"電源から入力された電力を任意の値に変換して電動機へ出力する複数の半導体素子を具備する電力変換回路を有した強制風冷式電力変換装置において、前記電力変換回路を構成する一部の前記半導体素子と、前記半導体素子が搭載された冷却器ベース部と、前記冷却器ベース部における半導体素子搭載面の裏面側に設けられた冷却器フィン部と、を具備する電力変換モジュールと、少なくとも2台の前記電力変換モジュールにおける前記冷却器フィン部が背中合わせに取り付けられ、前記冷却器フィン部が存在し外気が通流する開放部と前記半導体素子が存在する密閉部との間を分離するとともに、前記冷却器フィン部に冷却風を流すことを可能に構成した冷却器取り付け部材と、を有した電力変換サブブロックを複数台組み合わせて電力変換ブロックとして構成したことを特徴とする強制風冷式電力変換装置。冷却ファンと、前記冷却ファンと前記冷却器取り付け部材とを連結する導風部材と、を有し、前記導風部材により前記冷却器取り付け部材の開放部に冷却風を通風する構成とし、前記導風部材の前記冷却器取り付け部材側または前記冷却器取り付け部材の前記導風部材側の少なくとも一方にシール部材を配し、少なくとも前記電力変換モジュールは、装置外へ引き出して着脱可能に構成されたことを特徴とする請求項1に記載の強制風冷式電力変換装置。冷却ファンと、前記冷却ファンと前記冷却器取り付け部材とを連結する導風部材と、を有し、前記導風部材により前記冷却器取り付け部材の開放部に冷却風を通風する構成とし、前記導風部材の前記冷却ファン取り付け部材側または前記冷却ファンの前記導風部材側の少なくとも一方にシール部材を配し、少なくとも前記電力変換モジュールは前記導風部材とともに、装置外へ引き出して着脱可能に構成されたことを特徴とする請求項1に記載の強制風冷式電力変換装置。前記電力変換ユニットにおける複数の前記半導体素子に接続された導体板と、複数の前記導体板を接続する接続導体板と、を有し、前記接続導体板は、装置床面に対して水平に配置されるとともに、前記導体板は、前記冷却器ベース部の前記半導体素子取り付け面に対して水平に配置され、前記電力変換ユニットは、前記導体板が前記接続導体板に対して垂直に接続されるように配置され、複数の前記電力変換ユニットは、前記導体板と前記接続導体板とにより接続されてなる電力変換ブロックを構成し、前記電力変換ブロックを複数台組み合わせて構成したことを特徴とする請求項1に記載の強制風冷式電力変換装置。前記電力変換ユニットにおける複数の前記半導体素子に接続された導体板と、複数の前記導体板を接続する接続導体板と、を有し、前記接続導体板は、前記電力変換ユニットの上側または下側の前記密閉部に配置され、かつその長さ方向が前記冷却風の方向と直交する方向に配置されたことを特徴とする請求項4に記載の強制風冷式電力変換装置。電源から入力された電力を任意の値に変換して電動機へ出力する複数の半導体素子を有した強制風冷式電力変換装置において、前記半導体素子と、前記半導体素子が搭載された冷却器ベース部と、前記冷却器ベース部における半導体素子搭載面の裏面側に設けられた冷却器フィン部と、を具備する電力変換モジュールと、少なくとも2台の前記電力変換モジュールを有する電力変換サブブロックと、接続導体により複数の前記電力変換サブブロックが接続されてなる電力変換ブロックと、電力変換装置に設けられ、電力変換ブロックを支持するスライドレールと、直流電力を貯蔵するコンデンサと、前記コンデンサに接続されたコンデンサ導体板と、を有し、前記コンデンサ導体板と前記電力変換ブロックの前記接続導体板とは導体接続部材により相互に接続または切り離し可能に構成され、前記電力変換ブロックを装置外へ引き出して着脱可能に構成したことを特徴とする強制風冷式電力変換装置。前記接続導体板、前記コンデンサ導体板は、装置床面に沿って水平に配置され、前記導体接続部材を着脱可能とするために装置下面に開口部とカバーを有したことを特徴とする請求項6に記載の強制風冷式電力変換装置。ところで、近年、産業機器や家電分野、自動車分野等の交流電動機応用分野において、従来からの誘導電動機に代わって永久磁石同期電動機を適用する事例が増えてきている。永久磁石同期電動機は、誘導電動機と比較して、永久磁石による磁束が確立しているので励磁電流が不要であることや、回転子に電流が流れないため、二次銅損が発生しないことなどから高効率な電動機として知られており、近年、電気車駆動用の電力変換装置への適用も検討されている。電気車の駆動用途に永久磁石同期電動機を適用する上で課題となるのが、複数台の永久磁石同期電動機の駆動する電力変換装置を如何に構成するかにある。つまり、永久磁石同期電動機は、既に知られているとおり、インバータ周波数とロータ周波数が同期して動作するものであるから、従来例の誘導電動機のように、複数台の永久磁石同期電動機を一台のインバータで並列一括駆動することはできない。なぜなら、電気車への適用例では、車輪径の違いや空転等により運転中の各車輪の回転数、位相は異なるため、各電動機の回転数や位相が一致しないためである。したがって、永久磁石同期電動機一台毎に対応した個別の駆動用インバータ回路を設ける必要がある。電気車の場合、編成中の複数の電動機により、電動車の各車輪を駆動する動力分散方式の構成で主流であるため、複数台の並列一括駆動が可能な従来の誘導電動機を使用したシステムと比較して、必要となるインバータ回路の数が増加し、その結果、インバータ回路のサイズ、質量、コストが増加するという課題が生ずる。なお、誘導電動機を使用したシステムにおいても、各車輪に接続された複数の誘導電動機を独立して個別に制御するシステムも存在するが、この場合も永久磁石同期電動機を駆動するシステムと同様に各電動機に対応した独立したインバータ回路を個別に設ける必要があり、必要となるインバータ回路の数が増加し、永久磁石同期電動機と同様に、インバータ回路のサイズ、質量、コストが増加するという課題が生ずる。また、交流区間を走行する電気車の電力変換装置の場合は、装置容量によっては、コンバータ回路の数あるいはコンバータ回路を構成する半導体素子の並列数が増加する。その結果、コンバータ回路のサイズ、質量、コストが増加するという課題も生ずる。