"流体の流入口及び流出口が設けられた複数のプレートが積層され、前記流入口から流入した前記流体が前記流出口へ向かって流れる流路が隣接する2枚のプレートの間に形成されたプレート式熱交換器であり、各プレートには、前記流入口と前記流出口との間に、プレートの積層方向に変位する波形状であって、前記流入口側から前記流出口側へ向かって複数の頂部及び底部が繰り返し現れる波形状が形成され、隣接する2枚のプレートは、前記積層方向から見た場合に、下側に積層されたプレートである下側プレートに形成された前記波形状の頂部と、上側に積層されたプレートである上側プレートに形成された前記波形状の底部とが重なる部分が接合され、前記下側プレートに形成された波形状の頂部うち、前記流入口と前記流出口との少なくともいずれかに隣接する頂部である隣接頂部は、平面状であることを特徴とするプレート式熱交換器。前記上側プレートに形成された波形状の底部のうち、前記隣接頂部と接合される底部である接合底部は、平面状であることを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記隣接頂部は、前記波形状の稜線と垂直方向の幅が1ミリメートル以上2ミリメートル以下の平面であることを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記隣接頂部は、曲げ半径が2ミリメートル以上10ミリメートル以下の曲面であることを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記上側プレートに形成された波形状の頂部うち、前記隣接頂部と接合される底部である接合底部と、前記隣接頂部とには、積層された場合に嵌り合うように、一方に凹部が形成され、他方に凸部が形成されたことを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記隣接頂部は、他の頂部よりも波高が高く形成されていたものが、前記各プレートが積層された際の荷重により潰され平面状になったことを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記各プレートは、矩形であり、長辺方向の一端側に前記流入口が設けられるとともに、他方側に前記流出口が設けられ、前記各プレートには、前記積層方向から見た場合にV字型となる波形状であって、短辺方向の両端側に両端部を有し、前記両端部から前記長辺方向にずれた位置に折り返し点を有するV字型の波形状が形成され、前記波形状のうち前記隣接頂部を形成する部分は、他の頂部を形成する部分よりも前記V字型の前記折り返し点における折り返し角度が大きいことを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。前記各プレートは、矩形であり、長辺方向の一端側に前記流入口が設けられるとともに、他方側に前記流出口が設けられ、前記各プレートには、前記積層方向から見た場合にV字型となる波形状であって、短辺方向の両端側に両端部を有し、前記両端部から前記長辺方向にずれた位置に折り返し点を有するV字型の波形状が形成され、前記波形状のうち前記隣接頂部を形成する部分には、前記長辺方向における前記折り返し点側に曲がった曲部が形成されたことを特徴とする請求項1に記載のプレート式熱交換器。圧縮機と、第1熱交換器と、膨張機構と、第2熱交換器とが配管で接続された冷媒回路を備え、前記冷媒回路に接続された前記第1熱交換器は、流体の流入口及び流出口が設けられた複数のプレートが積層され、前記流入口から流入した前記流体が前記流出口へ向かって流れる流路が隣接する2枚のプレートの間に形成されたプレート式熱交換器であり、各プレートには、前記流入口と前記流出口との間に、プレートの積層方向に変位する波形状であって、前記流入口側から前記流出口側へ向かって複数の頂部及び底部が繰り返し現れる波形状が形成され、隣接する2枚のプレートは、前記積層方向から見た場合に、下側に積層されたプレートである下側プレートに形成された前記波形状の頂部と、上側に積層されたプレートである上側プレートに形成された前記波形状の底部とが重なる部分が接合され、前記下側プレートに形成された波形状の頂部うち、前記流入口と前記流出口との少なくともいずれかに隣接する頂部である隣接頂部は、平面状であることを特徴とするヒートポンプ装置。特許文献1に記載されたプレート式熱交換器のように、強度対策として流出入口周辺に堰を形成すると、伝熱プレートの形状が複雑となってしまい、堰の高さ寸法を高精度に出すことが難しい。