"軸線方向に延びる中心電極と、前記中心電極の外周に設けられた筒状の絶縁体と、前記絶縁体の外周に設けられた筒状の主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された棒状の接地電極と、自身の被接合面によって前記接地電極に接合され、前記中心電極の先端部との間で間隙を形成するチップとを備えたスパークプラグの製造方法であって、前記チップを形成するチップ形成工程と前記チップを前記接地電極に抵抗溶接するチップ接合工程とを含み、前記チップ形成工程は、前記チップと同一の金属からなる断面が矩形の線材であって、自身の側面に基準平面を備える線材を形成する線材形成工程と、所定の切断刃を前記基準平面の幅方向一端縁からその幅方向他端縁側に向かって移動させることにより、前記線材を切断し、前記チップを得る線材切断工程とを含み、前記チップ接合工程において、前記チップにおける前記基準平面の少なくとも一部は、前記接地電極に接合されることにより前記被接合面となることを特徴とするスパークプラグの製造方法。前記チップは、二辺の長さが異なる矩形の断面を有することを特徴とする請求項1に記載のスパークプラグの製造方法。前記チップは、直方体状をなし、前記線材切断工程においては、前記断面に垂直な辺の長さが、前記基準平面の幅と異なるように切断されることを特徴とする請求項1又は2に記載のスパークプラグの製造方法。前記チップは、前記断面の二辺のうち前記基準平面の幅と等しい長さの辺が他方の辺よりも大きくされることを特徴とする請求項2に記載のスパークプラグの製造方法。前記チップは、直方体状をなし、各辺同士の長さの差が、0.05mm以上とされることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のスパークプラグの製造方法。前記チップ接合工程において、前記チップは、前記接地電極の先端よりも長手方向に突出した状態で、前記基準平面の一部が前記接地電極に接合されることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のスパークプラグの製造方法。ところで、チップは、鍛造加工等を施すことにより得られた線材を、切断刃により所定の長さにシア切断することで得ることができるが、切断に伴いチップのうち切断面側の端部には、いわゆるバリが形成され得る。ここで、チップを接地電極に溶接するにあたり、バリの形成された面を接地電極に溶接してしまうと、バリの影響により、接地電極に対するチップの接合強度が低下してしまい、チップ及び接地電極の境界部分に酸化スケールが形成されやすくなってしまう。そして、酸化スケールが進展してしまうと、内燃機関等の動作に伴う振動等により、チップが剥離脱落してしまうおそれがある。特に、近年の高出力、高圧縮エンジンにおいては、燃焼室内がより一層高温となるため、前記境界部分に酸化スケールがより進展してしまいやすく、また、エンジンの動作に伴い接地電極やチップに対して加わる振動もより大きなものとなりやすい。従って、このようなエンジンにおいては、チップの剥離脱落がより一層懸念される。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、接地電極に対して、チップのうちバリの形成されていない面をより確実に溶接可能とし、ひいては優れた接合強度を実現することができるスパークプラグの製造方法を提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成のスパークプラグの製造方法は、軸線方向に延びる中心電極と、前記中心電極の外周に設けられた筒状の絶縁体と、前記絶縁体の外周に設けられた筒状の主体金具と、前記主体金具の先端部に固定された棒状の接地電極と、自身の被接合面によって前記接地電極に接合され、前記中心電極の先端部との間で間隙を形成するチップとを備えたスパークプラグの製造方法であって、前記チップを形成するチップ形成工程と前記チップを前記接地電極に抵抗溶接するチップ接合工程とを含み、前記チップ形成工程は、前記チップと同一の金属からなる断面が矩形の線材であって、自身の側面に基準平面を備える線材を形成する線材形成工程と、所定の切断刃を前記基準平面の幅方向一端縁からその幅方向他端縁側に向かって移動させることにより、前記線材を切断し、前記チップを得る線材切断工程とを含み、前記チップ接合工程において、前記チップにおける前記基準平面の少なくとも一部は、前記接地電極に接合されることにより前記被接合面となることを特徴とする。