なお、電気車用の電力変換装置は、電気車の床下に配置されることが多く、小型化および軽量化が可能な構造であることが望まれることは言うまでもない。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、複数台の電動機を個別に駆動する方式の強制風冷式電力変換装置を構成する場合であっても、電力変換回路のサイズ、質量およびコストの増加を抑制可能に構成される強制風冷式電力変換装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明は、電源から入力された電力を任意の値に変換して電動機へ出力する複数の半導体素子を具備する電力変換回路を有した強制風冷式電力変換装置において、前記電力変換回路を構成する一部の前記半導体素子と、前記半導体素子が搭載された冷却器ベース部と、前記冷却器ベース部における半導体素子搭載面の裏面側に設けられた冷却器フィン部と、を具備する電力変換モジュールと、少なくとも2台の前記電力変換モジュールにおける前記冷却器フィン部が背中合わせに取り付けられ、前記冷却器フィン部が存在し外気が通流する開放部と前記半導体素子が存在する密閉部との間を分離するとともに、前記冷却器フィン部に冷却風を流すことを可能に構成した冷却器取り付け部材と、を有した電力変換ユニットを複数台組み合わせて構成したことを特徴とする。本発明に係る電気車制御装置によれば、複数台の電動機を個別に駆動する方式の強制風冷式電力変換装置を構成する場合であっても、電力変換回路のサイズ、質量およびコストの増加を抑制することができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照し、本発明の実施の形態に係る強制風冷式電力変換装置以下単に電力変換装置と称するについて説明する。なお、以下の実施の形態では、交流入力タイプであり、永久磁石同期電動機を駆動する電力変換装置を一例として説明するが、この実施の形態により本発明が限定されるものではない。まず、本発明の実施の形態における電力変換装置の全体構成ならびに、本実施の形態の電力変換装置を構成するコンバータ回路、インバータ回路、コンバータ電力変換モジュール、インバータ電力変換モジュールおよび、コンデンサモジュールの構成について図1~図5の図面を参照して説明する。ここで、図1は、本発明の実施の形態における電力変換装置の構成例を示す図であり、図2は、本発明の実施の形態におけるコンバータ回路20の構成例を示す図であり、図3は、本発明の実施の形態におけるインバータ回路40の構成例を示す図であり、図4は、本発明の実施の形態におけるコンバータ電力変換モジュールあるいはインバータ電力変換モジュールの構成例を示す図であり、図5は、本発明の実施の形態におけるコンデンサモジュール30の構成例を示す図である。図1に示すように、電源としての変電所図示せずより送電された電力は、架線1に接触させた集電装置2を通じて受電し、変圧器6の一次側へ入力する構成である。変圧器6からの負側の配線は、車輪3を経由してレール4へ接続され、図示を省略した変電所に戻る。変圧器6の二次側は、電力変換装置100へ接続されており、電力変換装置100を変圧器6側から切り離す機能を有した入力開閉器10へ入力される。入力開閉器10は、電力変換装置100を停止させる場合や、異常が発生した場合にオフに制御され、通常の運転中にはオンに制御される開閉器であり、数百A~千Aの電流を開閉できる能力を有するものである。入力開閉器10の次段には、交流入力導体US,VSを介して入力された交流電圧を任意の直流電圧に変換して、直流接続導体P,C,Nによりコンデンサモジュール30に出力するコンバータ回路20が設けられる。なお、交流入力導体US,VSは、数百Aの電流容量を有し、例えば銅を主体に構成される。図1に示したコンバータ回路20は、例えば図2に示すように構成される。図2は、昨今の電気車において応用例の多い電圧形単相3レベルコンバータを適用した場合の構成例を示しており、IGBTでありダイオードである半導体素子25でブリッジ回路を構成し、各半導体素子をPWM動作させる構成である。その構成と動作は公知であることから、ここでの説明は省略する。なお、図2では、電流容量を確保するために各半導体素子を、例えばUPC1AとUPC1B、UPC2AとUPC2B、UD1AとUD1Bのように並列接続された形態で示しているが、並列接続されない形態であっても構わない。また、図2に示すとおり、コンバータ回路20は、コンバータ電力変換モジュール20a~20dで構成される。より詳細に説明すると、コンバータ電力変換モジュール20aはU相上アームを成し、コンバータ電力変換モジュール20bはU相下アームを成し、コンバータ電力変換モジュール20cはV相上アームを成し、コンバータ電力変換モジュール20dはV相下アームを成す。このように、図2では、コンバータ回路20を4つのコンバータ電力変換モジュール20a~20dに分割しているが、この分割の考え方については後述する。コンバータ回路20の出力に配置されるコンデンサモジュール30は、図5に示すとおり、正側のコンデンサ30Pおよび負側のコンデンサ30Nを有してなり、直流接続導体P,C,Nが備えられる。このコンデンサモジュール30は、例えば複数のフィルムコンデンサ等を直並列接続した集合体として構成され、直流電力を蓄積するエネルギーバッファとして機能し、またコンバータ回路20あるいはインバータ回路40に具備される半導体素子25のスイッチング動作により発生するサージ電圧や高周波のリプル電流成分を吸収する機能を有する。なお、このコンデンサモジュール30は、上記の通り直流接続導体P,C,Nもしくは直流接続導体P,Nにより各コンバータ電力変換モジュール20a~20dおよびインバータ電力変換モジュール40a~40dと接続されているが図1参照、これら各モジュール間のインダクタンス成分が大きいと半導体素子25がスイッチング動作をしたタイミングでサージ電圧やノイズの発生が大きくなる。したがって、これらのインダクタンスは極力小さくするよう配慮されるべきであることは当業者には周知である。このため、直流接続導体P,C,Nは、互いに絶縁を確保しながら互いに極力近接させた形で構成する。