また、この堰は、隣接する伝熱プレートと接合されているが、未接合部が部分的にあるため圧力負荷に弱い。特許文献2に記載されたプレート式熱交換器のように、伝熱面に設けた堰補強溝は、伝熱プレートの積層方向の変形については脆弱であるため、受圧面積が大きく破損し易い流出入口近傍の強度向上にならない。また、伝熱面に堰を設けてしまうと、流体の圧力損失が大きくなってしまう。この発明は、プレート式熱交換器の耐圧強度を高くすることを目的とする。この発明に係るプレート式熱交換器は、流体の流入口及び流出口が設けられた複数のプレートが積層され、前記流入口から流入した前記流体が前記流出口へ向かって流れる流路が隣接する2枚のプレートの間に形成されたプレート式熱交換器であり、各プレートには、前記流入口と前記流出口との間に、プレートの積層方向に変位する波形状であって、前記流入口側から前記流出口側へ向かって複数の頂部及び底部が繰り返し現れる波形状が形成され、隣接する2枚のプレートは、前記積層方向から見た場合に、下側に積層されたプレートである下側プレートに形成された前記波形状の頂部と、上側に積層されたプレートである上側プレートに形成された前記波形状の底部とが重なる部分が接合され、前記下側プレートに形成された波形状の頂部うち、前記流入口と前記流出口との少なくともいずれかに隣接する頂部である隣接頂部は、平面状であることを特徴とする。この発明に係るプレート式熱交換器では、1つ目の波の頂部隣接頂部が平面状であるため、ロウ付けによる接合強度が高い。そのため、1つ目の波の部分における接合強度が高くなり、プレート式熱交換器の耐圧強度が高い。実施の形態1.実施の形態1に係るプレート式熱交換器30の基本構成を説明する。図1は、プレート式熱交換器30の側面図である。図2は、補強用サイドプレート1の正面図積層方向から見た図である。図3は、伝熱プレート2の正面図である。図4は、伝熱プレート3の正面図である。図5は、補強用サイドプレート4の正面図である。図6は、伝熱プレート2と伝熱プレート3とを積層した状態を示す図である。図7は、プレート式熱交換器30の分解斜視図である。図1に示すように、プレート式熱交換器30は、伝熱プレート2と伝熱プレート3とが交互に積層される。また、プレート式熱交換器30は、最前面に補強用サイドプレート1が積層され、最背面に補強用サイドプレート4が積層される。図2に示すように、補強用サイドプレート1は、略矩形の板状に形成される。補強用サイドプレート1は、略矩形の四隅に、第1流入管5、第1流出管6、第2流入管7、第2流出管8が設けられる。図3,4に示すように、各伝熱プレート2,3は、補強用サイドプレート1と同様に、略矩形の板状に形成され、四隅に第1流入口9、第1流出口10、第2流入口11、第2流出口12が設けられる。また、各伝熱プレート2,3は、プレートの積層方向に変位する波形状15,16が形成されている。波形状15,16は、積層方向から見た場合に、伝熱プレート2,3の短辺方向の両端側に両端部を有し、両端部から長辺方向にずれた位置に折り返し点を有する略V字状に形成されている。特に、伝熱プレート2に形成された波形状15と、伝熱プレート3に形成された波形状16とでは、略V字状の向きが逆向きになっている。図5に示すように、補強用サイドプレート4は、補強用サイドプレート1等と同様に、略矩形の板状に形成される。補強用サイドプレート4は、第1流入管5、第1流出管6、第2流入管7、第2流出管8が設けられない。なお、図5では、補強用サイドプレート4に、第1流入管5、第1流出管6、第2流入管7、第2流出管8の位置を破線で示すが、補強用サイドプレート4にこれらが設けられているわけではない。図6に示すように、伝熱プレート2と伝熱プレート3とを積層した場合、向きの異なる略V字状の波形状15,16が重なり合うことにより、伝熱プレート2と伝熱プレート3との間に複雑な流れを引き起こす流路が形成される。図7に示すように、各伝熱プレート2,3は、第1流入口9同士、第1流出口10同士、第2流入口11同士、第2流出口12同士がそれぞれ重なるように積層される。また、補強用サイドプレート1と伝熱プレート2とは、第1流入管5と第1流入口9とが重なり、第1流出管6と第1流出口10とが重なり、第2流入管7と第2流入口11とが重なり、第2流出管8と第2流出口12とが重なるように積層される。そして、各伝熱プレート2,3及び補強用サイドプレート1,4の外周の縁が重なるように積層され、ロウにより接合される。