"式1で示されるポリオキシエチレン化合物とエチレンカーボネートからなる非水溶媒及び電解質塩を含む非水電解液であり、式1で示される化合物とエチレンカーボネートの質量比が、式1で示される化合物の質量/エチレンカーボネートの質量=46/54~63/37の範囲である、電気デバイス用非水電解液。R1-O-CH2CH2On-R2a1R1は3~5価の多価アルコールの脱水酸基残基、aは3~5の整数、R2は炭素数1~6の炭化水素基であり、nはオキシエチレン基の平均付加モル数で2~5である。式1で示される化合物とエチレンカーボネートの質量比が、式1で示される化合物の質量/エチレンカーボネートの質量=47/53~60/40の範囲である、請求項1に記載の電気デバイス用非水電解液。前記の式1で示される化合物のエーテル化率が95以上である、請求項1又は2に記載の電気デバイス用非水電解液。非水電解液が、さらに不飽和環状カーボネート、ハロゲン置換環状カーボネート、環状スルホン酸、環状亜硫酸エステルから選ばれる添加剤を含み、添加剤の配合割合が、非水溶媒の合計100質量部に対して0.1~20質量部である、請求項1~3のいずれか1項に記載の電気デバイス用非水電解液。非水電解液が、さらに式2で示されるシアノエチル基含有化合物を含む、請求項1~4のいずれか1項に記載の電気デバイス用非水電解液。R3-O-CH2CH2Om-R4b2R3は1~5価の多価アルコールの脱水酸基残基、bは1~5の整数、R4の少なくとも1つはシアノエチル基であり、その他は炭素数1~6の炭化水素基であり、mはオキシエチレン基の平均付加モル数で1~5である。非水電解液がシリカを含み、シリカの配合割合が、非水溶媒の合計100質量部に対してシリカが2~15質量部である、請求項1~5のいずれか1項に記載の電気デバイス用非水電解液。シリカが、シリカ表面のシラノール基の一部が、疎水化剤で修飾されているものである、請求項6に記載の電気デバイス用非水電解液。非水電解液が、さらにラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を含み、ラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の配合割合が、非水電解液の合計100質量部に対してラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体が5~30質量部である、請求項1~7のいずれか1項に記載の電気デバイス用非水電解液。カチオンを吸蔵放出することが可能な正極及び負極と、前記正極及び負極の間に介在してカチオンを移動させる電解質層とを有する二次電池であって、前記電解質層が請求項1~8のいずれか1項に記載の電気デバイス用非水電解液を含む、二次電池。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、本発明が解決しようとする課題は、不可逆容量が小さく、低温下の出力特性と放電容量維持率が高く、さらに高い安全性を有する二次電池を提供することにある。本発明者は、鋭意研究の結果、特定のポリエチレンオキシド化合物とエチレンカーボネートからなる非水溶媒が、電気デバイス用非水電解液における上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は、以下に示されるものである。A式1で示されるポリオキシエチレン化合物とエチレンカーボネートからなる非水溶媒及び電解質塩を含む非水電解液であり、式1で示される化合物とエチレンカーボネートの質量比が、式1で示される化合物の質量/エチレンカーボネートの質量=46/54~63/37の範囲である、電気デバイス用非水電解液。R1-O-CH2CH2On-R2a1R1は3~5価の多価アルコールの脱水酸基残基、aは3~5の整数、R2は炭素数1~6の炭化水素基であり、nはオキシエチレン基の平均付加モル数で2~5である。B式1で示される化合物とエチレンカーボネートの質量比が、式1で示される化合物の質量/エチレンカーボネートの質量=47/53~60/40の範囲である、Aに記載の電気デバイス用非水電解液。C前記の式1で示される化合物のエーテル化率が95以上である、A又はBに記載の電気デバイス用非水電解液。D非水電解液が、さらに不飽和環状カーボネート、ハロゲン置換環状カーボネート、環状スルホン酸、環状亜硫酸エステルから選ばれる添加剤を含み、添加剤の配合割合が、非水溶媒の合計100質量部に対して0.1~20質量部である、AないしCのいずれか1に記載の電気デバイス用非水電解液。E非水電解液が、さらに式2で示されるシアノエチル基含有化合物を含む、AないしDのいずれか1に記載の電気デバイス用非水電解液。R3-O-CH2CH2Om-R4b2R3は1~5価の多価アルコールの脱水酸基残基、bは1~5の整数、R4の少なくとも1つはシアノエチル基であり、その他は炭素数1~6の炭化水素基であり、mはオキシエチレン基の平均付加モル数で1~5である。F非水電解液がシリカを含み、シリカの配合割合が、非水溶媒の合計100質量部に対してシリカが2~15質量部である、AないしEのいずれか1に記載の電気デバイス用非水電解液。Gシリカが、シリカ表面のシラノール基の一部が、疎水化剤で修飾されているものである、Fに記載の電気デバイス用非水電解液。H非水電解液が、さらにラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を含み、ラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の配合割合が、非水電解液の合計100質量部に対してラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体が5~30質量部である、AないしGのいずれか1に記載の電気デバイス用非水電解液。Iカチオンを吸蔵放出することが可能な正極及び負極と、前記正極及び負極の間に介在してカチオンを移動させる電解質層とを有する二次電池であって、前記電解質層がAないしHのいずれか1に記載の電気デバイス用非水電解液を含む、二次電池。本発明の電気デバイス用の非水電解液は、とくに低温下において優れたイオン伝導性を有する。