"誘電性基材の第1面に設けられる第1面導電部と、前記誘電性基材の第2面に設けられると共に、前記第1面導電部の面積と異なる面積を有する第2面導電部と、からなることを特徴とするアンテナ。誘電性基材の第1面に設けられる第1面導電部と、前記誘電性基材の第1面に設けられると共に、前記第1面導電部に連通するコンデンサ調整領域と、前記誘電性基材の第2面に設けられる第2面導電部と、前記誘電性基材の第2面に設けられると共に、前記第2面導電部に連通するコンデンサ調整領域対応電極と、を有することを特徴とするアンテナ。前記導電部が渦巻きコイル状となっていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のアンテナ。前記コンデンサ調整領域においては、導電性テープが貼着されることでコンデンサを構成する電極の面積を増大させることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載のアンテナ。前記コンデンサ調整領域が、トリミング可能な電極から構成されることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載のアンテナ。前記コンデンサ調整領域が、複数の単位導電部からなり、ジャンパ線により前記第1面導電部と前記単位導電部との間が導通されることでコンデンサを構成する電極の面積を増大させることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載のアンテナ。前記コンデンサ調整領域が、トリミング可能な調整用切断部で導通された複数の単位導電部からなることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載のアンテナ。従来の磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムで用いられているアンテナは、コイルと、このコイルに接続された調整用のコンデンサとからなる構造であった。磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムで電力伝送効率を向上させるためには、アンテナには高いQQaulityFactorが要求されるが、アンテナのQを高くしようとすると、電力伝送時に前記コンデンサに高い電圧が印加されることとなり、コンデンサとしては耐電圧が高いものを用いる必要があった。しかしながら、高い耐電圧を有するコンデンサは高価であるために、これによりアンテナ、ひいてはワイヤレス電力伝送システムのコストが上昇してしまう、という問題があった。そこで、このような問題に対処するために、発明者らは、誘電材料よりなる平板状の基材の一方の主面に第1のコイルを、そして、他方の主面に、主面を透過的にみたとき前記第1のコイルと重なる形状を有する第2のコイルと、からなるコンデンサ機能を含んだ安価なアンテナ構造を提案してきた。ところで、送電アンテナの共振周波数と受電アンテナの共振周波数とが異なると、電力伝送効率が低下するが、上記のような提案構造のアンテナにおいては、製造上の誤差などにより、第1のコイルと第2のコイルの位置ずれが生じてしまうことがあり、これにより、個々のアンテナの共振周波数が想定値からずれてしまい、電力伝送効率が低下してしまうことがある、という問題があった。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、誘電性基材の第1面に設けられる第1面導電部と、前記誘電性基材の第2面に設けられると共に、前記第1面導電部の面積と異なる面積を有する第2面導電部と、からなることを特徴とするアンテナである。また、請求項2に係る発明は、誘電性基材の第1面に設けられる第1面導電部と、前記誘電性基材の第1面に設けられると共に、前記第1面導電部に連通するコンデンサ調整領域と、前記誘電性基材の第2面に設けられる第2面導電部と、前記誘電性基材の第2面に設けられると共に、前記第2面導電部に連通するコンデンサ調整領域対応電極と、を有することを特徴とするアンテナである。また、請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2に記載のアンテナにおいて、前記導電部が渦巻きコイル状となっていることを特徴とする。また、請求項4に係る発明は、請求項2又は請求項3に記載のアンテナにおいて、前記コンデンサ調整領域においては、導電性テープが貼着されることでコンデンサを構成する電極の面積を増大させることを特徴とする。また、請求項5に係る発明は、請求項2又は請求項3に記載のアンテナにおいて、前記コンデンサ調整領域が、トリミング可能な電極から構成されることを特徴とする。また、請求項6に係る発明は、請求項2又は請求項3に記載のアンテナにおいて、前記コンデンサ調整領域が、複数の単位導電部からなり、ジャンパ線により前記第1面導電部と前記単位導電部との間が導通されることでコンデンサを構成する電極の面積を増大させることを特徴とする。また、請求項7に係る発明は、請求項2又は請求項3に記載のアンテナにおいて、前記コンデンサ調整領域が、トリミング可能な調整用切断部で導通された複数の単位導電部からなることを特徴とする。本発明に係るアンテナにおいては、コンデンサ調整領域を用いることで、個々のアンテナの共振周波数を想定値通りとすることができるようになるので、このような本発明に係るアンテナによれば、アンテナ間の共振周波数が異なることに起因する電力伝送効率の低下を低減することができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の実施形態に係るアンテナが用いられる電力伝送システムのブロック図である。なお、本発明に係るアンテナは、電力伝送システムを構成する受電側のアンテナと送電側のアンテナのいずれにも適用可能であるが、以下の実施形態においては主として受電側のアンテナに本発明のアンテナを適用した例につき説明する。