"トナー像が形成される像担持体と、前記像担持体と対向又は当接する転写部材と、を備え、前記像担持体と前記転写部材との間に、直流電圧による直流転写バイアスまたは直流電圧に交流電圧が重畳された交流直流重畳バイアスを印加することで転写電界を形成し、当該転写電界の作用で、記録媒体に前記像担持体上のトナー像を転写することが可能な画像形成装置において、前記交流直流重畳バイアスを出力する電源を有する電源モジュールが、画像形成装置本体に対して着脱可能であることを特徴とする画像形成装置。前記電源モジュールは、前記転写部材への前記交流直流重畳バイアス印加経路に配設される第一リレーと、前記転写部材への前記直流転写バイアス印加経路に配設される第二リレーとを有することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記電源モジュールの画像形成装置本体への搭載時に、前記第一リレー及び前記第二リレーの接点を切り替えることにより、直流電圧による転写電界と、交流直流重畳バイアスによる転写電界とが切り替え可能であることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記転写部材に接続される転写電界用ハーネスの端部にコネクタ端子が設けられ、該コネクタ端子は、前記直流電圧を印加するための電源および前記交流直流重畳バイアスを印加する電源モジュールに着脱可能なことを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記電源モジュールは端子台を有し、該端子台には前記電源モジュールの交流出力部と前記第二リレーの一端とを接続させる第1端子と、前記第二リレーの他端と接続される第2端子と、前記第一リレーの一端と接続される第3端子と、前記コネクタ端子と接続可能であって第2端子および第3端子に電気的に接続された第4端子とが設けられ、前記電源モジュールの画像形成装置本体への搭載時には、前記コネクタ端子が前記第4端子に接続されるとともに、前記直流電圧を印加するための電源と前記第一リレーの他端とが接続されることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。前記電源モジュールが転写ユニット内に配置され、前記直流電圧を印加するための電源と前記第一リレーの他端とを接続するハーネスを前記端子台まで案内する際に、当該ハーネスが転写ユニットに接触しないように、当該ハーネスを保持するための第一絶縁性ガイドが設けられることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。前記電源モジュールが転写ユニット内に配置され、前記転写電界用ハーネスを前記端子台まで案内する際に、前記転写電界用ハーネスが転写ユニットに接触しないように、当該転写電界用ハーネスを保持する第二絶縁性ガイドが設けられることを特徴とする請求項5又は6のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記交流電圧を前記直流電圧に重畳するために必要とされる、前記サブモジュールに配設される構成部材が、1枚の交流直流重畳バイアス印加用基板上に配置されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の画像形成装置。画像形成装置本体に対して着脱可能に設けられた電源モジュールであって、当該電源モジュールが、画像形成装置の転写部材に印加する交流直流重畳バイアスを出力する電源を含むことを特徴とする電源モジュール。本発明は、上記した従来の問題点に鑑み、直流電圧に交流電圧を重畳する交流直流重畳バイアスを用いることで、凹凸が豊富な記録媒体に対しても良好な画像を入手することが可能な画像形成装置を、容易に構築することが可能な画像形成装置および電源モジュールを提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本発明は、トナー像が形成される像担持体と、前記像担持体と対向又は当接する転写部材と、を備え、前記像担持体と前記転写部材との間に、直流電圧と交流電圧とが重畳された交流直流重畳バイアスを印加することで転写電界を形成し、当該転写電界の作用で、記録媒体に前記像担持体上のトナー像を転写することが可能な画像形成装置において、前記交流電圧を前記直流電圧に重畳するために必要とされる構成部材が、画像形成装置に対して一体的に着脱可能なサブモジュールとして構成されることを特徴とする画像形成装置を提案する。本発明によれば、トナー像が形成される像担持体と、前記像担持体と対向又は当接する転写部材と、を備え、前記像担持体と前記転写部材との間に、直流電圧と交流電圧とが重畳された交流直流重畳バイアスを印加することで転写電界を形成し、当該転写電界の作用で、記録媒体に前記像担持体上のトナー像を転写することが可能な画像形成装置において、前記交流電圧を前記直流電圧に重畳するために必要とされる構成部材が、画像形成装置に対して一体的に着脱可能なサブモジュールとして構成されているので、当該サブモジュールを着脱するだけで、交流直流重畳バイアスを印加可能な画像形成装置を容易に構築することが可能になり、画像形成装置の組み付け性が向上する。また、交流直流重畳バイアスを印加できる構成をオプション化している画像形成装置では、客先である使用者のオフィスなどで、サブモジュールを組み付けるだけという非常に簡易な作業で画像形成装置を改造できるので、オプション対応の際に、使用者の不快感を大きくさせることがなく、また、使用者が画像形成装置を使用できない時間を極力短縮することができるようになる。以下、本発明の実施の形態を添付図面に従って説明する。図1は、本発明を適用した画像形成装置の一例であるフルカラー画像形成装置以下、単にプリンタと呼ぶの概略を示す断面構成図である。なお、本実施形態のプリンタでは、イエローY、マゼンダM、シアンC、ブラックKの4色の色成分画像を重ね合わせることにより、フルカラー画像を得ることができるフルカラー画像形成装置の例を示している。また、本プリンタでは、図1に図示されるように、イエロー、マゼンダ、シアン、ブラックの各色にそれぞれ対応する画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kが画像形成装置内の略中央よりやや上部に配置されている。