ピストンがシリンダチューブに支持される流体圧シリンダのピストン軸受け構造であって、前記シリンダチューブに摺接する1本のシールリングとこのシールリングを挟持する2本のバックアップウェアリングとが前記ピストンの収容溝に収容され、ピストンの収容溝に1本のシールリングとこのシールリングを挟持する2本のバックアップウェアリングとが収容され、前記シールリングと前記バックアップウェアリングがそれぞれシリンダチューブに摺接する流体圧シリンダのピストン軸受け構造であって、前記収容溝は、前記シールリングを収容する深溝と、この深溝の両側部に連接して延びる2本の浅溝と、を有し、前記バックアップウェアリングは、前記浅溝に収容されて前記ピストンの荷重を受けるウェアリング部と、前記深溝に収容されてシールリングに対峙するバックアップリング部と、を有するL字形の断面形状を持ち、前記ウェアリング部は合い口隙間を形成する一対の合い口端部を有し、前記バックアップリング部は互いに当接する一対のバイアスカット合い口端部を有し、前記バックアップウェアリングは前記収容溝に対峙して前記バックアップリング部と前記ウェアリング部に渡って延びる圧力逃がし溝を有し、この圧力逃がし溝が前記ピストンと前記シリンダチューブの間における前記バックアップウェアリングの両側を連通することを特徴とする流体圧シリンダのピストン軸受け構造。前記シールリングはその内外周に突出する2対のリップを有するX字形の断面形状を持ち、前記シールリングの内周に突出する前記リップに前記深溝の底面に当接する環状の面取り部が形成され、前記深溝の底面に対する前記面取り部の外周端の距離をシールリングの面取り幅とし、前記バックアップリング部の内周面と前記深溝の底面の間に設けられる間隙の開口幅をスキマとすると、前記圧力逃がし溝の深さは、前記シールリングの面取り幅と前記バックアップリング部の内周スキマの差より小さい寸法に設定されることを特徴とする請求項1に記載の流体圧シリンダのピストン軸受け構造。ところで、上記ウェアリングとして、上記バックアップ機能を果たすバックアップリング部と、上記軸受機能を果たすウェアリング部とを有し、L字形の断面形状を持つバックアップウェアリングを用いることがある。なお、こうしたバックアップウェアリングを用いる場合には、ウェアリング部に合い口隙間を設け、バックアップリング部にバイアスカットにて合い口隙間を設けることにより、流体圧シリンダの伸縮作動時に、ピストンとシリンダチューブの間においてバックアップウェアリングの両側に圧力差が生じることを抑制することが考えられる。しかしながら、このような合い口隙間を構成しても、流体圧シリンダの作動状態によっては、ピストンがシリンダチューブの中心軸に対して傾斜し、バックアップリング部のバイアスカット合い口隙間が閉塞される状態が生じることがある。そして、バイアスカット合い口隙間が閉塞される結果、バックアップリング部とシールリングとの間に作動流体が閉じ込められる、いわゆる畜圧現象が生じる可能性がある。蓄圧現象が生じると、バックアップウェアリングの両側に生じる圧力差が増大し、バックアップリング部の一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を起こして、バックアップウェアリングの軸受機能が損なわれる可能性がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであり、L字形の断面形状を持つバックアップウェアリングを用いた場合であっても、蓄圧現象を防止できる流体圧シリンダのピストン軸受け構造を提供することを目的とする。本発明は、ピストンがシリンダチューブに支持される流体圧シリンダのピストン軸受け構造であって、シリンダチューブに摺接する1本のシールリングとこのシールリングを挟持する2本のバックアップウェアリングウェアリングとがピストンの収容溝に収容され、収容溝は、シールリングを収容する深溝と、この深溝の両側部に連接して延びる2本の浅溝とを有し、バックアップウェアリングは、浅溝に収容されてピストンの荷重を受けるウェアリング部と、深溝に収容されてシールリングに対峙するバックアップリング部とを有するL字形の断面形状を持ち、ウェアリング部は合い口隙間を形成する一対の合い口端部を有し、バックアップリング部は互いに当接する一対のバイアスカット合い口端部を有し、バックアップウェアリングは収容溝に対峙してバックアップリング部とウェアリング部に渡って延びる圧力逃がし溝を有し、この圧力逃がし溝がピストンとシリンダチューブの間におけるバックアップウェアリングの両側を連通する構成とした。本発明によると、バックアップリング部まわりの間隙が閉塞される作動時においても、圧力逃がし溝がピストンとシリンダチューブの間においてバックアップウェアリングの両側を連通し、バックアップウェアリングの一部が収容溝からはみ出す変形を起こすことが防止され、バックアップウェアリングの軸受機能が維持される。