"平板状の底板13と、該底板13上に前,後方向に延びると共に左,右方向に間隔をもって立設された左,右の縦板14,15と、前記底板13の前側に配置され前記左,右の縦板14,15間を連結する前板16,31とを備えてなる建設機械の旋回フレームにおいて、前記左縦板14と前記前板16とが交わる角隅部23には、作業装置8からの荷重に対し前記左縦板14と前記前板16とを補強する左補強部材22を固着して設け、前記右縦板15と前記前板16,31とが交わる角隅部25,33には、前記作業装置8からの荷重に対し前記右縦板15と前記前板16,31とを補強する右補強部材24,32を固着して設ける構成としたことを特徴とする建設機械の旋回フレーム。前記左補強部材22は、前記左縦板14と前記前板16との角隅部23に密閉された閉空間LSを形成し、前記右補強部材24,32は、前記右縦板15と前記前板16,31との角隅部25,33に密閉された閉空間RSを形成する構成としてなる請求項1に記載の建設機械の旋回フレーム。前記左補強部材22の上,下方向の中間部位22Aは前記前板16の後面および前記左縦板14に接合し、前記左補強部材22の上側部位22Bと下側部位22Cとは前記左縦板14と前記前板16との角隅部23にそれぞれ接合する構成とし、前記右補強部材24の上,下方向の中間部位24Aは前記前板16の後面および前記右縦板15に接合し、前記右補強部材24の上側部位24Bと下側部位24Cとは前記右縦板15と前記前板16との角隅部25にそれぞれ接合する構成としてなる請求項1に記載の建設機械の旋回フレーム。前記前板16には前記底板13に搭載される搭載機器Wを挿通するための機器挿通孔20を設け、前記左補強部材22は、前記機器挿通孔20を挟んで前記左縦板14と前板16との角隅部23に接合し、前記右補強部材24は、前記機器挿通孔20を挟んで前記右縦板15と前板16との角隅部25に接合する構成としてなる請求項1に記載の建設機械の旋回フレーム。前記左,右の縦板14,15には、前記前板16よりも前側に位置して前記作業装置8のブーム8Aが取付けられるブーム取付部14A,15Aと、該ブーム取付部14A,15Aよりも下側に位置して前記ブーム8Aを駆動するブームシリンダ8Dが取付けられる第1のシリンダ取付部14B,15Bとを設け、前記前板16の前面側には、前記左,右の第1のシリンダ取付部14B,15Bと対面し前記ブームシリンダ8Dが取付けられる左,右の第2のシリンダ取付部18,19を設け、前記各補強部材22,24は、前記縦板14,15に接合され上,下方向に延びる縦板接合部22D,24Dと、前記前板16に接合され上,下方向に延びる前板接合部22E,24Eとを有し、前記前板接合部22E,24Eの上,下方向の中間部位は、前記第2のシリンダ取付部18,19の後側で前記前板16に接合する構成としてなる請求項1に記載の建設機械の旋回フレーム。前記建設機械は、下部走行体2と、該下部走行体2に旋回装置3を介して旋回可能に設けられ前側に前記作業装置8が取付けられる上部旋回体4とを備え、前記旋回フレーム11は、前記上部旋回体4の支持構造体を形成するものである請求項1に記載の建設機械の旋回フレーム。以下、本発明に係る建設機械の旋回フレームの実施の形態を、クローラ式の下部走行体を備えた油圧ショベルに適用した場合を例に挙げ、添付図面に従って詳細に説明する。図中、1は建設機械の代表例としての油圧ショベルを示している。この油圧ショベル1は、自走可能なクローラ式の下部走行体2と、該下部走行体2上に旋回装置3を介して旋回可能に搭載された上部旋回体4と、該上部旋回体4の前側に設けられた後述の作業装置8とにより構成されている。ここで、図1および図2に示すように、上部旋回体4は、ベースとなる後述の旋回フレーム11と、該旋回フレーム11の前部左側に設けられ、運転室を画成するキャブ5と、旋回フレーム11の後端部に取付けられ、作業装置8との重量バランスをとるカウンタウエイト6と、該カウンタウエイト6の前側に配設され、内部にエンジン、油圧ポンプ、熱交換装置等の機器類いずれも図示せずを収容する建屋カバー7とにより構成されている。作業装置8は上部旋回体4の前部側に俯仰動可能に設けられ、土砂の掘削作業を行うものである。この作業装置8は、後述する旋回フレーム11に回動可能に取付けられたブーム8Aと、該ブーム8Aの先端部に回動可能に取付けられたアーム8Bと、該アーム8Bの先端部に回動可能に取付けられたバケット8Cと、ブーム8Aを駆動する2本のブームシリンダ8Dと、アーム8Bを駆動するアームシリンダ8Eと、バケット8Cを駆動するバケットシリンダ8Fとにより構成されている。