"下記の式Iの化合物:式中:mは、2、1、または0であり;nは、2、3、または4であり;mとnの和は4であり;各R1は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、ヘテロシクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロアリール、アルキルオキシアルキル、またはアルキニルであり;各Aは、独立に、アルキル、アルケン、アルキレン-ヘテロ-アルキレン、アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、アルキレン、アルキレン-オキシ-アルキレン、1,4-アルキル置換ピペラジン、カルボニル、チオカルボニル、アリール、もしくはヘテロアリールであり;各R2は、独立に、-NHR3、-SH、もしくはヘテロシクロアルキルであり、ここで、各R3は、独立に、水素、アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル、シクロアルキル、複素環、アルケニル、アリール、もしくはヘテロアリールであるか;または2つに1つの-O-A-R2基は、それらが結合している炭素原子と一緒に、4個以上の環員を有するジオキサニル環を独立に形成することができ、かつ前記2つの-O-A-R2基が結合している炭素原子以外の環炭素原子の1つもしくは複数は、独立に、1以上の独立したアミノ基もしくはアミノアルキルで置換されていて、ここで、各アミノは、独立に、1級もしくは2級アミノ基である。各R1が、独立に、水素、C1-12アルキル、C3-12シクロアルキル、C6-12アリール、またはC3-11ヘテロアリールである請求項1に記載の化合物。各R1が、独立に、水素、C1-6アルキル、C4-6シクロアルキル、C6-10アリール、またはC3-8ヘテロアリールである請求項2に記載の化合物。各R1が、独立に、水素、メチル、エチル、プロピル、2-プロピル、ブチル、2-ブチル、またはt-ブチルである請求項3に記載の化合物。各R2が、独立に、-NHR3、-SH、または4~10員ヘテロシクロアルキルであり、各R3が、独立に、水素、アルキル例えば、C1-8アルキル、シクロアルキル、複素環、アリール、またはヘテロアリールであり、各4~10員ヘテロシクロアルキルが、少なくとも1つの環窒素原子を含み、かつ環炭素原子において少なくとも1つのアミノまたはチオール基と任意に置換されている、請求項1に記載の化合物。各R2が、独立に、-NHR3、-SH、または4~6員ヘテロシクロアルキルであり、各R3が、独立に、水素またはC1-8アルキルであり、かつ各4~6員ヘテロシクロアルキルが、少なくとも1つの環窒素原子を含み、かつ環炭素原子において少なくとも1つのアミノまたはチオール基と任意に置換されている請求項5に記載の化合物。各R2が、独立に、-NHR3、-SH、または4-ピペラジニルであり、かつ各R3が、独立に、水素、メチル、またはエチルである請求項6に記載の化合物。各Aが、独立に、C1-8アルキレン、C2-12アルキレン-ヘテロ-アルキレン、C4-16アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、アリール、カルボニル、またはチオカルボニルである請求項1に記載の化合物。各Aが、独立に、C1-8アルキレンもしくはC1-8アルキレン-ヘテロ-アルキレン、C4-10アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、またはベンゼンである請求項8に記載の化合物。各Aが、独立に、エチレン、プロピレン、イソプロピレン、ブチレン、イソ-ブチレン、ヘキシレン、エチレン-オキシ-エチレン、エチレン-アミノ-エチレン、または、下記化合物である請求項8に記載の化合物。2つに1つの-O-A-R2基が、それらが結合している炭素原子と一緒に、4個以上の環員を有するジオキサニル環を独立に形成することができ、かつ前記2つの-O-A-R2基が結合している炭素原子以外の環炭素原子の1つまたは複数が、独立に、1以上の独立したアミノ基またはアミノアルキルで置換されていて、ここで、各アミノは、独立に、1級または2級アミノ基である請求項1に記載の化合物。