"表示画面と、この表示画面の周縁部に位置した辺部と、前記辺部から突出した突出部と、を有した表示モジュールと、前記表示画面が露出した状態で前記表示モジュールを収容した筐体と、前記筐体に設けられ、前記突出部と係合する係合部と、前記突出部に設けられ、この突出部と前記係合部との係合によって変形する緩衝部と、を備えた、電子機器。前記表示モジュールは、二つの前記辺部が集まる角部を有し、前記突出部は、少なくとも一つの前記辺部の中央より前記角部の近くに位置された、請求項1に記載の電子機器。前記突出部は、前記角部の先端から離れて位置された、請求項2に記載の電子機器。前記筐体に設けられ、前記突出部が位置された前記辺部を前記突出部より当該辺部の中央側で支持した支持部を備えた、請求項2または3に記載の電子機器。前記突出部は、前記表示画面に対してこの表示画面と垂直な方向に沿って離れた位置で突出した、請求項1~4のうちいずれか一つに記載の電子機器。前記表示画面と垂直な方向と交叉した方向に沿った前記筐体の第一の壁部と、前記表示画面と垂直な方向と交叉した方向に沿って前記第一の壁部と間隔をあけて位置された前記筐体の第二の壁部と、前記筐体に設けられて前記係合部と係合する第二の係合部と、を有し、前記係合部は、前記第一の壁部および第二の壁部のうち一方に設けられ、前記第二の係合部は、前記第一の壁部および前記第二の壁部のうち他方に設けられた、請求項1~5のうちいずれか一つに記載の電子機器。前記係合部は、結合具によって所定の部品が固定される固定部に一体化された、請求項1~6のうちいずれか一つに記載の電子機器。表示画面と、この表示画面の周縁部に位置した辺部と、を有した表示モジュールと、壁部を有し、前記表示画面が露出した状態で前記表示モジュールを収容した筐体と、前記筐体の内側で前記壁部に設けられ、前記辺部を支持した支持部と、前記筐体の内側で、前記支持部とは異なる位置で、前記辺部と前記壁部との間に介在して、前記辺部と前記壁部との間に作用した荷重によって変形する緩衝部と、を備えた、電子機器。少なくとも一つの前記支持部が、前記緩衝部より前記辺部の中央の近くに位置された、請求項8に記載の電子機器。筐体と、表示画面と、辺部と、この辺部から突出した突出部と、を有し、前記筐体内に収容されるとともに前記筐体に変位可能に支持された表示モジュールと、前記筐体に設けられ、前記突出部を支持する支持部と、を備えた、電子機器。この種の電子機器では、より効率良く衝撃を吸収することが可能な構成が望まれている。そこで、本発明の実施形態は、衝撃吸収性を備えた新しい構成の電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかる電子機器は、表示モジュールと、筐体と、係合部と、緩衝部と、を備える。表示モジュールは、表示画面と、この表示画面の周縁部に位置した辺部と、辺部から突出した突出部と、を有する。筐体は、表示画面が露出した状態で表示モジュールを収容する。係合部は、筐体に設けられ、突出部と係合する。緩衝部は、突出部に設けられ、突出部と係合部との係合によって変形する。以下の複数の実施形態および変形例には、同様の構成要素が含まれている。以下では、それら同様の構成要素に共通の符号を付与するとともに、重複する説明を省略する。また、以下では、便宜上、第二部分の幅方向左右方向をX方向、第二部分の先端方向をY方向、第二部分の厚さ方向をZ方向とする。X方向、Y方向、およびZ方向は、相互に直交する。<第1実施形態>図1に示されるように、本実施形態にかかる電子機器1は、所謂ノート型のパーソナルコンピュータとして構成されている。電子機器1は、矩形状の扁平な第一部分2と、矩形状の扁平な第二部分3と、を備えている。これら第一部分2および第二部分3は、ヒンジ機構4を介して、図1に示される展開状態と図示しない折り畳み状態との間で相対回動可能に、接続されている。第一部分2には、筐体2aの外面としての表面2b側に露出する状態で、入力操作部としてのキーボード5や、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が設けられている。