"正極と、負極と、非水電解液と、を備える二次電池であって、前記正極は、正極集電体と、該正極集電体上に形成された少なくとも正極活物質を含む正極合材層とを有しており、前記負極は、負極集電体と、該負極集電体上に形成された少なくとも負極活物質を含む負極合材層とを有しており、前記正極合材層の多孔度A1と前記負極合材層の多孔度A2との比である多孔度比A1/A2は0.74以上であり、前記負極活物質のアスペクト比は2以上であり、前記負極合材層の合材密度は、1.5g/cm3未満であり、前記負極合材層中の前記負極活物質の垂直度は1.1以上であって、ここで、前記垂直度は、前記負極合材層の単位面積当たりの前記負極活物質の数のうち、前記負極集電体の表面に対する傾きθnが60°≦θn≦90°である該負極活物質の数をm1とし、前記負極集電体の表面に対する傾きθnが0°≦θn≦30°である該負極活物質の数をm2としたときのm1/m2であることを特徴とする、二次電池。前記多孔度A1は0.32以上であり、前記多孔度A2は0.38以上であることを特徴とする、請求項1に記載の二次電池。前記アスペクト比は2.9以上であり、前記垂直度は2以上であることを特徴とする、請求項1又は2に記載の二次電池。前記多孔度比A1/A2は0.9以上であることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の二次電池。前記多孔度A1は0.43以上であることを特徴とする、請求項4に記載の二次電池。前記負極活物質は、鱗片状の黒鉛粒子であることを特徴とする、請求項1から5のいずれか一項に記載に二次電池。複数の単電池が相互に電気的に接続されてなる車両の駆動電源としての組電池であって、前記単電池として請求項1から6のいずれか一項に記載の二次電池が使用されていることを特徴とする、組電池。しかしながら、黒鉛に磁場を印加して黒鉛の002面を負極集電体に対して立たせても略垂直方向に配置させても、圧延プレスすることによって高い合材密度を得ようとすると負極集電体に対して立てた黒鉛が寝てしまい負極集電体に対して略平行となってしまい、磁場を印加した効果即ちリチウムイオンカチオンの円滑な移動の実現による抵抗の低下が得られない虞がある。さらに、本発明者は、黒鉛に磁場を印加して黒鉛の002面を負極集電体に対して立たせた場合であっても正極の物性によっては磁場を印加したことによる効果が十分に発揮されない虞があるとの知見を得た。特にハイレート例えば5C以上の高出力での使用充放電において、上記問題が発生しやすい傾向にある。そこで、本発明は、上述した従来の課題を解決すべく創出されたものであり、その目的は、負極活物質に磁場を印加した効果を十分に発揮して出力性能に優れる二次電池を提供することである。上記目的を実現すべく、本発明により、正極と、負極と、非水電解液と、を備える二次電池が提供される。即ちここで開示される二次電池において、上記正極は、正極集電体と、該正極集電体上に形成された少なくとも正極活物質を含む正極合材層とを有しており、上記負極は、負極集電体と、該負極集電体上に形成された少なくとも負極活物質を含む負極合材層とを有している。上記正極合材層の多孔度A1と上記負極合材層の多孔度A2との比である多孔度比A1/A2は0.74以上である。上記負極活物質のアスペクト比は2以上であり、上記負極合材層の合材密度は、1.5g/cm3未満である。上記負極合材層中の上記負極活物質の垂直度は1.1以上である。ここで、上記垂直度は、上記負極合材層の単位面積当たりの上記負極活物質の数のうち、上記負極集電体の表面に対する傾きθnが60°≦θn≦90°である該負極活物質の数をm1とし、上記負極集電体の表面に対する傾きθnが0°≦θn≦30°である該負極活物質の数をm2としたときのm1/m2であることを特徴とする。なお、ここで合材密度とは、負極集電体或いは正極集電体上における負極合材層或いは正極合材層を構成する固形分の単位体積当たりの存在量含有量をいう。従って、典型的には該合材密度存在量は、負極集電体或いは正極集電体上に負極合材層或いは正極合材層形成用組成物典型的にはペースト状の組成物を所定の目付量固形分換算が好ましい。で添加した後、適当なプレス手段でプレスすることによって調整することができる。本発明によって提供される二次電池では、合材密度が1.5g/cm3未満例えば、1g/cm3~1.4g/cm3という比較的低密度の負極合材層中の負極活物質の多くが負極集電体の表面に対して60°以上90°以下の角度例えば黒鉛粒子の002面と負極集電体の表面とのなす角度に傾いて配向しており、且つ正極合材層の多孔度A1と負極合材層の多孔度A2との比である多孔度比A1/A2は0.74以上であるため、正負極間の電荷担体の移動拡散が円滑に行われる。これにより、充放電時の抵抗例えば電荷担体の拡散抵抗の増加が抑制され、出力性能に優れる二次電池となり得る。ここで開示される二次電池の好適な一態様では、上記多孔度A1は0.32以上であり、上記多孔度A2は0.38以上であることを特徴とする。かかる構成によると、正極合材層の空孔の割合と負極合材層の空孔の割合とのバランスがよいため、充放電時の正負極間の電荷担体の移動が円滑に行われる。ここで開示される二次電池の好適な一態様では、上記アスペクト比は2.9以上であり、上記垂直度は2以上であることを特徴とする。かかる構成の二次電池では、より多くの負極活物質が負極集電体の表面に対して60°以上90°以下の角度に傾いているため、充放電時に負極活物質において電荷担体例えばリチウムイオンの吸蔵及び放出がより円滑に行われ得る。ここで開示される二次電池の好適な一態様では、上記多孔度比A1/A2は0.9以上である。かかる構成によると、充放電時の正負極間の電荷担体の移動がより円滑に行われる。好ましくは、上記多孔度A1は0.43以上であることを特徴とする。かかる構成によると、放電時の正極合材層において電荷担体例えばリチウムイオンの移動空間典型的には電解液で満たされているが適切に確保されているため、電荷担体の移動がより円滑に行われる。特にハイレート放電時のように一度に大量の電荷担体が移動する場合に効果的である。好ましくは、上記負極活物質は、鱗片状の黒鉛粒子である。また、本発明によると、複数の単電池が相互に電気的に接続されてなる車両の駆動電源としての組電池であって、上記単電池としてここで開示されるいずれかの二次電池が使用されていることを特徴とする組電池が提供される。