2つに1つの-O-A-R2基が、それらが結合している炭素原子と一緒に、少なくとも1つの環炭素原子においてアミノまたはアミノアルキル基で置換されている1,3-ジオキサンまたは1,3-ジオキソランを独立に形成可能である請求項1に記載の化合物。2つに1つの-O-A-R2基が、それらが結合している炭素原子と一緒に、下記化合物を独立に形成し、ここで、Qは、アミノアルキル、アルキルアミノ、またはアミノである請求項12に記載の化合物。2つに1つの-O-A-R2基は、それらが結合している炭素原子と一緒に、下記化合物を独立に形成する請求項12に記載の化合物。mが2であり、nが2である請求項1に記載の化合物。mが1であり、nが3である請求項1に記載の化合物。mが0であり、nが4である請求項1に記載の化合物。下記化合物である請求項1に記載の化合物。下記の式IIの架橋基を含む、架橋ポリマー:式中:mは、2、1、または0であり;nは、2、3、または4であり;mとnの和は4であり;各R1は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシアルキル、またはアルキニルであり;各Aは、独立に、アルキル、アルケン、アルキレン-ヘテロ-アルキレン、アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、アルキレン、カルボニル、チオカルボニル、アリール、ヘテロアリール、アルキレン-オキシ-アルキレン、1,4-アルキル置換ピペラジン、アリール、もしくはヘテロアリールであり;各Bは、独立に、-NR3-、-S-、もしくはヘテロシクロアルキルであり、ここで、各R3は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アルケニル、アリール、もしくはヘテロアリールであるか;または2つに1つの-O-A-B基は、それらが結合している炭素原子と一緒に、4個以上の環員を有するジオキサニル環を独立に形成することができ、かつ前記2つの-O-A-B基が結合している炭素原子以外の環炭素原子の1つもしくは複数は、独立に、1以上の独立したアミノ基もしくはアミノアルキルで置換されていて、ここで、各アミノは、独立に、1級もしくは2級アミノである。各Bが、独立に、1つまたは2つの共有結合を介して1つまたは2つの独立した置換2-ヒドロキシエチル基に接続されている請求項19に記載の架橋ポリマー。各Bが、独立に、1つまたは2つの結合を介して、独立した1-4-2-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルプロパン-2-イルフェノキシプロパン-2-オール-3-イル基またはその誘導体に接続されている請求項19に記載の架橋ポリマー。各々の独立した1-4-2-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルプロパン-2-イルフェノキシプロパン-2-オール-3-イル基が、そのオキシラン部分を開くことによって任意に修飾される請求項21に記載の架橋ポリマー。各Bが、独立に、-NR3-またはS-であり、ここで、各R3が、独立に、結合、水素、またはC1-6アルキルである請求項19に記載の架橋ポリマー。各Bが、独立に、-NR3-またはS-であり、ここで、各R3が結合である請求項19に記載の架橋ポリマー。各Bが、独立に、1つまたは2つの共有結合を介して1つまたは2つの独立した置換2-ヒドロキシエチル基に接続されている請求項24に記載の架橋ポリマー。各Bが、独立に、1つまたは2つの共有結合を介して独立した1-4-2-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルプロパン-2-イルフェノキシプロパン-2-オール-3-イル基またはその誘導体に接続されている請求項24に記載の架橋ポリマー。各Bが、そのオキシラン部分を開くことによって任意に修飾される独立した1-4-2-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルプロパン-2-イルフェノキシプロパン-2-オール-3-イル基である請求項26に記載の架橋ポリマー。