ここで、ブーム8Aのフート部基端部は、後述する縦板14,15のブーム取付部14A,15Aと、前板16のブーム取付ブラケット17とにピン結合されている。これにより、ブーム8Aは、旋回フレーム11を構成する縦板14,15と前板16とによって支持されている。次に、11は本実施の形態による油圧ショベル1の旋回フレームを示し、該旋回フレーム11は、上部旋回体4の支持構造体を構成している。この旋回フレーム11は、左,右方向の中央部に位置し前,後方向に延びる後述のセンタフレーム12と、センタフレーム12の左側に配置され前,後方向に延びる後述の左サイドフレーム26と、センタフレーム12の右側に配置され前,後方向に延びる後述の右サイドフレーム28とにより構成されている。センタフレーム12は旋回フレーム11の中央部分を構成するもので、該センタフレーム12は、前,後方向に延びる平板状の底板13と、該底板13上に前,後方向に延びると共に左,右方向に一定の間隔をもって立設された左縦板14、右縦板15と、底板13の前側に位置して縦板14,15間を連結する前板16と、後述する補強板22,24とにより構成されている。底板13は、例えば厚肉な鋼板等を用いて平板状に形成され、その下面側には旋回装置3が取付けられている。底板13の上面側には、縦板14,15、前板16の他に、例えば下部走行体2上で上部旋回体4を旋回させる旋回モータ等の搭載機器図示せずが取付けられる構成となっている。左,右の左縦板14,15は、例えば鋼板等を用いて前,後方向に延びる平板状に形成されている。即ち、左縦板14は、底板13の左端側に位置して該底板13の上面にほぼ垂直に立設され、右縦板15は、底板13の右端側に位置して該底板13の上面にほぼ垂直に立設されている。左縦板14と右縦板15とは、左,右方向に一定の間隔を保った状態で前,後方向に延びている。ここで、縦板14,15は、前,後方向の中央部が上側に突出した山形状をなし、各縦板14,15の上端側は、作業装置8を構成するブーム8Aのフート部を取付けるためのブーム取付部14A,15Aとなっている。一方、これらブーム取付部14A,15Aよりも下側に位置して前側に突出した縦板14,15の前端側は、ブームシリンダ8Dの一端側ボトム側を取付けるための第1のシリンダ取付部14B,15Bとなっている。さらに、縦板14,15の後端側には、カウンタウエイト6が取付けられる構成となっている。前板16は底板13の前側に位置して左,右の縦板14,15間を連結するもので、該前板16は、例えば鋼板等を用いて強度部材として形成され、各縦板14,15と共に作業装置8を支持するものである。ここで、前板16は、例えば鋼板材に曲げ加工を施すことにより、前,後方向の複数個所で折曲げられた多角多面板本実施の形態では3角4面板として形成されている。即ち、前板16は、底板13から後斜め上向きに延びる前面部16Aと、該前面部16Aの頂部上端部から後斜め下向きに延びる後面部16Bとにより、全体として山形状に形成されている。この場合、前板16の前面部16Aは、各縦板14,15に設けられた第1のシリンダ取付部14B,15Bの後側に位置し、底板13から鉛直方向に立上った短尺な立上り部16A1と、該立上り部16A1の上端を下側屈曲部16A2の位置で後側に折曲げることにより、後側に傾斜しつつ斜め上方に延びた下側傾斜部16A3と、該下側傾斜部16A3の上端を上側屈曲部16A4の位置でさらに後側に折曲げることにより、後側に傾斜しつつ斜め上方に延びた上側傾斜部16A5とにより形成されている。一方、前板16の後面部16Bは、前面部16A上側傾斜部16A5の頂部から後方に向けて斜め下向きに延びている。後面部16Bには、その後端部から前方に向けて各縦板14,15間を左,右方向に延びる切欠部16B1が形成されている。このように、後面部16Bに切欠部16B1を設けることにより、この切欠部16B1は、例えば底板13上に搭載された旋回モータ、センタジョイント等の搭載機器いずれも図示せずの取付け、取外し作業や、メンテナンス作業を行うときの作業スペースを確保するものである。然るに、前板16は、前面部16A立上り部16A1の下端縁部が底板13の上面に溶接等の手段を用いて固着され、前面部16Aと後面部16Bの左,右の側端縁部が各縦板14,15の互いに対面する内側面に溶接手段を用いて固着されている。これにより、前板16は、底板13と各縦板14,15とに対して接合されている。このように、センタフレーム12は、底板13と、各縦板14,15と、前板16とからなる強固なボックス構造体を形成することができ、作業装置8の支持剛性を高めることができる構成となっている。