例えば、銅の薄板で導体を構成し、導体間を絶縁フィルムで絶縁したラミネートブスバーを用いるのが好ましい。以下、これらの直流接続導体P,C,Nで構成された導体を総称してコンデンサ導体板80と称する。なお、コンデンサ導体板80に関する更に詳細な内容は、後述する。コンデンサモジュール30の次段には、インバータ回路40が設けられる。このインバータ回路40は、例えば図3に示すように構成される。図3では、電圧形三相2レベルインバータを適用した場合の構成例を示しており、IGBTでありダイオードである半導体素子25でブリッジ回路を構成し、各半導体素子をPWM動作させる構成である。その構成と動作は公知であることから、ここでの詳細な説明は省略する。なお、図3では、各半導体素子を並列接続していない形態で示しているが、例えば電流容量を確保するために各半導体素子を、並列接続して構成しても構わない。また、三相2レベルインバータに代えて、三相3レベルインバータを適用することも可能である。また、図3に示すとおり、インバータ回路40は、インバータ電力変換モジュール40a~40dで構成され、それぞれのインバータ電力変換モジュールが一つのインバータブリッジ回路を構成する。例えば、図1では、4台のインバータ電力変換モジュールにより4台の交流電動機をそれぞれ駆動する場合の構成例を示している。インバータ電力変換モジュール40a~40dの出力側は、交流出力導体U,V,Wを経由してモータ開放開閉器50a~50dを介してそれぞれ交流電動機60a~60dに接続されている。つぎに、上述したコンバータ電力変換モジュールおよびインバータ電力変換モジュールの各構成における要点について説明する。なお、以下、コンバータ電力変換モジュールとインバータ電力変換モジュールを総称する場合には、電力変換モジュールと称して説明する。図4に示すとおり、コンバータ電力変換モジュール20a~20dと、インバータ電力変換モジュール40a~40dは類似の構成であり、冷却器ベース部27と冷却器フィン部26を有する冷却器28の半導体素子取り付け面図の右側に半導体素子25が配置される。即ち、冷却器フィン部26に冷却風を通過させて半導体素子25を冷却する構成である。なお、図4は、半導体素子25が冷却器28に6個搭載された状態を示しているが、この構成は一例であり、6個に限定されるわけではない。冷却器ベース部27は、例えばアルミニウムを用いてブロック形状に形成され、半導体素子25の発熱を受ける受熱部として動作する。冷却器フィン部26は、例えばアルミニウムを素材とし、例えばくし型や格子状のフィンに構成されて半導体素子25を搭載する搭載面の裏面側に設けられ、熱を大気中に放散する放熱部として動作する。半導体素子25と冷却器フィン部26が近接した構成とできるため、冷媒沸騰式の冷却器のように熱輸送のための冷媒を使用しない。その結果、冷却器28の設置方向に関する制約がなく、冷却器28の構成が簡易となり、軽量かつ低コストで電力変換装置が構成できるという利点が生まれる。なお、図1~図3に示すとおり、電力変換装置100に内蔵されるコンバータ回路20およびインバータ回路40を構成する半導体素子25の数は非常に多い。このため、全ての半導体素子25を一つの冷却器28の上に搭載すると、冷却器28が大型で重量物となり、電力変換装置100への収納が困難になったり、取り付け取り外しに支障が生じたり、組み立て作業が困難になる等の問題が生じ好ましくない。そこで、本実施の形態では、コンバータ回路20およびインバータ回路40を複数のグループに分割し、それぞれのグループに属する半導体素子25を複数の冷却器28に分割して搭載することにした。その詳細は、以下のとおりである。まず、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dに設ける外部との接続箇所は、直流接続導体P,C,N、交流入力導体US,VS、あるいは交流出力導体U,V,Wと接続する箇所のみとなるように構成する。つまり、各電力変換モジュールから外部への接続が必要な箇所以外は、電力変換モジュールの外部へ出さないように構成することが肝要な点である。このように構成する理由は、各電力変換モジュール間を相互接続するためだけの導体を不要にでき、電力変換装置100の内部構造を簡素化することができ、部品点数を非常に少なくすることができるからである。これにより、電力変換装置100の小型軽量化および低コスト化という効果が得られる。一方、上記のとおりに構成しない場合、小型軽量化および低コスト化に関する充分な効果は得られない。例えば、図2において、UPC1A,UPC1B,UPC2AおよびUPC2Bのグループと、UD1A,UD1B,UD2AおよびUD2Bのグループとの間で分割してそれぞれのグループを別々の電力変換モジュールとして構成した場合を例に説明すると、この場合、図2では内部導体として示した接続導体22を新たに設けて電力変換モジュール間を接続する必要が発生する。この接続導体22は、電力変換モジュール間の接続のみに使用され、外部への接続が不要なものである。本接続導体22の追加に起因する電力変換モジュール構造の複雑化、部品数の増加により、電力変換装置100の質量増およびコスト増を招く。つぎに考慮すべき点としては、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの発生損失を揃えることである。これは、後述のとおり、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dを構成する冷却器28や冷却する冷却手段の構成を容易にするという効果がある。複数のコンバータ電力変換モジュール20a~20dと複数のインバータ電力変換モジュール40a~40dとの間の各発生損失を均等に揃えることが好ましいが、複数のコンバータ電力変換モジュール20a~20dのそれぞれの間、あるいは複数のインバータ電力変換モジュール40a~40dのそれぞれの間の各発生損失を均等に揃えることでもよい例:20aの発生損失=20bの発生損失=20cの発生損失=20dの発生損失、40aの発生損失=40bの発生損失=40cの発生損失=40dの発生損失。