式IIの架橋基中の2つのB部分が、結合を介して共通のブリッジに接続されている請求項19に記載の架橋ポリマー。式IIの2つの架橋基中のそれぞれの1つのB部分が、共通のブリッジに接続されている請求項19に記載の架橋ポリマー。下記の式Iの化合物:式中:mは、2、1、または0であり;nは、2、3、または4であり;mとnの和は4であり;各R1は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アルケニル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロアリール、またはアルキニルであり;各Aは、独立に、アルキル、アルケン、アルキレン-ヘテロ-アルキレン、アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、アルキレン、カルボニル、チオカルボニル、アリール、ヘテロアリール、複素環、もしくはポリエーテルであり、各R2は、独立に、-NHR3、-SH、もしくはヘテロシクロアルキルであり、ここで、各R3は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、もしくは複素環であるか、または2つに1つの-O-A-R2基は、それらが結合している炭素原子と一緒に、4個以上の環員を有するジオキサニル環を独立に形成することができ、かつ前記2つの-O-A-R2基が結合している炭素原子以外の環炭素原子の1つもしくは複数は、独立に、1以上の独立したアミノ基もしくはアミノアルキルで置換されていて、ここで、各アミノは、独立に、1級もしくは2級アミノ基であるを調製する方法であって、オルトケトン、ジアルコキシアルカン、オルトエステル、またはオルトカルボネートを、アミノアルコール、ハロアルコール、またはメルカプトアルコールと反応させるステップを有することを特徴とする方法。各R2が、独立に、-NHR3であり、かつ各R3が、独立に、水素、アルキル、アルケニル、アリール、ヘテロアリール、または複素環である請求項29に記載の方法。オルトケトン、ジアルコキシアルカン、オルトエステル、またはオルトカルボネートを、アミノアルコールまたはハロゲンアルコールと反応させて、中間化合物を生じさせるステップを有する請求項30に記載の方法。前記オルトエステルがトリアルコキシアルカンであり、かつ前記オルトカルボネートがテトラアルコキシアルカンである請求項30に記載の方法。前記ジアルコキシアルカンがジアルコキシプロパンであり;前記オルトエステルがトリアルキルオルトアセテートであり;かつ前記オルトカルボネートがテトラアルキルオルトカルボネートである請求項32に記載の方法。前記中間化合物をヒドラジンと反応させて、式Iの化合物を生じさせるステップを有する請求項30に記載の方法。各R2が、独立に、-SHである請求項30に記載の方法。オルトエステル、オルトケトン、またはオルトカルボネートをメルカプトアルコールと反応させるステップを有する請求項35に記載の方法。本発明は、式Iの化合物を提供する:式中、mは、2、1、または0であり;nは、2、3、または4であり;mとnの和は4であり;各R1は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、ヘテロシクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシアルキル、またはアルキニルであり、;各Aは、独立に、アルキル、アルキレン、アルケン、アルキレン-ヘテロ-アルキレン、アルキレン-ヘテロシクロ-アルキレン、カルボニル、チオカルボニル、アルキレン-オキシ-アルキレン、1,4-アルキル置換ピペラジン、アリール、またはヘテロアリールである。各R2は、独立に、-NHR3、ヘテロシクロアルキル、またはSHであり、ここで、各R3は、独立に、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アルケニル、アリール、またはヘテロアリールである。或いは、2つに1つの-O-A-R2基は、それらが結合している炭素原子と一緒に、4個以上の環員を有するジオキサニル環を独立に形成することができ、かつ2つの-O-A-R2基が結合している炭素原子以外の環炭素原子の1つまたは複数は、独立に、1以上の独立したアミノ基またはアミノアルキルで置換されていて、ここで、各アミノは、独立に、1級または2級アミノ基である。