"セパレータ、前記セパレータを介して配置されリチウムイオンを可逆的に吸蔵放出する正極と負極、及び前記リチウムイオンを含む電解質を溶解させた有機電解液を備えるリチウムイオン二次電池において、前記有機電解液は、下記の一般式1で表される芳香族系化合物一般式1において、R1はアルキル基を表し、R2~R5は、それぞれ、水素、ハロゲン基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、及び三級アミン基のいずれか1つを表す。を含有し、前記芳香族系化合物の濃度が0.1mol/L以下であることを特徴とするリチウムイオン二次電池。請求項1記載のリチウムイオン二次電池において、前記一般式1のR2及びR5の少なくとも一方は、芳香族環に対する電子供与性基であるリチウムイオン二次電池。請求項2記載のリチウムイオン二次電池において、前記芳香族系化合物は、3,4-ジメトキシベンゾニトリルであるリチウムイオン二次電池。請求項1から3のいずれか1項記載のリチウムイオン二次電池において、前記有機電解液は、分子内にC=C不飽和結合を有する有機化合物を含むリチウムイオン二次電池。請求項4記載のリチウムイオン二次電池において、前記有機化合物の添加量は、0.5~5wtであるリチウムイオン二次電池。請求項1から5のいずれか1項記載のリチウムイオン二次電池において、前記負極は、負極活物質が黒鉛質炭素材料であり、前記黒鉛質炭素材料は、黒鉛層間距離d002が0.337nm以上0.338nm以下の範囲、及び窒素ガスを用いたBET法による比表面積が2m2/g以下であり、前記負極は、初回のリチウム吸蔵放出反応における不可逆容量が、前記負極中の前記黒鉛質炭素材料の重量換算で45mAh/g以上51mAh/g以下であるリチウムイオン二次電池。請求項1から6のいずれか1項記載のリチウムイオン二次電池において、前記有機電解液は、リチウム金属基準で4.3V以上5.5V以下の範囲において電解重合する芳香族系化合物を含むリチウムイオン二次電池。請求項7記載のリチウムイオン二次電池において、前記リチウム金属基準で4.3V以上5.5V以下の範囲において電解重合する芳香族系化合物の添加量は、0.5~5wtであるリチウムイオン二次電池。請求項1から8のいずれか1項記載のリチウムイオン二次電池において、前記正極は、正極活物質が一般式Li1aNibMncCodN’eO2N’は、Al、Mg、Mo、Ti、Ge、及びWのうち少なくとも1つを含み、0.05≦a≦0.1、0.33≦b≦0.6、0.2≦c≦0.33、0.1≦d≦0.33、及び0≦e≦0.1で表されるリチウムイオン二次電池。請求項1から9のいずれか1項記載のリチウムイオン二次電池を複数個用いた組電池システム。電気自動車や蓄電システムに用いる大容量のリチウムイオン二次電池では、大電流での充放電を行い入出力の電気エネルギーが大きくなるため、過充電に対してより一層の安全対策が必要である。すなわち、非水電解液に溶解させる過充電抑制添加剤には、大きな過電圧が電池に印加された場合に、速やかに化学反応を起こして、異常充電による不安定状態を回避する化学的特性が求められる。既存の過充電抑制添加剤は、過電圧に対する応答性が悪く、異常充電による不安定状態を十分に回避できない。このため、従来のリチウムイオン二次電池は、過充電が行われた場合に、電池全体が異常に発熱し、電池の安全性が懸念されるという課題がある。本発明は、過電圧に対する応答性が良い過充電抑制添加剤を非水電解液有機電解液に添加し、過充電に対して安全性の高い大容量のリチウムイオン二次電池を提供することを目的とする。本発明によるリチウムイオン二次電池は、セパレータ、前記セパレータを介して配置されリチウムイオンを可逆的に吸蔵放出する正極と負極、及び前記リチウムイオンを含む電解質を溶解させた有機電解液を備え、前記有機電解液は、下記の一般式1で表される芳香族系化合物を含有し、前記芳香族系化合物の濃度が0.1mol/L以下であることを特徴とする。一般式1において、R1はアルキル基を表し、R2~R5は、それぞれ、水素、ハロゲン基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、及び三級アミン基のいずれか1つを表す。R2~R5は、全てが同一であってもよく、少なくとも1つが異なっていてもよい。本発明により、異常電圧が印加され過充電に至った場合でも安全性の優れた大容量のリチウムイオン二次電池を提供できる。