内燃機関の気筒内の圧力を検知する筒内圧検知装置であって、前記気筒内に開口している開口部を有し、該開口部から前記気筒内の圧力が導入される圧力導入通路と、前記圧力導入通路内に配置された圧力検知部を有する筒内圧センサと、前記圧力導入通路における前記開口部と前記圧力検知部との間において、前記圧力導入通路の軸方向に対して垂直方向の断面積が拡張されることで形成された拡張部と、を備えた筒内圧検知装置。前記圧力導入通路が、軸方向に対して垂直方向の断面積が略一定の筒状部内に形成されており、前記筒状部内に該筒状部の内壁面との間に前記圧力導入通路となる隙間を空けて挿入されており、且つ、その軸方向の途中に該軸方向に対して垂直方向の断面積が他の部分よりも小さい凹部が形成された挿入部材をさらに備え、前記挿入部材における前記凹部と前記筒状部の内壁面との間に位置する空間によって前記拡張部が形成されている請求項1に記載の筒内圧検出装置。前記圧力導入通路における前記開口部と前記圧力検知部との間に前記拡張部が複数形成されている請求項1又は2に記載の筒内圧検知装置。気筒内の圧力が圧力導入通路に導入されると、気柱共鳴によって該圧力導入通路内において気柱振動が生じる。圧力導入通路内に配置された圧力検知部によって筒内圧を検知する場合、該気柱振動に起因して筒内圧センサの出力信号にノイズが発生する虞がある。また、上記特許文献1に記載の技術によれば、気柱振動の固有振動数を高い方にシフトすることはできるが、気柱振動の強度自体を抑制するものではない。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであって、筒内圧センサの出力信号のノイズを低減することが可能な技術を提供することを目的とする。本発明は、圧力導入通路の途中に、該圧力導入通路の軸方向に対して垂直方向の断面積が拡張されることで形成された拡張部を設けるものである。より詳しくは、本発明に係る筒内圧検知装置は、内燃機関の気筒内の圧力を検知する筒内圧検知装置であって、前記気筒内に開口している開口部を有し、該開口部から前記気筒内の圧力が導入される圧力導入通路と、前記圧力導入通路内に配置された圧力検知部を有する筒内圧センサと、前記圧力導入通路における前記開口部と前記圧力検知部との間において、前記圧力導入通路の軸方向に対して垂直方向の断面積が拡張されることで形成された拡張部と、を備えている。本発明によれば、圧力導入通路内における気柱振動が拡張部によって減衰される。そのため、筒内圧センサの出力信号のノイズを低減することができる。圧力導入通路における開口部と圧力検知部との間において拡張部は複数形成されてもよい。これによれば、拡張部による気柱振動の減衰効果をより大きくすることができる。本発明においては、圧力導入通路が、軸方向に対して垂直方向の断面積が略一定の筒状部内に形成されていてもよい。この場合、本発明に係る筒内圧検知装置は、筒状部内に該筒状部の内壁面との間に圧力導入通路となる隙間を空けて挿入されており、且つ、その軸方向の途中に該軸方向に対して垂直方向の断面積が他の部分よりも小さい凹部が形成された挿入部材をさらに備えてもよい。このような構成においては、挿入部材における凹部と筒状部の内壁面との間に位置する空間によって前記拡張部が形成される。上記構成によれば、軸方向に対して垂直方向の断面積が略一定の筒状部内に挿入部材を挿入することで、圧力導入通路及び拡張部を形成することができる。そのため、筒内圧力検知装置の組み立て時における工数を低減することができる。本発明によれば、筒内圧センサの出力信号のノイズを低減することができる。以下、本発明の具体的な実施形態について図面に基づいて説明する。本実施例に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置等は、特に記載がない限りは発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。<実施例1>図1は、本実施例に係る筒内圧検知装置の概略構成を示す図である。筒内圧センサ1は、内燃機関の気筒内の圧力を検知するためのセンサである。本実施例に係る内燃機関のシリンダヘッド100にはセンサ装着用貫通孔2が形成されている。センサ装着用貫通孔2は、内燃機関の外部から気筒内燃焼室までを貫通する孔である。センサ装着用貫通孔2には、筒状のアダプタ3が挿入されている。筒内圧センサ1は、該アダプタ3に挿入されることで固定されている。筒内圧センサ1の先端部には、圧力を検知する圧力検知部受圧部4が設けられている。該圧力検知部4は、筒内圧センサ1がアダプタ3に挿入され固定された状態では、アダプタ3内の途中に位置する。これにより、図1に示すように、アダプタ3内の圧力検知部4から気筒内への開口部7までの間に圧力導入通路5が形成される。圧力導入通路5には開口部7から気筒内の圧力が導入される。そして、該圧力が圧力検知部4によって受圧され検知される。筒内圧センサ1は、圧力検知部4によって検知された圧力に対応する電気信号を出力する。