上記構成1によれば、線材切断工程において、切断刃を基準平面の幅方向一端縁から幅方向他端縁側へと移動させることにより、線材が切断され、チップが得られるように構成されている。従って、チップの側面のうち、基準平面に隣接する側面にはバリが形成され得るが、基準平面にはバリが形成されないこととなる。そして、チップ接合工程において、チップにおける基準平面を接地電極に対して接合することで、チップのうちバリの形成されていない面を接地電極に接合することができる。その結果、接地電極に対するチップの接合強度を高めることができ、チップの剥離をより確実に防止することができる。構成2.本構成のスパークプラグの製造方法は、上記構成1において、前記チップは、二辺の長さが異なる矩形の断面を有することを特徴とする。上記構成2によれば、線材において、基準平面と、基準平面とは異なる側面とを容易に区別することができる。従って、線材切断工程において、線材の切断方向に誤りが生じてしまうことをより確実に防止できる。また、チップ接合工程において、チップの基準平面を接地電極に対してより確実に接合することができる。構成3.本構成のスパークプラグの製造方法は、上記構成1又は2において、前記チップは、直方体状をなし、前記線材切断工程においては、前記断面に垂直な辺の長さが、前記基準平面の幅と異なるように切断されることを特徴とする。チップにおける基準平面は、基準平面の幅と同一の長さを有する辺Xと、これに直交する辺Zとを有する矩形状をなす。また、上記構成1によりチップを形成した場合、バリは、辺X及び辺Zの双方に直交する辺Yと、辺Zとを有する平面から突出するようにして形成される。そして、チップの基準平面を接地電極の側面に接合する場合には、チップの向きの相違により、前記バリは、接地電極の長手方向に沿って突出したり、接地電極の長手方向と直交する方向に沿って突出したりすることとなるより詳しくは、辺Y,Zを有する平面が接地電極の長手方向と直交するようにチップを接合すると、バリは接地電極の長手方向に沿って突出し、辺Y,Zを有する平面が接地電極の長手方向と平行となるようにチップを接合すると、バリは接地電極の長手方向と直交する方向に沿って突出する。ここで、軸線と交差する方向に沿ったベクトルをもって火花放電が生じるタイプいわゆる横放電タイプや斜め放電タイプのスパークプラグ等においては、バリが接地電極の長手方向に沿って突出する状態となっていると、間隙側にバリが存在してしまうことがある。間隙側にバリが存在する場合と、間隙側にバリが存在しない場合とでは、間隙の大きさにバラツキが生じる。そのため、スパークプラグの着火性にバラツキが生じてしまうおそれがある。着火性のバラツキを抑制するためには、バリが接地電極の長手方向と直交する方向に沿って突出するようにチップを接合し、間隙側にバリが存在しないようにすることが望ましい。しかしながら、辺Xの長さ及び辺Zの長さを同一とした場合には、溶接時におけるチップの向きを、チップの辺の長さに基づいて調節することができない。この点、上記構成3によれば、線材切断工程において、前記断面に垂直な辺の長さが、基準平面の幅と異なるように線材が切断される。従って、得られたチップにおいて、辺Xの長さと辺Zの長さとが異なることとなる。これにより、溶接時におけるチップの向きを辺の長さに基づいて調節することができ、より確実に間隙側にバリが存在しないようにすることができる。その結果、着火性にバラツキが生じてしまうという事態をより確実に防止することができる。構成4.本構成のスパークプラグの製造方法は、上記構成2において、前記チップは、前記断面の二辺のうち前記基準平面の幅と等しい長さの辺が他方の辺よりも大きくされることを特徴とする。上記構成4によれば、チップの厚さ前記辺Yの長さに相当するを過度に大きくすることなく、チップのうち十分な幅前記辺Xの長さに相当するを有する部位を接地電極に接合することができる。従って、製造コストの低減を図りつつ、溶接強度を一層向上させることができる。