"第1のメールデータの送信後、その第1のメールデータを元にして返信用として作成された第2のメールデータを送信先から受信した際に、前記第2のメールデータに対応した前記第1のメールデータを特定するメール特定手段と、このメール特定手段によって特定された前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスと前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスとを比較するアドレス比較手段と、このアドレス比較手段の結果、両者のメールアドレスが一致しなかった場合に、前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスを旧アドレスとし、前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスを新アドレスとして取得するアドレス取得手段とを具備したことを特徴とするメール送受信装置。前記アドレス取得手段によって得られた旧アドレスと新アドレスとを対応付けて記憶する記憶手段と、作成するメールデータに含まれるメールアドレスが前記記憶手段に記憶された旧アドレスと一致するか否かを判断するアドレス判断手段と、このアドレス判断手段によって前記メールデータに含まれるメールアドレスが旧アドレスと一致する場合に、前記メールデータに含まれるメールアドレスを前記記憶手段に記憶された旧アドレスに対応した新アドレスに置換する置換手段とをさらに具備したことを特徴とする請求項1記載のメール送受信装置。作成するメールデータに含まれるメールアドレスは、他のメールデータの所定の項目またはメール本文から引用されたものであることを特徴とする請求項2記載のメール送受信装置。前記記憶手段は、同じメールアドレスに対して設定された複数の名前を記憶すると共に、これらの名前に対してその使用可否を示す情報を記憶し、作成するメールデータに含まれる名前の使用可否を前記使用可否情報に基づいて判断する名前判断手段と、この名前判断手段によって前記メールデータに含まれる名前が使用不可であると判断された場合に、前記メールデータに含まれる名前を前記記憶手段に記憶された同じメールアドレスに対応した使用可の名前に置換する名前置換手段とをさらに具備したことを特徴とする請求項2記載のメール送受信装置。メール送受信機能を備えたコンピュータに、第1のメールデータの送信後、その第1のメールデータを元にして返信用として作成された第2のメールデータを送信先から受信した際に、前記第2のメールデータに対応した前記第1のメールデータを特定する処理と、この特定された前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスと前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスとを比較する処理と、この比較の結果、両者のメールアドレスが一致しなかった場合に、前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスを旧アドレスとし、前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスを新アドレスとして取得する処理とを実行させるメール処理プログラムを記憶したコンピュータ読取り可能な記憶媒体。メールデータの送信に必要となるメールアドレスは固定的なものではなく、例えばネットワークの再構築等により変更されることが多い。このため、メールデータを意図した相手に正しく送るためには、常に最新のメールアドレスを知っておく必要がある。しかしながら、相手のメールアドレスが変更されたことは、その連絡を受けない限り分からない。このため、古いアドレスの使用によって送信ミスを招くことがあった。なお、メールデータを受信した際に、そのメールデータに付加されたメールアドレスをユーザが意識的にチェックすれば、相手のメールアドレスが変更されたことを知ることができるが、メールを受信する度にそのようなアドレスチェックを行うことは面倒である。また、相手から送られて来たメールデータに記述されているアドレスを自動的にアドレス手帳に登録することができるが、その際に相手が付けた名前で登録されてしまう。相手が付けた名前には、敬称がなかったり、ニックネームであるなど、本来自分が相手に対して使う名前とは異なる場合が多い。したがって、アドレス手帳には、自分が本来使用している名前とは別の名前で同じメールアドレスが混在して登録されることになり、メールアドレスに対応した名前でメールデータをやり取りする場合において、例えば敬称付きの名前を使用すべきところをネックネーム等の他の名前を使用してしまうなど、不適切な名前を使ってしまうことがあった。