"2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体II、ならびにメルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートおよび多価単量体IIは除く。を含む混合物を重合して得られる親水性硬化物。上記混合物に含まれる化合物IVが、下記一般式100、200、および300で表わされる化合物群から選択される少なくとも1つの化合物である請求項1に記載の親水性硬化物。上記式100中、D1はメルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、またはエチルアミノ基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R1およびR2は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基を表し、nnは、1~10の整数を表す。上記式200中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。kは0~10の整数、lおよびmは独立して1~11の整数を表す。但しklm=2~62nである。nは0~3の整数を表す。上記式300中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。rは0~6の整数、qおよびpは独立して1~7の整数を表すが、pqr=2~8の整数である。多価メタアクリレートII100重量部に対する化合物IVの添加量が0.01~200重量部の範囲である請求項1に記載の親水性硬化物。上記混合物にさらに、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIを含む請求項1に記載の親水性硬化物。モノメタアクリレートIおよび多価メタアクリレートIIの合計100重量部に対する化合物IVの添加量が0.01~200重量部の範囲である請求項4に記載の親水性硬化物。請求項1~5のいずれか1項に記載の親水性硬化物から形成されてなる単層膜。上記単層膜において、アニオン性親水基であるスルホン酸基、カルボキシル基およびリン酸基の表面濃度Saと、これらアニオン性親水基の単層膜膜厚1/2地点における深部濃度Daの傾斜度アニオン濃度比Sa/Daが1.1以上である請求項6に記載の単層膜。前記単層膜の水接触角が、30°以下である請求項6に記載の単層膜。前記単層膜の水接触角が、10°以下である請求項6に記載の単層膜。前記単層膜の膜厚が、0.05~500μmである請求項6に記載の単層膜。2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体II、ならびにメルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートおよび多価単量体IIは除く。を含む単量体組成物と、溶解度パラメーターσが9.3cal/cm3以上の化合物とを含有する溶剤を含む混合物を作製する工程、その混合物を基材表面の少なくとも一方に塗布する工程、塗布した混合物から溶剤の少なくとも一部を除去する工程、及び上記工程を経た混合物を重合する工程を含むアニオン性親水基を有する単層膜が基材の少なくとも一方の表面に形成された積層体の製造方法。請求項1~5のいずれか1項に記載の親水性硬化物を得るために用いられる請求項1~5のいずれか1項に記載の2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体II、ならびにメルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートおよび多価単量体IIは除く。を含む単量体組成物。本発明は、アニオン性親水基が外気と接する表面に集中傾斜し、透明性、基材密着性に優れ、割れが少ない傾向にある親水性硬化物、例えば単層膜を安定して提供することを課題とする。本発明者らは、上記の課題を解決すべく検討を重ねた結果、2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体に、スルホン酸基を有する特定の化合物を添加した混合物を作製した後、これから硬化物、例えば単層膜を製造すると、アニオン性親水基の単層膜表面への傾斜集中化が安定化し、より広い製造条件、例えば塗布条件で高品質の親水膜が得られることを見出した。また、アニオン性親水基を有する特定のモノメタアクリレートと、2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体とを含む混合物に、さらにスルホン酸基を有する特定の化合物を添加した後、これから硬化物、例えば、単層膜を製造すると、アニオン性親水基の親水性硬化物、例えば単層膜の外気に接する表面への傾斜集中化が安定化し、より広い製造条件、例えば塗布条件で高品質の親水膜が得られることを見出した。さらに、スルホン酸基を有する特定の化合物を添加して得られた傾斜親水性硬化物、例えば傾斜単層膜は、耐摩耗性も飛躍的に向上することを見出し、本発明を完成させるに至った。即ち、本発明の親水性硬化物は、2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体II、ならびにメルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートおよび多価単量体IIは除く。を含む混合物を重合して得られることを特徴とする。上記混合物に含まれる化合物IVは、下記一般式100、200、および300で表わされる化合物群から選択される少なくとも1つの化合物であることが好ましい。上記式100中、D1はメルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、またはエチルアミノ基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R1およびR2は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基を表し、nnは、1~10の整数を表す。上記式200中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。kは0~10の整数、lおよびmは独立して1~11の整数を表す。但しklm=2~62nである。nは0~3の整数を表す。上記式300中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。rは0~6の整数、qおよびpは独立して1~7の整数を表すが、pqr=2~8の整数である。上記多価メタアクリレートII100重量部に対する化合物IVの添加量は0.01~200重量部の範囲であることが好ましい。上記混合物には、さらに、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIが含まれていることが好ましい。上記混合物にモノメタアクリレートIが含まれている場合には、モノメタアクリレートIおよび多価メタアクリレートIIの合計100重量部に対する化合物IVの添加量が0.01~200重量部の範囲であることが好ましく、0.01~30重量部の範囲であることがより好ましい。本発明の単層膜は上記親水性硬化物から形成されてなる。上記単層膜において、アニオン性親水基であるスルホン酸基、カルボキシル基およびリン酸基の表面濃度Saと、これらアニオン性親水基の単層膜膜厚1/2地点における深部濃度Daの傾斜度アニオン濃度比Sa/Daが1.1以上であることが好ましい。上記単層膜の水接触角は、30°以下であることが好ましく、10°C以下であることがより好ましい。上記単層膜の膜厚は、通常0.05~500μmである。本発明のアニオン性親水基を有する単層膜が基材の少なくとも一方の表面に形成された積層体の製造方法は、2個以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体II、ならびにメルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートおよび多価単量体IIは除く。を含む単量体組成物と、溶解度パラメーターσが9.3cal/cm3以上の化合物とを含有する溶剤を含む混合物を作製する工程、その混合物を基材表面の少なくとも一方に塗布する工程、塗布した混合物から溶剤の少なくとも一部を除去する工程、及び上記工程を経た混合物を重合する工程を含むことを特徴とする。本発明の親水性硬化物、例えば単層膜は親水性および表面硬度が高く、優れた防曇性、防汚性、帯電防止性、耐擦傷性を発揮するだけでなく、透明性、基材との密着性に優れ、割れも少ない傾向にあり、また耐摩耗性にも優れる傾向にある。また、本発明によれば、親水性の単層膜、これらを含む親水性材料、例えば、防曇材料、防汚材料および帯電防止材料、防曇被膜、防汚被膜および帯電防止被膜、並びにこれらを基材に積層してなる積層体を従来よりも容易に提供することができる。本発明の親水性硬化物、例えば単層膜は樹脂組成物から形成されており、この樹脂組成物は、多価単量体II、および、メルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有する化合物IVただし、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIおよびIIは除く。を含む混合物を重合して得られた樹脂を含有している。本発明で用いられる多価単量体IIには、重合性官能基であるメタアクリロイル基が2個以上含まれていることを特徴とする。このメタアクリロイル基としては、メタアクリロイルオキシ基、メタアクリロイルチオ基、およびメタアクリルアミド基等が挙げられる。これらメタアクリロイル基の中でも、メタアクリロイルオキシ基およびメタアクリロイルチオ基が好ましい。上記多価単量体IIの中でも、1個以上の水酸基と2個以上のメタアクリロイル基とを有する多価単量体、エーテル結合およびチオエーテル結合から選ばれる1個以上の結合と2個以上のメタアクリロイル基とを有する多価単量体、1個以上のエステル結合ただし、メタアクリロイル基と直接結合した部分のエステル結合を除く。と2個以上のメタアクリロイル基とを有する多価単量体、脂環族基および芳香族基から選ばれる1個以上の基と2個以上のメタアクリロイル基とを有する多価単量体、1個以上のヘテロ環と2個以上のメタアクリロイル基とを有する多価単量体が好ましい。上記多官能単量体IIのとしては、例えば、エチレングリコールジメタアクリレート、1,2-プロパンジオールジメタアクリレート、1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,10-デカンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、2-メチル-1,8-オクタンジオールジメタアクリレート、2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、1,2-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルオキシ}エタン、1,2-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルオキシ}プロパン、1,3-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルオキシ}プロパン、1,4-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルオキシ}プタン、1,6-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルオキシ}ヘキサン;ネオペンチルグリコールヒドロキシピバリン酸ジメタアクリレート;ポリエチレングリコールジメタアクリレート、1,2-ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、1,3-ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ポリブチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコール-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル}エーテル、1,2-ポリプロピレングリコール-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル}エーテル;1,2-ポリプロピレングリコール-ビス{メタアクリロイル-ポリオキシエチレン}エーテル;1,3-ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ポリブチレングリコールジメタアクリレート、1,4-ポリブチレングリコール-ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル}エーテルなどが挙げられる。