各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kに設けられた感光体ドラム1111Y,11M,11C,11K上に形成される各色トナー像は、これらの感光体ドラムに当接して配置されている、像担持体としてのベルト状の中間転写体中間転写ベルト50へ順次転写される。中間転写ベルト50へ転写されたトナー像は、用紙カセット101から給紙ローラ100を経て給紙された記録紙などの記録媒体上に転写される。具体的には、用紙カセットから給紙された記録媒体は中間転写ベルト50と転写部材である二次転写ローラ80の間に矢印Fの方向から所定のタイミングで搬送され、この時、中間転写ベルト50上に形成されたフルカラートナー像は、中間転写ベルト50を挟んで、二次転写ローラ80と二次転写部対向ローラ73との間に形成された二次転写ニップで、後述する転写電界の作用を受けて記録媒体上に一括転写される。フルカラートナー像が転写された記録媒体は定着装置91へ搬送され、定着装置91において加熱加圧され、機外へと排出される。次に、画像形成ユニットについて説明するが、各画像形成ユニット1Y,1M,1C,1Kは、トナー色が異なる他は全て同じ構成であるため、図2を参照して、1Yについてのみ代表して説明する。画像形成ユニット1Yは、感光体ドラム11と、感光体ドラム11の表面を帯電ローラによって帯電する帯電装置21と、感光体ドラム11上の潜像にトナーを付与して、当該潜像をトナー像化する像形成手段としての現像装置31と、感光体ドラム11上に担持されたトナー像を中間転写ベルト50上に転写するための一次転写ローラ61と、感光体ドラム11の表面に残存したトナーをクリーニングする感光体クリーニング装置41とを備えている。上述の帯電装置21として図示した例では、ローラ形状の導電性弾性体から構成される帯電ローラに対して直流電圧に交流電圧を重畳した電圧を印加する構成となっている。この帯電ローラと感光体ドラム11との間で直接放電を起こす事で感光体ドラム11を所定の極性、例えば、マイナス極性に帯電させている。なお、帯電ローラ等の帯電部材に代えて、感光体ドラム11とは非接触の帯電チャージャーによる方式を採用することもできる。次いで、各感光体ドラム11の帯電面に、図示していない画像書き込み手段から出射する光変調されたレーザ光L図1参照を照射する。これによって、各感光体ドラム11の表面に潜像を形成する。即ち、レーザ光Lが照射され感光体表面部分の電位の絶対値が低下した部分が潜像となる。現像装置31は、Yトナーとキャリアとを有する2成分現像剤が収容された収容容器31cと、この収容容器31c内に配置され収容容器31cの開口部を介して感光体ドラム11と対向するように配置された現像剤担持体としての現像スリーブ31aと、収容容器31c内に配置され、現像剤を攪拌しながら現像スリーブ31aに搬送する攪拌搬送部材としてのスクリュー部材31b、31bとを備えている。なお、これらスクリュー部材31b、31bは、現像スリーブ31a側となる現像剤の供給側と、図示しない補給トナー装置の供給を受ける側にそれぞれ配置され、収容容器31cに図示しない軸受け部材によって回転自在に支持されている。そして、スクリュー部材31bによって攪拌されながら、現像スリーブ31a上に搬送されたトナーが、感光体ドラム11上の潜像に静電的に付与されることで、当該潜像がトナー像化される。一次転写ローラ61は、例えば、導電性弾性ローラであり、中間転写ベルト50の裏面から感光体ドラム11に対して押し当てられるように配置されている。この弾性ローラである一次転写ローラ61には、一次転写バイアスとして定電流制御された一次転写バイアスが印加される。そして、この一次転写バイアスによって、感光体ドラム11上のトナー像が中間転写ベルト50に一次転写されるようになっている。感光体クリーニング装置41は、クリーニングブレード41aと、クリーニングブラシ41bとを備えている。クリーニングブレード41aは、感光体ドラム11の回転方向に対してカウンタ方向から感光体ドラム11と当接している状態で、クリーニングブラシ41bは、感光体ドラム11と逆方向に回転しながら接触している状態で、中間転写ベルト50に転写されずに感光体ドラム11表面に残った一次転写残トナーをクリーニングする。ここで、上記4組の画像形成ユニットの感光体ドラム11は、不図示の感光体ドラム駆動装置によって図中時計回り方向に回転駆動される。また、ブラック用の感光体ドラム11Kと、カラー用の感光体ドラム11Y,11M,11Cとを独立に回転駆動できるようにしても良い。これにより、例えば、モノクロ画像を形成する時には、ブラック用の感光体ドラム11Kのみを回転駆動し、またカラー画像を形成する時には4つの感光体ドラム11Y,11M,11C,11Kを同時に回転駆動させる事ができる。ここで、モノクロ画像を形成する時は、カラー用の感光体ドラム11Y,11M,11Cから離間するように中間転写ベルト50を有する中間転写ユニットが部分的に揺動させられるように構成することもできる。像担持体たる中間転写ベルト50は、例えば中抵抗の無端上のベルト材で構成され、二次転写部対向ローラ73及び支持ローラ71,72といった複数の支持ローラに掛け回されている。この支持ローラの一つを回転駆動する事により、中間転写ベルト50を図1において反時計回り方向に無端移動させることが出来る。また、支持ローラ72は接地されており、その支持ローラ72に対向する形で表面電位計75が配置されている。この表面電位計75は、中間転写ベルト50上に転写されたトナー像が支持ローラ72上を通過した時、表面電位を計測する。次に、像担持体たる中間転写ベルト50と、転写部材たる二次転写ローラ80との間に印加される、直流電圧と交流電圧とが重畳された交流直流重畳バイアスについて説明する。図1に示した例では、直流電圧と、交流電圧とが重畳された交流直流重畳バイアスを印加するために、対向部材である二次転写部対向ローラ73に接続される電源ユニット110と、転写部材である二次転写ローラ80に接続される電源ユニット111とが設けられている。そして、トナー像を記録媒体に転写させるために、これら電源ユニット110及び/又は111によって、像担持体である中間転写ベルト50上のトナーが記録媒体Pへ転写される方向に直流電圧成分による電圧が印加されると共に、この直流電圧成分に加えて、さらに、交流電圧成分、又は、交流直流重畳成分が印加されるように、電源ユニット110及び/又は電源ユニット111は構成される。そして、この交流直流重畳バイアスによる転写電界の作用を受けて、中間転写ベルト50上のトナー像は、記録媒体Pが像担持体50と転写部材80との間に、矢印Fの方向から所定のタイミングで搬送された際に、記録材である記録媒体Pの所定位置上に静電的に転写されるようになっている。