本発明は前記の課題を解決するためになされたもので、相手のアドレスに変更があった場合に、古いアドレスを新しいアドレスに変えてメールデータを正しく送信することができるメール送受信装置及びメール処理プログラムを記憶した記憶媒体を提供することを目的とする。また、本発明は、メールアドレスに対応した名前でメールデータをやり取りする場合に、その相手に対して本来使用している名前を使ってメールデータを送信することのできるメール送受信装置及びメール処理プログラムを記憶した記憶媒体を提供することを目的とする。本発明のメール送受信装置は、第1のメールデータの送信後、その第1のメールデータを元にして返信用として作成された第2のメールデータを送信先から受信した際に、前記第2のメールデータに対応した前記第1のメールデータを特定するメール特定手段と、このメール特定手段によって特定された前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスと前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスとを比較するアドレス比較手段と、このアドレス比較手段の結果、両者のメールアドレスが一致しなかった場合に、前記第1のメールデータに含まれるメールアドレスを旧アドレスとし、前記第2のメールデータに含まれるメールアドレスを新アドレスとして取得するアドレス取得手段とを具備して構成される。このような構成によれば、メールデータの受信時にその受信メールが返信メール第2のメールデータであった場合には、その元になった送信メール第1のメールデータが特定された後、その送信メールに含まれるメールアドレスと返信メールに含まれるメールアドレスとが比較され、両者が一致しない場合にアドレス変更があったと判断されて、送信メールに含まれるメールアドレスが旧アドレス、返信メールに含まれるメールアドレスが新アドレスとして取得される。したがって、メールデータを受信する度にアドレスチェックを行わなくとも、メールアドレスが変更されていれば、その変更後のアドレスを受信メールから新アドレスとして得ることができる。また、本発明は、前記アドレス取得手段によって得られた旧アドレスと新アドレスとを対応付けて記憶する記憶手段と、作成するメールデータに含まれるメールアドレスが前記記憶手段に記憶された旧アドレスと一致するか否かを判断するアドレス判断手段と、このアドレス判断手段によって前記メールデータに含まれるメールアドレスが旧アドレスと一致する場合に、前記メールデータに含まれるメールアドレスを前記記憶手段に記憶された旧アドレスに対応した新アドレスに置換する置換手段とをさらに具備したことを特徴とする。このような構成によれば、メール作成時に、そのメールアドレスに旧アドレスが含まれていた場合には新アドレスへの置き換えが行なわれる。したがって、ユーザがその都度古いアドレスか否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、新アドレスを用いてメールデータを正しく送ることができる。また、本発明は、上記記憶手段に同じメールアドレスに対して設定された複数の名前と、これらの名前に対してその使用可否を示す情報を記憶させておき、作成するメールデータに含まれる名前の使用可否を前記使用可否情報に基づいて判断する名前判断手段と、この名前判断手段によって前記メールデータに含まれる名前が使用不可であると判断された場合に、前記メールデータに含まれる名前を前記記憶手段に記憶された同じメールアドレスに対応した使用可の名前に置換する名前置換手段とをさらに具備したことを特徴とする。このような構成によれば、メールアドレスの代わりにそのアドレスに対応した名前を使用してメールデータをやり取りする場合において、メールデータに使用不可の名前が含まれている場合には使用可の名前への置き換えが行われる。したがって、ユーザがその都度使用不可の名前か否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、使用可の名前を使ってメールデータを正しく送ることができる。以上詳記したように本発明によれば、メールデータを受信する度にアドレスチェックを行わなくとも、メールアドレスが変更されていれば、その変更後のアドレスを受信メールから新アドレスとして得ることができる。また、メール作成時に、そのメールアドレスに旧アドレスが含まれていた場合には新アドレスへの置き換えが行われるため、ユーザがその都度古いアドレスか否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、新アドレスを用いてメールデータを正しく送ることができる。