"下記一般式1で表される含窒素芳香族へテロ環化合物と、下記一般式2で表されるケイ素化合物と、ニトロメタンとを、亜鉛スルホナート、亜鉛スルホンアミド及び亜鉛ハライドからなる群から選択される一種以上の亜鉛触媒存在下で反応させ、下記一般式3で表される、芳香族へテロ環化合物のニトリル化物を得ることを特徴とする、芳香族へテロ環化合物のニトリル化法。式中、R1は水素原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R2は置換基を有していてもよい脂肪族基又はアリール基であり;R3はハロゲン原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R4は炭素数1~15のアルキル基若しくはアルコキシ基、炭素数6~20のアリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基若しくはアルキルアリール基、又はアミノ基であり;lは0~4の整数であり、lが2~4である場合には、複数のR3は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR3は相互に結合して環を形成していてもよく;mは0又は1であり;nは0~3の整数であり、ただし、mが1である場合には、nは0又は1であり;nが2又は3である場合には、複数のR2は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR2は相互に結合して環を形成していてもよく;R1が水素原子ではなく、且つnが0ではない場合には、R1及びR2は相互に結合して環を形成していてもよく;l及びmがいずれも0ではなく、且つR1が水素原子ではない場合には、R1及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;l、m及びnがいずれも0ではない場合には、R2及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;pは1~3の整数であり、pが2又は3である場合には、複数のR4は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR4は相互に結合して環を形成していてもよい。前記R1が水素原子、炭素数1~10のアルキル基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であり、前記R2が炭素数1~10のアルキル基若しくはアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であり、前記R3がハロゲン原子、炭素数1~10のアルキル基若しくはアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であることを特徴とする請求項1に記載の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法。前記亜鉛触媒が、炭素数1~10の亜鉛フルオロアルキルスルホナート及び亜鉛フルオロアルキルスルホンアミド、並びに亜鉛ハライドからなる群から選択される一種以上であることを特徴とする請求項1又は2に記載の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法。前記R4が炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~5のアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法。しかし、非特許文献2に記載の方法では、基質となる芳香族化合物は、シアノ化を誘導するために2-ピリジル基を有することが必要となり、適用できる分子構造が極めて狭い範囲に限定されるという問題点があった。また、銅塩は化学量論量必要であり、金属を含む副生成物が大量に副生されるため、環境負荷が大きいという問題点があった。そして、これら芳香族化合物はもとより、窒素原子が芳香族環中に含まれる含窒素芳香族ヘテロ環化合物等についても同様に、直接シアノ基を導入する有用な方法がこれまでに開示されていないのが実情である。本発明は上記事情に鑑みて為されたものであり、毒性が高い原料が不要であり、副生成物の量を低減でき、使用原料の構造上の制約が少ない新規の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法を提供することを課題とする。上記課題を解決するため、本発明は、下記一般式1で表される含窒素芳香族へテロ環化合物と、下記一般式2で表されるケイ素化合物と、ニトロメタンとを、亜鉛スルホナート、亜鉛スルホンアミド及び亜鉛ハライドからなる群から選択される一種以上の亜鉛触媒存在下で反応させ、下記一般式3で表される、芳香族へテロ環化合物のニトリル化物を得ることを特徴とする、芳香族へテロ環化合物のニトリル化法を提供する。式中、R1は水素原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R2は置換基を有していてもよい脂肪族基又はアリール基であり;R3はハロゲン原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R4は炭素数1~15のアルキル基若しくはアルコキシ基、炭素数6~20のアリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基若しくはアルキルアリール基、又はアミノ基であり;lは0~4の整数であり、lが2~4である場合には、複数のR3は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR3は相互に結合して環を形成していてもよく;mは0又は1であり;nは0~3の整数であり、ただし、mが1である場合には、nは0又は1であり;nが2又は3である場合には、複数のR2