なお、交流直流重畳バイアスを印加するための、この電源ユニット110及び/又は電源ユニット111の構成は、図1に図示したもの他にも種々様々なものが考えられる。例えば、図1に図示した例とは相違するが、電源ユニット110又は電源ユニット111のいずれか一方だけを配設して、当該配設された電源ユニット110又は電源ユニット111からのみ交流直流重畳電圧を印加してもよいし、図1に示したように、電源ユニット110、電源ユニット111を両者ともに配設して、これら電源ユニット110及び電源ユニット111で交流電圧と直流電圧とを分離して印加してもよい。さらに、電源ユニット110、電源ユニット111のいずれか一方から交流直流重畳電圧を印加し、かつもう一方から直流電圧を印加してもよい。また、出力電圧を直流電圧成分のみの場合と交流直流重畳電圧成分を印加する場合とに選択可能にすることもできる。このように構成しておけば、記録媒体種に応じて、直流電圧成分だけによる転写電界の作用による転写と、交流直流電圧の重畳バイアスによる転写電界の作用による転写とを切り替えることができる。そして、このように切換可能に構成すれば、例えば、記録媒体Pがエンボス紙や和紙などの凹凸に富んだ記録媒体ではなく、普通紙などの凹凸のない記録媒体である場合には、直流電圧成分のみを印加するように切り替えることができる。これにより、交流電圧を必要としない使用用途の場合には、従来の転写装置のように直流電圧成分のみで使用することができ、省エネルギーで使用できるため好適である。この場合の電源ユニットの構成としては、交流直流重畳電圧を印加することが可能な一体の電源ユニットにおいて交流電圧成分を印加しないことで直流電圧成分のみを印加する方法でもよいし、直流電圧印加用の電源回路と、交流電圧印加用の、又は、交流直流重畳電圧印加用の電源回路とを別々に持ち、これら電源回路を切り替えることにより、直流電圧と交流直流電圧との切り替えを行う方法でもよい。ここで、この電源ユニット110及び/又は電源ユニット111によって、交流電圧に直流電圧を重畳した重畳バイアスを印加した際の電流値の一例を、図3に示しておく。図3は、電源ユニット110から交流直流重畳バイアスを対向部材である二次転写部対向ローラ73へ印加した際に、当該二次転写部対向ローラ73に流れ込む方向の電流を測定した場合の一例を示すグラフである。すなわち、図3では、図4に示すように、交流直流重畳バイアスを電源ユニット110から二次転写部対向ローラ73に印加することで、像担持体50からトナー像を記録媒体に転写する際の、交流直流重畳バイアス電流値の例を示している。なお、図4は、交流電圧に直流電圧を重畳して印加する電圧印加方法において、出力電流の直流成分オフセット電流Ioff、または交流成分のピーク間の大きさIppが任意の電流値になるように出力電圧を制御する定電流制御によって形成された転写電界の作用で、像担持体上のトナー像を記録媒体に転写する画像形成装置の、主として転写ユニット200部分だけを抜き出して描いた概略構成図である。したがって、図3に示した例では、電源ユニット110から出力される電圧は、直流成分の電流値Ioff、又は、当該Ioff及び交流成分のピーク間電流値Ippが、設定した電流値になるように制御されている。なお、図4は概略構成図であることから、Y,M、C,Kトナー用の一次転写ローラ61は一つを除いて省略して描かれている。ところで、先に記述した定電流制御に対して、出力電圧の直流成分Voff、又は、交流成分のピーク間電圧の大きさVppが任意の値となるように出力電圧を制御する定電圧制御によっても、交流直流重畳バイアスを印加することで、記録媒体にトナー像を転写させることができる。しかしながら、出力電圧を定電圧制御する場合、湿度による部材の抵抗変化や記録材の違いにより、印加する電圧を大きく変更しなければ良好な転写性を得られないため、定電流制御する方が、前記変化に対する転写性の変動が小さく好適である。図3に例示されるような電流が電源ユニット110により印加される図4に示した画像形成装置の例では、転写部材である二次転写対向ローラ80は接地されており、対向部材である二次転写部対向ローラ73に電源110から電圧を印加する構成となっている。該電源ユニット110は制御回路300により制御される。このような構成において、Ioffは電源ユニット110に内蔵された電流計により検出され、制御回路300へ入力される。次に制御回路300から電源ユニット110へ制御信号が入力される。制御回路300は設定電流値に応じて制御信号を出力し、電源ユニット110からは出力Ioffが設定値となるように出力電圧が調整される。Ippを定電流制御する場合も、同様にして制御することができる。本願発明者らの検討によると、Ioffはトナーによる電荷の移動や放電による電荷の移動を示している。このため、Ioffはトナー移動による電流量を目安に設定することができる。トナー移動による電流量Itonerは次の式1に示す関係で表すことができる。Itoner=vWQ/MM/A101ここで、v:被転写体Pの速度[m/s],W:画像のローラ軸方向の幅[m],Q/M:トナー帯電量[μC/g],M/A:トナー付着量[mg/cm2]である。画像幅とトナー付着量には、全トナーが転写できるように、記録材にベタ画像を転写する場合に想定される最大値を用いる。例えば、v=0.3[m/s],W=0.3[m],Q/M=-30[μC/g],M/A=0.5[mg/cm2]であれば、Itoner=-13.50[μA]となる。このとき、Ioffの絶対値は|Itoner|以上の値、例えばIoff=-20[μA]の様に設定することが好ましい。記録媒体Pの速度vを変更する場合のIoffの設定値は、上記の1式からItonerを算出すればよく、例えばv=0.15[m/s]の場合はIoff=-6.75[μA]となるため、Ioff=-10[μA]の様に設定する。記録媒体種に応じて速度線速を変更する場合は、各速度に対応したIoffに自動的に切り替わるモードを設けることで、記録媒体速度に対しても安定した画像を得ることができる。さらに、M/Aがモノクロ画像よりも多くなるカラー画像の場合のIoffの設定値も、1式から見積もることができ、例えばカラー画像のM/Aをモノクロ画像の2倍の1.0[mg/cm2]と仮定した場合、Ioffも2倍の-40[μA]のように設定すればよい。