本発明のアンテナが用いられる電力伝送システムとしては、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両への充電のためのシステムが想定されている。電力伝送システムは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、送電アンテナ105などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーはこの電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、車両に搭載されている受電アンテナ201と、前記送電アンテナ105とを対向させることによって電力伝送システムからの電力を受電する。車両を停車スペースに停車させる際には、車両搭載の受電アンテナ201が、送電アンテナ105に対して伝送効率が良い位置関係となるようにする。電力伝送システムでは、電力伝送システム100側の送電アンテナ105から、受電側システム200側の受電アンテナ201へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ105の共振周波数と、受電アンテナ201の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。送電側システム100におけるAC/DC変換部101は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このAC/DC変換部101からの出力は高電圧発生部102において、所定の電圧に昇圧されたりする。この高電圧発生部102で生成される電圧の設定は主制御部110から制御可能となっている。インバーター部103は、高電圧発生部102から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、整合器104に入力する。図2は電力伝送システムのインバーター部を示す図である。インバーター部103は、例えば図2に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に整合器104が接続される構成となっており、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に矩形波の交流電圧を発生させる。なお、本実施形態においては、各スイッチング素子のスイッチングによって生成される矩形波の周波数の範囲は数100kHz~数1000kHz程度である。上記のようなインバーター部103を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は主制御部110から入力されるようになっている。また、インバーター部103を駆動させるための周波数は主制御部110から制御することができるようになっている。整合器104は、所定の回路定数を有する受動素子から構成され、インバーター部103からの出力が入力される。そして、整合器104からの出力は送電アンテナ105に供給される。整合器104を構成する受動素子の回路定数は、主制御部110からの指令に基づいて調整することができるようになっている。主制御部110は、送電アンテナ105と受電アンテナ201とが共振するように整合器104に対する指令を行う。送電アンテナ105は、インダクタンス成分を有するコイルから構成されており、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ201と共鳴することで、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電アンテナ201に送ることができるようになっている。電力伝送システム100の主制御部110はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部110は、図示されている主制御部110と接続される各構成と協働するように動作する。また、通信部120は車両側の通信部220と無線通信を行い、車両との間でデータの送受を可能にする構成である。通信部120によって受信したデータは主制御部110に転送され処理されるようになっている。また、主制御部110は所定情報を、通信部120を介して車両側に送信することができるようになっている。次に、車両側に設けられている構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ201は、送電アンテナ105と共鳴することによって、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電するものである。このような受電アンテナ201は、車両の底面部に取り付けられるようになっている。受電アンテナ201で受電された交流電力は、整流部202において整流され、整流された電力は充電制御部203を通してバッテリー204に蓄電されるようになっている。充電制御部203は主制御部210からの指令に基づいてバッテリー205の蓄電を制御する。また、充電制御部203はバッテリー204の残量管理なども行い得るように構成される。主制御部210はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部210は、図示されている主制御部210と接続される各構成と協働するように動作する。インターフェイス部230は、車両の運転席部に設けられ、ユーザー運転者に対し所定の情報などを提供したり、或いは、ユーザーからの操作入力を受け付けたりするものであり、表示装置、ボタン類、タッチパネル、スピーカーなどで構成されるものである。ユーザーによる所定の操作が実行されると、インターフェイス部230から操作データとして主制御部210に送られ処理される。また、ユーザーに所定の情報を提供する際には、主制御部210からインターフェイス部230に対して、所定情報を表示するための表示指示データが送信される。また、車両側の通信部220は送電側の通信部120と無線通信を行い、送電側のシステムとの間でデータの送受を可能にする構成である。