は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR2は相互に結合して環を形成していてもよく;R1が水素原子ではなく、且つnが0ではない場合には、R1及びR2は相互に結合して環を形成していてもよく;l及びmがいずれも0ではなく、且つR1が水素原子ではない場合には、R1及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;l、m及びnがいずれも0ではない場合には、R2及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;pは1~3の整数であり、pが2又は3である場合には、複数のR4は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR4は相互に結合して環を形成していてもよい。本発明の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法においては、前記R1が水素原子、炭素数1~10のアルキル基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であり、前記R2が炭素数1~10のアルキル基若しくはアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であり、前記R3がハロゲン原子、炭素数1~10のアルキル基若しくはアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であることが好ましい。本発明の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法においては、前記亜鉛触媒が、炭素数1~10の亜鉛フルオロアルキルスルホナート及び亜鉛フルオロアルキルスルホンアミド、並びに亜鉛ハライドからなる群から選択される一種以上であることが好ましい。本発明の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法においては、前記R4が炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~5のアルコキシ基、又は炭素数6~15のアリール基若しくはアリールアルキル基であることが好ましい。本発明によれば、毒性が高い原料が不要であり、副生成物の量を低減でき、使用原料の構造上の制約が少ない新規の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法を提供できる。以下、本発明について詳しく説明する。本発明の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法は、下記一般式1で表される含窒素芳香族へテロ環化合物以下、化合物1と略記すると、下記一般式2で表されるケイ素化合物以下、化合物2と略記すると、ニトロメタンとを、亜鉛スルホナート、亜鉛スルホンアミド及び亜鉛ハライドからなる群から選択される一種以上の亜鉛触媒以下、亜鉛触媒と略記する存在下で反応させ、下記一般式3で表される、芳香族へテロ環化合物のニトリル化物以下、化合物3と略記するを得ることを特徴とする。式中、R1は水素原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R2は置換基を有していてもよい脂肪族基又はアリール基であり;R3はハロゲン原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基であり;R4は炭素数1~15のアルキル基若しくはアルコキシ基、炭素数6~20のアリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基若しくはアルキルアリール基、又はアミノ基であり;lは0~4の整数であり、lが2~4である場合には、複数のR3は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR3は相互に結合して環を形成していてもよく;mは0又は1であり;nは0~3の整数であり、ただし、mが1である場合には、nは0又は1であり;nが2又は3である場合には、複数のR2は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR2は相互に結合して環を形成していてもよく;R1が水素原子ではなく、且つnが0ではない場合には、R1及びR2は相互に結合して環を形成していてもよく;l及びmがいずれも0ではなく、且つR1が水素原子ではない場合には、R1及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;l、m及びnがいずれも0ではない場合には、R2及びR3は相互に結合して環を形成していてもよく;pは1~3の整数であり、pが2又は3である場合には、複数のR4は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR4は相互に結合して環を形成していてもよい。<化合物1>化合物1において、R1は水素原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基である。また、R2は置換基を有していてもよい脂肪族基又はアリール基である。R2は、化合物1のピロール環骨格を構成している炭素原子に結合している。化合物1において、水素原子以外のR1と、R2とは、それぞれ同一でもよいし、異なっていてもよい。R1及びR2における脂肪族基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状脂肪族環式基のいずれでもよく、飽和脂肪族基及び不飽和脂肪族基のいずれでもよい。前記脂肪族基は、炭化水素基であることが好ましい。R1及びR2の飽和脂肪族基における炭化水素基としては、アルキル基が例示できる。