本発明者らは、アルコキシ基とニトリル基を合わせ持つ芳香族系化合物が異常過電圧で速やかに分解反応を起こし優れた電位応答性を有するため、この化合物を過充電抑制添加剤として有機電解液非水電解液に含有させることで、過充電における不安全状態を回避できることを見出した。以下に、本発明によるリチウムイオン二次電池の詳細を述べる。なお、以下では、過充電抑制添加剤のことを、単に添加剤と称する。また、有機電解液非水電解液のことを、単に電解液と称する。本発明によるリチウムイオン二次電池は、リチウムイオンを可逆的に吸蔵放出する正極と負極、及びリチウムイオンを含む電解質を溶解させた有機電解液非水電解液を備え、正極及び負極がセパレータを介して配置され、下記の一般式1で表される芳香族系化合物を添加剤として有機電解液非水電解液に含むことを特徴とする。一般式1において、R1はアルキル基を表し、R2~R5は、それぞれ、水素、ハロゲン基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、及び三級アミン基のいずれか1つを表す。R2~R5は、全てが同一であってもよく、少なくとも1つが異なっていてもよい。このよう芳香族系化合物の例としては、4-メトキシベンゾニトリル、4-フェノキシベンゾニトリル、3,5-ジメチル-4-メトキシベンゾニトリル、2,4,6-トリメトキシベンゾニトリル、3,4,5-トリメトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-ブロモ-4-メトキシベンゾニトリル、3-クロロ-4-メトキシベンゾニトリル、4-トリフルオロメトキシ-ベンゾニトリル、2,4-ジメトキシ-6-メチルベンゾニトリル、4-メトキシ-2,5-ジメチルベンゾニトリル、3-ターシャリーブチル-4-メトキシベンゾニトリル、2-アミノ-4,5-ジメトキシベンゾニトリル、及び1,3-ベンゾジオキソロール-5-カーボニトリルが挙げられる。上記の芳香族系化合物として有機電解液に一種類以上含まれていてもよい。これらの芳香族系化合物は、リチウム金属基準で4.3V以上5.5V以下の範囲で酸化分解し、その際の分解電流の立ち上がりの電位応答性が優れる。このため、異常過電圧が印加された場合、これらの芳香族系化合物が速やかに分解し、リチウムイオン二次電池の過充電の不安定な状態を回避できる。特に、酸化電位はリチウム金属基準で4.4V以上5.0V以下の範囲であることが、通常の使用範囲では副反応が起きず、かつ、過充電では速やかに酸化反応が開始するため望ましい。一般式1のニトリル基は、芳香族から電子を引き付ける電子吸引性基で酸化電位を高める効果があり、逆に、芳香族環に対して電子を受け渡す電子供与性基は、酸化電位を低める効果がある。上記の酸化電位をリチウム金属基準で4.4V以上5.0V以下の範囲とするには、電子吸引性基と電子供与性基を適切に組み合わせることで実現でき、一般式1のR2及びR5の少なくとも一方を、電子供与性基とすることが望ましい。電子供与性基の例としては、アルコキシ基及び三級アミン基が挙げられる。特に過充電抑制効果が高いものとして、下記の一般式2に示される3,4-ジメトキシベンゾニトリルが挙げられる。なお、本発明で用いる芳香族化合物は、負極でわずかに還元分解し負極抵抗を増加させる恐れがあるため、その添加量を適正な範囲とする必要がある。芳香族化合物の添加濃度を0.1mol/Lモル/リットル以下とした場合、十分な過充電抑制効果を発揮するとともに負極での還元分解も抑制できることが、実験的に明らかとなっている。芳香族化合物の添加濃度を0.05mol/Lモル/リットル以上とした場合、初期直流抵抗を低減できる。また、本発明で用いる芳香族化合物の負極におけるわずかな還元分解を抑制する別の手段として、分子内にC=C不飽和結合を有する有機化合物を添加剤とし、電解液に別途添加することも効果的である。このよう不飽和結合を有する化合物としては、例えば、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、アリルエチルカーボネート、ジアリルカーボネート、ビニルアセテート、2,5-ジヒドロフラン、フラン-2,5-ジオン、及びメチルシアネート等が使用できる。これらの各種添加剤の添加量は、0.5~5wtの範囲とすることが好ましい。さらに、本発明で用いる芳香族化合物の還元分解による負極の抵抗上昇の影響を最小限に抑える手段として、負極に、黒鉛層間距離d002が0.337nmから0.338nmの範囲であり、窒素ガスを用いたBET法による比表面積が2m2/g以下である黒鉛質材料を用いることが挙げられる。