例えば、コンバータ回路20は、コンバータ電力変換モジュール20a~20dで構成されるが、コンバータ電力変換モジュール20aがU相上アーム、コンバータ電力変換モジュール20bがU相下アーム、コンバータ電力変換モジュール20cがV相上アーム、コンバータ電力変換モジュール20dがV相下アームを構成するように分割構成することで、上記の着眼点が達成できる。また、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの発生損失を揃えることにより各電力変換モジュールに使用する冷却器28のサイズを揃えることが可能となる。これにより、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dに使用する冷却器28を共通品とでき、量産効果による低コスト化、製造コストの低減が可能となるという利点が生まれる。また、後述のとおり、一つの冷却器取り付け部材72に二つの冷却器28を背中合わせに配置する構成が可能となる。さらに、後述のとおり、電力変換装置100と各交流電動機60a~60dとの間の位置関係に応じて、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの配置自由度が確保できる。さらに考慮すべき点としては、各電力変換モジュールに搭載する半導体素子25の数あるいは搭載面積を揃えることである。これにより、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの冷却器28のサイズを揃えることが可能となる。上記と同様に各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dに使用する冷却器28を共通品として量産効果による低コスト化、製造コストの低減が可能となるという利点が生まれる。また、後述のとおり、電力変換装置100と各交流電動機60a~60dとの間の位置関係に応じて、各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの配置自由度が確保できる。図1、図2、図3に示した構成は、一般的な電気車用の電力変換装置において、上記の各要点を含んでコンバータ回路20、インバータ回路40を分割してコンバータ電力変換モジュール20a~20d、インバータ電力変換モジュール40a~40dを構成したものである。より詳細に説明すると、コンバータ回路20が、例えば単相3レベルコンバータ回路であり、各アームは半導体素子が2並列接続された構成に適用する場合、コンバータ回路20としては、U相上アームを構成する6個の半導体素子を搭載したU相上アーム用コンバータ電力変換モジュール20aと、U相下アームを構成する6個の半導体素子を搭載したU相下アーム用コンバータ電力変換モジュール20bと、V相上アームを構成する6個の半導体素子を搭載したV相上アーム用コンバータ電力変換モジュール20cと、V相下アームを構成する6個の半導体素子を搭載したV相下アーム用コンバータ電力変換モジュール20dと、に分割して構成することが好適である。インバータ回路40について同様に説明すると、上記コンバータ回路20に組み合わされるインバータ回路40が三相2レベルインバータ回路であり、インバータ回路40を構成する1組のブリッジ回路が一つのインバータ電力変換モジュールを構成する場合において、第一のインバータ回路を構成する第一のインバータ電力変換モジュール40aと、第二のインバータ回路を構成する第二のインバータ電力変換モジュール40bと、第三のインバータ回路を構成する第三のインバータ電力変換モジュール40cと、第四のインバータ回路を構成する第四のインバータ電力変換モジュール40dと、に分割して構成することが好適である。なお、ここで想定している電力変換装置100の容量は1MW程度であり、直流接続導体PN間の電圧は1.5KV~3KV程度である。図6は、本発明の実施の形態における電力変換装置の内部配置構成例を示す図であり、同図aは、電力変換装置100を上方から見た図上面図であり、同図bは、電力変換装置100を側面電気車の側面側から見た図側面図である。電力変換装置100は、図6に示すように、第一、第二の電力変換サブブロック75a,75b:内部構成は後述および第一の接続導体板74aを具備する第一の電力変換ブロック70a、第三、第四の電力変換サブブロック75c,75d:内部構成は75a,75bに順ずるおよび第二の接続導体板74bを具備する第二の電力変換ブロック70b、コンデンサモジュール30、コンデンサモジュール30の端子であるコンデンサ端子31に接続された少なくとも直流接続導体P,Nを含むコンデンサ導体板80、第一の接続導体板74aあるいは第二の接続導体板74bとコンデンサ導体板80とを接続する導体接続部材81、第一のシール部材106を介して第一~第四の冷却器取り付け部材72a~72dと接する第一~第四の導風部材66a~66d、第一~第四の導風部材66a~66dに冷却風を流すための冷却ファン65a,65bならびに、点検カバー105を有して構成される。第一~第四の電力変換サブブロック75a~75dは、第一~第四の導風部材66a~66dを介して冷却ファン65a,65bにより送出される冷却風により冷却される。第一~第四の導風部材66a~66dは、第一のシール部材106を介して第一~第二の電力変換ブロックに70a,70bに内蔵される第一~第四の冷却器取り付け部材72a~72dに接するように構成される。なお、第一のシール部材106は、冷却ファン65a,65bと第一~第四の導風部材66a~66dとの間に設けるようにして、第一~第四の導風部材66a~66dを第一、第二の電力変換ブロック70a,70bと一体となるように構成してもよい。つぎに、第一の電力変換ブロック70aを例に各導体板の配置について説明する。第一の接続導体板74aは、第一の冷却器取り付け部材72aおよび第二の冷却器取り付け部材72bの下方側に装置の底面床面と平行に配置される。また、冷却器の冷却風出口部における冷却風の方向と第一の接続導体板74aの長さ方向は直交するように配置される。さらに、第一の接続導体板74aの一方の端部は、導体接続部材81を介してコンデンサ導体板80に接続可能に構成される。