R1及びR2の飽和脂肪族基における鎖状又は分岐鎖状のアルキル基は、炭素数が1~20であることが好ましく、1~15であることがより好ましく、1~10であることが特に好ましく、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、n-ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、tert-ペンチル基、1-メチルブチル基、n-ヘキシル基、2-メチルペンチル基、3-メチルペンチル基、2,2-ジメチルブチル基、2,3-ジメチルブチル基、n-ヘプチル基、2-メチルヘキシル基、3-メチルヘキシル基、2,2-ジメチルペンチル基、2,3-ジメチルペンチル基、2,4-ジメチルペンチル基、3,3-ジメチルペンチル基、3-エチルペンチル基、2,2,3-トリメチルブチル基、n-オクチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基が例示できる。R1及びR2の飽和脂肪族基における環状のアルキル基は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、炭素数が3~10であることが好ましく、より具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、ノルボルニル基、イソボルニル基、1-アダマンチル基、2-アダマンチル基、トリシクロデシル基が例示できる。R1及びR2の不飽和脂肪族基としては、前記飽和脂肪族基における隣接する炭素原子間の単結合C-Cの一つ以上が二重結合C=C又は三重結合C≡Cに置換されたものが例示できる。該不飽和脂肪族基における二重結合C=C及び三重結合C≡Cの総数は少ないほど好ましく、1~3であることが好ましい。前記不飽和脂肪族基は、不飽和炭化水素基であることが好ましく、アルケニル基又はアルキニル基が例示できる。より具体的には、飽和脂肪族基における直鎖状、分岐鎖状又は環状のアルキル基における炭素原子間の一つの単結合が、不飽和結合炭素原子間の二重結合又は三重結合に置換されたものが例示できる。R1及びR2の不飽和脂肪族基におけるアルケニル基又はアルキニル基は、直鎖状又は分岐鎖状である場合には、炭素数が2~20であることが好ましく、2~15であることがより好ましく、2~10であることが特に好ましい。また、環状である場合には、炭素数が5~10であることが好ましい。R1及びR2におけるアリール基は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、炭素数が6~15であることが好ましい。なかでも、好ましいものとしては、フェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基が例示できる。さらに、これらの基の一つ以上の水素原子が、炭化水素基で置換されていてもよく、該炭化水素基としては、前記脂肪族基における炭化水素基と同様のものが例示できる。そして、炭化水素基の置換位置は、特に限定されない。R1及びR2における脂肪族基又はアリール基は、置換基を有していてもよい。ここで脂肪族基又はアリール基が置換基を有するとは、脂肪族基又はアリール基を構成する一つ以上の水素原子が、水素原子以外の基で置換されているか、あるいは脂肪族基又はアリール基を構成する一つ以上の炭素原子が、炭素原子以外の基で置換されていることを指す。そして、水素原子及び炭素原子が共に置換基で置換されていてもよい。置換基を有する前記脂肪族基又はアリール基は、置換基も含めて炭素数が前記範囲内であることが好ましい。R1及びR2における水素原子を置換する置換基としては、アルキル基、アルキルオキシカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アルコキシ基、アルキルカルボニル基、シアノアルキル基、トリアルキルシリル基、アルケニル基、アルケニルオキシ基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、アリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリールオキシ基、水酸基-OH、シアノ基-CN及びハロゲン原子が例示できる。水素原子を置換するアルキル基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基と同様のものが例示できる。水素原子を置換するアルキルオキシカルボニル基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基がオキシカルボニル基に結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するアルキルカルボニルオキシ基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基がカルボニルオキシ基に結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するアルコキシ基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基が酸素原子に結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するアルキルカルボニル基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基がカルボニル基に結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するシアノアルキル基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基の一つの水素原子がシアノ基で置換された基が例示できる。水素原子を置換するトリアルキルシリル基としては、三つの前記脂肪族基におけるアルキル基がケイ素原子に結合した一価の基が例示できる。