波付シースケーブルの把持構造であって、波付シースケーブルは、複数の心線と、前記心線が挿通される波付管と、前記波付管の外周に被覆される樹脂被覆と、を少なくとも具備し、前記樹脂被覆または前記波付管の少なくとも一方の外周の周方向に、線材が、複数周に渡って螺旋状に巻きつけられ、前記線材の外周には、把持具が設けられ、前記把持具は、内面に突起付きの把持板を具備し、前記把持板を前記線材の外周面に複数方向から締め込むことで、前記波付シースケーブルを前記把持具で把持することを特徴とする波付シースケーブルの把持構造。前記線材は、前記樹脂被覆を構成する樹脂よりも硬度が大きく、前記線材は前記樹脂被覆の外周の周方向に複数周に渡って螺旋状に巻きつけられることを特徴とする請求項1記載の波付シースケーブルの把持構造。前記線材の外径は、前記樹脂被覆の厚みの2倍以上であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の波付シースケーブルの把持構造。前記線材の外径は、前記波付管の波ピッチの1/2以下であることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の波付シースケーブルの把持構造。前記線材は、アルミニウム線であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載の波付シースケーブルの把持構造。波付シースケーブルの把持方法であって、前記波付シースケーブルは、複数の心線と、前記心線が挿通される波付管と、前記波付管の外周に被覆される樹脂被覆と、を少なくとも具備し、前記樹脂被覆の外周の周方向に、前記樹脂被覆を構成する樹脂よりも硬度の大きな線材を複数周に渡って螺旋状に巻きつけ、前記線材の外周に、内面に突起付きの把持板を具備する把持具を設け、前記把持板を前記線材の外周面に複数方向から締め込むことで、前記波付シースケーブルを前記把持具で把持することを特徴とする波付シースケーブルの把持方法。ケーブル接続部に用いられるクロージャであって、請求項1から請求項5のいずれかに記載の波付シースケーブルの把持構造を有し、絶縁部材よりなる筒状のスリーブと、前記スリーブの両端部に設けられ、ケーブルが貫通する端面板と、前記スリーブの内部に設けられ、ケーブル接続部を覆う保護カバーと、を具備し、一対の前記波付シースケーブルの把持構造が、前記端面板の内面側に配置され、それぞれの前記把持具同士が連結され、前記把持具同士の間で、前記心線が接続されることを特徴とするクロージャ。このようなクロージャに接続されるケーブルには、内部に断面波付形状のシースが施された波付シースケーブルが用いられる場合がある。したがって、波付シースケーブルをクロージャ等に対して把持する必要がある。図9は、波付シースケーブル105を把持固定する把持構造100を示す図である。把持構造100は、例えばクロージャに対する波付シースケーブル105の把持構造である。波付シースケーブル105は、内部に電線等が挿通される波付管113の外周に、樹脂被覆115が施されて形成される。クロージャ内部に位置する部位であって、波付シースケーブル105の端部の樹脂被覆115は剥離される。したがって、波付シースケーブル105の端部は、波付管113が露出する。波付シースケーブル105の把持構造としては、一対の把持具107a、107bが用いられる。把持具107aは、樹脂被覆115の外部に取り付けられる。把持具107aは、本体129a、把持板123a、押しボルト127a等から構成される。樹脂被覆115の外周には、略リング状の本体129aが配置され、本体129aと樹脂被覆115の間には、複数の把持板123aが配置される。把持板123aの内面側には複数の突起125が形成される。本体129aに対して、押しボルト127aをねじ込むと、押しボルト127aによって、把持板123aが樹脂被覆115に押し付けられる。この際、把持板123aの突起125が、樹脂被覆115に突きささり、把持板123aによって外部樹脂115が固定される。同様に、把持具107bは、本体129b、把持板123b、押しボルト127b等から構成される。外部樹脂115が剥離された波付管113の外周に、略リング状の本体129bが配置され、本体129bと波付管113の間には、複数の把持板123bが配置される。把持板123bの内面には、波付管113の外形に対応する波付形状が形成される。本体129bに対して、押しボルト127bをねじ込むと、押しボルト127bによって、把持板123bが波付管113に押し付けられる。