また、メールアドレスに対応した名前を使用してメールデータをやり取りする場合において、メールデータに使用不可の名前が含まれている場合には使用可の名前への置き換えが行われるため、ユーザがその都度使用不可の名前か否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、使用可の名前を使ってメールデータを正しく送ることができる。以下、図面を参照して本発明の一実施形態を説明する。図1は本発明の一実施形態に係るメール送受信装置の回路構成を示すブロック図である。本装置は、メールデータの送受信機能を備えた情報通信端末として用いられるものであり、例えばプログラムによって動作が制御されるコンピュータによって実現される。図1に示すように、本装置はCPU11を備えている。このCPU11は本装置全体の制御を司るものであり、メモリ12に予め記憶されたプログラムまたは記憶媒体読取部14を介して記憶媒体13に記憶されたプログラムを読み込むことで、図3乃至図6に示すような処理を実行する。メモリ12は、例えばROMやRAMなどからなり、本装置の処理動作に必要な各種情報を記憶しており、ここではアドレス更新機能付き電子メールソフトを記憶するための電子メールソフト記憶領域12a、通信相手から受信したメールデータまたは通信相手に送信するメールデータを記憶するためのメールデータ記憶領域12bの他に、アドレス帳T1を記憶するためのアドレス帳記憶領域12c、作成されたメールデータを記憶するための作成メール記憶領域12dなどを有する。電子メールソフト記憶領域12aに記憶された電子メールソフトは、インターネットやイントラネットなどのネットワークを利用して電子メールを送受信するためのソフトウェアであり、ここではアドレス帳T1に登録されたアドレスの更新機能を備えている。メールデータ記憶領域12bに記憶されたメールデータは、メール本文であるメッセージデータとその先頭部分に添付された送信者や宛先、タイトルなどを示すヘッダ情報からなる。アドレス帳記憶領域12cに記憶されたアドレス帳T1は、名前とメールアドレスとを対応付けたテーブルである。なお、このアドレス帳T1の構成については、後に図2を参照して詳しく説明する。作成メール記憶領域12dに記憶されたメールデータは、ユーザが作成した送信メールであって、送信メール番号によって管理されている。記憶媒体13および記憶媒体読取部14は、例えば磁気ディスクなどのメディアとその読み取り装置HDD等からなる。この記憶媒体13には本発明を実現するためのプログラムが記憶され、記憶媒体読取部14を介して本装置に提供される。なお、プログラムの提供方法としては、前記記憶媒体13に限らず、例えば外部端末からネットワークを介して提供することでも良い。伝送制御部15は、このようなネットワークを利用したデータの伝送制御を行う。また、本装置には、入力部16、表示部17、時計部18が設けられており、上述したメモリ12、記憶媒体読取部14、伝送制御部15などと共にシステムバスを介してCPU11に接続されている。入力部16は、例えばキーボード、マウス、ペンなどからなり、各種データの入力や指示を行うためのものである。表示部17は、例えばCRTCathoderaytube、LCDLiquidCrystalDisplayなどからなり、各種データの表示を行うためのものである。時計部18は、現在の日時情報を計時するためのものである。図2は本装置に設けられたアドレス帳T1の構成を示す図であり、図2aは更新前の内容、同図bは更新後の内容を示している。アドレス帳T1は、名前とメールアドレスとを対応付けたテーブルであり、図2に示すように、使用可否欄21、名前/グループ名欄22、新アドレス欄23、旧アドレス欄24から構成される。使用可否欄21には、各通信相手毎に名前の使用可否を示す情報が格納される。図中の○は使用可、×は使用不可を示している。名前/グループ名欄22には、各通信相手に対して任意に付けられた名前またはグループ名が格納される。新アドレス欄23と旧アドレス欄24には、各通信相手毎に新アドレス現在使用されている変更後のメールアドレスと旧アドレス以前使用されていた変更前のメールアドレスとが対応付けられて格納される。今、例えば図2aに示すように、山田課長,鈴木花子様,YAMADAといった名前とそれに対応したメールアドレスが登録されているものとする。この例では、山田課長に対しては、tarodomainBが新アドレス、TarodomainCが旧アドレスとして登録されている。同様に、鈴木花子様に対しては、hanakodomainCが新アドレス、hanakodomainAが旧アドレスとして登録されている。YAMADAに対しては、TarodomainBが新アドレスとして登録されている。