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1、2は、流体圧シリンダ油圧シリンダ1の一部を示す縦断面図である。この流体圧シリンダ1は、例えば作業機械、建設機械、他の機械、設備等の負荷を駆動するアクチュエータとして用いられる。流体圧シリンダ1は、作動流体として、オイルを用いるが、オイルの代わりに例えば水溶性代替液等の作動液液体を用いても良い。流体圧シリンダ1は、円筒状のシリンダチューブ2と、このシリンダチューブ2の内側に摺動可能に収められるピストン3と、このピストン3に連結されるピストンロッド7図4参照と、シリンダチューブ2に対してピストンロッド7を摺動可能に支持するシリンダヘッド図示せずとを備える。シリンダチューブ2、ピストンロッド7、ピストン3、シリンダヘッドは、中心軸Pについて同軸上に配置される。流体圧シリンダ1は、シリンダチューブ2の内側がピストン3によってロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6とに仕切られる。ロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6は、図示しない配管を介して流体圧ユニットに連通する。単動式の流体圧シリンダ1は、流体圧ユニットから供給される加圧作動流体がエンド側の流体圧室6に導入されることによって伸長作動する一方、加圧作動流体がロッド側の流体圧室5に導入されることによって収縮作動する。ピストン3の外周とシリンダチューブ2の内周面2iの間に、図1において上から順にバックアップウェアリングウェアリング20、シールリング50、バックアップウェアリングウェアリング20が介装される。ピストン3の外周面3oには、環状に延びる収容溝11が形成され、この収容溝11に各バックアップウェアリング20とシールリング50とが収容される。収容溝11は、1本の深溝13と、この深溝13の両側部に連接して延びる2本の浅溝12とを有する。中央の深溝13にシールリング50が収容され、深溝13と上下の浅溝12に渡って各バックアップウェアリング20が収容される。浅溝12と深溝13は、2つの矩形が合体したL字形の断面形状を持つ。浅溝12の底面12aと、深溝13の底面13aは、それぞれ中心軸Pを中心とする直円筒面状に形成される。浅溝12の側面12bと、深溝13の両側面13bは、それぞれ中心軸Pについて略直交する平面状に形成される。シールリング50は、X字形の断面形状を持ち、環状に形成される。シールリング50は、内外周に突出する2対のリップ51、52を有する略線対称形状に形成される。シールリング50は、例えばウレタンゴム等の樹脂材によって形成される。シールリング50は、その弾性復元力と流体圧力によってリップ51、52が互いに拡がり、内周の各リップ51が全周に渡って深溝13の底面13aに当接するとともに、外周の各リップ52が全周に渡ってシリンダチューブ2の内周面2iに摺接し、ロッド側の流体圧室5とエンド側の流体圧室6との間を密封する。なお、これに限らず、シールリング50に略円形の断面形状を有するOリングを用いてもよい。バックアップウェアリング20は、L字形の断面形状を持ち、環状に形成される。バックアップウェアリング20は、浅溝12に収容されてピストン3の荷重を受けるウェアリング部21と、深溝13に収容されてシールリング50に対峙するバックアップリング部31とを有する。バックアップウェアリング20は、例えばナイロン等の樹脂材によって形成され、シールリング50より高い剛性を有する。図3は、バックアップウェアリング20の斜視図である。ウェアリング部21は、合い口端部21m、21nによって画成される合い口隙間22を有するリング状に形成される。バックアップウェアリング20は、合い口隙間22を拡げた状態で収容溝11に嵌め込まれる。ウェアリング部21は、L字形の一辺となる矩形の断面形状を持ち、内周面21i、外周面21o、側面21jを有する。内周面21iと外周面21oは、それぞれ中心軸Pを中心とする直円筒面状に形成される。側面21jは、中心軸Pについて略直交する平面状に形成される。ウェアリング部21の合い口端部21m、21nは、互いに対向する平面状に形成される。図1に示すように、バックアップウェアリング20は、シリンダチューブ2内に介装された組み付け状態にて、外側に開こうとする弾性復元力が働き、この弾性復元力によってその合い口端部21m、21nが互いに離れて合い口隙間22を画成する。ウェアリング部21は、その厚さ径方向の寸法が浅溝12の深さ径方向の寸法より大きく形成される。