"搬送されてくる用紙の質または搬送状態を示す用紙情報を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記用紙の前記用紙情報に基づいて予め設定された基準位置を前記用紙の搬送方向に直交する直交方向にシフトさせる制御部と、前記制御部によりシフトされた前記基準位置に対する前記用紙の前記直交方向における位置ずれを検知する検知部と、画像を用紙に形成する画像形成位置の上流側に配置され、前記検知部により検知された前記位置ずれに基づいて前記制御部によりシフトされた前記基準位置に前記用紙をシフトさせる用紙シフト部とを備えることを特徴とする画像形成装置。前記取得部は、前記用紙の質として坪量を取得する用紙坪量取得部から構成され、前記制御部は、前記用紙坪量取得部により取得された前記用紙の坪量に基づいて前記基準位置を前記直交方向にシフトさせることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記用紙坪量取得部により取得された前記用紙の坪量が予め設定された基準値よりも小さい場合には前記基準位置のシフト動作を行わず、前記用紙の坪量が予め設定された前記基準値よりも大きい場合には前記基準位置のシフト動作を行うことを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記基準位置を前記直交方向にシフトさせる場合、前記用紙の坪量に応じてシフト量を可変させることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記基準位置を前記直交方向にシフトさせる場合、シフト量を周期的に可変させることを特徴とする請求項2から請求項4の何れか一項に記載の画像形成装置。前記取得部は、前記用紙の質として前記用紙の前記直交方向における用紙幅サイズを取得する用紙幅サイズ取得部から構成され、前記制御部は、前記用紙幅サイズ取得部により取得された前記用紙のサイズに基づいて前記基準位置を前記直交方向にシフトさせることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記用紙の用紙幅サイズが予め設定された基準値よりも小さい場合、前記用紙幅サイズが前記基準値より大きい場合と比べて前記基準位置のシフト量を大きく設定してシフト動作を行い、前記用紙の用紙幅サイズが前記基準値よりも大きい場合、前記用紙幅サイズが前記基準値より小さい場合と比べて前記基準位置のシフト量を小さく設定してシフト動作を行うことを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記取得部は、前記用紙の搬送状態として前記用紙の給送速度を取得する速度取得部から構成され、前記制御部は、前記取得部により取得された前記給送速度が予め設定された基準速度よりも遅い場合、前記給送速度が前記基準速度より速い場合と比べて前記基準位置のシフト量を大きく設定してシフト動作を行い、前記給送速度が前記基準速度よりも速い場合、前記給送速度が前記基準速度より遅い場合と比べて前記基準位置のシフト量を小さく設定してシフト動作を行うことを特徴とする請求項1から請求項7の何れか一項に記載の画像形成装置。用紙の両面に印字するための両面印字部を備え、前記制御部は、前記用紙の表面に印字を行う場合には前記基準位置のシフト動作を行い、前記両面印字部を用いて前記用紙の裏面に印字を行う場合には前記基準位置を予め設定されたデフォルトの基準位置にシフトさせることを特徴とする請求項1から請求項8の何れか一項に記載の画像形成装置。前記用紙に画像を形成する画像形成部を備え、前記制御部は、前記シフトした基準位置に基づいて作像位置をシフトさせて前記用紙に画像を形成するよう前記画像形成部を制御することを特徴とする請求項1から請求項9の何れか一項に記載の画像形成装置。前記用紙に画像を形成する画像形成部を備え、前記画像形成部よりも搬送方向下流側に、前記画像形成部により前記用紙に転写された前記画像を定着処理する定着部を備えることを特徴とする請求項1から請求項10の何れか一項に記載の画像形成装置。請求項1から請求項11の何れか一項に記載の前記画像形成装置と、前記画像形成装置から排出される前記用紙を整合する整合部を有する後処理装置とを備えることを特徴とする画像形成システム。しかしながら、上記特許文献1に開示される画像形成装置では以下のような問題がある。すなわち、上記画像形成装置では、画像形成装置から排出される用紙をインライン後処理装置で加工する場合、搬送されてくる用紙を整合機能により整合して精度よく積載しなければならないが、搬送されてくる用紙の基準位置が前段の画像形成装置での位置ずれ補正によりずれて搬送されてくるので、特にコシの弱い薄紙等では整合精度が低下してしまうという問題があった。