車両前部に配置されて車両走行風と熱交換可能な熱交換器1と、略水平方向に伸びる複数のグリルバー2を有して構成されて前記熱交換器1の前方開口部を覆うフロントグリル3と、を備える車両に搭載され、通報音によって車両の存在を知らせる車両接近通報装置において、この車両接近通報装置は、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ4を備え、このパラメトリックスピーカ4において車外へ向けて超音波を放射する超音波スピーカ5は、前記熱交換器1と前記フロントグリル3との間に配置されて、前記グリルバー2と前記グリルバー2の間から車両前方へ向けて超音波を放射するものであり、前記グリルバー2は、車両前方に向かって湾曲突出する湾曲凸部2aと、この湾曲凸部2aから車両後方へ伸びる帯板部2bとで構成され、その内部に肉抜き用の空洞部2cを有するものであり、少なくとも前記超音波スピーカ5の前方範囲における前記グリルバー2の一部または全部は、前記湾曲凸部2aと、この湾曲凸部2aの上側から車両後方へ伸びる上側の帯板部2bとだけで構成され、前記湾曲凸部2aにおける下側の帯板部2bをカットした形状に設けられることを特徴とする車両接近通報装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、フロントグリルの意匠性を妨げることなく、超音波スピーカの放射した超音波を無駄なく車両の前方へ発生させることのできる車両接近通報装置の提供にある。請求項1の手段請求項1の手段の車両接近通報装置は、少なくとも超音波スピーカの前方範囲超音波が直接当たる可能性のある範囲に配置されるグリルバーの全部または一部が、断面略U字形状の下側をカットした形状に設けられるものである。具体的に、超音波スピーカの前方範囲に配置されるグリルバーは、車両前方車両の進行方向に向かって湾曲突出する湾曲凸部と、この湾曲凸部の上側天地方向の上側から車両後方車両の進行方向の後方へ伸びる上側の帯板部とだけで構成されるものであり、湾曲凸部における下側天地方向の下側の帯板部がカットされた形状に設けられる。このように設けられることにより、グリルバーの内面に当たった超音波超音波スピーカから車両前方へ向けて放射された超音波の一部は、グリルバーの下方に向きを変え、その下方のグリルバーの外面で再び車両前方に向きを変えて、車両前方へ向けて放射される{図2b参照}。その結果、超音波の一部がグリルバーの内面で反射して後方へ戻ることで生じる超音波の一部が無駄になる不具合を回避することができ、超音波スピーカの性能低下を防ぐことができる。このように、超音波スピーカの性能を実質的に高めることができるため、i超音波スピーカを駆動する超音波駆動アンプの消費電力を抑えるとともに、ii超音波スピーカに搭載される超音波振動子の数量を抑えて車両搭載性を向上させることができる。一方、下側の帯板部は、フロントグリルを下方から見上げないと存在の有無が解らない。このため、下側の帯板部をカットした形状に設けても、フロントグリルの意匠性を低下させる不具合がない。図面を参照して実施形態を説明する。車両接近通報装置は、通報音単音、和音、音楽、音声、擬似エンジン音等によって車両の存在を知らせるものであり、車両前部に配置されて車両走行風と熱交換可能な熱交換器1ラジエータやエアコンのコンデンサ等と、熱交換器1の前方開口部を覆うもので、略水平方向に伸びる複数のグリルバー2を有して構成されるフロントグリル3と、を備える車両に搭載される。この車両接近通報装置は、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ4を用いるものであり、このパラメトリックスピーカ4における超音波スピーカ5は、熱交換器1とフロントグリル3との間に配置され、グリルバー2とグリルバー2の間から車両前方へ向けて超音波を放射するように設けられる。そして、少なくとも超音波スピーカ5の前方範囲に配置されるグリルバー2の全部または一部は、断面略U字形状の下側をカットした形状に設けられる。