通信部220によって受信したデータは主制御部210に転送され、また、主制御部210は所定情報を通信部220を介して送電システム側に送信することができるようになっている。電力伝送システムで、電力を受電しようとするユーザーは、上記のような送電側のシステムが設けられている停車スペースに車両を停車させ、インターフェイス部230から充電を実行する旨の入力を行う。これを受けた主制御部210は、充電制御部203からのバッテリー205の残量を取得し、バッテリー205の充電に必要な電力量を算出する。算出された電力量と送電を依頼する旨の情報は、車両側の通信部220から送電側のシステムの通信部120に送信される。これを受信した送電側システムの主制御部110は高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に電力を伝送するようになっている。次に、以上のように構成される電力伝送システム100で用いるアンテナの具体的な構成について説明する。以下、受電アンテナ201に本発明の構成を採用した例について説明するが、本発明のアンテナは送電アンテナ105に対しても適用し得るものである。図3Aは本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201の分解斜視図であり、図3Bはコイル体300を形成する基材310の厚さ方向を誇張的に表現した図であり、図3CはA-A’における断面の模式図である。また、図4は本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201による電力伝送の様子を示す断面の模式図である。なお、以下の実施形態では、コイル体300として矩形平板状のものを例に説明するが、本発明のアンテナはこのようなこのような形状のコイルに限定されるものではない。例えば、コイル体300として円形平板状のものなども利用し得る。このようなコイル体300は、受電アンテナ201における磁気共鳴アンテナ部として機能する。磁気共鳴アンテナ部は、このコイル体300のインダクタンス成分のみならず、誘電性基材310を誘電体とするコンデンサに基づくキャパシタンス成分をも含むものであり、その共振周波数はインダクタンス成分およびキャパシタンス成分により決定される。インダクタンス成分はコイル体300の導電部の幅、巻き数、レイアウトにより決定され、キャパシタンス成分は誘電性基材310の誘電率、厚さ、誘電性基材310の両面に設けられる導電部の面積、及び両面の導電部間の位置関係により決定される。したがって、それらのパラメータを調整することにより、所望の磁気共鳴アンテナ部を構成することができる。なお、誘電性機材310の誘電正接は共振周波数において小さければ小さいほどロスの少ない高性能なアンテナを構成することができる。樹脂ケース260は、受電アンテナ201のインダクタンス成分を有するコイル体300を収容するために用いられるものである。この樹脂ケース260は、例えばポリカーボネートなどの樹脂により構成される開口を有する箱体の形状をなしている。樹脂ケース260の矩形状の底板部261の各辺からは側板部262が、前記底板部261に対して垂直方向に延在するようにして設けられている。そして、樹脂ケース260の上方においては、側板部262に囲まれるような上方開口部263が構成されている。樹脂ケース260を車両本体部に取り付けるためには、従来周知の任意の方法を用いることができる。なお、上方開口部263の周囲には、車両本体部への取り付け性を向上するために、フランジ部材などを設けるようにしても良い。コイル体300は、ポリカーボネート製の矩形平板状の誘電性基材310と、この表面側と裏面側に形成されている導電部及びコンデンサ調整領域により構成されている。より具体的には、誘電性基材310は主面として第1面311と、この第1面311と表裏の関係にある第2面312とを有しており、このうち第1面311に渦巻きコイル状の第1面導電部330、及び、第2面312に渦巻きコイル状の第2面導電部350がコイルとして形成されることで、受電アンテナ201にインダクタンス成分が付与される。なお、本実施形態においては、第1面導電部330及び第2面導電部350を渦巻き状のコイルとして形成する例に基づいて説明するが、必要となるインダクタンス成分が確保することができるのであれば、渦巻き状のコイルに代えて、例えば線状の導電部を用いるようにしてもよい。また、第1面導電部330と第2面導電部350とは、第1面311から第2面312に透過的にみたとき、第1面導電部330と第2面導電部350とは重なるように構成されており、第1面導電部330と第2面導電部350との間に挟まれている誘電性基材310がコンデンサとして機能することで、受電アンテナ201にキャパシタンス成分が付与される。さらに、本実施形態に係る受電アンテナ201においては、誘電性基材310の第1面311において、第1面導電部330に連通するコンデンサ調整領域400と、誘電性基材310の第2面312において、第2面導電部350に連通する第2面側のコンデンサ調整領域対応電極402と、が容量の調整が可能なコンデンサとして機能することで、受電アンテナ201に、さらなるキャパシタンス成分が付与される。誘電性基材310上の第1面311において、渦巻き状のコイルを形成する第1面導電部330の内周側には第1面最内端部331が、また、外周側には第1面最外端部332がそれぞれ設けられている。また、誘電性基材310上の第2面312において、渦巻き状のコイルを形成する第2面導電部350の内周側には第2面最内端部351が、また、外周側には第2面最外端部352がそれぞれ設けられている。上記のような構成であるために、本実施形態に係るアンテナにおいては、誘電性基材310の第1面311に設けられる導電部の面積と、誘電性基材310の第2面312に設けられる導電部の面積とが異なっている。導電線路241、導電線路242は受電アンテナ201と整流部202とを電気的に接続するものであり、このうち、導電線路241は第1面導電部330の第1面最外端部332と電気的に接続される。