モータとブレーキとを備えたエレベータの巻上機の前記ブレーキのブレーキトルクを診断する方法であって、乗りかごの積載量を検出する積載量検出ステップと、前記積載量検出ステップで検出された乗りかごの積載量に基づいてアンバランストルクを算出するアンバランストルク算出ステップと、前記ブレーキを制動状態にする制動ステップと、前記制動ステップによる制動状態を維持しながら、前記モータを前記アンバランストルクと同じ方向に駆動するように、モータトルクをかけてモータを回転させるモータ回転ステップと、前記モータ回転ステップによる前記モータの回転を維持しながら、前記モータに供給される電流値を検出する電流検出ステップと、前記電流検出ステップによって得られた電流値に基づいてモータトルクを算出するモータトルク算出ステップと、前記アンバランストルクとモータトルクに基づいてブレーキトルクを算出するブレーキトルク算出ステップと、を有するエレベータブレーキトルク診断方法。モータとブレーキとを備えたエレベータの巻上機の前記ブレーキのブレーキトルクを診断する方法であって、前記巻上機が回転しているときに前記ブレーキの制動によって前記巻上機の回転を制動する非常制動ステップと、前記非常制動ステップの際の減速度を検出する非常制動時減速度検出ステップと、前記エレベータの慣性モーメントと前記非常制動時減速度とに基づいてブレーキトルクを算出するブレーキトルク算出ステップと、を有するエレベータブレーキトルク診断方法。前記減速度検出ステップは、前記巻上機の回転数またはその巻上機の回転数に対応するガバナの回転数の検出値に基づいて減速度を算出する減速度算出ステップを含むこと、を特徴とする請求項2に記載のエレベータブレーキトルク診断方法。前記ブレーキが制動状態になくて前記エレベータの加速または減速を行なっている際に前記エレベータの加速度を検出する加減速時加速度検出ステップと、前記加減速時加速度検出ステップにおける前記エレベータの加速または減速を行なっている際に前記モータに供給される加減速時電流値を検出する加減速時電流検出ステップと、前記加減速時加速度検出ステップで得られた前記加速度と前記加減速時電流検出ステップで得られた前記加減速時電流値とに基づいて慣性モーメントを算出する慣性モーメント算出ステップと、を有することを特徴とする請求項2または請求項3に記載のエレベータブレーキトルク診断方法。当該エレベータブレーキトルク診断方法を定期的に自動的に行なうことを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載のエレベータブレーキトルク診断方法。しかし、従来の技術によると、ブレーキを点検する場合は非常制動の実施が必要であり、点検に手間がかかっていた。そのため、たとえば1年に1度などのように、点検間隔を長くせざるを得ない状況にあった。また、制動距離の確認では、ブレーキの釈放ブレーキコイルの電流を遮断してブレーキによる制動効果が生じる状態になるの時間により制動距離がばらつくということも課題であった。そこで、本発明に係る実施形態の課題は、ブレーキの非常制動を行なわなくてもブレーキトルクを評価し、ブレーキの異常の有無を判断できるエレベータブレーキトルク診断方法を提供することである。上記課題を解決するために、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の一つの態様は、モータとブレーキとを備えたエレベータの巻上機の前記ブレーキのブレーキトルクを診断する方法である。この方法は、乗りかごの積載量を検出する積載量検出ステップと、前記積載量検出ステップで検出された乗りかごの積載量に基づいてアンバランストルクを算出するアンバランストルク算出ステップと、前記ブレーキを制動状態にする制動ステップと、前記制動ステップによる制動状態を維持しながら、前記モータを前記アンバランストルクと同じ方向に駆動するように、モータトルクをかけてモータを回転させるモータ回転ステップと、前記モータ回転ステップによる前記モータの回転を維持しながら、前記モータに供給される電流値を検出する電流検出ステップと、前記電流検出ステップによって得られた電流値に基づいてモータトルクを算出するモータトルク算出ステップと、前記アンバランストルクとモータトルクに基づいてブレーキトルクを算出するブレーキトルク算出ステップと、を有する。上記課題を解決するために、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の他の一つの態様は、モータとブレーキとを備えたエレベータの巻上機の前記ブレーキのブレーキトルクを診断する方法である。