この際、各伝熱プレート2,3は、外周の縁が接合されるだけでなく、積層方向から見た場合に、上側前面側に積層された伝熱プレートの波形状の底部と下側背面側に積層された伝熱プレートの波形状の頂部とが重なる部分も接合される。これにより、第1流入管5から流入した第1流体例えば、水が第1流出管6から流出する第1流路13が、伝熱プレート2の背面と伝熱プレート3の前面との間に形成される。同様に、第2流入管7から流入した第2流体例えば、冷媒が第2流出管8から流出する第2流路14が、伝熱プレート3の背面と伝熱プレート2の前面との間に形成される。外部から第1流入管5へ流入した第1流体は、各伝熱プレート2,3の第1流入口9が重なり合うことで形成された通路孔を流れ、各第1流路13へ流入する。第1流路13へ流入した第1流体は、短辺方向へ徐々に広がりながら、長辺方向へ流れて、第1流出口10から流出する。第1流出口10から流出した第1流体は、第1流出口10が重なり合うことで形成された通路孔を流れ、第1流出管6から外部へ流出する。同様に、外部から第2流入管7へ流入した第2流体は、各伝熱プレート2,3の第2流入口11が重なり合うことで形成された通路孔を流れ、各第2流路14へ流入する。第2流路14へ流入した第2流体は、短辺方向へ徐々に広がりながら、長辺方向へ流れて、第2流出口12から流出する。第2流出口12から流出した第2流体は、第2流出口12が重なり合うことで形成された通路孔を流れ、第2流出管8から外部へ流出する。第1流路13を流れる第1流体と第2流路14を流れる第2流体とは、波形状15,16が形成された部分を流れる際、伝熱プレート2,3を介して熱交換される。なお、第1流路13と第2流路14とにおいて、波形状15,16が形成された部分を熱交換流路17図3,4,6参照と呼ぶ。次に、実施の形態1に係るプレート式熱交換器30の特徴について説明する。図8は、実施の形態1に係る伝熱プレート2を示す図である。図9は、実施の形態1に係る伝熱プレート3を示す図である。図10は、実施の形態1に係る伝熱プレート2と伝熱プレート3とを積層した状態を示す図である。図11は、図8のA-A’断面図である。図12は、図8のB-B’断面図である。図13は、図9のC-C’断面図である。図14は、図9のD-D’断面図である。図15は、図10のE-E’断面図である。図16は、図10のF-F’断面図である。図9,13に示すように、伝熱プレート3に形成された波形状16の頂部のうち、第1流出口10及び第2流入口11に隣接する波形状161つ目の波の頂部である隣接頂部18は、平面状に略平坦形成されている。また、図8,11に示すように、伝熱プレート2に形成された波形状15の底部のうち、隣接頂部18と接合される底部である接合底部19は、平面状に形成されている。そのため、図10,15に示すように、隣接頂部18と接合底部19とが重なる重複部分20図10において斜線で示す領域は、点ではなく面となる。したがって、隣接頂部18と接合底部19とがロウ付けにより接合される接合面積を大きくすることができ、接合強度を高くすることができる。つまり、伝熱プレート3における第1流出口10及び第2流入口11側の1つ目の波と、伝熱プレート2との接合強度を高くすることができる。なお、一般に、プレートの波形状はプレス加工により形成される。波形状15,16のうち流出入口と近い部分は、プレス機のクランクシャフトからの距離が遠いため、伝熱プレート2,3の中心部に形成された波形状15,16に比べ、波高の寸法図11,13の寸法aに誤差が生じやすい。波高の寸法aが、設計値に比べ小さくなってしまうと、伝熱プレート2,3の間における本来密着すべき部分に隙間ができ、ロウ付けにより接合されなくなってしまう。しかし、隣接頂部18と接合底部19とを平面状にすることで、隣接頂部18と接合底部19との間に多少の隙間があったとしても、ロウ付けによる接合をすることができる。一方、図9,14に示すように、伝熱プレート3に形成された波形状16の頂部のうち、隣接頂部18以外の頂部である他頂部21は、凸状に形成されている。同様に、図8,12に示すように、伝熱プレート2に形成された波形状15の底部のうち、接合底部19以外の底部である他底部22は、凸状に形成されている。そのため、図16に示すように、他頂部21と他底部22とが重なる重複部分23は、点となる。したがって、他頂部21と他底部22とがロウ付けにより接合される面積を小さくすることができ、熱交換流路17における有効な熱交換面積が小さくならない。また、圧力損失を抑えることができる。