即ち、超音波スピーカ5の前方範囲に配置されるグリルバー2は、車両前方に向かって湾曲突出する湾曲凸部2aと、この湾曲凸部2aの上側から車両後方へ伸びる上側の帯板部2bとだけで構成され、湾曲凸部2aにおける下側の帯板部2bがカットされた形状に設けられるものである。これにより、フロントグリル3の意匠性を妨げることなく、超音波スピーカ5の放射した超音波を無駄なく車両前方へ発生させることができる。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。実施例の構成この実施例の車両Sは、電動モータによって車両走行可能な車両走行音が静かな自動車である。具体的な一例として、この実施例の車両Sは、電動モータとエンジン内燃機関によって車両走行用の駆動力を発生可能なハイブリット車である。そして、この車両前部には、図1に示すように、車両走行風と熱交換可能なラジエータや、エアコン用の室外熱交換器例えば、冷房時に冷媒の凝縮を行なうコンデンサなどの熱交換器1が搭載される。なお、本発明はラジエータを搭載しない車両電気自動車等にも適用可能なものである。また、この車両Sは、熱交換器1の前方開口部車両走行風の取入口を覆うフロントグリル3を搭載している。この実施例のフロントグリル3は、樹脂によって成形されたものであり、略水平方向に伸びる複数のグリルバーグリルを構成する部材2を備えて構成される。なお、図1における符号6はエンジンフードであり、符号7はバンパーである。一方、この車両Sは、走行状態に応じて、あるいはセンサによって歩行者を検出した際に、超音波を用いたパラメトリックスピーカ4とダイナミックスピーカとして作動させる車両用ホーン8の両方から通報音を車外へ放出して、車両Sの存在を車両Sの周囲に知らせる車両接近通報装置を搭載する。この車両接近通報装置は、車外へ向けて警報音警笛音を発生可能な電磁式の車両用ホーン8と、車外へ向けて超音波を放射可能な超音波スピーカ5と、車両用ホーン8および超音波スピーカ5の作動制御を行なう制御回路9と、を備えて構成される。車両用ホーン8の説明この実施例の車両Sは、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する電磁式の車両用ホーン8電磁式警音器:電磁式警笛器を搭載する。この車両用ホーン8は、直流で閾値以上の自励電圧例えば、8V以上の電圧:具体的にはバッテリ電圧が与えられることによって警報音を発生するものであり、例えば、車両Sの前部等に装着されるものである。車両用ホーン8の具体的な一例を、図3を参照して説明する。車両用ホーン8は、ステー11を介して車両前部ラジエータの前などに取り付けられるものであり、通電により磁力を発生するコイル12と、コイル12の発生磁力により磁気吸引力を発生する固定鉄心13磁気吸引コアと、振動板14ダイヤフラムの中心部に支持されて固定鉄心13に向かって移動可能に支持される可動鉄心15可動コアと、この可動鉄心15の移動に連動し、可動鉄心15が固定鉄心13に向かって移動することにより固定接点16から離れてコイル12の通電を遮断する可動接点17と、を備える。そして、車両用ホーン8の通電端子コイル12の両端に接続される端子に、直流で閾値以上の自励電圧8V以上の電圧が与えられることによって、iコイル12の通電により可動鉄心15が固定鉄心13に磁気吸引されて、固定接点16から可動接点17が離れてコイル12の通電が停止する吸引動作と、ii通電停止によって振動板14がリターンスプリングの作用を可動鉄心15に付与して可動鉄心15が初期位置へ戻り、固定接点16と可動接点17が接触してコイル12の通電が再開する復元動作と、を連続して繰り返す。即ち、固定接点16と可動接点17によって、コイル12に直流で閾値以上の自励電圧が与えられた際にコイル12の通電回路を断続する電流断続器18が構成される。このように、コイル12の通電の断続固定鉄心13の磁気吸引力の発生の断続が発生することで可動鉄心15とともに振動板14が振動することで車両用ホーン8が警報音を発生する。具体的に、車両用ホーン8は、所定周波数例えば、500Hzを基音とする警報音を発生するものであり、車両用ホーン8の発生する警報音自励電圧が与えられた場合の作動音の周波数特性を図4の実線Aに示す。