"一対の脚部および前記一対の脚部の間に掛け渡された上部フレームを備え、前記一対の脚部が一対のレール上にそれぞれ載置され、前記一対のレール上を走行可能とされており、前記上部フレームに吊下部材が設けられ、正面視した形状が門型をなす門型クレーンであって、前記一対の脚部のうちの少なくとも一方を、前記上部フレームに沿ってスライド可能とするスライド機構が前記上部フレームに設けられ、前記スライド機構は、前記一対の脚部のうちの少なくとも一方の脚部であり、スライド対象となるスライド脚部を吊り下げた状態で、前記上部フレームの延在方向に沿って案内する案内部材を備えることを特徴とする門型クレーン。前記脚部をスライドする際に、前記上部フレームを一時的に持ち上げる持上部材を更に備える請求項1に記載の門型クレーン。前記スライド脚部が、前記上部フレームの延在方向に対して水平面上で交差する方向に突出する凸部を有し、前記スライド機構が、前記案内部材に前記凸部を載置することで前記スライド脚部を吊り下げる請求項1~2のいずれか一項に記載の門型クレーン。前記凸部と前記案内部材との間に緩衝材が介在されている請求項3に記載の門型クレーン。一対の脚部および前記一対の脚部の間に掛け渡された上部フレームを備え、前記一対の脚部が、狭領域と広領域との間に渡って敷設された一対のレール上にそれぞれ載置され、前記一対のレール上を走行可能とされており、前記上部フレームに吊下部材が設けられ、正面視した形状が門型をなす門型クレーンの拡幅方法において、前記門型クレーンを前記狭領域において組み立てた後に、前記門型クレーンを前記レールに沿って前記広領域に移動する工程と、前記上部フレームに配設されるスライド機構に前記脚部を吊り下げる工程と、前記脚部を前記スライド機構により前記上部フレームに沿ってスライドさせる工程と、吊り下げた前記脚部を接地させる工程と、を含むことを特徴とする門型クレーンの拡幅方法。前記広領域に移動後に、前記上部フレームを持ち上げる工程を更に含む請求項5に記載の門型クレーンの拡幅方法。ところで、この種の門型クレーンは大型であるため、組み立てた状態での移送が困難である。したがって、脚部やガータ等の部品を作業現場に移送し、作業現場において組み立てられてから使用されることが多い。しかし、作業現場によっては、門型クレーンの組み立てを行う組立領域が、門型クレーンによる作業を行う作業領域よりも狭い場合がある。この場合、作業領域の広さに見合った門型クレーンを組み立てることが求められるが、組立領域が狭く、その組み立てが困難となることがあった。また、上記特許文献1に開示された門型クレーンは、フレーム要素の伸縮が可能であるが、組立領域が狭い場合の対処については考慮されていない。したがって、やはり広い作業領域に求められる大きさの門型クレーンを狭い組立領域で組み立てることは困難であるという問題があった。そこで、本発明の課題は、組立領域が狭い場合であっても、作業領域ではその広さに見合った大きさの門型クレーンを利用することができる門型クレーンを提供することある。本発明に係る門型クレーンは、一対の脚部および一対の脚部の間に掛け渡された上部フレームを備え、一対の脚部が一対のレール上にそれぞれ載置され、一対のレール上を走行可能とされており、上部フレームに吊下部材が設けられ、正面視した形状が門型をなす門型クレーンであって、一対の脚部のうちの少なくとも一方を、上部フレームに沿ってスライド可能とするスライド機構が上部フレームに設けられ、スライド機構は、一対の脚部のうちの少なくとも一方の脚部であり、スライド対象となるスライド脚部を吊り下げた状態で、上部フレームの延在方向に沿って案内する案内部材を備えることを特徴とする。また、本発明に係る門型クレーンの拡幅方法は、一対の脚部および一対の脚部の間に掛け渡された上部フレームを備え、一対の脚部が、狭領域と広領域との間に渡って敷設された一対のレール上にそれぞれ載置され、一対のレール上を走行可能とされており、上部フレームに吊下部材が設けられ、正面視した形状が門型をなす門型クレーンの拡幅方法において、門型クレーンを狭領域において組み立てた後に、門型クレーンをレールに沿って広領域に移動する工程と、上部フレームに配設されるスライド機構に脚部を吊り下げる工程と、脚部をスライド機構により上部フレームに沿ってスライドさせる工程と、吊り下げた脚部を接地させる工程と、を含むことを特徴とする。本発明に係る門型クレーンおよびは門型クレーンの拡幅方法では、上部フレームに沿ってスライド可能とするスライド機構により、スライド対象となるスライド脚部が吊り下げられた状態で、上部フレームの延在方向に沿って案内される。