また、第二部分3には、表示画面6aが筐体3aの外面としての表面3b側に露出する状態で、表示モジュール表示装置としてのディスプレイパネル6例えばLCDLiquidCrystalDisplay等が、設けられている。展開状態では、キーボード5やディスプレイパネル6等が露出し、ユーザが使用可能な状態となる。一方、折り畳み状態では、表面2b,3b同士が相互に近接した状態で対向して、キーボード5や、ディスプレイパネル6、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が、筐体2a,3aによって隠される。なお、図1では、キーボード5のキー5aは一部のみ図示されている。図2は、第二部品3M図1参照が外された状態で第二部分3の内部が示された平面図である。図1,2に示されるように、第二部分3は、Z方向からの平面視でX方向に長くY方向に短い長方形状を呈している。また、第二部分3は、Z方向には薄い扁平な形状に構成されている。第二部分3の筐体3aは、四つの辺部3c~3fと、四つの角部3g~3jと、を有している。また、筐体3aは、後面3kを形成する底壁3mとこの底壁3mの周縁部で突出する側壁周壁、立壁3nとを有する第一部品3Cと、表面3bを形成する天壁3pとこの天壁3pの周縁部で突出する側壁周壁部、図示せずとを有する第二部品3Mと、を有している。第二部品3Mの表面3b天壁3pの中央部には矩形状の開口部3rが設けられており、この開口部3rからディスプレイパネル6の表示画面6aが露出している。本実施形態では、第一部品3Cの側壁3nによって、辺部3c~3fおよび角部3g~3jが構成されている。また、第二部分3の筐体3aの外郭は、底壁3mや、天壁3p、側壁3n等の壁部によって構成されている。本実施形態では、底壁3mが、表示画面6aと垂直な方向Z方向と交叉した方向に沿った第一の壁部に相当し、天壁3pが、表示画面6aと垂直な方向と交叉した方向に沿って第一の壁部としての底壁3mと間隔をあけて位置された第二の壁部の一例である。なお、筐体3aは、金属材料や合成樹脂材料等で構成することができる。図2に示されるように、ディスプレイパネル6は、Z方向から見た平面視でX方向に長くY方向に短い長方形状を呈している。また、ディスプレイパネル6は、Z方向には薄い扁平な形状に構成されている。また、ディスプレイパネル6は、四つの辺部6b~6eと、四つの角部6f~6iと、を有している。ディスプレイパネル6は、第一部品3Cのほぼ中央部に位置されている。そして、本実施形態では、ディスプレイパネル6は、筐体3aに、ねじ等の固定具で固定されるのではなく、弾性部材9を介して変位可能に支持されている。具体的には、ディスプレイパネル6は、X方向には、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では一例として底壁3mに設けられた突出部3sとしての複数の壁状のリブ間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材9を介して挟まれた状態で、支持されている。また、Y方向にも、ディスプレイパネル6は、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では一例として底壁3mに設けられた壁状の突出部としての複数の突出部3s間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材9を介して挟まれた状態で、支持されている。そして、Z方向には、ディスプレイパネル6は、筐体3aのいずれかの複数の壁部本実施形態では一例として天壁3pおよび底壁3m間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材図示せずを介して挟まれた状態で、支持されている。ただし、通常の使用状態では振動や異音等が生じないよう、ディスプレイパネル6は筐体3aに比較的堅く支持されている。