また上記多官能単量体IIのとしては、例えば、ビス{2-メタアクリロイルチオ-エチル}スルフィド、ビス{5-メタアクリロイルチオ-3-チアペンチル}スルフィド;シクロヘキサンジオールジメタアクリレート、ビス{メタアクリロイルオキシ-メチル}シクロヘキサン、ビス{7-メタアクリロイルオキシ-2,5-ジオキサヘプチル}シクロヘキサン、ビス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ-メチル}シクロヘキサン;トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート;2-プロペノイックアシッド{2-1,1,-ジメチル-2-{1-オキソ-2-プロペニルオキシ}エチル-5-エチル-1,3-ジオキサン-5-イル}メチルエステル日本化薬社製,商品名KAYARADR-604;N,N’,N-トリス{2-メタアクリロイルオキシ-エチル}イソシアヌレート;キシリレンジオールジメタアクリレート、ビス{7-メタアクリロイルオキシ-2,5-ジオキサヘプチル}ベンゼン、ビス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ-メチル}ベンゼン;ビスフェノールAジメタアクリレート、ビス{メタアクリロイル-オキシエチル}ビスフェノールA、ビス{メタアクリロイル-オキシプロピル}ビスフェノールA、ビス{メタアクリロイル-ポリオキシエチレン}ビスフェノールA、ビス{メタアクリロイル-ポリオキシ-1,2-プロピレン}ビスフェノールA、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル}ビスフェノールA、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピルーオキシエチル}ビスフェノールA、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル-オキシプロピル}ビスフェノールA、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル-ポリオキシエチレン}ビスフェノールA、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル-ポリオキシ-1,2-プロピレン}ビスフェノールA;ビス{メタアクリロイル-オキシエチル-オキシプロピル}ビスフェノールA、ビス{メタアクリロイルポリオキシエチレン-ポリオキシ-1,2-プロピレン}ビスフェノールA;ナフタレンジオールジメタアクリレート、ビス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル-オキシ}ナフタレン;9,9-フルオレンジオールジメタアクリレート、9,9-ビス{4-2-メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}フルオレン、9,9-ビス{3-フェニル-4-メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}フルオレン;などが挙げられる。さらに上記多官能単量体IIのとしては、例えば、フェノールノボラック型エポキシメタアクリレート新中村化学製,商品名NKオリゴEA-6320,EA-7120,EA-7420;グリセリン-1,3-ジメタアクリレート、1-アクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-3-メタクリロイルオキシ-プロパン、2,6,10-トリヒドロキシ-4,8-ジオキサウンデカン-1,11-ジメタアクリレート、1,2,3-トリス{3-メタアクリロイルオキシ-2-ヒドロキシ-プロピル-オキシ}プロパン、1,2,3-トリス{2-メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}プロパン、1,2,3-トリス{2-メタアクリロイルオキシ-プロピル-オキシ}プロパン、1,2,3-トリス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}プロパン、1,2,3-トリス{メタアクリロイルオキシ-ポリ1,2-プロピレンオキシ}プロパン;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパン-トリス{メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}エーテル、トリメチロールプロパン-トリス{2-メタアクリロイルオキシ-プロピル-オキシ}エーテル、トリメチロールプロパン-トリス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}エーテル、トリメチロールプロパン-トリス{メタアクリロイルオキシ-ポリ1,2-プロピレンオキシ}エーテル、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトール-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}エーテル、ペンタエリスリトール-テトラキス{2-メタアクリロイルオキシ-プロピル-オキシ}エーテル、ペンタエリスリトール-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}エーテル、ペンタエリスリトール-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-ポリ1,2-プロピレンオキシ}エーテル;ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジトリメチロールプロパン-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}エーテル、ジトリメチロールプロパン-テトラキス{2-メタアクリロイルオキシ-プロピル-オキシ}エーテル、ジトリメチロールプロパン-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}エーテル、ジトリメチロールプロパン-テトラキス{メタアクリロイルオキシ-ポリ1,2-プロピレンオキシ}エーテル、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジペンタエリスリトール-ヘキサ{メタアクリロイルオキシ-エチル-オキシ}エーテル、ジペンタエリスリトール-ヘキサ{2-メタアクリロイルオキシ-プロピル-オキシ}エーテル、ジペンタエリスリトール-ヘキサ{メタアクリロイルオキシ-ポリエチレンオキシ}エーテル、ジペンタエリスリトール-ヘキサ{メタアクリロイルオキシ-ポリ1,2-プロピレンオキシ}エーテル;等が挙げられる。加えて、上記多官能単量体IIのとしては、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートとヘキサメチレンジイソシアナートとのウレタン反応物;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートとイソホロンジイソシアナートとのウレタン反応物;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートとビスイソシアナトメチルノルボルナンとのウレタン反応物;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートとノルビス4-イソシアナトシクロヘキシルメタンとのウレタン反応物;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートと1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサンとのウレタン反応物;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、または4-ヒドロキシブチルメタアクリレートとm-キシリレンジイソシアナートとのウレタン反応物;等が挙げられる。これら多官能単量体IIは、公知の方法、または公知の方法に準ずる方法により製造できるが、市販品として入手することもできる。本発明で用いられる化合物IVは、上記多価単量体IIおよび後述するモノメタアクリレートI以外の化合物であり、メルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基とスルホン酸基とを有することを特徴とする。化合物IVに、メルカプト基、水酸基、およびアミノ基から選ばれる少なくとも1つの基が含まれていることにより、上記多価単量体IIなどとマイケル付加反応することが可能となる。また、化合物IVと上記多価単量体IIなどと反応して生成した反応物自身が、硬化物の外気に接する表面方向へ傾斜し、例えば基材上に形成された単層膜の場合には、膜の基材付近底部付近から膜の外気に接する表面方向へ傾斜して、膜厚方向にスルホン酸基が傾斜した単層膜を形成させることもできる。さらに、化合物IVは上記基を有することにより、本発明に係る親水性硬化物、例えば単層膜中にモノメタアクリレートIに由来する成分が含まれている場合には、モノメタアクリレートIに由来するアニオン性親水基の濃度の傾斜度を調整することが可能となる。上記化合物IVに含まれるスルホン酸基は、そのままの状態で含まれていてもよいが、4級アンモニウム塩;リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、ルビジウム塩などのアルカリ金属塩;マグネシウム塩、カルシウム塩などのアルカリ土類金属塩;またはその他金属の塩の形態となって含まれていてもよい。これら形態の中でも、アルカリ金属塩の形態が好ましく、ナトリウム塩、およびカリウム塩の形態がより好ましい。上記化合物IVに水酸基が含まれている場合には、アルコール性水酸基と比較するとフェノール性水酸基の方が好ましい。化合物IVと上記多価単量体IIなどと反応して生成した反応物が、親水性材料としてより好ましい状態で傾斜する観点、また、親水性硬化物中にモノメタアクリレートIに由来する成分が含まれている場合には、親水性硬化物、例えば単層膜中でのモノメタアクリレートIに由来するアニオン性親水基の濃度の傾斜度をより好ましい範囲に調整する観点などから、化合物IVの中でも、下記一般式100、一般式200、および一般式300で表される化合物が好ましい。上記一般式100中、D1は、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、またはエチルアミノ基を表す。これらD1の中でも、メルカプト基、およびアミノ基が好ましい傾向にある。Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表す。これらZの中では、水素イオン、およびアルカリ金属イオンが好ましい傾向にある。R1およびR2は、独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基を表す。nnは、1~10の整数を表す。上記一般式100で表される化合物としては、例えば、メルカプトメチルスルホン酸ナトリウム、メルカプトエチルスルホン酸、2-メルカプトエチルスルホン酸リチウム、2-メルカプトエチルスルホン酸ナトリウム、2-メルカプトエチルスルホン酸カリウム、2-メルカプトエチルスルホン酸ルビジウム、2-メルカプトエチルスルホン酸マグネシウム、2-メルカプトエチルスルホン酸カルシウム、2-メルカプトプロピルスルホン酸ナトリウム、3-メルカプトプロピルスルホン酸ナトリウム、3-メルカプトプロピルスルホン酸カリウム、2-メルカプトブチルスルホン酸ナトリウム、3-メルカプトブチルスルホン酸ナトリウム、4-メルカプトブチルスルホン酸ナトリウム、2-メルカプトブチル-3-スルホン酸ナトリウム、6-メルカプトヘキシルスルホン酸ナトリウム、8-メルカプトオクチルスルホン酸ナトリウム、10-メルカプトデシルスルホン酸ナトリウム;アミノメチルスルホン酸、2-アミノエチルスルホン酸タウリン、N-メチル-2-アミノエチルスルホン酸N-メチルタウリン、N-エチル-2-アミノエチルスルホン酸N-エチルタウリン、3アミノプロピルスルホン酸、4-アミノブチルスルホン酸、6-アミノヘキシルスルホン酸、8-アミノエチルスルホン酸、10-アミノデシルスルホン酸、および2-アミノメチルスルホン酸ナトリウム、2-アミノエチルスルホン酸ナトリウム、N-メチル-2-アミノエチルスルホン酸ナトリウム、3アミノプロピルスルホン酸ナトリウム、3アミノプロピルスルホン酸カリウム;などが挙げられる。これら化合物の中でも、メルカプトエチルスルホン酸、2-メルカプトエチルスルホン酸ナトリウム、2-メルカプトエチルスルホン酸カリウム、3-メルカプトプロピルスルホン酸ナトリウム、3-メルカプトプロピルスルホン酸カリウム、アミノメチルスルホン酸、2-アミノエチルスルホン酸タウリンが好ましく、2-アミノメチルスルホン酸ナトリウム、2-アミノエチルスルホン酸ナトリウム、N-メチル-2-アミノエチルスルホン酸ナトリウム、3アミノプロピルスルホン酸ナトリウムも好ましい。上記式200中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。kは0~10の整数、lおよびmは独立して1~11の整数を表す。但しklm=2~62nである。nは0~3の整数を表す。上記一般式200で表される化合物としては、例えば、3-アミノベンゼンスルホン酸、4-アミノベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、5-アミノトルエン-2-スルホン酸、4-アミノ-3-メトキシベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、3-アミノ-4-メトキシベンゼンスルホン酸カリウム塩、7-アミノ-1,3-ナフタレンジスルホン酸モノカリウム塩、8-アミノ-1,3-ナフタレンジスルホン酸モノナトリウム塩、7-アミノ-1,3,6-ナフタレントリスルホン酸ジナトリウム塩、8-アミノ-1,3,6-ナフタレントリスルホン酸トリナトリウム塩、4-ヒドロキシベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、4-ヒドロキシ-3-メトキシベンゼンスルホン酸カリウム塩、1,2-ジヒドロキシ-3,5-ベンゼンジスルホン酸ジナトリウム塩、2-ヒドロキシ-6,8-ナフタレンスルホン酸ジカリウム塩、8-ヒドロキシピレン-1,3,6-トリスルホン酸トリナトリウム塩などが挙げられる。これら化合物の中でも、4-アミノベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、5-アミノトルエン-2-スルホン酸ナトリウム塩、7-アミノ-1,3-ナフタレンジスルホン酸モノカリウム塩、8-アミノ-1,3,6-ナフタレントリスルホン酸トリナトリウム塩、4-ヒドロキシベンゼンスルホン酸ナトリウム塩が好ましい。