"液滴を噴射する複数のノズルが形成されたノズルプレートと、前記ノズルプレートと接合され、複数の圧力発生室が第1の方向に並設されると共に前記圧力発生室及び前記ノズルと連通する連通口が設けられた流路部材と、前記圧力発生室内に圧力変化を生じさせる圧力発生手段と、を備え、前記連通口は、隣接する連通口とは前記第1の方向と直交する第2の方向において異なる位置に設けられていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項1に記載の液体噴射ヘッドにおいて、前記流路部材は、複数の前記圧力発生室と供給路を介して連通する液体貯留部を備え、前記供給路の流路抵抗が、隣接する連通口の流路抵抗と異なっていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項2に記載の液体噴射ヘッドにおいて、前記供給路の流路抵抗は、前記供給路と前記連通口との距離が長いほど小さくなっていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項1~3の何れか一項に記載の液体噴射ヘッドにおいて、隣接する連通口は、前記第1の方向において一部が重なるように設けられていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項1~4の何れか一項に記載の液体噴射ヘッドにおいて、一列に配された各圧力発生室に対応する各ノズルが、複数の列に配されていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項1~4の何れか一項に記載の液体噴射ヘッドにおいて、一列に配された各圧力発生室に対応する各ノズルが、一列に配されていることを特徴とする液体噴射ヘッド。請求項1~6の何れか一項に記載の液体噴射ヘッドを備えたことを特徴とする液体噴射装置。特許文献1等に記載の構成としても、クロストークの発生を抑えることはできるが、ヘッドが大型化してしまう。圧力発生室等の流路が形成される流路部材流路形成基板は、比較的高価な基板、例えば、シリコン単結晶基板で形成されている。このため、流路部材の面積を極力小さくすることが望まれている。これにより、コストの削減を図ることができるからである。しかしながら、特許文献1に記載のように圧力発生室を千鳥状に配置しようとすると、流路部材の面積が大型化してしまい、コストが増加してしまうという問題がある。なお、このような問題はインクジェット式記録ヘッド等の液体噴射ヘッドに限定されず、他のデバイスに用いられる液体噴射ヘッドにおいても同様に存在する。本発明はこのような事情に鑑み、流路部材を大型化することなくクロストークを抑制することができる液体噴射ヘッド及び液体噴射装置を提供することを目的とする。上記課題を解決する本発明は、液滴を噴射する複数のノズルが形成されたノズルプレートと、前記ノズルプレートと接合され、複数の圧力発生室が第1の方向に並設されると共に前記圧力発生室及び前記ノズルと連通する連通口が設けられた流路部材と、前記圧力発生室内に圧力変化を生じさせる圧力発生手段と、を備え、前記連通口は、隣接する連通口とは前記第1の方向と直交する第2の方向において異なる位置に設けられていることを特徴とする液体噴射ヘッドにある。かかる本発明では、圧力発生室を一列に配したまま流路部材を大型化することなくクロストークの発生を抑制することができる。ここで、前記流路部材が、複数の前記圧力発生室と供給路を介して連通する液体貯留部を備える場合、前記供給路の流路抵抗が、隣接する連通口の流路抵抗と異なっていることが好ましい。特に、前記供給路の流路抵抗は、前記供給路と前記連通口との距離が長いほど小さくなっていることが好ましい。これにより、各ノズル間において、噴射精度や着弾位置等を均一化し易くなる。また隣接する連通口は、前記第1の方向において一部が重なるように設けられていてもよい。これにより、各ノズルを近接して配置することができ、噴射精度や着弾位置等を均一化し易くなる。また一列に配された各圧力発生室に対応する各ノズルは、複数の列に配されていてもよい。或いは一列に配された各圧力発生室に対応する各ノズルは、一列に配されていてもよい。ノズルと連通口とを適宜配置することで、噴射精度や着弾位置等を均一化し易くなる。また本発明は、このような液体噴射ヘッドを備えたことを特徴とする液体噴射装置にある。かかる本発明では、クロストークを抑制して液滴の噴射特性を向上でき、信頼性を高めた液体噴射装置を提供することができる。以下に本発明を実施形態に基づいて詳細に説明する。実施形態1図1及び図2に示すように、液体噴射ヘッドであるインクジェット式記録ヘッドIは、流路部材10と、ノズルプレート30と、ケース部材40とで構成されている。