この方法は、前記巻上機が回転しているときに前記ブレーキの制動によって前記巻上機の回転を制動する非常制動ステップと、前記非常制動ステップの際の減速度を検出する非常制動時減速度検出ステップと、前記エレベータの慣性モーメントと前記非常制動時減速度とに基づいてブレーキトルクを算出するブレーキトルク算出ステップと、を有する。以下、図面を参照しながら本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の実施形態について説明する。[第1の実施形態]はじめに、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の第1の実施形態について、図1ないし図3を参照して説明する。図1は、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の第1の実施形態における手順を示すフローチャートである。図2は、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の対象となるエレベータの構成例を示す模式的立断面図である。図3は、図2の巻上機のIII方向矢視正面図である。図2および図3に示すように、この実施形態のエレベータはトラクション式エレベータである。巻上機1は、モータ10と、このモータ10によって回転駆動されるメインシーブ2と、モータ10およびメインシーブ2の回転を制動するブレーキ6とを有する。メインシーブ2にはメインロープ3が掛けられ、メインロープ3の一端には乗りかご4が吊り下げられ、メインロープ3の他端にはカウンタウェイト5が吊り下げられている。モータ10の回転によってメインシーブ2が回転駆動され、それによって、メインロープ3を介して乗りかご4およびカウンタウェイト5が昇降駆動される。乗りかご4およびカウンタウェイト5は、昇降路11内で互いに反対向きに昇降するように構成されている。ブレーキ6は、通常、モータ10の停止時に、モータ10が回転を始めるのを阻止または制動するものであって、コイル図示せずに電流を流すことによって制動を解除し、コイルに流す電流を停止するとアーマチャ図示せずが釈放されて制動力が発生するように構成されている。つぎに、図1に示すフローチャートに沿って、この実施形態のエレベータブレーキトルク診断方法について説明する。はじめに、エレベータを停止して、ブレーキ6を制動状態にするステップS1。つぎに、荷重検知の信号に基づいて、乗りかごの積載量を検出するステップS2。つぎに、アンバランストルクTubを算出するステップS3。乗りかご4とカウンタウェイト5との質量の差によりアンバランストルクTubが発生する。このアンバランストルクTubは乗りかご4内の積載によって変化するが、通常は、巻上機1を釣り合い制御するため、アンバランストルクTubは把握可能である。つぎに、アンバランストルクTubと同方向に巻上機1のモータ10のモータトルクTtmを印加するステップS4。このとき、ブレーキ6は制動状態のままとする。つぎに、モータ10に供給する電流を徐々に増やしていくことにより、モータトルクTtmを徐々に増やすステップS5。つぎに、巻上機1が回転したか否かを判定しステップS6、回転していない場合はモータトルクTtmをさらに増やすステップS5。巻上機1が回転を始めた場合は、かごが移動し続けているか否かを判定しステップS7、移動し続けていない場合はモータトルクTtmをさらに増やすステップS5。巻上機1が回転し、かごが移動し続けている場合は、モータ10に供給される電流のモータ電流値を電流計によって検出するステップS8。つぎに、モータ電流値に基づいてモータトルクTtmを算出するステップS9。つぎに、モータトルクTtmとアンバランストルクTubの和としてブレーキトルクTbkを計算するステップS10。つぎに、ブレーキ6を非制動状態にして、乗りかごをフロアレベルに戻すステップS11。上記手順で、ブレーキ6を制動状態にしたままで巻上機1を回転させ、乗りかご4が移動した時のモータ電流を把握することにより、このモータ電流によって巻上機1が発生させているモータトルクTtmを把握することができる。アンバランストルクTubと同じ向きにモータトルクを発生させているとすると、ブレーキ6のブレーキトルクTubは次の式で計算できる。Ttb=TubTtm-Tηただし、Tηはエレベータシステムの損失分で、乗りかご4とカウンタウェイト5がちょうど釣り合っている時のモータトルクから把握することができる。