なお、上記説明では、伝熱プレート2,3の第1流出口10及び第2流入口11側のみ説明した。しかし、第1流入口9及び第2流出口12側についても同様の構成としてもよい。つまり、伝熱プレート3に形成された波形状16の頂部のうち、第1流入口9及び第2流出口12に隣接する波形状161つ目の波の頂部を平面状に形成してもよい。また、伝熱プレート3における第1流入口9及び第2流出口12に隣接する波形状161つ目の波の頂部と接合される、伝熱プレート2に形成された波形状15の底部を平面状に形成してもよい。これにより、第1流出口10及び第2流入口11側と同様に、伝熱プレート3における第1流入口9及び第2流出口12側の1つ目の波と、伝熱プレート2との接合強度を高くすることができる。また、上記説明では、伝熱プレート2の背面側及び伝熱プレート3の前面側についてのみ説明した。しかし、伝熱プレート3の背面側及び伝熱プレート2の前面側についても同様の構成としてもよい。つまり、伝熱プレート2に形成された波形状15の頂部のうち、第1流出口10及び第2流入口11に隣接する波形状151つ目の波や、第1流入口9及び第2流出口12に隣接する波形状151つ目の波の頂部を平面状に形成してもよい。また、伝熱プレート2における第1流出口10及び第2流入口11に隣接する波形状151つ目の波や、第1流入口9及び第2流出口12に隣接する波形状151つ目の波の頂部と接合される、伝熱プレート3に形成された波形状16の底部を平面状に形成してもよい。これにより、伝熱プレート2の背面側及び伝熱プレート3の前面側と同様に、伝熱プレート3の背面側及び伝熱プレート2の前面側についても、伝熱プレート2における1つ目の波と、伝熱プレート3との接合強度を高くすることができる。また、上記説明では、流出入口に隣接する1つ目の波の頂部だけを平面状に形成した。しかし、流出入口に隣接する2つ以上の波の頂部を平面状に形成してもよい。また、平面状に形成した頂部と接合される、隣接する伝熱プレート2,3の底部を平面状に形成してもよい。以上のように、実施の形態1に係るプレート式熱交換器30は、流出入口に隣接する波形状15,16の接合強度を高くすることができる。そのため、プレート式熱交換器30の耐圧強度は高い。また、流出入口に隣接する波形状15,16の波高の寸法aが小さくなった場合であっても、ロウ付けにより接合することができる。そのため、量産する場合においても、安定した強度を持ったプレート式熱交換器30を提供することができる。プレート式熱交換器30の強度が高くなると、補強用サイドプレート1,4や伝熱プレート2,3の板厚を薄くすることができ、プレート式熱交換器30の材料コストを抑えることができる。また、強度が高くなり、信頼性の高いプレート式熱交換器30であれば、冷媒の漏えいも少ないため、高圧冷媒であるCO2も使用可能となるし、炭化水素、低GWPGlobalWarmingPotential冷媒といった可燃性冷媒も使用可能となる。実施の形態2.実施の形態1では、隣接頂部18や接合底部19を平面状に形成することについて説明した。実施の形態2では、隣接頂部18や接合底部19を所定の幅の平面にすることについて説明する。ここで、隣接頂部18や接合底部19の幅とは、図11,13に示す幅bのことである。幅bは、波形状15,16の稜線と垂直な方向の頂部や底部の幅のことである。幅bは、1ミリメートル以上2ミリメートル以下とすることが望ましい。幅bを1ミリメートル以上2ミリメートル以下とすることで、圧力損失が大きくなることを防ぎつつ、接合強度を高めることができる。なお、幅bを1ミリメートルより小さくすると、接合面積が小さくなり過ぎて接合強度が低くなってしまう場合がある。また、例えば、プレス精度の下限値で形成され、重複部分20における伝熱プレート2,3間に0.1ミリメートル程度の隙間が空いた場合には、ロウ付けにより接合できないことが起こり得る。一方、幅bを2ミリメートルより大きくすると、ロウ付け面積が大きくなり過ぎ、圧力損失が大きくなってしまう。また、場合によっては、ロウ付け面積が大きくなり過ぎて、隣接する重複部分のロウと連結して、流路を塞いでしまう。なお、幅bは、必要な接合強度に応じたロウ付け面積になるように、上記範囲で調整すればよい。実施の形態3.実施の形態2では、隣接頂部18や接合底部19を所定の幅の平面にすることについて説明した。実施の形態3では、隣接頂部18や接合底部19を平面に近い緩やかな曲面にすることについて説明する。図17は、実施の形態3に係る隣接頂部18の説明図であり、図9のC-C’断面図である。