これらの化合物は、コアと求核末端基との間に二価、三価、または多価の切断可能な結合を含む。したがって、それらは、末端求核基のために熱硬化性ポリマー、例えば、エポキシを硬化させるための硬化剤または架橋剤として使用することができるが、切断可能な結合のために硬化樹脂の破壊または分解も可能にすることができる。これらの化合物は、ホルマール、ケタール、アセタール、オルトエステル、またはオルトカルボネートの官能性を含むことができ、それらは酸に不安定である傾向がある。以下、そのような化合物の一般構造スキームを参照されたい。3級アミノオルトエステルの合成が当技術分野で記載されているが例えば、特許文献3、1級または2級アミンを含有するアミノオルトエステルの合成は、これまでに報告されていない。したがって、本発明の別の態様は、式Iの化合物例えば、1級または2級アミンを含有するアミノオルトエステル、チオールオルトエステル、及びチオールオルトカルボネートを作製する方法を提供する。本発明はまた、エポキシ樹脂を硬化させて、分解性架橋樹脂を生じさせるアミノまたはチオール硬化剤としての式Iの化合物の使用を包含する。特許文献2は、再加工可能なエポキシ系への、無水物で硬化されるケタール含有ジエポキシドの使用を開示した。しかしながら、アミンまたはチオール系硬化剤を用いたケタール、オルトエステル、またはオルトカルボネートに基づくエポキシ樹脂の硬化、及びその弱酸分解は、これまでに開示されていない。したがって、本発明の別の態様は、それが、再加工可能なエポキシ組成物の産生に使用される本発明のアミンまたはチオール系硬化剤を用いて、以下に示す一般的なタイプのケタール、アセタール、オルトエステル、またはオルトカルボネート樹脂を硬化させる方法を提供するということである。そのようなやり方で硬化される樹脂も本発明の範囲内にある。オルトエステル及びオルトカルボネート結合の使用もまた、チオール系硬化剤に好適である。チオール硬化剤は、一般に15分未満の硬化時間を有する、高速硬化系の基礎としての役割を果たす。本発明は、非限定的な例として、完全に酸でリサイクル可能な硬化剤、酸でリサイクル可能な硬化剤-樹脂組成物、超高速硬化性のチオール系の再加工可能なエポキシ、再加工可能なエポキシ、ウォッシュアウェイエポキシ、再加工可能な超クリアエポキシ、再加工可能なエポキシペースト、及び再加工可能なエポキシパテ、並びに他のそのような組成物を含む。そのような組成物は、酸性条件、特に、弱酸性条件で分解することができる。本発明はさらに、非限定的な例として、弱酸性条件下で分解に抵抗性であり、より強い酸性条件下でしか容易に溶解または再加工することができないリサイクル可能な硬化剤-樹脂組成物を含む。本発明の利点には、限定されないが、式Iの化合物を用いて、酸で容易に分解可能なエポキシ組成物を形成することができることが含まれ、この場合、エポキシ組成物またはエポキシ組成物と接触している成分複数可を除去するか、解消するか、または別の形でリサイクルすることができることが望ましい。例えば、本発明によって提供される組成物を用いて、電子部品をエポキシコーティングに固定することができ、その後、その成分を、成分または母構造に損傷を与えない条件下でエポキシ組成物を除去することによって、後から回収、除去、またはリサイクルすることができる。別の例として、より強い酸性条件下でしか溶解させることができない、本発明によって提供される組成物を用いて、炭素繊維複合材を製造することができ、この炭素繊維を後から、炭素繊維の特性に著しくは悪影響を及ぼさない条件下でエポキシマトリックスを除去することによって回収することができる。別の例として、より強い酸性条件下でしか溶解させることができない、本発明によって提供される組成物を、例えば、エポキシフローリングまたはエポキシカウンターに見られる、商業施設または住宅建築用途で用いることができ、これを後から、リサイクルすることができる。別の例として、本発明のチオールオルトエステルを既存のエポキシ樹脂とともに用いて、高速硬化エポキシ系を生成させることができ、その余分は、例えば、家庭、オフィス、作業場、自動車、航海船nauticalcraftなどで、2つの成分を接着させる必要がある未熟練のユーザによって簡単に拭き取られることができる。