このような門型クレーンによれば、一対の脚部間の間隔が変更可能である。このため、組立領域が狭い場合、脚部間の間隔が狭い状態で門型クレーンを組み立て、広い作業領域では脚部間の間隔を広くして利用することができる。このため、組立領域が狭い場合であっても、作業領域ではその広さに見合った大きさの門型クレーンを利用することができる。本発明に係る門型クレーンでは、脚部をスライドする際に、上部フレームを一時的に持ち上げる持上部材を更に備えてもよい。また、本発明に係る門型クレーンの拡幅方法では、広領域に移動後に、上部フレームを持ち上げる工程を更に含んでもよい。この場合には、上部フレームが持ち上げられることで、脚部の位置が、上部フレームに対して相対的に下がることとなり、確実にスライド脚部を案内部材に吊り下げることができる。本発明に係る門型クレーンでは、スライド脚部が、上部フレームの延在方向に対して水平面上で交差する方向に突出する凸部を有し、スライド機構が、案内部材に凸部を載置することでスライド脚部を吊り下げてもよい。この場合には、脚部が案内部材に対して下降した際に、凸部が案内部材に引っ掛かるため、確実に案内部材がスライド脚部を吊り下げることができる。本発明に係る門型クレーンでは、凸部と案内部材との間に緩衝材が介在されていてもよい。この場合には、凸部と案内部材が直接接触しないため、凸部および案内部材の損傷を防止することができる。本発明に係る門型クレーンおよび門型およびクレーンの拡幅方法によれば、組立領域が狭い場合であっても、作業領域ではその広さに見合った大きさの門型クレーンを利用することができる。以下、図面を参照して、本発明の好適な実施形態について説明する。なお、各実施形態において、同一の機能を有する部分については同一の符号を付し、重複する説明は省略することがある。また、図面の寸法比率は、説明のものと必ずしも一致していない。図1aは、本実施形態に係る門型クレーンの正面図であり、図1bは、その側面図である。本実施形態に係る門型クレーンは、その脚部の位置を、図1aの仮想線で示す位置から、実線で示す位置まで移動することで、門型クレーン1の脚部間の幅を広げることができるものである。以下、本実施形態に係る門型クレーン1の構成について説明する。門型クレーン1は、図1a、bに示すように、一対の脚部10A,10Bおよび上部フレームであるガータ20を備えており、脚部10A,10Bおよびガータ20により、正面視した形状が門型状に形成されている。以下、脚部10A,10Aを特に区別する必要ない場合には、単に脚部10ともいう。脚部10A,10Bは、一対のレールL上にそれぞれ載置されている。脚部10は、側面視した際に、下方に傾斜して斜め前方に延在するフレーム11aおよび下方に傾斜して斜め後方に延在するフレーム11bを備えている。フレーム11a,11bの上端は、ガータ20に支持されており、フレーム11a,11bの下端は、下部フレーム13により支持されている。フレーム11a,11bの上下方向の中間位置には、脚部10の強度を向上させるための複数の梁Hが連結されている。脚部10は、フレーム11a,11b、および梁Hにより、側面視して略A型形状をなしている。脚部10のフレーム11a,11bの上端部には、凸部であるフランジ部12a,12bがそれぞれ設けられている。フランジ部12a,12bは、ガータ20の延在方向に対して水平面上で交差する方向に突出している。脚部10およびガータ20は、フランジ部12a,12bを介してボルトおよびナットで締結されることで、互いに連結されている。ここで、ボルトは長尺状であることが好ましい。下部フレーム13の下方には、伸縮揺動機構14、車輪15、および車輪カバー16が設けられている。伸縮揺動機構14は、その中心位置であって、車輪15の車軸方向にピンが挿入されており、ピンを支点として回動することで、下部フレーム13が傾斜して上下方向に伸縮した場合にも、車輪15がレールから浮き上がることを防止する。伸縮揺動機構14の下方には、車輪カバー16を介して車輪15が連結される。車輪15がレールLに載置されて転動することで、脚部10がレールL上を案内される。脚部10A,10Bの上部には、ガータ20が脚部10A,10Bに掛け渡された状態で設置される。ガータ20の上部には、吊下部材30が設けられている。吊下部材30は、図示しないモータ、ウインチ等を備えており、モータの動力によりガータ20の延在方向に沿って移動可能に構成されている。また、吊下部材30の下部にはフック30Aが設けられている。