この際、把持板123bの内面波形状が、波付管113の外面波形状と嵌合する。したがって、波付管113が固定される。なお、把持具107a、107bは、接続対象である他の波付シースケーブル図示せずの端部を把持する、把持具同士で連結されて固定される。このようにすることで、ケーブル接続部に引張力が生じることがなく、確実にケーブルを把持することができる。しかし、従来の方法では、樹脂被覆115の把持と、波付管113の把持の2つの把持具が必要である。これは、樹脂被覆115の把持だけでは、波付管113の軸方向への移動を十分に把持することができず、また、波付管113のみの把持では、樹脂被覆115のみがクロージャからずれて抜けだしてしまう恐れがあるためである。したがって、部品点数が増えることによるコスト増や、把持具による把持作業の工数の増加を招くという問題がある。また、波付管113の外形は必ずしも一定ではなく、ケーブルの径や種類によって、波形状が異なる。したがって、把持板123bはそれぞれの波付管の形状毎に製造する必要がある。さらに、このような内面に波形状を形成するための製造工数を要するため、把持具のコスト増につながる恐れがある。本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、簡易な構造で確実に波付シースケーブルを把持可能であり、波形状によらず、同一の把持具等で把持することが可能な波付シースケーブルの把持構造等を提供することを目的とする。前述した目的を達成するため、第1の発明は、波付シースケーブルの把持構造であって、波付シースケーブルは、複数の心線と、前記心線が挿通される波付管と、前記波付管の外周に被覆される樹脂被覆と、を少なくとも具備し、前記樹脂被覆または前記波付管の少なくとも一方の外周の周方向に、線材が、複数周に渡って螺旋状に巻きつけられ、前記線材の外周には、把持具が設けられ、前記把持具は、内面に突起付きの把持板を具備し、前記把持板を前記線材の外周面に複数方向から締め込むことで、前記波付シースケーブルを前記把持具で把持することを特徴とする波付シースケーブルの把持構造である。前記線材は、前記樹脂被覆を構成する樹脂よりも硬度が大きく、前記線材は前記樹脂被覆の外周の周方向に複数周に渡って螺旋状に巻きつけられることが望ましい。前記線材の外径は、前記樹脂被覆の厚みの2倍以上であることが望ましい。前記線材の外径は、前記波付管の波ピッチの1/2以下であることが望ましい。第1の発明によれば、樹脂被覆の外周に、樹脂被覆の樹脂よりも硬度の大きな線材が巻きつけられ、線材の外周から把持具によって線材が巻き付けられた樹脂被覆部を把持するため、線材が樹脂被覆に押し付けられるとともに、線材が波付管の波形状に対して樹脂被覆を介して追従するため、外部樹脂および波付管の両者を確実に把持することができる。この際、波付管の形状によらず、略同一の線材を巻きつければよいため、波付管ごとに異なる把持部材等を用いる必要がない。また、線材の外径が樹脂被覆の厚みの2倍以上であれば、線材が樹脂被覆に完全に埋まり込むことがなく、線材の大部分を樹脂被覆から露出させることができるため、確実に樹脂被覆を把持することができる。また、線材の外径が波付管の波ピッチの1/2以下であれば、線材が波形状に追従して巻き付けられた際に、線材の少なくとも一部が確実に波形状の谷部に嵌り込んで、波付管の軸方向への移動を制限することができる。また、線材が特殊な部材ではなく、通常用いられるアルミニウム線であれば、耐食性にも優れ、巻付け作業性にも優れる。第2の発明は、波付シースケーブルの把持方法であって、前記波付シースケーブルは、複数の心線と、前記心線が挿通される波付管と、前記波付管の外周に被覆される樹脂被覆と、を少なくとも具備し、前記樹脂被覆の外周の周方向に、前記樹脂被覆を構成する樹脂よりも硬度の大きな線材を複数周に渡って螺旋状に巻きつけ、前記線材の外周に、内面に突起付きの把持板を具備する把持具を設け、前記把持板を前記線材の外周面に複数方向から締め込むことで、前記波付シースケーブルを前記把持具で把持することを特徴とする波付シースケーブルの把持方法である。第2の発明によれば、樹脂被覆の外周に線材を巻き付けることで、樹脂被覆および波付管の両者を把持することが可能であるため、作業性にも優れる。