また、出力画像情報に応じて設定Ioffが自動的に切り替わるカラー印刷モードを設けることで、カラー画像、モノクロ画像のいずれに対しても安定した画像を得ることができる。なお、Ippは少なくとも記録媒体の凹部にトナーを転写するための電界を付与できるだけの大きさが必要となり、小さすぎると凹部にトナーが転写されない。その大きさは転写部材の抵抗や転写ニップの幅などによっても異なるが、ここでは、例えばIpp=3.0[mA]のように設定する。Ippを適切な値に設定することにより、記録媒体Pが変わっても凹部への良好な転写性を保つことができ、このようなIppは、実験室や実機での実験を繰り返すなどで予め得ておくことが可能である。上記に例示したように、像担持体と転写部材との間に、交流直流重畳バイアスを印加することにより、像担持体上のトナー像を、記録媒体に転写することが可能になる。なお、重畳バイアスを2次転写部対向ローラ73に印加しつつ、転写部材80を接地する代わりに、重畳バイアスを転写部材80に印加しつつ、2次転写部対向ローラ73を接地してもよい。この場合には、直流電圧の極性を異ならせることで対応する。具体的には、図示のように、マイナス極性のトナーを用い且つ転写部材80を接地した条件で、2次転写部対向ローラ73に重畳バイアスを印加する場合には、直流電圧としてトナーと同じマイナス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーと同じマイナス極性にする。これに対し、2次転写部対向ローラ73を接地し、且つ重畳バイアスを転写部材80に印加する場合には、直流電圧としてトナーとは逆のプラス極性のものを用いて、重畳バイアスの時間平均の電位をトナーとは逆のプラス極性にする。重畳バイアスを2次転写部対向ローラ73や転写部材80に印加する代わりに、直流電圧を何れか一方のローラに印加するとともに、交流電圧を他方のローラに印加してもよい。なお、本明細書では、転写部材80として、像担持体である中間転写ベルト50に当接するローラ形状の転写ローラであって、例えば、円柱状に形成された導電性の芯金と、芯金の外周面に積層された樹脂やゴムなどの表層からなる転写ローラが採用された例が説明されるが、本願発明はこれに限定されない。転写部に交流直流重畳電界を印加可能であれば、例えば、図5に示されるように、中間転写ベルト50とは非接触で、この中間転写ベルト50に対向する転写チャージャーなどを転写部材として採用することができる。ここで、図5は、図4に対応する転写ユニット部分だけを抜き出して描いた概略構成図であって、転写部材として転写チャージャーを用いた例を示した概略構成図である。図4とは、転写部材が転写チャージャー80’に変更されているほか、電源ユニット110が当該転写チャージャー80’に接続される一方で、二次転写部対向ローラ73が接地されていることだけが異なる。さらにまた、記録材である記録媒体Pは紙、樹脂、金属など様々な物質を用いることができる。さらに加えて、本実施例において交番電圧の波形は正弦波を用いているが、矩形波等他の波形を用いても問題は無い。次に、電源ユニット110、111の電源回路についてより詳細に説明する。図6は、交流直流重畳バイアスを生成する電源ユニットの構成の一例を示すブロック図である。なお、以下で説明される図6~8のブロック図と、図9の簡略回路図では、像担持体である中間転写ベルト50は図示を省略されている。この図6に示す例では、交流電圧を印加する電源ユニット111が転写部材である二次転写ローラ80に接続され、直流電圧を印加する電源ユニット110が対向部材である二次転写部対向ローラ73に接続されている。そして、この図6の電源ユニット111において、交流駆動121、交流高圧トランス122、交流出力検出123、交流制御124の各手段により交流電圧発生手段112が構成される。また、電源ユニット110において、直流駆動125、直流高圧トランス126、直流出力検出127、直流制御128の各手段により直流電圧発生手段113が構成されている。なお、電源ユニット110及び電源ユニット111を動作させるための制御回路300からの24V入力とGNDは、図示を省略している。また、これら電源ユニット110、111の出力異常を検知するための異常検知手段を各電源ユニット110及び111に設けることも可能であり、その際には、当該異常検知手段からの異常検知信号を伝える信号線が制御回路300に接続される。このような構成において、交流電圧印加用の電源ユニット111には、制御回路300から、重畳される交流電圧の周波数を設定する信号が信号線CLKを介して供給され、さらに、交流出力の電流または電圧を設定する信号が信号線AC_PWMを介して供給され、交流出力をモニターする信号が信号線AC_FB_Iを介して制御回路300にもたらされる。直流電源用の電源ユニット110にも、直流出力の電流または電圧を設定する信号が信号線DC_PWMを介して供給され、直流出力をモニターする信号が信号線DC_FB_Iを介してもたらされる。交流及び直流の制御電流/電圧ブロックでは、制御回路300からの指令に基づき、それぞれの出力検出手段123,127からの検出信号が所定値となるように、交流駆動121または直流駆動125を介して各高圧トランス122,126の駆動を制御する信号を出力している。交流制御では交流出力の電流及び電圧を制御しており、所謂、定電流制御または定電圧制御のどちらも可能なように交流出力検出123で出力電流及び出力電圧の両方を検出している。これは直流制御でも同様である。この実施例では、交流及び直流とも通常は定電流制御を行うように電流検出値を優先して制御するようにしている。出力電圧の検出値は上限電圧の抑制のために使っており、無負荷状態などでの最高電圧を制御する構成としている。また、制御回路300では交流及び直流の各出力検出手段123,127からのモニター信号を、負荷状態の監視のための情報として入力している。また、交流電圧の周波数を制御回路300からの信号線CLKを介して設定しているが、交流電圧発生手段の内部で固定の周波数を生成することもできる。なお、図6に示されるブロック図では、電源ユニット110に直流電圧用の構成部材を搭載させ、電源ユニット111に交流電圧用の構成部材を搭載させているが、これらの直流電圧用の構成部材と交流電圧用の構成部材をまとめて一つの電源ユニットとして構成することもできる。図7は、交流直流重畳バイアスを生成する電源ユニットの構成の別例を示すブロック図である。この図7に示される例では、二次転写部対向ローラ73に対して、直流成分のみの電圧を印加可能な電源ユニット110と、交流直流重畳電圧成分を印加可能な電源ユニット111とが並列に接続されている。