黒鉛質材料の表面は、リチウムイオンを吸蔵するエッジ面と、六角網面に沿ったベーサル面が存在する。黒鉛質材料は、六角網面に沿った配向性が高く、表面は一般的にベーサル面の割合が多い。黒鉛質材料を用いてリチウムイオンの吸蔵放出充電放電反応を行った場合、初サイクルにおいて、電解液を分解し黒鉛表面に不働態膜を形成する特有の不可逆反応が生じる。エッジ面とベーサル面を比較すると、リチウムイオンが出入りするエッジ面における不可逆反応量が大きいと考えられる。黒鉛質材料からなる負極の不可逆反応は、電池の容量低下の原因になり得るため、これまでは、不可逆容量ができるだけ小さい材料が負極に選択されてきた。しかしながら、このような材料を用いる場合、エッジ面の割合が極端に少なくなる可能性があり、逆にリチウムイオンの出入りが抑制され、充放電の反応抵抗が増加すると考えられる。そこで、本発明で用いる芳香族系化合物に適した負極材料を検討した結果、上記の黒鉛質材料を用いると、低比表面積で特に負極塗布性が優れ、かつ、エッジ面比率が高く負極の抵抗上昇を抑制できることが分かった。また、本発明で用いる芳香族系化合物とは別に、リチウム金属基準で4.3V以上5.5V以下の範囲において電解重合する従来の芳香族系化合物を、添加剤として添加することもできる。このような従来の芳香族化合物としては、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、クメン、ターシャリーブチルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ビフェニル、及びナフタレンなどが挙げられる。これらの各種添加剤の添加量は、0.5~5wtの範囲とすることが好ましい。本発明によるリチウムイオン二次電池の正極活物質としては、スピネル型立方晶、層状型六方晶、オリビン型斜方晶、又は三斜晶等の結晶構造を有する、リチウムと遷移金属との複合化合物を用いる。高出力、高エネルギー密度かつ長寿命といった観点では、リチウム、ニッケル、マンガン、コバルトを少なくとも含有する層状型六方晶が好ましい。特に、一般式Li1aNibMncCodN’eO2で表される層状型六方晶の複合化合物が好ましい。但し、N’は、層状型六方晶系正極材料への添加元素を表す。酸素との結合力が強い元素を添加元素として正極材料に含有させると、正極の結晶構造が安定化し、充放電反応におけるリチウムイオンの出し入れが容易となり、大容量のリチウムイオン二次電池が得られる。このような添加元素N’の例として、Al、Mg、Mo、Ti、Ge、及びWが挙げられる。N’は、Al、Mg、Mo、Ti、Ge、及びWのうち少なくとも1つを含めばよい。一般式Li1aNibMncCodN’eO2において、0.05≦a≦0.1、0.33≦b≦0.6、0.2≦c≦0.33、0.1≦d≦0.33、及び0≦e≦0.1である材料を正極に用いることが、高エネルギー密度のリチウムイオン二次電池を実現する上で特に好ましい。本発明によるリチウムイオン二次電池は、過充電の不安定な状態を速やかに回避できるため、例えば、ロードコンディショナ、医療機器、自動車、電気自動車、ゴルフカート、電動カート、及び電力貯蔵システムなどに用いることができる。特に、本発明によるリチウムイオン二次電池を複数個用いて組電池システムとした場合、上記に例示した機器装置に対し、高信頼の電源システムが得られる。図1は、本発明の実施形態例によるリチウムイオン二次電池の部分断面図である。図1には、一例として、円筒型の非水電解液系二次電池を示した。リチウムイオン二次電池は、正極10、セパレータ11、負極12、電池缶13、正極集電タブ14、負極集電タブ15、内蓋16、内圧開放弁17、ガスケット18、PTC素子19、外蓋20を備える。正極10、セパレータ11、及び負極12には、非水電解液が滲みこんでいる。<電解液>電解液に用いる有機溶媒は、高誘電率の溶媒と低粘性の溶媒を混合して用いる。高誘電率の溶媒としては、カーボネート類を含むエステル類がより好ましい。中でも、誘電率が30以上のエステルを使用することが推奨され、例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、γ-ブチロラクトン、及びイオウ系エステルエチレングリコールサルファイト等等が挙げられる。これらの中でも環状エステルが好ましく、エチレンカーボネート、ビニレンカーボネート、プロピレンカーボネート、及びブチレンカーボネート等の環状カーボネートが特に好ましい。