また、チップを、接地電極の先端から接地電極の長手方向に沿って自身の一部が突出するように、接地電極の側面に接合する場合、抵抗溶接時には、接地電極の先端面と接地電極の側面のうちチップの接合される面との間に位置するエッジ部の電界強度が高くなるため、チップのうち前記エッジ部に対応する部位は、接地電極に対して強固に接合されることとなる。従って、このようにチップが接合される場合において、上記構成4によれば、チップのうち前記エッジ部に対応する部位の幅前記辺Xの長さに相当するをより長く確保することができるため、接合強度の更なる向上を図ることができる。構成5.本構成のスパークプラグの製造方法は、上記構成1乃至4のいずれかにおいて、前記チップは、直方体状をなし、各辺同士の長さの差が、0.05mm以上とされることを特徴とする。上記構成5によれば、チップの各辺同士の長さの差が0.05mm以上とされている。従って、製造装置において、チップの基準平面をより正確に特定可能となる。その結果、接地電極に対して、チップのうちバリの形成されていない面基準平面をより確実に接合することができる。構成6.本構成のスパークプラグの製造方法は、上記構成1乃至5のいずれかにおいて、前記チップ接合工程において、前記チップは、前記接地電極の先端よりも長手方向に突出した状態で、前記基準平面の一部が前記接地電極に接合されることを特徴とする。上記構成6のように、チップが、接地電極の先端よりも接地電極の長手方向に沿って突出した状態で、接地電極に接合されている場合には、接地電極に対するチップの接合面積が比較的小さく、また、内燃機関の動作に伴う振動がチップへと加わりやすい。そのため、チップの剥離がより懸念されるが、上記構成1等を採用することで、このような懸念を払拭することができる。換言すれば、上記構成1等は、チップが、接地電極の先端よりも接地電極の長手方向に沿って突出した状態で接地電極に接合されている場合において、特に有意である。以下に、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1は、スパークプラグ1を示す一部破断正面図である。尚、図1では、スパークプラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側をスパークプラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。スパークプラグ1は、筒状をなす絶縁体としての絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、大部分の脚長部13は、主体金具3の内部に収容されている。そして、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には中心電極5が挿入、固定されている。当該中心電極5は、熱伝導性に優れる金属例えば、銅や銅合金等からなる内層5A、及び、ニッケルNiを主成分とするNi合金からなる外層5Bにより構成されている。さらに、中心電極5は、全体として棒状円柱状をなし、その先端面が平坦に形成されるとともに、絶縁碍子2の先端から突出している。また、中心電極5の先端部には、耐消耗性に優れる金属例えば、白金合金やイリジウム合金からなる円柱状の中心電極側チップ31が設けられている。また、軸孔4の後端側には、絶縁碍子2の後端から突出した状態で端子電極6が挿入、固定されている。さらに、軸孔4の中心電極5と端子電極6との間には、円柱状の抵抗体7が配設されている。当該抵抗体7の両端部は、導電性のガラスシール層8,9を介して、中心電極5と端子電極6とにそれぞれ電気的に接続されている。加えて、前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面にはスパークプラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には径方向外側に突出する座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を前記燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部21が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3に対してその後