図18は、実施の形態3に係る重複部分20の説明図であり、図10に示すE-E’断面図である。図17に示すように、隣接頂部18を曲げ半径Rが2ミリメートル以上10ミリメートル以下の曲面とする。同様に、接合底部19も曲げ半径Rが2ミリメートル以上10ミリメートル以下の曲面とする。隣接頂部18や接合底部19を曲げ半径Rが2ミリメートル以上10ミリメートル以下の曲面とすることで、圧力損失が大きくなることを防ぎつつ、接合強度を高めることができる。なお、曲げ半径Rを2ミリメートルより小さくすると、接合面積が小さくなり過ぎて接合強度が低くなってしまう場合がある。また、例えば、プレス精度の下限値で形成され、重複部分20における伝熱プレート2,3間に0.1ミリメートル程度の隙間が空いた場合には、ロウ付けにより接合できないことが起こり得る。一方、曲げ半径Rを10ミリメートルより大きくすると、ロウ付け面積が大きくなり、圧力損失が大きくなってしまう。また、場合によっては、ロウ付け面積が大きくなり過ぎて、隣接する重複部分のロウと連結して、流路を塞いでしまう場合がある。なお、曲げ半径Rは、必要な接合強度に応じたロウ付け面積になるように、上記範囲で調整すればよい。実施の形態4.実施の形態1-3では、隣接頂部18や接合底部19を平面状に形成することについて説明した。実施の形態4では、隣接頂部18や接合底部19に、互いに嵌り合う凹凸形状を形成することについて説明する。図19は、実施の形態4に係る接合底部19の説明図であり、図8のA-A’断面図である。図20は、実施の形態4に係る隣接頂部18の説明図であり、図9のC-C’断面図である。図21は、実施の形態4に係る重複部分20の説明図であり、図10に示すE-E’断面図である。図19,20に示すように、接合底部19に凸部24が形成され、隣接頂部18に凹部25が形成されている。そして、図21に示すように、伝熱プレート2,3が積層された場合に、凸部24と凹部25とが互いに嵌り合う。隣接頂部18及び接合底部19に凸部24及び凹部25のような凹凸形状を形成することにより、伝熱プレート2,3が積層された場合の接合面積が大きくなり、接合強度が高くなる。図22は、凹凸形状を形成しない場合における重複部分20の説明図である。図23は、凹凸形状を形成した場合における重複部分20の説明図である。図22に示すように、凹凸形状を形成しない場合、重複部分20においてロウ材26が大きく広がり、下流側に流体が流れない死流域27ができ、圧力損失が大きくなる。一方、図23に示すように、凹凸形状を形成した場合、重複部分20においてロウ材26は凹凸形状の間に広がるため、ロウ材26が広がる面積を小さくできる。そのため、ロウ材26によってできる死流域27を小さくでき、圧力損失が大きくなることを防止できる。また、死流域27が小さくなれば、有効な熱交換面積が大きくなり、熱交換性能が高くなる。以上の効果により、必要な能力に対するプレート式熱交換器30の伝熱プレート2,3の枚数を少なくできる。また、プレート式熱交換器30内における冷凍機油やゴミ等の遺物の滞留を抑えられる。そのため、プレート式熱交換器30の材料コストを抑えつつ、信頼性を高くすることができる。なお、上記説明では、隣接頂部18と接合底部19とに凹凸形状を形成することについて説明した。つまり、波形状15,16のうち、流出入口と隣接する1つ目の波と、この波と接合される波との頂部及び底部に凹凸形状を形成することについて説明した。しかし、波形状15,16全体の頂部及び底部に凹凸形状を形成してもよい。また、凹凸形状は、隣接頂部18全体と接合底部19全体とに形成してもよいし、隣接頂部18と接合底部19とのうちの重複部分20だけに形成してもよい。実施の形態5.実施の形態1-3では、隣接頂部18や接合底部19を平面状に形成することについて説明した。実施の形態5では、隣接頂部18と接合底部19との波高を他の波の波高よりも高くすることについて説明する。図24は、実施の形態5に係る伝熱プレート3を示す図である。図25は、図24のG-G’断面図である。図25に示すように、隣接頂部18の波高図25の寸法cを他頂部21の波高図25の寸法aよりも高くしている。図示していないが、同様に、接合底部19の波高を他底部22の波高よりも高くする。隣接頂部18や接合底部19の波高を他の波の波高よりも高くすることにより、ロウ付け時における荷重で隣接頂部18や接合底部19が潰され凹み、平面状になる。そのため、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。