上記式300中、D2、R3およびSO3Zは上記式中に含まれる環上の炭素に結合する基であり、D2は、それぞれ独立して、メルカプト基、アミノ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基、または水酸基を表し、Zは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオン、または1/2原子のアルカリ土類金属イオンを表し、R3は、それぞれ独立して、H、メチル基、エチル基、メトキシ基、またはエトキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、要素原子を表す。rは0~6の整数、qおよびpは独立して1~7の整数を表すが、pqr=2~8の整数である。上記一般式300で表される化合物としては、例えば、1-アミノアントラキノン-2-スルホン酸ナトリウム、1-アミノアントラキノン-4-スルホン酸ナトリウム、1-アミノアントラキノン-8-スルホン酸ナトリウム、1-アミノ-4-ブロモアントラキノン-2-スルホン酸ナトリウム、1-アミノ-2,4-ジヒドロキシアントラキノン-3-スルホン酸ナトリウムなどが挙げられる。これら化合物の中でも、1-アミノ-4-ブロモアントラキノン-2-スルホン酸ナトリウム、1-アミノ-2,4-ジヒドロキシアントラキノン-3-スルホン酸ナトリウムが好ましい。上記化合物IVは、化合物IVと上記多価単量体IIがマイケル付加反応によって生成したスルホン酸基を有する反応物を親水性硬化物例えば単層膜の外気に接する表面へ傾斜集中化させるために添加される。また、親水性硬化物、例えば単層膜中に後述するモノメタアクリレートIに由来する成分が含まれている場合には、モノメタアクリレートIに由来するアニオン性親水基であるスルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基を本発明の単層膜表面へ傾斜集中化させることを調整するために添加される。本発明の親水性硬化物、例えば単層膜は樹脂組成物から形成されており、この樹脂組成物としては、上記多価単量体II、および上記化合物IVに加えて、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIを含む混合物を重合して得られた樹脂を含有していることが好ましい一態様である。上記モノメタアクリレートIは、スルホン酸基、カルボキシル基、およびリン酸基から選ばれる少なくとも1つのアニオン性親水基を有することを特徴とする。上記アニオン性親水基はそのままの状態で含まれていてもよいが、4級アンモニウム塩;リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、ルビジウム塩などのアルカリ金属塩;マグネシウム塩、カルシウム塩などのアルカリ土類金属塩;またはその他金属の塩の形態となって含まれていてもよい。これら形態の中でも、アルカリ金属塩の形態が好ましく、ナトリウム塩、カリウム塩、およびルビジウム塩の形態がより好ましい。上記モノメタアクリレートIとしては、下記一般式1で表されるモノメタクリレートが好ましい。XsM1lM2m1上記一般式1において、sは1または2、lは1または2、mは0または1を表す。なお、一般式1で示すモノメタアクリレートは電気的に中性である。上記一般式1において、M1およびM2は、それぞれ、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオンから選ばれる1価の陽イオン、または2価の陽イオンであるアルカリ土類金属イオンを表し、同一でも異なっていてもよい。Xは、下記一般式1-1~1-4で示されるメタアクリロイル基を含む親水性陰イオンである。ここで、アミンイオンとは1級アミン、2級アミン、3級アミンに由来する一価の陽イオンである。Xの式量は、通常50~18,000、好ましくは100~1,000、さらに好ましくは170~500の範囲である。また、Xとしては、下記一般式1-1~1-4で表わされる基に含まれる炭素-炭素二重結合同士を反応させ、Xに由来する構造を繰り返し単位として含むオリゴマー繰り返し単位が通常2~20の状態となったものを用いてもよい。このオリゴマーの分子量は通常100~30,000、好ましくは200~10,000、より好ましくは300~5,000の範囲である。上記一般式1-1~1-4において、JおよびJ’は、それぞれ同一または異なっていてもよいHまたはCH3を表し、nは0または1を表し、RおよびR’は、それぞれ同一または異なっていてもよい、芳香族基、脂環族炭化水素基、エーテル基、またはエステル基を含んでいてもよい炭素数1~600の炭化水素基である。上記RおよびR’の炭素数としては、好ましくは2~100、より好ましくは2~20である。上記一般式1で表されるモノメタアクリレートIとしては、下記一般式1-1-1および一般式1-1-2で表わされるモノメタアクリレートが好ましい。上記式1-1-1および1-2-1において、JはHまたはCH3を表す。R1およびR2は、独立して、H、CH3、またはエチル基を表す。合成の容易さからは、R1およびR2としてはHが好ましい。nは、1~20の整数を表す。合成の容易さからは、nとしては2~10の整数が好ましく、2~4の整数がより好ましい。mは1~2の整数を表すが、後述するMが1価の基である場合m=1であり、Mが2価の基である場合m=2である。lは2~10の整数を表す。lとしては2~6が好ましく、2~4がより好ましい。Mは、水素イオン、アンモニウムイオン、アミンイオン、アルカリ金属イオンから選ばれる1価の陽イオン、または2価の陽イオンであるアルカリ土類金属イオンを表す。上記アンモニウムイオン、アミンイオンの中では、アンモニウムイオン、メチルアミンイオン、ジメチルアミンイオン、およびトリエチルアミンイオン等が好ましい。アルカリ金属イオンとしては、例えば、リチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン、およびルビジウムイオン等が挙げられる。アルカリ土類金属イオンとしては、ベリリウムイオン、マグネシウムイオン、カルシウムイオン、およびストロンチウムイオン等が挙げられる。これらMの中でも、1価のアルカリ金属イオンが好ましく、ナトリウムイオン、カリウムイオン、およびルビジウムイオンがより好ましい。上記一般式1-1-1および1-1-2で表されるモノメタアクリレートの中でも、2-スルホニルエチル-メタアクリレートおよびそのアルカリ金属塩、ならびに3-スルホニルプロピル-メタアクリレートおよびそのアルカリ金属塩が好ましい。これらモノメタアクリレートIの分子量は通常168~18,000、好ましくは180~1,000、より好ましくは200~500の範囲である。上記モノメタアクリレートIは、1種単独で、あるいは2種以上組み合わせて用いてよい。また、これらモノメタアクリレートIは、そのモノメタアクリレートI同士が反応して生成したオリゴマーの状態となったものとして、あるいはモノメタアクリレートと該オリゴマーの混合物として用いてもよい。上記モノメタアクリレートIは公知の方法、または公知の方法に準ずる方法により製造できる。例えば、特公昭49-36214号公報、特公昭51-9732号公報、特開昭63-284157号公報、米国特許第3024221号明細書に記載された方法等により、上記モノメタアクリレートIは製造できる。より具体的には、一般式1-1-1で表されるモノメタアクリレートは、例えば、アルカリ金属炭酸塩の存在下、メタアクリル酸とプロパンスルトンとを反応させる方法により製造でき、また一般式1-1-2で表されるモノメタアクリレートは、例えば、ポリオール化合物の一部の水酸基をハロゲン化水素でハロゲン化し、次いで置換されたハロゲンにアルカリ金属スルホネートを反応させて水酸基を有するアルカリ金属スルホネート化合物を合成し、最後に水酸基とメタアクリル酸ハライドまたはメタアクリル酸と反応させる方法により製造できる。上記化合物IVを、上記多価単量体IIを含む混合物に添加すると、これら混合物中に含まれる基と反応、典型的にはマイケル付加反応が起こるものと考えられる。また、上記化合物IVを、上記多価単量体IIおよびモノメタアクリレートIを含む混合物に添加すると、これら混合物中に含まれる基と反応、典型的にはマイケル付加反応が起こるものと考えられる。上記多価単量体IIおよびモノメタアクリレートIを含む混合物中に、多価単量体IIが最も多く含まれる場合には、上記化合物IVは多価単量体IIと最も高い確率で反応し、主反応となると考えられる。その場合について、多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIの混合物中で起こっていると考えられる主反応について、典型的な化合物を使った代表的な反応を以下に図示して説明する。まず、化合物IVを多価単量体IIモノメタアクリレートIの混合物に添加する。化合物IVはほとんどの場合固体状であるため、そのまま上記混合物に添加しても反応が進行し難い。したがって、通常、化合物IVは溶剤に溶解して添加される。溶剤としては、例えば、水、アルコール類、ジメチルスルホキシド、スルホラン、ジメチルホルムアルデヒド、N-メチルピロリドン、N,N-ジメチルイミダゾリジノン、およびこれら溶剤を混合した溶剤などの極性溶剤が用いられる。メルカプト基とアニオン性親水基の一つであるスルホン酸基とを有する化合物が多価単量体IIと反応する場合、通常室温で混合することにより反応が進行する。反応速度を向上させたい場合、3級アミン類、ホスフィン類などの塩基性触媒を添加すればよい。この塩基性触媒の添加量は、化合物IVメルカプト基とスルホン酸基とを有する化合物および多価単量体IIの合計重量に対して通常0.02~50wtの範囲であり、好ましくは0.1~10wtの範囲である。また、別の方法で反応速度を向上させたい場合、上記触媒添加に替えてあるいは上記触媒添加に加えて、室温以上例えば30~100°Cの範囲に加熱してもよい。さらに反応速度を向上させたい時には100°C以上に加熱してもよいが、多価単量体IIに含まれるメタアクリロイル基が重合する場合がある。アニオン性親水基の1つであるアミノ基とスルホン酸基とを有する化合物と多価単量体IIとの反応は、室温で混合すると進行する。特に、スルホン酸基が塩になっている場合例えば、化合物がアミノエチルスルホン酸ナトリウム塩である場合は、反応部位であるアミノ基がスルホン酸基との相互作用がほとんどなくフリーの状態にあるため、塩基性触媒を添加しなくても室温で混合するだけで容易に多価単量体IIとの反応が進行する。このBの反応は、の反応よりも早い傾向にある。反応が早すぎる場合には、アミノ基とスルホン酸基とを有する化合物を少量ずつ滴下するか、もしくは冷水浴などで除熱しながら反応すればよい。また、アミノ基とスルホン酸基とを有する化合物に含まれるスルホン酸基が塩になっていない場合例えば、化合物がアミノエチルスルホン酸である場合は、分子内または分子間でアミノ基とスルホン酸基が相互作用した塩を形成し、反応部位であるアミノ基の反応を阻害するために反応が遅くなる傾向にある。反応速度を向上させるには、例えば、ナトリウムメトキシド、水酸化ナトウム、水酸化カリウム等の塩基でスルホン酸基を中和すればよい。反応速度を向上させたい場合、と同様に室温以上例えば30~100°Cの範囲に加熱してもよい。なお、100°C以上に加熱してもよいが、多価単量体IIに含まれるメタアクリロイル基が重合する場合がある。化合物IVとしてフェノール性水酸基典型的にはベンゼン環に直結した水酸基とスルホン酸基とを有する化合物を用いた場合の反応は、の反応とほぼ同様である。ただし、の反応よりもかなり遅いため、反応速度を向上させるに、例えば通常100°C以上、好ましくは200°C以上に加熱すればよく、あるいは、紫外線等のエネルギー線を照射すればよい。ベンゼン環に直結したアミノ基を有するスルホン酸化合物では、とほぼ同様である。が、と比較して若干反応性が落ちる傾向にある。必要に応じて30~100°Cの範囲で加熱してもよい。また、さらに反応速度を向上させるために、と同様に100°C以上に加熱してもよいが、多価単量体IIが重合する場合がある。なお、上述した~の反応がほとんど進行しない場合であっても、混合物中にモノメタアクリレートIが含まれる場合には、未反応の化合物がアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIと相互作用するため、モノメタアクリレートIに由来するアニオン性親水基を硬化物の内部から外気に接する表面基材上に形成された単層膜の場合には、膜の基材に接する表面から膜の外気に接する表面に向かって傾斜させることもできる。このように、上記化合物IVを多価単量体IIおよびモノメタアクリレートIとの混合物に含ませることにより、高い確率で、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物多価単量体が生成すると考えられる。そのため、単量体組成物中にモノメタアクリレートIが含まれる場合には、多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIなどを混合することにより得られた混合物を基材に塗布すると、この混合物に含まれる溶剤が乾燥する過程で、混合による反応生成物、典型的には上述したスルホン酸基が導入された反応生成物が、2以上のメタアクリロイル基を有する多価単量体IIとモノメタアクリレートIとに相互作用するため、モノメタアクリレートIが塗布表面すなわち外気に接する表面基材上に形成された単層膜の場合には、基材接触面とは反対の面へ傾斜する効果が安定化し、良好な傾斜構造を有する未硬化物、例えば組成物膜が得られると考えられる。また、単量体組成物中にモノメタアクリレートIが含まれない場合には、モノメタアクリレートIが含まれている場合と比較してさらに高い確率で、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物多価単量体が生成すると考えられる。