なお、第一の接続導体板74aは、図7に示すように第一の冷却器取り付け部材72aおよび第二の冷却器取り付け部材72bの上側に装置の底面と平行に配置してもよい。この配置例でも、冷却風の方向と第一の接続導体板の長さ方向は直交するように配置される。このため、図7に示す配置例でも、第一の接続導体板74aの一方の端部を導体接続部材81を介してコンデンサ導体板80に接続可能に構成できる。以上、第一の電力変換ブロック70aにおける各導体板の配置および接続について説明したが、第二の電力変換ブロック70bについても同様に構成することができる。上記のように構成することで、冷却系統との構造的な干渉を回避しつつ、複数の電力変換回路を極めて短い距離で接続する主回路配線構造を構築することができる。また、装置底面の点検カバー105を取り外すことで、導体接続部材81の着脱を行うことが可能となる。さらに、導体接続部材81を取り外すことで、第一の接続導体板74aあるいは第二の接続導体板74bとコンデンサ導体板80とを分離することが可能となる。このように構成することで、後述するように電力変換ブロックを車両の側面側へ取り出す構造とすることができ、メンテナンス性を向上できる。図8は、本発明の実施の形態における電力変換ブロックの構成例を示す図である。電力変換ブロック70aは、第一のユニット結合フレーム76aにより第一の電力変換サブブロック75aと第二の電力変換サブブロック75bと第一の接続導体板74aとが固定されて構成される。第一の電力変換サブブロック75aは、第一の冷却器フィン部26aおよび第一の冷却器ベース部27aを有する第一の冷却器28a、第二の冷却器フィン部26bおよび第二の冷却器ベース部27bを有する第二の冷却器28b、これらが取り付けられる第一の冷却器取り付け部材72a、第一の冷却器28aに搭載された半導体素子25に接続された第一の導体板73aと、第二の冷却器28bに搭載された半導体素子25に接続された第二の導体板73bとを有して構成される。ここで、第一の導体板73aは、少なくとも直流接続導体P,Nを含むものである。直流接続導体P,Nは、絶縁層を挟んで積層されて第一の導体板73aが構成される。なお、第一の電力変換サブブロック75aがコンバータ電力変換モジュール20a~20dを含む場合、第一の導体板73aは、さらに直流接続導体C、交流入力導体US,VSを含むものとして構成してもよい。また、第一の電力変換サブブロック75aがインバータ電力変換モジュール40a~40dを含む場合、第一の導体板73aは、交流出力導体U,V,Wを含むものとして構成してもよい。上記のように構成された第一の導体板73aは、第一の接続導体板74aに対して垂直に配置され、第一の接続導体板74aの同種導体同士と電気的に接続される。その他の第二~第四の導体板73b~73dについても同様である。なお、第一~第四の導体板73a~73d、第一~第四の接続導体板74a~74dおよび、コンデンサ導体板80図6参照としては、銅などの導体薄板とシート状の絶縁材料を必要数だけ積層配置して構成したものを想定している。なお、交流入力導体US,VS、交流出力導体U,V,Wの構成については後述する。図8の構成に戻り、第一の冷却器28aの第一の冷却器フィン部26aと、第二の冷却器28bの第二の冷却器フィン部26bとは、背中合わせにして共に第一の冷却器取り付け部材72aの内側に配置され、冷却風により一括冷却可能に構成される。また、第一の冷却器フィン部26aと第二の冷却器フィン部26bとが配置される第一の冷却器取り付け部材72aの内側は、雨や雪を含む冷却風が流れる大気中に開放された開放部を成し、第一の冷却器取り付け部材72aの外側は半導体素子25や導体板やその他の電気部品図示せずが配置され、開放部からの空気や水等の侵入がないように構成された密閉部を成す。また、開放部と密閉部の境界部分である第一の冷却器28aと冷却器取り付け部材72aとの間、および第二の冷却器28bと冷却器取り付け部材72aとの間にはゴムパッキンやシリコンシール材などのシール部材後述が配され、必要な気密を保つ構造となっている。なお、第一の冷却器取り付け部材72aの冷却風が流れる方向の長さは、第一、第二の冷却器28a,28bを取り付けるために必要な長さとなっており、第一、第二の冷却器28a,28bの同方向の長さとほぼ等しい。また、第一の冷却器取り付け部材72aに背中合わせとして配置する第一の冷却器28aと、第二の冷却器28bとは同じサイズとするのが好ましい。そうすれば、第一~第四の冷却器取り付け部材72a~72dが同一のもので構成できる。第一の接続導体板74aは、上述したように導体接続部材81を介してコンデンサ導体板80に接続可能な構成であり図6参照、少なくとも接続導体P,Nを含む導体が積層された導体板である。なお、第二の電力変換サブブロック75bについても、図8に示すとおり、第三、第四の冷却器フィン部26c,26dを有する第三、第四の冷却器28c,28d、第二の冷却器取り付け部材72bおよび、第三、第四の導体板73c,73dを有して同様に構成される。図9は、本発明の実施の形態における電力変換ブロックのシール部位を示す図である。なお、図9では、第一の電力変換サブブロック75aを一例として示しているが、他の電力変換ブロックにつても同様な構成となる。図9において、まず、第一の冷却器取り付け部材72aの冷却風の入口と出口に相当する部位には第一のシール部材106および第二のシール部材107が配置される。これにより、第一の電力変換ブロック70aを電力変換装置から取り外し可能としつつ、風路となる内側の開放部から外側の密閉部へ塵埃や水分が浸入することを防止する。また、第一の冷却器取り付け部材72aと第一の冷却器28aとの間および第一の冷却器取り付け部材72aと第二の冷却器28bとの間は、第四のシール部材109によりシールされる。これにより、冷却風の風路となる内側の開放部から外側の密閉部へ塵埃や水分が浸入することを防止する。密閉部に水分などが浸入すると密閉部に配置される主回路配線などが地絡事故を起こす可能性があるためこのシールは電力変換装置の品質を確保する上で重要である。