さらに、左縦板14の内側面と前板16の後面背面との間には後述の左補強板22が設けられ、右縦板15の内側面と前板16の後面との間には後述の右補強板24が設けられる構成となっている。左,右のブーム取付ブラケット17は前板16の前面部16Aに設けられ、該各ブーム取付ブラケット17は、前面部16Aの上側傾斜面部16A5に溶接手段を用いて固着されている。これら各ブーム取付ブラケット17は、縦板14,15に設けられたブーム取付部14A,15Aに隣接して配置されている。これにより、縦板14,15のブーム取付部14A,15Aと、前板16に設けられた左,右のブーム取付ブラケット17とが協働して作業装置8のブーム8Aを支持する構成となっている。左,右のシリンダ取付ブラケット18,19はブーム取付ブラケット17よりも下側に位置して前板16に設けられ、第2のシリンダ取付部を構成している。ここで、左側のシリンダ取付ブラケット18は、左縦板14に設けられた第1のシリンダ取付部14Bと一定の間隔をもって対面した状態で、前面部16Aの立上り部16A1と下側傾斜部16A3、および底板13の上面に溶接されている。一方、右側のシリンダ取付ブラケット19は、右縦板15に設けられた第1のシリンダ取付部15Bと一定の間隔をもって対面した状態で、前面部16Aの立上り部16A1と下側傾斜部16A3、および底板13の上面に溶接されている。従って、各縦板14,15に設けられた第1のシリンダ取付ブラケット14B,15Bと、前板16に設けられたシリンダ取付ブラケット18,19とが協働して作業装置8のブームシリンダ8Dを支持する構成となっている。機器挿通孔20は前板16の前面部16Aに設けられ、該機器挿通孔20は、前板16の前面部16Aのうち、下側傾斜部16A3と上側傾斜部16A5とに亘る範囲に設けられている。この機器挿通孔20は、図8中に二点鎖線で示す旋回モータ等の搭載機器Wを底板13上に搭載するときに、この搭載機器Wが上,下方向に挿通されるものであり、かつ、搭載機器Wに対するメンテナンス作業を行うときの作業スペースを確保するものである。開口部21は機器挿通孔20よりも下側に位置して前板16の前面部16Aに設けられ、該開口部21は、前板16の前面部16Aのうち、立上り部16A1と下側傾斜部16A3とに亘る範囲に設けられている。この開口部21は、作業装置8を構成するブームシリンダ8D、アームシリンダ8E、バケットシリンダ8F等に圧油を供給する複数の油圧ホース図示せずが挿通されるものである。次に、22は本実施の形態による左補強部材としての左補強板を示し、該左補強板22は、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23の位置に設けられ、前板16の左端側を補強するものである。ここで、図5および図6等に示すように、左補強板22は、上,下方向に延びる長方形状の中間部位22Aと、中間部位22Aから上方に延びる三角形状の上側部位22Bと、中間部位22Aから下方に延びる三角形状の下側部位22Cとにより、全体として略台形状の平板状に形成されている。ここで、左補強板22の左端縁は、左縦板14に沿って上,下方向に延びる縦板接合部22Dとなり、左補強板22の右端縁は、前板16の立上り部16A1、下側傾斜部16A3および上側傾斜部16A5に沿って上,下方向に延びる前板接合部22Eとなっている。左補強板22の縦板接合部22Dは、左縦板14の内側面であって、下側部位22Cから中間部位22Aおよび上側部位22Bまでの範囲に亘って溶接されている。一方、左補強板22の前板接合部22Eは、下側部位22Cの範囲が前板16の立上り部16A1の後面に溶接され、中間部位22Aの範囲が前板16の下側傾斜部16A3の後面に溶接され、上側部位22Bの範囲が前板16の上側傾斜部16A5の後面に溶接されている。このように、左補強板22の中間部位22Aは、左縦板14の内側面と前板16の後面とに接合されている。一方、左補強板22の上側部位22Bは、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23を取囲むように接合され、左補強板22の下側部位22Cは、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23を取囲むように接合されている。これにより、左補強板22は、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23との間に、断面三角形状の密閉された左側閉空間LSを形成することができる。