ここで、三つのアルキル基は互いに同一でもよく、異なっていてもよい。すなわち、三つのアルキル基の内、二つが同一でもよく、三つ全てが同一でもよく、三つ全てが異なっていてもよい。水素原子を置換するアルケニル基としては、前記脂肪族基におけるアルケニル基と同様のものが例示できる。水素原子を置換するアルケニルオキシ基としては、前記脂肪族基におけるアルケニル基が酸素原子に結合した基が例示できる。水素原子を置換するアリール基は、前記と同様である。水素原子を置換するアルキルアリール基としては、前記アリール基の芳香族環を構成する炭素原子に結合している一つの水素原子が、前記脂肪族基におけるアルキル基で置換された基が例示できる。水素原子を置換するアリールアルキル基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基の一つの水素原子が前記アリール基で置換された基が例示できる。水素原子を置換するアリールオキシ基としては、前記アリール基が酸素原子に結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するアリールアルキルオキシ基としては、前記脂肪族基におけるアルキル基から一つの水素原子を除いたアルキレン基に、前記アリール基と酸素原子が結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するアルキルアリールオキシ基としては、前記アリール基から、芳香族環を構成する炭素原子に結合している一つの水素原子を除いたアリーレン基に、前記脂肪族基におけるアルキル基と酸素原子が結合した一価の基が例示できる。水素原子を置換するハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が例示できる。水素原子を置換する置換基の数は特に限定されず、R1及びR2の種類に応じて任意に調整でき、一つでもよいし、複数でもよく、すべての水素原子が置換基で置換されていてもよい。ただし、通常は1~4であることが好ましい。また、置換基で置換される水素原子の位置は特に限定されない。R1及びR2における炭素原子を置換する置換基としては、カルボニル基-C=O-、エステル結合-C=O-O-、アミド結合-NH-C=O-、ヘテロ原子が例示できる。炭素原子を置換するヘテロ原子としては、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ホウ素原子が例示できる。炭素原子を置換する置換基の数は特に限定されず、R1及びR2の種類に応じて任意に調整でき、一つでもよいし、複数でもよい。ただし、通常は1~4であることが好ましい。また、置換基で置換される炭素原子の位置は特に限定されない。置換基を有するR1及びR2としては、水素原子が置換基で置換された脂肪族基であれば、アリールアルキル基が例示でき、炭素原子が置換基で置換された脂肪族基であれば、アルコキシ基が例示できる。ただし、これらはごく一例に過ぎず、置換基を有するR1及びR2としては、上記説明に該当する多種多様なものが適用できる。化合物1において、R3はハロゲン原子、又は置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基である。R3は、化合物1のベンゼン環骨格を構成している炭素原子インドール環骨格の4位、5位、6位又は7位の炭素原子に結合している。R3におけるハロゲン原子としては、R1及びR2における水素原子を置換するハロゲン原子と同様のものが例示できる。R3における置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基としては、R1及びR2における置換基を有していてもよい脂肪族基若しくはアリール基と同様のものが例示できる。化合物1において、lは0~4の整数である。lが2~4である場合、複数のR3は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、すべてのR3が同一であってもよく、一部のR3が互いに異なっていてもよく、すべてのR3が互いに異なっていてもよい。lが1~4である場合、R3のインドール環骨格への結合位置は特に限定されない。lが2~4である場合、複数のR3は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、複数のR3同士が結合して、これら複数のR3と、これらが結合しているインドール環骨格を構成している炭素原子とで、環を形成していてもよい。この時の環は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、環員数環の骨格を構成する原子の数も特に限定されない。化合物1において、mは0又は1であり、nは0~3の整数である。ただし、mが1である場合には、nは0又は1である。すなわち、化合物1は、mが1である場合には、下記一般式11で表されるインドール環骨格を有する化合物以下、化合物11と略記するであり、mが0である場合には、下記一般式12で表されるピロール環骨格を有する化合物以下、化合物12と略記するである。式中、R1、R2、R3及びlは前記と同様であり;n1は0又は1であり;n2は0~3の整数であり、n2が2又は3である場合、複数のR2は互いに同一でも異なっていてもよく、複数のR2は相互に結合して環を形成していてもよい。化合物11において、n1は0又は1であり、n1が1である場合には、R2は、化合物11におけるインドール環骨格の2位又は3位の炭素原子に結合している。この場合、R2は、インドール環骨格の2位の炭素原子に結合していることが好ましい。すなわち、化合物11としては、下記一般式11aで表される化合物と、下記一般式11bで表される化合物が挙げられるが、下記一般式11aで表される化合物が好ましい。式中、R1、R2、R3、l及びn1は前記と同様である。