"熱媒体が流通するパイプと、該パイプが配設される凹溝が上面に形成された基材と、該基材の上面に敷設され床表面に熱を伝える均熱板とを備えた床暖房ユニットであって、前記パイプと前記凹溝との間には、前記パイプの前記凹溝に嵌まり込む部分を覆うように配されアルミニウム製シートからなる伝熱部材が設けられ、該伝熱部材は、前記基材の上面と前記均熱板との間に挟まれるように保持される鍔部を有するともに、該鍔部の均熱板側は表面処理が施された処理面とされ、前記凹溝の両側面及び底面には、所定の間隔を空けて複数形成され前記パイプを保持する突起部が設けられていることを特徴とする床暖房ユニット。請求項1において、前記伝熱部材の前記処理面には、着色加工が施されることを特徴とする床暖房ユニット。しかしながら、上記特許文献1に開示されている床暖房ユニットの場合、パイプの上方側の熱は均熱板を通じて床材へ伝えることができるが、凹溝に嵌め入れられたパイプの底側が凹溝の底面に密着して配設される。このため、パイプと基材との間に伝熱部材が設けられていてもパイプの底側から発する熱が基材へ伝わってしまう。そこで、パイプの底側の熱を基材へ伝えることなく床材へ伝えるため、パイプと凹溝との間に隙間を形成し、熱効率を高めることが考えられる。しかしながらこの場合は、パイプを安定して凹溝内に保持することが難しくなるとともに、伝熱部材をパイプと凹溝の間に設けることも難しくなる点が問題となる。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、熱媒体の熱をより効率的に床表面へ伝えることができる床暖房ユニットを提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明に係る床暖房ユニットは、熱媒体が流通するパイプと、該パイプが配設される凹溝が上面に形成された基材と、該基材の上面に敷設され床表面に熱を伝える均熱板とを備えた床暖房ユニットであって、前記パイプと前記凹溝との間には、前記パイプの前記凹溝に嵌まり込む部分を覆うように配されアルミニウム製シートからなる伝熱部材が設けられ、該伝熱部材は、前記基材の上面と前記均熱板との間に挟まれるように保持される鍔部を有するともに、該鍔部の均熱板側は表面処理が施された処理面とされ、前記凹溝の両側面及び底面には、所定の間隔を空けて複数形成され前記パイプを保持する突起部が設けられていることを特徴とする。また本発明において、前記伝熱部材の前記処理面には、着色加工が施されるようにしてもよい。本発明に係る床暖房ユニットによれば、熱媒体の熱をより効率的に床表面へ伝えることができる。以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。本実施形態に係る床暖房ユニット1は、熱媒体が流通するパイプ2と、パイプ2が配設される凹溝30が上面3aに形成された基材3と、基材3の上面3aに敷設され床表面70に熱を伝える均熱板4とを備えている。パイプ2と凹溝30との間には、パイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分を覆うように配されアルミニウム製シートからなる伝熱部材5が設けられる。伝熱部材5は、基材3の上面3aと均熱板4との間に挟まれるように保持される鍔部50を有するとともに、鍔部50の均熱板4側50aは表面処理が施された処理面6とされる。凹溝30の両側面31,31及び底面32には、所定の間隔を空けて複数形成され前記パイプ2を保持する突起部31a,31a,32aが設けられている。以下、詳しく説明する。まずは、床暖房ユニット1を構成する各部材の構成等について説明する。床暖房ユニット1は、仕上げ材7図2、図3参照の下に且つ不図示の床下地材等の上に複数を並べて敷設される仕上げ材7とは分離された分離型のパネル体で構成されている。パイプ2内を流通する熱媒体としては、温水、不凍液、ガス、蒸気等を採用することができる。熱媒体は、室外等に設けられた熱源機によって加熱され、加熱された熱媒体は、ポンプ不図示等によって一方向にパイプ2へ送り込まれ、パイプ2内を流通し循環するように構成されている。仕上げ材7は、特に限定されるものではなく、床暖房に対応したものであれば、合板やLVL等の木質積層板、パーティクルボード等の木質ボード、またはインシュレーションボードやMDF中密度繊維板等の木質繊維板を採用することができる。また仕上げ材7として、無垢材などの木質系材料から薄平板状に形成されたものとしてもよい。さらに、上述のような木質系材料から形成されたものに限られず、石膏ボード等の無機質系材料や合成樹脂系材料、クッションフロア、カーペット、コルクタイル等から形成されたものとしてもよい。床暖房ユニット1は、上述のような仕上げ材7と分離された分離型とすれば、均熱板4の上に敷設する仕上げ材7をユーザの好みで選ぶことができる。基材3は、パイプ2を流通する熱媒体の熱が床下地材側へ逃げないように断熱性を備えたものが望ましく、例えば発泡樹脂材からなるものとしてもよい。パネル体からなる基材3の上面3aには、上方に開口した凹溝30が形成されており、この凹溝30には、図3a等に示すようにパイプ2が嵌め込まれる。図中、3bは基材3の下面を示している。