また、当該非水電解液を用いた二次電池は、不可逆容量が非常に小さいためエネルギー効率が良く、低温下における放電容量維持率等の電気特性も極めて良好であり、しかも、高温放置下においても外観に変化が生じず安全性の高いなど、顕著な効果を奏する。[非水電解液]本発明で用いる非水溶媒とは、式1で示されるポリオキシエチレン化合物とエチレンカーボネートを混合してなる有機溶媒である。また、非水電解液とは、前記非水溶媒と電解質塩を含むものである。R1-[O-CH2CH2On-R2a1式1中のR1は3~5価の多価アルコールの脱水酸基残基であり、aは3~5の整数である。3~5価の多価アルコールとしては、グリセリン、トリメチロールプロパン、5-メチル-1,2,4-ヘプタントリオールなどの3価のアルコール、ペンタエリスリト―ル、ジグリセリンなどの4価のアルコール、キシリトールなど5価のアルコールなどが挙げられる。好ましくは、3価のアルコールである。aが3より小さいと、式1で示されるポリオキシエチレン化合物が負極の表面で分解し易く、SEIを形成するための電気エネルギーが多くなり、不可逆容量が大きくなる傾向にある。aが5より大きいと、ポリオキシエチレン化合物の粘度が高く、イオン伝導度が低くなり、この非水電解液を使用した電池は出力特性が低くなる。このようにaが3~5の範囲にあるポリオキシエチレン化合物を含有した非水電解液は、SEIを形成するための電気エネルギーが少なくて済み、不可逆容量の小さい電池が提供可能となる。R2は、炭素数1~6の炭化水素基であり、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等の脂肪族炭化水素基、フェニル基等の芳香族炭化水素基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等の脂環式炭化水素基が挙げられる。得られる非水電解液のイオン伝導性の点から、炭素数が4より小さい炭化水素基が好ましく、メチル基とエチル基が特に好ましい。nはオキシエチレン基の平均付加モル数であり、2~5、好ましくは2~4、さらに好ましくは2~3である。nが2~5の範囲にあると、低温下での良好なイオン伝導性、良好な化学的安定性及び優れた安全性を有する非水電解液が得られる。また、それを用いた二次電池は、不可逆容量が最も小さい電池となり、さらに良好な出力特性、良好なサイクル特性、優れた安全性を有する。式1で示されるポリオキシエチレン化合物の製造式1で示される両末端に炭化水素基を有するポリオキシエチレン化合物は、公知の方法によって製造できる。製造方法は、特に限定されないが、得られる化合物の純度と水分含有量の観点から、特開2008-117762号公報に開示された方法で製造することが好ましい。すなわち、まず反応容器に出発原料となるa価の多価アルコールとアルカリ触媒あるいはルイス酸触媒を加え、乾燥窒素ガス雰囲気下で加圧状態にした後、50~150°Cで攪拌しながらエチレンオキシドを連続的に添加し、付加重合することにより、原料である多価ポリオキシエチレンアルコールを得る。次いで、得られた多価ポリオキシエチレン化合物に水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物を加え、モノハロゲン化炭化水素とのエーテル化反応を行うことにより、式1で示されるポリオキシエチレン化合物を得ることができる。この際、下記数式1で示されるエーテル化率は、非水電解液を用いた電池のサイクル特性の観点から、好ましくは95以上、さらに好ましくは97以上、最も好ましくは98以上である。1-/×100数式1なお、数式1の計算に使用する水酸基価とは、JIS-K-0070に準拠して測定した値である。前記のアルカリ触媒とは、アルカリ金属及びアルカリ土類金属の水酸化物を除く化合物のことで、具体的には、ナトリウム、カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムカリウムアマルガム、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムエトキシド等を挙げることができる。また、ナトリウムメトキシドのメタノール溶液や、ナトリウムエトキシドのエタノール溶液等も用いることができる。前記のルイス酸触媒としては、三フッ化ホウ素や四塩化錫等を用いることができる。本発明の非水電解液は、さらに式2で示される化合物を含んでいても良い。R3-[O-CH2CH2Om-R4b2式2中のR3は、1~5価のアルコールの脱水酸基残基であり、bは1~5の整数である。1~5価のアルコールとしては、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノールなどの1価のアルコール;エチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチルペンタンジオール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、1,4-ビスヒドロキシメチルシクロヘキサン、1,4-ビスヒドロキシエチルベンゼン、2,2-ビス4,4’-ヒドロキシシクロヘキシルプロパンなどの2価のアルコール;グリセリン、トリメチロールプロパン、5-メチル-1,2,4-ヘプタントリオールなどの3価のアルコール;ペンタエリスリト―ル、ジグリセリンなどの4価のアルコール;キシリトールなど5価のアルコールなどが挙げられる。R4は、炭素数1~6の炭化水素又はシアノエチル基であり、R4の少なくとも一つはシアノエチル基であり、全てがシアノエチル基であっても良い。好ましい炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等の脂肪族炭化水素基、フェニル基等の芳香族炭化水素基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等の脂環式炭化水素基が挙げられる。得られる非水電解液のイオン伝導性の点から、炭素数4より小さい炭化水素基が好ましく、メチル基とエチル基が特に好ましい。mはオキシエチレン基の平均付加モル数であり、1~5であり、好ましくは1~4であり、さらに好ましくは1~3である。