第3の発明は、ケーブル接続部に用いられるクロージャであって、第1の発明にかかる波付シースケーブルの把持構造を有し、絶縁部材よりなる筒状のスリーブと、前記スリーブの両端部に設けられ、ケーブルが貫通する端面板と、前記スリーブ内部に設けられ、ケーブル接続部を覆う保護カバーと、を具備し、一対の前記波付シースケーブルの把持構造が、前記端面板の内面側に配置され、それぞれの前記把持具同士が連結され、前記把持具同士の間で、前記心線が接続されることを特徴とするクロージャである。第3の発明によれば、部品点数が少なく、構造が簡易であり、確実に波付シースケーブルを把持可能なクロージャを得ることができる。本発明によれば、簡易な構造で確実に波付シースケーブルを把持可能であり、波形状によらず、同一の把持具等で把持することが可能な波付シースケーブルの把持構造等を提供することができる。以下、本発明の実施の形態にかかるクロージャ1について説明する。図1は、クロージャ1を示す図であり、クロージャ本体を透視した状態を示す図である。クロージャ1は、クロージャ本体、端末板3、把持具7、連結棒9等から構成される。クロージャ1は、波付シースケーブル5の接続部に用いられる。波付シースケーブル5は、光ファイバケーブルであってもメタル通信ケーブルであってもよい。クロージャ本体の両端部波付シースケーブル5の導入導出方向には、端末板3が設けられる。端末板3は、例えば円柱状のゴム製部材であり、中心に波付シースケーブル5が挿通される孔が形成される。端末板3の外周は、クロージャ本体に密着する。したがって、端末板3は、波付シースケーブル5との接触部およびクロージャ本体との接触部においてシールされ、クロージャ1は水密に保たれる。クロージャ1の内部端末板3よりも内部側には、一対の波付シースケーブル5の端部が配置される。波付シースケーブル5は、波付管13の外周に絶縁性の樹脂被覆15が形成される。波付管13は、例えばアルミニウム製の管体である。波付管13の内部には、心線11が挿通される。クロージャ1の内部では、例えば、互いに対向する波付シースケーブル5のそれぞれの心線11同士が接続される。波付シースケーブル5の端部は、樹脂被覆15が剥離され、波付管13が露出する。なお、波付管13の露出部端部において、波付管13と心線11とは、図示を省略した樹脂等で固められて固定される。それぞれの波付シースケーブル5の樹脂被覆15の部位には、それぞれ把持具7が設けられる。把持具7は、波付シースケーブル5を把持し、クロージャ本体等に固定される。また、それぞれの波付シースケーブル5の把持具7同士は、連結棒9で連結される。したがって、一対の波付シースケーブル5同士の距離が変動し、心線11接続部等に張力が付与されることがない。図2、図3は、把持構造20を示す図であり、図2は、把持構造20を示す正面図、図3は図2のA-A線断面図である。把持構造20は、把持具7によって波付シースケーブル5樹脂被覆15が把持されたものである。樹脂被覆15は、波付管13の上に例えば押出被覆された樹脂層である。したがって、樹脂被覆15の外面は、波付管13の波よりもやや緩やかではあるものの、波付管13の外形に対応した凹凸が形成される。樹脂被覆15の外周には、線材21が巻きつけられる。したがって、線材21は、樹脂被覆15の凹凸に沿って巻きつけられる。なお、線材21は、例えばアルミニウム線である。巻き付けられた線材21の外周には、把持具7が設けられる。把持具7は、本体29、把持板23、押しボルト27等から構成される。図3に示すように、本体29は、例えば半割の部材であり、波付シースケーブル5線材21の外周に被せられ、互いに連結される。すなわち、本体29は、略リング状であり、波付シースケーブル5が本体29の内部を貫通する。本体29には、例えば3か所に孔が形成され、押しボルト27が設けられる。押しボルト27は、本体29に対して、その径方向内外方向に移動可能である。それぞれの押しボルト27の先端本体29の内部には、把持板23が配置される。把持板23は、押しボルト27の移動に伴って、本体29の径方向に移動可能である。把持板23は、波付シースケーブル5の外形に沿うように、波付シースケーブル外周の曲率よりも小さな曲率緩やかな曲線で湾曲曲する。また、把持板23の内面には、複数の針状の突起25が設けられる。把持板23が押しボルト27によって、波付シースケーブル5線材21に対して押し付けられることで、線材21の一部が、樹脂被覆15に埋まり込む。また、さらに、線材21の外周から、把持板23が押し付けられるため、突起25が線材21間に挿入される。前述の通り、線材21は樹脂被覆15にめり込むとともに、樹脂被覆15の凹凸波付管13の波形状に対応する凹凸に追従する。