低粘性の溶媒としては、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、及びメチルエチルカーボネート等に代表される鎖状カーボネート、又は脂肪族の分岐型のカーボネート系化合物を用いることができる。さらに、上記の非水溶媒以外にも、プロピオン酸メチル等の鎖状のアルキルエステル類、リン酸トリメチル等の鎖状リン酸トリエステル、3-メトキシプロピオニトリル等のニトリル系溶媒、デンドリマー、及びデンドロンに代表されるエーテル結合を有する分岐型化合物等の有機溶媒、及びフッ素系の溶媒を用いることができる。フッ素系の溶媒としては、例えば、HCF22OCH3、C4F9OCH3、HCF22OCH2CH3、HCF22OCH2CF3、HCF22CH2OCF22H、CF3CHFCF2OCH3、及びCF3CHFCF2OCH2CH3等の直鎖構造のパーフロロアルキルアルキルエーテルが挙げられる。又は、イソパーフロロアルキルアルキルエーテル、すなわち、2-トリフロロメチルヘキサフロロプロピルメチルエーテル、2-トリフロロメチルヘキサフロロプロピルエチルエーテル、2-トリフロロメチルヘキサフロロプロピルプロピルエーテル、3-トリフロロオクタフロロブチルメチルエーテル、3-トリフロロオクタフロロブチルエチルエーテル、3-トリフロロオクタフロロブチルプロピルエーテル、4-トリフロロデカフロロペンチルメチルエーテル、4-トリフロロデカフロロペンチルエチルエーテル、4-トリフロロデカフロロペンチルプロピルエーテル、5-トリフロロドデカフロロヘキシルメチルエーテル、5-トリフロロドデカフロロヘキシルエチルエーテル、5-トリフロロドデカフロロヘキシルプロピルエーテル、6-トリフロロテトラデカフロロヘプチルメチルエーテル、6-トリフロロテトラデカフロロヘプチルエチルエーテル、6-トリフロロテトラデカフロロヘプチルプロピルエーテル、7-トリフロロヘキサデカフロロオクチルメチルエーテル、7-トリフロロヘキサデカフロロオクチルエチルエーテル、7-トリフロロヘキサデカフロロヘキシルオクチルエーテル等が挙げられる。電解質塩としては、リチウムの過塩素酸塩、有機ホウ素リチウム塩、含フッ素化合物のリチウム塩、及びリチウムイミド塩等のリチウム塩が好ましい。例えば、LiClO4、LiPF6、LiBF4、LiCF3SO3、LiCF3CO2、Li2C2F4SO32、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23、LiCnF2n1SO3n≧2、及びLiNRfOSO22ここで、Rfはフルオロアルキル基等が挙げられる。これらのリチウム塩の中で、含フッ素有機リチウム塩が特に好ましい。電解質塩の濃度は、0.3mol/Lモル/リットル以上、より好ましくは0.7mol/L以上であって、好ましくは1.7mol/L以下、より好ましくは1.2mol/L以下である。電解質塩濃度が低すぎると、イオン伝導度が小さくなることがあり、高すぎると、溶解しきれない電解質塩が析出するおそれがある。以下に、作製した10種類の電解液を示す。電解液1は添加剤を含まず、電解液2~10は添加剤を含む。<電解液1の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。<電解液2の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、4-メトキシベンゾニトリルを0.1mol/L添加した。<電解液3の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、シクロヘキシルベンゼンを0.1mol/L添加した。電解液3は、添加剤としてシクロヘキシルベンゼンを用いた、従来技術と同様の電解液である。<電解液4の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3,5-ジメチル-4-メトキシベンゾニトリルを0.1mol/L添加した。<電解液5の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリルを0.08mol/L添加した。<電解液6の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、2-アミノ-4,5-ジメトキシベンゾニトリルを0.05mol/L添加した。<電解液7の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3,4-ジメトキシベンゾニトリルを0.1mol/L添加した。