なお、X方向、Y方向、およびZ方向ともに、弾性部材9は、ディスプレイパネル6に対して各方向の一方側のみに配置することができるし、両側に配置することもできる。本実施形態では、突出部3sが、ディスプレイパネル6を支持する支持部の一例である。そして、本実施形態にかかる電子機器1は、落下時等にディスプレイパネル6に作用する衝撃を吸収できるよう、衝撃吸収構造を備えている。まず、X方向には、ディスプレイパネル6からX方向に荷重衝撃荷重を受けた弾性部材9が弾性変形するとともに、加重を受けた突出部3sとしてのリブが倒れる状態に塑性変形する。これらの変形にエネルギが費やされる分、ディスプレイパネル6に対する衝撃を緩和することができる。また、主としてY方向への衝撃吸収に関し、本実施形態では、ディスプレイパネル6に設けられた突出部6jに、緩衝部Bが設けられている。本実施形態では、緩衝部Bは、一例として、貫通孔6kが設けられた狭窄部分、換言すれば貫通孔6kが設けられたことによって応力が集中する応力集中部分として、設けられている。一方、筐体3aには、突出部6jと少なくともY方向に係合する係合部3tが設けられている。本実施形態では、係合部3tは、一例として、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では一例として底壁3mから突出した壁状のリブとして設けられている。本実施形態では、このような構成において、ディスプレイパネル6がY方向図2の上方向に荷重を受けると、突出部6jは係合部3tに当接して係合する。すると、突出部6jは、係合部3tとディスプレイパネル6の壁部本実施形態では、一例として側壁部6mおよび底壁部6n図5参照との間に挟まれて、圧縮荷重を受ける。この圧縮荷重によって、緩衝部Bが例えば曲がった状態に変形塑性変形するなどして突出部6jが座屈する。本実施形態では、この変形にエネルギが費やされる分、ディスプレイパネル6に作用する衝撃を緩和することができる。なお、係合部3tは、当接した突出部6jを支持する支持部の一例である。突出部6jは、ディスプレイパネル6の辺部6bの、支持部としての突出部3sが支持する位置とは異なる位置に、設けられている。具体的に、本実施形態では、突出部6jは、ディスプレイパネル6の辺部6bの、中央部6bcより角部6f,6gに近い位置本実施形態では、一例として角部6f,6gの近傍に、設けられている。筐体3aは、角部3g~3jから、すなわち、角部3g~3jが下にある姿勢で、落下する場合が多い。筐体3aが角部6f,6gから、すなわち、角部6f,6gが下にある姿勢で電子機器1が落下した場合、筐体3aからディスプレイパネル6の辺部6bの中央部6bcに入力される荷重に比べて、ディスプレイパネル6の角部6f,6gに入力される荷重が大きくなる。この点、本実施形態では、ディスプレイパネル6の辺部6bの、中央部6bcより角部6f,6gに近い位置本実施形態では、一例として角部6f,6gの近傍に、緩衝部B突出部6jが設けられることで、より効率良く衝撃を緩和することができる。さらに、本実施形態では、緩衝部Bが設けられた突出部6jは、角部6f,6gの先端6pから離れた位置に、設けられている。ディスプレイパネル6が、矩形状の割れやすい構成要素例えばガラス基板等を含んでいる場合、その構成要素に荷重が入力される位置が角部6f,6gに近いほど、当該構成要素特に角部6f,6gがより損傷しやすくなる。この点、本実施形態では、ディスプレイパネル6の角部6f,6gから離間した位置に突出部6jが設けられることで、ディスプレイパネル6の損傷が抑制されやすい。また、本実施形態では、支持部としての突出部3sは、ディスプレイパネル6の辺部6bの角部6f,6gより中央部6bcに近い位置本実施形態では、一例として中央部6bcを支持している。本実施形態では、ディスプレイパネル6は、角部6f,6gより中央部6bcに近い位置で支持されているため、角部6f,6gに近い位置で支持されている場合に比べて、表示画面6aに沿う方向に変位しやすい傾きやすい。