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部21に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、段部14,21間には、円環状の板パッキン22が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、燃焼室内に晒される絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガスが外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材23,24が介在され、リング部材23,24間にはタルク滑石25の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン22、リング部材23,24及びタルク25を介して絶縁碍子2を保持している。また、図2に示すように、主体金具3の先端部26には、自身の略中間部分にて中心電極5側へと曲げ返され、断面矩形状をなす接地電極27が接合されている。接地電極27は、Ni合金例えば、インコネル600やインコネル601いずれも登録商標によって形成された外層27Aと、前記Ni合金よりも熱伝導性に優れる金属例えば、銅や銅合金等によって形成された内層27Bとから構成されている。さらに、接地電極27の側面のうち中心電極5側に位置する面27Sには、耐消耗性に優れる金属例えば、イリジウム合金や白金合金等からなる接地電極側チップ32本発明のチップに相当するが接合されている。より詳しくは、接地電極側チップ32は、自身の一部が接地電極27の長手方向に沿って接地電極27の先端面27Fよりも突出した状態で、自身の側面に設けられた被接合面32Bにより接地電極27に対して抵抗溶接されている。そして、接地電極側チップ32の側面のうち被接合面32Bの背後に位置する面と中心電極5中心電極側チップ31の先端面との間には、間隙としての火花放電間隙33が形成されており、当該火花放電間隙33において軸線CL1に沿った方向で火花放電が行われるようになっている。また、接地電極側チップ32は、図3図3では、接地電極27を不図示に示すように、直方体状をなしており、被接合面32B図3中、散点模様を付した部位側に位置し後述する基準平面BSの幅と等しい長さを有する辺32Xと、当該辺32Xと直交する辺32Yと、両辺32X,32Yと直交し接地電極側チップ32の中心軸CL2方向に延びる辺32Zとを備えており、各辺32X,32Y,32Z同士の長さの差がそれぞれ0.05mm以上とされている。従って、接地電極側チップ32は、自身の中心軸CL2と直交する断面において、二辺の長さが異なる矩形の断面を有しており、前記断面に垂直な辺32Zの長さが、辺32Xの長さ基準平面BSの幅と異なるもの本実施形態では、辺32Zが辺32Xよりも大きなものとされている。さらに、本実施形態においては、辺32Xの長さが辺32Yの長さよりも大きなものとされている。すなわち、前記断面の二辺のうち基準平面BSの幅と等しい長さの辺が、他方の辺よりも大きなものとされている。そのため、接地電極側チップ32のうち、接地電極27の先端面27Fと側面27Sとの間に位置するエッジ部27E図2参照へと接合される部位図3中、太線で示す部位が比較的大きな幅を有することとなっている。次に、上記のように構成されてなるスパークプラグ1の製造方法について説明する。まず、主体金具3を予め加工しておく。すなわち、円柱状の金属素材例えば、鉄系素材やステンレス素材に対して冷間鍛造加工等を施すことで概形を形成するとともに、貫通孔を形成する。その後、切削加工を施すことで外形を整え、主体金具中間体を得る。続いて、主体金具中間体の先端面に、Ni合金等からなる直棒状の接地電極27を抵抗溶接する。当該溶接に際してはいわゆるダレが生じるので、そのダレを除去した後、主体金具中間体の所定部位にねじ部15が転造によって形成される。これにより、接地電極27の溶接された主体金具3が得られる。また、接地電極27の溶接された主体金具3には、亜鉛メッキ或いはニッケルメッキが施される。尚、耐食性の向上を図るべく、その表面に、さらにクロメート処理を施すこととしてもよい。一方、前記主体金具3とは別に、絶縁碍子2を成形加工しておく。