したがって、単量体組成物中にモノメタアクリレートIが含まれない場合であっても、多価単量体II、および化合物IVなどを混合することにより得られた混合物を基材に塗布すると、混合物に含まれる溶剤が乾燥する過程で、混合による反応生成物、典型的には上述したスルホン酸基が導入された反応生成物自身が溶剤と相互作用し、溶剤の蒸発に伴って塗布物の外気に接する表面基材上に形成された単層膜の場合には、基材接触面とは反対の面へ、傾斜集中化することにより、傾斜構造を有する組成物膜が得られると考えられる。このような組成物膜を後述する方法により重合させることにより、本発明の高品質な親水性硬化物、例えば親水性を有する単層膜を得ることができる。モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、上記モノメタアクリレートIと多価単量体IIとの配合比は親水性硬化物、例えば単層膜に要求される特性に応じて適宜設定できるが、モル比で、モノメタアクリレートI:多価単量体IIが通常15:1~1:1000の範囲、好ましくは2:1~1:1000の範囲、より好ましくは1:1~1:500の範囲、さらに好ましくは1:2~1:500の範囲、特に好ましくは1:3~1:300の範囲で使用する。また、上記モノメタアクリレートI:多価単量体IIは、モル比で、好ましくは15:1~1:30の範囲、より好ましくは2:1~1:20の範囲、さらに好ましくは1:1~1:25の範囲、特に好ましくは1:1~1:15の範囲、最も好ましくは1:3~1:23の範囲で使用する場合もある。また、上記化合物IVの配合比も親水性硬化物、例えば単層膜に要求される特性に応じて適宜設定できるか、典型的にはモノメタアクリレートIを使用しない場合、あるいはモノメタアクリレートIの使用量がわずかである場合には、例えば、多価単量体II100重量部に対して、通常0.01~200重量部の範囲、好ましくは0.01~100重量部の範囲、より好ましくは0.05~80重量部、さらに好ましくは0.1~60重量部の範囲で使用する。モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、上記化合物IVは、モノメタアクリレートIおよび多価単量体IIの合計100重量部に対して、通常0.01~30重量部の範囲、好ましくは0.05~20重量部の範囲、より好ましくは0.1~10重量部の範囲で使用してもよい。上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、ならびに上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物には、さらにこれらとは異なる他の単量体IIIが含まれていてもよい。他の単量体IIIとしては、モノメタアクリレートIとは異なる重合性不飽和二重結合を有する単価単量体、モノメタアクリレートIおよび多価単量体IIとは異なるイソシアナト基を有する化合物などがある。上記他の単量体IIIとしては、例えば、メタアクリル酸、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート、ヒドロキシブチルアクリレート、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸ブチル、メタアクリル酸イソボルニル、N,N-ジメチル-アミノエチル-メタアクリレート、N,N-ジメチル-アミノエチル-メタアクリレート四級化物、ビニルスルホン酸ナトリウム、スチレンスルホン酸、スチレンスルホン酸ナトリウム、スチレンスルホン酸カリウム、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸カリウム、アリルメタアクリレート、ジエチレングリコーリビスアリルカーボネート、ジアリルフタレート、ジビニルベンゼン、ジビニルスルホン、グリシジルメタアクリレート、3-イソプロペニル-α,α-ジメチル-ベンジルイソシアナート、メタアクリロイルイソシアナート、メタアクリロイルオキシエチルイソシアナート、キシリレンジイソシアナート、ヘキサメチレンジイソシアナート、ビスイソシアナトメチルノルボルナン、イソホロンジイソシアナート、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、ビス4-イソシアナト-シクロヘキシルメタン等が挙げられる。上記他の単量体IIIの配合比も親水性硬化物、例えば単層膜に要求される特性に応じて適宜設定できる。例えば、柔軟性、靭性等の物性の調節を目的とする場合には、上記他の単量体IIIは、モノメタアクリレートIおよび多価単量体IIの合計モル数に対して、通常1~100モル、好ましくは1~49モル、より好ましくは1~40モルの範囲で使用できる。また、上記他の単量体IIIは、多価単量体IIの合計モル数に対して、通常1~100モル、好ましくは1~49モル、より好ましくは1~40モルの範囲で使用してもよい。また、例えば、本発明の親水性硬化物、例えば単層膜を防曇材料、防汚材、帯電防止材料などの用途、あるいはこの単層膜を含む積層体として用いようとする場合には、上記他の単量体IIIは、多価単量体IIの合計モル数に対して、通常1~49モル、好ましくは1~30モル、より好ましくは3~20モルの範囲で使用できる。また、上記他の単量体IIIは、モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、モノメタアクリレートIおよび多価単量体IIの合計モル数に対して、通常1~49モル、好ましくは1~30モル、より好ましくは3~20モルの範囲で使用してもよい。さらに、上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、ならびに上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物には、必要に応じて、重合開始剤、重合促進剤、紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定剤HALS、溶剤、触媒、赤外線吸収剤、ラジカル捕捉剤、内部離型剤、酸化防止剤、重合禁止剤、色素、バインダー、レベリング剤等の添加剤が含まれていてもよい。上記混合物から本発明の親水性硬化物、例えば単層膜を製造する際には、混合物を重合させるが、放射線、例えば、紫外線により重合させる場合には、光重合開始剤を混合物に添加する。光重合開始剤としては、光ラジカル重合開始剤、光カチオン重合開始剤、および光アニオン重合開始剤等が挙げられるが、これら光重合開始剤の中でも、光ラジカル重合開始剤が好ましい。上記光ラジカル重合開始剤としては、例えば、イルガキュアー127チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー651チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー184チバスペシャリティーケミカルズ社製、ダロキュアー1173チバスペシャリティーケミカルズ社製、ベンゾフェノン、4-フェニルベンゾフェノン、イルガキュアー500チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー2959チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー907チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー369チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー1300チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー819チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー1800チバスペシャリティーケミカルズ社製、ダロキュアーTPOチバスペシャリティーケミカルズ社製、ダロキュアー4265チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアーOXE01チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアーOXE02チバスペシャリティーケミカルズ社製、エサキュアーKT55ランベルティー社製、エサキュアーONEランベルティー社製、エサキュアーKIP150ランベルティー社製、エサキュアーKIP100Fランベルティー社製、エサキュアーKT37ランベルティー社製、エサキュアーKTO46ランベルティー社製、エサキュアー1001Mランベルティー社製、エサキュアーKIP/EMランベルティー社製、エサキュアーDP250ランベルティー社製、エサキュアーKB1ランベルティー社製、2,4-ジエチルチオキサントン等が挙げられる。これら光重合開始剤の中でも、イルガキュアー127チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー184チバスペシャリティーケミカルズ社製、ダロキュアー1173チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー500チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー819チバスペシャリティーケミカルズ社製、ダロキュアーTPOチバスペシャリティーケミカルズ社製、エサキュアーONEランベルティー社製、エサキュアーKIP100Fランベルティー社製、エサキュアーKT37ランベルティー社製およびエサキュアーKTO46ランベルティー社製などが好ましい。上記光カチオン重合開始剤としては、例えば、イルガキュアー250チバスペシャリティーケミカルズ社製、イルガキュアー784チバスペシャリティーケミカルズ社製、エサキュアー1064ランベルティー社製、CYRAUREUVI6990ユニオンカーバイト日本社製、アデカオプトマーSP-172旭電化社製、アデカオプトマーSP-170旭電化社製、アデカオプトマーSP-152旭電化社製、アデカオプトマーSP-150旭電化社製等が挙げられる。これら光重合開始剤の使用量は、上記光重合開始剤の使用量は、多価単量体IIおよび必要に応じて含まれる他の単量体IIIの合計100重量部に対して、好ましくは0.1~20重量部の範囲、より好ましくは0.5~10重量部の範囲、さらに好ましくは1~5重量部の範囲である。また、モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、モノメタアクリレートI、多価単量体II、および必要に応じて含まれる他の単量体IIIの合計100重量部に対して、好ましくは0.1~20重量部の範囲、より好ましくは0.5~10重量部の範囲、さらに好ましくは1~5重量部の範囲であってもよい。上記光重合開始剤を使用する場合には、光重合促進剤を併用してもよい。光重合促進剤としては、例えば、2,2-ビス2-クロロフェニル-4,5’-テトラフェニル-2’H-<1,2’>ビイミダゾルイル、トリス4-ジメチルアミノフェニルメタン、4,4’-ビスジメチルアミノベンゾフェノン、2-エチルアントラキノン、カンファーキノン等が挙げられる。本発明の親水性硬化物、例えば単層膜を、例えば防汚材料または防曇材料として使用し、長期間外部に曝されても変質しないようにするためには、上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、ならびに上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物に、更に紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定剤を添加した耐候処方とした混合物とすることが望ましい。上記紫外線吸収剤は特に限定はされず、例えば、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、トリアジン系紫外線吸収剤、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤、ベンゾエート系紫外線吸収剤、プロパンジオック酸エステル系紫外線吸収剤、オキサニリド系紫外線吸収剤等の種々の紫外線吸収剤を用いることができる。