よって、ディスプレイパネル6が、辺部6bの両端部のうちいずれかの角部6f,6gが下となる姿勢で落下した場合にあっても、下に位置する角部6f,6gに近い位置に設けた突出部6jが対応する係合部3tにより係合しやすく、ひいては、緩衝部Bの変形による緩衝効果をより効率良く得ることが可能になる。すなわち、本実施形態では、緩衝部Bを辺部6bの両端部となる角部6f,6gに近づけて配置し、ディスプレイパネル6を支持する支持部を角部6f,6gを除く位置に配置することで、緩衝部Bによる緩衝の効率を向上するとともに、緩衝部Bと支持部としての突出部3sとをより効率良くレイアウトすることができる。また、図3,4に示されるように、本実施形態では、係合部3tが、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では、一例として底壁3mに設けられた突出部3uに接続されている。すなわち、本実施形態では、係合部3tと突出部3uとが一体化されている。また、突出部3uは、筐体3aの第一部品3Cと第二部品3Mとを結合する結合具例えばねじ等、図示せずが固定される固定部として構成されている。具体的には、結合具としてのねじが結合される雌ねじ孔が設けられて金属材料等で構成された雌ねじ部材3wが、樹脂材料等で構成された円柱状円筒状の突出部3u内に、インサート成型等されることで挿入されている。このように、本実施形態では、係合部3tが突出部3uに一体化されて、係合部3tの剛性が高くなっているため、緩衝部Bがより変形しやすく、ひいては、緩衝部Bの変形による緩衝効果をより効率良く得ることができる。また、図4に示される部位では、突出部3uも係合部3tとして機能している。このような構成により、緩衝部Bの変形による緩衝効果をさらに効率良く得ることができる。また、図5に示されるように、突出部6jは、ディスプレイパネル6の表示画面6aと垂直な方向Z方向に沿って表示画面6aから離れた位置図5の下方に離れた位置で突出している。突出部6jが表示画面6aに近いほど、突出部6jを介してディスプレイパネル6に入力された荷重が、表示画面6a側に配置される割れやすい部品例えばガラス基板等、図示せずに作用しやすくなる。この点、本実施形態では、突出部6jが、表示画面6aに対して、当該表示画面6aと垂直な方向Z方向に沿って離れた位置で突出しているため、ディスプレイパネル6の損傷が抑制されやすい。さらに、本実施形態では、図5に示されるように、ディスプレイパネル6は、その筐体として、底壁部6nおよび側壁部6mの下部6m1を含む第一部品6sと、天壁部6tおよび側壁部6mの上部6m2を含む第二部品6uと、を有している。そして、底壁部6nを含む第一部品6sに、突出部6jが設けられている。よって、本実施形態では、突出部6jを介してディスプレイパネル6に入力された荷重が天壁部6tを介して表示画面6a側に配置される割れやすい部品例えばガラス基板等、図示せずに作用するのを、抑制することができる。また、本実施形態では、図5等に示されるように、突出部6jと筐体3aの底壁3mとの間に空間Gが設けられており、この空間Gに配線10が配置されている。すなわち、本実施形態では、突出部6jが配線10を覆っている。よって、配線10を所定の位置からずれるのを抑制することができる。なお、配線10は、例えば、アンテナハーネスやカメラハーネスである。以上、説明したように、本実施形態にかかる電子機器1は、筐体3aに設けられた係合部支持部3tに表示モジュールとしてのディスプレイパネル6に設けられた突出部6jが係合する構成を備えており、この突出部6jに緩衝部Bが設けられている。よって、落下時等に生じた衝撃を突出部6jの変形塑性変形によって吸収することができる。このような構成は、突出部3sや弾性部材9を配置し難い場合や、突出部3sや弾性部材9の変形による衝撃吸収では不足するような場合等に有効となる場合がある。さらに、弾性部材9や突出部3sによる衝撃吸収と組み合わせて用いることで、より効率の良い衝撃吸収性能を得ることができる場合もある。<第1変形例>図6に示される第1変形例の構成は、突出部6jの形状が異なる点を除き、上記第1実施形態と同様である。