また、この実施例では、自励電圧より低い他励電圧例えば、8V未満の電圧の駆動信号を車両用ホーン8に与えることにより、車両用ホーン8をダイナミックスピーカとして用いるものである。車両用ホーン8をダイナミックスピーカとして用いる場合における車両用ホーン8の周波数特性を図4の破線Bに示す。この破線Bは、車両用ホーン8に1Vのサイン波のスイープ信号低周波数から高周波数への可変信号を与えた場合における周波数特性である。なお、この実施例における車両用ホーン8は、図3に示すように、振動板14の振動による警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン19渦巻状のラッパ部材:渦巻状の音響管を備えるものであるが、限定されるものではない。超音波スピーカ5の説明超音波スピーカ5は、熱交換器1とフロントグリル3との間に配置されるものであり、渦巻ホーン19の側面渦巻ホーン19において車両Sの正面に向く面に取り付けられて、発生する超音波を車両前方に向けて放出する。そして、超音波スピーカ5の放射した超音波は、フロントグリル3を構成するグリルバー2とグリルバー2の間から車両前方へ向けて放出されるものである。超音波スピーカ5は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させる超音波発生器である。この実施例の超音波スピーカ5は、渦巻ホーン19の側面車両Sの正面に向く面に取り付けられる例えば樹脂製よりなる超音波スピーカハウジング21と、この超音波スピーカハウジング21の内側に搭載される複数の圧電スピーカ22とを備えて構成される。各圧電スピーカ22は、超音波スピーカハウジング21の内部に配置される支持板23上に複数配置され、スピーカアレイとして搭載されるものである。なお、この実施例に用いられる圧電スピーカ22は、印加電圧充放電に応じて伸縮するピエゾ素子圧電素子と、このピエゾ素子の伸縮によって空気に振動を与える超音波振動板とを用いて構成される周知構造のものである。超音波スピーカ5は、各圧電スピーカ22から放射される超音波を車両前方へ向けて放出する開口部超音波放射口を備えており、この開口部には、雨水が各圧電スピーカ22の搭載部位に浸入するのを阻止する防水手段が設けられている。この防水手段の一例として、この実施例では、開口部を覆う超音波透過性の防水シート24と、この防水シート24の前面に配置されたルーバー25とを備えている{図3aでは防水シート24およびルーバー25が省略された図を示す}。なお、ルーバー25は、雨水が防水シート24に到達するのを極力減らすとともに、雨水が防水シート24を直撃するのを防ぐことを目的として配置されるものであり、細長い羽板を隙間を隔てて平行に配置した鎧戸ガラリである。ルーバー25は、図1に示すように、車両水平方向に対して略45°傾斜して設けられている。これにより、各圧電スピーカ22から放射された超音波は、ルーバー25の内面で下方に向きを変え、その下方のルーバー25の外面で再び車両前方に向きを変えて、結果的に車両前方へ超音波が放射される。ここで、図5aはパラメトリックスピーカ4による通報音の到達範囲αを示し、図5bは車両用ホーン8による通報音の到達範囲βを示す。なお、図5は、通報音の音圧が50dBの到達範囲を示すものである。このように、この実施例の超音波スピーカ5は、超音波を車両前方へ向けて放射するように設けられている。また、車両用ホーン8は、車両Sを上から見て、通報音が車両用ホーン8の周囲に略均等に届くように設けられている。具体的な一例として、車両用ホーン8における渦巻ホーン19の開口が、車両Sの下方路面に向く方向に向けて取り付けられるものである。なお、渦巻ホーン19の開口の方向は、下方に限定されるものではなく、車両下方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて音波の放射方向を任意の方向車両下方等へ向けても良い。制御回路9の説明制御回路9は、図1に示すように制御基板上にマイコンチップ9aを搭載するものであり、例えば、図3aに示すように車両用ホーン8の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置される。