上記紫外線吸収剤としては、例えば、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-p-クレゾール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-tert-ブチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4,6-ビス1-メチル-1-フェニルエチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-1,1,3,3-テトラメチル-ブチル-6-1-メチル-1-フェニルエチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-3-オン-4-オキサ-ドデシル-6-tert-ブチル-フェノール、2-{5-クロロ2H-ベンゾトリアゾール-2-イル}-4-3-オン-4-オキサ-ドデシル-6-tert-ブチル-フェノール、2-{5-クロロ2H-ベンゾトリアゾール-2-イル}-4-メチル-6-tert-ブチル-フェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4,6-ジ-tert-ペンチルフェノール、2-{5-クロロ2H-ベンゾトリアゾール-2-イル}-4,6-ジ-tert-ブチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-tert-オクチルフェノール、2-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-メチル-6-n-ドデシルフェノール、メチル-3-{3-2H-ベンゾトリアゾール-2-イル-5-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル}プロピオネート/ポリエチレングリコール300の反応性生物等のベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤;2-4-フェノキシ-2-ヒドロキシ-フェニル-4,6-ジフェニル-1,3,5-トリアジン、2-2-ヒドロキシ-4-オキサ-ヘキサデシロキシ-4,6-ジ2、4-ジメチル-フェニル-1,3,5-トリアジン、2-2-ヒドロキシ-4-オキサ-ヘプタデシロキシ-4,6-ジ2、4-ジメチル-フェニル-1,3,5-トリアジン、2-2-ヒドロキシ-4-iso-オクチロキシ-フェニル-4,6-ジ2、4-ジメチル-フェニル-1,3,5-トリアジン、商品名チヌビン400チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン405チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン460チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン479チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製等のトリアジン系紫外線吸収剤;2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系紫外線吸収剤;2,4-ジ-tert-ブチルフェニル-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンゾエート等のベンゾエート系紫外線吸収剤;プロパンジオック酸-{4-メトキシフェニル-メチレン}-ジメチルエステル、商品名ホスタビンPR-25クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンB-CAPクラリアントジャパン株式会社製等のプロパンジオック酸エステル系紫外線吸収剤;2-エチル-2’-エトキシ-オキサニリド、商品名SanduvorVSUクラリアントジャパン株式会社製等のオキサニリド系紫外線吸収剤等が挙げられる。これら紫外線吸収剤の中でもトリアジン系紫外線吸収剤が好ましい傾向にある。上記ヒンダードアミン系光安定剤HinderedAminLightStabilizers:略称HALSは、通常、2,2,6,6-テトラメチルピペリジン骨格を有する化合物の総称であり、分子量により、低分子量HALS、中分子量HALS、高分子量HALS及び反応型HALSに大別される。ヒンダードアミン系光安定剤としては、例えば、商品名チヌビン111FDLチバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、ビス1-オクチロキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート商品名チヌビン123チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン144チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン292チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン765チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名チヌビン770チバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、N,N’-ビス3-アミノプロピルエチレンジアミン-2,4-ビス[N-ブチル-N-1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルアミノ]-6-クロロ-1,3,5-トリアジン縮合物商品名CHIMASSORB119FLチバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名CHIMASSORB2020FDLチバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、コハク酸ジメチル-1-2-ヒドロキシエチル-4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン重縮合物商品名CHIMASSORB622LDチバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、ポリ[{6-1,1,3,3-テトラメチルブチルアミノ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジイル}{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ}ヘキサメチレン{2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルイミノ}]商品名CHIMASSORB944FDチバスペシャリティーケミカルズ株式会社製、商品名Sanduvor3050Liq.クラリアントジャパン株式会社製、商品名Sanduvor3052Liq.クラリアントジャパン株式会社製、商品名Sanduvor3058Liq.クラリアントジャパン株式会社製、商品名Sanduvor3051Powder.クラリアントジャパン株式会社製、商品名Sanduvor3070Powder.クラリアントジャパン株式会社製、商品名VPSanduvorPR-31クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンN20クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンN24クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンN30クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンN321クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビンPR-31クラリアントジャパン株式会社製、商品名ホスタビン845クラリアントジャパン株式会社製、商品名ナイロスタッブS-EEDクラリアントジャパン株式会社製等が挙げられる。上記紫外線吸収剤およびヒンダードアミン系光安定剤の添加量は、特に限定はされないが、多価単量体IIおよび必要に応じて含まれる他の単量体IIIの合計100重量部に対して、紫外線吸収剤は通常0.1~20重量部、好ましくは0.5~10重量部であり、ヒンダードアミン系光安定剤は通常0.1~10重量部、好ましくは0.5~5重量部、より好ましくは1~3重量部の範囲である。また、モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、上記モノメタアクリレートI、多価単量体II、および必要に応じて含まれる他の単量体IIIの合計100重量部に対して、紫外線吸収剤は通常0.1~20重量部、好ましくは0.5~10重量部であり、ヒンダードアミン系光安定剤は通常0.1~10重量部、好ましくは0.5~5重量部、より好ましくは1~3重量部の範囲であってもよい。紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定剤の添加量が上記範囲内である場合には、上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、ならびに上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物などの混合物の重合が十分に行われつつ、得られる親水性硬化物、例えば単層膜の耐候性改良効果が大きくなる。紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定剤の添加量が上記範囲未満である場合には、得られる親水性硬化物、例えば単層膜の耐候性の改良効果が小さくなる傾向にある。一方、紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系光安定剤の添加量が上記範囲を超える場合には、上記単量体組成物の重合が不十分な場合がある。上記単量体組成物と混合できる溶剤としては、表面が親水性の硬化物が得られる限り特に制限はないが、本発明で用いる単量体組成物に含まれる構成成分に対して反応したり、該構成成分と塩を形成したりするなど相互作用の強すぎる溶剤は好ましくない。例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-エチル-エタノールアミン、N-2-エチルヘキシルエタノールアミン、N-ブチル-ジエタノールアミン、N-ヘキシル-ジエタノールアミン、N-ラウリル-ジエタノールアミン、N-セチル-ジエタノールアミンなどのヒドロキシエチルアミノ構造を有するエタノールアミン系化合物NRaRbCH2CH2OH:RaおよびRbは独立して、水素、炭素数1~15のアルキル基、またはCH2CH2OH基である。は、スルホン酸基に代表されるアニオン性親水基と塩または塩に近い形を形成しやすく、また蒸発しにくいため、塗布した混合物から溶剤を除去しようとしても、外気に接する表面へ移動しにくく内部に残留する傾向にある。したがって、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物、および、単量体組成物にモノメタアクリレートIが含まれる場合にはアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIは、塗布物の外気に接する表面への傾斜集中化起こりにくい傾向にある。そのため、上記エタノールアミン系化合物は溶剤としては望ましくない。上記溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノールIPA、1-プロパノール、1-ブタノール、イソブタノール、2-ブタノール、1-ペンタノール1-アミルアルコール、イソペンタノール、2-メチル-1-ブタノール、ベンジルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、シクロヘキサノール等の一価アルコール、エチレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,2-プロピレングリコール、グリセリン等の多価アルコール;シクロヘキサノン、2-メチルシクロヘキサノン、アセトンなどのケトン;蟻酸、酢酸、プロピオン酸などのカルボン酸;酢酸メチル、エチレングリコールモノアセテート、エチレングリコールジアセテートなどのカルボン酸エステル;エチレンカーボネート、1,2-プロピレンカーボネートなどの炭酸エステル;ジオキサン、アニソール、アルキレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル;2-メトキシ-1-エタノールメトキシエタノール、2-エトキシ-1-エタノールエトキシエタノール等のアルコキシエタノール、2-メトキシ-1-プロパノールメトキシプロパノール等のアルコキシプロパノールなどのアルコキシアルコール;スルホランなどの非プロトン性スルホン;DMSOジメチルスルホキシドなどの非プロトン性スルホキシド;N,N’-ジメチルホルムアミドDMF、N,N’-ジメチルイミダゾリジノンDMI、N,N’-ジメチルアセトアミドDMACなどのアミド;アセトニトリル、ブチロニトリルなどのニトリル;および水、水とアルコールとの混合物等の上記化合物の混合物等の極性溶剤が挙げられる。上記溶剤は比較的極性の高い溶剤であるが、本発明の単量体組成物と溶剤との混合物を作製する場合、極性の高い溶剤が好ましい傾向にある。極性の高い溶剤を単量体組成物に混合すると、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物、および、単量体組成物にモノメタアクリレートIが含まれる場合には、さらにアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIが、混合物の塗布物から溶剤を除去する過程で、溶剤が塗布物の外気に接する表面から除去されることに伴って、塗布物表面基材上に単量体組成物を含む混合物を塗布した場合には、基材との接触面とは反対の面へ傾斜集中化することにより、傾斜構造が形成される。そのため、溶剤は、上記傾斜集中化を起こり易くするために、単量体組成物中に含まれる上記アニオン性親水基と適度な相互作用を有することが好ましい。このような極性を表す指標として、溶解パラメーターSP値が広く知られている。溶解パラメーターSP値は以下に示す簡易計算法によって容易に計算することができる。溶解パラメーターσの計算式11mol当たりの蒸発潜熱Hb=21×273Tb単位:cal/mol,Tb:沸点°C225°Cでの1mol当たりの蒸発潜熱H25=Hb×{10.175×Tb-25/100}単位:cal/mol,Tb:沸点°C3分子間結合エネルギーE=H25-596単位:cal/mol4溶剤1mlcm3当たりの分子間結合エネルギーE1=E×D/Mw単位:cal/cm3,D:密度g/cm3,MW:分子量5溶解パラメーターSP値σ=E11/2単位:cal/cm3上記極性溶剤の中では、簡易計算法によって計算された溶解度パラメーターSP値σcal/cm3が、9.3以上の溶剤が好ましく、9.5以上の溶剤がより好ましい。溶解度パラメーターSP値が上記値未満の溶剤を大量に含有する、モノメタアクリレートI、多価単量体IIおよび化合物IVを含む上記混合物を基材等に塗布して塗膜を形成させた場合、得られる本発明の親水性硬化物、例えば単層膜の構造、具体的にはアニオン性親水基の傾斜構造表面集中化が不完全になり易く、親水性が低下する傾向にある。