mが1~5の範囲にあると、低温下での良好なイオン伝導性、良好な化学的安定性及び優れた安全性を有する非水電解液が得られる。また、それを用いた二次電池は、良好な出力特性、良好なサイクル特性、優れた安全性を有する電池となる。式2で示されるシアノエチル基含有化合物の製造式2で示されるシアノエチル基含有化合物は、公知の方法によって製造できる。製造方法は、特に限定されないが、得られる化合物の純度と水分含有量の観点から、特開2002-158039号公報に開示された方法で製造することが好ましい。すなわち、式1で示される化合物の製造過程で得られる多価ポリオキシエチレン化合物や、2価のアルコールであるポリエチレングリコール、1価のアルコールであるメチルトリグリコールに、-20~80°Cにて不活性ガス通気下でアクリロニトリルを滴下することで得られる。本発明に用いるエチレンカーボネートは、従来公知の方法で製造され、リチウムイオン二次電池の非水電解液に用いられているものであれば特に制限はなく、具体的な製造方法としては、エチレングリコールとホスゲンを反応させる方法、エチレングリコールとクロルギ酸エチルの縮合法、エチレングリコールと二酸化炭素を反応させる方法、炭酸エステルからのエステル交換法等を挙げることができる。式1で示されるポリオキシエチレン化合物とエチレンカーボネートの比率は、質量比で/=46/54~63/37の範囲であり、好ましくは、47/53~60/40の範囲であり、さらに好ましくは48/52~57/43の範囲である。質量比が前記の範囲にあると、低温でのイオン伝導性が各々単体よりも大きく向上するという特異的な効果を奏し、低温でのイオン伝導性と充放電特性に優れた非水電解液が得られる。また、揮発性が高い鎖状カーボネート系溶媒を使用しなくても良いため、安全性に優れた非水電解液となる。また、本発明においては式2で示されるシアノエチル基含有化合物を用いることができる。その場合、式1で示されるポリオキシエチレン化合物と式2で示される化合物の質量比の合計を100とすると、その比率は、/=70/30~99/1の範囲であることが好ましく、80/20~95/5の範囲であることがより好ましい。この際、式1で示される化合物、式2で示される化合物及びエチレンカーボネートの比率は、{}/=46/54~63/37の範囲であり、好ましくは、47/53~60/40の範囲であり、さらに好ましくは48/52~57/43の範囲である。式1で示される化合物、式2で示される化合物及びエチレンカーボネートの質量が前記の範囲にあると、式1で示されるポリオキシエチレン化合物とエチレンカーボネートのみを用いた場合よりも、低温から高温まで優れたイオン伝導性が得られやすくなる傾向がある。この理由は、シアノエチル基の高い極性のために、後述する電解質塩の電離が促進され、イオン伝導性に寄与するイオン種の数が増加するためと考える。本発明に用いる電解質塩は、イオン伝導性高分子電解質に可溶で電池の駆動電圧において安定なものならば、特に制限はないが、具体的には、Li、Na、K、Rb、Cs、Mg、Ca及びBa等の金属陽イオンと、塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン、過塩素酸イオン、チオシアン酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ステアリルスルホン酸イオン、オクチルスルホン酸イオン、ドデシルベンゼンスルホン酸イオン、ナフタレンスルホン酸イオン、ドデシルナフタレンスルホン酸イオン、7,7,8,8-テトラシアノ-p-キノジメタンイオン、ビスオキサラートボレートイオン、低級脂肪族カルボン酸イオン等の陰イオンとからなる化合物が挙げられる。これらの電解質塩の中でも、ヘキサフルオロリン酸リチウム、テトラフルオロホウ酸リチウム、リチウムビスオキサラートボレートが得られる非水電解液のイオン伝導性が高いため好ましい。電解質塩の濃度は、非水極性溶媒1Lに対して、0.01~5モルの範囲であることが好ましく、0.1~2モルの範囲であることがより好ましい。この値が5モルを超えると著しく粘度が上昇し、低温での十分なイオン伝導性が得られにくくなる。式1で示されるポリオキシエチレン化合物、エチレンカーボネート及び電解質塩を含む本発明の非水電解液の製造方法について特に限定はなく、従来公知の方法を用いればよいが、例えば、式1で示されるポリオキシエチレン化合物、エチレンカーボネート及び電解質塩を各種の混練機や攪拌機を用いて均一に混合分散することで非水電解液を得ることができる。本発明の電気デバイス用非水電解液は、不飽和環状カーボネート、ハロゲン置換環状カーボネート、環状スルホン酸、環状亜硫酸エステル等、非水電解液の添加剤として公知の化合物を含んでも良く、具体的には、例えばビニレンカーボネート等の不飽和環状カーボネート、フルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート等のハロゲン置換環状カーボネート系化合物、1,3-プロパンスルトン、1,2-プロパンスルトン、1,3-ブタンスルトン、1,4-ブタンスルトン、1,3-ペンパンスルトン等の環状スルホン酸系化合物、エチレンサルファイト、ビニルエチレンサルファイト、ジビニルエチレンサルファイト、プロピレンサルファイト等の環状亜硫酸エステル系化合物、12-クラウン-4等のクラウンエーテル類、ベンゼン、トルエン等の芳香族系化合物が挙げられる。これらの添加剤の中でも、ビニレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、エチレンサルファイトが好ましく、さらに添加剤の配合割合は、非水溶媒の合計100質量部に対して添加剤が0.1~20質量部であることが好ましい。このような種類の添加剤を前記の配合割合で用いると、良好なサイクル特性を有する電池が得られやすくなる。本発明の電気デバイス用非水電解液は、非水電解液をペースト状に増粘させて、流動性を調整する目的でシリカ微粒子を含んでいても良い。流動性を調整することにより、外的な応力により電池のパッケージが破損した場合でも外部に漏液しにくくなることから、非水電解液を用いた電池の安全性がさらに向上する。