物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、負の屈折力の第3レンズ群、及び正の屈折力の第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群とのレンズ間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群とのレンズ間隔が増大し、第3レンズ群と第4レンズ群とのレンズ間隔が減少する広角ズームレンズ系において、次の条件式5、6、7、8及び9を満足することを特徴とする広角ズームレンズ系。52.0<fBw×fBw/f1×f3<6.061.2<f2/|f1|<1.871.0<f4/|f3|<1.880.5<f1/f3<0.990.6<f2/f4<0.9但し、fBw;短焦点距離端における最も像面側のレンズ面から像面までの空気換算距離、fi;第iレンズ群の焦点距離i=1ないし4。請求項1記載の広角ズームレンズ系において、負の屈折力の第1レンズ群は物体側から順に少なくとも、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズを含む広角ズームレンズ系。請求項1または2記載の広角ズームレンズ系において、負の屈折力の第1レンズ群は物体側から順に、正レンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズからなる広角ズームレンズ系。請求項1ないし3のいずれか1項記載の広角ズームレンズ系において、正の屈折力の第2レンズ群は、一組の正の屈折力の接合レンズと正レンズからなる広角ズームレンズ系。請求項1ないし4のいずれか1項記載の広角ズームレンズ系において、負の屈折力の第3レンズ群は、一組の負の屈折力の接合レンズと正レンズ、あるいは二組の負の屈折力の接合レンズからなる広角ズームレンズ系。請求項1ないし5のいずれか1項記載の広角ズームレンズ系において、正の屈折力の第4レンズ群は、一組の接合レンズと二枚の正レンズからなる広角ズームレンズ系。従来の広角ズームレンズ系は、変倍比が2倍程度のものがほとんどであり、2倍を超えるものでも、APSCサイズのような画面サイズの小さい撮像素子用の広角ズームレンズ系では、画角が100°を超えるものは知られていない。特許文献1の広角ズームレンズ系は、100 ゚に近い十分な画角を有しているが、変倍比は2倍以下である。特許文献2の広角ズームレンズ系は、変倍比が28倍程度であるが、十分な画角は得られない。特許文献3、特許文献4の広角ズームレンズ系はそれぞれ、変倍比が22倍程度、2倍程度であって、画角も不十分である。本発明は、小型の撮像素子を備えるデジタルSLR用に好適な、短焦点距離端の画角が100°程度と広く、かつ変倍比ズーム比が2.5から3倍程度の広角ズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明の広角ズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、負の屈折力の第3レンズ群、及び正の屈折力の第4レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群とのレンズ間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群とのレンズ間隔が増大し、第3レンズ群と第4レンズ群とのレンズ間隔が減少する広角ズームレンズ系において、次の条件式5、6、7、8及び9を満足することを特徴としている。52.0<fBw×fBw/f1×f3<6.061.2<f2/|f1|<1.871.0<f4/|f3|<1.880.5<f1/f3<0.990.6<f2/f4<0.9但し、fBw;短焦点距離端における最も像面側のレンズ面から像面までの空気換算距離、fi;第iレンズ群の焦点距離i=1ないし4、である。第1レンズ群は、物体側から順に少なくとも、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズを含むことが好ましい。第1レンズ群は、例えば、物体側から順に、正レンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズからなることが好ましい。第2レンズ群は、一組の正の屈折力の接合レンズと正レンズからなることが好ましい。第3レンズ群は、一組の負の屈折力の接合レンズと正レンズ、あるいは二組の負の屈折力の接合レンズからなることが好ましい。第4レンズ群は、一組の接合レンズと二枚の正レンズとからなることが好ましい。本発明によれば、画角が100°程度と広く、かつ変倍比ズーム比が25から3倍程度の広角ズームレンズ系を得ることができる。本実施形態の広角ズームレンズ系は、図21の簡易移動図に示すように、物体側から順に、負の屈折力の第1レンズ群10、正の屈折力の第2レンズ群20、負の屈折力の第3レンズ群30、及び正の屈折力の第4レンズ群40からなり、短焦点距離端Wから長焦点距離端Tへのズーミングに際し、第1レンズ群10は一旦像側に移動してからUターンして物体側に移動し、第2レンズ群20、第3レンズ群30及び第4レンズ群40はそれぞれ物体側に単調に移動する。このとき、第1レンズ群10と第2レンズ群20のレンズ群間隔は、最初は大きく減少した後徐々に減少し、第2レンズ群20と第3レンズ群30のレンズ群間隔は単調に増大し、第3レンズ群30と第4レンズ群40のレンズ群間隔は単調に減少し、第4レンズ群40と像面の間隔は単調に増大する。絞りSは、第2レンズ群20または第3レンズ群30と一緒に移動する。条件式1は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際しての第2レンズ群の移動量と短焦点距離端における全系の焦点距離の比に関する条件式である。条件式1の上限を超えて、第2レンズ群の移動量が大きくなると、レンズ全長の増大を防ぐために、短焦点距離端における第3レンズ群と第4レンズ群のレンズ間隔を小さくしなければならない。第3レンズ群は、変倍時に第4レンズ群の相対的なレンズ間隔を変化させることで、焦点距離ごとに異なる収差補正効果を有しているが、このレンズ間隔変化量が不十分になると、収差補正効果が十分に得られなくなるからである。条件式1の下限を超えて、第2レンズ群の移動量が小さいままで十分な変倍比を得るには、第2レンズ群のパワーを強くしなければならず、球面収差等の収差が大きくなる。より好ましくは、次の条件式1を満足するのがよい。