パイプ2は、中空の管状体からなるものであればよく、図例のものは円管状のものを示しており、基材3に形成された凹溝30の形状に合わせて配設しやすいように樹脂材等からなる可撓性を有したものであることが望ましい。パイプ2の径寸法は、特に限定されないが、例えば7.0mm~7.4mmの径寸法とされたパイプ2を用いることができる。パイプ2が配設される凹溝30の形成パターンは特に限定されず、平面視において一本のパイプ2を蛇行させて配設できるように形成してもよいし、つづら折りのようにパイプ2を折り返して配設できるように形成するようにしてもよい。またパイプ2を分岐させて全体として格子状、網目状等になるように配設できるように形成してもよい。図例のものは、パイプ2が、パイプ2内を流通する温水の流通方向とは直交方向での断面視において複数本が間隔を空けて隣り合うように配設された例図3a、図3b参照を示している。パイプ2と凹溝30との間には、伝熱部材5が設けられる。伝熱部材5は、上述のとおりアルミニウム製シートからなり、厚み寸法は特に限定されないが、例えば略0.1mm前後のものを用いることができる。伝熱部材5の形状は、パイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分を覆うように配される形状であればよく、基材3の上面3aと均熱板4との間に挟まれるように保持される鍔部50を有していればよい。鍔部50とその上に設置される均熱板4とは接着剤、粘着剤、両面テープ等で接着され、これにより伝熱部材5と均熱板4とが確実に密着した状態とすることができる。薄状の均熱板4の材料は特に限定されないが、熱伝導率に優れた材料が望ましく、例えばアルミニウム等の金属材製シートを用いることができる。均熱板4は、基材3の上面3aと仕上げ材7との間に設けられ、基材3と仕上げ材7との間に挟まれて設置される。より具体的には、図4に示すように、均熱板4は、凹溝30に沿ってパイプ2を覆うように設けられる。均熱板4は、仕上げ材7の下に設置された状態では、基材3に形成された凹溝30の上方角部に伝熱部材5の鍔部50が係止され、その鍔部50の上及び凹溝30に嵌め込まれたパイプ2の上に接触した状態で設置される。これにより、伝熱部材5の側部51,51及び底部52を通じて鍔部50に伝わってきた熱やパイプ2が発する熱を効率よく仕上げ材7の表面70へ効率よく伝えることができる。次に凹溝30の構成及び凹溝30に形成される突起部について説明する。基材3に形成される凹溝30の断面形状は、図例では側面31、底面32を備えた略方形の凹溝30を示しているが、これに限定されず、例えばパイプ2の形状に合わせて断面略U字状に形成するようにしてもよい。凹溝30の溝深さ寸法は、特に限定されないが、例えばパイプ2の径寸法と伝熱部材5の厚み寸法の合計に0.4~0.7mm足した寸法としてもよい。凹溝30には、パイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分が発する熱が基材3へ伝わらないように凹溝30とパイプ2との間に隙間を形成するための突起部31a,31a,32aが形成されている。ここでは、突起部の例として、凹溝30の側面31に形成された突起部を側面突起部31a、凹溝30の底面32に形成された突起部を底面突起部32aとして説明する。側面突起部31aは、凹溝30の両側面31,31に所定の間隔を空けて複数設けられている。側面突起部31aの形状、構成等は特に限定されないが、図例の側面突起部31aは、側面視において略半円形状の突状体が凹溝30に嵌め込まれたパイプ2の側部21,21に向かって伝熱部材5を介して当接するように突き出た状態に形成されている。側面突起部31aの突出幅寸法は、特に限定されるものではないが、例えば0.2~0.3mm程度とすることができる。また側面突起部31aは、凹溝30の長手方向に沿って所定の間隔を空けて形成され、その間隔をどの程度とするかは特に限定されないが、パイプ2を安定して保持できれば熱効率を向上させる観点からすれば、可能な限り間隔を空けて設けられることが望ましい。このように略半円形状の側面突起部31aとした場合は、凹溝30にパイプ2を嵌め込んだ際にパイプ2と側面突起部31aとの接触面積を少なくしてパイプ2と凹溝30との間に形成される隙間9図3a及びb参照を少しでも多く確保することができる。よって、基材3への伝熱を防ぎながらも、パイプ2の側部21,21が側面突起部31aによって伝熱部材5を介して押さえられるので適切な位置に安定して保持することができる。また底面突起部32aの形状、構成等も特に限定されないが、図例の底面突起部32aは、凹溝30の底面32に幅方向に横たわるように形成されており、凹溝30の底面32に長手方向に所定の間隔を空けて複数設けられている。底面突起部32aの突出寸法は、特に限定されるものではないが、例えば0.4mm~0.7mm程度とすることができる。底面突起部32aと底面突起部32aの間隔も側面突起部31aと同様に、どの程度とするかは特に限定されないが、熱効率を向上させる観点からすれば、パイプ2を安定して保持できれば可能な限り間隔を空けて設けられることが望ましい。