<電解液8の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3,4-ジメトキシベンゾニトリルを0.1mol/L、及びビニレンカーボネートを2wt添加した。<電解液9の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3,4-ジメトキシベンゾニトリルを0.1mol/L、及びシクロヘキシルベンゼンを5wt添加した。<電解液10の作製>エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを体積比1:1:1の割合で混合した後、LiPF6を1mol/L溶解させ、ベースの電解液を調製した。このベースの電解液に、3,4-ジメトキシベンゾニトリルを0.2mol/L添加した。<サイクリックボルタモグラム測定>電解液1~3を用いて、室温でサイクリックボルタモグラムCV測定を行い、それぞれの電解液の酸化分解挙動を調べた。作用電極には白金を、参照極及び対極にはリチウム金属を用いた。電解液1は、添加剤を含まない。電解液2は、添加剤として0.1mol/Lの4-メトキシベンゾニトリルを含む。電解液3は、添加剤として0.1mol/Lのシクロヘキシルベンゼンを含み、従来技術と同様の電解液である。図2~図4は、CV測定の結果を示すグラフであり、横軸は印加電圧を、縦軸は応答電流を示す。図2は電解液1添加剤を含まない電解液を用いた場合であり、図3は電解液2添加剤として4-メトキシベンゾニトリルを含む電解液を用いた場合であり、図4は電解液3添加剤としてシクロヘキシルベンゼンを含む電解液を用いた場合である。電解液1を用いた場合添加剤を含まない場合のCV測定の結果は、図2に示すように、4.5V以上の過充電領域での分解電流が小さい。電解液2、3を用いた場合添加剤を含む場合のCV測定の結果は、図3と図4に示すように、過充電領域で添加剤の酸化によって分解電流が流れることが分かる。特に、図3に示したニトリル系芳香族化合物を添加した電解液2の場合は、図4に示したシクロヘキシルベンゼンを添加した電解液3の場合従来の電解液の場合に比べて、分解電流の立ち上がりが鋭いことが分かる。この結果により、電解液2は、分解電流の立ち上がりの電位応答性が優れ、過電圧に対する応答性が良いことが分かる。さらに、電解液2の場合は、図3に示すように、印加電圧が所定の電圧5Vを超えた場合に、電流増加が抑制されるという特有の電気化学的な挙動が認められた。また、ニトリル系芳香族化合物を添加した電解液4~10を用いた場合でも、CV測定の結果は、電解液2を用いた場合と同様に、分解電流の立ち上がりが鋭く、印加電圧が所定の電圧5Vを超えた場合に電流増加が抑制されるという挙動を示した。すなわち、一般式1で表されるニトリル系芳香族化合物を電解液に添加すると、異常な過電圧が電池に印加された場合、はじめは酸化分解によって電流を消費することで速やかに蓄電エネルギーを放散して不安定化を回避し、さらに印加電圧が所定の電圧を超えると極端に電池抵抗が上昇して通電を停止するという効果が得られる。<負極><負極1の作製>負極活物質には、黒鉛層間距離d002が0.356nm、平均粒径10μmの高結晶性黒鉛粉末を用いた。これに、ポリフッ化ビニリデンPVDFを重量比で90:10となるように混合し、適量のN-メチル-2-ピロリドンを加えてスラリーを作製した。このスラリーをプラネタリーミキサーで1時間撹拌して、十分な混練を行った。次に、ロール転写式の塗布機を用いて、混練したスラリーを厚さ10μmの銅箔に塗布した。スラリーを銅箔の両面に塗布して負極シートを作製し、120°Cで乾燥した。その後、ロールプレスで100kg/cmでプレスした。このとき、負極合材密度は1.5g/cm3であった。電解液1を用いて、リチウム金属を対極とした負極1のハーフセルを作製し、初回のリチウム吸蔵放出反応充放電反応における不可逆容量を調べた結果、負極中の黒鉛質炭素材料の重量換算で32mAh/gであった。<負極2の作製>石炭ピッチを大気中、500°Cで一部酸化架橋処理した後、不活性雰囲気で800°Cまで昇温しコークス化した。これを、ハンマーミル及びパルベライザミルを用いて、平均粒径15μmに粉砕処理した。このように予め粉砕したコークス微粉を原料とし、黒鉛化炉を用いて2800°Cで加熱処理を行い、黒鉛層間距離d002が0.338nm、窒素ガスを用いたBET法による比表面積が2m2/gの黒鉛質材料を得た。これに、ポリフッ化ビニリデンPVDFを重量比で90:10となるように混合し、適量のN-メチル-2-ピロリドンを加えてスラリーを作製した。