実施の形態1に係るプレート式熱交換器30を形成する場合には、隣接頂部18と接合底部19とを平面状に加工する必要がある。しかし、実施の形態5に係るプレート式熱交換器30を形成する場合には、隣接頂部18と接合底部19との波高を高くするだけでよい。つまり、隣接頂部18と接合底部19との波高についての金型寸法の変更のみで、実施の形態5に係るプレート式熱交換器30を形成することができる。したがって、実施の形態5に係るプレート式熱交換器30は、実施の形態1に係るプレート式熱交換器30に比べ、コストをかけずに製造することができる。実施の形態6.実施の形態1-5では、隣接頂部18や接合底部19の形状を変更することについて説明した。実施の形態6では、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の角度を変更することについて説明する。図26は、隣接頂部18や接合底部19を形成していない波の波角度を示す図である。図27は、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の波角度を示す図である。波角度は、伝熱プレート2,3の長辺と平行な線28aと波の稜線28bとがなす角度である。図26,27に示すように、隣接頂部18や接合底部19を形成していない波の波角度θ1は例えば65度であり、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の波角度θ2は例えば75度である。つまり、波角度θ2は、波角度θ1よりも大きい。言い換えれば、V字状に形成された波の折り返し角度は、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の方が、隣接頂部18や接合底部19を形成していない波よりも大きい。図26,27に示すように、波角度を大きくすることにより、重複部分20の面積が大きくなる。つまり、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の波角度を大きくすることにより、接合面積が大きくなり、接合強度が高くなる。図28は、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の一部の波角度を大きくした例を示す図である。図28に示すように、隣接頂部18や接合底部19を形成する波を部分的に長辺方向へ折り曲げた曲部29を設けている。これにより、隣接頂部18や接合底部19を形成する波の一部の波角度を大きくしている。一部の波角度を大きくした場合であっても、その部分における接合面積が大きくなり、接合強度が高くなる。実施の形態7.実施の形態7では、プレート式熱交換器30を用いたヒートポンプ装置100の回路構成の一例について説明する。ヒートポンプ装置100では、冷媒として、例えば、CO2、R410A、HC等が用いられる。CO2のように高圧側が超臨界域となる冷媒もあるが、ここでは、冷媒としてR410Aを用いた場合を例として説明する。図29は、実施の形態7に係るヒートポンプ装置100の回路構成図である。図30は、図29に示すヒートポンプ装置100の冷媒の状態についてのモリエル線図である。図30において、横軸は比エンタルピ、縦軸は冷媒圧力を示す。ヒートポンプ装置100は、圧縮機51と、熱交換器52と、膨張機構53と、レシーバ54と、内部熱交換器55と、膨張機構56と、熱交換器57とが配管により順次接続され、冷媒が循環する主冷媒回路58を備える。なお、主冷媒回路58において、圧縮機51の吐出側には、四方弁59が設けられ、冷媒の循環方向が切り替え可能となっている。また、熱交換器57の近傍には、ファン60が設けられる。また、熱交換器52は、上記実施の形態で説明したプレート式熱交換器30である。さらに、ヒートポンプ装置100は、レシーバ54と内部熱交換器55との間から、圧縮機51のインジェクションパイプまでを配管により繋ぐインジェクション回路62を備える。インジェクション回路62には、膨張機構61、内部熱交換器55が順次接続される。熱交換器52には、水が循環する水回路63が接続される。なお、水回路63には、給湯器、ラジエータや床暖房等の放熱器等の水を利用する装置が接続される。まず、ヒートポンプ装置100の暖房運転時の動作について説明する。暖房運転時には、四方弁59は実線方向に設定される。なお、この暖房運転とは、空調で使われる暖房だけでなく、水に熱を与えて温水を作る給湯も含む。