したがって、巻き付けられた線材21によって、波付シースケーブル5が軸方向にずれることが防止される。また、線材21は把持板23によって押さえつけられ、突起25によって把持される。したがって、線材21が、把持板23把持具7に対して、波付シースケーブル5の軸方向にずれることが防止される。すなわち、把持具7によって、波付シースケーブル5樹脂被覆15および波付管13がずれることがない。次に、波付シースケーブル5の把持方法について説明する。なお、以下の説明においては、クロージャ等の図示を省略する。まず、図4aに示すように、波付シースケーブル5の端部の樹脂被覆を剥離する。次に、図4bに示すように、樹脂被覆15の外周に線材21を巻き付ける。線材21としては、例えば1.5mmφ~3mmφ程度のアルミニウム線が望ましく、さらに望ましくは、2mmφ~2.5mmφである。線材21の線径が細すぎると、巻付け量が多くなり、作業性が悪くなるとともに、線材21自体の強度が低くなり、さらには、線材21全体が容易に樹脂被覆15にめり込んでしまい、把持板23による把持が困難となるためである。また、線材21の径が太すぎると、樹脂被覆15の外周に沿って巻き付けることが困難となり、線材21と樹脂被覆15との間に大きな隙間等が形成される恐れがあるためである。なお、線材21の線径については後述する。線材21が巻きつけられる範囲は、使用される把持板のサイズに応じて適宜設定され、例えば15~20mm程度の範囲でよい。なお、線材21の巻付け位置の最端部図中右側から、樹脂被覆15の端部までは、波付管13の波ピッチに対して1ピッチ以上あけておくことが望ましい。また、線材21が巻き付けられた後、必要に応じて、テープ等によって線材21が仮止めされる。次に、図5aに示すように、線材21が巻き付けられた部位の外周に、把持具7を配置する。この際、押しボルト27は、本体29に対して外方に移動させておく。したがって、把持板23と線材21との間には隙間が生じており、把持具7の配置や位置決め作業の妨げとなることがない次に、図5bに示すように、押しボルト27を締め込む。すなわち、把持板23を線材21の外周に押し付ける図中矢印B方向。各押しボルト27を略均等にねじ込むことで、把持板23は、線材21の外周に略均等に押し付けられる。この際、線材21は樹脂被覆15よりも硬度が大きいため、線材21に押し付けられる樹脂被覆15は圧縮変形して、線材21の断面の一部が樹脂被覆15に埋まり込む。また、把持板23の突起25の先端が、線材21の隙間に挿入される。なお、この際、突起25の先端は、樹脂被覆15まで到達する必要はなく、線材21の隙間にくさび状に挿入されれば良い。すなわち、把持板23の突起25は、線材21のずれ波付シースケーブル5の軸方向に対するずれが防止できれば良い。以上により、波付シースケーブル5の把持が完了する。なお、波付シースケーブル5の把持が完了した後、必要に応じて、波付管13の端部が心線11とともに樹脂で固められ、波付管13に対する心線11の移動が防止される。さらに、対向する把持具7同士を連結することで、心線同士の接続部等に張力が付与されることがない。次に、本発明において使用される線材21について詳細を説明する。前述の通り、対象となる波付シースケーブル5は、内部に波付管13が設けられる。このため、波付管13の外周を被覆する樹脂被覆15の外面は、波付管13の外形の影響を受け、波付管13の波形状を緩やかにしたような凹凸形状が繰り返される。図6は、線材21が巻きつけられた状態の樹脂被覆15の表面近傍の拡大図である。図6aに示すように、内部の波付管13のピッチと同一のピッチPで、樹脂被覆15の表面には凹凸が形成される。この際、周囲に巻きつけられる線材21の外径が、このピッチPに対して大きすぎると、図6aに示すように、線材21は、樹脂被覆15の山部の頂部近傍のみに配置される場合がある。このような場合には、線材21は、内部の波付管の波形状に追従せずに巻きつけられる。したがって、線材21によって、波付管がその軸方向に移動することを十分に防止することができない。これに対し、図6bのように、線材21の外径を小さくすると、線材21は、波付管13の波形状に追従して、全体として波形に配置される。このように線材を巻き付けることで、線材の少なくとも一部が波付管13の谷部に対応する凹部に落ち込む。したがって、この部位に対して、波付管方向に線材21を押し付けることで、線材21の一部が波付管13の谷部に嵌るように樹脂被覆15に押し付けられる。