"回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、該前側及び後側軸受との間で前記回転軸と一体回転可能に配置されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータと、を備えるモータビルトイン方式の主軸装置であって、前記回転軸と前記ロータとの間には、前記回転軸よりも熱伝達率が小さな円筒部材が配置されることを特徴とするモータビルトイン方式の主軸装置。前記円筒部材は、炭素繊維複合材料から形成されることを特徴とする請求項1に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。工作機械の主軸用軸受は、高回転精度、且つ低振動特性が要求されるため、組込時に軸受内部のすきまをなくした、いわゆる予圧が付与された状態で組み込まれている。一方、従来のモータビルトイン方式の主軸装置においては、ロータからの熱が金属製の回転軸を介して軸受内輪に伝わるため、軸受の内輪温度が外輪温度より高くなる傾向がある。この内外輪温度差の影響により内外輪の熱膨張が異なり、予圧荷重に加えて軸受の内部荷重が上昇する。更に、高速回転時特に、dmn値で100万以上には、玉転動体に作用する遠心力も加わり、軸受の内部荷重が過大となって軸受の焼付きなどの障害が発生する虞があった。また、回転軸自体の熱膨張により加工精度が低下する問題があった。特許文献1~3では、縦弾性係数が大きく、且つ比重が小さい炭素繊維層をナットや主軸の外周側に形成し、炭素繊維層の機械的強度を利用してナットや主軸の膨張を抑制するようにしたものであり、内輪の温度上昇や回転軸の伸びを抑制することについては考慮されていない。また、モータビルトイン式のものについて記載されておらず、上記課題を認識するものではない。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、ロータの発熱による回転軸や軸受の温度上昇、特に内輪の温度上昇を抑制して、軸受の焼き付きを防止すると共に、加工精度を向上することができるモータビルトイン方式の主軸装置を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1回転軸と、前記回転軸をハウジングに対して回転自在にそれぞれ支持する前側及び後側軸受と、該前側及び後側軸受との間で前記回転軸と一体回転可能に配置されるロータと、該ロータの周囲に配置されるステータと、を有するモータと、を備えるモータビルトイン方式の主軸装置であって、前記回転軸と前記ロータとの間には、前記回転軸よりも熱伝達率が小さな円筒部材が配置されることを特徴とするモータビルトイン方式の主軸装置。2前記円筒部材は、炭素繊維複合材料から形成されることを特徴とする1に記載のモータビルトイン方式の主軸装置。本発明のモータビルトイン方式の主軸装置によれば、ロータの発熱が、回転軸、更には回転軸を介して前側軸受及び後側軸受の内輪に伝わり難くなり、内外輪での温度差が抑えられて適正な予圧を維持することができ、軸受の焼き付き発生を防止することができる。また、回転軸自体の膨張も抑制されるので、良好な加工精度が得られる。以下、本発明の一実施形態に係る主軸装置について図面に基づいて詳細に説明する。図1に示すように、主軸装置10は、モータビルトイン方式であり、その軸方向中心部には、中空状の回転軸12が設けられ、回転軸12の軸芯には、ドローバー13が摺動自在に挿嵌されている。ドローバー13は、工具ホルダ14を固定するコレット部15を、皿ばね17の力によって反工具側方向図の右方向に付勢しており、工具ホルダ14は、回転軸12のテーパ面18と嵌合する。工具ホルダ14には工具図示せず。が取り付けられており、この結果、回転軸12は、一端図の左側に工具をクランプして、工具を取り付け可能としている。回転軸12は、その工具側を支承する2列の前側軸受50,50と、反工具側を支承する2列の後側軸受60,60とによって、ハウジングHに回転自在に支持されている。なお、ハウジングHは、工具側から順に、フロントカバー40、前側軸受外輪押さえ29、外筒19、後側ハウジング24及び後蓋26によって構成されている。各前側軸受50は、外輪51と、内輪52と、接触角を持って配置される転動体としての玉53と、図示しない保持器と、をそれぞれ有するアンギュラ玉軸受であり、各後側軸受60は、外輪61と、内輪62と、転動体としての玉63と、図示しない保持器と、を有するアンギュラ玉軸受である。前側軸受50,50並列組合せと後側軸受60,60並列組合せとは、互いに協働して背面組み合わせとなるように配置されている。前側軸受50,50の外輪51,51は、外筒19に内嵌されており、且つ外筒19にボルト締結された前側軸受外輪押え29によって外輪間座30を介して外筒19に対し軸方向に位置決め固定されている。また、前側軸受50,50の内輪52,52は、回転軸12に外嵌されており、且つ回転軸12に締結されたナット31によって内輪間座32を介して回転軸12に対し軸方向に位置決め固定されている。後側軸受60,60の外輪61,61は後側ハウジング24の内側に後側ハウジング24に対して軸方向に摺動自在の状態とされたスリーブ25に内嵌されており、且つスリーブ25にボルト締結された後側軸受外輪押え33によって外輪間座34を介してスリーブ25に対し軸方向に位置決め固定されている。後側軸受60,60の内輪62,62は、回転軸12に外嵌されており、回転軸12に締結された他のナット35によって、内輪間座36及び速度センサの被検出部37を介して位置決め固定されている。回転軸12の前側軸受50,50と後側軸受60,60間の軸方向略中央には、スリーブ70を介して回転軸12と一体回転可能に配置されるロータ20と、ロータ20の周囲に配置されるステータ22とを備える。