上述のように、ここで開示されるいずれかの二次電池は、特にハイレート例えば、5C~50C、好ましくは10C~30C充放電時における出力性能に優れる二次電池となり得るため、かかる二次電池を複数個例えば10個以上、好ましくは10~30個程度相互に電気的に接続された組電池は、車両典型的には自動車、特にハイブリッド自動車、電気自動車、燃料電池自動車のような電動機を備える自動車の駆動電源として好ましく用いることができる。以下、本発明の好適な実施形態を説明する。なお、本明細書において特に言及している事項以外の事柄であって本発明の実施に必要な事項は、当該分野における従来技術に基づく当業者の設計事項として把握され得る。本発明は、本明細書に開示されている内容と当該分野における技術常識に基づいて実施することができる。ここで開示される二次電池の好適な実施形態の一つとして、リチウムイオン二次電池を例にして詳細に説明するが、本発明の適用対象をかかる種類の二次電池に限定することを意図したものではない。例えば、他の金属イオン例えばマグネシウムイオンを電荷担体とする二次電池にも適用することができる。本実施形態にかかるリチウムイオン二次電池に備えられる負極は、負極集電体と、該負極集電体上に形成された少なくとも負極活物質を含む負極合材層とを有している。かかる負極合材層は、例えば、負極活物質、結着材及び増粘材等の電極材料から層状に形成されている。上記負極集電体としては、従来のリチウムイオン二次電池の負極に用いられている集電体と同様、導電性の良好な金属からなる導電性部材が好ましく用いられる。例えば、銅又はニッケル或いはこれらを主成分とする合金を用いることができる。負極集電体の形状は、リチウムイオン二次電池の形状等に応じて異なり得るため、特に制限はなく、棒状、板状、シート状、箔状等の種々の形態であり得る。上記負極活物質としては、例えば、少なくとも一部にグラファイト構造層状構造を含む粒子状の炭素材料、リチウム遷移金属複合酸化物例えば、Li4Ti5O12等のリチウムチタン複合酸化物、リチウム遷移金属複合窒化物等が挙げられる。炭素材料としては、例えば、天然黒鉛、人造黒鉛人工黒鉛、難黒鉛化炭素ハードカーボン、易黒鉛化炭素ソフトカーボン等が挙げられる。鱗片状の天然黒鉛が好ましく用いられる。また、上記負極活物質の表面を非晶質炭素膜で被覆してもよい。例えば、負極活物質にピッチを混ぜて焼くことによって、少なくとも一部が非晶質炭素膜で被覆された負極活物質を得ることができる。上記負極活物質のアスペクト比は2以上例えば、2.2以上、又は2.9以上であって、5以下、又は10以下である。である。上記アスペクト比は、負極活物質の長軸方向の長さをaとし、短軸方向の長さをbとしたときのa/bで表される。例えば、天然黒鉛粒子のアスペクト比は、TEM透過型電子顕微鏡又はSEM走査型電子顕微鏡を用いた観察によって、天然黒鉛粒子の長軸方向の長さA及び短軸方向の長さBを求めることによって決定される。なお、黒鉛粒子が、鱗片状等のように厚さ方向を有する場合には、厚さを短軸方向の長さBとする。負極活物質例えば天然黒鉛のアスペクト比が大きくなるに従い、負極活物質自体の電子抵抗の異方性即ち配向の方向によって抵抗の大小に差があるが大きくなる傾向にあるため、負極活物質例えばアスペクト比が2以上の負極活物質に対して、後述するように磁場を印加して配向典型的には負極集電体に対して略垂直方向に配向することにより直流抵抗電子抵抗を低減することができる。上記結着材バインダとしては、一般的なリチウムイオン二次電池の負極に使用される結着材と同様のものを適宜採用することができる。例えば、水系の組成物を調製する場合には、上記結着材として水に溶解又は分散するポリマー材料を好ましく採用し得る。水に溶解する水溶性のポリマー材料としては、カルボキシメチルセルロースCMC、メチルセルロースMC、酢酸フタル酸セルロースCAP、ヒドロキシプロピルメチルセルロースHPMC等のセルロース系ポリマー;ポリビニルアルコールPVA;等が例示される。また、水に分散する水分散性のポリマー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素系樹脂;酢酸ビニル共重合体;スチレンブタジエンゴムSBR等のゴム類;が例示される。上記で例示したポリマー材料は、バインダとしての機能の他に、上記組成物の増粘材その他の添加材としての機能を発揮する目的で使用することができる。ここで、水系の組成物とは、上記所定の溶媒分散媒として水または水を主体とする混合溶媒水系溶媒を用いた組成物を指す概念である。該混合溶媒を構成する水以外の溶媒としては、水と均一に混合し得る有機溶媒低級アルコール、低級ケトン等の一種または二種以上を適宜選択して用いることができる。上記負極合材層は、例えば、以下のようにして形成される。まず、上記負極活物質例えば天然黒鉛粒子と結着材例えばSBRと増粘材CMC等とを適当な溶媒例えば水に分散したペースト状ペースト状には、スラリー状及びインク状が包含される。の負極合材層形成用組成物を用意調製、購入等し、該組成物を上記負極集電体の表面に塗布付与する。上記組成物を負極集電体に塗布することは、従来の一般的なリチウムイオン二次電池用の電極負極を作製する場合と同様にして行うことができる。例えば、従来公知の適当な塗布装置、例えば、スリットコーター、コンマコーター、グラビアコーターなどを代わりに用いることができる。次に、上記負極集電体の表面に塗布された組成物溶媒が残っており乾燥していない状態の組成物に磁場を印加する。永久磁石や電磁コイル等の磁場発生体を用いることで、磁力線の向きが負極集電体の表面と直交する方向となるような磁場を印加する。負極集電体の表面に塗布された組成物に対して作用させる磁場の強さは、例えば、凡そ0.08T~1T程度であり、通常は凡そ0.4T~0.6T程度である。また、組成物に対して磁場を印加する時間は、凡そ1秒~120秒程度である。負極集電体に塗布された組成物中の天然黒鉛粒子負極活物質は、該黒鉛粒子の002面と負極集電体の表面幅広面とが凡そ平行となるように配向例えば黒鉛粒子の002面と負極集電体の表面とのなす角度θnが0°≦θn≦30°となるように配向される傾向にある。かかる組成物に上記のように磁場を印加することで組成物中の黒鉛粒子の002面を負極集電体に対して立ち上がるように配向例えば黒鉛粒子の002面と負極集電体82の表面とのなす角度θnが60°≦θn≦90°となるように配向させることができる。なお、黒鉛粒子の002面とは、層状構造の黒鉛粒子黒鉛結晶の層面黒鉛層と水平な面であって該黒鉛粒子を構成するグラフェンシートの炭素ネットワークと水平な面をいう。次に、上記磁場を印加した後に、負極集電体上に塗布された組成物を乾燥させることによって負極合材層を形成する。