使用するシリカ微粒子は電池の駆動電圧において、電気化学的に安定であれば特に制限はないが、少量の配合で効果的に増粘できる点から、四塩化ケイ素を高温の水素炎中で燃焼することによって得られるフュームドシリカが好ましい。例えば日本アエロジル社が販売するアエロジル商品名等が好適に用いられる。シリカの粒子径は5nm~40nmが好ましく、5nm~30nmであることがより好ましく、最も好ましくは5nm~20nmである。シリカの粒子径が上記の範囲にあるとシリカの粒子が均一で安定に分散した非水電解液が得られやすくなる傾向がある。シリカの配合割合は、非水溶媒の合計100質量部に対してシリカが2~15質量部である。シリカは、疎水化剤により処理されて、表面のシラノール基の一部が疎水化剤で修飾されているものであるのが好ましい。疎水化剤による表面処理方法としては、従来公知の気相法あるいは液相法で行えばよい。疎水化剤の種類に特に限定ないが、例えばメチルトリクロロシラン、エチルトリクロロシラン、プロピルトリクロロシラン、ビニルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン等のクロロシラン類、ジメチルポリシロキサン、シリコーンオイル等の重合珪素化合物、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、t-ブチルトリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン等のアルコキシシラン類が挙げられる。これらの中でも特に、アルコキシシラン類が非水電解液の増粘効果が高く、分散性が良好なため好ましく、オクチル基を有するアルコキシシランが特に好ましい。例えば日本アエロジル社が販売するアエロジル商品名が挙げられる。本発明の電気デバイス用非水電解液は、ラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を含んでいても良い。このような構成にすることで、非水電解液の流動性や揮発性が抑制され、外的な応力により電池のパッケージが破損した場合でも外部に漏液しにくくなることから、非水電解液を用いた電池の安全性がさらに向上する。使用するラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物としては、非水電解液と相容性を有し、完全2層分離しない化合物であれば特に制限はないが、例えば、スチレン、メタアクリロニトリル、メチルアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルアクリレート、ブチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート等の一価のアルコールのメタアクリル酸エステル、グリセロール-1,3-ジアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート等の多価アルコールのアクリル酸エステル、アルキロキシポリアルキレングリコールメタアクリレート、ポリアルキレングリコールジメタアクリレート、グリセロールトリスポリアルキレングリコールエーテルトリメタクリレート、トリメチロールプロパントリスポリアルキレングリコールエーテルトリメタアクリレート、ビスフェノールAポリアルキレンオキシド付加物グリシジルエーテル類等のポリアルキレングリコール誘導体、4-ビニルエチレンカーボネート、4,4-ジビニルエチレンカーボネート、4,5-ジビニルエチレンカーボネート、4-ビニル-4-メチルエチレンカーボネート、4-ビニル-5-メチルエチレンカーボネート、4-ビニル-4,5-ジメチルエチレンカーボネート等のビニルエチレンカーボネート類、4-アクリルオキシメチルエチレンカーボネート、4,5-メチルエチレンカーボネート、4-メチル-4-アクリルオキシメチルエチレンカーボネート等のアクリルオキシメチルエチレンカーボネート類が挙げられる。中でも得られる非水系電解液のイオン伝導性の観点から、メチルメタアクリレート、メタアクリロニトリル、4-ビニルエチレンカーボネート、アルキロキシポリアルキレングリコールメタアクリレート、ポリアルキレングリコールジメタアクリレートを用いることが好ましい。また、ラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を製造する場合に用いるラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物は、1種又は2種以上を併用しても良い。ラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を用いる場合、得られる非水電解液のイオン伝導性の観点から、前記非水電解液中の非水溶媒と前記重合体の配合割合は、非水溶媒の合計100質量部に対してラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体が5~30質量部であり、さらに好ましくは5~25質量部の範囲である。本発明において、非水電解液にラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物の重合体を用いる場合には、非水電解液の製造方法に対して特に限定はなく、従来公知の方法を用いればよいが、例えば以下の方法により得ることができる。非水溶媒とラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物と電解質塩を各種の混練機や攪拌機を用いて均一に混合分散した後、重合することで非水電解液を得ることができる。重合方法はイオン重合、ラジカル重合等、従来公知の方法を用いればよく、可視光、紫外線、電子線、熱等のエネルギーを使用し、適宜、重合開始剤などを用いて重合することにより、目的とする非水電解液を得ることができる。重合に際して、重合開始剤は使用しても、使用しなくても良いが、作業性や重合速度の観点から熱ラジカル重合開始剤を使用することが好ましい。