図10Aおよび図10Bは、後処理装置での用紙の整合処理の一例を示している。画像形成装置のシフトユニットによりシフトされた用紙Pは、図10Aに示すように、後処理装置の一対の整合板400,400からなる整合部に搬送される。整合部では、整合板400,400がホームポジションから整合位置に移動することで用紙Pの整合処理が行われる。この整合処理において、図10Bに示すように、サイズが小さい用紙や厚紙これらの用紙をP1と呼ぶのときには、用紙P1の剛性が大きいコシが強いので、一対の整合板400,400により整合処理を行っても正しく整合を行うことができる。これに対し、サイズが大きい用紙や薄紙これらの用紙をP2と呼ぶのときには、用紙P2の剛性が小さいコシが弱いので、一対の整合板400,400により整合処理を行うと、用紙が折れたり湾曲等したりして整合精度の低下が顕著となり、最終的な仕上げの揃い精度が悪化してしまうという問題があった。そこで、本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、定着ローラの紙エッジによる傷つきを防止しつつ、後処理装置における用紙の整合精度を向上させることが可能な画像形成装置および画像形成ユニットを提供することにある。本発明に係る画像形成装置は、上記課題を解決するため、搬送されてくる用紙の質または搬送状態を示す用紙情報を取得する取得部と、取得部により取得された用紙の用紙情報に基づいて予め設定された基準位置を用紙の搬送方向に直交する直交方向にシフトさせる制御部と、制御部によりシフトされた基準位置に対する用紙の直交方向における位置ずれを検知する検知部と、画像を用紙に形成する画像形成位置の上流側に配置され、検知部により検知された位置ずれに基づいて制御部によりシフトされた基準位置に用紙をシフトさせる用紙シフト部とを備えるものである。また、本発明に係る画像形成システムは、上記画像形成装置と、この画像形成装置から排出される用紙を整合する整合部を有する後処理装置とを備えるものである。本発明において、用紙の質を示す用紙情報とは、用紙の坪量、用紙の用紙幅サイズ等を示す情報であり、用紙の搬送状態を示す用紙情報とは、用紙の搬送速度や、用紙が表面であるか裏面であるかを示す情報である。本発明によれば、用紙の質または搬送状態を示す用紙情報に基づいて予め設定された基準位置を用紙の搬送方向に直交する直交方向にシフトさせるので、定着ローラに用紙エッジにより定着ローラに傷がつくのを防止できると共に、後処理装置における整合処理を高精度に行うことができる。以下、発明を実施するための最良の形態以下実施の形態とするについて説明する。<1.第1の実施の形態>[画像形成システムの構成例]図1は、本発明の第1の実施の形態に係る画像形成システムGSの概略構成の一例を示している。なお、図1において、画像形成装置100の上部に設けられる自動原稿給紙装置やイメージセンサ等の画像読取部、後処理装置の詳細な構成については便宜上省略して図示している。本発明に係る画像形成システムGSは、搬送されてくる用紙Pの坪量等の用紙Pの質に関する用紙情報を取得し、この取得した用紙Pの用紙情報に応じてレジスト揺動ユニット60のシフト量を制御することで、後処理装置200での整合処理の整合精度を確保すると共に、定着ローラ23の用紙エッジによる傷つきを防止するものである。図1に示すように、画像形成システムGSは、画像形成装置100と後処理装置200とを備えている。画像形成装置100は、タンデム型の画像形成装置と称されるものであり、画像形成部80と給紙部20と定着装置24とレジストセンサ32とズレ検知センサ30とを有している。画像形成部80は、電子写真方式により画像を形成するものであり、イエローY色の画像を形成する画像形成ユニット10Yと、マゼンタM色の画像を形成する画像形成ユニット10Mと、シアンC色の画像を形成する画像形成ユニット10Cと、黒K色の画像を形成する画像形成ユニット10Kと、中間転写ベルト6とを有している。この例では、それぞれ共通する機能名称、例えば、符号10の後ろに形成する色を示すY,M,C,Kを付して表記する。画像形成ユニット10Yは、感光体ドラム1Yと、その周囲に配置される帯電部2Y、露光部光書込み部3Y、現像部4Yおよびクリーニング部8Yとを有している。画像形成ユニット10Mは、感光体ドラム1Mと、その周囲に配置される帯電部2M、露光部3M、現像部4Mおよびクリーニング部8Mとを有している。画像形成ユニット10Cは、感光体ドラム1Cと、その周囲に配置される帯電部2C、露光部3C、現像部4Cおよびクリーニング部8Cとを有している。