この場合、同じメールアドレスであるtarodomainBに対して山田課長とYAMADAといった名前が登録されており、その両者が前記使用可否情報により使用可○として設定されている。ここで、図2aに示すアドレス帳T1から山田課長を選択し、その名前に対応した新アドレスであるtarodomainBにてメールを送信した後、その相手からYAMADAといった名と、tarodomainAといったメールアドレスが記述されたメールが返信されたとする。このような場合には、その返信メールの記述されたメールアドレスが新アドレスとして判断され、アドレス帳T1内のYAMADAと山田課長のメールアドレスが図2bに示すように更新される。つまり、山田課長に対しては、tarodomainAが新アドレス、TarodomainBとTarodomainCが旧アドレスに登録される。YAMADAに対しては、tarodomainAが新アドレス、TarodomainBが旧アドレスに登録される。また、元の送信メールの新アドレスまたは旧アドレスと同じアドレスを有するYAMADAに対しては、前記使用可否情報により使用不可×が設定される。これにより、以後、こちらからメールデータを送信する場合には山田課長のみか使用可となる。次に、本装置の動作を説明する。ここでは、aメール受信時のアドレスチェック処理、bメール作成送信処理、cメール本文に記述されたアドレスの置換処理、dリンク先アドレスの置換処理に分けて、それぞれの処理動作を説明する。aメール受信時のアドレスチェック処理まず、メール受信時のアドレスチェック処理について説明する。図3は本装置におけるメール受信時のアドレスチェック処理の動作を示すフローチャートである。メモリ12の電子メールソフト記憶領域12aに記憶された電子メールソフトの起動によりメールデータを受信すると、そのメールデータはメモリ12のメールデータ記憶領域12bに格納されると共に表示部17に表示された後、以下のような処理がCPU11の制御の下で実行される。すなわち、まず、メールデータの受信時にその受信したメールが返信メールであるか否かが判断されるステップA11。返信メールとは、送信メールを元にして返信用として作成されたメールデータのことである。返信メールの受信であった場合にはステップA11のYes、その返信メールの元になった送信メールが本装置内にて管理されているどのメールデータに相当するものかが送信メール番号に基づいて特定されるステップA12。送信メール番号とは、メール送信時に当該メールデータに自動的に割り付けられる各メール毎に固有の識別番号である。この送信メール番号によって、本装置にて作成送信した各種メールデータがメモリ12の作成メール記憶領域12dに管理されている。前記ステップA12にて、返信メールの元になった送信メールが特定されると、その元の送信メールと返信メールのそれぞれに付加されていた相手のメールアドレスが一致しているか否かが判断されるステップA13。詳しくは、作成メール記憶領域12dから読み出した前記元の送信メールのヘッダ情報に含まれている宛先アドレスtoやccに入力されたアドレスと、メールデータ記憶領域12bから読み出した前記返信メールのヘッダ情報に含まれている差出人アドレスfromに入力されたアドレスとが比較され、両者が同じアドレスであるか否かが判断される。相手のメールアドレスに変更がなければ、送信メールと受信メールとのアドレスは一致するが、変更があった場合には一致しない。そこで、前記ステップA13にて送信メールと受信メールとのアドレスが一致しなかった場合には、相手のメールアドレスが変更されたものと判断され、以下のようなアドレスの更新処理が実行されることになる。まず、元の送信メールから相手の名前が特定されるステップA14。そして、この特定された相手の名前に基づいてアドレス帳T1の新アドレス欄23に登録されていたメールアドレスが検索され、そのメールアドレスが旧アドレス欄24に移されるステップA15。続いて、返信メールに含まれているメールアドレス送信元アドレスが前記特定された名前に対する新アドレスとして、アドレス帳T1の新アドレス欄23に登録されるステップA16。ここで、アドレス帳T1には、同じメールアドレスに対して複数の名前が登録されている場合があり、これらの名前しても同様の処理を行う必要がある。そこで、前記ステップA15およびA16でのアドレス更新後、アドレス帳T1内に元の送信メールの新アドレスまたは旧アドレスと同じアドレスを有するデータが他にもあるか否かが判断されるステップA17。元の送信メールと同じアドレスを有するデータが他にもあった場合にはステップA17のYes、まず、その名前が使用不可に設定されるステップA17 ́。これは、同じ相手に対して重複して登録された名前だからである。図2bの例では、元の送信メール山田課長といった名前で送信したメールと同じアドレスを有するYAMADAのレコードデータに対し、その名前が使用不可×とされる。