"太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズを複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置を設け、前記網状のパイプ内に、地熱を利用した温水を、あるいは、該温水を加熱した液体等の媒体を、微小の霧状で前記装置内に放出し、太陽光熱集束レンズ等で収集させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービンに送り、該タービンを回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法。太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズを複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置を設け、前記網状のパイプ内に、火力熱を利用した温水、熱変換機により循環水媒体液を高温にして、前記装置内に放出し、太陽光熱集束レンズ等で集束させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービンに送り、該タービンを回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法。太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズを複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置を設け、前記網状のパイプ内に、有機物発酵熱、製鉄所等の溶鉱炉の余熱、廃棄物焼却施設の燃焼火力熱のうち、一、または、複数の熱を利用した温水を、前記装置内に放出し、太陽光熱集束レンズ等で集束させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービンに送り、該タービンを回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法。水蒸気発生装置の表面部を、適宜な間隔を保って形成する二重構造の外壁とし、外側の壁にも、太陽光熱集束レンズを複数個設置し、透明で堅牢な素材で形成することを特徴とする請求項1または2または3記載の太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法。そのため、この発明は、原子力発電に替わる発電方法の構築を一刻も早く開発する必要があり、自然エネルギーを利用した安全な発電方法を開発することにある。そこで、この発明は、太陽光熱と地熱とを利用した循環型発電装置と、太陽光熱と火力熱併用発電装置環型発電装置とを開発し、太陽光熱と地下熱等を合理的に利用し、双方の短所と長所を補足しあうことにより、電気エネルギー発生効率を高めようとする発電方法である。この発明によると、原子力発電事故による放射能汚染とは無縁のエネルギーである太陽光熱と、地熱、あるいは火力熱等を併用して利用する発電方法であり、太陽光熱が利用可能な日中は、主に、太陽光のエネルギーを利用し、曇り、雨、夜間を太陽光熱以外の熱を併用することにより、まる一日中、発電が可能であり、且つ、安全なエネルギーを用いることができる等の極めて有益なる効果を奏する。また、水蒸気発生装置の外壁を二重構造にすることにより、安全性が強化されると共に、外と内の壁を適宜な間隔を保って設けることにより保温性が確保でき、さらに外壁にも太陽光熱集束レンズ3aを複数個設置することにより、これら外、内の両太陽光熱集束レンズ33aの重ね効果が気体できる等の効果を奏する。さらに、この発明を使用することにより、従来の水力発電風力発電に併設することにより、現在消費されている化石燃料の使用量を削減でき、さらに電力を安定供給できる等の効果を奏する。さらに、この発明を使用することにより、従来の水力発電風力発電に併設することにより、さらに電力を安定供給できる等の効果を奏する。以下、この発明について詳細に説明する。尚、この発明においては、以下の記述に限定されるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲においては適宜変更可能である。先ず、この発明の第一の実施例を図面に基づいて説明すると、太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズ3を複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置1を設け、前記網状のパイプ内に、地熱を利用した温水を、あるいは、該温水を加熱した液体等の媒体アンモニアペンタン等を、微小の霧状で前記装置1内に放出し、太陽光熱集束レンズ3等で集束させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービン6に送り、該タービン6を回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法から構成される。