化合物12において、n2は0~3の整数であり、n2が1~3である場合には、R2は、化合物12におけるピロール環骨格の2位~5位のいずれかの炭素原子に結合している。この場合、R2は、ピロール環骨格の2位又は5位の炭素原子に結合していることが好ましい。化合物12においてn2が2又は3である場合化合物1においてnが2又は3である場合、複数のR2は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、すべてのR2が同一であってもよく、一部のR2が互いに異なっていてもよく、すべてのR2が互いに異なっていてもよい。化合物12においてn2が2又は3である場合化合物1においてnが2又は3である場合、複数のR2は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、複数のR2同士が結合して、これら複数のR2と、これらが結合しているピロール環骨格を構成している炭素原子とで、環を形成していてもよい。この時の環は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、環員数も特に限定されない。n2は0~2であることが好ましく、0又は1であることがより好ましい。化合物1において、R1が水素原子ではなく、且つnが0ではない場合すなわち、化合物11において、R1が水素原子ではなく、且つn1が0ではない場合、化合物12において、R1が水素原子ではなく、且つn2が0ではない場合には、R1及びR2は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、R1と一つ以上のR2とが結合して、これらR1及びR2と、これらが結合している、ピロール環骨格を構成している炭素原子及び窒素原子とで、環を形成していてもよい。この時の環は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、環員数も特に限定されない。化合物1において、l及びmがいずれも0ではなくすなわち、化合物11においてlが0ではなく、且つR1が水素原子ではない場合には、R1及びR3は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、R1と一つ以上のR3とが結合して、これらR1及びR3と、これらが結合している、インドール環骨格を構成している炭素原子及び窒素原子とで、環を形成していてもよい。この時の環は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、環員数も特に限定されない。化合物1において、l、m及びnがいずれも0ではないすなわち、化合物11においてl及びn1が0ではない場合には、R2及びR3は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、一つ以上のR2と一つ以上のR3とが結合して、これらR2及びR3と、これらが結合している、インドール環骨格を構成している原子炭素原子、あるいは炭素原子及び窒素原子とで、環を形成していてもよい。この時の環は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、環員数も特に限定されない。そして、化合物1が水素原子以外のR1、R2及びR3を有する場合には、これらR1~R3がすべて相互に結合して環を形成していてもよい。<化合物2>化合物2において、R4は炭素数1~15のアルキル基若しくはアルコキシ基、炭素数6~20のアリール基、アリールオキシ基、アリールアルキル基若しくはアルキルアリール基、又はアミノ基-NH2である。R4における炭素数1~15のアルキル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状のいずれでもよく、R1及びR2におけるアルキル基と同様のものが例示でき、炭素数が1~10であることが好ましい。R4における炭素数1~15のアルコキシ基としては、R4における前記アルキル基が酸素原子に結合した一価の基が例示でき、炭素数が1~5であるものが特に好ましい。R4における炭素数6~20のアリール基は、単環構造及び多環構造のいずれでもよく、炭素数が6~15であることが好ましい。なかでも、好ましいものとしては、フェニル基、1-ナフチル基、2-ナフチル基が例示できる。さらに、これらの基の一つ以上の水素原子が、炭化水素基で置換されていてもよく、該炭化水素基としては、前記脂肪族基における炭化水素基と同様のものが例示できる。そして、炭化水素基の置換位置は、特に限定されない。R4における炭素数6~20のアリールオキシ基としては、R4における前記アリール基が酸素原子に結合した一価の基が例示できる。R4における炭素数6~20のアリールアルキル基としては、R4における前記アルキル基の一つの水素原子が、R4における前記アリール基で置換された基が例示でき、炭素数が6~15であることが好ましく、好ましいものとしては、ベンジル基C6H5-CH2-が例示できる。R4における炭素数6~20のアルキルアリール基としては、R4における前記アリール基の芳香族環を構成する炭素原子に結合している一つの水素原子が、R4における前記アルキル基で置換された基が例示でき、炭素数が6~15であることが好ましい。化合物2において、pは1~3の整数である。pが2又は3である場合、複数のR4は互いに同一でも異なっていてもよい。すなわち、すべてのR4が同一であってもよく、一部のR4が互いに異なっていてもよく、すべてのR4が互いに異なっていてもよい。pが2又は3である場合、複数のR4は相互に結合して環を形成していてもよい。すなわち、複数のR4同士が結合して、これら複数のR4と、これらが結合しているケイ素原子とで、環を形成していてもよい。化合物2の使用量は、化合物1に対して1~10倍モル量であることが好ましく、1.5~7.5倍モル量であることがより好ましい。下限値以上とすることで、化合物3の生成量をより向上させることができる。