そして、ここに図示した例では、二次転写対向ローラ73に直流電圧成分のみを印加する場合と、交流直流重畳バイアスを印加する場合とを選択可能とした構成例が示されている。これを達成するために、二次転写部対向ローラ73に接続される電源ユニットは、切替手段である第一リレー510及び第二リレー511を用いて、電源ユニット110と電源ユニット111とを切り替えることができるように構成されている。すなわち、第一リレー510の接点を閉じ、且つ、第二リレー511の接点を開くと、二次転写対向ローラ73には、交流直流重畳バイアスが印加される一方で、第一リレー510の接点が開き、且つ、第二リレー511の接点を閉じると、二次転写対向ローラ73には、直流電圧バイアスだけが印加されることになる。リレーを使った転写装置への電圧の印加制御は、制御回路300での各電源110と111への制御信号の授受とともにリレー駆動手段129を設け、信号線RY_DRIVを介した制御信号にて切り替え制御を行える構成としている。図8は、交流直流重畳バイアスを生成する電源ユニットの構成のさらに別の例を示すブロック図であり、当該図8に示される構成では、前述の図7の構成と同様に、直流成分のみよる二次転写と、交流直流重畳電圧の印加による二次転写とを選択可能とする場合の更に他の構成例が図7に比べて簡略して示されている。本構成例では電源ユニット111の出力にだけ切替手段の第一リレー510を設けている点が図7に示した例とは相違する。また、第一リレー510の出力側が他方の電源ユニット110に接続されている。したがって、第一リレー510の接点を閉じて電源ユニット111から交流直流重畳バイアスを出力する場合に、並列に接続された電源ユニット110にも電圧が印加される。これにより、電源ユニット111が電源ユニット110の負荷となりえるが、電源ユニット110への電流供給による転写装置への影響が無い場合は、本方式を採用することで回路の簡素化が計られるので、同様の機能を簡単な構成で安価に実現することができる。図9は、前述の図6に示したような電源ユニットの具体的な構成を示す簡略回路図である。なお、図6に示した例では、交流電圧を印加する電源ユニットと、直流電圧を印加する電源ユニットとが別の電源ユニットとして記載されていたが、この図8に示される簡略回路図では、同一の電源ユニット110に搭載されている点が相違する。図9に示される簡略回路図において、上半部の交流電圧発生手段112と下半部の直流電圧発生手段113とは、ともに定電流制御を行っている。交流電圧は、高圧トランスの出力に近似した低電圧を巻線N3_ACで取出し、電圧制御コンパレータで基準信号Vref_AC_Vと比較している。交流電流は、直流電圧発生手段の出力と並列に接続した交流成分をバイアスするコンデンサC_AC_BPと接地間に設けた交流電流検出器で取出し、電流制御コンパレータで基準信号Vref_AC_Iと比較している。この基準信号Vref_AC_Iのレベルは、信号線AC_PMWを介して供給される交流出力電流の設定信号に応じて設定される。上記電圧制御コンパレータの出力は、出力電圧が所定以上に上がった時例えば無負荷などに有効になるように基準信号Vref_AC_Vのレベルを設定してある。一方、電流制御コンパレータの出力は、通常の負荷で有効になるように基準信号Vref_AC_Iのレベルが設定してあり、負荷の状態二次転写部対向ローラ73や転写部材80及びローラ間の部材などに応じて高圧出力電流を切り替えられる構成としている。これら電圧制御コンパレータ及び電流制御コンパレータの出力は交流駆動部に入力し、そのレベルに応じて交流高圧トランスを駆動する。直流電圧発生手段でも、同様に出力電圧/電流の両方を検出している。電圧は、高圧トランスの出力巻線N2_DCに設けた整流平滑回路と並列接続した直流電圧検出器で取出している。電流は、出力巻線と接地間に直流電流検出器を接続して取出している。電圧/電流の各検出信号は、交流の場合と同じく、重み付けされた基準信号Vref_DC_VとVref_DC_Iと比較され、高圧出力の直流成分を制御している。さて、これまで交流直流重畳バイアスを印加することで、像担持体である中間転写ベルト上に担持されたトナー像を記録媒体に転写する構成を説明してきたが、このような直流電圧成分に交流電圧成分を重畳させようとすると、これまでの説明から明らかなように、種々様々な構成部材が必要となることが分る。例えば、直流電圧だけを印加するための構成部材は、従来と同様に当初から画像形成装置に組み付けられているとしても、交流電圧をさらに重畳させるためには、図6~8のブロック図や図9の簡略回路図に記載されているように、交流駆動121、交流高圧トランス122、交流出力検出123、交流制御124の各手段に加えて、交流電流検出器や、電圧制御コンパレーター及び電流制御コンパレーターなどが必要になる。また、制御部300と接続される各種信号線も配線されている必要もある。これら種々様々の構成部材を画像形成装置に組み込んで、直流電圧に交流電圧が重畳される交流直流重畳バイアスが印加可能なように画像形成装置を構築しようとする場合、構成部材が多種にわたることから、これら構成部材の配置場所を任意に決めていくと、画像形成装置が必要以上に大きくなってしまう可能性がある。また、これら構成部材がバラバラに存在している状態から、画像形成装置に一つずつ組み付けようとすれば、作業者には非常に負担となる。また、これら構成部材を誤って組み付けてしまうことにもなりかねない。さらにまた、画像形成装置購入当初は、交流直流重畳バイアスを印加させる画像形成を行うことを意図していないが、後に、交流直流重畳バイアスを印加させる可能性があるため、オプション対応として、交流直流重畳バイアスを印加する構成部材を取付けできるように構成された画像形成装置を、使用者が購入する場合がある。このような場合は、予め交流直流重畳バイアス印加用の構成部材を配置するための設置場所を画像形成装置内に設けておかなければならない。ところが、使用者が通常触れたり、取り外したりすることを想定していない高圧電源などの構成部材は、使用者が極力触れることのないように、画像形成装置の背面側に設置するようにしている。このため、交流直流重畳バイアス印加用の構成部材も画像形成装置の背面側に設置するようにしていた場合には、オプション対応などで、サービスマンが重畳バイアス印加用の構成部材を取り付ける際には、画像形成装置の背面側にアクセスするために、例えば、背面側をオフィスの壁面に向けて配置されている画像形成装置を壁面側から一端引き出して、サービスマンがその背面側にまわり、重畳バイアス印加用の構成部材を取付けることになる。