次に、この発明の第二の実施例を図面に基づいて説明すると、太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズ3を複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置1を設け、前記網状のパイプ内に、火力熱を利用した温水、熱変換機により循環水媒体液を高温にして、前記装置1内に放出し、太陽光熱集束レンズ3等で集束させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ、加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービン6に送り、該タービンを回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法から構成される。さらに、この発明の第三の実施例を図面に基づいて説明すると、太陽光熱と、該太陽光熱以外の熱とを併用して利用する発電方法であって、表面部に、太陽光熱集束レンズ3を複数個設置し、内部には、網状のパイプを複数層にわたって配設された水蒸気発生装置1を設け、前記網状のパイプ内に、有機物発酵熱、製鉄所等の溶鉱炉の余熱、廃棄物焼却施設の燃焼火力熱のうち、一、または、複数の熱を利用した温水を、前記装置1内に放出し、太陽光熱集束レンズ3等で集束させた太陽光熱を集束させ、媒体又は温水を瞬時に沸騰させ、加熱蒸気の動力を得て、該加熱蒸気を蒸気タービンに送り、該タービンを回すことにより発電することを特徴とする太陽光熱と太陽光熱以外の熱を併用する発電方法から構成される。尚、図7に示すように、水蒸気発生装置1の表面部を、適宜な間隔を保って形成する二重構造の外壁とし、外側の壁にも、太陽光熱集束レンズ3aを複数個設置し、透明で堅牢な素材で形成するよう構成してもよい。そして、前記第一、第二、そして第三の実施例において、それぞれ、太陽光熱集束レンズ3等で集束させたと記載したが、前記水蒸気発生装置1の近傍には、大型の反射鏡2も設けており、従って、太陽光熱は、水蒸気発生装置1の表面部の太陽光熱集束レンズ3a,3で直接か、あるいは、反射鏡2を利用して間接的に集束させる場合もあり、媒体又は熱温水を、前記水蒸気発生装置1内で沸騰させることにより蒸気エネルギーを得るものである。前記反射鏡2は、前記水蒸気発生装置1を取り囲むよう設置し、該装置1の直径の1/2距離の外側に平行して、円形の曲面を持ち、太陽方向に対して、前傾した状態で設置する。反射板の傾斜角度と位置は、季節や時間で変化する太陽光線の移動に対応して自由に可変できるよう、傾斜軸とレールで調整するよう構成するものである。次に、これら発明を実現する具体的な装置の一実施例を、図1及び図2に基づいて詳述すると、水蒸気発生装置1を設け、該装置1の床面には、砂、金属等の発熱を促す固体や粒子等の敷設部材5を敷設しており、該敷設部材5の下部には、熱変換器10を設けると共に、該水蒸気発生装置1の表面には、太陽光熱を有効に利用するため、加圧に耐える素材から構成される複数個の太陽光熱集束レンズ3を全体に設けたものである。そして、水蒸気発生装置1には、タービン6とを、媒体蒸気管4で連通しており、該タービン6は、蒸気を圧縮して液体に戻すための凝縮器7から媒体フィードポンプ9を介して前記熱変換器10に接続されている。そして、該熱変換器10は、地下熱温水汲み上げポンプ生産井11で地熱貯留層14から地下熱温水12を汲み上げる一方、排水放出ポンプ還元井13で、地熱貯留層14に向けて排出するよう構成する。次に、この発明を実現する個々の具体的な装置を詳細に説明すると、先ず、水蒸気発生装置1は、該装置1本体の壁面に、図4aに示すように、集光熱に最も適する大きさと厚さに調整し、太陽光熱集束する太陽光熱集束レンズ3である凸レンズを嵌め込んだ外観を呈しており、これをそのまま集光熱装置として使用するものである。前記装置1本体の内部空間には、図4b,cに示すように、無数のノズル式穴1cの開いた金属パイプ材1aを網状に組んだ裁頭円錐形状の構造体を幾重にも重ねて設置する。前記水蒸気装置1は、図4に示すように、その一例として、密閉された裁頭円錐台型をした形状のものを示したが、この裁頭円錐台型の形状に限定されることはなく、設置場所や環境などにより、臨機応変に対応できる形状であってもよい。また、全面には太陽光熱集束のための凸レンズである太陽光熱集束レンズ3を隙間なく張り巡らせたものであり、該太陽光熱集束レンズ3の縁は、腐蝕しないステンレス等の強度ある金属パイプ材1aで、幾重にも組み立てられており、また、該太陽光熱集束レンズ3は、裁頭円錐台の底面近くまで同じ傾斜角度で等間隔に配置するものであり、かつ、金属パイプ材1aと金属パイプ材1aとの隙間部には、網1bを張設しており、ザルのように形成されている。