例えば、磁場が印加された組成物が乾燥炉内を通過することによって、負極集電体に塗布された組成物を乾燥することができる。このときの乾燥温度は、例えば、100°C~180°C程度例えば150°Cであり、乾燥時間は、例えば、10秒~120秒程度例えば90秒である。組成物から溶媒典型的には水を除去することによって負極集電体の表面に負極合材層が形成される。そして、負極合材層が形成された後に、必要に応じて圧延プレスしてもよい。圧延方法としては、従来公知のロールプレス法、平板プレス法等の圧延方法を採用することができる。負極合材層の合材密度は、1.5g/cm3未満例えば、0.9g/cm3~1.4g/cm3程度である。である。かかる合材密度の負極合材層は圧延の影響が小さい圧延前と圧延後の負極合材層の厚みの差が小さい若しくはないため、該負極合材層を形成する際に組成物に磁場を印加して負極集電体に対して立ち上がるように配向させた負極活物質はその配向状態を維持している。一方、負極合材層の合材密度が1.5g/cm3よりも大きすぎる場合には、圧延の影響が大きい即ち圧延前と圧延後の負極合材層の厚みの差が大きいため、磁場を印加させて配向させた負極活物質が負極集電体に対して寝てしまい略平行となってしまい、リチウムイオンの拡散性が低下すると共に、電子抵抗が増加する虞がある。上記のようにして負極集電体と、該負極集電体の表面に形成された負極合材層とを備える負極が作製される。ここで、負極合材層の多孔度A2は、後述する多孔度比A1/A2を満たす限り特に限定されないが、例えば0.37以上である。ここで、多孔度A2は、好ましくは0.38以上であり、より好ましくは0.40以上であり、さらに好ましくは0.47以上である。負極合材層の多孔度A2は大きければ大きいほど好ましい傾向にあるため、多孔度A2の上限は特に制限されないが、実現可能な程度の適当な大きさ例えば、A2は0.65以下であればよい。このように負極合材層の多孔度A2が0.37以上であることにより、リチウムイオン二次電池二次電池の充放電の際特にハイレート充放電時にリチウムイオン電荷担体の移動がより円滑に行われるため抵抗電荷担体の拡散抵抗の増加が抑制される。ここで、多孔度とは、負極合材層や後述する正極合材層における空孔の割合である。例えば、負極合材層の多孔度A2は、負極合材層の内部に形成された空孔の容積Vbと、負極合材層の見かけの体積Vaとの比Vb/Vaである。また、後述する正極合材層の多孔度A1は、正極合材層の内部に形成された空孔の容積Vdと、正極合材層の見かけの体積Vcとの比Vd/Vcである。負極合材層の見かけの体積Vaは、例えば、負極合材層の平面視での面積Sn1と、負極合材層の厚さcとの積によって求めることができるVa=Sn1×c。また、正極合材層の見かけの体積Vcは、例えば、正極合材層の平面視での面積Sp1と、正極合材層の厚さaとの積によって求めることができるVc=Sp1×a。負極合材層の内部に形成された空孔の容積Vbや正極合材層の内部に形成された空孔の容積Vdは、例えば、水銀ポロシメータmercuryporosimeterを用いることによって測定することができる。なお、この測定方法において、空孔は、外部に開かれた空孔を意味している。負極合材層内や正極合材層内の閉じられた空間は、この方法では空孔に含まれない。水銀ポロシメータは、水銀圧入法より多孔体の細孔分布を測定する装置である。水銀ポロシメータには、例えば、株式会社島津製作所製のオートポアIII9410を用いることができる。この水銀ポロシメータを用いた場合、例えば、4psi~60000psiにて測定することによって、0.003μm~50μmの細孔範囲に相当する空孔の容積分布を把握することができる。上記負極合材層の多孔度A2Vb/Va及び上記正極合材層の多孔度A1Vd/Vcは、さらに別の方法によって近似できる。ここでは、負極合材層の多孔度A2Vb/Vaを例として測定方法を説明する。負極合材層の多孔度A2Vb/Vaは、例えば、負極合材層の断面SEM画像断面サンプルにおいて、負極合材層の単位断面積当たりに含まれる空孔が占める面積Sbと、負極合材層の見かけの断面積Saとの比Sb/Saによって近似できる。この場合、負極合材層の複数の断面SEM画像から比Sb/Saを求めるとよい。さらに、かかる比Sb/Saは、例えば、断面SEM画像において、負極合材層の空孔と判別された領域に含まれる画素数Dbと、負極合材層の領域の画素数Daとの比Db/Daで近似される。この場合、負極合材層の断面SEM画像断面サンプルが多くなればなるほど、上記の比Sb/Saは多孔度A2Vb/Vaを正確に近似できるようになる。この場合、例えば、負極合材層の任意の一方向に沿って、当該一方向に直交する複数の断面から断面サンプルをとるとよい。また、負極合材層中の上記負極活物質の垂直度は1.1以上例えば、1.1以上3以下。好ましくは2以上3以下である。このように負極活物質の垂直度が1.1以上であることにより、正負極間の電荷担体の移動拡散が円滑に行われ、電子抵抗が低下する。さらに、電子抵抗の異方性を有する負極活物質例えば鱗片状の天然黒鉛に磁場を印加することで、負極合材層中の負極活物質を負極集電体に対して60°≦θn≦90°となるように配向即ち電子抵抗が小さくなる方向に配向させているため、抵抗直流抵抗が低減される。以下、負極合材層中の上記負極活物質の垂直度Nxを求める方法の好適な一例として、負極活物質として鱗片状の天然黒鉛粒子を用いる場合を例にして説明するが、負極活物質をかかる材料に限定することを意図したものではない。まず、負極集電体の表面上に形成された負極合材層について、単位面積当たりの鱗片状の天然黒鉛粒子以下、単に黒鉛粒子とする。の数を測定するために複数の断面の断面SEM画像を用意する。次に、当該複数の断面SEM画像において、見かけの断面積が大きい方から予め定められた数例えば30個程度の黒鉛粒子を抽出する。次に、図4に示すように、当該抽出された黒鉛粒子の断面における最長径当該抽出された黒鉛粒子85の断面における最も長い距離に沿った直線Lに基づいて、それぞれ負極集電体82の表面に対する傾きθnθnは典型的には黒鉛粒子85の002面85Aと負極集電体82の表面とのなす角度を特定する。そして、傾きθnが60°≦θn≦90°である単位面積当たりの黒鉛粒子85の数をm1とし、傾きθnが0°≦θn≦30°である単位面積当たりの黒鉛粒子85の数をm2とする。そして、黒鉛粒子85の垂直度Nxをm1/m2とした。黒鉛粒子85の垂直度Nx=m1/m2ここで、m1は、負極集電体82の表面に対する傾きθnが60°≦θn≦90°であり、負極集電体82の表面に対して黒鉛粒子85の002面が比較的立っている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数である。