すなわち、アルミナを主体としバインダ等を含む原料粉末を用いて、成形用素地造粒物を調製するとともに、当該成形用素地造粒物を用いてラバープレス成形を行うことで、筒状の成形体を得る。そして、研削加工が施すことで、得られた成形体を整形するとともに、整形されたものを焼成炉で焼成することにより、絶縁碍子2が得られる。また、前記主体金具3、絶縁碍子2とは別に、中心電極5を製造しておく。すなわち、中央部に放熱性向上を図るための銅合金等を配置したNi合金に鍛造加工を施すことで、中心電極5を作製する。さらに、中心電極5の先端部に対して中心電極側チップ31がレーザー溶接等により接合される。次に、上記のようにして得られた絶縁碍子2及び中心電極5と、抵抗体7と、端子電極6とが、ガラスシール層8,9によって封着固定される。ガラスシール層8,9としては、一般的にホウ珪酸ガラスと金属粉末とが混合されて調製されており、当該調製されたものが抵抗体7を挟むようにして絶縁碍子2の軸孔4内に注入された後、後方から端子電極6で押圧しつつ、焼成炉内にて加熱することにより焼き固められる。尚、このとき、絶縁碍子2の後端側胴部10表面に釉薬層が同時に焼成されることとしてもよいし、事前に釉薬層が形成されることとしてもよい。その後、上記のようにそれぞれ作製された中心電極5及び端子電極6を備える絶縁碍子2と、接地電極27を備える主体金具3とが固定される。より詳しくは、主体金具3に絶縁碍子2を挿通した上で、比較的薄肉に形成された主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって絶縁碍子2と主体金具3とが固定される。また、上述した主体金具3等の形成工程などとは別に、チップ形成工程において、前記接地電極側チップ32を形成しておく。チップ形成工程は、線材形成工程と、線材切断工程とを含み、線材形成工程において、図4に示すように、自身の側面に平坦状の基準平面BSを備える断面矩形状の線材WRを製造する。具体的には、接地電極側チップ32と同一の金属からなるインゴットを用意し、当該インゴットに対して熱間鍛造、熱間圧延溝ロール圧延を施した上で、線引き加工を施すことにより、前記線材WRが得られる。尚、得られた線材WRは、自身の長手方向と直交する断面において、二辺の長さが異なる矩形の断面を有するように構成されており、基準平面BSの幅がこれに隣接する側面の幅よりも0.05mm以上大きなものとされている。次いで、線材切断工程において、図5に示すように、所定の切断刃CEにより線材WRが所定長さに切断され、接地電極側チップ32が得られる。より詳しくは、まず、切断刃CEに対して線材WRの側面のうち前記基準平面BSに隣接する面が対向するように線材WRを配置する。尚、上述の通り、基準平面BSの幅とこれに隣接する側面の幅とが異なるため、基準平面BSとこれに隣接する側面との取り違えが防止され、線材WRがより確実に上述の配置とされる。線材WRを配置した後、切断刃CEを基準平面BSの幅方向一端縁からその幅方向他端縁側に向かって移動させ、線材WRを切断することで、図6に示すように、接地電極側チップ32が得られる。尚、線材WRの切断にあたっては、得られる接地電極側チップ32の長さ辺32Zの長さに相当するが、基準平面BSの幅やこれに隣接する側面の幅に対して0.05mm以上異なるものとなるように、線材WRの切断位置が設定される。また、得られた接地電極側チップ32の側面のうち基準平面BSとは異なる面には、切断刃CEの進行方向に沿って突出するバリBRが形成され得る。次に、チップ接合工程において、接地電極27の先端部に接地電極側チップ32を接合する。具体的には、まず、所定のパーツフィーダー図示せずにより、接地電極側チップ32における基準平面BSが特定されるとともに、前記パーツフィーダーにより、接地電極27の側面27Sに対して、接地電極側チップ32の基準平面BSすなわち、バリBRの存在しない面の一部が載置される。次いで、所定の溶接電極棒図示せずを接地電極側チップ32のうち基準平面BSの背後に位置する面に接触させた上で、前記溶接電極棒により接地電極側チップ32を所定圧力で押圧しつつ、前記溶接電極棒から接地電極側チップ32へと所定の電流値で通電する。これにより、接地電極27を構成する金属と接地電極側チップ32を構成する金属とが溶け合ってなる溶融部図示せずが形成され、接地電極27に接地電極側チップ32が接合される。