前記金属パイプ材1aのノズル式穴1cから過熱された液体媒体、又は自然熱温水を、勢いよく霧状に噴霧し、前記水蒸気発生装置1の壁面の凸レンズ等で集束された太陽光熱とで瞬時に熱気体化するよう構成したものであり、二重の加熱方式により、より高い発電効果を得ることが可能となる。また、前記熱交換器10の一例としては、スパイラル階層式の熱交換器であり、媒体流路を渦巻き状に外から内巻き、中から外巻きと階層を重ねることにより、所要電動面積を拡げ、優れた熱伝導率を得ることができるものである。さらに熱交換器10の下部地下には、これらは、すべて、地震対策用に形成された鉄骨構造地盤強化基礎15上に形成されるものである。そして、その特徴は、地熱温水、または火力で加熱した媒体または温水、さらには、地熱温水をそのままの状態で加熱蒸発するのではなく、小さなノズル式パイプの穴1aから細かい霧状で水蒸気発生装置1中に温水又は液体媒体を放出し、太陽光熱集束レンズ3である凸レンズ等で集束させた太陽光熱で瞬時に沸騰させ、過熱蒸気気化の動力を得る装置である。また、前記タービン6は、発電機から変電機を介して送電線に送られるよう構成している。該タービン6は、真空式復水式のいずれでもよく、過大な振動や回転速度の異常などが発生した場合に備えて、自動的に蒸気の供給を停止させる保安装置と自動調整装置をタービンの付帯設備として設置する。次に、前記媒体フィードポンプ9は、媒体または地下熱温水を循環させるものであり、前記熱変換器10は、地下熱温水の温度を上げる装置であり、スパイラル状の階層式熱交換器であり、媒体流路を渦巻状に外から内巻き、中から外巻きと階層ごとに重ねることにより、所要伝導面積を拡げ、優れた熱伝導効率を得ることができるよう構成したものである。また、地下熱温水12は、地熱貯留層が高温であり媒体ではなく、地下熱温水をそのまま使用する場合は、不純物ろ過装置を設置し、水蒸気発生装置1内に付着したり、パイプを詰まらせる原因となるカルシウムやマグネシウムを除去する必要がある。前記水蒸気発生装置1、敷設部材5並びに、熱変換器10の下部には、地熱対策用の鉄骨構造地盤強化基礎15を設けており、該鉄骨構造地盤強化基礎15を設けることにより、地震等による各装置の損壊を防止するものである。尚、砂、金属等発熱を促す固体や粒子等の敷設部材5の下部には、熱交換器10を設けている。該熱交換器10は、地下熱温水、または火力熱水を利用して媒体蒸気4の温度を上げるものである。また、前記鉄骨構造地盤強化基礎15の下部には、地熱貯流層14を設けている。該地熱貯流層14からは、温水をパイプ等で汲み上げ、熱変換器10に挿入し蒸気化するものである。次に、この発明の第二の発明の太陽光熱と該太陽光熱以外の熱である,火力熱とを併用して利用する発電方法の具体的な装置を、図2に基づいて一実施例を詳述するが、殆どの部分においては、第一の発明と同様な構造であるが、第一の発明に用いた地熱貯留層14に代えて、燃料タンク14aを用いる構造としていることが特徴であり、該燃料タンクの燃料でボイラー11を稼働し、該ボイラー内のパイプを加熱することにより、内部の液体媒体が、前記熱変換器10との間を循環するよう構成しており、ボイラー11の排煙は、排煙脱硫装置16、電気集塵機17、排煙脱硝装置18を、それぞれ介して煙突19よりパイプで大気中に放出されるよう構成されている。また、これらの装置の近傍には、発電機能制御調整管理棟20を設置することにより、内部に作業人員を配備することにより迅速な対応が行えるものである。また、この発明の第三の発明に利用する,有機物発酵熱の実施例としては、有機物、食品残渣廃棄物、食品汚泥、下水汚泥、し尿汚泥における発酵熱65°C~75°Cを利用する方法や、発酵プラント及び保管施設で高熱発酵菌を培養した熱をゴムパイプ等で熱交換加温水65°C~75°Cを利用して、水蒸気発生装置1内に放出し、太陽光熱と合併させ水蒸気化し、発電するものである。次に、製鉄所等の溶鉱炉の余熱を利用して、前記反射鏡2を利用しない水蒸気発生装置1内に、前記余熱を放出し、水蒸気化し、発電する方法であり、さらに、製鉄所等の溶鉱炉の余熱も同様に、水蒸気発生装置1内に放出し、太陽光熱集束レンズ3で集束させた太陽光熱と合併させ、水蒸気化し、該水蒸気で蒸気タービンを回し、発電する方法である。さらに、全国にあるゴミ焼却施設の燃焼火力エネルギーを利用して、反射鏡2を利用しない水蒸気発生装置1内に放出し、水蒸気化し、発電する方法であり、さらに、全国にあるゴミ焼却施設の近辺ごとに、水蒸気発生装置1を設け、燃焼火力エネルギーを太陽光熱発電の水蒸気発生装置1内に放出して、太陽光熱集束レンズ3で集束させた太陽光熱と合併させ、水蒸気化し、発電する方法である。"