次に、その名前のアドレス帳T1の新アドレス欄23に登録されているメールアドレスが返信メールに含まれているメールアドレス送信元アドレスと一致しているか否かが判断されるステップA18。両者のメールアドレスが一致しない場合にはステップA18のNo、その名前のアドレス帳T1の新アドレス欄23に登録されていたメールアドレスが旧アドレス欄24に移されるステップA19。続いて、返信メールに含まれているメールアドレス送信元アドレスがその名前に対する新アドレスとして、アドレス帳T1の新アドレス欄23に登録されるステップA20。具体的に説明すると、図2aに示すように、例えばTarodomainBといったメールアドレスに対し、山田課長とYAMADAといった名前が登録されていたとする。ここで、図2bに示すように、山田課長に対応したTarodomainBがtarodomainAといったメールアドレスに更新された場合において、更新前のTarodomainBと同じメールアドレスを有するYAMADAについても同様のアドレス更新がなされる。つまり、YAMADAのレコードデータにおいて、TarodomainBが旧アドレス欄24に移され、返信メールから得られたtarodomainAが新アドレスとして新アドレス欄23に登録されることになる。図2bの例では、アドレス更新後の状態を示している。一方、メールを送信した際に、その送信メールのアドレスが存在しなかった場合には、一般にメールサーバから送信元に対して、その旨の通知がなされるようになっている。そこで、前記ステップA11において返信メールの受信でなかった場合には、メールサーバからの受信であるか否かが判断されるステップA21。メールサーバからの受信であった場合においてステップA21のYes、送信メールに含まれていたメールアドレスが存在しない旨の通知があればステップA22のYes、アドレス帳T1に登録されていた当該アドレスが旧アドレス欄24に移されるステップA23。このとき、例えば新アドレスを入力しますかといったようなメッセージが表示部17に表示され、OKボタン等の押下によりアドレス入力を指示した後ステップA24のYes、入力部16を通じてメールアドレスを入力するとステップA25、その入力されたメールアドレスがアドレス帳T1内の該当する新アドレス欄23に登録されるステップA26。このように、送信メールに対する返信メールを受信した際に、相手のメールアドレスが変更されていた場合には、今まで使用していたメールアドレスが旧アドレスとして登録され、返信メールから抽出された変更後のメールアドレスが新アドレスとして登録される。したがって、相手のアドレス変更に伴い、ユーザがアドレス帳T1の登録内容を変更しなくとも、以後、同じ相手とメールデータをやり取りする場合には、変更後のアドレスを使用してメールデータを正しく送ることができる。また、同じメールアドレスに対して複数の名前が登録されている場合には、これらの名前に対するアドレスの登録内容も同様に変更されると共に、メール送受信で使われなかった名前は使用不可に設定されるため、以後、不適切な名前を使用してメールデータを相手に送ってしまうようなことがなくなる。また、送信メールに対する相手からの応答がない場合には、既に相手のメールアドレスが変更されていたことになる。このような場合に、新アドレスの入力が促されるため、ユーザは現在使用しているアドレスが古いアドレスであることを認識することができ、速やかに対処することができる。bメール作成送信処理次に、メールデータを作成して送信する場合の動作について説明する。図4は本装置におけるメール作成送信処理の動作を示すフローチャートである。今、メモリ12のアドレス帳記憶領域12cに設けられたアドレス帳T1には、各通信相手毎に変更前のアドレスと変更後のアドレスが登録されており、さらに、現在使用中の名前であるか否かを示す使用可否の情報が設定されているものとする。電子メールソフト記憶領域12aに記憶された電子メールソフトの起動によりメールデータを作成して送信する場合において、CPU11の制御の下で以下のような処理が実行される。すなわち、まず、メモリ12の作成メール記憶領域12dに送信メールとしてのフォーマットが作成されステップB11、そのメールフォーマットに各送信メール毎に固有の識別番号である送信メール番号が付加されるステップB12。ここで、既に受信済みのメールデータ受信メールを利用して返信メールまたは転送メールを作成する場合にはステップB13のYes、その受信メールのヘッダ情報から自分以外の宛先、同報、差出人to,cc,fromを示す名前/メールアドレスが抽出されてメモリ12の所定の領域に格納されるステップB14。