本変形例でも、上記第1実施形態と同様の効果が得られる。ただし、本変形例では、突出部6jが、底壁3mから突出した突出部として構成される係合部3tの根元側底壁3m側に向けて、斜めに突出している。よって、本変形例によれば、突出部6jが係合部3tの先端側に係合せずに逃げるのが抑制され、突出部6jは係合部3tにより確実に係合することができる。また、突出部6jの根元部を起点として折れ曲がりやすくなるため、緩衝部Bとしての突出部6jの変形による緩衝効果が得られやすくなる。<第2変形例>図7に示される第2変形例の構成は、突出部6jの形状が異なる点を除き、上記第1実施形態と同様である。本変形例でも、上記第1実施形態と同様の効果が得られる。ただし、本変形例では、突出部6jに設けられた曲がり部6vが、緩衝部Bとして機能する。具体的には、曲がり部6vは、底壁3mに対して反対側と向けて突出したV字状に曲げられている。よって、突出部6jに圧縮荷重が作用した際に、突出部6jの先端部は係合部3tの根元側に向かう。したがって、本変形例によれば、突出部6jは係合部3tにより確実に係合することができる。<第2実施形態>図8に示される第2実施形態の構成は、係合部3tと係合する第二の係合部3vが設けられた点を除き、上記第1実施形態と同様である。本実施形態でも、上記第1実施形態と同様の効果が得られる。ただし、本実施形態では、底壁3mに設けられた係合部3tに対してディスプレイパネル6の反対側に、天壁3pに設けられた第二の係合部3vが位置されている。よって、突出部6jから係合部3tに作用した荷重が比較的大きかったような場合にあっても、第二の係合部3vによって係合部3tの倒れを抑制することができる。よって、本実施形態によれば、突出部6jに当接した係合部3tが倒れて緩衝部Bの変形による緩衝効果が得られにくくなるのを、抑制することができる。<第3実施形態>図9に示される第3実施形態の構成は、緩衝部Bを有した突出部6jに替えて緩衝部Bとしての緩衝部材11が設けられた点を除き、上記第1実施形態と同様である。本実施形態でも、上記第1実施形態と同様の効果が得られる。ただし、本実施形態では、表示モジュールとしてのディスプレイパネル6とは別部材として、ディスプレイパネル6と係合部3tとの間に作用した圧縮荷重によって塑性変形する緩衝部材11が設けられている。本実施形態では、緩衝部材11は、一例として、金属材料等によって構成された板状部材によって構成されている。また、緩衝部材11は、底壁3mから突出した突出部として構成される係合部3tの先端側に向けて凸となる形状に曲げられている。よって、ディスプレイパネル6と係合部3tとの間に圧縮荷重が作用した際に、緩衝部材11が変形弾性変形および塑性変形し、これにより衝撃を吸収することができる。また、緩衝部材11は、係合部3tの先端側に向けて凸の形状であるため、緩衝部材11が曲がる際には、緩衝部材11の先端部は係合部3tの根元側に向かう。よって、本実施形態によれば、突出部6jは係合部3tにより確実に係合することができる。なお、緩衝部材11の位置は、上記第1実施形態の突出部6jが設けられる位置とするのが好適である。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、パーソナルコンピュータ以外の電子機器や、LCD以外の表示モジュール等の部品としても、実施することができる。また、突出部や緩衝部の構成も、種々に変形することが可能である。緩衝部は、例えば、切欠や、溝等の厚さを薄くした薄肉部分によって構成することもできる。緩衝部を構成する貫通孔や切欠の形状や数も適宜に変更可能である。また、係合部は天壁や側壁に設けてもよいし、第二の係合部を底壁に設けてもよい。また、本発明は、表示モジュール、突出部、壁部、係合部、筐体、緩衝部、辺部、角部、支持部、第一の壁部、第二の壁部、第一部品、第二部品、固定部等のスペック形式、構成、位置、配置、形状、数、大きさ、厚さ、材質等を適宜に変更した形態として実施することができる。また、上記実施形態や上記変形例は、適宜に組み合わせて実施することができる。"