尚、接合に伴い、接地電極側チップ32における基準平面BSの一部が、被接合面32Bとされる。そして最後に、接地電極27を中心電極5側に屈曲させるとともに、中心電極5中心電極側チップ31及び接地電極側チップ32間に形成された火花放電間隙33の大きさを調整することで、上述したスパークプラグ1が得られる。以上詳述したように、本実施形態によれば、線材切断工程において、切断刃CEを基準平面BSの幅方向一端縁から幅方向他端縁側へと移動させることにより、線材WRが切断され、接地電極側チップ32が得られるように構成されている。従って、接地電極側チップ32における基準平面BSにはバリが形成されないこととなる。そして、チップ接合工程においては、接地電極側チップ32における基準平面BSを接地電極27に対して接合することで、接地電極側チップ32のうちバリBRの形成されていない面を接地電極27に接合することができる。その結果、接地電極27に対する接地電極側チップ32の接合強度を高めることができ、接地電極側チップ32の剥離をより確実に防止できる。また、本実施形態において、接地電極側チップ32は、二辺の長さが異なる矩形の断面を有している。すなわち、基準平面BSの幅とこれに隣接する側面の幅とが異なるものとされている。従って、線材WRにおいて、基準平面BSと、基準平面BSとは異なる側面とを容易に区別することができる。このため、線材切断工程において、線材WRの切断方向に誤りが生じてしまうことをより確実に防止できる。また、チップ接合工程において、接地電極側チップ32の基準平面BSを接地電極27に対してより確実に接合することができる。さらに、本実施形態では、辺32Xの長さが辺32Yの長さよりも大きなものとされている。従って、接地電極側チップ32の厚さ辺32Yの長さに相当するを過度に大きくすることなく、接地電極側チップ32のうち十分な幅辺32Xの長さに相当するを有する部位を接地電極27に接合することができる。従って、製造コストの低減を図りつつ、溶接強度を一層向上させることができる。また、接地電極側チップ32のうち接地電極27のエッジ部27Eに対応する部位の幅をより長く確保することができるため、接合強度の更なる向上を図ることができる。加えて、接地電極側チップ32の各辺32X,32Y,32Z同士の長さの差が0.05mm以上とされている。従って、製造装置パーツフィーダーにおいて、接地電極側チップ32の基準平面BSをより正確に特定可能となる。その結果、接地電極27に対して、接地電極側チップ32のうちバリBRの形成されていない面基準平面BSをより確実に接合することができる。次いで、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、机上バーナー試験を行った。机上バーナー試験の概要は次の通りである。まず、切断刃を基準平面側から基準平面の背面側に向けて移動させることで線材を切断することケースA;比較例に相当する、又は、切断刃を基準平面の幅方向一端縁から幅方向他端縁側に移動させることで線材を切断することケースB;実施例に相当するにより、図8に示すように、三辺a,b,cの長さを種々変更した接地電極側チップを得るとともに、得られた接地電極側チップにおける基準平面BSを接地電極の先端部に接合することで、点火プラグのサンプルを作製した。次いで、接地電極先端部の温度が1000±20°Cとなるようにすなわち、通常通常は900°C程度よりも厳しい条件でバーナーによりサンプルを2分間加熱した後、1分間徐冷することを1サイクルとして1000サイクル実施した。1000サイクル終了後に、接地電極及び接地電極側チップの境界面の断面を観察し、前記境界面の長さに対する、前記境界面のうち酸化スケールが形成されていない部位の長さの割合非酸化割合を計測した。そして、非酸化割合が60以上となったサンプルは、接地電極に対する接地電極側チップの接合強度に優れるとして○の評価を下し、一方で、非酸化割合が60未満となったサンプルは、接合強度にやや劣るとして×の評価を下すこととした。表1に、当該試験の試験結果を示す。尚、各サンプルともに、抵抗溶接の条件を同一として、接地電極側チップを接地電極に接合した。表1に示すように、ケースAにより得られた接地電極側チップを有するサンプルサンプル1,2は、溶接強度にやや劣ることが明らかとなった。