したがって、波付管13が軸方向にずれることが防止される。このような効果を確実に得るためには、線材21の外径は、波付管の波ピッチの1/2以下とすることが望ましく、さらに望ましくは、波ピッチの1/3以下である。線径が大きすぎると、前述のように、波付管の移動防止効果が劣るためである。図7は、線材21の外周から把持板23によって押し付けた状態の樹脂被覆15近傍の拡大図である。押しボルト27によって把持板23を押し込むと、線材21の断面の一部が樹脂被覆15に埋まり込む。これにより、樹脂被覆15が軸方向にずれることが防止される。一方、線材21が樹脂被覆15に埋まった際に、線材21が完全に樹脂被覆15に埋まってしまい、線材による凹凸形状が表面に露出しなくなると、把持板23による線材21の把持が十分ではなくなる恐れがある。したがって、線材21の外径としては、樹脂被覆15の樹脂厚さTの2倍以上であることが望ましい。なお、樹脂被覆15の樹脂厚さは、樹脂被覆15の最小厚みを指し、例えば、波付管の山部における頂部最大外径部の樹脂厚みである。以上、本実施の形態によれば、樹脂被覆15の外周に線材21を巻き付け、線材21の外周から把持板23で押さえつけるのみであるため、部品点数が少なく、作業も容易である。また、一つの把持具7によって、樹脂被覆15および波付管13のいずれのずれも防止することができる。また、対象とする波付シースケーブル5の外径や、波付管13の形状に応じて、個々に把持板等のサイズを変更する必要がなく、略同一の線材を用いて、複数の形状の波付シースケーブルに対応することができる。以上、添付図を参照しながら、本発明の実施の形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施の形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、前述の実施の形態では、把持具7を樹脂被覆15の外周に設けて波付シースケーブル5を把持する例を説明したが、本発明はこれに限られない。例えば、図8に示す把持構造30のように、把持具7を波付管13の外周に設けてもよい。従来の把持構造図9では、一対の把持具によって波付シースケーブルの樹脂被覆および波付管がそれぞれ把持される。同様に、把持構造30においても、一対の把持具7、7aによって波付シースケーブル5の樹脂被覆15および波付管13がそれぞれ把持される。ここで、把持具7aは、図9の把持具107aに相当する。すなわち、把持具7aの把持板23a、突起25a、押しボルト27a、本体29aは、把持具107aの把持板123a、突起125、押しボルト127a、本体129aに対応する。このように、把持構造30では、樹脂被覆15を把持する把持具7aは、従来と同様の構成である。一方、把持構造30では、波付管13は、把持具7によって把持される。前述の通り、従来の把持構造では、波付管の外周に、波付管の外形に対応する波付形状が形成される複数の把持板が配置される。把持板を波付管に押し付けることで、把持板の内面波形状が、波付管の外面波形状と嵌合し、波付管を把持することができる。これに対し、把持構造30では、波付管13を把持するために、本発明にかかる把持具7が用いられる。把持具7では、波付管13の外周面に線材21が巻きつけられる。なお、線材21の外径は、波付管13のピッチの1/2以下であることが望ましい。波付管13の外周に線材21が巻き付けられた状態で、把持板23を押しボルト27によって締め込むことで、線材21が波付管13の外周に押し付けられる。また、把持板23突起25によって線材21が把持される。このため、把持具7によって、波付管13を把持することができる。なお、線材21等による波付管13の把持をより確実に行うためには、波付管13の外周面の一部を変形させ、線材21の一部が押し込まれることが望ましい。このためには、波付管13を構成する材料よりも、線材21を構成する材料の硬度を高くすることが望ましい。把持構造30によれば、波付シースケーブル5の把持のために、一対の把持具を使用する点では従来と変わらないが、波付管13の外径や波ピッチ、波高さなど、波付管の外形に対応した把持板を用いる必要がない。すなわち、波付管13の外形によらず、同一の把持具7を使用することができる。したがって、波付管の形状に応じて複数の把持具を準備する必要がない。また、把持板に対して複雑な波形状加工を行うことなく、確実に波付管13を把持することができる。