本発明のさらなる利点は、再使用または再利用することができる高価な材料成分を含む装置をリサイクルすることができることである。例えば、インジウムまたはインジウムスズ酸化物は、例えば、携帯電話、ポータブルテレビのスクリーンなどの、エポキシ接着剤を一般に利用した装置に固定された薄膜から回収することができる。式Iの化合物を、エポキシ組成物中の硬化剤として用いて、弱酸性条件から強酸性条件の範囲に及ぶ酸性条件で分解することができる硬化組成物を得ることができる。そのような戦略は、一般的な樹脂を、様々な機械特性、接着特性、電子特性、熱特性などを有するエポキシの形成のための新規の硬化剤と組み合わせることを可能にし、その一方で、それらを分解するか、溶解させるか、または再加工することを可能にするので、魅力的である。硬化樹脂が、本発明に記載されているような、周囲環境での機械的完全性及び接着完全性を維持しつつ、弱酸性条件下で容易に分解することができる、酸に不安定な硬化剤を利用するエポキシ系の開発は当技術分野で知られていない。したがって、本発明はまた:1弱酸性条件下での分解を含む有用な分解特性を可能にするエポキシ組成物の硬化剤成分を生成させるためのオルトエステルの使用;2エポキシ組成物中の硬化剤成分としてのホルマール、ケタール、アセタール部分、好適な誘導体、及び類似体の使用;3エポキシ組成物中の硬化剤成分としてのオルトカルボネート部分、好適な誘導体、及び類似体の使用、4弱酸性条件下での分解を含む有用な分解特性を可能にする組成物を提供するための、非分解性ポリアミンまたはポリチオール硬化剤成分と併せたケタール、アセタール、オルトエステル、またはオルトカルボネートに基づくエポキシ樹脂の使用を提供する。以下に示すのは、本発明の化合物、並びにその作製方法及び使用方法の例である。それらは、例示的なものであり、決して本発明の範囲を限定するものとして解釈されないことが意図される。実施例1.アミノケタールの合成N-6-ヒドロキシヘキシルフタルイミド50g、202mmol、2,2-ジメトキシプロパン21g、202mmol、及び触媒量のp-トルエンスルホン酸一水和物192.3mg、1mmol、0.005当量を、25mLのディーンスターク装置が装着された500mLの丸底フラスコ中の200mLのトルエン中に入れた。反応液を加熱還流し、ディーンスタークカラムを5時間毎に空にした。20時間後、反応混合物を周囲温度にまで冷却し、減圧下で濃縮した。得られた粗残渣を50mLのTHFに溶解させ、その後、80ヒドラジン水和物80g、1280mmolを添加し、反応混合物を再び加熱還流した。10時間後、反応液を室温にまで冷却し、濾過し、減圧下で濃縮した。得られた粗油をジクロロメタンに溶解させ、溶液を水及びブラインで洗浄し、Na2SO4で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮すると、20gの表題化合物72収率が得られた。1HNMRCDC13,400MHz:3.39t,J=6.8Hz,4H,2.68t,J=6.8Hz,4H,1.56-1.51m,4H,1.47-1.42m,4H,1.34bs,14H,1.20bs,4H。13CNMRCDC13,100MHz:99.5,60.6,42.2,33.8,30.1,26.8,26.3,25.0。実施例2.アミノオルトエステルの合成N-6-ヒドロキシヘキシルフタルイミド140g、567mmol、オルト酢酸トリエチル31g、195mmol、及び触媒量のp-トルエンスルホン酸一水和物31.9mg、0.168mmol、0.0009当量を700mLのシクロヘキサン中に入れた。反応混合物を加熱還流し、発生したエタノールをシクロヘキサン/エタノール共沸混合物の蒸留蒸気温度60~80.5°Cにより除去した。反応蒸気温度が80.5°Cに達した後、反応混合物をさらに30分間加熱した。その後、溶液を周囲温度にまで冷却し、溶媒を減圧下で除去した。得られた粗残渣を800mLのTHFに溶解させ、その後、80ヒドラジン水和物222.3g、3.8molを添加し、反応液を加熱還流した。10時間後、反応液を室温にまで冷却し、濾過し、減圧下で濃縮した。