該出力信号は、内燃機関を制御するための電子制御ユニットECUに入力される。図2は、圧力導入通路5内の圧力波の波形を示す図である。図2に示すように、圧力導入通路5内に気筒内の圧力が導入されると、気柱共鳴によって波長λの定常波が形成される。つまり、気柱共鳴によって気柱振動が生じる。ここで、λ=4L/2n1式1L:圧力導入通路5の開口部7から圧力検知部4までの長さn:0以上の整数である。尚、図2において、実線は上記式1におけるn=0の場合の波形を表しており、破線は上記式1におけるn=1の場合の波形を表している。圧力導入通路5内において、このような気柱振動が生じると、筒内圧センサ1の出力信号にノイズが発生する虞がある。そこで、本実施例においては、図1に示すように、圧力導入通路5の途中即ち、開口部7から圧力検知部4までの間に、複数の拡張部6が設けられている。拡張部6は、圧力導入通路5の通路径が拡大されることで形成されている。つまり、拡張部6においては、軸方向に対して垂直方向の断面積が、圧力導入通路5の他の部分よりも大きくなっている。尚、本実施例においては、拡張部6は開口部7から圧力検知部4までの間に形成されるため、圧力検知部4が拡張部6に位置することはない。図3は、圧力導入通路5の拡張部6の拡大図である。図3において、白抜き矢印は圧力波の進行方向を表している。このような白抜き矢印の方向に進行する圧力波が拡張部6に進入した際には、該圧力波の一部が拡張部6の径方向に流れることで、矢印aで示すような渦が発生する。その結果、渦損失が生じる。また、該圧力波が拡張部6から通路径が通常の部分に流出する際には、拡張部6の軸方向の壁面に該圧力波の一部が衝突することで、矢印bに示すような反射波が発生する。そして、該反射波が定常波に干渉する。このように、拡張部6において渦損失及び反射波の干渉を生じさせることで、圧力波の定常波を減衰させることができる。即ち、気柱振動を減衰させることができる。その結果、筒内圧センサ1の出力信号のノイズを低減することができる。尚、圧力導入通路5に形成される拡張部6は必ずしも複数である必要はない。しかしながら、本実施例のように拡張部6を複数設けることで、気柱振動の減衰効果をより大きくすることができる。図4は、筒内圧センサの出力値を周波数分析した結果の一例圧力導入通路の長さL=32mmの場合を示す図である。図4において、横軸は圧力波の周波数を表しており、縦軸は強度を表している。また、L1は、本実施例に係る筒内圧センサの出力値の分析結果を表しており、L2は、圧力導入通路に拡張部を設けなかった場合の筒内圧センサの出力値の分析結果を表している。尚、L3及びL4は圧力導入通路を設けることなく、圧力検出部を気筒内又は気筒の内壁面に配置した筒内圧センサの出力値の分析結果を表している。L3は、L1の場合と同時に計測した場合を表しており、L4は、L2の場合と同時に計測した場合を表している。図4に示すように、本実施例に係る構造の場合、気柱振動が大きくなる周波数帯である3~5kHzにおいて、圧力導入通路に拡張部を設けなかった場合に比べて、気柱振動が抑制される。図5は、内燃機関のクランクアングルに応じた筒内圧センサの出力値の一例圧力導入通路の長さL=32mmの場合を示す図である。図5において、横軸は内燃機関のクランクアングルを表しており、縦軸は筒内圧センサの出力値筒内圧を表している。また、L1は、本実施例に係る筒内圧センサの出力値を表している。L2は、圧力導入通路に拡張部を設けなかった場合の筒内圧センサの出力値を表している。図5に示すように、本実施例に係る構造の場合、圧力導入通路に拡張部を設けなかった場合に比べて、筒内圧センサの出力値のノイズが小さくなる。ここで、圧力導入通路5の各部の寸法の一例について、図3に示す各記号を参照して説明する。未燃燃料成分やPM等の付着による圧力導入通路5の遮断を抑制するために、ε≧2mmであることが好ましい。圧力波が拡張部6に進入した際の渦損失をより大きくするために、ε≧δ、また、S≦H≦5Sであることが好ましい。反射波の干渉による定常波の減衰をより大きくするために、λ>Sただし、上記式1におけるn=0又は1、又は、S/λ=n1/2ただし、n=0又は1であることが好ましい。さらに、渦損失及び反射波の干渉による定常波の減衰をより大きくするために、πε/2H2≧2πε/22であるのが好ましい。尚、これらの寸法はあくまでも一例であり、本発明に係る圧力導入通路及び拡張部における各部の寸法はこれらに限定されるものではない。[変形例]本発明に係る圧力導入通路の構成は、その途中に拡張部が設けられていれば、図1に示すものに限られるものではない。図6は、実施例1の第一の変形例に係る筒内圧検知装置の圧力導入通路の概略構成を示す図である。図7は、実施例1の第二の変形例に係る筒内圧検知装置の圧力導入通路の概略構成を示す図である。図6及び7において、aは圧力導入通路5の軸方向の断面図を示しており、bは圧力導入通路5の軸方向に対して垂直方向の断面図を示している。