流路部材10は、流路形成基板11、保護基板12及び連通板13を備えている。流路形成基板11には、複数の圧力発生室14がその幅方向第1の方向に並設された列が二列に形成されている。また流路形成基板11の圧力発生室14の長手方向の一端側には、圧力発生室14に連通するインク供給路15と連通路16とが設けられている。流路形成基板11の一方面側には弾性膜50が形成されており、圧力発生室14、インク供給路15及び連通路16の一方面はこの弾性膜50によって構成されている。弾性膜50上には、さらに絶縁体膜55が形成されている。この絶縁体膜55上には、第1電極60と圧電体層70と第2電極80とからなる圧電アクチュエーター圧力発生手段300が設けられている。本実施形態では、第1電極60が複数の圧電アクチュエーター300に共通する共通電極として機能し、第2電極80が各圧電アクチュエーター300で独立する個別電極として機能する。第2電極80には、リード電極90の一端がそれぞれ接続されている。リード電極90の他端には、駆動回路120が設けられた配線基板121が接続されている。各圧電アクチュエーター300は、各圧力発生室14に対応して設けられており、圧電アクチュエーター300を駆動させることで圧力発生室14内の液体に圧力が付与される。保護基板12は、流路形成基板11の圧電アクチュエーター300側の面に接合されている。保護基板12には、圧電アクチュエーター300を保護するための空間である保持部17が設けられている。また保護基板12には貫通孔18が設けられている。リード電極90の他端側は、この貫通孔18内に露出するように延設され、リード電極90と配線基板121とは貫通孔18内で電気的に接続されている。連通板13は、流路形成基板11の他方面側に接合されている。連通板13にはノズルプレート30が接合されている。つまり流路部材10の連通板13側の面にノズルプレート30が接合されている。ノズルプレート30には、各圧力発生室14に対応する複数のノズル31が穿設されている。連通板13には、各圧力発生室14と各ノズル31とを連通する連通口19が設けられている。ここで、図3に示すように、各圧力発生室14に連通する連通口19は、隣接する連通口19とは、圧力発生室14が並設された第1の方向とは直交する第2の方向図中左右方向において異なる位置に設けられている。その結果、流路部材10を構成する連通板13には、一列に配された圧力発生室14に対して連通口19が複数列に設けられている図1参照。本実施形態では、一列に配された圧力発生室14に対して連通口19が第1列20A及び第2列20Bの二列に設けられている。なお本実施形態では、連通口19に連通する各ノズル31も、隣接するノズル31とは、第2の方向において異なる位置に設けられている。例えば、本実施形態では、各ノズル31が、一列に配された圧力発生室14に対して二列に設けられている。このような構成とすることで、隣接する連通口19間におけるクロストークを抑制することができる。具体的には、インク滴を噴射する際に、隣接する連通口19間を区画する区画壁21の変形が抑制される。すなわち隣接する一方の連通口19における圧力変動の他方の連通口19の圧力変動への影響干渉が抑えられる。したがって、各ノズル31からインク滴を良好に噴射させることができる。また圧力発生室14を一列に配しているため、流路形成基板11の面積を大型化することなく、コストの増加も抑えることができる。また本実施形態の構成では、連通口19が形成されている連通板13の厚さは、圧力発生室14が形成されている流路形成基板11に比べて大幅に厚い。このため、上述の構成とすることにより、特に効果的にクロストークを抑制することができる。第1列20Aの連通口19Aと第2列20Bの連通口19Bとの第2の方向における位置ずれ量d1は、特に限定されないが、本実施形態では、連通口19Aと連通口19Bとが第1の方向において若干重なる程度としている。すなわち隣接する連通口19同士が第1の方向において若干重なる程度としている。本実施形態では、連通板13が面方位110のシリコン基板からなり、連通口19はこのシリコン基板を異方性エッチングすることによって形成されている。このため、連通口19は略平行に対向する第1の壁面19a,19bと第2の壁面19c,19dとで構成され、略平行四辺形の開口形状を有する。そして隣接する各連通口19は、一方の連通口19の第2の壁面19cと他方の連通口19の第2の壁面19dとが第1の方向で重なるように形成されている。すなわち各連通口19は、第1列20Aの連通口19Aの第2の壁面19cと第2列20Bの連通口19Bの第2の壁面19dとが第1の方向で重なるように形成されている。これにより、隣接する連通口19間を区画する区画壁21の変形が効果的に抑制される。