上記好ましい溶解度パラメーターの範囲にある溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、1-プロパノール、イソプロパノールIPA、1-ブタノール、イソブタノール、1-ペンタノール1-アミルアルコール、シクロヘキサノール;シクロヘキサノン;2-メトキシ-1-プロパノールメトキシプロパノール、2-メトキシ-1-エタノールメトキシエタノール、2-エトキシ-1-エタノールエトキシエタノール;DMFN,N’-ジメチルホルムアミド;アセトニトリル;水等が挙げられる。また、上記溶剤が2以上の化合物を含む混合溶剤である場合には、少なくともその1つが、上記溶解度パラメーターの条件を満たしていればよい。溶剤中に含まれるその1つの化合物の溶解度パラメーターが上記条件を満たしている場合には、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物、および、単量体組成物にモノメタアクリレートIが含まれる場合にはアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートI化合物1に由来するアニオン性親水基と、溶剤に含まれるその1つの化合物とが一定の相互作用を有するため、この単量体組成物を含む混合物を基材等に塗布して、その混合物から溶剤を除去する際に、塗布された混合物の外気に接する表面にその1つの化合物と同伴してアニオン性親水基が移動することには変わりはなく、その結果として、表面にアニオン性親水基が濃縮されることになるからである。上記混合物に含まれる溶剤の使用量は、本発明により得られる親水性硬化物例えば単層膜の物性、経済性等を考慮して適宜決定できる。溶剤の使用量は、上記単量体組成物を含む混合物に含有される固形分多価単量体II、化合物IV、必要に応じて含まれる単量体I、必要に応じて含まれる単量体IIIおよび上記添加剤の合計量の濃度固形分/固形分溶剤×100で、通常1~99wt、好ましくは10~90wt、より好ましくは20~80wt、さらに好ましくは30~70wtの範囲である。上記溶剤を含む混合物を重合して本発明の親水性硬化物、例えば単層膜を形成させる場合、基材等に単量体組成物を含む混合物を塗布後、後述する重合を行う前に、溶剤を除去するために上記混合物の乾燥を充分行うことが好ましい。上記混合物の乾燥が不十分な場合、多価単量体IIにスルホン酸基が導入された反応生成物、および、単量体組成物にモノメタアクリレートIが含まれる場合にはアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートI、に由来するアニオン性親水基が、塗布物の外気に接する表面への移動がより少なくなるため、得られる親水性硬化物の親水性等がより小さくなる傾向にあり、また塗布物の外気に接する表面に上記アニオン性親水基が移動した場合であっても、上記混合物に溶媒が残存すると、外気に接する表面に存在する大気疎水性との反発する相互作用が働き、塗布物の内部へそのアニオン性親水基がより移動しやすくなる傾向にある。そのため、得られる親水性硬化物、例えば単層膜のアニオン性親水基の外気に接する表面への傾斜が不十分になる場合があり、また親水性が低下する場合があり、さらに基材との密着性も低下する傾向にある。したがって、上記混合物中の重合直前の残存溶剤はより少ない方が好ましい傾向にあり、通常10wt以下、好ましくは5wt以下、より好ましくは3wt以下、さらに好ましくは1wt以下である。乾燥温度は適時決められるが、通常室温~200°Cの範囲、好ましくは30~150°Cの範囲、さらに好ましくは40~100°Cの範囲である。上記混合物の乾燥時間は適時決定すればよいが、生産性を考慮した場合、短時間の方が好ましい傾向にある。例えば、通常10分以下、好ましくは5分以下、より好ましくは3分以下、さらに好ましくは2分以下の時間で乾燥すればよい。乾燥時の雰囲気は大気でも窒素等の不活性ガスでも構わないが、雰囲気の湿度が低い方が得られる親水性硬化物例えば単層膜の外観が悪化ゆず肌、透明性低下などしないなど好ましい傾向にある。具体的には、雰囲気の湿度は70以下が好ましく、60以下がより好ましく、55以下がさらに好ましい。風を伴い溶剤を除去する場合の風速は、好ましくは30m/秒以下、より好ましくは0.1~30m/秒の範囲、さらに好ましくは0.2~20m/秒の範囲、特に好ましくは0.3~10m/秒の範囲である。乾燥時の圧力は特に限定されず、常圧または減圧が比較的に好ましいが、微加圧であってもよい。上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、ならびに上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物には、必要に応じて、上記添加剤以外の添加剤を添加してもよい。例えば、機械的および熱的強度を向上させたり、光応答性および殺菌性等を付与する目的等で、シリカ、酸化チタン、その他の金属および金属酸化物等を添加することもできるし、上記混合物を重合することにより得られる樹脂組成物の屈折率を高くするために硫黄原子を有する単量体を添加することもできるし、殺菌性、抗菌性を付与するために、銀、リチウム等の金属塩、ヨウ素及びヨードニウム塩等を上記組成物に添加することができる。これら添加剤の添加量は、その目的に応じて適宜設定できるが、多価単量体IIおよび必要に応じて含まれる他の単量体IIIの合計100重量部に対して、通常0.01~200wtの範囲、好ましくは0.1~100wtの範囲である。また、モノメタアクリレートIが単量体組成物に含まれる場合には、モノメタアクリレートI、多価単量体IIおよび必要に応じて含まれる単量体IIIの合計質量に対して、通常0.01~200wtの範囲、好ましくは0.1~100wtの範囲であってもよい。上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む混合物、または上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む混合物を基材等に塗布して重合することにより、本発明の親水性硬化物、例えば単層膜が得られる。上記重合方法には特に制限はなく、例えば、熱または放射線を用いて、あるいは両者を併用して重合することができる。上記重合は大気下で行うこともできるが、窒素等の不活性ガス雰囲気下で行った場合は重合時間を短縮できる点で好ましい。熱を用いて重合する場合、通常、上記単量体組成物を含む混合物に有機過酸化物等の熱ラジカル発生剤を加え室温から300°C以下の範囲で加熱する。放射線を用いて重合する場合、放射線としては波長領域が0.0001~800nm範囲のエネルギー線を用いることができる。上記放射線は、α線、β線、γ線、X線、電子線、紫外線、可視光等に分類されおり、上記混合物の組成に応じて適宜選択して使用できる。これら放射線の中でも紫外線が好ましく、紫外線の出力ピークは、好ましくは200~450nmの範囲、より好ましくは230~445nmの範囲、さらに好ましくは240~430nm範囲、特に好ましくは250~400nmの範囲である。上記出力ピークの範囲の紫外線を用いた場合には、重合時の黄変及び熱変形等の不具合が少なく、且つ紫外線吸収剤を添加した場合も比較的に短時間で重合を完結できる。また、上記単量体組成物中に紫外線吸収剤、ヒンダードアミン系安定剤が添加されている場合には、出力ピークが250~280nmまたは370~430nmの範囲の紫外線を用いることが好ましい。放射線により上記単量体組成物の重合を行う場合には、酸素による重合阻害を回避する目的で、上記混合物を基材等に塗布して、必要に応じて乾燥を行った後、該塗布層を被覆材フィルム等で被覆し放射線を照射して重合してもよい。被覆材で該塗布層を被覆する際には、該塗布層と被覆材との間に空気酸素を含まないように密着することが望ましい。酸素を遮断することにより、例えば、光重合開始剤量および放射線照射量を減らせる場合がある。上記被覆材としては、酸素が遮断される材料であれば如何なる材料および形態でも構わないが、操作性の面からフィルムが好ましく、それらフィルム中でも放射線重合が容易な透明フィルムが好ましい。フィルムの厚さは通常3~200μmの範囲であり、それらの中でも5~100μmが好ましく、10~50μmであればさらに好ましい。上記被覆材として好ましく用いられるフィルムの材質としては、例えば、ポリビニルアルコールPVA、エチレンビニルアルコール共重合体等のビニルアルコール系重合体、ポリアクリルアミド、ポリイソプロピルアクリルアミド、ポリアクリロニトリル、ポリカーボネートPC、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリスチレンPS、二軸延伸ポリプロピレンOPPが挙げられる。なお、装置は高価だが、0.01~0.002nmの範囲の電子線を放射線として用いると、短時間で重合が完結できるため好ましい。このようにして得られた本発明の親水性硬化物からなる単層膜では、アニオン性親水基であるスルホン酸基、カルボキシル基およびリン酸基の表面濃度Saと、これらアニオン性親水基の単層膜膜厚1/2地点における深部濃度Daの傾斜度アニオン濃度比Sa/Daが通常1.1以上である。上記傾斜度アニオン濃度比Sa/Daは、好ましくは12以上、より好ましくは1.3以上である。なお傾斜度アニオン濃度比Sa/Daは通常20.0以下である。本発明の単層膜は、通常、基材の少なくとも片面上に設けられたアニオン性親水基を有する被膜として設けられている。そしてこの単層膜中では、アニオン性親水基が、基材側の膜深部から表面まで分布し、特に単層膜が外気と接する最表面に多く分布するように濃度差傾斜度アニオン濃度比Sa/Daを有している。これは、上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む混合物、または上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む混合物を基材等に塗布して、熱、放射線等により重合すると、親水性のアニオン性親水基が外気に接する表面に自己集合した後、樹脂組成物からなる硬化物からなる膜が形成されるためであると考えられる。また、上記化合物IVを含まず、モノメタアクリレートIおよび上記多価単量体IIを含む混合物を重合して得られた硬化物からなる単層膜の場合には、その混合物を基材等に塗布する条件が変化すると、単層膜中のアニオン性親水基の分布が比較的大きく変化して安定しない場合があり、著しい場合には、モノメタアクリレートIが、外気と接する表面に過剰に傾斜した結果、ブリードアウトを起こし、透明性が低下してしまう場合があった。しかし、上記化合物IVを含む混合物を重合して得られる本発明の親水性硬化物、例えば単層膜では、そのような現象は起こりにくく、上述のアニオン濃度比を有する親水性硬化物、例えば単層膜を安定して製造できる。さらに、上記化合物IVおよびモノメタアクリレートIを含まず、多価単量体IIからなる混合物を重合して得られた硬化物、例えば単層膜の場合には、上記アニオン性親水基の傾斜構造が形成されないため、親水化は困難である。このように、本発明の親水性硬化物からなる単層膜は、その表面に高親水性基のアニオンが高濃度で存在するので、防曇性、防汚性またはセルフクリーニング性、帯電防止性または埃付着防止性等に優れる。上記傾斜度アニオン濃度比は、所定の単層膜サンプルを斜めに切断し、単層膜の外気に接していた表面と、単層膜の膜厚1/2地点とにおける、アニオン性親水基であるスルホン酸基、カルボキシル基およびリン酸基の濃度を、飛行時間型2次イオン質量分析装置TOF-SIMSを用いてそれぞれ測定して、その値から求める。本発明の親水性硬化物からなる単層膜の水接触角は通常30°以下であり、好ましくは20°以下より好ましくは10°以下である。水接触角が上記数値以下の単層膜は、親水性が高く、水となじみ濡れやすく親水性材料として優れる。そのため、例えば、防曇材料、防曇被膜以下、防曇コートとも言う、防汚材料、防汚被膜またはセルフクリーニングコート、並びに帯電防止材、帯電防止被膜またはほこり付着防止コート等に有用である。たとえば、防曇コートとして用いた場合には、膜表面に水滴が広がり水膜を形成させることができるため防曇効果に優れ、またセルフクリーニングコートとして用いると水が汚れとコーティング面の間に入り込み汚れを浮かせて除去することができるため防汚効果に優れている。また、本発明の単層膜はアニオン性親水基を有するため、従来のノニオン性親水基を有する被膜に比べ帯電防止性に優れ、帯電防止材、帯電防止被膜、ほこり付着防止コート等としても有用である。上記水接触角が20°以下、好ましくは10°C以下である場合は、本発明の親水性硬化物からなる単層膜は、防曇材料、防汚材料、帯電防止材料として特に好ましく用いられる。なお、上記水接触角は通常0°以上である。本発明で得られる上記親水性硬化物、例えば単層膜は、表面硬度が高いだけでなく、透明性も高く、また得られる親水性硬化物、例えば単層膜の割れも少ない。化合物IVを含まないモノメタアクリレートI、多価単量体IIを含む混合物を重合して得られる親水性硬化物、例えば単層膜では、この混合物を基材等に塗布する際の条件が変化すると、親水性硬化物、例えば単層膜中のアニオン性親水基の分布が比較的大きく変化して安定しない場合があり、著しい場合には、モノメタアクリレートIの移動速度が大きすぎて、外気と接する表面に過剰に傾斜した結果、重合の際にモノメタアクリレートIのブリードアウトが生じて、親水性硬化物、例えば単層膜の透明性が失われたり、またアニオン性親水基が不均一に分散するために膜が割れやすくなってしまったり、基材と親水性硬化物、例えば単層膜との密着性が損なわれる場合があった。しかし、上記化合物IVを含む混合物を重合して得られる本発明の親水性硬化物、例えば単層膜では、化合物IVのメルカプト基、水酸基、またはアミノ基が、典型的には、多価単量体IIに含まれるメタアクリロイル基と優先的にマイケル付加反応を起こす。