次に、前記受信メールから抽出された各データの中の先頭データがチェック対象として指定されステップB15、その抽出データがメールアドレスであれば、アドレス帳T1内のすべてのレコードの旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと比較され、一致するものがあるか否かが判断されるステップB16。アドレス帳T1の旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと一致した場合にはステップB16のYes、当該メールアドレスは同じレコードの新アドレス欄23に登録された新アドレスに置換された後、前記メールフォーマットの所定の項目に設定されるステップB17。また、前記抽出されたデータが名前であれば、その名前の使用可否がアドレス帳T1の使用可否欄21に格納された使用可否情報に基づいて判断されるステップB18。その結果、その名前の使用が不可であった場合にはステップB18のYes、同じメールアドレスで使用可の名前がアドレス帳T1の中で検索されステップB19、前記抽出データの名前がその使用可の名前に置換された後、前記メールフォーマットの所定の項目に設定されるステップB20。続いて、前記受信メールから抽出された各データの中の次のデータがチェック対象として指定されステップB22、前記ステップB16からの処理が繰り返し行われる。全ての抽出データに対するチェックが完了するとステップB22のYes、ステップB23からの処理に移行する。このように、返信メールまたは転送メールの作成時において、その元となるメールデータに含まれていた自分以外の宛先、同報、差出人の各アドレスがすべてチェックされ、その中で旧アドレスであったものは新アドレスに置き換えられてメールフォーマットの所定の項目に設定される。旧アドレスでなければ、そのままメールフォーマットの所定の項目に設定される。この場合、メールフォーマットの宛先項目に元のメールデータの差出人、同報項目に元のメールデータの自分以外の宛先と同報が設定されることになる。また、元となるメールデータにメールアドレスではなく名前が使用されていた場合には、その名前の使用可否が判断される。そして、使用不可の名前は同じメールアドレスを有する使用可の名前に置き換えられて、メールフォーマットの所定の項目に設定される。もともと使用可の名前が使われていた場合には、そのままメールフォーマットの所定の項目に設定される。一方、前記ステップB13において、新規メールの作成であった場合には、アドレス帳T1の使用可のレコードを対象として、to,ccに入力すべき名前/メールアドレスが選択されて、前記メールフォーマットの所定の項目に設定されるステップB23。なお、ユーザが誤って旧アドレスまたは使用不可の名前を選択した場合には、旧アドレスは新アドレスに置き換えられ、使用不可の名前は使用可の名前に置き換えられて前記メールフォーマットの所定の項目に設定される。続いて、メール本文の作成がなされ、前記メールフォーマットの所定の項目に設定されるステップB24。この場合、メール本文を他のメールデータから引用することも可能である。メール本文の作成後、例えば送信ボタン等の押下に従って、前記メールフォーマットの各項目に設定されたデータを含んだメールデータが送信メールとしてメールデータ記憶領域12bに展開された後、伝送制御部15により所定の形式でネットワーク上の各端末に送信されるステップB25。このように、返信メールまたは転送メールの作成時には、自動的に旧アドレスから新アドレスへの置き換えが行われてメールデータが作成されるため、ユーザがその都度古いアドレスか否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、新アドレスを用いてメールデータを正しく送ることができる。また、メールアドレスの代わりにそのアドレスに対応した名前を用いてメールデータをやり取りする場合において、自動的に使用不可の名前から使用可の名前への置き換えが行われてメールデータが作成されるため、ユーザがその都度使用不可の名前か否かを調べて書き直すといった作業を行わなくとも、使用可の名前を使ってメールデータを正しく送ることができる。また、新規メールを作成する場合でも、常に新アドレスまたは使用可の名前を用いたメールアドレスを作成して正しく送ることができる。cメール本文に記述されたアドレスの置換処理次に、メール本文に記述されたアドレスの置換処理について説明する。図5は本装置におけるメール本文に記述されたアドレスの置換処理の動作を示すフローチャートである。今、メモリ12のアドレス帳記憶領域12cに設けられたアドレス帳T1には、各通信相手毎に変更前のアドレスと変更後のアドレスが登録されているものとする。