フック30Aは、吊下部材30のウインチの作動により上下動可能に構成されている。門型クレーン1は、吊下部材30により重量物の吊り上げ、運搬等を行うことができる。ガータ20の一端側の下部には、案内部材である案内レール21a、21bが設けられている。図2aは、案内レール21の拡大正面図であり、図2bは、案内レール21の拡大側面図である。案内レール21は、長尺上をなし、その方向は門型クレーン1の幅方向に延在している。案内レール21は、側面視して脚部10のフレーム11a,11bを挟み込むように設けられている。案内レール21aの内側端部と案内レール21bの内側端部との間隔は、フランジ部12aの外側端部とフランジ部12bとの外側端部の間隔より狭くなるように形成されている。そのため、フランジ部12a,12bのボルトが取り外され、脚部10Aとガータ20との連結が解除されて、フランジ部12が下方に移動すると、フランジ部12が案内レール21に当接し、脚部10が案内レール21に支持される。フランジ部12および案内レール21は、脚部10を、ガータ20に沿ってスライド可能とするスライド機構を構成する。本実施形態では、スライド機構が設けられている側の脚部である脚部10Aがスライド対象となるスライド脚部となる。なお、本実施形態に係る門型クレーン1は、門型クレーン1の一端側のみにスライド機構を備えているが、門型クレーン1の両側にスライド機構を備えても良い。図2bに示すように、フランジ部12と案内レール21との間には緩衝材22が介在されている。緩衝材22は、樹脂等の衝撃を吸収する素材により構成されており、脚部10Aが案内レール21に接触する際の衝撃を吸収する。緩衝材22は、フランジ部12の下部に設けられているが、案内レール21の上部に設けられていていてもよい。ガータ20の端部には、金車Kが設けられている。また、ガータ20の一端側上部には、巻上器24が設けられている。巻上器24は、脚部10Aを移動する時に、ウインチ等により脚部10Aに取付けられたワイヤを金車Kを介して巻き上げる。金車Kは、ワイヤの巻上げ方向を変更する。次に、本実施形態に係る門型クレーン1の拡幅方法について説明する。本実施形態では、図3に示すような領域で、門型クレーン1の組み立て、拡幅作業を行うものとする。図3は、作業が行われる領域の平面図であり、当該領域は、組立領域である狭領域AAと、作業領域である広領域WAとを含む。つまり、門型クレーン1を狭領域AAで組み立てた後に、門型クレーン1を広領域WAに移動し、広領域WAにおいて門型クレーン1を拡幅する。また、狭領域AAから広領域WAにかけて間隔d1のレールL1が設けられ、広領域WAには、間隔d2のレールL2が設けられおり、間隔d1<間隔d2である。本実施形態に係る門型クレーン1の拡幅方法では、まず、図3に示す狭領域AA内の第1の位置P1で門型クレーン1を組み立てる。その後、門型クレーン1を、第1の位置P1からレールL1に沿って広領域WAの第2の位置P2に移動する。次に、門型クレーン1を第2の位置P2から第3の位置P3に移動する。ここで、門型クレーン1の一方の脚部をレールL1からレールL2へ載せ替える横取工程が行われる。本実施形態に係る門型クレーン1は、一方の脚部のみをガータ20に対して移動可能として構成されているので、両脚をレールL1に載置するためには、門型クレーン1全体を横方向へずらす横取工程が必要となる。なお、門型クレーン1の両側にスライド機構を備える構成とした場合や作業領域の形状によっては、この横取工程は不要な場合がある。門型クレーン1の両側にスライド機構を備える場合は、横取り工程に代えて、後述する拡幅工程が、第2の位置P2から第3の位置P3への移動する時に行われる。以下、図4~6を参照して、横取工程について具体的に説明する。門型クレーン1が、図4aに示すように、狭領域AAから広領域WAに移動されると、図4bに示すように、門型クレーン1の側方から、脚部10A,10Bそれぞれの下部フレーム13に渡る鋼材を桁Bとして挿入し、桁Bを固定する。次に、脚部10A,10Bそれぞれの下部フレーム13の下方に配置された図示しないジャッキにより、門型クレーン1を持ち上げる。その後、図4cに示すように、門型クレーン1を持ち上げることで生じた下部フレーム13と桁Bとの隙間に、重量ローラ40を挿入する。図5に、重量ローラ40の斜視図を示す。図5に示すように、重量ローラ40は、複数のローラRを備えた重量物運搬用のコロである。ローラRの上部には、地面に対して水平に設けられる板部41が設置され、ローラRが回動することで、板部41上に載置された重量物を運搬する。