また、m2は、負極集電体82の表面に対する傾きθnが0°≦θn≦30°であり、負極集電体82の表面に対して黒鉛粒子85の002面が比較的寝ている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数である。このように、黒鉛粒子85の垂直度Nxは、負極集電体82に対して比較的立っている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数/負極集電体82に対して比較的寝ている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数で評価している。このため、黒鉛粒子85の垂直度Nxは、負極合材層中で、負極集電体82に対して、黒鉛粒子85がどの程度立っているかを評価する指標となり得る。すなわち、垂直度Nxが1であると、負極集電体82に対して比較的立っている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数と、比較的寝ている黒鉛粒子85の単位面積当たりの数とが、同数であることを示している。これに対して、垂直度が1よりも大きくなればなるほど、負極集電体82に対して立っている黒鉛粒子85の割合が多いと評価できる。また、これに対して、垂直度が1よりも小さくなればなるほど、負極集電体82に対して寝ている黒鉛粒子の割合が多いと評価できる。ここで、上記断面SEM画像の用意に関して説明する。負極合材層中の黒鉛粒子負極活物質85の垂直度Nxを求める際、例えば、平面視において負極集電体82に概ね均等に配置した複数の断面を設定し、当該複数の断面例えば当該複数の断面の断面積は実質的に同一であるの断面SEM画像を用意するとよい。このように複数の断面における断面SEM画像を用意することによって、黒鉛粒子85が一様に一定の方向を向いている場合でも、適当に垂直度を評価することができる。なお、複数の断面SEM画像において合計100個以上の黒鉛粒子85が確認できるように断面SEM画像を用意することが好ましい。複数の断面を設定する際、例えば、負極集電体82の表面上に形成された負極合材層について、平面視において負極集電体82に任意に設定された0°、45°、90°、135°の4つの断面を設定し図3参照、該断面における断面SEM画像を用意する。ここで、0°、45°、90°、135°の4つの断面は、それぞれ負極合材層を概ね所定の角度で切断した断面の断面SEM画像が得られるとよい。図3では、各断面の交点が一致しているが、各断面の交点は一致している必要はない。また、ここでは、45°で均等に配置した4つの断面を考慮しているが、例えば、概ね30°で均等に配置した6つの断面を考慮してもよい。このように平面視において負極集電体82に概ね均等に配置した複数の断面を設定し、当該複数の断面の断面SEM画像を用意するとよい。次に、当該複数の断面SEM画像において、見かけの断面積が大きい方から予め定められた数例えば複数の断面SEM画像で確認される黒鉛粒子の合計数の3割程度。例えば30個程度の黒鉛粒子85を抽出する。黒鉛粒子85の形状が鱗片状の場合、断面SEM画像中、見かけの断面積が大きい黒鉛粒子85は、黒鉛粒子85の最も長い距離に沿った断面である可能性が高い。このため、見かけの断面積が大きい方から3割程度の黒鉛粒子85を抽出することによって、最も長い距離に沿った断面に近い黒鉛粒子85を抽出することができる。図4は、当該抽出された黒鉛粒子85の断面を模式的に示す図である。当該抽出された黒鉛粒子85の最も長い距離に沿った直線Lを基に、当該黒鉛粒子85の負極集電体82の表面に対する傾きθnθnは典型的には黒鉛粒子85の002面85Aと負極集電体82の表面とのなす角度を特定する。そして、傾きθnが60°≦θn≦90°である黒鉛粒子85の単位面積当たりの数をm1とし、傾きθnが0°≦θn≦30°である黒鉛粒子85の単位面積当たりの数をm2とし、黒鉛粒子85の垂直度Nxを、Nx=m1/m2とした。なお、かかる垂直度Nxは、負極集電体に塗布された組成物に印加する磁場の強さや方向等によって調整することができる。本実施形態にかかるリチウムイオン二次電池に備えられる正極は、正極集電体と、該正極集電体上に形成された少なくとも正極活物質を含む正極合材層とを有している。かかる正極合材層は、例えば、正極活物質、導電材及び結着材等の電極材料から層状に形成されている。上記正極集電体としては、従来のリチウムイオン二次電池の正極に用いられている集電体と同様、導電性の良好な金属からなる導電性部材が好ましく用いられる。例えば、アルミニウムまたはアルミニウムを主成分とする合金を用いることができる。正極集電体の形状は、負極集電体の形状と同様であり得る。上記正極活物質としては、リチウムイオンを吸蔵及び放出可能な材料であって、リチウム元素と一種または二種以上の遷移金属元素を含むリチウム含有化合物例えばリチウム遷移金属複合酸化物が挙げられる。例えば、リチウムニッケル複合酸化物例えばLiNiO2、リチウムコバルト複合酸化物例えばLiCoO2、リチウムマンガン複合酸化物例えばLiMn2O4、或いは、リチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物例えばLiNi1/3Co1/3Mn1/3O2のような三元系リチウム含有複合酸化物が挙げられる。また、一般式がLiMPO4或いはLiMVO4或いはLi2MSiO4式中のMはCo、Ni、Mn、Feのうちの少なくとも一種以上の元素等で表記されるようなポリアニオン系化合物例えばLiFePO4、LiMnPO4、LiFeVO4、LiMnVO4、Li2FeSiO4、Li2MnSiO4、Li2CoSiO4を上記正極活物質として用いてもよい。また、上記導電材としては、従来この種のリチウムイオン二次電池で用いられているものであればよく、特定の導電材に限定されない。例えば、カーボン粉末やカーボンファイバー等のカーボン材料を用いることができる。カーボン粉末としては、種々のカーボンブラック例えば、アセチレンブラック、ファーネスブラック、ケッチェンブラック等、グラファイト粉末等のカーボン粉末を用いることができる。これらのうち一種又は二種以上を併用してもよい。上記結着材としては、一般的なリチウムイオン二次電池の正極に使用される結着材と同様のものを適宜採用することができる。水系の組成物を調製する場合には、上記負極に使用される結着材と同様の物を適宜採用することができる。