また、導電線路242は第2面導電部350の第2面最内端部351と電気的に接続される。これにより、受電アンテナ201によって受電した電力を整流部202へと導けるようになっている。このようなコイル体300は樹脂ケース260の矩形状の底板部261上に載置され、適当な固着手段によって底板部261上に固着される。以上のような、本発明に係るアンテナにおいては、渦巻きコイル状の第1面導電部330と、第2面導電部350と間の誘電性基材310がコンデンサとして機能するので、このような構成の本発明に係るアンテナによれば、安価にアンテナ及びワイヤレス電力伝送システムを構成することが可能となる。また、前記誘電性基材310はコイルを形成するための基材となると共に、部品として独立したコンデンサを設ける必要がなくなるので、アンテナ、ワイヤレス電力伝送システムを軽量化することが可能となる。次に、本発明に係るアンテナにおけるコンデンサ調整領域の利用方法について図5を参照して説明する。図5は本発明の第1実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図5Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第1面導電部330に連通する中継導電部414と、この中継導電部414と垂直に、それぞれ所定距離をおいて対向配置される導電部である第1対向部415、第2対向部416とから構成されている。図5Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を増大させる方法を図示している。導電テープ418は、例えば銅箔とこれに粘着成分が塗布されたテープであり、前記の粘着性部分においても導電性が確保されており、導電テープ418全体として導電性を有するものである。上記のような導電テープ418を用いて、第1対向部415と第2対向部416との間を図5Bに示すように短絡することで、第1面側コンデンサ調整領域410の導電部の面積を増大させることで、キャパシタンス成分を増大させることができる。このように、本発明に係るアンテナにおいては、コンデンサ調整領域400で、導電テープ418が貼着されることでコンデンサを構成する電極の面積を増大させて、キャパシタンス成分を増大させることができる。以上、本発明に係るアンテナにおいては、コンデンサ調整領域400を用いることで、個々のアンテナの共振周波数を想定値通りとすることができるようになるので、このような本発明に係るアンテナによれば、アンテナ間の共振周波数が異なることに起因する電力伝送効率の低下を低減することができる。磁性シールド280は、中抜き部285を有する平板状の磁性部材である。この磁性シールド280を構成するためには、フェライトなどの磁性材料を用いることができる。磁性シールド280は、樹脂ケース260に対して適当な手段により固着されることで、コイル体300の上方にある程度の空間を空けて配されるようになっている。このようなレイアウトにより、送電アンテナ105側で発生する磁力線は、磁性シールド280を透過する率が高くなり、送電アンテナ105から受電アンテナ201への電力伝送において、車両本体部を構成する金属物による磁力線への影響が軽微となる。本発明に係るアンテナにおいては、コイル体300の上方に配される平板状の磁性シールド280には、中抜き部285を設けることが好ましい。磁性シールド280に中抜き部285を設けることにより、磁性シールド280自体の損失が低減され、磁性シールド280のシールド効果を最大限に引き出すことが可能となる。また、中抜き部285を有する磁性シールド280においては、部材面積が少なくてすみ、アンテナのコスト低減が可能となる。なお、中抜き部285の広さは、磁性シールド280自体とコイル体300の導電部272第1面導電部330、第2面導電部350とが積層方向からみて重畳しなくならない程度の広さに留めることが好ましい。図6は送電アンテナ105と受電アンテナ201とを近接させたときの送電効率の周波数依存性例を示す図である。磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムにおいては、図6に示すように、第1極値周波数fm、第2極値周波数feの2つがあるが、電力伝送を行うときには、これらのいずれかの周波数でこれを行うことが好ましい。図7は第1極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第1極値周波数においては、送電アンテナ105のコイルに流れる電流と、受電アンテナ201のコイルに流れる電流とで位相が略等しくなり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ105のコイルや受電アンテナ201のコイルの中央部付近となる。この状態を、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に対して磁界の向きが垂直となる磁気壁が生じているものとして考える。また、図8は第2極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第2極値周波数においては、送電アンテナ105のコイルに流れる電流と、受電アンテナ201のコイルに流れる電流とで位相がほぼ逆となり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ105のコイルや受電アンテナ201のコイルの対称面付近となる。この状態を、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に対して磁界の向きが水平となる電気壁が生じているものとして考える。なお、以上のような電気壁や磁気壁などの概念に関しては、居村岳広、堀洋一電磁界共振結合による伝送技術IEEJJournal,Vol.129,No.7,2009、或いは、居村岳広、岡部浩之、内田利之、堀洋一等価回路から見た非接触電力伝送の磁界結合と電界結合に関する研究IEEJTrans.IA,Vol.130,No.1,2010などに記載されているものを本明細書においては準用している。