この制御回路9は、図6に示すように、a通報音を成す信号を発生させる通報音生成部31と、b通報音を成す信号によって車両用ホーン8を駆動するホーン駆動アンプ32と、c通報音を成す信号を超音波周波数に変調する超音波変調部33と、d超音波変調された信号によって超音波スピーカ5を駆動する超音波駆動アンプ34と、eこれらの作動を制御する信号処理部35と、を備える。以下において、制御回路9に搭載される上記a~eの手段を説明する。通報音生成部31の説明通報音生成部31は、予め保存した通報音を成す信号擬似エンジン音、単音、和音、合成音声など:可聴周波数の信号を、信号処理部35の指示により発生するものである。ホーン駆動アンプ32の説明ホーン駆動アンプ32は、車両用ホーン8をダイナミックスピーカとして作動させるためのパワーアンプであり、通報音生成部31の出力する通報音を成す信号を増幅して、車両用ホーン8の通電端子に付与するものである。なお、ホーン駆動アンプ32の最大出力は、8V未満他励電圧に制限されており、通報音を発生させるための電圧出力によって車両用ホーン8が警報音を発生しないように設けられている。超音波変調部33の説明超音波変調部33は、通報音生成部31の出力通報音を成す信号を、超音波変調するものである。超音波変調部33の具体的な一例として、この実施例では、通報音を成す信号を所定の超音波周波数例えば、25kHz等における振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。超音波変調部33による超音波変調の具体例を、図7を参照して説明する。例えば、超音波変調部33に入力された通報音を成す信号が、図7aに示す電圧変化であるとするなお、図中では理解補助のために単一周波数の波形を示すが、限定されるものではない。一方、制御回路9の搭載する超音波発振器は、図7bに示す超音波周波数で発振するものとする。すると、超音波変調部33は、図7cに示すように、i通報音を成す信号を成す周波数の信号電圧が大きくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を大きくし、ii通報音を成す信号を成す周波数の信号電圧が小さくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を小さくする。このようにして、超音波変調部33は、通報音生成部31から出力された通報音を成す信号を超音波周波数の発振電圧の振幅変化に変調するものである。なお、超音波変調部33は上述したAM変調に限定されるものではなく、通報音を成す信号を所定の超音波周波数におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波駆動アンプ34の説明超音波駆動アンプ34は、超音波変調部33で変調された超音波信号に基づいて各圧電スピーカ22を駆動するものであり、各圧電スピーカ22の印加電圧充放電状態を制御することで、各圧電スピーカ22から通報音を成す信号を変調した超音波を発生させるものである。超音波駆動アンプ34の具体的な一例を示すと、この実施例の超音波駆動アンプ34は、プッシュプルのアナログアンプ例えば、B級アンプであり、超音波変調部33から出力された超音波信号の電圧の増減を増幅して各圧電スピーカ22に印加するものである。信号処理部35の説明信号処理部35は、例えば車両Sに搭載されるECUエンジンコントロールユニットの略から通報音作動信号作動指示信号が与えられることで通報音を発生させるものである。具体的に、ECUが通報音作動信号を発生する一例を説明すると、i車両Sの運転状態が所定の運転状態の時通報音の発生が要求される走行状態の時:例えば、車速20km/h以下の車両走行時などに、通報音作動信号を信号処理部35に与える、iiあるいは、車両Sの走行中で、車両Sの走行方向に人の存在が人の認知システム図示しないによって確認された場合に、通報音作動信号を信号処理部35に与えるものである。