ラジカル重合開始剤としては、通常用いられる有機過酸化物やアゾ化合物から選択すれば良く、特に制限はないが、ラジカル重合開始剤の具体例としては、3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキシド、ベンゾイルパーオキシド等のジアシルパーオキシド類、ジ-n-パープロピルパーオキシジカーボネート、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート等のパーオキシジカーボネート類、t-ヘキシルパーオキシネオデカネート、t-ブチルパーオキシネオデカネート、t-ヘキシルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシ3,5,5-トリメチルヘキサノエート等のパーオキシエステル類、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、ジ-t-ブチルパーオキシ-2-メチルシクロヘキサン等のパーオキシケタール類、2,2’-アゾビス-イソブチロニトリル、1,1’-アゾビス-1-シクロヘキサンカルボニトリル、ジメチル-2,2’-アゾビスイソブチレート、2,2’-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル等のアゾ化合物等が挙げられる。上記のラジカル重合開始剤は、所望の重合温度と重合体の組成により適宜選択して用いれば良いが、電気化学デバイスに用いられる部材を損なわない目的から、分解温度及び分解速度の指標である10時間半減期温度の範囲として30~90°Cのものが好ましい。ラジカル重合開始剤を用いた重合体の作製は、用いたラジカル重合開始剤の10時間半減期温度に対して±10°C程度の温度範囲で、重合体中の重合性不飽和二重結合が実質的に無くなるまで適宜重合時間を調整して行えば良い。[正極及び負極]本発明の二次電池におけるカチオンを可逆的に吸蔵放出する正極は、正極活物質、導電助材、結着剤を含む正極合材を集電体に上に製膜してなるリチウム二次電池用の正極として従来公知のものを用いれば良く、特に制限はない。前記の正極活物質としては、例えば、コバルト酸リチウムLiCoO2、ニッケル酸リチウムLiNiO2、層状マンガン酸リチウムLiMnO2あるいは複数の遷移金属を配合した複合酸化物であるLiMnxNiyCozO2xyz=1、0≦y<1、0≦z<1、0≦x<1などの層状化合物、あるいは1種以上の遷移金属元素を置換したもの、あるいはマンガン酸リチウムLi1xMn2-xO4ただしx=0~0.33、Li1xMn2-x-yMyO4ただし、MはNi、Co、Cr、Cu、Fe、Al、Mgより選ばれた少なくとも1種の金属を含み、x=0~0.33、y=0~1.0、2-x-y>0、LiMnO3、LiMn2O3、LiMnO2、LiMn2-xMxO2ただし、MはCo、Ni、Fe、Cr、Zn、Taより選ばれた少なくとも1種の金属を含み、x=0.01~0.1、Li2Mn3MO8ただし、MはFe、Co、Ni、Cu、Znより選ばれた少なくとも1種の金属である、銅-リチウム酸化物Li2CuO2、鉄-リチウム酸化物LiFe3O4、LiFePO4あるいはLiV3O8、V2O5、Cu2V2O7等のバナジウム酸化物、あるいはジスルフィド化合物、あるいはFe2MoO43等を挙げることができる。前記の導電助材としては、例えば、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、黒鉛、カーボンナノファイバー等の導電性炭素材料を挙げることができる。前記の結着剤としては、例えば、正極と負極に用いるバインダーとしては、シリケートやガラスの様な無機化合物や各種の樹脂が挙げられる。上記の結着材用の樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ-1,1-ジメチルエチレン等のアルカン系ポリマー、ポリブタジエン、ポリイソプレン等の不飽和ポリマー、ポリスチレン、ポリメチルスチレン、ポリビニルピリジン、ポリ-N-ビニルピロリドン等の環を有するポリマー、ポリメタクリル酸メチル、ポリメタクリル酸エチル、ポリメタクリル酸ブチル、ポリアクリル酸メチル、ポリアクリル酸エチル、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリアクリルアミド等のアクリル系ポリマー、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系樹脂、ポリアクリルニトリル、ポリビニリデンシアニド等のシアノ基含有ポリマー、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール等のポリビニルアルコール系ポリマー、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン等のハロゲン含有ポリマー、ポリアニリン等の導電性ポリマー等が挙げられる。また、上記のポリマーの混合物、変成体、誘導体、ランダム共重合体、交互共重合体、グラフト共重合体、ブロック共重合体などであっても使用できる。合材層は、活物質とバインダー以外に、必要に応じて、導電材料、補強材などの各種の機能を発現させる部材を含有させてもよい。導電材料としては、活物質に適量混合して導電性を付与できるものであれば特に制限されないが、通常、アセチレンブラック、カーボンブラック、黒鉛などの炭素粉末、各種金属のファイバーや箔などが挙げられる。また、電池の安定性や寿命を高めるため、トリフルオロプロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、カテコールカーボネート、1,6-ジオキサスピロ4,4ノナン-2,7-ジオン、12-クラウン-4-エーテル等が使用できる。更に、補強材として、各種の無機及び有機の球状、板状、棒状、繊維状などのフィラーが使用できる。集電体としては、通常、アルミ箔、銅箔、ニッケル箔、チタン箔、金箔、白金箔などの金属箔が使用され、合材層の接着強度を高めるため、予め粗面化処理して使用するのが好ましい。本発明におけるリチウムを可逆的に吸蔵放出する負極としては、負極活物質と結着剤を含む負極合材を銅箔等の集電体に上に製膜してなる負極や金属箔等、リチウム二次電池用の負極として従来公知のものを用いれば良く、特に制限はない。