しかしながら、これら構成部材は複数種類からなるため、取付けに時間がかかると、使用者が画像形成装置を使用できない時間が長くなり不利益となるだけでなく、さらには、既述のように画像形成装置の背面側にまわって、ある程度まで画像形成装置を分解しなければ、これら構成部材を取り付けることができないとなれば、使用者のオフィスなどで作業用スペースを大きく取る必要があり、使用者に不快感を与えることにもなりかねない。そこで、本発明では、これら構成部材を、画像形成装置に一体的に着脱可能なサブモジュール500電源モジュールとして構成することを考え出した。サブモジュール500としては、例えば、1枚の交流直流重畳バイアス印加用基板上にこれら構成部材が適切に配線接続された状態で配設させる構成が考えられる。複数の基板を用いながらも一体のサブモジュール500を構成することも当然ながら可能であるが、1枚の交流直流重畳バイアス印加用基板上に構成部材全てを配置する場合、サブモジュール500の小型化に貢献できる可能性が高まり、設置場所を小さくできることに加えて、複数の基板を用いる場合と比べれば、基板枚数だけでなく、配線などを少なくすることが可能になるためコストメリットも生じる。この交流直流重畳バイアスを印加するためのサブモジュール500の一例が、図10に概略斜視図として示される。図10に示される概略斜視図は、先に記述したブロック図で言えば、図7に記載した構成に対応するものを例示したものであり、図7において点線で囲まれた電源ユニット111がサブモジュール500として構成されている。したがって、図10に示した例では、第一リレー510及び第二リレー511もサブモジュール500に搭載される。また、図10は、概略斜視図として記載したため、交流直流重畳バイアスを印加するための構成部材としては、交流直流重畳バイアス印加用基板501と、交流高圧トランス122と、直流電圧印加用の電源ユニット110及び交流直流重畳バイアス印加用の電源ユニット111すなわち、サブモジュール500を切換えるための第一リレー510及び第二リレー511と、当該第一リレー510及び第二リレー511を介して電源ユニット及びサブモジュール500を二次転写部対向ローラ73に接続するために設けられた端子台502とを代表して描いている。ここで、図10に例示したサブモジュールの例とは相違して、図6に示されるような、交流電圧印加用の電源ユニット111だけをサブモジュール500とすることもできるし、図8に示されるような、第二リレー511は含まないが第一リレー510を含んだ電源ユニット111をサブモジュール500とすることもできる。あるいは、図9に示されるように、交流電圧を印加するための電源ユニットと、直流電圧を印加するための電源ユニットとが一体的に構成される電源ユニット110をサブモジュール500とすることも可能である。この場合には、画像形成装置には、当初から交流直流重畳バイアスを印加することが可能な構成が配設されていることになる。このようなサブモジュール500では、交流直流重畳バイアス印加用基板501上に、交流高圧トランス122や、端子部502などの交流直流重畳バイアスを印加するための構成部材を配置しており、さらに、図10に示した例では、直流バイアスと交流直流重畳バイアスとを切り替えるための第一リレー510及び第二リレー511をもサブモジュール500内に配設させて、これら構成部材がサブモジュールとして一体的に構成されているのが見て取れる。なお、第一リレー510及び第二リレー511は、交流直流重畳バイアス印加用基板501上に配設してもよいし、交流直流重畳バイアス印加用基板501とは、別体としてサブモジュール500内に配設することもできる。また、図10に示されるように、第一リレー510及び第二リレー511をもサブモジュール500に一体的に搭載するように構成した場合、交流電圧を必要としない使用用途の場合には、従来の転写装置のように直流電圧成分のみで使用することができる省エネルギーな画像形成装置を、非常に簡易に構成することができるようになるため好適である。これは、元来は直流電圧による画像転写を行う画像形成しか行えない画像形成装置に対して、オプション対応などで、交流直流重畳バイアスをも印加できる構成を増設する場合に、特に有効であり、これについては、後述する。このように画像形成装置に着脱可能なサブモジュール500として、交流直流重畳バイアス印加用の構成部材を一体的に構成しておけば、画像形成装置の初期組み付け時などに、作業者は当該サブモジュール500を画像形成装置の所定位置に取り付けて、ハーネスや信号線などの所定の配線を繋ぎ合わせるという簡易な作業だけで、容易に交流直流重畳バイアスを印加可能な画像形成装置を構成することが可能になる。また、このようにサブモジュール500として構成することで、交流直流重畳バイアス用の構成部材をできるだけコンパクトにまとめることができるようになる結果、不必要に画像形成装置を大きくすることがないため好適である。さらにまた、オプション対応で、交流直流重畳バイアス用の構成部材を取り付ける際には、これら交流直流重畳バイアス用の構成部材をサブモジュール500として構成しておけば、サービスマンは、当該サブモジュール500だけを客先に持って行き、このサブモジュール500を画像形成装置の所定位置に例えばネジ留めなどすることで取り付け、さらに簡易な配線作業を実施するだけで、容易にオプション対応にかかる改造乃至増設を完了することができるので、客先で画像形成装置を大きく分解する必要が減り、また、取り付け時間の大幅な短縮が見込めるようになるため好適である。ここで、これらサブモジュール500は、画像形成装置本体内の何れの位置にでも設置可能なものであるが、配置位置の一例としては、転写ユニット200の内部に、言い換えれば、転写ユニット200における中間転写ベルト50が掛けまわされている範囲内に収めることが可能であれば、従来の画像形成装置の大きさを変更することなく交流直流重畳バイアスを印加可能な画像形成装置を提供できるため好適である。これは、図10に示されるような、直流バイアスと交流直流重畳バイアスとを切り替えるための第一リレー510及び第二リレー511が搭載されたサブモジュール500を用いて、オプション対応で交流直流重畳バイアスを印加可能なように画像形成装置を改造する場合に、特に有利になる。その構成例を、図11~図14を用いて説明する。