冷媒を圧縮する圧縮機と、冷媒を液化または気化する熱交換器と、前記熱交換器を支持する支持部とを備え、鉄道車両を空調する鉄道車両用空気調和装置であって、前記圧縮機の振動に基づく装置の振動を前記熱交換器および前記支持部の振動で軽減することを特徴とする鉄道車両用空気調和装置。前記熱交換器を、冷媒を液化する凝縮器または/および冷媒を気化する蒸発器とすることを特徴とする請求項1記載の鉄道車両用空気調査装置。前記熱交換器を横配置することを特徴とする請求項1~2記載の鉄道車両用空気調査装置。前記熱交換器を縦配置することを特徴とする請求項1~2記載の鉄道車両用空気調査装置。前記熱交換器を斜め配置することを特徴とする請求項1~2記載の鉄道車両用空気調査装置。前記支持部は前記熱交換器を弾性支持することを特徴とする請求項1~5記載の鉄道車両用空気調査装置。前記支持部はゴムであることを特徴とする請求項6記載の鉄道車両用空気調査装置。前記支持部はバネであることを特徴とする請求項6記載の鉄道車両用空気調査装置。従来の鉄道車両用空気調和装置では、圧縮機の振動による配管への応力集中を分散させるために配管延長及び配管取り回し等の応力調整が必須であるが、この調整は試行錯誤せざるを得ず、多くの時間を要してしまい、現実的に実施し難いという課題があった。また、上記の自動車分野においては、振動源となるエンジンアイドリング時の振動一般的に20~30Hz上下の振動、および路面からの微細な凸凹振動の軽減を目的とした振動対策が実施されており、特許文献1の図5のように車体側への振動伝播防止のため10~20Hzの振動軽減策が示されているが、鉄道車両用空気調和装置では、主たる振動源が圧縮機、室外送風機、及び室内送風機であるため50~60Hz上下の振動が軽減対象となり、自動車における振動軽減策が直接的に実施できない。さらに、鉄道車両用空気調和装置は、基本仕様として長期間メンテナンスフリーであることが義務付けられ、自動車のような定常的な冷媒補充は不可であるため、配管からの冷媒漏れ防止が必須となり、上記配管延長及び配管取り回しの応力調整不良による配管からの冷媒漏れを防止しなければならない。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、鉄道車両用空気調和装置における振動を軽減できるとともに、配管の応力調整作業や圧縮機の防振支持構造を不要にでき、配管に因る冷媒漏れを防止できる鉄道車両用空気調和装置を得ることを目的としている。この発明に係わる鉄道車両用空気調和装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、冷媒を液化または気化する熱交換器と、熱交換器を支持する支持部とを備え、鉄道車両を空調する鉄道車両用空気調和装置であって、圧縮機の振動に基づく装置の振動を熱交換器および支持部の振動で軽減するものである。この発明は、圧縮機の振動に基づく装置の振動を熱交換器および支持部の振動で軽減するので、配管の応力調整作業や圧縮機の防振支持構造を不要にでき、配管に因る冷媒漏れを防止できる実施の形態1図1はこの発明を実施するための実施の形態1における鉄道車両用空気調和装置の構成図、図2はこの鉄道車両用空気調和装置の動作を示す冷凍サイクル図、図3はこの鉄道車両用空気調和装置の振動に関わる取付脚の振動波形図であり、横軸は周波数、縦軸は振動加速度を示す。図4はこの鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の横置き状態を示す図、は平面図、は正面図、図5はこの鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の別の設置状態を示す図であり、は正面図、は熱交換器取付部の拡大図である図1において、鉄道車両用空気調和装置本体1上に、複数基の圧縮機2、凝縮器3、蒸発器4、室外送風機5、室内送風機6及びアキュムレータ7が設置され、室外送風機5、室内送風機6以外の各構成機器間を冷媒が流通する配管で接続される。図1、図2に示す鉄道車両用空気調和装置において、冷媒は圧縮機2により圧縮された後、圧力スイッチ27を経由し凝縮器3に送られ、周囲に熱を放出することで液化される。このときに暖められた空気は室外送風機5により、車両外部に放出される。液化された冷媒はドライヤ23、電磁弁24、キャピラリーチューブ25を経由し、蒸発器4に送られ、周囲から熱を奪うことで気化し、周囲を冷却させる。このときに冷却された空気が室内送風機6により車両内に送り込まれ、車両内部を冷房する。次に冷媒はアキュムレータ7に送られ、気化しきれなかった液化冷媒と分離された後、気化された冷媒のみが逆止弁26を経由し再度圧縮機2に送り込まれ、再循環される。このような冷凍サイクルを循環する鉄道車両用空気調和装置では、圧縮機2、室外送風機5及び室内送風機6等から振動が発生する。鉄道車両用空気調和装置における底面振動周波数は、図3に示すように50~60Hz上下の振動が主となる。この振動に対応した逆位相の振動を凝縮器3や蒸発器4等の熱交換器で発生させることにより、鉄道車両用空気調和装置全体の振動を抑制させることになる。圧縮機2に対する防振措置圧縮機支持部の防振ゴムのバネ特性の変更も実施しないため、圧縮機2との接続配管に対する応力調整は不要となる。図4は鉄道車両用空調装置本体1における横置き配置の熱交換器として、例えば凝縮器3の設置例を示す。aは凝縮器3の平面図を示しており、凝縮器3の両端部に取付板17をそれぞれ設け、取付板17上部にはピン部材11を4箇所設置する。凝縮器3は、鉄道車両用空調装置本体1に溶接された取付板14上にボルト16で取り付けられた取付板15に、ピン部材11を介して取り付けられる。