そのため、例えば上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む混合物の場合には、基材等への塗布物に含まれる生成したスルホン酸基とアクリロイル基を有する反応物が、周囲に存在するアニオン性親水基を有するモノメタアクリレートIに相互作用してモノメタアクリレートIの外気に接する表面への移動速度を緩和することによって、単量体組成物を含む混合物の塗布条件および溶剤の除去条件例えば、蒸発条件が変動したとしても、モノメタアクリレートIの外気に接する表面への急速な集中傾斜が抑制されることにより、親水性硬化物からのアニオン性親水基を含む成分のブリードアウトが抑制され、結果として、従来よりもアニオン性親水基が、親水性硬化物、例えば単層膜全体に均一に分散した傾斜構造が安定して形成されるようになり、得られる親水性硬化物例えば単層膜の厚みが大きくなっても透明性が維持される傾向にある。また、化合物IVを含まない多価単量体IIおよびモノメタアクリレートIを含む混合物から親水性硬化物、例えば単層膜を作製する場合は、親水性硬化物の比表面積が大きくなる例えば、単層膜の膜厚が小さくなる場合であっても、表面に傾斜化集中化する親水性のモノメタアクリレートIが不足する場合があり、結果として、外気に接する表面で親水性のモノメタアクリレートIを主成分とする相と疎水性の多価単量体IIを主成分とする相との相分離が起こり、透明性が損なわれ易い傾向にある。一方、多価単量体IIおよびモノメタアクリレートIに加えて、化合物IVを含む混合物から親水性硬化物、例えば単層膜を作製すると、生成した親水性のスルホン酸基とアクリロイル基とを有する反応物自身も傾斜化集中化することにより、外気に接する表面で、モノメタアクリレートIに加えてさらに親水性成分が補われるとともに、親水性のモノメタアクリレートIと疎水性の多価単量体IIとに相互作用して相溶化することにより、相分離が抑制されて透明性が維持され易くなる。また、モノメタアクリレートIを含まない多価単量体IIおよび化合物IVをを含む混合物から親水性硬化物、例えば単層膜を作製する場合は、基材等への塗布物に含まれる生成したスルホン酸基とアクリロイル基を有する反応物自身が外気に接する表面へ移動するが、一般的に分子量がモノメタアクリレートIよりも小さく、移動速度が遅いため、外気に接する表面への急速な集中傾斜が抑制され、得られる親水性硬化物例えば単層膜の厚みが大きくなってもブリードアウトによる透明性低下が起こり難く、透明性が維持される傾向にある。また、親水性硬化物の比表面積が大きくなる例えば、単層膜の膜厚が小さくなる場合であっても、生成したスルホン酸基とアクリロイル基とを有する反応物は、通常、モノメタアクリレートIよりも多価単量体IIに対する相互作用が大きく溶解度が高いため、外気に接する表面に傾斜化集中化しても多価単量体IIとの相分離が起こりにくく、透明性が維持される場合がある。さらに、通常は親和性が低く反発するはずの、モノメタアクリレートIに由来する親水性部分と、多価単量体IIに由来する疎水性部分とが化合物と多価単量体IIとの反応生成物が存在して、この反応生成物がモノメタアクリレートIのみならず多価単量体IIに対しても親和的相互作用をすることにより、硬化物、例えば単層膜の靭性を従来よりも向上し、割れにくくなり、さらに磨耗性も向上させたものと推定される。本発明の親水性硬化物、典型的には単層膜共重合体の膜厚は、用途により適宜決め得るが、通常0.05~500μm、好ましくは0.1~300μm、より好ましくは0.5~100μm、さらに好ましくは1~30μm、特に好ましくは2~15μmの範囲である。本発明の親水性硬化物、例えば単層膜の形成方法には特に制限はないが、例えば、モノメタアクリレートI、多価単量体II、および化合物IVを含む上記単量体組成物を基材表面に塗布した後、必要に応じて乾燥した後、重合させることによって形成することができる。上記基材としては、例えば、ガラス、シリカ、金属、金属酸化物等の無基材料からなる基材、ポリメチルメタクリレート、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、塩化ビニル樹脂、シリコーン樹脂、紙、パルプ等の有基材料からなる基材、及びこれらの無機材料あるいは有基材料からなる基材の表面に塗装が施された、塗料硬化物層を有する基材等が挙げられる。また、これら基材表面は必要に応じて、基材表面を活性化することを目的に、コロナ処理、オゾン処理、酸素ガスもしくは窒素ガス等を用いた低温プラズマ処理、グロー放電処理、化学薬品等による酸化処理、火炎処理等の物理的または化学的処理を施すこともできる。またこれら処理に替えてあるいはこれら処理に加えてプライマー処理、アンダーコート処理、アンカーコート処理を施してもよい。上記プライマー処理、アンダーコート処理、アンカーコート処理に用いるコート剤としては、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリウレタン系樹脂、エポキシ樹脂、フェノール系樹脂、メタアクリル系樹脂、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリエチレンおよびポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂またはその共重合体ないし変性樹脂、セルロース系樹脂等の樹脂をビヒクルの主成分とするコート剤を用いることができる。上記コート剤としては、溶剤型コート剤、水性型コート剤のいずれであってもよい。これらコート剤の中でも、変性ポリオレフィン系コート剤、エチルビニルアルコール系コート剤、ポリエチレンイミン系コート剤、ポリブタジエン系コート剤、ポリウレタン系コート剤;ポリエステル系ポリウレタンエマルジョンコート剤、ポリ塩化ビニルエマルジョンコート剤、ウレタンアクリルエマルジョンコート剤、シリコンアクリルエマルジョンコート剤、酢酸ビニルアクリルエマルジョンコート剤、アクリルエマルジョンコート剤;スチレン-ブタジエン共重合体ラテックスコート剤、アクリルニトリル-ブタジエン共重合体ラテックスコート剤、メチルメタアクリレート-ブタジエン共重合体ラテックスコート剤、クロロプレンラテックスコート剤、ポリブタジェンラテックスのゴム系ラテックスコート剤、ポリアクリル酸エステルラテックスコート剤、ポリ塩化ビニリデンラテックスコート剤、ポリブタジエンラテックスコート剤、あるいはこれらラテックスコート剤に含まれる樹脂のカルボン酸変性物ラテックスもしくはディスパージョンからなるコート剤が好ましい。これらコ-ト剤は、例えば、グラビアコ-ト法、リバ-スロ-ルコ-ト法、ナイフコ-ト法、キスコ-ト法などにより塗布することができ、基材への塗布量は、乾燥状態で、通常0.05g/m2~5g/m2である。これらコート剤の中では、ポリウレタン系コート剤がより好ましい。ポリウレタン系のコート剤は、そのコート剤に含まれる樹脂の主鎖あるいは側鎖にウレタン結合を有するものである。ポリウレタン系コート剤は、例えば、ポリエステルポリオール、ポリエーテルポリオール、またはアクリルポリオールなどのポリオールとイソシアネート化合物とを反応させて得られるポリウレタンを含むコート剤である。これらポリウレタン系コート剤の中でも、縮合系ポリエステルポリオール、ラクトン系ポリエステルポリオールなどのポリエステルポリオールとトリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート等のイソシアネート化合物とを混合して得られるポリウレタン系コート剤が、密着性に優れているため好ましい。ポリオール化合物とイソシアネート化合物とを混合する方法は、特に限定されない。また配合比も特に制限されないが、イソシアネート化合物が少なすぎると硬化不良を引き起こす場合があるためポリオール化合物のOH基とイソシアネート化合物のNCO基が当量換算で2/1~1/40の範囲であることが好適である。本発明における基材では、上記表面活性化処理された基材面を含んでもよい。このようにして基材表面を本発明の親水性硬化物からなる単層膜を形成したものは、基材と単層膜とを含む積層体として用いることができる。例えば、上記単層膜が防曇被膜、防汚被膜、または帯電防止被膜である場合には、防曇被膜、防汚被膜またはび帯電防止被膜で基材が被覆された積層体が得られる。また、基材がフィルムの場合には、例えば、本発明の単層膜を形成しない面に、後述の粘着層を設けることもできるし、さらに粘着層の表面に剥離フィルムを設けることもできる。基材フィルムの他の片面に粘着層を積層しておくと、本発明の単層膜を有する積層フィルムを防曇フィルムおよび防汚フィルムとして、ガラス、浴室等の鏡、ディスプレイ、テレビ等の表示材料表面、看板、広告、案内板等の案内板、鉄道、道路等の標識、建物の外壁、窓ガラス等に容易に貼付できる。粘着層に用いる粘着剤は特に制限はなく、公知の粘着剤を用いることができる。粘着剤としては、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、ビニルエーテルポリマー系粘着剤、およびシリコーン粘着剤等が挙げられる。粘着層の厚さは通常2~50μmの範囲、好ましくは5~30μmの範囲である。また、本発明の単層膜および該単層膜を積層した積層体では、単層膜の外気に接する表面を被覆材で被覆しておいてもよい。被覆材により被覆された単層膜および該単層膜を有する積層体では、輸送、保管、陳列等する際に、単層膜が傷ついたり、汚れたりするのを防ぐことができる。上記被覆材としては、放射線により重合して基材等の上に本発明の単層膜を形成させる際に塗膜に密着させていた前述の被覆材をそのまま上記被覆材として用いることもできる。上記被覆材として好ましく用いられるフィルムの材質としては、例えば、ポリビニルアルコールPVA、エチレンビニルアルコール共重合体等のビニルアルコール系重合体、ポリアクリルアミド、ポリイソプロピルアクリルアミド、ポリアクリロニトリル、ポリカーボネートPC、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリスチレンPS、二軸延伸ポリプロピレンOPPが挙げられる。また、上記多価単量体IIおよび化合物IVを含む単量体組成物、または上記多価単量体II、化合物IV、およびモノメタアクリレートIを含む単量体組成物を含む上記混合物を種々の形状の鋳型内で重合させることにより、種々の形状を有する硬化物、例えば単層膜、成形体などを得ることもできる。本発明で得られる親水性硬化物、例えば単層膜および該単層膜を含む積層体は、防曇材料、防汚材料、帯電防止材料等として好適に使用できる。上記親水性硬化物、例えば単層膜および積層体は、例えば、車両及び車両材料、船舶及び船舶材料、航空機及び航空基材料、建築物及び建築材料、車両、船舶、航空機及び建築物等の窓、鏡、外壁、外装、ボディー、ホイール、内壁、内装、床、家具及び家具材料、衣服、布、繊維、風呂場及び台所用材料、換気扇、配管、配線、電化製品及びその材料、ディスプレイ及びその材料、光学フィルム、光ディスク、眼鏡、コンタクトレンズ、ゴーグル等の光学物品、ランプ及びライト等の照明物品及びその材料、熱交換機等の冷却フィン、フォトレジスト及びインクジェット記録版等の記録印刷材料、化粧品容器及びその材料、反射フィルム、反射板等の反射材料、高速道路等に設置される遮音板、ディスプレイ材料、印刷または印字用プライマー、その他プライマー、フラットパネル、タッチパネル、シート、フィルム、テープ、透明樹脂、及びガラス等の透明材料に被覆して、親水性、防曇性、および防汚性を付与することができる。さらに結露防止性を付与したり、帯電防止性を付与したりすることもできる。以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明がこれら実施例のみに限定されるものではない。なお、本発明において被膜の物性評価は、下記のようにして行った。以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明がこれら実施例のみに限定されるものではない。なお、本発明において被膜の物性評価は下記のようにして行った。<水接触角の測定>協和界面科学社製CA-V型を用いて、室温25°Cにて測定した。<ヘーズの測定>日本電色工業社製ヘーズメーターNDH2000を用いて、1サンプルについて4箇所測定し、平均値を記載した。<耐擦傷性試験>スチールウール0000を用い、1Kgfの荷重をかけて10往復擦る。傷が入らなかった場合を○、1~5本の傷がは入った場合を△、6本~無数に傷が入った場合を×とした。<防曇性の評価>呼気により曇らなかった場合を○、曇った場合を×とした。<防汚性の評価>ゼブラ株製の油性マーカーマッキー極細黒,品番MO120MCBKでマークし、その上に水滴を垂らして30秒放置し、テッシュペーパーでふき取る。マークがふき取れた場合を○、ふき取れずに残った場合を×とした。<密着性の評価>碁盤目剥離試験により評価した。<アニオンおよびカチオン濃度比の測定>基材10表面のコート層20におけるコート層表面40とコート層内部50深部とのアニオン濃度比は、図1に示す試料調製の通りサンプルを切削方向30に向かって斜めに切断し、コート層表面40および単層膜の内部であるコート層内部50膜厚1/2の地点、基材10に接するコート層の内表面で飛行時間型2次イオン質量分析装置を用いてアニオン濃度を測定し、その値からアニオン濃度比Sa/Daを求めた。アニオン濃度比Sa/Da=コート層表面40でのアニオン濃度/コート層20の膜厚1/2の地点でのアニオン濃度表3の分析装置と測定条件TOF-SIMS;ULVAC-PHI社製TRIFT21次イオン;69Ga測定面積;230μm角測定には帯電補正用電子銃を使用表11および表17の分析装置と測定条件TOF-SIMS;IONTOF社製TOF-SIMS51次イオン;Bi32測定面積;400μm2測定には帯電補正用中和銃を使用試料調製等図1に示す通りにサンプルを切削方向30に向かって斜めに切断し、サンプルに対して精密斜め切削を行った後、10×10mm2程度の大きさに切り出し、測定面にメッシュを当て、サンプルホルダーに固定し測定した。評価評価は以下の計算式で行った。尚、各測定点のイオン濃度は、相対強度トータル検出イオンに対するを用いた。