そして、信号処理部35は、ECUから通報音作動信号が与えられることで、iパラメトリックスピーカ4を作動させて、超音波スピーカ5から通報音を発生させるとともに、ii車両用ホーン8をダイナミックスピーカとして作動させて、車両用ホーン8からも通報音を発生させるものである。車両接近通報装置の作動ECU等から信号処理部35に通報音作動信号が与えられると、信号処理部35の制御により、超音波スピーカ5は、図7cに示すように、通報音を成す信号を変調した超音波聞こえない音波を車両前方へ向けて放射する。すると、図7dに示すように、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、図7eに示すように、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に超音波の発生源超音波スピーカ5を搭載する車両Sから離れた場所である車両前方において通報音が再生される。一方、ECU等から信号処理部35に通報音作動信号が与えられると、信号処理部35の制御により、車両用ホーン8は通報音を成す信号を増幅して発生する。その結果、車両Sの周囲に通報音が発生する。フロントグリル3の説明フロントグリル3を構成する各グリルバー2は、空気抵抗を抑えるべく、流線形に設けることが要求される。しかし、意匠性を高める目的でグリルバー2の肉厚を厚くすると、グリルバー2の材料の使用量が多くなる。その結果、コスト上昇および重量増加の要因になってしまう。その不具合を回避するために、既存のフロントグリル3を構成する各グリルバー2は、図2aに示すように、断面略U字形状湾曲凸部2a上側の帯板部2b下側の帯板部2bに設けられ、その内部に肉抜き用の空洞部2cを形成することで、フロントグリル3のコストを抑え、且つ重量の軽減を図っている。しかしながら、フロントグリル3のグリルバー2を断面略U字形状に設けたものは、図2aの破線矢印に示すように、超音波スピーカ5の放射した超音波の一部がグリルバー2の内面で反射して、再び超音波スピーカ5側へ戻ってしまう。その結果、超音波スピーカ5の放射した超音波の一部が無駄になり、超音波スピーカ5の性能が低下してしまう。この不具合を回避するために、この実施例のフロントグリル3は、少なくとも超音波スピーカ5の前方範囲超音波が直接当たる可能性のある範囲:前方から見てフロントグリル3と超音波スピーカ5が重なる範囲に配置されるグリルバー2の全部が、断面略U字形状の下側をカットした形状に設けられる。即ち、超音波スピーカ5の前方範囲に配置されるグリルバー2は、車両前方に向かって湾曲突出する湾曲凸部2aと、この湾曲凸部2aの上側から車両後方へ伸びる上側の帯板部2bとだけで構成され、湾曲凸部2aにおける下側の帯板部2bがカットされた形状に設けられる。もちろん、フロントグリル3の成形時に下側の帯板部2bは元々形成されない状態で製造されるものであるが、グリルバー2を断面略U字形状に成形した後に下側の帯板部2bをカットして設けても良い。なお、超音波スピーカ5の前方範囲超音波が直接当たる範囲とは異なる部位のグリルバー2は、断面略U字形状に設けられるものであっても良いし、断面略U字形状の下側をカットした形状に設けられるものであっても良い。フロントグリル3が上述したように設けられることにより、超音波スピーカ5から放射された超音波のうち、グリルバー2の内面に当たった超音波は、図2bの破線矢印に示すように、グリルバー2の下方に向きを変え、その下方のグリルバー2の外面で再び車両前方に向きを変えて、車両前方へ向けて放射される。その結果、超音波の一部がグリルバー2の内面で反射して後方へ戻ることで生じる超音波の一部が無駄になる不具合を抑えることができ、車両における性能低下を回避することができる。これにより、超音波スピーカ5の性能を実質的に高めることができるため、i超音波駆動アンプ34の消費電力を抑えるとともに、ii超音波スピーカ5に搭載される圧電スピーカ22の増加を抑えて車両搭載性を向上させることができる。また、下側の帯板部2bは、フロントグリル3を下方から見上げないと存在の有無が解らない。このため、下側の帯板部2bをカットした形状に設けても、下側の帯板部2bが無いことはフロントグリル3の外観からは解らないので、フロントグリル3の意匠性を低下させる不具合がない。