取付板15には、取付板17上部に設置したピン部材11との取付部に穴部が設けられ、穴部周囲にはゴム等の材質により形成された防振材9が取り付けられる。ピン部材11は取付板15の中央穴部に取付板15の下方向からはめ込む構造とする。このとき取付板15は、取付板17に対してピン部材11がはずれない程度に上下方向の隙間を確保して取り付けられる。bは凝縮器3の正面図を示しており、取付板17下部にピン部材10を4箇所設置し、凝縮器3は鉄道車両用空調装置本体1に溶接された取付板14とピン部材10を介して取り付けられる。このとき取付板14のピン部材10との取付部には、中央部に穴部を設けたゴム等の材質により形成された防振材8が取り付けられており、ピン部材10は防振材8の中央穴部に取付板14の上方向からはめ込む構造となる。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に横置きされた凝縮器3が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、防振材8を有するピン部材10と防振材9を有するピン部材11を介して取り付けられた凝縮器3の取付板17の防振効果により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することができ、また、凝縮器3の縦方向の設置空間を少なくでき、省スペース化を図ることができる。このとき、凝縮器3の取付板17により発生する逆位相の振動周波数は以下の算出式で求めることが可能であり、取付板17に設置するピン部材10、ピン部材11は、凝縮器3の質量寸法に合わせて任意の個数を増減させても良い。f周波数=1/2π√k弾性定数/m質量ここで、圧縮機2支持部のバネ特性は低下させていないため、冷媒が流通する配管への振動応力は最小限に抑えられ、配管のずれ等により発生する冷媒漏れの発生を抑止する。また、上述の防振材8を有するピン部材10以外に、スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けてもよく、スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けた場合の構成図を図5に示す。図5において、凝縮器3の両端部の取付板17下部はフラットな構造とし、別途凝縮器3の両端に取付板18を設ける。スタッドボルト28は取付板14上部に金属バネ19とともに設けられ、取付板18のスタッドボルト28との取付部に穴部を設け、取付板18の穴部に上方向からはめ込み、ナット20で固定される。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に横置きされた凝縮器3が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、金属バネ19を有するスタッドボルト28と防振材9を有するピン部材11を介して取り付けられた凝縮器3の取付板17と取付板18の防振効果により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することに加え、金属バネ19を用いることにより、防振効果のより長い寿命を実現することができ、また、凝縮器3の縦方向の設置空間を少なくでき、省スペース化を図ることができる。実施の形態2上述の実施の形態1では熱交換器を横置きしたものを示したが、実施の形態2では熱交換器を縦置きしたものを示す。図6はこの発明の実施の形態2における鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の縦置き状態を示す図であり、は平面図、は正面図を示す。図7はこの鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の別の設置状態を示す図である。鉄道車両用空調装置本体1における縦置き配置の熱交換器として、例えば蒸発器4の設置例を示す。なお、上記実施形態と同一または相当部分には同一符号を付ける。図6において、蒸発器4の上部には2箇所ピン部材11を設置し、蒸発器4の下部には2箇所ピン部材10を配置している。aにおいてピン部材11は、取付板12上にボルト16で設置された取付板13に取り付けられる。取付板13にはピン部材11との取付部に穴部を設け、穴部周囲にはゴム等の材質により形成された防振材9が取り付けられている。ピン部材11は取付板13の中央穴部に取付板13の下方向からはめ込む構造とする。ここで取付板13は、蒸発器4に対してピン部材11がはずれない程度に上下方向の隙間を確保して取り付けられる。一方ピン部材10は、鉄道車両用空調装置本体1に溶接された取付板12上に取り付けられる。このとき取付板12上には、中央部に穴部を設けたゴム等の材質により形成された防振材8が取り付けられており、ピン部材10は防振材8の中央穴部に取付板12の上方向からはめ込む構造となる。これにより、ピン部材10、ピン部材11の基本的なはめ込み構造は実施の形態1の図4と同様となる。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に縦置きされた蒸発器4が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、ピン部材10、ピン部材11を有する支持部により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することができ、また、蒸発器4の横方向の設置空間を少なくでき、省スペース化を図ることができる。