さらに隣接する連通口19が第1の方向で重なるように設けることで、各ノズル31を近接して配置することができる。本実施形態では、ノズル31を連通口19の端部近傍で連通させて、各ノズル31が近接するようにしている。ノズル31が複数列に設けられている場合、ノズル31からインク滴を噴射するタイミングを列毎に調整して着弾位置を制御する必要がある。各ノズル31が近接して設けられていることで、このような着弾位置の調整を比較的容易に行うことができる。勿論、各連通口19に対するノズル31の位置は、これに限定されるものではなく、例えば、図4に示すように、各ノズル31は各連通口19の中央部に設けられていてもよい。ところでインク供給路15の流路抵抗は、隣接するインク供給路15の流路抵抗と異なっていることが好ましい。本実施形態の構成では、各インク供給路15は、第1列20Aの連通口19Aに繋がっているか第2列20Bの連通口19Bに繋がっているかによって、流路抵抗が異なっていることが好ましい。すなわち、連通口19が圧力発生室14とその先端側で連通しているほど、インク供給路15の流路抵抗が小さくなっていることが好ましい。言い換えれば、インク供給路15の流路抵抗は、インク供給路15と連通口19との距離が長いほど小さくなっていることが好ましい。具体的には、第1列20Aの連通口19Aに繋がるインク供給路15Aの流路抵抗が、第2列20Bの連通口19Bが圧力発生室14を介して連通されるインク供給路15Bの流路抵抗よりも小さくなっていることが好ましい。本実施形態では、インク供給路15Aの幅W1をインク供給路15Bの幅W2よりも広くすることで、インク供給路15Aの流路抵抗がインク供給路15Bの流路抵抗よりも小さくなるようにしている図3参照。これにより、各ノズル31間において、噴射精度や着弾位置等を均一化し易くなる。このような流路が形成された流路部材10は、ケース部材40に保持されている。ケース部材40には、流路部材10を構成する流路形成基板11及び保護基板12が収容される凹部41が設けられている。この凹部41は、流路形成基板11よりも広い開口面積で形成されており、流路形成基板11及び保護基板12の両外側には、複数の圧力発生室14に共通するインク室液体貯留部であるマニホールド100が画成されている。このマニホールド100は、ケース部材40と流路部材10とで画成され、流路形成基板11と共にケース部材40の外周部に接合された連通板13によってその一方面側が封止されている。このマニホールド100は、連通路16及びインク供給路15を介して複数の各圧力発生室12に連通されている。なおケース部材40には、マニホールド100に連通してマニホールド100にインクを供給するための導入路42が設けられている図2参照。またケース部材40には、保護基板12の貫通孔18に連通して配線基板121が挿通される接続口43が設けられている。そして、このような構成のインクジェット式記録ヘッドIでは、インクを噴射する際に、まずインクカートリッジ等から導入路42を介してインクを取り込み、マニホールド100からノズル31に至るまで流路内部をインクで満たす。その後、駆動回路120からの信号に従い、圧力発生室14に対応する各圧電アクチュエーター300に電圧を印加することにより、圧電アクチュエーター300と共に弾性膜50及び絶縁体膜55をたわみ変形させる。これにより、圧力発生室14内の圧力が高まり連通口19を介して所定のノズル31からインク滴が噴射される。実施形態2本実施形態は、連通口の配置の他の例である。なお同一部材には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図5に示すように、本実施形態では、第1列20Aの連通口19Aと第2列20Bの連通口19Bとの第2の方向における位置ずれ量d1が実施形態1よりも大きくなっている。すなわち、連通口19Aと連通口19Bとが第1の方向図中上下方向で重ならないように設けられている。これによりインク滴を噴射する際に、隣接する連通口19間を区画する区画壁21の変形がより確実に抑制される。したがって、隣接する連通口19間におけるクロストークを効果的に抑制することができる。なお実施形態2の構成においても、各連通口19に対するノズル31の位置は、特に限定されず、例えば、図5aに示すように、連通口19の端部であってもよいし、図5bに示すように、各連通口19の中央部であってもよい。実施形態3本実施形態は、連通口の配置の他の例である。なお同一部材には同一符号を付し、重複する説明は省略する。図6に示すように、本実施形態では、第1列20Aの連通口19Aと第2列20Bの連通口19Bとの第2の方向における位置ずれ量d1が実施形態1よりも小さくなっている。