このように底面突起部32aが形成されているので、パイプ2の底側22と凹溝30との間に底面突起部32aが設けられていない箇所には隙間8が形成される図2参照。すなわち、凹溝30にパイプ2を嵌め込んだ際にパイプ2の底側22が凹溝30の底面32全面に接触して配されることがなく、基材3へ熱媒体が発する熱が伝わることを抑制しパイプ2の熱は、伝熱部材5を介して均熱板4へと効率よく伝えることができる。またパイプ2の底側22が底面突起部32aによって伝熱部材5を介して隙間8が形成された状態で適切な位置に安定して保持することができる。以上によれば、凹溝30に嵌め込まれたパイプ2の両側部21,21及び底側22に位置する箇所を側面突起部31a,31a及び底面突起部32aによって凹溝30とパイプ2との間に隙間8,9を形成した状態で安定的に保持できる。またパイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分、すなわち伝熱部材5で覆われた部分と凹溝30との間に隙間8,9が形成されるので、基材3への熱の伝わりを効果的に抑えることができる。よって、パイプ2を流通する熱媒体の熱を効率よく伝熱部材5に伝わり、均熱板4を介して均一に仕上げ材7の表面70へと熱を伝えることができる。さらにこのように側面突起部31a,31a及び底面突起部32aを複数設けることにより、凹溝30が形成された基材3の強度を確保することができる。なお、図例では、突起部として、側面突起部31a,31aと底面突起部32aとを有した例を示しているが、これに限定されず、いずれか一方としてもよい。また図例では側面突起部31a,31aと底面突起部32aの形成位置が同じ位置に並ぶように形成された例を示しているが、これに限定されず、例えば互い違いのちどり配置となる関係に形成するようにしてもよい。次に伝熱部材5についてさらに説明する。図例の伝熱部材5は、凹溝30の形状にあわせて略方形状のシート体で形成されており、側部51,51と、底部52と、鍔部50,50と、開口部53とを有している。側部51,51は、凹溝30の側面31,31と対向するように設けられ、底部52は凹溝30の底面32と対向するように設けられる。鍔部50,50は、側部51の上方端部を外向きに折曲して形状に形成されており、この鍔部50,50が凹溝30の上方両角部に係止され、鍔部50と鍔部50の間に形成される開口部53から図1bに示すようにパイプ2が嵌め込まれる。図1bの伝熱部材5の部分拡大断面図に示すように、伝熱部材5の鍔部50の均熱板4側、すなわち鍔部50のおもて面50aは、表面処理が施された処理面6とされている。この表面処理は、均熱板4との接着性を向上させる処理であれば、特に処理内容は限定されず、例えば樹脂材をコーティングして処理面6とすることが望ましい。ここで表面処理は、鍔部50の均熱板4側のみに行えばよい。すなわち、鍔部50の基材3側裏面50bにはこのような表面処理を行わず、伝熱部材5を構成するアルミニウム材が持つ表面放射率が少ない輻射熱量が少ないという特徴を活かせば、伝熱部材5から基材3への輻射熱量を減らして均熱板4への伝熱量を増加させることができる。このとき、伝熱部材5の処理面6には、着色加工が施されるようにしてもよい。これによれば、伝熱部材5のどこに表面処理がなされているかが、一見してわかるため、伝熱部材5を設ける際に、表裏を間違えることを防止することができる。特に伝熱部材5用に準備されたシート体を現場で施工時に図例のような所定の形状にして伝熱部材5とする場合に有効である。このように鍔部50,50を有したものとすれば、上方からパイプ2を嵌め込む際に伝熱部材5も一緒に凹溝30内に押し込まれてしまうことなく、鍔部50,50を凹溝30の角部に係止された状態でパイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分を覆うことができる。また鍔部50,50は、基材3の上面3aと均熱板4との間に挟まれるようにして設けられるので、パイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分から発せられる熱はこの鍔部50,50から均熱板4に伝わり、均熱板4から仕上げ材7の表面70へと伝えることができる。このように仕上げ材7へ伝わる伝熱量が増加し、熱効率の向上を図ることができるので、エネルギーロスを低減し、ひいてはランニングコストの低減も図ることができる。なお、床暖房ユニット1、パイプ2、基材3、均熱板4、伝熱部材5などの構成、形状は、上述及び図例のものに限定されず、例えば本実施形態では、分離型の床暖房ユニット1について説明したが、仕上げ材7が一体に構成された一体型の床暖房ユニットにも適用することができる。また図では、伝熱部材5が一定の形状をなし、また一定の厚さ寸法がある部材としているが、上述したように略0.1mm程度の薄状のシート体からなるものであり、少なくとも鍔部50,50を有し、パイプ2の凹溝30に嵌まり込む部分を覆うように配することができればよい。さらに、図面はいずれもあくまで模式的に示したものであり、例えば図4に示すように伝熱部材5が介在するからといって均熱板4と基材3との間に隙間が形成されるものではなく、また伝熱部材5とパイプ2とは密着して設けられている。"