また、溶剤系の組成物を調製する場合には、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリ塩化ビニリデンPVDC等の有機溶媒非水溶媒に溶解するポリマー材料を用いることができる。ここで、溶剤系の組成物とは、正極活物質の分散媒が主として有機溶媒である組成物を指す概念である。有機溶媒としては、例えば、N‐メチルピロリドンNMP等を用いることができる。上記正極合材層は、例えば、上記正極活物質と導電材と結着材等とを適当な溶媒例えばNMPに分散したペースト状の正極合材層形成用組成物を用意調製、購入等し、該組成物を上記正極集電体の表面に塗布付与して該組成物を乾燥させることによって正極合材層が形成される。そして、正極合材層が形成された後に、必要に応じて圧延プレスしてもよい。上記のようにして正極集電体と、該正極集電体の表面に形成された正極合材層とを備える正極が作製される。正極合材層の多孔度A1は、後述する多孔度比A1/A2を満たす限り特に限定されないが、例えば0.28以上である。ここで、多孔度A1は、好ましくは0.32以上であり、より好ましくは0.35以上であり、さらに好ましくは0.43以上である。正極合材層の多孔度A1は大きければ大きいほど好ましい傾向にあるため、多孔度A1の上限は特に制限されないが、実現可能な程度の適当な大きさ例えば、A1は0.65以下であればよい。このように正極合材層の多孔度A1が0.28以上であることにより、リチウムイオン二次電池の充放電の際特にハイレート充放電時にリチウムイオン電荷担体の移動がより円滑に行われるため抵抗電荷担体の拡散抵抗の増加が抑制される。なお、正極合材層の多孔度A1を向上させるために、正極活物質自体に空孔があるものを選択することができる。かかる正極活物質は、例えば、スプレードライ法によって造粒し、内部に微小な空孔を有する粒子構造とすることができる。かかる正極活物質は、リチウム遷移金属複合酸化物の一次粒子が複数集合し、内部空間中空部を有する二次粒子で形成されていてもよい。かかる正極活物質によれば、二次粒子に内部空間中空部が形成されているため、当該内部空間によって正極合材層内の空孔が増えるので、正極合材層の多孔度A1を向上させることができる。上記正極合材層の多孔度A1と上記負極合材層の多孔度A2との比である多孔度比A1/A2は、0.74以上である。ここで、上記多孔度比A1/A2は、好ましくは0.85以上であり、より好ましくは0.9以上であり、さらに好ましくは1以上である。このように、正極合材層の空孔の割合と負極合材層の空孔の割合とのバランスがよいと、充放電時の正負極間のリチウムイオン電荷担体の移動が円滑に行われる。以下、上記正極及び負極を用いて構築されるリチウムイオン二次電池の一形態を図面を参照しつつ説明するが、本発明をかかる実施形態に限定することを意図したものではない。以下の実施形態では、捲回電極体および電解液を角型形状の電池ケースに収容した構成のリチウムイオン二次電池を例にして説明する。なお、以下の図面において、同じ作用を奏する部材部位には同じ符号を付し、重複する説明は省略することがある。また、各図における寸法関係長さ、幅、厚さ等は、必ずしも実際の寸法関係を反映するものではない。図1は、本実施形態に係るリチウムイオン二次電池二次電池10を模式的に示す斜視図である。図2は、図1中のII-II線に沿う縦断面図である。図1に示すように、本実施形態に係るリチウムイオン二次電池10は、金属製樹脂製又はラミネートフィルム製も好適である。の電池ケース15を備える。このケース外容器15は、上端が開放された扁平な直方体状のケース本体30と、その開口部20を塞ぐ蓋体25とを備える。溶接等により蓋体25は、ケース本体30の開口部20を封止している。ケース15の上面すなわち蓋体25には、捲回電極体50の正極シート正極64と電気的に接続する正極端子60および該電極体の負極シート84と電気的に接続する負極端子80が設けられている。また、蓋体25には、従来のリチウムイオン二次電池のケースと同様に、電池異常の際にケース15内部で発生したガスをケース15の外部に排出するための安全弁40が設けられている。ケース15の内部には、正極シート64および負極シート84を計二枚のセパレータシート95とともに積層して捲回し、次いで得られた捲回体を側面方向から押しつぶして拉げさせることによって作製される扁平形状の捲回電極体50及び電解液例えば非水電解液が収容されている。上記積層の際には、図2に示すように、正極シート64の正極合材層非形成部分即ち正極合材層66が形成されずに正極集電体62が露出した部分と負極シート84の負極合材層非形成部分即ち負極合材層90が形成されずに負極集電体82が露出した部分とがセパレータシート95の幅方向の両側からそれぞれはみ出すように、正極シート64と負極シート84とを幅方向にややずらして重ね合わせる。その結果、捲回電極体50の捲回方向に対する横方向において、正極シート64および負極シート84の電極合材層非形成部分がそれぞれ捲回コア部分すなわち正極シート64の正極合材層形成部分と負極シート84の負極合材層形成部分と二枚のセパレータシート95とが密に捲回された部分から外方にはみ出ている。かかる正極側はみ出し部分に正極端子60を接合して、上記扁平形状に形成された捲回電極体50の正極シート64と正極端子60とを電気的に接続する。同様に負極側はみ出し部分に負極端子80を接合して、負極シート84と負極端子80とを電気的に接続する。なお、正負極端子60,80と正負極集電体62,82とは、例えば、超音波溶接、抵抗溶接等によりそれぞれ接合することができる。上記電解液としては、従来からリチウムイオン二次電池に用いられる非水電解液と同様のものを特に限定なく使用することができる。かかる非水電解液は、典型的には、適当な非水溶媒有機溶媒に支持塩を含有させた組成を有する。上記非水溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC等から選択される一種又は二種以上を用いることができる。また、上記支持塩支持電解質としては、例えば、LiPF6,LiBF4等のリチウム塩を用いることができる。さらに上記非水電解液に、ジフルオロリン酸塩LiPO2F2やリチウムビスオキサレートボレートLiBOBを溶解させてもよい。また、上記セパレータシートとしては、従来公知のものを特に制限なく使用することができる。例えば、樹脂からなる多孔性シート微多孔質樹脂シートを好ましく用いることができる。ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP等の多孔質ポリオレフィン系樹脂シートが好ましい。上記リチウムイオン二次電池二次電池10では、上記のような物性を有する正極正極シート64及び負極負極シート84を備えているため、該二次電池10の充放電の際には、正負極間のリチウムイオン電荷担体の移動拡散が円滑に行われる。これにより、充放電時の抵抗例えば電荷担体の拡散抵抗の増加が抑制され、出力性能に優れるリチウムイオン二次電池二次電池10となり得る。次に、上記リチウムイオン二次電池10を単電池とし、該単電池を複数備えてなる組電池典型的には複数の単電池が直列に接続されてなる組電池の一例を説明する。図5に示すように、この組電池200は、複数個典型的には10個以上、好ましくは10~30個程度、例えば20個のリチウムイオン二次電池単電池10を、それぞれの正極端子60および負極端子80が交互に配置されるように一つずつ反転させつつ、電池ケース15の幅広な面が対向する方向積層方向に配列されている。当該配列された単電池10間には、所定形状の冷却板110が挟み込まれている。この冷却板110は、使用時に各単電池10内で発生する熱を効率よく放散させるための放熱部材として機能するものであって、好ましくは単電池10間に冷却用流体典型的には空気を導入可能な形状例えば、長方形状の冷却板の一辺から垂直に延びて対向する辺に至る複数の平行な溝が表面に設けられた形状を有する。熱伝導性の良い金属製もしくは軽量で硬質なポリプロピレンその他の合成樹脂製の冷却板が好適である。上記配列させた単電池10および冷却板110の両端には、一対のエンドプレート拘束板120,120が配置されている。また、上記冷却板110とエンドプレート120との間には、長さ調整手段としてのシート状スペーサ部材150を一枚又は複数枚挟み込んでいてもよい。上記配列された単電池10、冷却板110およびスペーサ部材150は、両エンドプレートの間を架橋するように取り付けられた締め付け用の拘束バンド130によって、該積層方向に所定の拘束圧が加わるように拘束されている。より詳しくは、拘束バンド130の端部をビス155によりエンドプレート120に締付且つ固定することによって、上記単電池等は、その配列方向に所定の拘束圧が加わるように拘束されている。これにより、各単電池10の電池ケース15の内部に収容されている捲回電極体50にも拘束圧がかかる。そして、隣接する単電池10間において、一方の正極端子60と他方の負極端子70とが、接続部材バスバー140によって電気的に接続されている。このように各単電池10を直列に接続することにより、所望する電圧の組電池200が構築されている。以下、本発明に関する実施例を説明するが、本発明をかかる実施例に示すものに限定することを意図したものではない。<例1>非晶質炭素によって被覆されたアスペクト比1.5の天然黒鉛負極活物質と、結着材としてのSBRと、増粘材としてのCMCとの質量比が98:1:1となるように秤量し、これら材料を水に分散させてペースト状の負極合材層形成用組成物Aを調製した。該組成物Aを厚さ10μmの長尺状の負極集電体銅箔A上に片面当たり4mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度負極合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートAを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は0.3であった。一方、正極活物質としてのLiNi1/3Mn1/3Co1/3O2と、導電材としてのアセチレンブラックと、結着材としてのPVDFとの質量比が87:10:3となるように秤量し、これら材料をNMPに分散させてペースト状の正極合材層形成用組成物Aを調製した。該組成物Aを厚さ15μmの正極集電体アルミニウム箔A上に片面当たり塗布量6mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって正極集電体A上に合材密度正極合材密度2.3g/cm3の正極合材層が形成された正極シートAを作製した。このとき、多孔度A1は0.35であった。また、多孔度A1と多孔度A2との比である多孔度比A1/A2は0.88であった。そして、上記作製した負極シートA及び正極シートAをセパレータシートポリプロピレン/ポリエチレン複合体多孔質膜を介して捲回し捲回電極体を作製した。該電極体を電解液と共に角型のケースに収容することにより例1に係るリチウムイオン二次電池を作製した。電解液としては、エチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとエチルメチルカーボネートEMCとの体積比1:1:1の混合溶媒に1mol/LのLiPF6を溶解させたものを使用した。<例2>非晶質炭素によって被覆されたアスペクト比2.9の天然黒鉛負極活物質と、SBRと、CMCとの質量比が98:1:1となるように秤量し、これら材料を水に分散させてペースト状の負極合材層形成用組成物Bを調製した。該組成物Bを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートBを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は0.1。負極シートBを用いた他は例1と同様にして、例2に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例3>非晶質炭素によって被覆されたアスペクト比2.2の天然黒鉛負極活物質と、SBRと、CMCとの質量比が98:1:1となるように秤量し、これら材料を水に分散させてペースト状の負極合材層形成用組成物Cを調製した。該組成物Cを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Cに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.1Tで60秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Cを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.6g/cm3の負極合材層が形成された負極シートCを作製した。このとき、多孔度A2は0.34であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は1.2であった。