図6に示すように、圧力導入通路5をねじ穴状に形成することで、圧力導入通路5の途中に複数の拡張部6が形成されるようにしてもよい。また、図7に示すように、拡張方向を図7bにおける横方向とした拡張部図7bにおいて破線で示す拡張部6と、拡張方向を図7aにおける縦方向とした拡張部図7bにおいて実線で示す拡張部6とが、圧力導入通路5の軸方向に交互に並んで配置されるように複数の拡張部6を形成してもよい。<実施例2>図8は、本実施例に係る筒内圧検知装置の概略構成を示す図である。以下、実施例1と異なる点について主に説明する。尚、図8において、実施例1に係る筒内圧検知装置と同様の構成要素については同様の参照番号を付す。本実施例においても、筒内圧センサ1がアダプタ3に挿入され固定された状態では、圧力検知部4がアダプタ3内の途中に位置する。そして、本実施例では、アダプタ3の気筒内側の先端部からアダプタ3内に該アダプタ3の内壁面との間に隙間を空けて挿入部材8が挿入されている。これにより、アダプタ3の内壁面と挿入部材8との間の隙間によって圧力導入通路9が形成される。アダプタ3の先端の開口部7は、挿入部材8が取り付けられることで塞がれている。しかし、アダプタ3の先端の側壁に貫通孔10が形成されている。該貫通孔10から圧力導入通路9に気筒内の圧力が導入される。また、図8に示すように、挿入部材8は、その軸方向の途中に該軸方向に対して垂直方向の断面積が他の部分よりも小さい凹部が複数形成されている。挿入部材8における凹部が形成された部分は、アダプタ3の内壁面との間の隙間の間隔が大きくなっている。即ち、該部分では、圧力導入通路9の軸方向に対して垂直方向の断面積が拡張されている。これにより、挿入部材8における凹部とアダプタ3の内壁面との間に位置する空間によって拡張部11が形成される。図9は、アダプタ3内に挿入部材8を挿入せずに、アダプタ3の先端の開口部7を塞ぎ、貫通孔10からアダプタ3内に圧力を導入させた場合この場合、アダプタ3内がそのまま圧力導入通路となるにおける、アダプタ3内の圧力波の波形を示す図である。図9に示すように、アダプタ3内に気筒内の圧力が導入されると、気柱共鳴によって波長λの定常波が形成される。つまり、気柱共鳴によって気柱振動が生じる。ここで、λ=2L/n1式2L:アダプタ3の気筒内側の先端から圧力検知部4までの長さn:0以上の整数である。尚、図9において、実線は上記式2におけるn=0の場合の波形を表しており、破線は上記式2におけるn=1の場合の波形を表している。アダプタ3内に挿入部材8を挿入せずに、アダプタ3内がそのまま圧力導入通路となると、上記のような気柱振動が生じる。該気柱振動が生じると、筒内圧センサ1の出力信号にノイズが発生する虞がある。そこで、本実施例においては、アダプタ3内に挿入部材8を挿入することで、圧力導入通路9及び複数の拡張部11を形成する。また、本実施例においても、拡張部11は、圧力導入通路9の途中即ち、貫通孔10から圧力検知部4までの間に設けられる。図10は、圧力導入通路9の拡張部11の拡大図である。図10において、白抜き矢印は圧力波の進行方向を表している。このような白抜き矢印の方向に進行する圧力波が拡張部11挿入部材8の凹部に進入した際には、該圧力波の一部が拡張部11の径方向内側方向に流れることで、矢印aで示すような渦が発生する。その結果、渦損失が生じる。また、該圧力波が拡張部11から、通路幅挿入部材8とアダプタ3の内壁面との隙間の間隔が通常の部分に流出する際には、挿入部材8の凹部の軸方向の壁面に該圧力波の一部が衝突することで、矢印bに示すような反射波が発生する。そして、該反射波が定常波に干渉する。このように、拡張部11において渦損失及び反射波の干渉を生じさせることで、圧力波の定常波を減衰させることができる。即ち、実施例1のような構成の場合と同様、気柱振動を減衰させることができる。その結果、筒内圧センサ1の出力信号のノイズを低減することができる。尚、本実施例においては、挿入部材8における軸方向の複数箇所に凹部を設けることで、圧力導入通路9に拡張部11を複数形成することができる。しかしながら、実施例1と同様、拡張部11は必ずしも複数である必要はない。ただし、本実施例のように拡張部11を複数設けることで、気柱振動の減衰効果をより大きくすることができる。ここで、圧力導入通路9の各部の寸法の一例について、図10に示す各記号を参照して説明する。圧力波が拡張部11に進入した際の渦損失をより大きくするために、d1-d2/2≧δ、また、S≦d2-d3/2≦5Sであることが好ましい。反射波の干渉による定常波の減衰をより大きくするために、λ>Sただし、上記式2におけるn=0又は1、又は、S/λ=n1/2ただし、n=0又は1であることが好ましい。さらに、渦損失及び反射波の干渉による定常波の減衰をより大きくするために、πd1-d32/4≧2πd1-d22/4であることが好ましい。尚、これらの寸法はあくまでも一例であり、本発明に係る圧力導入通路及び拡張部における各部の寸法はこれらに限定されるものではない。