得られた粗油をジクロロメタンに溶解させ、溶液を水及びブラインで洗浄し、Na2SO4で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮すると、36gの表題化合物49収率が得られた。1HNMRCDC13,400MHz:3.45t,J=6.8Hz,6H,2.68t,J=6.8Hz,6H,1.60-1.54m,6H,1.49-1.29m,27H;13CNMRCDC13,100MHz:114.0,61.8,42.0,33.6,29.6,26.7,26.1,20.1。実施例3.アミノオルトカルボネートの合成N-6-ヒドロキシヘキシルフタルイミド20g、80.8mmol、オルトカルボン酸テトラエチル4.13g、20mmol、及び触媒量のp-トルエンスルホン酸一水和物3.4mg、0.0179mmol、0.0009当量を100mLのシクロヘキサン中に入れた。反応混合物を加熱還流し、発生したエタノールをシクロヘキサン/エタノール共沸混合物の蒸留蒸気温度60°Cにより除去した。反応蒸気温度が80.5°Cに達した後、反応液をさらに30分間加熱した。その後、溶液を周囲温度にまで冷却し、溶媒を減圧下で除去した。得られた粗残渣を50mLのTHFに溶解させ、その後、80ヒドラジン水和物36g、576mmolを添加し、反応液を加熱還流した。10時間後、反応液を室温にまで冷却し、濾過し、減圧下で濃縮した。得られた粗油をジクロロメタンに溶解させ、溶液を水及びブラインで洗浄し、Na2SO4で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮すると、4.5gの表題化合物47収率が得られた。1HNMRCDC13,400MHz:3.49t,J=6.8Hz,8H,2.68t,J=6.8Hz,8H,1.63-1.56m,8H,1.48-1.32m,24H,1.17s,8H。13CNMRCDC13,100MHz:119.5,62.6,42.1,33.7,29.2,26.7,26.1。実施例4.チオールオルトエステルの合成6-クロロヘキサン-1-オール100g、735mmol、オルト酢酸トリエチル36g、204mmol、及び触媒量のp-トルエンスルホン酸38mg、0.221mmolを700mLのシクロヘキサン中に入れた。反応混合物を加熱還流し、発生したエタノールをシクロヘキサン/エタノール共沸混合物の蒸留蒸気温度60~80.5°Cにより除去した。反応蒸気温度が80.5°Cに達した後、反応混合物をさらに60分間加熱した。その後、溶液を周囲温度にまで冷却し、溶媒を減圧下で除去した。得られた粗残渣を1000mLのDMFに溶解させ、その後、K2CO3191.6g、1.39molを添加した。20時間撹拌した後、反応溶液を濾過し、減圧下で濃縮し、その後、水を添加し、DCMで抽出し、ブラインで洗浄し、無水Na2SO4上で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮した。得られた粗残渣を144mLのTHFに溶解させ、50ヒドラジン水和物72g、0.72molを添加し、反応液を35°Cに加熱した。12時間後、反応液を室温に冷却し、減圧下で濃縮した。得られた粗油をジクロロメタンに溶解させ、溶液を水及びブラインで洗浄し、Na2SO4で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮すると、32gの表題化合物41.8収率が得られた。1HNMRCDC13,400MHz:1.34t,J=7.6Hz,1.36-1.43m,1.43s,2.52q,Jav=7.4Hz,3.43t,Jav=6.6Hz。実施例5.チオールオルトカルボネートの合成S-6-ヒドロキシヘキチルエタンチオエート20g、114mmol、オルトカルボン酸テトラエチル4.2g、21.9mmol、及び触媒量のp-トルエンスルホン酸8mg、0.047mmolの混合物を150°Cに加熱し、発生したエタノールを蒸留蒸気温度35~78°Cにより除去した。反応後、蒸気温度は78°Cに達し、反応混合物をさらに60分間加熱した。その後、溶液を周囲温度にまで冷却し、K2CO32g、14.5mmolを添加し、溶媒を減圧下で除去した。