また、上限値以下とすることで、化合物2の過剰使用を抑制できる。<亜鉛触媒>本発明においては、亜鉛触媒として、亜鉛スルホナート、亜鉛スルホンアミド又は亜鉛ハライドを使用する。亜鉛スルホナートは、亜鉛フルオロアルキルスルホナートが好ましく、亜鉛パーフルオロアルキルスルホナートがより好ましい。そして、亜鉛スルホナートは、炭素数が1~10であることが好ましい。特に好ましい亜鉛スルホナートとしては、下記式41で表される化合物以下、ZnOTf2と略記する及び下記式42で表される化合物以下、ZnONf2と略記するが例示できる。亜鉛スルホンアミドは、亜鉛フルオロアルキルスルホンアミドが好ましく、亜鉛パーフルオロアルキルスルホンアミドがより好ましい。そして、亜鉛スルホンアミドは、炭素数が1~10であることが好ましい。特に好ましい亜鉛スルホンアミドとしては、下記式43で表される化合物以下、ZnNTf22と略記するが例示できる。亜鉛ハライドとしては、フッ化亜鉛ZnF2、塩化亜鉛ZnCl2、臭化亜鉛ZnBr2、ヨウ化亜鉛ZnI2が例示でき、塩化亜鉛、臭化亜鉛が好ましい。亜鉛触媒の使用量は、化合物1を基準として、1~30モルであることが好ましく、1~20モルであることがより好ましい。下限値以上とすることで、化合物3の生成量をより向上させることができる。また、上限値以下とすることで、副生成物の量をより低減できる。本発明においては、このように、亜鉛触媒の使用量が少量なので、例えば、化学量論量の金属塩を使用する従来の方法のように、金属を含む副生成物が大量に副生することがない。亜鉛触媒は、一種を単独で使用してもよいし、二種以上を併用してもよい。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すればよい。<ニトロメタン>本発明において、ニトロメタンは、シアノ基供給源として機能すると考えられる。ニトロメタンの使用量は、使用するその他の原料の種類や、反応条件等を考慮して適宜設定すればよいが、化合物1に対して2倍モル量以上であることが好ましく、5倍モル量以上であることがより好ましい。下限値以上とすることで、化合物3の生成量をより向上させることができる。上限値は特に限定されず、本発明の効果を妨げない範囲内において適宜設定すればよい。本発明においては、後述する溶媒を使用せずに、大過剰量のニトロメタンを溶媒兼用で使用してもよい。この場合のニトロメタンの使用量は、例えば、化合物1に対して7~15倍モル量であることが好ましい。<その他の反応条件>本発明においては、化合物1、化合物2、亜鉛触媒及びニトロメタン以外に、本発明の効果を妨げない範囲内において、さらにその他の成分を使用して、反応させてもよい。前記その他の成分としては、ニトロメタン以外の溶媒が例示でき、反応を妨げないものから適宜選択できる。前記溶媒は、一種を単独で使用してもよいし、二種以上を併用してもよい。二種以上を併用する場合には、その組み合わせ及び比率は、目的に応じて適宜選択すればよい。本発明においては、条件によっては、前記溶媒を使用しなくても十分な量の化合物3が得られるので、前記溶媒の使用の有無、使用する場合の使用量は、行う反応ごとに判断すればよい。化合物3は、化合物1、化合物2、亜鉛触媒、ニトロメタン、及び必要に応じてその他の成分を混合し、反応させることで、生成させることができる。反応温度は、適宜調整すればよく、特に限定されないが、通常は、50~130°Cが好ましく、65~115°Cがより好ましい。このように、極端な低温又は高温等の特殊な温度ではなく、実用的な温度で反応させることができるので、本発明は極めて汎用性が高い。反応時間は、反応温度等、その他の反応条件に応じて適宜調整すればよいが、通常は、2~100時間が好ましい。化合物3の製造時には、反応終了後、常法により必要に応じて後処理を行い、生成物を取り出せばよい。すなわち、適宜必要に応じて、ろ過、洗浄、抽出、pH調整、脱水、濃縮等の後処理操作をいずれか単独で、又は二つ以上組み合わせて行い、濃縮、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー等により、生成物を取り出せばよい。また、取り出した生成物は、さらに必要に応じて、結晶化、再沈殿、カラムクロマトグラフィー、抽出、溶媒による結晶の撹拌洗浄等の操作をいずれか単独で、又は二つ以上組み合わせて一回以上行うことで、精製してもよい。本発明においては、使用する化合物1に対応して、化合物3として、下記一般式31で表されるインドール環骨格を有する化合物以下、化合物31と略記する又は下記一般式32で表されるピロール環骨格を有する化合物以下、化合物32と略記するを製造できる。式中、R1、R2、R3、l、n1及びn2は前記と同様である。化合物31としては、下記一般式31aで表される化合物と、下記一般式31bで表される化合物が挙げられるが、本発明は、下記一般式31aで表される化合物の製造に好適である。式中、R1、R2、R3、l及びn1は前記と同様である。化合物32としては、下記一般式32aで表される化合物と、下記一般式32bで表される化合物が挙げられるが、本発明は、n2が0又は1であるこれら化合物の製造に好適である。式中、R1、R2及びn2は前記と同様である。本発明によれば、化合物1を構成する芳香族環ピロール環骨格に直接シアノ基を導入することで、化合物3を効率よく製造できる。この時、金属シアン化物等の毒性が高い原料を使用する必要がなく、特殊な反応条件も必要としないので、特殊な設備が不要であり、プロセス上の制約が少ない。また、使用する金属化合物は亜鉛触媒であり、使用量が少ないので、例えば、金属塩を化学量論量使用した場合よりも、副生成物の量を大幅に低減できる。さらに、化合物1としては、インドール環骨格又はピロール環骨格を有するものであればいずれも使用でき、シアノ化を誘導するための特殊な官能基を有している必要性はないので、使用原料の構造上の制約が少ない。このように、本発明によれば、極めて有用で多様なアリールニトリル化合物を、環境負荷が小さく、安全で、汎用性が高い方法によって製造できる。