ここで、ピン部材10、ピン部材11は、実施の形態1同様に周波数算出式、及び蒸発器4の質量寸法に合わせて任意の個数を増減させて設けても良い。また、実施の形態1の図5のように、上述の防振材8を有するピン部材10以外に、スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けても良く、スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けた場合の構成図を図7に示す。図7において、鉄道車両用空調装置本体1における縦置き配置の熱交換器として、例えば蒸発器4の設置例を示す。ここで、蒸発器4下部両端に取付板21をそれぞれ設ける。スタッドボルト28は金属バネ19とともに取付板12上に設置する。取付板21には、取付板12上部に設置したスタッドボルト28との取付部に穴部を設け、スタッドボルト28は取付板21の穴部に上方向からはめ込み、ナット20で固定される。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に縦置きされた蒸発器4が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、金属バネ19を有するスタッドボルト28と防振材9を有するピン部材11を介して取り付けられた蒸発器4の取付板13の防振効果により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することに加え、金属バネ19を用いることにより、防振効果のより長い寿命を実現することができ、また、蒸発器4の横方向の設置空間を少なくでき、省スペース化を図ることができる。実施の形態3実施の形態3では熱交換器を斜め置きしたものを示す。図8はこの発明の実施の形態3における鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の斜め置き状態を示す図であり、は平面図、は正面図、cは背面図、は側面図を示す。図9はこの鉄道車両用空気調和装置の熱交換器の別の設置状態を示す図であり、は平面図、は正面図、cは側面図を示す。鉄道車両用空調装置本体1における斜め置き配置の熱交換器として、例えば蒸発器4の設置例を示す。なお、上記実施形態と同一または相当部分には同一符号を付ける。図8において、取付板17を蒸発器4の背面上部に鉄道車両用空調装置本体1の底面と並行となる角度で設け、蒸発器4の背面側に取付板22を鉄道車両用空調装置本体1に2箇所溶接して設置し、取付板22上部に各1箇所ピン部材11を設置する。蒸発器4の背面側には、別途鉄道車両用空調装置本体1とボルト16で取り付けられた取付板13を設置し、蒸発器4の取付板17と取付板13は取付板22上のピン部材11を介して取り付けられる。取付板17と取付板13は、ピン部材11との取付部に穴部を設け、取付板17と取付板13の穴部周囲にはゴム等の材質により一体形成された防振材9を取り付け、取付板17と取付板13の下方向からピン部材11をはめ込む構造とする。取付板18を、鉄道車両用空調装置本体1に溶接された取付板12と並行となる角度で、蒸発器4の下部に設ける。取付板18下部には2箇所ピン部材10を設置し、蒸発器4の取付板18と取付板12とはピン部材10を介して取り付けられる。取付板12には、中央部に穴部を設けたゴム等の材質により形成された防振材8が取り付けられており、ピン部材10の基本的なはめ込み構造は実施の形態2の図6と同様となる。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に斜め置きされた蒸発器4が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、防振材8を有するピン部材10と防振材9を有するピン部材11を介して取り付けられた蒸発器4の取付板17と取付板18の防振効果により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することができ、また、蒸発器4の縦横両方向の設置空間を少なくでき、省スペース化を図ることができる。ここで、取付台22、ピン部材10、ピン部材11は、実施の形態1同様に周波数算出式、及び蒸発器4の質量寸法に合わせて任意の個数を増減させて設けても良い。また、実施の形態1の図5のように、上述の防振材8を有するピン部材10以外に、スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けても良い。スタッドボルト28に金属バネ19を取り付けた場合の構成図を図9に示す。図9において、鉄道車両用空調装置本体1における斜め置き配置の熱交換器として、例えば蒸発器4の設置例を示す。ここで、スタッドボルト28は、金属バネ19とともに、鉄道車両用空調装置本体1に溶接された取付板12上に2箇所設置する。蒸発器4下部の取付板18には、取付板12上部に設置したスタッドボルト28との取付部に穴部を設け、スタッドボルト28は取付板18の穴部に上方向からはめ込み、ナット20で固定される。この構造によれば、鉄道車両用空調装置本体1に縦置きされた蒸発器4が圧縮機2、室外送風機5、室内送風機6を発信源として鉄道車両用空調装置本体1に伝達される振動に対して、金属ネジ19を有するスタッドボルト28と防振材9を有するピン部材11を介して取り付けられた支持部により逆位相の振動を発生させ、振動エネルギーを吸収することで、鉄道車両用空調装置本体1の振動を抑制し、鉄道車両本体に伝達される振動を軽減することに加え、金属バネ19を用いることにより、防振効果のより長い寿命を実現することができ、また、蒸発器4の縦横両方向の設置空間を小さくでき、省スペース化を図ることができる。