重量ローラ40の挿入後、門型クレーン1をジャッキダウンすることで、門型クレーン1の荷重が重量ローラ40に受け止められる。その後、図6aに示すように、重量ローラ40を桁Bに沿って移動させることで、門型クレーン1を横方向に移動する。スライド脚部とは異なる脚部10Bが、レールL2の上方に位置するまで移動すると、重量ローラ40による横移動を終了する。その後、図6bに示すように、図示しないジャッキにより、門型クレーン1を持ち上げて、重量ローラ40を撤去して横取工程を終了する。横取工程が終了すると、門型クレーン1を、図3に示す第3の位置P3から第4の位置P4に移動する。ここで、拡幅工程が行われる。拡幅工程では、スライド脚部である脚部10Aをスライド機構を用いてスライドさせ、脚部10A、10B間の間隔を広げることにより、脚部10Aおよび10BをレールL1に載置させる工程である。図7,8を参照して、拡幅工程について具体的に説明する。図7aは、門型クレーン1が持ち上げられた状態を示している。まず拡幅工程では、ガータ20を一時的に持ち上げる持上部材であるベント50を桁B上に設置する。ベント50の上部には、ジャッキ51が設けられている。このジャッキ51が上方に伸長することで、ガータ20が持ち上げられる。この際、ガータ20に接合されている脚部10A、10BもレールL1から浮き上がる。図7aは、上記のようにして門型クレーン1が持ち上げられた状態を示している。ガータ20を持ち上げる際、門型クレーン1のバランスを保つために、下部フレーム13と桁Bとの間に、補助的なジャッキを介在させてもよい。ガータ20が持ち上げられると、次に、脚部10Aのフランジ部12aに締結されているボルトを緩める。ボルトを緩めることで、脚部10Aとガータ20とが離間する。脚部10とガータ20とが離間することで、脚部10Aが自重によってガータ20に対して下方に移動し、フランジ部12aの位置が下方に遷移する。フランジ部12aが、案内レール21の位置まで移動すると、フランジ部12aが案内レール21の上に載置される。次に、図7bに示すように、脚部10Aを案内レール21に沿ってレールL1の位置までスライドさせる。本実施形態の門型クレーン1では、ワイヤWを用いて脚部10AをレールL1側へスライドされる。この場合、ワイヤWの一端が脚部10の上部に取り付けられ、ワイヤWの他端が金車Kを介して巻上器24に取り付けられる。巻上器24のウインチがワイヤWを巻き取ることで、脚部10Aは外側へスライドされる。この際、脚部10Aが左右方向に傾くこと防止するために、脚部10Aの下部にもワイヤを取付け、牽引機等の機材を用いて外側へ引っ張っても良い。脚部10AがレールL1上の位置まで移動すると、ジャッキ51を縮めて脚部10およびガータ20を下降させ、脚部10をレールL1に接地させる。その後、脚部10Aのフランジ部12aのボルトを締結する。このボルトの締結により脚部10Aとガータ20とが連結される。その後、図8aに示すように、ベント50におけるジャッキ51を取り外す。最後に、図8bに示すように、ベント50および桁Bを撤去する。このようにして、拡幅工程が終了する。以上、本実施形態に係る門型クレーン1の拡幅方法について説明した。広領域WAにおいて、門型クレーン1の作業が終了した場合には、上述した工程を逆から順に行うことで、門型クレーン1を縮幅することができる。この場合は、門型クレーン1は狭領域AAで解体される。ただし、広領域WAで解体することが可能な場合には、門型クレーン1は、広領域WAで解体される。このように、本実施形態に係る門型クレーン1およびは門型クレーンの拡幅方法では、ガータ20に沿ってスライド可能とするスライド機構により、スライド対象となるスライド脚部10Aが吊り下げられた状態で、ガータ20の延在方向に沿って案内される。このような門型クレーン1によれば、一対の脚部10A、10Bの間隔が変更可能であるため、狭領域AAでは脚部間10A、10Bの間隔を狭くし、広領域WAでは脚部10A、10Bの間隔を広くすることができる。このため、組立領域が狭い場合であっても、作業領域ではその広さに見合った大きさの門型クレーンを利用することができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態では、スライド脚部10Aをガータ20に沿って移動させる際に、巻上器24によりワイヤWを牽引しているが、門型クレーン1の側方に設置された別のクレーンを用いて、ワイヤWを牽引してもよい。"