24は本実施の形態による右補強部材としての右補強板を示し、該右補強板24は、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25の位置に設けられ、前板16の右端側を補強するものである。ここで、右補強板24は、左補強板22と同様に、上,下方向に延びる長方形状の中間部位24Aと、中間部位24Aから上方に延びる三角形状の上側部位24Bと、中間部位24Aから下方に延びる三角形状の下側部位24Cとにより、全体として略台形状の平板状に形成されている。ここで、右補強板24の右端縁は、右縦板15に沿って上,下方向に延びる縦板接合部24Dとなり、右補強板24の左端縁は、前板16の立上り部16A1、下側傾斜部16A3および上側傾斜部16A5に沿って上,下方向に延びる前板接合部24Eとなっている。右補強板24の縦板接合部24Dは、下側部位24Cから中間部位24Aおよび上側部位24Bまでの範囲に亘って右縦板15の内側面に溶接されている。一方、右補強板24の前板接合部24Eは、下側部位24Cの範囲が前板16の立上り部16A1の後面に溶接され、中間部位24Aの範囲が前板16の下側傾斜部16A3の後面に溶接され、上側部位24Bの範囲が前板16の上側傾斜部16A5の後面に溶接されている。このように、右補強板24の中間部位24Aは、右縦板15の内側面と前板16の後面とに接合されている。一方、右補強板24の上側部位24Bは、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25を取囲むように接合され、右補強板24の下側部位24Cは、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25を取囲むように接合されている。これにより、右補強板24は、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25との間に、断面三角形状の密閉された右側閉空間RSを形成することができる。このように、左,右の補強板22,24は、前板16に設けられた機器挿通孔20を挟むように配置され、左補強板22によって左縦板14と前板16との接合部を補強すると共に、右補強板24によって右縦板15と前板16との接合部を補強することができる。この結果、各縦板14,15と、前板16と、各補強板22,24とにより、作業装置8を支持するための強固な支持構造体を構成している。この場合、左補強板22の前板接合部22Eのうち上,下方向の中間部位22Aに対応する部分は、左側のシリンダ取付ブラケット18の後側で前板16の後面に接合され、右補強板24の前板接合部24Eのうち上,下方向の中間部位24Aに対応する部分は、右側のシリンダ取付ブラケット19の後側で前板16の後面に接合されている。これにより、前板16に設けた各シリンダ取付ブラケット18,19の後部側を、前板16を挟んで各補強板22,24によって支持することができる。このため、ブームシリンダ8Dの伸縮によって作用する荷重を、各縦板14,15、前板16、各補強板22,24からなる支持構造体によって受けることができる構成となっている。また、各縦板14,15の前端側に設けられた第1のシリンダ取付部14B,15Bも、各補強板22,24によって内側から支持することができる。これにより、ブームシリンダ8Dからの荷重に対する第1のシリンダ取付部14B,15Bの強度を高めることができる。一方、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23の位置に左補強板22を固着し、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25の位置に右補強板24を固着している。この結果、前板16の後面側における左,右の補強板22,24の占有スペースを小さく抑えることができる構成となっている。さらに、左補強板22が、左縦板14と前板16とが交わる角隅部23との間に密閉された左側閉空間LSを形成し、右補強板24が、右縦板15と前板16とが交わる角隅部25との間に密閉された右側閉空間RSを形成している。これにより、これら左,右の閉空間LS,RS内に雨水や洗浄水等が侵入するのを抑え、錆の発生を抑えることができる構成となっている。26はセンタフレーム12の左側に配置された左サイドフレームを示し、該左サイドフレーム26は、例えば断面D字状をなすD型フレームを用いて形成され、センタフレーム12に沿って前,後方向に延びている。