このスラリーをプラネタリーミキサーで1時間撹拌して、十分な混練を行った。次に、ロール転写式の塗布機を用いて、混練したスラリーを厚さ10μmの銅箔に塗布した。スラリーを銅箔の両面に塗布して負極シートを作製し、120°Cで乾燥した。その後、ロールプレスで100kg/cmでプレスした。このとき、負極合材密度は1.5g/cm3であった。電解液1を用いて、リチウム金属を対極とした負極2のハーフセルを作製し、初回のリチウム吸蔵放出反応充放電反応における不可逆容量を調べた結果、負極中の黒鉛質炭素材料の重量換算で51mAh/gであった。<負極3の作製>石炭ピッチを大気中、500°Cで一部酸化架橋処理した後、不活性雰囲気で800°Cまで昇温しコークス化した。これを、ハンマーミル及びパルベライザミルを用いて、平均粒径20μmに粉砕処理した。このように予め粉砕したコークス微粉を原料とし、黒鉛化炉を用いて2800°Cで加熱処理を行い、黒鉛層間距離d002が0.337nm、窒素ガスを用いたBET法による比表面積が1.5m2/gの黒鉛質材料を得た。これに、ポリフッ化ビニリデンPVDFを重量比で90:10となるように混合し、適量のN-メチル-2-ピロリドンを加えてスラリーを作製した。このスラリーをプラネタリーミキサーで1時間撹拌して、十分な混練を行った。次に、ロール転写式の塗布機を用いて、混練したスラリーを厚さ10μmの銅箔に塗布した。スラリーを銅箔の両面に塗布して負極シートを作製し、120°Cで乾燥した。その後、ロールプレスで100kg/cmでプレスした。このとき、負極合材密度は1.5g/cm3であった。電解液1を用いて、リチウム金属を対極とした負極3のハーフセルを作製し、初回のリチウム吸蔵放出反応充放電反応における不可逆容量を調べた結果、負極中の黒鉛質炭素材料の重量換算で45mAh/gであった。<正極><正極1の作製>原料として、酸化ニッケル、酸化マンガン、及び酸化コバルトを使用し、原子比でNi:Mn:Co比が1:1:1となるように秤量し、湿式粉砕機で粉砕混合して粉砕混合粉を得た。次に、結着剤としてポリビニルアルコールPVAを加えた粉砕混合粉を、噴霧乾燥機で造粒した。得られた造粒粉末を高純度アルミナ容器に入れ、PVAを蒸発させるため600°Cで12時間の仮焼成を行い、空冷後に解砕して解砕粉を得た。さらに、解砕粉にLi:遷移金属Ni、Mn、Coの原子比が1.1:1となるように水酸化リチウム一水和物を添加し、充分混合して混合粉末を得た。この混合粉末を高純度アルミナ容器に入れて、900°Cで6時間の本焼成を行った。得られた正極活物質を解砕分級した。このように作製した正極活物質は、組成式Li1.1Ni0.33Mn0.33Co0.33O2で表され、平均粒径が6μmであった。次に、正極活物質と導電材とポリフッ化ビニリデンPVDFを混合し、適量のN-メチル-2-ピロリドンを加えてスラリーを作製した。導電材には、粉末状黒鉛、鱗片状黒鉛、及び無定形炭素を用いた。正極活物質、粉末状黒鉛、鱗片状黒鉛、無定形炭素、及びPVDFは、重量比で85:7:2:2:4となるように混合した。作製したスラリーをプラネタリーミキサーで3時間撹拌して、十分な混練を行った。次に、ロール転写式の塗布機を用いて、混練したスラリーを厚さ20μmのアルミ箔に塗布した。スラリーをアルミ箔の両面に塗布して正極シートを作製し、120°Cで乾燥した。その後、ロールプレスで250kg/cmでプレスした。このとき、正極合材密度は、2.8g/cm3であった。<正極2の作製>原料として、酸化ニッケル、酸化マンガン、酸化コバルト、及び酸化チタンを使用し、原子比でNi:Mn:Co:Ti比が6:2:1:1となるように秤量し、湿式粉砕機で粉砕混合して粉砕混合粉を得た。次に、結着剤としてポリビニルアルコールPVAを加えた粉砕混合粉を、噴霧乾燥機で造粒した。得られた造粒粉末を高純度アルミナ容器に入れ、PVAを蒸発させるため600°Cで12時間の仮焼成を行い、空冷後に解砕して解砕粉を得た。さらに、解砕粉にLi:遷移金属Ni、Mn、Co、Tiの原子比が1.05:1となるように水酸化リチウム一水和物を添加し、充分混合して混合粉末を得た。この混合粉末を高純度アルミナ容器に入れて、900°Cで6時間の本焼成を行った。得られた正極活物質を解砕分級した。このように作製した正極活物質は、組成式Li1.05Ni0.6Mn0.2Co0.1Ti0.1O2で表され、平均粒径が6μmであった。