本発明において、極値を与える周波数として、第1極値周波数、第2極値周波数の2つがある場合については、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定する理由について説明する。図9は2つの極値を与える極値周波数のうち磁気壁が生じる極値周波数第1周波数での特性を示す図である。図9Aはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図9Bはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図9に示すような特性によれば、受電側でバッテリー204負荷の負荷増大と共に、電圧が増大する特性があることがわかる。以上のような磁気壁が生じる周波数においては、バッテリー204側からみて受電アンテナ201が定電流源として見えるものである。このような受電アンテナ201が定電流源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー204などの不具合により緊急停止が起きたとすると、受電アンテナ201の両端部の電圧が上昇してしまうこととなる。一方、図10は2つの極値を与える極値周波数のうち電気壁が生じる極値周波数第2周波数での特性を示す図である。図10Aはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図10Bはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図10に示すような特性によれば、受電側でバッテリー204負荷の負荷増大と共に、電流が減少する特性があることがわかる。以上のような電気壁が生じる周波数においては、バッテリー204側からみて受電アンテナ201が定電圧源として見えるものである。このような受電アンテナ201が定電圧源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー204などの不具合により緊急停止が起きたとしても、受電アンテナ201の両端部の電圧が上昇することはない。したがって、本発明に係る電力伝送システムによれば、負荷が急激に低下した際に電圧が高圧になることがなく、安定して電力伝送を行うことが可能となるのである。図9の特性においては、受電側のバッテリー204負荷にとっては、充電回路が電流源として見えることとなり、図10の特性においては、受電側のバッテリー204負荷にとっては、充電回路が電圧源として見えることとなる。負荷が増大することに伴い、電流が減少する図10に示す特性の方が、バッテリー204負荷にとっては好ましいので、本実施形態においては、第1極値周波数、第2極値周波数の2つがある場合については、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定するようにしている。このような本発明に係る電力伝送システムによれば、伝送効率の極値を与える周波数が2つ存在することがある場合でも、電力伝送時の最適な周波数を迅速に決定することができ、効率的な電力伝送を短時間で行うことが可能となる。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、バッテリー204負荷にとって、充電回路が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー204への出力が変動した際にインバータ部130の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部203が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部203からみて整流器220が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー204への出力が変動した際に整流昇圧部120の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部203が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。これに対して、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に磁気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部203が出力を小さくした際に伴って供給電圧を制御する必要がありそのための通信手段や検知手段が必要となり、コストがかかることとなる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態はコイル体300におけるコンデンサ調整領域400の構造が第1実施形態と異なるのみであるので、以下、第2実施形態に特有なコンデンサ調整領域400の構造について説明する。図11は本発明の第2実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図11Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第2面側のコンデンサ調整領域対応電極402と、誘電性基材310を介して第1面311に形成されているトリミング電極部419から構成されている。図11Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を低減させる方法を図示している。本実施形態においては、上記のようなトリミング電極部419を図11Bに示すように削りとることでトリミングして、導電部の面積を低減させることで、キャパシタンス成分を低減させることができる。