図11は、画像形成装置本体から、転写ユニット200が引き出された状態を示した概要図である。図10の上方に示されているように画像形成装置本体内に収容されている転写ユニット200は、転写ユニット200のメンテナンスなどを施すために、図10の下方に示されているように、図示しないレール部などを介して、画像形成装置本体から当該本体正面側の外部まで引き出し可能に構成されているのが通常である。そのため、転写ユニット200内に、サブモジュール500を配置できるようにしておけば、オプション対応の際には、画像形成装置正面側からアクセスするだけですなわち、画像形成装置の背面側にアクセスすることなく、交流直流重畳バイアスを印加可能な画像形成装置に改造することができるようになる。これを達成するために、ここに図示した例では、まず、転写ユニット200内に配置されている直流電圧印加用の電源ユニット110例えば、図7のブロック図における電源ユニット110を、図12に示されるように、転写ユニット200用の制御基板の上方に配置させた。この構成について説明すると、従来の画像形成装置では、転写ユニット200内には、直流電圧印加用の電源ユニット110と、この電源ユニット110の制御を含めた転写ユニット200用の制御基板とを、水平方向図12においては、図の左右方向に並列させて配置させていたが、これら直流電圧印加用の電源ユニット110とこの制御基板とを上下二段構成で配置させるべく、当該直流電圧印加用の電源ユニット110が画像形成装置の上下方向で見て制御基板の上方に位置するように配置して、当該直流電圧印加用の電源ユニット110が元来配置されていた設置スペースを、図12の参照符号Aに示すように開けたものである。そして、この開けられた設置スペースAに、サブモジュール500が配置される。なお、直流電圧印加用の電源ユニット110を、転写ユニット200の制御基板の下方に配置して、これらを凹部内で上下二段に配置させてもよい。図12は、サブモジュール500を配置するために開けられた設置スペースAを説明するための、転写ユニットの一部分を画像形成装置の上方から眺めた概略部分平面図であり、この図12は、転写ユニット200が引き出された後に、中間転写ユニット200に掛けまわされていた中間転写ベルト50を外した上で、さらに、直流電圧印加用の電源ユニット110の上方を覆っている天板を取り外した状態を、中間転写ユニット200の上方から眺めている。この図12では、直流電圧を印加するための電源ユニット110における直流高圧トランス126と、この直流高圧トランス126に設けられるコネクタ端子190と、対向部材である二次転写部対向ローラ73あるいは転写部材である二次転写ローラ80に接続されている転写電界用ハーネス180と、この転写電界用ハーネス180の端部に設けられ上記直流高圧トランス126のコネクタ端子190に接続されるコネクタ端子191とが代表して描かれている。サブモジュール500が設置されていない状態では、コネクタ端子191をコネクタ端子190に接続させることにより、直流高圧トランス126からの直流出力が、転写電界用ハーネス180を介して、二次転写部対向ローラ73あるいは二次転写ローラ80に出力されるようになっている。なお、中間転写ユニットフレーム201の上面にはクランプ192が装着されており、ハーネス180をクランプ192にクランプさせることで、サブモジュール非搭載時にハーネス180をユニットフレーム201に固定している。そして、この設置スペースAにサブモジュール500を配置した例が、図13に示される。図13は、転写ユニット200内でサブモジュール用に開けられた設置スペースAにサブモジュール500が配置された状態を説明するための概略平面図であり、図11と同様に、中間転写ユニット200が引き出された後に、中間転写ユニット200に掛けまわされていた中間転写ベルト50を外した上で、さらに、サブモジュール500や直流電圧印加用の電源ユニット110の上方を覆っている天板を取り外した状態を、中間転写ユニット200の上方から眺めた概略部分平面図である。図13に示されているように、直流電圧印加用の電源ユニット110と、この電源ユニット110の制御基板とが2段構成で配置されている側方図13では左方に、サブモジュール500を配置させている。このように配置すれば、画像形成装置の元来の寸法を変更することなく、サブモジュール500を取付けられるので好適である。図14は、サブモジュール500を装着した状態を装置前面側から見た断面図である。なお、図14は、装置前面側から見た図であるため、左右の位置関係が図13とは逆になっている。図13では、図の上側が装置前面、図の下側が装置背面となっている。図14において、中間転写ユニットフレーム201は、転写ユニット200の中で中間転写ベルト50のループ内に配置され、直流電源ユニット110、制御基板300及びサブモジュール500を支持している。サブモジュール500を装着した状態の図14では、直流電源ユニット110が制御基板300の上下方向に重ねて配置されている。そして、ユニットフレーム201内の凹部に配置された直流電源ユニット110、制御基板300及びサブモジュール500を上方から覆うように、遮蔽板金151が設けられる。その遮蔽板金151の、サブモジュール500に対応する部分の板金下面には、絶縁性シート152が貼り付けられている。また、遮蔽板金151は、転写ユニット200から着脱可能に設けられ、サブモジュール500の装着作業や、その他メンテナンス作業を容易に行なえるようになっている。直流電源ユニット110のDC印加用基板115には、高圧トランス126が搭載されている。そのDC印加用基板115は板金153によって支持されている。転写ユニット200を制御するための転写ユニット用制御基板300は、板金154に支持されている。また、サブモジュール500の基板501には交流高圧トランス122が搭載されており、その基板501は板金155により支持される。さらに、一次転写ローラ61間に配置される上部板金156は、遮蔽板金151の下部に配置される上記直流電源ユニット110、制御基板300及びサブモジュール500等の構成要素を上部から覆うように設けられている。この上部板金156も、転写ユニット200から着脱可能に設けられている。ここで、図10に示されるようなサブモジュール500を画像形成装置に装着する場合の動作について説明する。まず、図11の下方に示されるように、転写ユニット200を画像形成装置の正面側に引き出す。そして、中間転写ベルト50を転写ユニット200から取り外し、さらに、サブモジュール500を配置すべき箇所の天板を取り除く。