負極活物質としては、例えば、天然黒鉛、石油コークスや石炭ピッチコークス等から得られる易黒鉛化材料を2500°C以上の高温で熱処理したもの、メソフェースカーボン、あるいは非晶質炭素、炭素繊維、リチウム-チタン酸化物Li4Ti5O12、リチウムと合金化する金属、あるいは炭素粒子表面に金属を担持させた材料等が用いられる。このような金属としては、例えば、リチウム、アルミニウム、スズ、ケイ素、インジウム、ガリウム、マグネシウムとそれらの合金が挙げられる。また、該金属又は金属の酸化物も負極活物質として利用できる。前記の結着剤としては、例えば、前記の正極と同じ結着剤を用いることができる。このような負極活物質の中で、得られる電池のサイクル特性と安全性の観点から、炭素材料とリチウム-チタン酸化物が好ましい。正極と負極の作製方法には特に制限は無く、従来公知のリチウム二次電池用電極の作製方法を用いて行えば良いが、例えば以下の方法で作製することもできる。活物質とアセチレンブラック等の導電材料を含む混合物を、バインダーの溶媒溶液分散液とボールミル、サンドミル、二軸混練機等により混合することでスラリーを得る。次いで、このスラリーを集電体上に塗布した後、加熱によりスラリーに含まれる溶剤を除去し、活物質とアセチレンブラック等の導電材料がバインターにより相互に結着された多孔質体である合材層を形成する。さらに集電体と合材層をロールプレス等により加圧して密着させることにより目的とする電極を得ることができる。スラリーに用いる溶媒は活物質に対して不活性であり且つバインダーを溶解し得る限り特に制限されず、無機又は有機の何れの溶剤であってもよい。好適な溶媒の一例としては、N-メチル-2-ピロリドンが挙げられる。[二次電池]本発明の二次電池の作製方法には、特に制限は無く、従来公知の二次電池の作製方法を用いて行えば良いが、例えば、以下の方法で作製することもできる。前記の正極と負極との間にポリオレフィン製微多孔膜や不織布等の絶縁層を配し、正極、負極及び絶縁体の空隙部分に非水電解液が十分に染込むまで注液することで作製することができる。また、非水電解液がシリカ微粒子を含む場合には、予め前記の正極と負極の合材層上に非水電解液を塗布した後、前記の絶縁層を介して正極と負極の合材層が対向するように張りあわせて作製することもできる。さらに、非水電解液がラジカル重合性不飽和二重結合を有する化合物を含む場合には、前記の正極と負極との間にポリオレフィン製微多孔膜や不織布等の絶縁層を配し、正極、負極及び絶縁体の空隙部分に非水電解液が十分に染込むまで注液した後、重合することで作製することもできる。本発明の二次電池の用途は、特に限定されないが、例えば、デジタルカメラ、ビデオカメラ、ポータブルオーディオプレイヤー、携帯液晶テレビ等の携帯AV機器、ノート型パソコン、携帯電話、通信機能付き電子手帳等の携帯情報端末、その他、携帯ゲーム機器、電動工具、電動式自転車、ハイブリット自動車、電気自動車、電力貯蔵システム等の幅広い分野において使用することができる。以下、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例及び比較例とも使用される原料、部材は、予備乾燥を行った。○電極の作製例<Mn系正極>:正極活物質であるマンガン酸リチウム粉末日揮化学株製、商品名E06Z、導電助剤となるアセチレンブラック電気化学工業株製、商品名デンカブラック及び結着剤となるポリフッ化ビニリデンのN-メチルピロリドン10質量溶液株クレハ製、商品名KF1120をN-メチルピロリドンを除いた固形成分の質量比で90/5/5になるよう配合し、適宜、N-メチルピロリドンを追加して粘度調整をしながら、プラネタリーミキサーで混練し、スラリー状の分散溶液を得た。得られた分散溶液をドクターブレードにより厚さ200μmでアルミニウム箔厚さ20μm上に塗布した後、真空下100°Cで5時間乾燥した。乾燥終了後、卓上プレス機を用いてアルミ箔を除いた正極の密度が1.0g/cm3になるように室温で圧縮してから、40×60mmの大きさに切り出し、集電用タブとして4×40×0.1mmのアルミタブを超音波溶接により接合しMn系正極を得た。<人造黒鉛負極>:負極活物質である人造黒鉛粉末日立化成株製、商品名MAG、導電助剤となるアセチレンブラック電気化学工業株製、商品名デンカブラック、及び結着剤となるポリフッ化ビニリデンのN-メチルピロリドン10質量溶液株クレハ、商品名KF1120をN-メチルピロリドンを除いた固形成分の質量比で90/5/5になるよう配合し、適宜、N-メチルピロリドンを追加して粘度調整をしながら、プラネタリーミキサーで混練し、スラリー状の分散溶液を得た。得られた分散溶液をドクターブレードにより厚さ60μmで銅箔上に塗布した後、真空下100°Cで5時間乾燥した。乾燥終了後、卓上プレス機を用いて室温で圧縮してから、40×60mmの大きさに切り出し、集電用タブとして4×40×0.1mmの銅タブを超音波溶接により接合し人造黒鉛負極を得た。実施例1アルゴン置換したグローブボックス内で、ポリオキシエチレン化合物A以下POE-Aと表記、分子構造を表1に示す6.0gにエチレンカーボネートキシダ化学株製、以下ECと表記4.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、6フッ化リン酸リチウムキシダ化学株製、以下LiPF6と表記を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。実施例2実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから5.5gに変更し、ECの配合量を4.0gから4.5gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。実施例3実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから5.0gに変更し、ECの配合量を4.0gから5.0gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。実施例4アルゴン置換したグローブボックス内で、ポリオキシエチレン化合物B以下POE-Bと表記、分子構造を表1に示す5.0gにEC5.