これにより、ウェアリング部21は、その外周面21oが収容溝11からピストン3の外径方向に突出し、外周面21oがシリンダチューブ2の内周面2iに摺接することによって、ピストン3をシリンダチューブ2に対して摺動可能に支持する軸受機能を果たす。バックアップリング部31は、L字形の一辺となる矩形の断面形状を持ち、内周面31i、外周面31o、背面側面31j、バックアップ面側面31kとを有する。内周面31iと外周面31oは、それぞれ中心軸Pを中心とする直円筒面状に形成される。外周面31oは、ウェアリング部21の外周面21oと段差なく連続する。背面31j、バックアップ面31kは、中心軸Pについて略直交する平面状に形成される。バックアップウェアリング20は、そのバックアップ面31kに押圧されるシールリング50のリップ52がシリンダチューブ2の内周面2i側にはみ出さないようにするとともに、リップ51が深溝13の底面13a側にはみ出さないように支持するバックアップ機能を果たす。バックアップリング部31は、互いに当接する一対のバイアスカット合い口端部31m、31nを有する。バイアスカット合い口端部31m、31nは、その端面が中心軸Pについて傾斜するテーパ状に形成され、バックアップウェアリング20が開いても、その端面どうしが互いに当接し、両者の間に隙間が空かないようになっている。これにより、バックアップリング部31は、バックアップ面31kに押圧されるシールリング50のリップ51、52がバイアスカット合い口端部31m、31nの間にはみ出さないように支持するバックアップ機能を果たす。図2に示すように、シールリング50は、内外周のリップ51、52の先端角部に環状の面取り部が形成される。例えば、内周のリップ51の先端には面取り部51aが形成される。図2に示すように、シールリング50が収容溝11に介装された状態にて、深溝13の底面13aに対する面取り部51aの外周端までの距離を面取り幅Tとすると、面取り幅Tが任意に設定される。バックアップウェアリング20は、図2に示すように、バックアップリング部31の外周面31oがシリンダチューブ2の内周面2iに当接した状態で、バックアップリング部31の内周面31iと深溝13の底面13aの間にスキマSの間隙が設けられる。通常の流体圧シリンダ1の伸縮作動時において、バックアップウェアリング20は、その弾性復元力によってその外周面21o、31oがシリンダチューブ2の内周面2iに摺接し、その内周面21i、31iが浅溝12の底面12a、深溝13の底面13aから離れる。これにより、作動流体が内周面21i、31iと浅溝12の底面12a、深溝13の底面13aの間に画成される間隙を通り、バックアップウェアリング20とシールリング50の間に作動流体が閉じ込められることがない。ところで、流体圧シリンダ1の作動状態によっては、ピストン3が中心軸Pに対して傾斜し、バックアップリング部31の外周部が全周に渡ってシリンダチューブ2の内周面2iに摺接するとともに、バックアップリング部31の背面31jが全周に渡って深溝13の側面13bに当接して、バイアスカット合い口端部31m、31nの間隙が閉塞される状態が生じる可能性がある。従来のバックアップウェアリングにあっては、この間隙が閉塞される状態において、バックアップウェアリングとシールリングの間に作動流体が閉じ込められ、バックアップウェアリングとシールリングの間に作動流体が閉じ込められる蓄圧現象が生じる可能性がある。この蓄圧現象によってバックアップウェアリングの両側に生じる圧力差が増大し、バックアップウェアリングの一部がピストンの収容溝からはみ出す変形を起こして、バックアップウェアリングの軸受機能が損なわれる可能性がある。本発明は、これに対処してなされたものであり、図1に示すように、バックアップウェアリング20に圧力逃がし溝40を形成し、この圧力逃がし溝40によってピストン3とシリンダチューブ2の間におけるバックアップウェアリング20の両側が連通される構成とする。図3に示すように、圧力逃がし溝40は、バックアップリング部31の内周面31i、背面31j、ウェアリング部21の内周面21i、側面21jに渡って曲折して延びるように形成される。圧力逃がし溝40は、その一端40aがバックアップリング部31のバックアップ面31kに開口し、その他端40bがウェアリング部21の外周面21oに開口する。圧力逃がし溝40は、略半円形の断面形状を持つ。前述したように、図2において、バックアップリング部31の内周面31iと深溝13の底面13aの間に設けられる間隙の開口幅をバックアップリング部31の内周スキマSとし、深溝13の底面13aに対するシールリング50のリップ51の面取り部51aの外周端までの距離を面取り幅Tとすると、圧力逃がし溝40の深さUは次式を満たすように設定される。