次に、正極活物質と導電材とポリフッ化ビニリデンPVDFを混合し、適量のN-メチル-2-ピロリドンを加えてスラリーを作製した。導電材には、粉末状黒鉛、鱗片状黒鉛、及び無定形炭素を用いた。正極活物質、粉末状黒鉛、鱗片状黒鉛、無定形炭素、及びPVDFは、重量比で85:7:2:2:4となるように混合した。作製したスラリーをプラネタリーミキサーで3時間撹拌して、十分な混練を行った。次に、ロール転写式の塗布機を用いて、混練したスラリーを厚さ20μmのアルミ箔に塗布した。スラリーをアルミ箔の両面に塗布して正極シートを作製し、120°Cで乾燥した。その後、ロールプレスで250kg/cmでプレスした。このとき、正極合材密度は、2.8g/cm3であった。<円筒型電池の作製>正極1のシート及び負極1のシートをそれぞれ所定の大きさに裁断し、それぞれの電極の両端の未塗工部に集電タブを超音波溶接で設置した。正極集電タブはアルミニウム製、負極集電タブはニッケル製とした。この正極と負極の間にセパレータとして多孔性のポリエチレンフィルムを挟み、正極と負極とセパレータを円筒状に捲回した。この捲回体を電池缶に挿入し、負極集電タブは電池缶、正極集電タブは電池の内蓋に溶接した。さらに、電解液4を電池缶に注液し、電池蓋を電池缶に取り付けて、本発明の実施例1におけるリチウムイオン二次電池を作製した。電解液に電解液5を用い、その他は実施例1と同様にして、本発明の実施例2におけるリチウムイオン二次電池を作製した。電解液に電解液6を用い、その他は実施例1と同様にして、本発明の実施例3におけるリチウムイオン二次電池を作製した。電解液に電解液7を用い、その他は実施例1と同様にして、本発明の実施例4におけるリチウムイオン二次電池を作製した。電解液に電解液8を用い、その他は実施例1と同様にして、本発明の実施例5におけるリチウムイオン二次電池を作製した。電解液に電解液9を用い、その他は実施例1と同様にして、本発明の実施例6におけるリチウムイオン二次電池を作製した。[比較例1]電解液に電解液1を用い、その他は実施例1と同様にして、比較例1におけるリチウムイオン二次電池を作製した。[比較例2]電解液に電解液10を用い、その他は実施例1と同様にして、比較例2におけるリチウムイオン二次電池を作製した。<実施例1~6及び比較例1、2の電池の特性>実施例1~6及び比較例1、2のリチウムイオン二次電池の1時間率1C放電での設計定格容量は、8.5Ahである。実施例1~6及び比較例1、2のリチウムイオン二次電池について、室温の下、0.2時間率0.2Cに相当する電流1.7A=0.2CAで初期充放電容量を測定した。さらに、電流4CA、8CA、12CA、及び16CAの順で10秒間放電し、その際の放電電流と10秒目の電圧との関係をプロットし、得られた直線の傾きより初期直流抵抗を求めた。また、電流1CAで充放電を繰り返し、サイクル寿命について調べた。表1に、これらの電池特性の測定結果を示す。正確な充放電容量を調べるため、充放電電流を定格の1CAより小さい0.2CAで測定した。実施例1~6のリチウムイオン二次電池は、初期充放電容量が約9.0Ahであり、全て設計定格以上の容量が得られた。また、初期直流抵抗は、4.0~4.2mΩと小さい。500サイクル後の容量維持率も82~88と高く、長寿命であることが分かった。これに対して、比較例2の電池電解液10を用いた電池は、添加剤の量が0.2mol/Lと多く、負極で還元分解が生じたと考えられる。このため、初期容量が8.1Ahと小さく、初期直流抵抗が8.2mΩと極端に大きい。500サイクル後の容量維持率も52と低い。この結果より、実施例1~6の電池は、ニトリル系芳香族の添加剤の量を0.1mol/L以下としたことによって負極での副反応が抑制され、添加剤が無い比較例1の電池電解液1を用いた電池に匹敵する初期充放電容量と初期直流抵抗が得られた。また、実施例5の電池電解液8を用いた電池のように、C=C不飽和結合を有するビニレンカーボネートも電解液に添加すると、特にサイクル劣化が少なくなるため、望ましい。<実施例1~6及び比較例1、2の電池の過充電試験>実施例1~6及び比較例1、2のリチウムイオン二次電池を、4.2Vまで充電して満充電とし、熱硬化性フェノール樹脂板からなる箱に入れ、室温において電流1CA、上限電圧を10Vとして過充電試験を行った。過充電試験では、電池の発火の有無と、電池の最高表面温度を調べた。表2に、過充電試験の結果を示す。添加剤が無い比較例1の電池電解液1を用いた電池は発火したが、実施例1~6と比較例2の電池電解液4~10を用いた電池は、一般式1で表されるニトリル系芳香族の添加剤を含んでいるため、発火しなかった。