この左サイドフレーム26は、底板13および左縦板14から張出している複数の左張出しビーム27に接合されることにより、センタフレーム12に固着されている。28はセンタフレーム12の右側に配置された右サイドフレームを示し、該右サイドフレーム28は、左サイドフレーム26と同様のD型フレームを用いて形成され、センタフレーム12に沿って前,後方向に延びている。そして、右サイドフレーム28は、底板13および右縦板15から張出している複数の右張出しビーム29に接合されることにより、センタフレーム12に固着されている。本実施の形態による油圧ショベル1の旋回フレーム11は上述の如き構成を有するもので、次に、その作動について述べる。この油圧ショベル1は、下部走行体2によって所望の作業場所まで自走し、下部走行体2上で上部旋回体4を旋回させつつ作業装置8を俯仰動させることにより、土砂の掘削作業等を行う。ここで、作業装置8を用いて土砂の掘削作業等を行っているときには、この作業装置8を支持する旋回フレーム11の底板13、縦板14,15、前板16等に対し、掘削反力によって大きな荷重が作用する。これに対し、本実施の形態による旋回フレーム11は、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23の位置に、密閉された左側閉空間LSを形成する左補強板22を固着して設け、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25の位置に、密閉された右側閉空間RSを形成する右補強板24を固着して設ける構成としている。これにより、左補強板22によって左縦板14と前板16との接合部を補強すると共に、右補強板24によって右縦板15と前板16との接合部を補強することができる。従って、例えば板厚寸法を大きくすることなく、これらの縦板14,15と、前板16と、補強板22,24とによって、作業装置8を支持する強固な支持構造体を構成することができる。この結果、作業装置8から作用する掘削反力等の荷重を、各縦板14,15および前板16等によって確実に受けることができ、作業装置8を常に安定して支持することができる。従って、例えば作業装置8を上方に持上げた姿勢で作業を行うことにより、作業装置8に揺れが生じた場合でも、この作業装置8の揺れによる各縦板14,15の捻れ変形等を抑制することができる。この場合、左補強板22の上,下方向の中間部位22Aは、左縦板14の内側面と前板16の後面とに溶接され、左補強板22の上側部位22Bと下側部位22Cとは、それぞれ左縦板14と前板16とが交わる角隅部23に溶接される。一方、右補強板24の上,下方向の中間部位24Aは、右縦板15の内側面と前板16の後面とに溶接され、右補強板24の上側部位24Bと下側部位24Cとは、それぞれ右縦板15と前板16とが交わる角隅部25に溶接される。このため、左補強板22の周縁部は、全周に亘って左縦板14と前板16とに接合することができる。同様に、右補強板24の周縁部は、全周に亘って右縦板15と前板16とに接合することができる。これにより、左縦板14と前板16と左補強板22とによって、内部が左側閉空間LSとなったボックス構造体を形成すると共に、右縦板15と前板16と右補強板24とによって内部が右側閉空間RSとなったボックス構造体を形成することができる。この結果、各補強板22,24と、各縦板14,15と、前板16とによって、一層強固な支持構造体を構成することができ、作業装置8を常に安定して支持することができる。さらに、作業装置8の揺れによる各縦板14,15の捻れ変形等を確実に防止することができ、旋回フレーム11全体の信頼性を高めることができる。しかも、左補強板22は、左縦板14の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部23の位置に固着され、同様に右補強板24は、右縦板15の内側面と前板16の後面とが交わる角隅部25の位置に固着される。この結果、前板16の後面側における各補強板22,24の占有スペースを小さく抑えることができ、前板16の後面側にセンタジョイント、旋回モータ等の機器類を設置する場合に大きな設置スペースを確保することができる。一方、左補強板22は、左縦板14と前板16とが交わる角隅部23の位置に密閉された左側閉空間LSを形成し、右補強板24は、右縦板15と前板16とが交わる角隅部25の位置に密閉された右側閉空間RSを形成している。このため、左縦板14と前板16と左補強板22とによって囲まれる空間LS内、および右縦板15と前板16と右補強板24とによって囲まれる空間RS内に、雨水や洗浄水等が侵入するのを確実に抑えることができる。