なお、図9に示す各シール部材の延長距離は極力短い方が作業にかかるコストが低減できるとともに、シール漏れによる密閉部への水漏れ等の不具合の可能性を低くできる。本実施の形態において開示した構成とすることで、例えば冷却器28一つ一つを個別の冷却器取り付け部材に取り付けるような他の構成例と比較して、シール部材の延長距離を短くできる。また、第一の冷却器28aと第二の冷却器28bと第一の冷却器取り付け部材72aとを結合した構造体の状態つまり図9に示す状態で、これらの境界部開放部と密閉部の境界部のシール部材防水シール等の施工が可能である。このため、シール材施工箇所とその仕上がり状態はすべて目視することが可能となり、確実なシール作業が可能となる。また、奥まったところや袋状になった見にくい部位へのシール部材の施工の必要がなくなるので、品質が向上できるとともに、作業時間が短くなり、コスト低減が可能となる。図10は、本発明の実施の形態における電力変換ブロックの電力変換装置収納箱100aへの収納例を示す図である。図10に示すとおり、第一の電力変換ブロック70aおよび第二の電力変換ブロック70bは、それぞれ電力変換装置100の側面から電力変換装置収納箱100a内に収納される。なお、第一の電力変換ブロック70aと第二の電力変換ブロック70bとは、それぞれが数百kgの質量を有するものであるため、電力変換装置収納箱100aの底面にはスライドレール101a~101dが設けられている。第一の電力変換ブロック70aおよび第二の電力変換ブロック70bは、スライドレール101a~101dの上を滑らすようにして、電力変換装置収納箱100aに収納される。なお、コンデンサモジュール30も同様に収納されるコンデンサモジュール30用のスライドレールは図示を省略。また、第一の電力変換ブロック70aは、第一のユニット結合フレーム76aと電力変換装置収納箱100aとがボルト等で締結されることで電力変換装置100内に固定され、第二の電力変換ブロック70bは、第二のユニット結合フレーム76bと電力変換装置収納箱100aとがボルト等で締結されることで電力変換装置100内に固定される。また、電力変換装置収納箱100aには、第一~第四の導風部材66a~66dが設けられている。より詳細には、第一の電力変換ブロック70aと第二の電力変換ブロック70bとを電力変換装置100内部に収納した際に、第一~第四の導風部材66a~66dの一端が図9に示す第一~第四の冷却器取り付け部材72a~72dに第一のシール部材106を介して接するように配置されている。なお、第一~第四の導風部材66a~66dを第一の電力変換ブロック70aと第二の電力変換ブロック70bに含む構成としてもよい。この構成の場合、第一~第四の導風部材66a~66dは、第一の電力変換ブロック70aあるいは第二の電力変換ブロック70bと一体化して電力変換装置100から着脱する形態となる。また、このとき、各導風部材66は第一のシール部材106を介して冷却ファン65に接する構成となる。上記のような構成とすることで、電力変換ブロック70を電力変換装置収納箱100aへの収納および、電力変換装置収納箱100aからの取り外しが容易になるとともに、収納と共に開放部と密閉部との分離構造が構成されることになる。図11は、本発明の実施の形態における電力変換装置の車両への搭載例を示す図である。より詳細に説明すると、図11では、第一の電力変換ブロック70a、第二の電力変換ブロック70bおよびコンデンサモジュール30を電力変換装置100内に収納し、側面のカバーを取り外した状態を示している。図示のように、電力変換装置収納箱100aは、電気車の車体110の床下に設置される形態である。電力変換装置100のカバーとしては、第一のカバー102aおよび第二のカバー102bが設けられる。第一、のカバー102aは、通風ダクト103a,103bが設けられており、第一の電力変換ブロック70aに内蔵される第一,第二の冷却器取り付け部材72a,72b図9参照の内側と外気との通風が可能な構造とされ、電力変換装置収納箱100aに取り付けられる。第二のカバー102bも同様であり、通風ダクト103a,103bを有して、第一のカバー102aと同様に電力変換装置収納箱100aに取り付けられる。図12は、本発明の実施の形態における電力変換装置の断面構成を示す図である。より詳細に説明すると、図12は、図11に示す矢印Aの方向から電力変換装置100を見た時の断面構成を示している。図12において、冷却風は冷却ファン65、導風部材66、冷却器取り付け部材72の内側に配置される冷却器フィン部26、通風ダクト103の経路で流れる。この冷却風の流れる風路は、これまでの説明のとおり開放部となる。冷却器取り付け部材72は、その両端が第一のシール部材106と第二のシール部材107を介してそれぞれ導風部材66、通風ダクト103に連結される構成となっている。この構成により、カバー102を取り外すことで、外部から電力変換ブロック70へアクセスすることが可能となり、電力変換ブロック70を電力変換装置100の箱内から外部へ容易に引き出すことが可能となる。なお、図12では、導風部材66の冷却器取り付け部材72側または冷却器取り付け部材72の導風部材66側の少なくとも一方にシール部材106を配する構成について示したが、導風部材66と冷却ファン65との間に冷却ファン取り付け部材を設け、この冷却ファン取り付け部材の導風部材66側にシール部材を配するか、または、冷却ファン取り付け部材の冷却ファン65側の少なくとも一方にシール部材を配するように構成してもよい。また、この構成により、電力変換ブロック70を電力変換装置100へ収納した状態では、自動的に開放部から密閉部への塵埃や水の侵入を防止できる構造を構成することができる。また、カバー102が電力変換装置収納箱100aと接する部分には第三のシール部材108が設けてあり、外部から密閉部への塵埃や水の浸入を防止することができる。上記のように構成したので、例えば半導体素子25が故障した場合には、カバー102第一のカバー102aまたは第二のカバー102bを外した後に導体接続部材81図6参照を取り外すことで、電力変換ブロック70第一の電力変換ブロック70aまたは第二の電力変換ブロック70bを車両側面側へ引き出して取り外すことが可能となり、故障復旧が容易になる。