以上説明した第1の実施形態のエレベータブレーキトルク診断方法によれば、ブレーキ非常制動動作をしなくても、ブレーキトルクを把握することができ、簡単にブレーキの点検を行なうことができる。このエレベータブレーキトルク診断方法は簡単に実施できるので、たとえば、一定期間ごとに自動で行なうことができる。また、このエレベータブレーキトルク診断方法の結果をエレベータ保守会社に連絡することにより、把握したブレーキトルクがそのブレーキの規定値範囲内になければ異常と判断することができ、ブレーキ異常の有無を早期に把握することができる。[第2の実施形態]つぎに、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の第2の実施形態について説明する。第2の実施形態の診断方法の対象となるエレベータの構成例としては、図2および図3を参照して第1の実施形態について説明した内容と共通である。この実施形態では、乗りかご4に加速度計図示せずを設置し、ブレーキ6が非常制動時の減速度Bを検出する。ただし、アンバランストルクと逆方向に乗りかご4を運転していた時の非常制動とする。そのエレベータシステムの慣性モーメントIからブレーキトルクTbkは次の式で計算できる。Tbk=I×BTub-Tηこのようにしてそのエレベータシステムの慣性モーメントを把握できていれば、そのときに測定された減速度に基づいて、ブレーキトルクTbkを把握することができ、ブレーキ点検の精度を高めることができる。なお、エレベータシステムの慣性モーメントIは、エレベータシステムの仕様から把握できればそれを用いればよい。[第3の実施形態]つぎに、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の第3の実施形態について説明する。この実施形態は第2の実施形態の変形である。第3の実施形態の診断方法の対象となるエレベータの構成例としては、図2および図3を参照して第1の実施形態について説明した内容と共通である。上記第2の実施形態では乗りかご4に加速度計を設置してブレーキ6が非常制動時の減速度Bを検出するものとした。この第3の実施形態では、乗りかご4に加速度計を設置する必要はなく、モータ10またはガバナ図示せずに取り付けられたパルスジェネレータ図示せずを用いて乗りかご4減速度Bを求める。モータ10およびガバナは巻上機1とともに回転するものであるから、このパルスジェネレータにより巻上機1の回転を検出することができる。減速度Bは、減速開始時の速度Vと減速時間tとから、B=V/tという式で求めることができる。減速開始時刻は、ブレーキ釈放制動開始指令や、ブレーキアーマチュア図示せずの変位から判断できる。この第3の実施形態によれば、減速度を求めるために加速度計が不要であり、ブレーキ点検がさらに容易になる。[第4の実施形態]つぎに、本発明に係るエレベータブレーキトルク診断方法の第4の実施形態について説明する。この実施形態は第2または第3の実施形態の変形である。第4の実施形態の診断方法の対象となるエレベータの構成例としては、図2および図3を参照して第1の実施形態について説明した内容と共通である。上記第2の実施形態では、エレベータシステムの慣性モーメントIは、エレベータシステムの仕様から把握するものとした。この第4の実施形態では、エレベータシステムの仕様からエレベータシステムの慣性モーメントIが把握できない場合にも適用できる。すなわち、加速運転中もしくは減速運転中の乗りかごの加速度αとモータトルクとから、慣性モーメントIを計算する。アンバランストルクTubと逆方向にモータトルクを印加しているとして、加速中のモータトルクをTmaとすると、次の式で慣性モーメントIを計算することができる。ただし、このときブレーキは非制動状態にあるものとする。I=Tma-Tub-Tη/αなお、アンバランストルクと同方向にモータトルクを印加する場合は次の式で計算できる。I=TmaTub-Tη/αこれにより、エレベータの仕様から慣性モーメントIを把握できなくても、通常のオペレーション時に実機の慣性モーメントIを求めることができる。[他の実施形態]以上説明した実施形態は例示であって、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行なうことができる。これら実施形態やその変形は、発明の要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。