また、実施例4~6の電池電解液7~9を用いた電池のように、3,4-ジメトキシベンゾニトリルを添加剤に用いると、電池の最高表面温度が低下するので、より望ましい。特に、実施例6の電池電解液9を用いた電池のように、従来の電解液で用いられる芳香族系化合物シクロヘキシルベンゼンも電解液に添加すると、電池の最高表面温度が大きく低下するので、より望ましいことが分かる。なお、電池の最高表面温度を下げるために電解液に添加する芳香族系化合物は、シクロヘキシルベンゼンだけに限られず、リチウム金属基準で4.3V以上5.5V以下の範囲において電解重合する芳香族系化合物を用いることができる。以上のように、表1及び表2に示した結果から、一般式1で表されるニトリル系芳香族添加剤を所定量の範囲0.1mol/L以下で電解液に添加することで、応答性が良く、優れた電池特性と高い安全性を両立することができるリチウムイオン二次電池を実現できる。正極1のシート及び負極2のシートをそれぞれ所定の大きさに裁断し、それぞれの電極の両端の未塗工部に集電タブを超音波溶接で設置した。正極集電タブはアルミニウム製、負極集電タブはニッケル製とした。この正極と負極の間にセパレータとして多孔性のポリエチレンフィルムを挟み、正極と負極とセパレータを円筒状に捲回した。この捲回体を電池缶に挿入し、負極集電タブは電池缶、正極集電タブは電池内蓋に溶接した。さらに、電解液8を電池缶に注液し、電池蓋を電池缶に取り付けて、本発明の実施例7におけるリチウムイオン二次電池を作製した。負極に負極3を用い、その他は実施例7と同様にして、本発明の実施例8におけるリチウムイオン二次電池を作製した。正極に正極2を用い、その他は実施例7と同様にして、本発明の実施例9におけるリチウムイオン二次電池を作製した。<実施例7~9の電池の特性>実施例7及び実施例8のリチウムイオン二次電池の1時間率1C放電での設計定格容量は、8.5Ahであり、実施例9のリチウムイオン二次電池の1時間率1C放電での設計定格容量は、9.5Ahである。実施例7~9のリチウムイオン二次電池について、それぞれの時間率に対応する電流値で、実施例1~6と同様にして、初期充放電容量、初期直流抵抗、及びサイクル寿命について調べた。表3に、これらの電池特性の測定結果を示す。<実施例7~9の電池の過充電試験>実施例7~9のリチウムイオン二次電池について、実施例1~6と同様にして、設計定格容量に対応する電流値で過充電試験を行った。表4に、過充電試験の結果を示す。表3及び表4に示した結果から、実施例7~9の電池は、負極のエッジ面の割合が多いと推定でき、このために電池抵抗が低減し、長寿命化できることが分かる。また、実施例9の電池は、正極のリチウム吸蔵放出量が大きく、大容量電池でありながら、過充電で発火が起きず高安全であることが分かる。なお、過充電に対して安全性が高く大容量のリチウムイオン二次電池を得るためには、正極活物質として、正極1と正極2で用いたものだけに限られず、一般式Li1aNibMncCodN’eO20.05≦a≦0.1、0.33≦b≦0.6、0.2≦c≦0.33、0.1≦d≦0.33、及び0≦e≦0.1で表される正極活物質を用いればよい。N’は、正極材料への添加元素であり、例えば、Al、Mg、Mo、Ti、Ge、及びWのうち、1つ又は複数の元素を用いることができる。このような正極活物質を用いると、高エネルギー密度のリチウムイオン二次電池を得ることができる。上述した実施例1~9のリチウムイオン二次電池を複数個用いて組電池システムを作製することで、高安全である単電池の特性を活かし、信頼性の高い電源システムを実現できる。実施例1において作製した円筒型リチウムイオン二次電池を用いて、電池モジュールを作製した。8本のリチウムイオン二次電池を、4列2段に並べ、直列に電気的に接続した。各電池間には、絶縁スペーサを取り付け、放熱のための空間を設けた。各電池の正極端子と負極端子の間は、接続金具を溶接して直列接続して、リチウムイオン二次電池モジュールを得た。実施例10において作製したリチウムイオン二次電池モジュールを用いて、組電池システムとして、電池パックを作製した。実施例10のリチウムイオン二次電池モジュールを5列2段に配列し、それぞれを直列接続し、外装ケースに収納して、薄型の電池パックを構成した。電池パックには、充放電状態を監視及び制御する制御回路部と、冷却のためのファンを取り付けた。この電池パックは、薄型であり、電気自動車やハイブリッド車の床底に設置することができ、車内空間を確保するために好適である。"