負極シートCを用いた他は例1と同様にして、例3に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は1.03であった。<例4>負極合材層形成用組成物Cを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートDを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は0.2であった。また、正極合材層形成用組成物Aを上記正極集電体A上に片面当たり塗布量6mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって正極集電体A上に合材密度2.5g/cm3の正極合材層が形成された正極シートBを作製した。このとき、多孔度A1は0.29であった。負極シートD及び正極シートBを用いた他は例1と同様にして、例4に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.73であった。<例5>負極シートDを用いた他は例1と同様にして、例5に係るリチウムイオン二次電池を作製した。このとき、多孔度比A1/A2は0.88であった。<例6>負極合材層形成用組成物Cを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Cに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.1Tで20秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Cを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートEを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は1.2であった。負極シートE及び正極シートBを用いた他は例1と同様にして、例6に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.73であった。<例7>負極合材層形成用組成物Aを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Aに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.1Tで10秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Aを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートFを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は1.2であった。負極シートFを用いた他は例1と同様にして、例7に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例8>磁場の強さ0.5Tで10秒間磁場を印加した他は例7と同様にして、負極シートGを作製した。このとき、負極合材層の合材密度は1.4g/cm3であり、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は2であった。負極シートGを用いた他は例1と同様にして、例8に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例9>正極合材層形成用組成物Aを正極集電体A上に片面当たり塗布量6mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって正極集電体A上に合材密度2.4g/cm3の正極合材層が形成された正極シートCを作製した。このとき、多孔度A1は0.32であった。正極シートC及び負極シートEを用いた他は例1と同様にして、例9に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.8であった。<例10>負極シートEを用いた他は例1と同様にして、例10に係るリチウムイオン二次電池を作製した。このとき、多孔度比A1/A2は0.88であった。<例11>非晶質炭素によって被覆されたアスペクト比2.9の天然黒鉛負極活物質と、SBRと、CMCとの質量比が98:1:1となるように秤量し、これら材料を水に分散させてペースト状の負極合材層形成用組成物Hを調製した。該組成物Hを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Hに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.1Tで30秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Hを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートHを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は1.2であった。負極シートHを用いた他は例1と同様にして、例11に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例12>負極合材層形成用組成物Cを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Cに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.1Tで10秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Cを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.2g/cm3の負極合材層が形成された負極シートIを作製した。このとき、多孔度A2は0.47であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は1.2であった。係る負極シートIを用いた他は例1と同様にして、例12に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.74であった。<例13>正極合材層形成用組成物Aを正極集電体A上に片面当たり塗布量6mg/cm2で塗布して乾燥させた後、圧延処理を施すことによって正極集電体A上に合材密度2g/cm3の正極合材層が形成された正極シートDを作製した。このとき、多孔度A1は0.43であった。