この結果、各縦板14,15、前板16、各補強板22,24に錆が発生するのを防止することができ、これらの強度を長期に亘って保つことができる。また、左補強板22の前板接合部22Eのうち上,下方向の中間部位22Aを、左側のシリンダ取付ブラケット18と第1のシリンダ取付部14Bの後側で前板16の後面に接合している。同様に、右補強板24の前板接合部24Eのうち上,下方向の中間部位24Aを、右側のシリンダ取付ブラケット19と第1のシリンダ取付部15Bの後側で前板16の後面に接合している。これにより、前板16に設けたシリンダ取付ブラケット18,19とシリンダ取付部14B,15Bを、各補強板22,24によって後側から支持することができる。この結果、ブームシリンダ8Dの伸縮によって作用する作業装置8の荷重を確実に受けることができる。さらに、縦板14,15間を連結する前板16を、底板13から後斜め上向きに延びる前面部16Aと、該前面部16Aの頂部上端部から後斜め下向きに延びる後面部16Bとにより構成し、前板16は、全体として山形状に形成されている。このため、山形状の前板16は、後面部16Bの位置も含めて縦板14,15間を一層強固に連結することができる。同様に、前板16を、前面部16Aの立上り部16A1と、下側傾斜部16A3と、上側傾斜部16A5と、後面部16Bとにより、前,後方向の複数個所で折曲げられた多角多面板として形成している。これにより、縦板14,15間にボックス構造体を形成することができ、作業装置8の支持構造体の強度を一層高めることができる。しかも、左補強板22と右補強板24とは、前板16の前面部16Aに設けた機器挿通孔20を挟んで左,右に配置されると共に、前板16と縦板14,15とが交わる角隅部23,25の位置に溶接によって接合されている。この結果、前板16のうち比較的強度が低い機器挿通孔20の周囲を、当該機器挿通孔20を挟んで配置された補強板22,24によって確実に補強することができ、前板16の全体的な強度を十分に確保することができる。なお、上述した実施の形態では、左補強板22の下側部位22Cを、左縦板14と前板16の立上り部16A1とが交わる角隅部23に溶接し、右補強板24の下側部位24Cを、右縦板15と前板16の立上り部16A1とが交わる角隅部25に溶接した場合を例示している。しかし、本発明はこれに限るものではなく、図10に示す第1の変形例のように構成してもよい。即ち、右補強板24の下側部位24Cを、右縦板15と前板16とが交わる角隅部25に溶接すると共に底板13に溶接する構成としてもよい。これと同様に、図示は省略しているが、左補強板22の下側部位22Cを、左縦板と前板16とが交わる角隅部23に溶接すると共に底板13の上面に溶接する構成としてもよい。上述した実施の形態では、前板16を、前,後方向の3箇所で折曲げることにより、立上り部16A1、下側傾斜部16A3、上側傾斜部16A5からなる前面部16Aと、後面部16Bとを有する3角4面板として形成した場合を例示している。しかし、本発明はこれに限るものではなく、図11に示す第2の変形例のような2角3面板からなる前板31を用いてもよい。即ち、前,後方向の2箇所で折曲げることにより、立上り部31A1、傾斜部31A2からなる前面部31Aと、後面部31Bとを有する前板31を用いる構成としてもよい。この場合には、右補強板32の縦板接合部32Aを右縦板15の内側面に溶接し、右補強板32の前板接合部32Bを、前板31の立上り部31A1、傾斜部31A2の後面に溶接することにより、右縦板15と前板31とが交わる角隅部33の位置に右補強板32を固着する構成となる。また、前板31と左縦板図示せずとが交わる角隅部にも、右補強板32と同様な左補強板図示せずを固着する構成となる。上述した実施の形態では、前板16を、1枚の板材を前,後方向の3箇所で折曲げることにより、立上り部16A1、下側傾斜部16A3、上側傾斜部16A5からなる前面部16Aと、後面部16Bとを有する3角4面板として形成した場合を例示している。しかし、本発明はこれに限らず、例えば2枚の板材を用いて前面部と後面部とを別部材として形成し、これら前面部と後面部とを山形状に溶接する構成としてもよい。さらに、上述した実施の形態では、建設機械としてクローラ式の油圧ショベルを例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限るものではなく、例えばホイール式の油圧ショベル、油圧クレーン等の上部旋回体を備えた他の建設機械の旋回フレームにも広く適用することができる。"