本実施形態においては、第1列20Aの連通口19Aの第2の壁面19cが第2列20Bの連通口19Bの第1の壁面19aと、第1の方向で重なるように形成されている。このように位置ずれ量d1を小さくすることに伴って、本実施形態では、各ノズル31が一列に設けられている。勿論、このような構成としても、インク滴を噴射する際に、隣接する連通口19間を区画する区画壁の変形が抑制され、隣接する連通口19間におけるクロストークを抑制することができる。またノズル31を一列に配置することで、各ノズル31からインク滴を噴射するタイミング等の制御が容易となり、インク滴の着弾精度等の向上を図ることができる。他の実施形態以上、本発明の各実施形態を説明したが、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではない。上述の実施形態では、シリコン基板からなる連通板13を異方性エッチングすることによって形成された連通口19を例示したが、連通口19の形成方法は特に限定されるものではない。連通口19は、例えば、シリコン基板からなる連通板13をドライエッチングすることによっても形成することができる。この場合、連通口19の開口形状は、任意の形状とすることができる。例えば、図7に示すように、連通口19の開口形状は、四角形、六角形等の多角形であってもよいし、一部が曲面で構成された長穴等であってもよい。また例えば、図8に示すように、連通口19の開口形状が六角形であっても、各連通口19の配置及びノズル31の配置は、上述の実施形態と同様に適宜決定することができる。つまり連通口19の開口形状に拘わらず、各連通口19の配置及びノズル31の配置は、上述の実施形態と同様に適宜決定することができる。また上述の実施形態では、連通口が二列に設けられた構成を例示したが、勿論、連通口は、三列以上に設けられていてもよい。同様に、ノズルも三列以上に設けられていてもよい。また上述の実施形態では、流路形成基板と連通板とを接合して流路部材が形成された例を示したが、勿論、これら流路形成基板と連通板とは一体であってもよい。また上述の実施形態では、各圧力発生室に対応して圧電素子を設けた構成を例示したが、圧電素子の構成は特に限定されず、例えば、各圧電素子を構成する圧電体層は複数の圧力発生室に対応して連続的に設けられていてもよい。また、上述した各実施形態では、圧力発生室に圧力変化を生じさせる圧力発生手段として、薄膜型の圧電アクチュエーターを例示したが、圧力発生手段の構成は特に限定されるものではない。圧力発生手段は、例えば、縦振動型の圧電アクチュエーターや、厚膜型の圧電アクチュエーター等であってもよい。さらに圧力発生手段は、例えば、圧力発生室内に配された発熱素子の発熱で生じるバブルによってノズルから液滴を噴射させるものや、振動板と電極との間に発生させた静電気力によって振動板を変形させてノズルから液滴を噴射させるものなどであってもよい。また上述した液体噴射ヘッドIは、インクジェット式記録装置IIに搭載される。図9は、そのインクジェット式記録装置の一例を示す概略図である。図9に示すように、インクジェット式記録ヘッドIを有する記録ヘッドユニット1は、インク供給手段を構成するカートリッジ2が着脱可能に設けられ、この記録ヘッドユニット1を搭載したキャリッジ3は、装置本体4に取り付けられたキャリッジ軸5に軸方向移動可能に設けられている。この記録ヘッドユニット1は、例えば、それぞれブラックインク組成物及びカラーインク組成物を噴射する。そして、駆動モーター6の駆動力が図示しない複数の歯車およびタイミングベルト7を介してキャリッジ3に伝達されることで、記録ヘッドユニット1を搭載したキャリッジ3はキャリッジ軸5に沿って移動される。一方、装置本体4にはキャリッジ軸5に沿ってプラテン8が設けられており、図示しない給紙ローラーなどにより給紙された紙等の記録媒体である記録シートSがプラテン8に巻き掛けられて搬送されるようになっている。なお、ここではインクジェット式記録装置として、いわゆるシリアル型のインクジェット式記録装置を例示したが、勿論、本発明は、いわゆるライン式のインクジェット式記録装置にも適用することができる。さらに上述の実施形態では、液体噴射ヘッドの一例として液体噴射ヘッドを挙げて本発明について説明したが、本発明は広く液体噴射ヘッド及びそれを具備する液体射装置全般を対象としたものであり、インク以外の液体を噴射する液体噴射ヘッド及びそれを具備する液体噴射装置にも勿論適用することができる。液体噴射ヘッドとしては、例えば、プリンター等の画像記録装置に用いられる各種の記録ヘッド、液晶ディスプレイ等のカラーフィルターの製造に用いられる色材噴射ヘッド、有機ELディスプレイ、FED電界放出ディスプレイ等の電極形成に用いられる電極材料噴射ヘッド、バイオchip製造に用いられる生体有機物噴射ヘッド等が挙げられる。"