以上、他の実施形態に係るアンテナにおいては、コンデンサ調整領域400を用いることで、個々のアンテナの共振周波数を想定値通りとすることができるようになるので、このような本発明に係るアンテナによれば、アンテナ間の共振周波数が異なることに起因する電力伝送効率の低下を低減することができる。次に、本発明の第3実施形態について説明する。第3実施形態はコイル体300におけるコンデンサ調整領域400の構造が第1実施形態と異なるのみであるので、以下、第3実施形態に特有なコンデンサ調整領域400の構造について説明する。図12は本発明の第3実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図12Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第1面導電部330と独立して構成される連結用電極421が設けられた複数の単位導電部420から構成されている。図12Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を増大させる方法を図示している。本実施形態においては、上記のような複数の単位導電部420における連結用電極421を第1面導電部330とジャンパ線425で導通させたり、単位導電部420同士をジャンパ線425で導通させたりすることで、導電部の面積を増大させ、キャパシタンス成分を増大させる。以上、他の実施形態に係るアンテナにおいても、コンデンサ調整領域400を用いることで、個々のアンテナの共振周波数を想定値通りとすることができるようになるので、このような本発明に係るアンテナによれば、アンテナ間の共振周波数が異なることに起因する電力伝送効率の低下を低減することができる。次に、本発明の第4実施形態について説明する。第4実施形態はコイル体300におけるコンデンサ調整領域400の構造が第1実施形態と異なるのみであるので、以下、第4実施形態に特有なコンデンサ調整領域400の構造について説明する。図13は本発明の第4実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図13Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第1面導電部330と、調整用切断部431によって導電接続されている複数の単位導電部430から構成されている。図13Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を低減させる方法を図示している。本実施形態においては、上記のような調整用切断部431を図13Bに示すように削りとることでトリミングして、所定数の単位導電部430を第1面導電部330から電気的に切り離すことで、コンデンサとしての導電部の面積を低減させることで、キャパシタンス成分を低減させることができる。以上、このような他の実施形態に係るアンテナによっても、これまで説明した実施形態と同様の効果を享受することができる。次に、本発明の第5実施形態について説明する。第5実施形態はコイル体300におけるコンデンサ調整領域400の構造が第1実施形態と異なるのみであるので、以下、第5実施形態に特有なコンデンサ調整領域400の構造について説明する。図14は本発明の第5実施形態に係る受電アンテナ201を説明する図であり、また、図15は本発明の第5実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図15Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第1面導電部330と、直列に接続されている単位導電部440と、単位導電部440間を同じく直列に接続する調整用切断部441とから構成されている。単位導電部440は複数設けられており、段階的に第1面側コンデンサ調整領域410のキャパシタンス成分を調整することができるようになっている。また、単位導電部440と調整用切断部441とは、図14に示すように、誘電性基材310を介して、第2面側のコンデンサ調整領域対応電極402と対向している。図15Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を低減させる方法を図示している。本実施形態においては、上記のような調整用切断部4341を図15Bに示すように削りとることでトリミングして、所定数の単位導電部440第1面導電部330から電気的に切り離すことで、コンデンサとしての導電部の面積を低減させることで、キャパシタンス成分を低減させることができる。以上、このような他の実施形態に係るアンテナによっても、これまで説明した実施形態と同様の効果を享受することができる。次に、本発明の第6実施形態について説明する。第6実施形態はコイル体300におけるコンデンサ調整領域400の構造が第5実施形態と異なるのみであるので、以下、第6実施形態に特有なコンデンサ調整領域400の構造について説明する。図16は本発明の第6実施形態に係る受電アンテナ201におけるコンデンサ調整領域を説明する図である。図16Aは容量が調整されていない状態の第1面側コンデンサ調整領域410を示すものである。この第1面側コンデンサ調整領域410は、第1面導電部330と独立して構成される連結用電極451が設けられた複数の単位導電部450から構成されている。図16Bは上記のように構成される第1面側コンデンサ調整領域410を用いて、キャパシタンス成分を増大させる方法を図示している。本実施形態においては、上記のような複数の単位導電部450における連結用電極451を第1面導電部330とジャンパ線455で導通させたり、単位導電部450同士をジャンパ線455で導通させたりすることで、導電部の面積を増大させ、キャパシタンス成分を増大させる。以上、本発明に係るアンテナにおいても、コンデンサ調整領域400を用いることで、個々のアンテナの共振周波数を想定値通りとすることができるようになるので、このような本発明に係るアンテナによれば、アンテナ間の共振周波数が異なることに起因する電力伝送効率の低下を低減することができる。"