また、冷却器取り付け部材72は、冷却器28とほぼ同じ長さであるので図8、図9などを参照、第一の電力変換ブロック70a、第二の電力変換ブロック70bを電力変換装置100から取り外すことで、冷却器フィン部26の入風側と排風側の両方の面が外部に露出するので、冷却器フィン部26のフィンに堆積したごみなどの清掃も容易となる。上記のようにして構成した電力変換装置100のサイズは、幅図面の横方向3000mm程度、奥行き1000mm程度、高さ700mm程度、質量1500kg程度となり、効率的に電気車の床下に設置が可能となる。以上のように構成した本実施の形態の電力変換装置によれば、以下のような効果を得ることができる。第一の接続導体板74aは、第一の冷却器取り付け部材72aおよび第二の冷却器取り付け部材72bの下側あるいは上側に装置の底面と平行に配置した。また、冷却風の方向と第一の接続導体板74aの長さ方向は直交するように配置した。さらに、第一の接続導体板74aの一方の端部は、導体接続部材81を介してコンデンサ導体板80に接続可能に構成した。これらの構成により、冷却系統との構造的な干渉を回避しつつ、複数の電力変換回路を最短で接続する主回路配線構造を構築することが可能となる。第一の電力変換ブロック70aとして第一の冷却器28aの第一の冷却器フィン部26aと、第二の冷却器28bの第二の冷却器フィン部26bとは、背中合わせにして共に第一の冷却器取り付け部材72aの内側に配置する構成とした第二~第四の電力変換ブロック70b,~70dも同様に構成した。この構成により、従来の構成と比べて、冷却器取り付け部材の開放部と密閉部の境界部分の距離が短くできる。その結果、開放部と密閉部の境界部分に必要となる第一のシール部材106、第二のシール部材107、第四のシール部材109のシール部材の長さ量を少なくすることができ、低コスト化、組み立て作業量の低減、品質の向上が可能となる。また、第一の冷却器28aと第二の冷却器28bと第一の冷却器取り付け部材72aとを結合した構造体の状態でこれらの境界部開放部と密閉部の境界部のシール部材防水シール等の施工が可能となる。その結果、シール材施工箇所や、その仕上がり状態など、すべて目視にて確認することが可能となり、確実なシール作業が可能となる。特に、奥まったところや、袋状になった見にくい部位へのシール部材の施工の必要がなく、品質が向上できるとともに、作業時間が短くなりコスト低減が可能となる。また、メンテナンスの観点からは、第一、第二のカバー102a,102bを外した後、導体接続部材81を取り外すことで、第一、第二の電力変換ブロック70a、70bを車両の側面側へ引き出して取り外すことが可能となるので、故障復旧が容易になる。また、第一、第二の電力変換ブロック70a,70bを電力変換装置100から取り外すことで、冷却器フィン部26の入風側と排風側の両方の面が外部に露出するので、フィン部に堆積したごみなどの清掃も容易となる。以上のように、本実施の形態の電力変換装置によれば、最適な冷却構造、主回路配線構造、メンテナンス性の向上を実現し、電力変換回路のサイズ、質量、コストの低減を図ることを可能とした強制風冷式電力変換装置を提供できる。なお、本実施の形態では、交流入力タイプであり、永久磁石同期電動機を駆動する電力変換装置を一例として説明したが、この実施の形態に限定されるものではない。例えば、直流入力タイプのシステムでは、架線からの直流電力をインバータ回路へ入力する構成でよいのでコンバータ回路が不要となる。つぎに、上記のように構成された電力変換装置100におけるコンバータ電力変換モジュール20a~20dおよびインバータ電力変換モジュール40a~40dの配置例について説明する。図13は、本発明の実施の形態における機器配置と電力変換モジュール配置の例を示す図である。より詳細に説明すると、図13aは電気車における機器配置例を示すものであり、図13bは、aのように配置したときの電力変換モジュールの配置例を示すものである。なお、図示のように、電力変換装置100と変圧器6とは、同じ車両に搭載され、電力変換装置100は、隣接車両の交流電動機60a~60dを駆動する構成である。図13bに示すように、図の左からインバータ電力変換モジュール40a~40d、コンデンサモジュール30、コンバータ電力変換モジュール20a~20dの順に配置されている。インバータ電力変換モジュール40a~40dでは、搭載される各半導体素子25に交流電動機60a~60dへの交流出力導体U,V,Wを電気的に接続する。この場合、導体板73、接続導体板74aは直流接続導体P,Nの他、交流出力導体U,V,Wを含んでなる導体として考える。また、コンバータ電力変換モジュール20a~20dでは、搭載される各半導体素子25に変圧器6への交流入力導体US,VSを電気的に接続する。この場合、導体板73、接続導体板74bは直流接続導体P,Nの他、交流入力導体US,VSを含んでなる導体として考える。図14は、本発明の実施の形態における機器配置と電力変換モジュール配置の別例を示す図である。より詳細に説明すると、図14aは電気車における機器配置例を示すものであり、図14bは、aのように配置したときの電力変換モジュールの配置例を示すものである。図14の構成では、図13と異なり、電力変換装置100と変圧器6は、別の車両に搭載され、電力変換装置100は、交流電動機60a,60bと60c,60dとの中間位置に配置された構成である。図14bに示すように、図の左からインバータ電力変換モジュール40a,40b、コンバータ電力変換モジュール20a,20b、コンデンサモジュール30、コンバータ電力変換モジュール20c,20d、インバータ電力変換モジュール40c、40dの順に配置されている。インバータ電力変換モジュール40a,40bでは、搭載される各半導体素子25に交流電動機60a,60bへの交流出力導体U,V,Wを電気的に接続する。また、コンバータ電力変換モジュール20a,20bでは、搭載される各半導体素子25に変圧器6への交流入力導体USを接続する。この場合、導体板73、接続導体板74aは直流接続導体P,Nの他、交流出力導体U,V,W、および交流入力導体USを含んでなる導体として考える。