ステータ22は、ステータ22に焼き嵌めされた冷却ジャケット23を、ハウジングHを構成する外筒19に内嵌することで、外筒19に固定される。ロータ20とステータ22はモータMを構成し、ステータ22に電力を供給することでロータ20に回転力を発生させ、回転軸12を回転させる。ここで、ロータ20と回転軸12との間に配置されるスリーブ70は、炭素繊維複合材料CFRPから構成される。炭素繊維複合材料CFRPとしては、熱伝導率及び熱膨張率が金属材料より小さく、比弾性率が金属材料より高く、比重が金属材料より小さいものが使用される。特に、熱伝導率が小さい炭素繊維複合材料をスリーブ70として、ロータ20と回転軸12との間に配置することで、金属と同等の強度を有したままロータ20と回転軸12との間を断熱することができる。これにより、ロータ20の発熱が回転軸12に伝わり難くなり、回転軸12自体の熱膨張が抑制されて良好な加工精度が維持される。更に、ロータ20の熱が、回転軸12を介して前側及び後側軸受50,60の内輪52,62に伝わり難く、内輪温度の昇温が抑えられることで内外輪51,52,61,62での温度差を少なくすることができる。これにより、前側及び後側軸受50,60の内部荷重上昇による軸受の焼付きなどの不具合が防止される。具体的に、炭素繊維複合材料としては、例えば、PANポリアクリルニトリルを主原料とした炭素繊維からなる糸を平行に引きそろえたものや、炭素繊維からなる糸で形成した織物シート状に、硬化剤を含むエポキシ樹脂などの熱硬化樹脂を含浸させてなるシートを多数層重ね合わせて、芯金などに巻きつけ、加熱硬化させることで製造される。炭素繊維複合材料の特性としては、例えば、東邦テナックス社の炭素繊維タイプ:HTAを使用すると引張強度2060MPa、引張弾性率137GPa、比重1.55g/ccであり、従来の高張力鋼などと比べて、引張強度は同等以上であり、比重は1/5程度になる。また、熱膨張率も、繊維方向角度を最適化することにより、-5~5×10-6K-1にすることができるので、従来の炭素鋼に比べて1/2~1/10程度にすることができる。なお、前側及び後側軸受50,60の外輪51,61の熱は、嵌合するハウジングHを介して放熱されるのに対して、内輪52,62の熱は放熱され難く、外輪51,61より高温となる傾向がある。従って、内外輪51,52,61,62の温度差に起因する内部荷重上昇については、内輪52,62の温度管理が重要となる。ロータ20とスリーブ70、及びスリーブ70と回転軸12とは、締まりばめ、接着、一体成形などによって結合される。このうち、ロータ20とスリーブ70とを締まりばめで結合する場合には、各部材の線膨張係数の違いによる径方向膨張量差、遠心力による膨張量の違いによる回転時の径方向の膨張量差を見込み、回転軸12の回転数や回転中の温度を考慮して、回転中のロータ20の内径とスリーブ70の外径間に、少なくともすきまが発生しないように適正なしめしろを選定することが好ましい。例えば、遠心力によるしめしろの減少を考慮して、しめしろは、ロータ20の内径の遠心膨張量-スリーブ70の外径の遠心膨張量と同一のすきまか、或いは、それ以上に設定する。具体的には、炭素繊維複合材料の成型時の巻き付け角度を適切な値、例えば、比弾性率=E縦弾性係数/ρ密度が適正な値となるようにしたり、ロータ20の半径方向肉厚と炭素繊維複合材料の半径方向肉厚を適正な比や値となるようにしたり、ロータ材質と炭素繊維複合材料の選定繊維径や結合樹脂材料の選定などを行うことで設定される。また、これらの方法を組み合わせたり、さらに、その他の遠心膨張に影響する因子が適正な値となるように設定してもよい。また、成型時の巻き付け角度により、炭素繊維複合材料の線膨張係数がロータ20のものより小さく設定されると、ロータ20の温度上昇によりしめしろが減少し、すきまが生じることも考えられる。このため、しめしろは、上述した遠心膨張量分温度上昇によるしめしろの減少分と同一の大きさか、或いは、それ以上に設定することが好ましい。更に、炭素繊維複合材料の比弾性率は、回転軸12の遠心力による膨張を適正な値に抑制するため、好ましくは、使用される金属材料の2倍以上、より好ましくは3倍以上とするのがよい。炭素繊維複合材料は、繊維方向により異方性であるが、かかる荷重の方向に合わせて、成形時に繊維方向を決定する。また、繊維方向を交差させることで、等方性にして使用してもよい。更に、円周方向の比弾性率が大きくなるように、繊維方向を決定してもよい。このように、炭素繊維複合材料は、熱伝導率及び熱膨張率が金属材料より小さく、金属材料より比弾性率が高く、且つ、比重が金属材料より小さいので、遠心力作用、温度変化によってもスリーブ70と回転軸12との嵌合部にすきまが生じることはなく、回転中の振動が大きくなったり、剛性が低下するなどの不具合が生じることがない。以上説明したように、本実施形態のモータビルトイン方式の主軸装置10によれば、回転軸12を回転自在に支持する前側軸受50と後側軸受60との間に、回転軸12よりも熱伝導率が小さな炭素繊維複合材料から形成されるスリーブ70を介して、ロータ20が回転軸12に外嵌固定されるので、ロータ20の発熱が、回転軸12、更には回転軸12を介して前側軸受50及び後側軸受60の内輪52、62に伝わり難くなり、内外輪51,52,61,62での温度差が抑えられて適正な予圧を維持することができ、dmn値が100万以上となる高速回転においても、軸受50,60の焼き付き発生を防止することができる。また、回転軸12自体の膨張も抑制されるので、良好な加工精度が得られる。なお、本発明は、前述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、前側及び後側軸受50、60は、アンギュラ玉軸受として説明したが、これに限定されず、玉軸受と円筒ころ軸受との組み合わせなど、軸受の種類、列数、配置、配列は任意に設定することができる。"