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、フルオロエチレンカーボネート関東電化工業株製、以下FECと表記0.3gとLiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。実施例5アルゴン置換したグローブボックス内で、POE-A5.0gにEC5.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、ビニレンカーボネートキシダ化学株製、以下VCと表記0.3g、ポリエチレングリコールジアクリレート日油株製、製品名ブレンマーPDE-400以下PEGDAと表記2.0g及びリチウムビスオキサレートボレートケメタル社製、以下LiBOBと表記を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。実施例6アルゴン置換したグローブボックス内で、POE-A5.0gにEC5.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、エチレンサルファイトキシダ化学株製、以下ESと表記0.3g、LiBOBを1mol/Lの濃度になるように加え、均一になるまで攪拌し、さらにシリカ日本アエロジル株製、製品名アエロジルR805;粒子径約12nm1.0gを加え、自転公転型攪拌機により均一になるまで混練して非水電解液を得た。実施例7アルゴン置換したグローブボックス内で、POE-A4.0gに、シアノエチル基含有化合物A以下CN-Aと表記、分子構造を表1に示す1.0gと、EC5.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、VC0.3g及びLiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。実施例8実施例7のCN-Aに替えて、シアノエチル基含有化合物B以下CN-Bと表記、分子構造を表1に示すを用い、VCの代わりにFECを用いた以外は、実施例7と同様にして非水電解液を得た。比較例1実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから10.0gに変更し、ECを配合しなかった以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例2実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから7.0gに変更し、ECの配合量を4.0gから3.0gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例3実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから6.5gに変更し、ECの配合量を4.0gから3.5gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例4実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから4.5gに変更し、ECの配合量を4.0gから5.5gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例5実施例1のPOE-Aの配合量を6.0gから4.0gに変更し、ECの配合量を4.0gから6.0gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例6実施例1のPOE-Aを配合せず、ECの配合量を4.0gから10.0gに変更した以外は、実施例1と同様にして非水電解液を得た。比較例7アルゴン置換したグローブボックス内で、プロピレンカーボネートキシダ化学製、以下PCと表記5.0g、VC5.0gを均一になるまで攪拌した後、LiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。比較例8アルゴン置換したグローブボックス内で、PC4.95g、ジエチルカーボネートキシダ化学製、以下DECと表記4.95gを均一になるまで攪拌した後、VC0.1g、LiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。比較例9アルゴン置換したグローブボックス内で、ポリエチレングリコールジメチルエーテル丸善油化商事株製、以下POE-Cと表記、分子構造を表1に示す5.0g、EC5.0gを均一になるまで攪拌した後、LiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。比較例10アルゴン置換したグローブボックス内で、ポリオキシエチレン化合物D以下POE-Dと表記、分子構造を表1に示す5.0gにEC5.0gを加え、均一になるまで攪拌した後、LiPF6を1mol/Lの濃度になるように加え、均一に溶解するまで攪拌して非水電解液を得た。○評価方法上記にて得られた実施例1~8、比較例1~10の各非水電解液について、以下の方法により各種特性評価を行った。結果を表2、3及び図1に示す。<イオン伝導度測定>アルゴン置換したグローブボックス内で、厚さ1mmのシリコンゴムシートに1×1cmの孔を切り抜き、孔の上下面を塞ぐ形でSUS304製の板状電極を配置した。次いで、前記孔部にシリンジを用いて実施例1~8及び比較例1~10で作製した非水電解液を注液して、イオン伝導度測定用サンプルを作製した。これらのサンプルを20°Cと-20°Cに設定した高温槽にそれぞれ静置して、走査周波数1MHz~0.1Hz、印加電圧10mVの条件で交流インピーダンス測定を行い、得られたCole-ColeプロットのX軸との交点をバルク抵抗成分としてイオン伝導度を算出した。<放電容量維持率>Mn系正極と人造黒鉛負極で50×70mmに加工したポリオレフィン多孔質膜セルガード株製、商品名セルガード2400を挟みこみ、実施例1~8及び比較例1~10で作製した非水電解液を正極、多孔質膜及び負極に充分染み込むように滴下した後、アルゴン雰囲気下、アルミラミネートフィルムにより封入することにより電池を得た。