コンバータ電力変換モジュール20c,20dでは、搭載される各半導体素子25に変圧器6への交流入力導体VSを接続する。また、インバータ電力変換モジュール40c,40dでは、搭載される各半導体素子25に交流電動機60c,60dへの交流出力導体U,V,Wを接続する。この場合、導体板73、接続導体板74bは直流接続導体P,Nの他、交流入力導体VS、および交流出力導体U,V,Wを含んでなる導体として考える。さらに、コンデンサ導体板80は直流接続導体P,C,Nの他、交流入力導体USを含んでなる導体として考える。上記の例から分かるように、コンバータ電力変換モジュール20a~20d、インバータ電力変換モジュール40a~40dは任意の順序、位置に配置が可能である。このように、本実施の形態の電力変換装置は、電力変換サブブロック75を車両の長さ方向に順に隣接配置し、これらを接続導体板74a,74bで接続できる構成とし、尚且つ冷却風の方向冷却器取り付け部材72の内部の冷却風の流れる方向を接続導体板74a,74bの長さ方向と直交するように構成している。これにより、導体板73、接続導体板74に含まれる導体を必要に応じて追加して構成することで、電気車の車両における電力変換装置100と交流電動機60と変圧器6の位置関係に応じて各電力変換モジュール20a~20d、40a~40dの配置位置を柔軟に設定することができる。また、どのように配置してもメンテナンス性が同様に確保され、悪化することがない。つぎに、上記のように構成したコンバータ電力変換モジュール20a~20d、インバータ電力変換モジュール40a~40dの冷却構成について説明する。上述のとおり、コンバータ電力変換モジュール20a~20dは、それぞれの発生損失が概略等しくなるようにコンバータ回路20を分割して構成し、インバータ電力変換モジュール40a~40dについても、それぞれの発生損失が概略等しくなるよう同一の回路で分割構成してある。図6および図13に基づき説明を続ける。理想的には、コンバータ電力変換モジュール20a~20dとインバータ電力変換モジュール40a~40dとの発生損失がすべて等しくできれば、冷却構成が容易になるが、現実的に困難である場合が多い。このようなケースを考慮し、コンバータ回路20とインバータ回路40の発生損失が異なる場合で説明する。コンバータ電力変換モジュール20a~20dにて第一の電力変換ブロック70aを構成し、インバータ電力変換モジュール40a~40dにて第二の電力変換ブロック70bを構成し、それぞれの電力変換ブロックを冷却ファン65a,65bで冷却する構成とした場合を考える。この場合、コンバータ電力変換モジュール20a~20dとインバータ電力変換モジュール40a~40dとで発生損失が異なるため、冷却ファン65a,65bはそれぞれに見合った別々の性能のものを選定する必要が生じる。さらにこの場合、例えば発生損失が大きい方には大型の冷却ファン、発生損失が小さいほうには小型の冷却ファンが適当となるが、電力変換装置100内部への冷却ファン65a,65bの配置を考えると、大型の冷却ファンに合わせて電力変換装置100の大きさが決まってしまい、電力変換装置100内部のスペースの有効利用ができなくなる。結果として、電力変換装置100の大型化、質量増加を招く。さらに、別々の冷却ファンを使用するので、冷却ファン故障時に備えて保有しておく冷却ファンの予備が二種類必要となり、また別々の冷却ファンを調達することによるコスト増加を招く。一方、図14に示すように、任意のコンバータ電力変換モジュール2台と、任意のインバータ電力変換モジュール2台を組として第一と第二の電力変換ブロック70a,70bを構成し、それぞれの電力変換ブロックを冷却ファン65a,65bで冷却する構成とすることで、それぞれの電力変換ブロックの総発生損失は等しくなる。このため、コンバータ電力変換モジュールと、インバータ電力変換モジュールの平均損失を冷却できる程度の能力を有した同一の冷却ファン65a,65b用することが可能となる。これにより、電力変換装置100内のスペースの有効利用が可能となる。結果として、電力変換装置100の小型軽量化が可能となる。また、同一冷却ファンを使用できるので、冷却ファン故障時に備えて保有しておく冷却ファンの予備が一種類でよい。さらに、同一冷却ファンを多数発注できるので調達コストの低減が可能となり、ひいては電力変換装置100のコスト低減が可能となる。このように、本実施の形態の構成によれば、電力変換サブブロック75をレール方向に必要数、任意の順序で積層配置して電力変換装置を構成することが可能となる。これにより、変圧器6と交流電動機60と電力変換装置100との間の位置関係や冷却ファン65の構成条件などに応じて柔軟な内部配置が可能となる。以上、本実施の形態では、主としてコンバータ回路20が電圧形3レベルコンバータ、インバータ回路40が電圧形2レベルインバータで4台の交流電動機を駆動する形態を例に発明の内容を説明したが、本発明は、これ以外の構成、例えばコンバータ回路20が電圧形2レベルコンバータ、インバータ回路40が電圧形3レベルインバータでもよいし、半導体素子25の並列接続数も必要な電力変換容量に応じて任意に決定して構わない。また、一台の電力変換装置により駆動される交流電動機60の数は4以外でも本実施の形態の内容を容易に拡張することができる。また、以上の説明では、交流電圧を受電してコンバータ回路20を介して直流電圧に変換してインバータ回路40に供給する構成の電力変換装置を例として説明したが、一般に周知されているとおり、直流架線から直接直流電圧を受電してインバータ回路40に供給する構成としてもよい。この場合は、主として変圧器6、入力開閉器10、コンバータ回路20が不要となり、架線から受電した直流電力をLCフィルタ図示せずを介してコンデンサモジュール30とインバータ回路40へ入力する構成とすればよい。この場合でも、本実施の形態の内容を適用できる。なお、以上の実施の形態に示した構成は、本発明の内容の一例であり、別の公知の技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、一部を省略する等、変更して構成することも可能であることは言うまでもない。"