11.7<X2/fw<3.5条件式2は、第1レンズ群の焦点距離と短焦点距離端における全系の焦点距離の比に関する条件式である。条件式2の上限を超えて、第1レンズ群の負のパワーが弱くなると、所定のバックフォーカスを確保するために、第3レンズ群の負のパワーを強くしなければならず、球面収差及びコマ収差の補正が過剰になる。条件式2の下限を超えて、第1レンズ群の負のパワーが強くなると、短焦点距離端において歪曲収差及び非点収差が大きくなる。また、長焦点距離端において十分なテレフォトにならず、長焦点距離端においてレンズ全長を短縮化するためには第2レンズ群に強い正のパワーが必要となり、長焦点距離端において球面収差が大きく発生する。条件式3は、第2レンズ群の焦点距離と短焦点距離端における全系の焦点距離の比に関する条件式である。条件式3の上限を超えて、第2レンズ群の正のパワーが弱くなると、特に短焦点距離端において、負の第1レンズ群で発生した歪曲収差や非点収差を十分に補正できない。条件式3の下限を超えて、第2レンズ群の正のパワーが強くなると、長焦点距離端で球面収差及びコマ収差が大きくなる。より好ましくは、次の条件式3を満足するのがよい。31.8<f2/fw<2.5条件式4は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際しての第2レンズ群の移動量とその焦点距離の比に関する条件式である。条件式4の上限を超えて、第2レンズ群の移動量が大きく、または第2レンズ群の正のパワーが強くなると、ズーミング変倍による収差変動が大きくなるためズーミング全域で良好な性能が確保できなくなる。条件式4の下限を超えて、第2レンズ群の移動量または正のパワーが小さくなると、十分な変倍比が得られなくなる。条件式は、第1レンズ群の焦点距離と第3レンズ群の焦点距離と短焦点距離端におけるバックフォーカスとのバランスに関する条件式である。条件式5の上限を超えると、レンズ系における負のパワーが強くなるため、バックフォーカスの確保には有利となるが、短焦点距離端での歪曲収差及び非点収差が困難となる。また、長焦点距離端において球面収差が補正過剰となる。条件式5の下限を超えると、レンズ系における負のパワーが不十分となるため、所定のバックフォーカスの確保が困難となる。また、バックフォーカスを確保するためには、各群の移動量を大きくする必要があり、変倍による球面収差及びコマ収差の変化が大きくなる。より好ましくは、次の条件式5を満足するのがよい。52.8<fBw×fBw/f1×f3<4.5条件式は、第1レンズ群の焦点距離と第2レンズ群の焦点距離の比に関する条件式である。条件式6の上限を超えると、第1レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、短焦点距離端において歪曲収差及び非点収差を良好に補正することができない。条件式6の下限を超えると、第2レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、特に長焦点距離端における球面収差及びコマ収差を補正することが困難となる。より好ましくは、次の条件式6を満足するのがよい。61.2<f2/|f1|<1.6条件式は、第3レンズ群の焦点距離と第4レンズ群の焦点距離の比に関する条件式である。条件式7の上限を超えると、第3レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、特に長焦点距離端における球面収差及びコマ収差が補正過剰となる。条件式7の下限と超えると、第4レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、長焦点距離端におけるコマ収差、及び短焦点端における歪曲収差を良好に補正することができない。より好ましくは、次の条件式7を満足するのがよい。71.2<f4/|f3|<1.6条件式は、第1レンズ群の焦点距離と第3レンズ群の焦点距離の比に関する条件式である。条件式8の上限を超えると、第3レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、特に長焦点端における球面収差が補正過剰となる。条件式8の下限を超えると、第1レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、短焦点端において歪曲収差及び非点収差を良好に補正することができない。条件式は、第2レンズ群の焦点距離と第4レンズ群の焦点距離の比に関する条件式である。条件式9の上限を超えると、第4レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、長焦点距離端におけるコマ収差、及び短焦点距離端における歪曲収差を良好に補正することができない。条件式9の下限と超えると、第2レンズ群のパワーが強くなりすぎるため、特に長焦点距離端における球面収差及びコマ収差を良好に補正することができない。第1レンズ群は、具体的には例えば、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズを含む構成とすることができる。第1レンズ群は、より具体的には、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズから構成することができる。また、第1レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、正レンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズから構成することもできる。第1レンズ群の最も物体側のレンズ物体側に凸の負メニスカスレンズに非球面を用いることによって、広角ズームレンズ系で発生する歪曲収差及び非点収差を良好に補正することができる。非球面は、レンズの周辺に行くに従って負のパワーが弱くなる形状をしている。この非球面を第1レンズ群の最も物体側のレンズの物体側の面に用いると、特に歪曲収差を良好に補正することができる。または、この非球面を第1レンズ群の最も物体側のレンズの像側の面に用いると、第1レンズ群の最も物体側のレンズの厚みを薄くすることができる。第1レンズ群は、例えば、2枚の負メニスカスレンズのうち、物体側に配置される負メニスカスレンズの物体側に正レンズを配置することもできる。この正レンズは好ましくは、両凸正レンズであることがよい。