以下、具体的実施例により、本発明についてさらに詳しく説明する。ただし、本発明は、以下に示す実施例に何ら限定されるものではない。なお、以下に示す亜鉛触媒の使用量molは、すべて化合物1を基準とした量である。また、mmolは10-3モルを示す。さらに、各略号はそれぞれ以下の基を示す。Me:メチル基Et:エチル基n-Oct:n-オクチル基Ph:フェニル基[実施例1]表1及び2に示すように、化合物1としてインドール0.8mmolと、化合物2としてジフェニルシラン2.4mmolと、ニトロメタン0.4ml、7.4mmolと、亜鉛触媒としてZnOTf210molとを混合し、90°Cで10時間反応させた後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、目的物である化合物3101を単離収率74で得た。単離収率は、検量線を用いてガスクロマトグラフィーの測定値から算出した収率以下、GC収率と略記する76とほぼ一致した。得られた化合物3101のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ73073774777477986013CNMRδ87511211158119712241244126913181348[実施例2]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3102を単離収率58で得た。得られた化合物3102のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ38672973273774075777713CNMRδ33685411031160119812211238127813551360[実施例3]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3103を単離収率60で得た。得られた化合物3103のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ72973674675175375777878879187713CNMRδ84111161168119612251245126812791289129412951301134313501447[実施例4]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3104を単離収率50で得た。得られた化合物3104のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ24971673575776985413CNMRδ21486911171160119312601272131713211331[実施例5]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3105を単離収率42で得た。得られた化合物3105のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ73674477479387413CNMRδ87411351150116012241276128513271335[実施例6]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3106を単離収率41で得た。得られた化合物3106のNMRデータを以下に示す。1HNMRδ38969871973576884913CNMRδ55886910051130115111621278129713201560[実施例7]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3201を単離収率32で得た。化合物3201は、シアノ基が3位に導入された化合物3201a41モル、及びシアノ基が2位に導入された化合物3201b59モルの混合物であった。すなわち、化合物3201aの単離収率は13、化合物3201bの単離収率は19であった。得られた化合物3201のNMRデータを以下に示す。化合物3201a1HNMRδ66070473674074675213CNMRδ95011341163121012131121351264127612989129921392化合物3201b1HNMRδ63570070974174774875313CNMRδ104011061138011383122212411124131269128312971382[実施例8]表1及び2に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3202を単離収率51で得た。化合物3202は、シアノ基が3位に導入された化合物3202a55モル、及びシアノ基が2位に導入された化合物3202b45モルの混合物であった。すなわち、化合物3202aの単離収率は28、化合物3202bの単離収率は23であった。得られた化合物3202のNMRデータを以下に示す。化合物3202a1HNMRδ50764566571371673173913CNMRδ540931112511671224127312811128131284612911359化合物3202b1HNMRδ52162068368571872073073813CNMRδ524104110991138120311203312664126671274128412901360[実施例9~29]表3~6に示す条件で反応を行ったこと以外は実施例1と同様にして、目的物である化合物3101を得た。上記実施例においては、ヘテロ原子として窒素原子を含む芳香族へテロ環化合物のニトリル化法の例を示したが、本発明の反応機序を考慮すれば、本発明はこれらの例に限定されるものではなく、芳香族ヘテロ環を構成するヘテロ原子として、酸素原子、硫黄原子等の窒素原子以外のものが含まれる芳香族ヘテロ環化合物についても、本発明の芳香族へテロ環化合物のニトリル化法を適用できることはいうまでもない。"