また、実施例5で作製した非水電解液を使用した電池は、80°Cの恒温槽内に1時間放置した。次いで、-5°Cに設定した恒温槽内に電池を設置し、充放電試験器東洋システム株製、商品名TOSCAT3100を用いて、3mA/cm2の電流密度で充放電試験を行った。充放電条件を以下に記す。4.3Vまで定電流充電を行い、電圧が4.3Vに達してから、5時間定電圧充電を行った。次いで、開回路状態で30分間保持した後、3.0Vになるまで定電流放電を行った。この際、最初の充電で得られた正極活物質1g当りの充電容量を初回充電容量とし、最初の放電で得られた正極活物質1g当りの放電容量を初回放電容量とした。上記条件での充電放電を1サイクルとして、充放電を50サイクル繰り返し、50サイクル目の放電で得られた正極活物質1g当りの放電容量を最終放電容量として、数式2より放電容量維持率を算出した。最終放電容量/初回放電容量×100数式2<不可逆容量>Mn系正極と人造黒鉛負極で50×70mmに加工したポリオレフィン多孔質膜セルガード株製、商品名セルガード2400を挟みこみ、実施例1~8及び比較例1~10で作製した非水電解液を正極、多孔質膜及び負極に充分染み込むように滴下した後、アルゴン雰囲気下、アルミラミネートフィルムにより封入することにより電池を得た。また、実施例5で作製した非水電解液を使用した電池は、80°Cの恒温槽内に1時間放置した。次いで、25°Cに設定した恒温槽内に電池を設置し、充放電試験器東洋システム株製、商品名TOSCAT3100を用いて、3mA/cm2の電流密度で充放電試験を行った。充放電条件を以下に記す。4.3Vまで定電流充電を行い、電圧が4.3Vに達してから、5時間定電圧充電を行った。次いで、開回路状態で30分間保持した後、3.0Vになるまで定電流放電を行った。この際、最初の充電で得られた正極活物質1g当りの充電容量を初回充電容量とし、最初の放電で得られた正極活物質1g当りの放電容量を初回放電容量とした。この初回の充放電試験の結果から、数式3より不可逆容量を算出した。初回充電容量-初回放電容量/初回充電容量×100数式3<100°C放置試験>放電容量維持率の測定で使用した電池を、100°Cに設定した恒温槽内に3時間放置してから室温まで冷却し、以下の評価基準で電池の外観を目視により観察した。○:膨れ、破裂なし、×:膨れ、破裂あり。表2、3及び図1に示した結果から以下のことが分かった。1実施例1~3の非水溶媒を用いた非水電解液は、-20°Cの低温下においても高いイオン伝導度を示す。さらに、これを用いた電池は、不可逆容量が25以下と少ないことから、エネルギー効率の良い電池である。また、-5°Cで80以上の高い放電容量維持率を示す高い電池特性を有し、100°Cに放置して膨れや破裂等の異常が一切認められない安全な電池であった。2比較例1~6に用いた非水溶媒は、式1で示されるポリオキシエチレン化合物と、ECと混合したときの質量比が本発明の範囲を満たさない。そのため、この非水溶媒を用いた非水電解液は-20°Cの低温下で充分なイオン伝導度が得られなかった。さらに、これを用いた電池は不可逆容量が50以上と大きく、エネルギー効率が悪い電池であり、-5°Cでの放電容量維持率が70未満と低い電気特性しか得られなかった。3実施例1~3及び比較例1~6の非水溶媒を用いた非水電解液の-20°Cにおけるイオン伝導度の測定結果を、図1にまとめた。図1から、ポリオキシエチレン化合物とECを本発明の範囲を満たす特定の質量比で混合すると、低温下でのイオン伝導度が急激に良くなり、式1で示される化合物の質量/エチレンカーボネートの質量=50/50付近にて極大値を示すことが分かった。4本発明によれば、不可逆容量の小さい電池が提供可能となり、さらにこれらの電池は、高引火性の危険な非水溶媒を使用しなくても、低温でのイオン伝導度に優れ、良好な安全性を有する非水電解液を得ることができる。5実施例4~6の非水溶媒を用いた非水電解液は、低温での高いイオン伝導性を有している。これらの非水電解液を用いた電池は、不可逆容量が小さくて、エネルギー効率の良い電池であり、さらに放電要領維持率が高くて、良好な電池特性を有しており、良好な安全性を兼ね備えていることが分かった。6実施例7、8の非水溶媒を含む非水電解液は、シアノエチル基含有化合物表3中、CN-A、CN-Bを含むため、ポリオキシエチレン化合物とECからなる非水電解液と同等以上の、優れた低温のイオン伝導性を有している。これらの非水電解液を用いた電池は、不可逆容量が小さく、エネルギー効率の良い電池であり、さらに放電要領維持率が高くて、良好な電池特性を有しており、良好な安全性を兼ね備えていることが分かった。7比較例7の非水溶媒を含む非水電解液は、VCを多量に含んでおり、本発明のポリオキシエチレン化合物を含んでいないため、不可逆容量が50と大きく、エネルギー効率の良い電池とは言い難かった。8比較例8の非水溶媒を用いた電池は、少量のVCを含んでいるためにPCの分解が抑制されているが、本発明のポリオキシエチレン化合物を含んでいないため、不可逆容量が30と大きく、エネルギー効率の良い電池といい難い。さらに、DECを用いているため、100°C放置試験で膨れが生じ、安全性の低い電池であった。9比較例9の非水溶媒は、本発明のポリオキシエチレン化合物と類似の構造であるが、式1中のaが範囲を外れている。したがって、この非水電解液を用いた電池は、不可逆容量が80と大きく、エネルギー効率の良い電池といい難い。さらに、-20°Cにて固化するために、低温下でのイオン伝導度が測定不可能であり、-5°Cの放電容量維持率が低い電池であった。10比較例10の非水溶媒に用いたポリオキシエチレン化合物の平均付加モル数nが1であり、本発明の範囲より少ないため、低温のイオン伝導度は優れているが、化学的安定性が低い。したがって、この非水電解液を用いた電池は、放電容量維持率は良く優れた電池特性を有しているが、不可逆容量が39と大きい、エネルギー効率の悪い電池であることが分かった。表2と3より明らかなように、本発明によれば、低温での高いイオン伝導性を有した非水電解液が得られる。また、これらを用いた二次電池は、不可逆容量が小さくてエネルギー効率の良い電池であり、低温下での放電容量維持率の高い優れた電気特性を有しており、さらに高い安全性を兼ね備えている。"