すなわち、第1レンズ群は、物体側から順に、両凸正レンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、像側に凹の負レンズ、及び正レンズから構成することができる。2枚の負メニスカスレンズのうち、像側に配置される負メニスカスレンズを合成樹脂製非球面レンズにすると、歪曲収差及び非点収差を補正することができる。そして、最も物体側に両凸正レンズを配置すると、合成樹脂製非球面レンズの歪曲収差を補正することができる。合成樹脂製レンズは耐久性に乏しいため、最も物体側のレンズに使用することは好ましくない。そして、径が大きすぎると、コバ厚が大きくなり、温度変化による収差の変動が大きくなるため好ましくない。そのため、第1レンズ群のレンズのうちで比較的小径なレンズ2枚の負メニスカスレンズのうち、像側に配置される負メニスカスレンズに合成樹脂製非球面レンズを使用することがよい。負メニスカスレンズの曲率の小さい面に非球面を設けると、レンズ周辺部の曲率を大きくすることができ、温度変化による収差の変化を小さくすることができる。第2レンズ群は、具体的には例えば、一組の接合レンズと正レンズから構成することができる。第2レンズ群は、より具体的には、物体側から順に、負レンズと正レンズの接合レンズ、正レンズから構成することができる。全体として正の屈折力の第2レンズ群は、群内の接合レンズが全体として正の屈折力を有することによって、第2レンズ群内で発生する球面収差、及びコマ収差を良好に補正することができる。第3レンズ群は、具体的には例えば、一組の接合レンズと正レンズ、あるいは二組の接合レンズから構成することができる。第3レンズ群は、より具体的には、物体側から順に、正レンズと負レンズの接合レンズ、像側に凸の正レンズから構成することができる。また、物体側から順に、正レンズと負レンズの接合レンズ、負レンズと正レンズの接合レンズから構成することもできる。第3レンズ群は、全体として負の屈折力を有することによって、高次の球面収差及びコマ収差を発生させず、所定の屈折力を得ることができる。また、第3レンズ群の最も像側に、像側に凸の正レンズを配置すると、非点収差を良好に補正することができる。第4レンズ群は、具体的には例えば、一組の接合レンズと二枚の正レンズから構成することができる。第4レンズ群は、より具体的には、物体側から順に、正レンズ、正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正レンズから構成することができる。また、物体側から順に、正レンズと負レンズの接合レンズ、正レンズと負レンズの接合レンズ、及び正レンズから構成することもできる。第4レンズ群は、三枚の正レンズを含むことができる。条件式10は、第4レンズ群の最も物体側の正レンズのアッベ数Np1に関する条件式であり、条件式11は、真ん中の正レンズのアッベ数Np2に関する条件式である。10Np1>7011Np2>65最も物体側の正レンズは、より好ましくは、次の条件式10を満足するのがよい。10Np1>80条件式10及び11を満たすことによって、倍率色収差を良好に補正することが容易となる。真ん中の正レンズの像側には、さらに正レンズを配置し、この正レンズ最も像側の正レンズの正のパワーを適度に分配すると、球面収差及びコマ収差の発生をより容易に抑えることができる。次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中、SAは球面収差、SCは正弦条件、球面収差で表される色収差軸上色収差図及び倍率色収差図中のd線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、Wは半画角 ゚、FはFナンバー、fは全系の焦点距離、fBはバックフォーカス、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Ndはd線の屈折率、νはアッベ数を示す。F、f、W、fB、及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔の値d値は、短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端の順に示している。また、回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数図1ないし図4と表1は本発明による広角ズームレンズ系の実施例1を示している。図1は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図2はその諸収差図、図3は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図4はその諸収差図、表1はその数値データである。本実施例の広角ズームレンズ系は、物体側から順に、負の第1レンズ群10、正の第2レンズ群20、絞りS、負の第3レンズ群30、及び正の第4レンズ群40からなる。第1レンズ群10は、物体側から順に、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズ、負レンズ及び正レンズからなり、最も物体側の負メニスカスレンズは高屈折率ガラス非球面レンズである。第2レンズ群20は、物体側から順に、正レンズ、正レンズと負レンズの貼合せレンズからなる。第3レンズ群30は、物体側から順に、正レンズと負レンズの貼合せレンズ、及び正レンズからなる。第4レンズ群40は、物体側から順に、正レンズ、正レンズと負レンズの貼合せレンズ、及び正レンズからなっている。絞りSは、第14面第3レンズ群30の極から前方150の位置にある。表1F1364358f123020003450W506353220fB379046425981面NordNdν154577150180500349225604221‐‐3360101501805004684182051141‐‐5402624180164610572625534392‐‐739824300184697239812376434571405250‐‐94479627215537443810331611010‐‐1127991364148749702121975610018051825413333643707911783‐‐143302624017719426415106351001772504851626496000‐‐172380619016248935518167952770661220‐‐191615684221569077132015157010‐‐212156044814874970222115161001805182542337857010‐‐246353863141575524302530202‐‐は回転対称非球面。