アニオン濃度比=表面のアニオン濃度/コート層内部膜中央部のアニオン濃度カチオン濃度比=表面のカチオン濃度/コート層内部膜中央部のカチオン濃度実施例1<重合性組成物の調製>先ず、先願WO2007/064003号公報に記載の組成物を調製した。即ち、モノメタアクリレートIに分類される3-スルホプロピルアクリレートカリウム塩以下SPA-Kと略す1.5g、安定剤としてナイロスタッブS-EEDクラリアントジャパン社製0.1g、およびメタノール25.4gを超音波照射下で攪拌して溶解した。次いで、多価単量体IIに分類される新中村化学社製製品名A-GLY-9Eエトキシ化グリセリントリアクリレート20.0g、同様に多価単量体IIに分類される新中村化学社製製品名A-9530ジペンタエリスリトールポリアクリレート80.0gを順次加えて、混合攪拌し、固形分NV=80wtの重合性組成物130を127.0g得た。得られた重合性組成物130の組成を表1に示す。<化合物IVの添加および反応>化合物IVである3-メルカプトプロピルスルホン酸ナトリウム以下MPS-Naと略す0.5g0.5wt/モノメタアクリレートI多価単量体II、反応触媒としてトリエチルアミン0.05g、および溶剤として2-メトキシエタノール9.25gおよび水0.20gを混合溶解し、均一溶液を得た。得られたMPS-Na溶液10.0gを、上記の重合性組成物130に加え、室温で1時間以上攪拌し一昼夜放置して、均一な反応溶液1を137.0g得た。<コーティング溶液の調製>得られた反応溶液1137.0gに、UV重合開始剤としてイルガキュアー12750wtメタノール溶解液6.1g3wtasイルガキュアー127/化合物I化合物II、および希釈溶剤として2-メトキシエタノール67.0gを加えて混合溶解し、固形分NV=50wtのコーティング溶液1を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液1を、バーコーターで基材タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、直ちに40~50°Cの温風乾燥機に2~3分間装入して溶剤を蒸発させ、最後にUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度6m/分,積算光量900mJ/cm2を通過させて、基材表面にタックフリーな透明膜を形成した。尚、得られた被膜の評価は、付着したゴミなどの影響を除く目的で、表面を軽く流水洗浄しエアガンで付着水を除去した後行った。結果を表2に掲載する。またTOF-SIMSによる1被膜の切削面の相対イオン強度比アニオンおよびカチオン濃度の分布を表3に示す。比較例1化合物IVであるMPS-Naを添加せずに実施例1と同様に試験した。結果を表2に掲載するとともに、TOF-SIMSによる1被膜の切削面の相対イオン強度比アニオンおよびカチオン濃度の分布を表3に示す。実施例2~3化合物IVであるMPS-Naの添加量を変更して実施例1と同様に試験した。結果を表4に掲載する。実施例4得られる硬化膜の膜厚が下記表5の記載の厚みとなるように、実施例1で作製されたコーティング溶液1を、バーコーターで基材タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、40-50°Cの温風乾燥機で2-3分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,積算300mJ/cm2×3回を通過させて、基材表面に透明膜を形成した。得られた透明膜に下記条件でテーバー磨耗試験を行い、試験後にヘーズの測定を行った。結果を表5に示す。<テーバー磨耗試験>測定機器:ロータリーアブレージョンテスター,東洋精機製作所磨耗輪:CS-10F荷重:500g250g250g×2比較例2化合物IVであるMPS-Naを添加せずに実施例4と同様に膜を作製し、得られた膜のテーバー磨耗試験を行い、試験後にヘーズの測定を行った。結果を表5に示す。実施例5~15<重合性組成物の調製>下記表6の配合に従って固形分80wtの重合性組成物1を調製した。<化合物IVの添加および反応>下記表7に記載の化合物IV0.05g化合物IV/モノメタアクリレートI多価単量体II=0.5wtに、溶剤2-メトキシエタノール11.5gおよび水1.0g、ならびに反応触媒トリエチルアミン0.03gを加えて混合溶解し、均一溶液12.58gを得た。得られた化合物IVを含む上記溶液を、上記重合性組成物112.5gに加えて混合し、1時間放置して、固形分40wtの均一な反応溶液2を25.08g得た。<コーティング溶液の調製>得られた反応溶液225.08gに、50wtイルガキュアー127メタノール溶解液0.6g3wt/反応溶液2の固形分を加えて混合し、固形分NV=40wtのコーティング溶液2を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液2を、バーコーター10でPC板タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、直ちに40~50°Cの温風乾燥機に2~3分間装入して溶剤を蒸発させ、最後にUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約5μmのコーティング膜を形成した。尚、得られたコーティング膜の評価は、付着したゴミなどの影響を除く目的で、表面を軽く流水洗浄しエアガンで付着水を除去した後行った。結果を表7に示す。実施例16<化合物IVの反応溶液の調製>下記表8の配合に従ってそれぞれの成分を混合溶解した後、室温で1時間以上放置して化合物IVを反応させ、固形分33wtの反応溶液3を調製した。<コーティング溶液の調製>反応溶液330.3gに、重合開始剤として50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6g加えて混合溶解して、固形分33wtのコーティング溶液3を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液3を、バーコーター14でPC板タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、80°Cの温風乾燥機で10分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約6μmのコーティング膜を形成させた。得られたコーティング膜の評価は、流水洗浄後エアガンで付着水を除去した後に行った。結果を表9に示す。実施例17<化合物IVの反応溶液の調製>下記表10の配合に従ってそれぞれの成分を混合溶解した後、室温で1時間以上放置して化合物IVを反応させ、固形分80wtの反応溶液4を調製した。<コーティング溶液の調製>反応溶液412.5gに、重合開始剤として50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6g加えて混合溶解した後、下記表11に記載の希釈溶剤4.3gを加えて混合溶解し、複数のコーティング溶液固形分60wtを調製した。<基材へのコート>得られたコーティング溶液を、バーコーター24でPC板タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、60-65°Cの温風乾燥機で2分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約20μmの膜を形成させた。なお、表11のメタノールの項については、反応溶液4に重合開始剤として50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6g加えて混合溶解した溶液固形分80wtを、バーコーター18でPC板に塗布して乾燥した後、上記条件でUVコンベアーを通過させて、基材表面に膜を形成させたものである。得られたコーティング膜の評価は、流水洗浄後エアガンで付着水を除去して行った。結果を表11に示す。実施例18~21<重合性組成物の調製>下記表12の配合に従って固形分80wtの重合性組成物2を調製した。<化合物IVを含む溶液の調製>下記表13の配合に従って化合物IVを含む溶液を調製した。<コーティング溶液の調製>得られた重合性組成物2および化合物IVを含む溶液を、表14に示す配合比となるように混合溶解し、室温で1時間放置した。得られた混合液の固形分に対して50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6wt添加して、さらに混合し、均一なコーティング溶液を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液を、乾燥後の膜厚が5μmとなるように、バーコーターでPC板タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、45-50°Cの温風乾燥機で2分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約5μmのコーティング膜を形成した。尚、得られたコーティング膜の評価は、流水洗浄後に行った。結果を表14に示す。比較例3化合物IVであるMPS-Naを添加せずに実施例18と同様にコーティング膜を作製し、評価を行った。結果を表14に示す。実施例22~24<コーティング溶液の調製>表13に記載の化合物IVを含む溶液および2,6,10-トリヒドロキシ-4,8-ジオキサウンデカン-1,11-ジアクリレート以下80-MFAと略す。を、表15に示す配合比にとなるように混合溶解し、室温で1時間放置した。得られた混合液の固形分に対して50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6wt添加して、さらに混合し、均一なコーティング溶液を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液を、乾燥後の膜厚が5μmとなるように、バーコーターで易接着PETフィルム東レ,ルミラー100-U34,100μmに塗布し、45-50°Cの温風乾燥機で2分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約5μmのコーティング膜を形成した。尚、得られたコーティング膜の評価は、流水洗浄後に行った。結果を表15に示す。実施例2580-MFAに代えてエトキシ化グリセリントリアクリレート新中村化学工業株製A-GLY-9Eを表15に示す配合比にとなるように混合溶解する以外は、実施例24同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表15に示す。実施例2680-MFAに代えて2,9-ジヒドロキシ-6-メチル-4,7-ジオキサデカン-1,10-ジアクリレート70-PAおよびペンタエリスリトールトリアクリレートPE-3Aを表15に示す配合比にとなるように混合溶解する以外は、実施例24と同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表15に示す。また、このコーティング膜について、防曇性および防汚性の評価を行った。結果を表16に示す。さらに、このコーティング膜について、TOF-SIMSによるコーティング膜の切削面の相対イオン強度比アニオンおよびカチオン濃度の分布を測定した。結果を表17に示す。比較例4化合物IVを含む溶液に代えて、同量の2-メトキシエタノールを用いる以外は、実施例24と同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表15に示す。比較例5化合物IVを含む溶液に代えて、同量の2-メトキシエタノールを用いる以外は、実施例25と同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表15に示す。比較例6化合物IVを含む溶液に代えて、同量の2-メトキシエタノールを用いる以外は、実施例26と同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表15に示す。また、このコーティング膜について、防曇性および防汚性の評価を行った。結果を表16に示す。実施例27、28<コーティング溶液の調製>表13に記載の化合物IVを含む溶液および表18に記載の化合物を、表18に示す。配合比にとなるように混合溶解し、室温で1時間放置した。得られた混合液の固形分に対して50wt-イルガキュアー127メタノール溶液を0.6wt添加して、さらに混合し、均一なコーティング溶液を得た。<基材へのコート>得られたコーティング溶液を、乾燥後の膜厚が5μmとなるように、バーコーターでアクリルフィルム三菱レイヨン,アクリプレンHBL-002,75μmに塗布し、45-50°Cの温風乾燥機で2分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約5μmのコーティング膜を形成した。尚、得られたコーティング膜の評価は、流水洗浄後に行った。結果を表18に示す。比較例7、8化合物IVを含む溶液に代えて、同量の2-メトキシエタノールを用いる以外は、それぞれ実施例27、28と同様にコーティング液を作製し、基材へのコート、基材表面へのコーティング膜の形成、コーティング膜の評価を行った。結果を表18に示す。実施例29~33<コーティング溶液の調製>表19に記載された配合比に従い、表20に記載の多価単量体IIを含む均一なコーティング溶液を調製した。<基材へのコート>得られたコーティング溶液を、バーコーター12でバーコーター24でPC板タキロン株製ポリカーボネート板,縦100mm×横100mm×厚さ2mmに塗布し、80-85°Cの温風乾燥機で3分間乾燥した。乾燥後、直ちにUVコンベアーフュージョンUVシステムズジャパン株製,無電極放電ランプHバルブ,コンベアー速度18m/分,300mJ/cm2を3回通過させて積算光量900mJ/cm2、基材表面に膜厚約5μmのコーティング膜を形成した。結果を表20に示す。"