得られた粗残渣を300mLのTHFに溶解させ、80ヒドラジン水和物19g、0.304molを添加し、反応液を50°Cに加熱した。3時間後、反応液を室温に冷却し、減圧下で濃縮した。得られた粗油をジクロロメタンに溶解させ、溶液を水及びブラインで洗浄し、Na2SO4で乾燥させ、その後、減圧下で濃縮すると、6.5gの表題化合物54.6収率が得られた。1HNMRCDCl3,400MHz:1.34t,Jav=7.8Hz,1.37-1.42m,1.56-1.65m,2.52q,Jav=7.4,3.49t,J=6.8Hz。実施例6.アミン硬化剤を用いたビスフェノールAジグリシジルエーテルの硬化ビスフェノールAジグリシジルエーテル[BPADGE]は、エポキシ産業で使用される標準的な樹脂である。BPADGEエポキシド当量重量=180~182を様々なクリーバミン硬化剤と混合し、その後、5×3mmの円形のアルミニウム鍋に分配した。これらの試料をオーブンにて100°Cで硬化させ、その後、樹脂を鍋から除去した。実施例6A.上に記載したのと同じ手順を100部のBPADGE及び実施例1からの38部のアミノケタールを用いて実施すると、硬いタックフリーの固体が得られた。実施例6B.上に記載したのと同じ手順を100部のBPADGE及び実施例2からの35部のアミノオルトエステルを用いて実施すると、硬いタックフリーの固体が得られた。実施例6C.上に記載したのと同じ手順を100部のBPADGE及び実施例3からの33部のアミノオルトカルボネートを用いて実施すると、硬いタックフリーの固体が得られた。実施例7.アミンチオール硬化剤を用いたビスフェノールAジグリシジルエーテルの硬化様々なチオール硬化剤をBPADGEエポキシド当量重量=185~192と混合し、2,4,6-トリジメチルアミノメチルフェノール[TDMAP]を促進剤として用いた。これらの試料をプラスチック皿の中で周囲温度で硬化させた。製剤のゲル化は1時間弱で明らかになった。実施例7A.上に記載したのと同じ手順を100部のBPADGE、実施例4からの75部のチオールオルトエステル、及び8部のTDMAPを用いて実施すると、硬いタックフリーの固体が得られた。実施例7B.上に記載したのと同じ手順を100部のBPADGE、実施例5からの72部のチオールオルトカルボネート、及び8部のTDMAPを用いて実施すると、硬いタックフリーの固体が得られた。実施例8.BPADGE/CLEAVAMINE樹脂の分解硬化したエポキシ樹脂を水/エタノール/酢酸それぞれ、50/45/5パーセントの溶液中に入れたが、50°Cの、水/エタノールそれぞれ、50/50パーセントの中に入れることもできた。12時間後、樹脂を調べた。試料6A、6B、及び6Cは全て、12時間で、酸溶液に完全に溶解していて、6Dだけが、小さいゲル状の細片の状態で残っていた。極めて対照的に、樹脂は全て、非酸溶液中での長時間の浸漬の後、硬いタックフリーの樹脂として残り、浸漬後に重量の損失は検出されなかった。実施例9.この分解性エポキシの新規の特徴の一例を示した。2つに割れた磁器製のティーカップを、クリーブアミン-HT/BPADGE製剤を用いて接着させて、もと通り1つにした。硬化後、かなりの量の硬い硬化樹脂が、接合閉鎖部の周囲の表面に存在した。このティーカップを10酢酸のエタノール/水1:1混合物溶液中に浸漬させた後、あふれ出た樹脂を溶解させるか、または表面から拭き取ることができ、接合部の接着はしっかりしていた。新たに接着した接合部は、手で引き離すことができなかった。実施例10.この分解性エポキシの新規の特徴の一例を示した。2つに割れた石英のガラス管を、メルカプトクリーブ-HQ/BPADGE製剤実施例7bに見られるものを用いて接着させて、もと通り1つにした。硬化後、押し付けられた接合部からあふれ出た硬化エポキシは、石英管をエタノールとホワイトビネガーの1:1混合物中で2時間浸漬させた後、容易に除去された。溶解しないエポキシはいずれも、ペーパータオルで石英から容易に拭き取られた。接着した接合部は、浸漬後、無傷のままであった。他の実施形態:本発明は、特定の実施例及び実施形態に関して上に記載されている。様々な修正及び付加が、本発明の趣旨から逸脱することなく、開示された特定の実施例及び実施形態に対して行なわれることができ、また、そのような修正及び付加は全て本発明に含まれる。"