正極シートD及び負極シートEを用いた他は例1と同様にして、例13に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は1.08であった。<例14>負極合材層形成用組成物Cを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Cに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.5Tで20秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Cを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.4g/cm3の負極合材層が形成された負極シートJを作製した。このとき、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は2であった。負極シートJを用いた他は例1と同様にして、例14に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例15>磁場の強さ0.5Tで60秒間磁場を印加した他は例11と同様にして負極シートKを作製した。このとき、負極合材層の合材密度は1.4g/cm3であり、多孔度A2は0.4であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は2であった。負極シートKを用いた他は例1と同様にして、例15に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.88であった。<例16>負極合材層形成用組成物Hを負極集電体A上に片面当たり4mg/cm2で塗布した。該塗布された組成物Hに対して負極集電体Aの表面と直交する方向に磁場の強さ0.5Tで10秒間磁場を印加して負極活物質を配向させた。磁場印加後の組成物Hを乾燥させた後、圧延処理を施すことによって負極集電体A上に合材密度1.2g/cm3の負極合材層が形成された負極シートLを作製した。このとき、多孔度A2は0.47であり、負極合材層中の負極活物質上記天然黒鉛の垂直度は2であった。負極シートL及び正極シートDを用いた他は例1と同様にして、例16に係るリチウムイオン二次電池を作製した。多孔度比A1/A2は0.91であった。例1~例8に係るリチウムイオン二次電池の構成を表1に、例9~例16に係るリチウムイオン二次電池を表2に示す。[コンディショニング処理]上記作製した例1~例16に係るリチウムイオン二次電池に対して、1/3C1Cは1時間で満充放電可能な電流値のレートで3時間の定電流CC充電を行い、次いで、1/3Cのレートで4.1Vまで充電する操作と、1/3Cのレートで3Vまで放電させる操作とを3回繰り返した。[放電特性評価試験]上記コンディショニング処理後の各例に係る二次電池に対して、ハイレート放電時の出力を測定した。即ち、25°Cの温度条件下、上記各例に係る二次電池を1Cの定電流で充電しSOC60に調整した後、該SOC60にて定電圧で1時間充電した。上記SOCを調整した各二次電池を25°Cの温度条件下、一定の出力[W]で3Vカット電圧まで放電したときに要した時間を測定した。80W~200Wの範囲内で定めた所定の出力でそれぞれ放電を行い、各出力で放電したときに測定された時間を横軸に取り、該測定時の出力[W]を縦軸に取って、近似曲線から10秒時の出力[W]を算出した。このとき、例1に係る二次電池の出力に対する各例に係る二次電池の出力の比各例に係る二次電池の出力/例1に係る二次電池の出力を、出力比とした。測定結果を表1及び表2に示す。表1及び表2に示すように、負極活物質の垂直度が1.1未満の二次電池では十分な出力が得られないことが確認された例1、2、4及び5。さらに、垂直度が1.2以上好ましくは2以上となると出力が向上していることが確認された例2、11及び15。また、垂直度が1.1以上であり、負極活物質のアスペクト比が2以上例えば2.2以上、好ましくは2.9以上の場合には出力が向上していることが確認された例7、10及び11。例8、14及び15。一方、例1、7及び8によると、アスペクト比が2未満例えば1.5であると垂直度の影響がほとんどないことが確認された。また、負極合材層の合材密度が1.5未満例えば1.2以下である場合に、出力が向上していることが確認された例3、10及び12。同様に、負極合材層の多孔度A2は0.37以上例えば0.4以上、より好ましくは0.47以上が好ましいことが確認された例3、10及び12。また、正極合材層の合材密度が2.4以下例えば2以下である場合に、出力が向上していることが確認された例6、9、10及び13。同様に、正極合材層の多孔度A1は0.28以上例えば0.35以上、好ましくは0.43以上が好ましいことが確認された例6、9、10及び13。例15及び例16によると、多孔度A1を0.43以上とすることにより、出力が大きく増加していることが確認された。さらに、例6及び例12によると、アスペクト比が2以上であり、且つ負極合材密度が1.5g/cm3未満であり、且つ垂直度が1.1以上であって多孔度比A1/A2が0.74以上の場合には出力が大きく増加していることが確認された。また、例9、10及び13によると、負極シートの物性を一定負極シートEを使用にして正極シートの多孔度A1を変化させた場合に、多孔度A1が大きくなるほど即ち多孔度比A1/A2の値が大きくなるほど、出力が向上していることが確認された。この結果から、多孔度比A1/A2は0.85以上が好ましいことが確認された。さらに、例15及び例16によると、多孔度比は0.9以上が好ましいことが確認された。以上の結果から、正極合材層の多孔度A1が0.28例えば0.35以上、好ましくは0.43以上以上であり、負極合材層の多孔度A2が0.37以上例えば0.4以上、好ましくは0.47以上であり、記負極活物質のアスペクト比は2以上例えば2.2以上、好ましくは2.9以上であり、負極合材層の合材密度は、1.5g/cm3未満例えば1.2以下であり、負極合材層中の負極活物質の垂直度は1.1以上例えば1.1以上、好ましくは2以上であるリチウムイオン二次電池は出力性能に優れていることが確認された。以上、本発明の具体例を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、請求の範囲を限定するものではない。請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。"