US<T...1U<T-Sすなわち、圧力逃がし溝40の深さUは、面取り幅Tとバックアップリング部31の内周スキマSの差より小さい寸法に設定される。これにより、リップ51は、面取り部51aの一部が圧力逃がし溝40の開口部を覆うように対峙し、リップ51の一部が圧力逃がし溝40にはみ出すことが防止される。図3に示すように、バックアップウェアリング20に2本の圧力逃がし溝40が形成される。各圧力逃がし溝40は、それぞれ中心軸Pを中心として合い口隙間22に対して略90度の角度を持つ位置に形成される。なお、これに限らず、バックアップウェアリング20に1本の圧力逃がし溝40を形成してもよい。この場合、各圧力逃がし溝40は、中心軸Pを中心として合い口隙間22に対して略180度の角度を持つ位置に形成される。また、バックアップウェアリング20に3本以上の圧力逃がし溝40を形成してもよい。流体圧シリンダ1のピストン軸受け構造は、以上のように構成される。上記構成に基づき、バックアップリング部31まわりの間隙が閉塞される作動状態においても、圧力逃がし溝40がピストン3とシリンダチューブ2の間においてバックアップウェアリング20の両側を連通するため、バックアップウェアリング20とシールリング50の間に作動流体が閉じ込められて、バックアップウェアリング20の両側に圧力差が生じることを抑えられる。これにより、バックアップウェアリング20の一部が収容溝11からはみ出す変形を起こすことが防止され、バックアップウェアリング20の軸受機能が維持される。図4に示すように、圧力逃がし溝40は、略半円形の断面形状を持つ。図5に示すように、圧力逃がし溝40は、略三角形の断面形状を持つ構成としてもよい。図6に示すように、圧力逃がし溝40は、略矩形形の断面形状を持つ構成としてもよい。以下、本実施形態の要旨と作用、効果を説明する。本実施形態では、ピストン3がシリンダチューブ2に支持される流体圧シリンダ1のピストン軸受け構造であって、シリンダチューブ2に摺接する1本のシールリング50とこのシールリング50を挟持する2本のバックアップウェアリング20とがピストン3の収容溝11に収容され、この収容溝11は、シールリング50を収容する深溝13と、この深溝13の両側部に連接して延びる2本の浅溝12とを有し、バックアップウェアリング20は、浅溝12に収容されてピストン3の荷重を受けるウェアリング部21と、深溝13に収容されてシールリング50に対峙するバックアップリング部31とを有するL字形の断面形状を持ち、ウェアリング部21は合い口隙間22を形成する一対の合い口端部21m、21nを有し、バックアップリング部31は互いに当接する一対のバイアスカット合い口端部31m、31nを有し、バックアップウェアリング20は収容溝11に対峙してバックアップリング部31とウェアリング部21に渡って延びる圧力逃がし溝40を有し、この圧力逃がし溝40がピストン3とシリンダチューブ2の間におけるバックアップウェアリング20の両側を連通する構成とした。上記構成に基づき、バックアップリング部31まわりの間隙が閉塞される作動時においても、圧力逃がし溝40がピストン3とシリンダチューブ2の間においてバックアップウェアリング20の両側を連通し、バックアップウェアリング20の一部が収容溝11からはみ出す変形を起こすことが防止され、バックアップウェアリング20の軸受機能が維持される。圧力逃がし溝40は収容溝11に対峙して開口し、シリンダチューブ2の内周面2iに摺接する部位を持たないため、スラッジ等が圧力逃がし溝40に詰まることがなく、連通状態が維持される。なお、圧力逃がし溝をシリンダチューブ2の外周面21o、31oに開口するように形成することも考えられるが、その場合には、圧力逃がし溝の開口縁部ががシリンダチューブ2の内周面2iに摺接し、スラッジ等が圧力逃がし溝に詰まる可能性がある。本実施形態では、シールリング50はその内外周に突出する2対のリップ51、52を有するX字形の断面形状を持ち、内周に突出するリップ51に深溝13の底面13aに当接する環状の面取り部51aが形成され、深溝13の底面13aに対する面取り部51aの外周端の距離をシールリング50の面取り幅Tとし、バックアップリング部31の内周面31iと深溝13の底面13aの間に設けられる間隙の開口幅をスキマSとすると、圧力逃がし溝40の深さUは、シールリング50の面取り幅Tとバックアップリング部31の内周スキマSの差より小さい寸法に設定される構成とした。上記構成に基づき、リップ51は、面取り部51aの一部が圧力逃がし溝40の開口部を覆うように対峙し、リップ51の一部が圧力逃がし溝40にはみ出すことが防止される。本発明は上記の実施形態に限定されずに、その技術的な思想の範囲内において種々の変更がなしうることは明白である。