非球面データ表示していない非球面係数は000である。;面NOKA4A6A8A102000021794×104020397×107028748×1010030884×10146000011273×104015720×106054287×109012197×101120000014232×104054971×107037930×109図5ないし図8と表2は本発明による広角ズームレンズ系の実施例2を示している。図5は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図6はその諸収差図、図7は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図8はその諸収差図、表2はその数値データである。本実施例の広角ズームレンズ系は、物体側から順に、負の第1レンズ群10、絞りS、正の第2レンズ群20、負の第3レンズ群30、及び正の第4レンズ群40からなる。第1レンズ群10は、物体側から順に、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズ、物体側に凸の正メニスカスレンズ、両凹負レンズ及び正レンズからなり、最も物体側の負メニスカスレンズは高屈折率ガラス非球面レンズである。第2レンズ群20は、物体側から順に、負レンズと正レンズの貼合せレンズ、及び正レンズからなる。第3レンズ群30は、物体側から順に、正レンズと負レンズ貼合せレンズ、及び負レンズと正レンズの貼合せレンズからなる。第4レンズ群40は、物体側から順に、正レンズ、正レンズと負レンズの貼合せレンズ、及び正レンズからなる。第4レンズ群40中の最も像側の正レンズの物体側の面には、合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている。絞りSは、第11面第2レンズ群20の極から前方144の位置にある。表2F1364146f123020003450W505353221fB378846976192面NordNdν183806220177250496223704480‐‐342658170177200496421410420‐‐555556150180400411660074770‐‐778903160180400466829209161‐‐9329683551749352761053661329611312394‐‐113607010018051825412174564511552025111351973010‐‐1423284350149700816151002652966271177‐‐166791822318469923817156481201806104091870896109‐‐1938916100180400466201657528616841930821136202936688220‐‐22475054491497008162318378010‐‐248066950314978868925135451001799732892663739010‐‐27523909010152972427285239092341487497022941321‐‐は回転対称非球面。非球面データ表示していない非球面係数は000である。;面NOKA4A6A8A101000016843×104020067×107014141×1010075460×10146000097713×105067160×108025828×109085535×101227000013257×104016564×107図9ないし図12と表3は本発明による広角ズームレンズ系の実施例3を示している。図9は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図10はその諸収差図、図11は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図12はその諸収差図、表3はその数値データである。本実施例の広角ズームレンズ系は、物体側から順に、負の第1レンズ群10、正の第2レンズ群20、絞りS、負の第3レンズ群30、及び正の第4レンズ群40からなる。第1レンズ群10は、物体側から順に、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズ、正レンズ、両凹負レンズ、及び正レンズからなり、最も物体側の負メニスカスレンズは高屈折率ガラス非球面レンズである。両凹負レンズの像側の面には、合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている。その他の基本的なレンズ構成は実施例2と同様である。絞りSは、第16面第2レンズ群20の極から後方000の位置にある。表3F1364045f123018003450W506382220fB392244896046面NordNdν185912250174320493224220511‐‐348112170172916547421410608‐‐54786451941600003856478645472‐‐7164558180180400466833368010152972427933368205‐‐10293513291569404231113954626741371250‐‐124504710018466623813159514141555554731474903013‐‐152413138215901639516455963146111301‐‐175668622318050025418139551001799044061963472115‐‐2028212100180400466211584928217658826822689531021822220‐‐23378984551497008162419279011‐‐25116020503148749702261372010018051825427127012044‐‐288863301015297242729886332921487497023023390‐‐は回転対称非球面。非球面データ表示していない非球面係数は000である。;面NOKA4A6A8A101000012372×104014118×107014420×1010047374×10149000011888×104063772×107062109×1010047949×101228000022881×104034462×108094666×1010図13ないし図16と表4は本発明による広角ズームレンズ系の実施例4を示している。