電子メールソフト記憶領域12aに記憶された電子メールソフトの起動により返信メールまたは転送メールを作成する場合において、その元になる受信メールをメモリ12のメールデータ記憶領域12bから読み出し、そのメール本文から返信メールまたは転送メールに引用する部分を指定するとステップC11、CPU11の制御の下で以下のような処理が実行される。すなわち、前記引用部分の指定に伴い、まず、その指定された引用部分から文中に記述されたメールアドレスが抽出されるステップC12。ここで、メモリ12のアドレス帳記憶領域12cに設けられたアドレス帳T1が参照され、前記抽出されたメールアドレスがアドレス帳T1内のすべてのレコードの旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと比較されて、一致するものがあるか否かが判断されるステップC13。アドレス帳T1の旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと一致した場合にはステップC13のYes、当該メールアドレスは同じレコードの新アドレス欄23に登録された新アドレスに置換されるステップC14。続いて、返信メールまたは転送メールのフォームがメモリ12の作成メール記憶領域12dに作成され、そこに前記引用部分が貼り付けられるステップC15。このように、返信メールや転送メールを作成する場合に、元になる受信メールの本文中にメールアドレスの記述があるか否かが調べられ、メールアドレスの記述があり、そのメールアドレスが旧アドレスであった場合には新アドレスに置換されて、新しいメールのフォームとされる。したがって、メール本文のアドレス記述に関して古いアドレスか否かを調べて書き直すといった手間を省き、古いアドレスのままでメールデータを送信してしまうといったようなミスを防ぐことができる。なお、新規メールの作成中に他のメールの本文もしくはメール以外の文書を引用する場合であっても同様であり、その中にメールアドレスの記述があれば、アドレス帳T1との比較により旧アドレスから新アドレスへの置換を行うことで、ユーザの負担を軽減できる。また、前記実施形態では、引用中に旧アドレスがあった場合に、新アドレスへの置換を自動的に行うようにしたが、旧アドレスの記述をそのままにしたい場合もあるので、例えばアドレス置換前にユーザに対して置換を行った上で引用するか否かを選択させるようにしても良い。dリンク先アドレスの置換処理次に、リンク先アドレスの置換処理について説明する。図6は本装置におけるリンク先アドレスの置換処理の動作を示すフローチャートである。今、メモリ12のアドレス帳記憶領域12cに設けられたアドレス帳T1には、各通信相手毎に変更前のアドレスと変更後のアドレスが登録されているものとする。電子メールソフト記憶領域12aに記憶された電子メールソフトの起動により送信メールを作成する場合において、メールアドレスが記述されたリンク先を指定するとステップD11、CPU11の制御の下で以下のような処理が実行される。すなわち、前記リンク先の指定に伴い、まず、その指定されたリンク先に記述されたメールアドレスがアドレス帳記憶領域12cに設けられたアドレス帳T1内のすべてのレコードの旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと比較されて、一致するものがあるか否かが判断されるステップD12。アドレス帳T1の旧アドレス欄24に登録された旧アドレスと一致した場合にはステップD12のYes、当該メールアドレスは同じレコードの新アドレス欄23に登録された新アドレスに置換されるステップD13。続いて、前記リンク先のメールアドレスを宛先とした送信メールのフォームがメモリ12の作成メール記憶領域12dに作成されるステップD14。このように、送信メールを作成する際に、リンク先がメールアドレスとなっているリンクを開いた場合に、そのメールアドレスが旧アドレスであった場合には新アドレスに置換された後に送信メールの宛先となる。したがって、リンク先のアドレス記述に関して古いアドレスか否かを調べて書き直すといった手間を省き、古いアドレスのままでメールデータを送信してしまうといったようなミスを防ぐことができる。なお、上述した実施形態において記載した手法、すなわち、図3乃至図6のフローチャートに示す処理は、コンピュータに実行させることのできるプログラムとして、例えば磁気ディスクフロッピー登録商標ディスク、ハードディスク等、光ディスクCD-ROM、DVD等、半導体メモリなどの記憶媒体に書き込んで各種装置に適用したり、通信媒体により伝送して各種装置に適用することも可能である。本装置を実現するコンピュータは、記憶媒体に記録されたプログラムを読み込み、このプログラムによって動作が制御されることにより、上述した処理を実行する。"