この状態を示しているのが、図12に示される概略部分平面図である。図12に示される状態になった後で、次に、コネクタ端子191をコネクタ端子190から取り外し、さらに、クランプ192からハーネス180を取り外す。この状態で、サブモジュール500を設置場所Aに配置することになる。なお、サブモジュール500は、例えばネジなどの固定手段を用いて、設置場所Aに固定される。次いで、サブモジュール500と電源ユニット110とが、図7のブロック図に示されるような結線状態になるように、各種ハーネスを繋ぎ合わせることになる。各接続部の結線方法を図15及び図16を用いて説明する。なお、図15はサブモジュール500が装着された転写ユニット200内の一部を示す平面図であり、図16は、図15の一部を拡大して各接続部の結線方法を説明するための模式図である。図16に示すように、直流電源ユニット110の高圧トランス126には接続部が有るコネクタ端子190に相当。また、サブモジュール500の端子台502には接続部~が設けられている。接続部とおよび接続部とは、端子台上で電気的に接続されている。同様に、サブモジュール500の第一リレー510及び第二リレー511には、接続部,,,がそれぞれ設けられている。そして、二次転写部対向ローラ73からのハーネス180には接続部が有るコネクタ端子191に相当。サブモジュール500の非搭載時には、接続部とを結ぶ1経路のみが結線される。そして、サブモジュール500搭載時には、接続部と,接続部と,接続部と,接続部と,接続部とを結ぶ5経路が結線される。なお、接続部は、サブモジュール500の交流高圧トランス122図15へ至る接続部である。サブモジュール500を搭載する際のハーネス付け替え作業は、図12に示すクランプ192からハーネス180を外し、直流電源ユニットの高圧トランス126に設けられるコネクタ端子190接続部からハーネス端部のコネクタ端子191接続部を取り外す。そして、ハーネス180端部の接続部を端子台502の接続部に接続する。また、第一リレー510の接続部と高圧トランス126コネクタ端子190接続部とをハーネス160図15を用いて接続する。それ以外の経路はサブモジュール500内で予め結線済みとなっている。なお、ハーネス160の一端はサブモジュール500内で第一リレー510の接続部と予め結線済みとしておいてもよい。したがって、上記したように、コネクタ端子190接続部からハーネス端部のコネクタ端子191接続部を取り外して端子台502の接続部に接続するとともに、接続部と接続部とをハーネス160で接続するという、たった2つの結線動作だけで、図7のブロック図に示されるような交流直流重畳バイアスを印加可能なハーネス構成を作り出すことが可能になる。なお、サブモジュール500と制御回路300とを結ぶ信号線は、サブモジュール構成時に予め一つの信号線用集合コネクタにまとめておけば、制御部300に予め設けておいた、当該信号線用集合コネクタと着脱可能な相手側コネクタと、この信号線用集合コネクタを結線するだけでよい。また、既述のように、図7のブロック図に示されるような構成は、交流電圧を必要としない使用用途の場合には、従来の転写装置のように直流電圧成分のみで使用することができる省エネルギーな画像形成装置を提供することが可能な構成であり、図11~15に示されるような転写ユニット200内部にサブモジュールとして組み込めば、このような有利な構成を、非常に容易に、且つ、素早く達成することが可能であり、また、使用者のオフィスなどのスペースを広く使用することがない。なお、端子台502を設けずに、コネクタ端子190接続部と接続部とを結線し、コネクタ端子191接続部と接続部とを結線することも可能であるが、この場合には、接続されたコネクタが自由にサブモジュール内に配置されてしまうことになり、他の構成部材に接触するなどした場合に、故障を引き起こす恐れがある。また、特にコネクタ端子191が設けられる転写電界用ハーネス180には、高圧交流電圧による交流電流が印加されるため、他の構成部材や転写ユニット200に接触した場合には、ノイズが発生する恐れがあり、当該ノイズが、例えば転写ユニット200を介して感光体ドラム11などに伝播されると、当該感光体ドラム11上に形成される潜像に悪影響を及ぼし、良好な画像形成ができなくなる恐れがある。したがって、端子台502を設ける方が好適である。さらにまた、図15に示されるように、ハーネス160が第一リレー510に案内される際に、このハーネス160が転写ユニット200に接触しないように、当該ハーネス160を保持する第一絶縁性ガイド601を設けている。この第一絶縁性ガイドは、先に述べたノイズ対策にかかるものであり、高圧の直流電圧が印加されるハーネス160が転写ユニット200に直接接触しないように、第一リレー510まで案内するために設けられるものである。したがって、当該第一絶縁性ガイド601は、樹脂などの絶縁性の高い部材として構成される。同様に、転写電界用ハーネス180が端子台502に案内される際に、この転写電界用ハーネス180が転写ユニット200に接触しないように、当該転写電界用ハーネス180を保持する第二絶縁性ガイド600を設けている。この第二絶縁性ガイド600も、先に述べたノイズ対策にかかるものであり、高圧の交流電圧が印加される転写電界用ハーネス180が転写ユニット200に直接接触しないように、端子台502まで案内するために設けられる。したがって、当該第二絶縁性ガイド600も、樹脂などの絶縁性の高い部材として構成されている。これまで、本発明の好適な実施形態の例を図面に基いて説明してきたが、本発明は、図示した例に限られない。例えば、図10や図15に示した例では、第一リレー510と第二リレー511とがサブモジュール500に一体的に配設される例を示しているが、この第一リレー510と第二リレー511とが配設されていないサブモジュール500を中間転写ユニット200に組み込むことも可能である。また、これまで説明してきた例では、中間転写ベルト50を像担持体とした構成を説明してきたが、本願発明はこれに限られない。例えば、感光体ドラム上に形成されたトナー像を、当該感光体とこれに対向するか又は当接する転写部材例えば、転写ローラや転写チャージャーとの間に作用する転写電界で、直接的に記録媒体に転写する構成にも採用することができる。この場合は、感光体ドラムが像担持体として構成され、当該感光体ドラムに当接するか又は対向する転写ローラ又は転写チャージャーなどに、交流直流重畳バイアスが印加されることになる。"