図13は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図14はその諸収差図、図15は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図16はその諸収差図、表4はその数値データである。第1レンズ群10は、物体側から順に、両凸正レンズ、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズ、像側の面に合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている負レンズ、及び正レンズからなり、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズのうち像側のレンズは合成樹脂製非球面レンズである。その他の基本的なレンズ構成は実施例2と同様である。絞りSは、第17面第3レンズ群30の極から前方100の位置にある。表4F1364059f123018003450W506388222fB379044276327面NordNdν147211025518050039121687632020‐‐371142200180400466418101676‐‐540578220152538563619000972‐‐7380093180177250499821914020152972427921914050‐‐10217324331601003791118857828881513274‐‐124049612018466623813165233341542564671453591583‐‐152950229815520546316420553126361331‐‐176027720218051825418169011101804004661969174085‐‐20374771101756954222119810206180518254221742661239915220‐‐23344474641497008162423203010‐‐2572637152514874970226152441201835002912769568074‐‐28190169010152972427291901694261487497023021270‐‐は回転対称非球面。非球面データ表示していない非球面係数は000である。;面NOKA4A6A86000034238×104071547×108010324×1099000077559×106045921×107024198×101028000023297×104019028×108014837×109図17ないし図20と表5は本発明による広角ズームレンズ系の実施例5を示している。図17は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図18はその諸収差図、図19は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図20はその諸収差図、表5はその数値データである。第1レンズ群10は、物体側から順に、両凸正レンズ、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズ、及び負レンズと正レンズの貼合せレンズからなり、物体側に凸の2枚の負メニスカスレンズのうち像側のレンズは合成樹脂製非球面レンズである。また、この負レンズと正レンズの貼合せレンズの物体側の面には、合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている。第4レンズ群40は、物体側から順に、正レンズと負レンズの貼合せレンズ、正レンズと負レンズの貼合せレンズ、及び正レンズからなる。第4レンズ群40中の最も像側の正レンズの物体側の面には、合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている。その他の基本的なレンズ構成は実施例2と同様である。絞りSは、第16面第3レンズ群30の極から前方023の位置にある。表5F1364059f123018013450W506385221fB379043576125面NordNdν15985722881531724892598572020‐‐380290200180400466418158578‐‐5309612201525385636175001118‐‐72081810201529724278102440150180400466924291560171736295109068526391376250‐‐116082112018466623812172183521540724721359294125‐‐142483230115955139215496823036861501‐‐168161420218051825417198121101804004661886641080‐‐193735011017859044220133963091806103332123716314171034220‐‐223571256314970081623162431201834003722421456010‐‐25227248486149700816261992910018061033327103850098‐‐28620276010152972427296202763561487497023026123‐‐は回転対称非球面。非球面データ表示していない非球面係数は000である。;面NOKA4A6A86000035544×104027224×107019752×10107000064089×105034632×107017295×10928000024048×104023473×107017971×1010各実施例の各条件式に対する値を表6に示す。表6実施例1実施例2実施例3実施例4実施例5条件式1248234188206189条件式2167136138130136条件式3233189185199201条件式4107124102103094条件式5213386420346306条件式6139139134153148条件式7105145146143128条件式8063075078061059条件式9083072072066069表6から明らかなように、実施例1ないし5は条件式1~9を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。