圧縮機51で高温高圧となった気相冷媒図30の点1は、圧縮機51から吐出され、凝縮器であり放熱器となる熱交換器52で熱交換されて液化する図30の点2。このとき、冷媒から放熱された熱により、水回路63を循環する水が温められ、暖房や給湯に利用される。熱交換器52で液化された液相冷媒は、膨張機構53で減圧され、気液二相状態になる図30の点3。膨張機構53で気液二相状態になった冷媒は、レシーバ54で圧縮機51へ吸入される冷媒と熱交換され、冷却されて液化される図30の点4。レシーバ54で液化された液相冷媒は、主冷媒回路58と、インジェクション回路62とに分岐して流れる。主冷媒回路58を流れる液相冷媒は、膨張機構61で減圧され気液二相状態となったインジェクション回路62を流れる冷媒と内部熱交換器55で熱交換されて、さらに冷却される図30の点5。内部熱交換器55で冷却された液相冷媒は、膨張機構56で減圧されて気液二相状態になる図30の点6。膨張機構56で気液二相状態になった冷媒は、蒸発器となる熱交換器57で外気と熱交換され、加熱される図30の点7。そして、熱交換器57で加熱された冷媒は、レシーバ54でさらに加熱され図30の点8、圧縮機51に吸入される。一方、インジェクション回路62を流れる冷媒は、上述したように、膨張機構61で減圧されて図30の点9、内部熱交換器55で熱交換される図30の点10。内部熱交換器55で熱交換された気液二相状態の冷媒インジェクション冷媒は、気液二相状態のまま圧縮機51のインジェクションパイプから圧縮機51内へ流入する。圧縮機51では、主冷媒回路58から吸入された冷媒図30の点8が、中間圧まで圧縮、加熱される図30の点11。中間圧まで圧縮、加熱された冷媒図30の点11に、インジェクション冷媒図30の点10が合流して、温度が低下する図30の点12。そして、温度が低下した冷媒図30の点12が、さらに圧縮、加熱され高温高圧となり、吐出される図30の点1。なお、インジェクション運転を行わない場合には、膨張機構61の開度を全閉にする。つまり、インジェクション運転を行う場合には、膨張機構61の開度が所定の開度よりも大きくなっているが、インジェクション運転を行わない際には、膨張機構61の開度を所定の開度より小さくする。これにより、圧縮機51のインジェクションパイプへ冷媒が流入しない。ここで、膨張機構61の開度は、マイクロコンピュータ等の制御部により電子制御により制御される。次に、ヒートポンプ装置100の冷房運転時の動作について説明する。冷房運転時には、四方弁59は破線方向に設定される。なお、この冷房運転とは、空調で使われる冷房だけでなく、水から熱を奪って冷水を作ることや、冷凍等も含む。圧縮機51で高温高圧となった気相冷媒図30の点1は、圧縮機51から吐出され、凝縮器であり放熱器となる熱交換器57で熱交換されて液化する図30の点2。熱交換器57で液化された液相冷媒は、膨張機構56で減圧され、気液二相状態になる図30の点3。膨張機構56で気液二相状態になった冷媒は、内部熱交換器55で熱交換され、冷却され液化される図30の点4。内部熱交換器55では、膨張機構56で気液二相状態になった冷媒と、内部熱交換器55で液化された液相冷媒を膨張機構61で減圧させて気液二相状態になった冷媒図30の点9とを熱交換させている。内部熱交換器55で熱交換された液相冷媒図30の点4は、主冷媒回路58と、インジェクション回路62とに分岐して流れる。主冷媒回路58を流れる液相冷媒は、レシーバ54で圧縮機51に吸入される冷媒と熱交換されて、さらに冷却される図30の点5。レシーバ54で冷却された液相冷媒は、膨張機構53で減圧されて気液二相状態になる図30の点6。膨張機構53で気液二相状態になった冷媒は、蒸発器となる熱交換器52で熱交換され、加熱される図30の点7。このとき、冷媒が吸熱することにより、水回路63を循環する水が冷やされ、冷房や冷凍に利用される。そして、熱交換器52で加熱された冷媒は、レシーバ54でさらに加熱され図30の点8、圧縮機51に吸入される。一方、インジェクション回路62を流れる冷媒は、上述したように、膨張機構61で減圧されて図30の点9、内部熱交換器55で熱交換される図30の点10。内部熱交換器55で熱交換された気液二相状態の冷媒インジェクション冷媒は、気液二相状態のまま圧縮機51のインジェクションパイプから流入する。圧縮機51内での圧縮動作については、暖房運転時と同様である。なお、インジェクション運転を行わない際には、暖房運転時と同様に、膨張機構61の開度を全閉にして、圧縮機51のインジェクションパイプへ冷媒が流入しないようにする。"