これは、接地電極側チップの基準平面にバリが形成されていたため、抵抗溶接時において接地電極及び接地電極側チップの密着性が損なわれ、ひいては、溶融部において接地電極を構成する金属と接地電極側チップを構成する金属とが十分に溶け合っていない部分が形成されてしまったことによると考えられる。これに対して、ケースBにより得られた接地電極側チップを有するサンプルサンプル3~6は、溶接強度に優れることが分かった。これは、基準平面にバリが存在していなかったため、抵抗溶接時において接地電極及び接地電極側チップの密着性が高まり、溶融部の全域において、接地電極を構成する金属と接地電極側チップを構成する金属とが十分に溶け合っていたためであると考えられる。上記試験の試験結果より、接地電極に対する接地電極側チップの接合強度を向上させるべく、チップ形成工程において、被接合面となる基準平面の幅方向一端縁からその幅方向他端縁側に向かって切断刃を移動させることにより、線材を切断し、チップを得ることが好ましいといえる。次に、三辺a,b,cの長さを種々変更した接地電極側チップのサンプルをそれぞれ1000個ずつ用意するとともに、各サンプルを製造ラインに投入し、所定のパーツフィーダーにより、接地電極側チップの各面のうちの所定の面例えば、辺b及び辺cで形成される面を正確に特定できるか否かを確認した。そして、正確に特定できた数を計測するとともに、正確に特定できた割合特定確率を算出した。ここで、特定確率が100となったサンプルは、接地電極側チップの各面から基準平面を正確に特定することができ、バリの形成されていない面を接地電極に対してより確実に接合することができるとして○の評価を下すこととした。一方で、特定確率が100とならなかったサンプルは、バリの形成されている面が接地電極に対して誤って接合されてしまうおそれがあるとして×の評価を下すこととした。表2に、当該試験の試験結果を示す。表2に示すように、各辺a,b,c同士の長さの差を0.05mm以上としたサンプルサンプル13~15は、特定確率が100となり、接地電極側チップの基準平面を正確に特定可能となることが明らかとなった。上記試験の試験結果より、接地電極側チップの基準平面をより正確に特定可能とし、バリの形成されていない面を接地電極に対してより確実に接合可能とするためには、接地電極側チップの各辺同士の長さの差を0.05mm以上とすることが好ましいといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態において、接地電極側チップ32は、接地電極27の先端面27Fから突出しているが、図9に示すように、接地電極側チップ32が先端面27Fから突出しないように構成してもよい。また、図10に示すように、接地電極側チップ32における基準平面BSの一部を接地電極27の先端面27Fに接合することとしてもよい。b上記実施形態では、接地電極側チップ32が中心電極5中心電極側チップ31の先端面と対向し、火花放電間隙33において軸線CL1にほぼ沿った方向で火花放電が行われるように構成されているが、図11に示すように、接地電極側チップ32が中心電極5中心電極側チップ34の側面と対向するように構成し、火花放電間隙35において軸線CLにほぼ直交する方向に沿って火花放電が生じるように構成してもよい。この場合には、上記実施形態のように、辺32Xの長さと辺32Zの長さとが異なるものとすることで、溶接時における接地電極側チップ32の向きを辺の長さに基づいて調節することができ、より確実に火花放電間隙35側にバリBRが存在しないようにすることができる。その結果、着火性にバラツキが生じてしまうという事態をより確実に防止することができる。c上記実施形態では、主体金具3の先端部26に、接地電極27が接合される場合について具体化しているが、主体金具の一部又は、主体金具に予め溶接してある先端金具の一部を削り出すようにして接地電極を形成する場合についても適用可能である例えば、特開2006-236906号公報等。d上記実施形態では、工具係合部19は断面六角形状とされているが、工具係合部19の形状に関しては、このような形状に限定されるものではない。例えば、Bi-HEX変形12角形状ISO22977:2005E等とされていてもよい。"