画像形成ユニット10Kは、感光体ドラム1Kと、その周囲に配置される帯電部2K、露光部3K、現像部4Kおよびクリーニング部8Kとを有している。画像形成ユニット10Y,10M,10C,10Kにおけるそれぞれの感光体ドラム像担持体1Y,1M,1C,1K、帯電部2Y,2M,2C,2K、露光部3Y,3M,3C,3K、現像部4Y,4M,4C,4K、クリーニング部8Y,8M,8C,8Kは、それぞれ共通する内容の構成である。以下、特に、区別が必要な場合を除き、Y,M,C,Kを付さずに表記することとする。帯電部2は、感光体ドラム1の表面をほぼ一様に帯電する。露光部3は、例えばポリゴンミラー方式のレーザ露光走査装置により構成され、画像情報信号に基づいて感光体ドラム1上をレーザ光により走査して静電潜像を形成する。現像部4は、感光体ドラム1上に形成された静電潜像をトナーにより現像する。これにより、感光体ドラム1上に可視画像であるトナー画像が形成される。中間転写ベルト6は、複数のローラにより張架されると共に走行可能に支持されている。一次転写ローラが動作すると、中間転写ベルト6が走行し、中間転写ベルト6の画像転写位置に各感光体ドラム1に形成されたトナー像が転写される一次転写。給紙部20は、複数の給紙トレイ20A,20B,20Cを有している。給紙トレイ20A,20B,20Cのそれぞれには、A3やA4等の用紙が収容されている。各給紙トレイから取り出された用紙Pは、搬送ローラ22A,22B,22C等によってレジスト揺動ユニット60に搬送される。レジストセンサ32は、レジスト揺動ユニット60の搬送方向上流側に設置され、給紙部20から搬送されてくる用紙Pの先端を検知する。ズレ検知センサ30は、用紙Pの基準位置に対するズレを検知するものであり、レジストセンサ32よりも搬送方向上流側に設置され、給紙部20から搬送されてくる用紙Pの側端部の位置を検知する。なお、ズレ検知センサ30は、検知部の一例を構成している。レジスト揺動ユニット60は、一対のローラ62,62を有し、画像を用紙Pに形成する二次転写部画像形成位置12の上流側に配置されている。レジスト揺動ユニット60は、レジストセンサ32の検知結果に基づいて用紙Pをニップして直交方向D2に用紙Pをシフトすることで用紙Pの片寄りを補正したり、ローラ62,62に用紙Pの先端を突き当ててループを形成することで用紙Pの斜行を補正する。なお、レジスト揺動ユニット60は、用紙シフト部の一例を構成している。レジスト揺動ユニット60によって用紙片寄り等が補正された用紙Pは、所定のタイミングにて画像の転写を行う二次転写部12に搬送される。二次転写部12では、中間転写ベルト6の画像形成位置に形成されたカラー画像が給紙部20から搬送されてくる用紙Pの表面に一括転写される2次転写。2次転写された用紙Pは、定着装置24に搬送される。定着装置24は、二次転写部12よりも搬送方向下流側に設けられ、一対の定着ローラ23,23を有している。定着装置24は、カラー画像が転写された用紙Pを加熱、加圧処理することによりカラー画像を用紙P上に定着させる。定着装置24により定着処理された用紙Pは、排紙ローラ25により後処理装置200に搬送される。画像形成装置100は、定着装置24の搬送方向下流側に用紙Pの表裏を反転させるための用紙反転部90を備えている。用紙反転部90は、両面印字部の一例であり、分岐部26と循環通岐路27Aと反転搬送路27Bと再給紙路27Cとから構成されている。両面画像形成モードが選択された場合には、定着装置24から搬出された用紙Pが分岐部26により循環通岐路27Aに導かれ、反転搬送路27B、再給紙路27Cを経由させることで用紙Pの表裏を反転させる。表裏が反転された用紙Pは二次転写部12に搬送され、二次転写部12において用紙Pの裏面に画像が転写される。後処理装置200は、画像形成装置100の排出口側に隣接して配置され、画像形成装置100から排出される複数枚の用紙Pを整合する整合部210を備えている。整合部210は、一対の搬送ローラ212,214と一対の整合板216,216とを有している。整合板216,216は、通常時はホームポジションに配置され、用紙Pが所定の枚数積載されたときに、ホームポジションから整合位置まで移動して用紙Pの整合を行う図10参照。本例では、薄紙等の坪量が小さい用紙Pに対しては、シフト動作を行わないので、後段の後処理装置200に複数枚の用紙Pの直交方向D2の基準位置がばらばらで搬送されたり、デフォルトの基準位置からズレて用紙Pが搬送されてくることを防止できる。また、後処理装置200は、整合部210の他に、整合された用紙Pに対して、ステープル処理や、パンチ処理、折り処理、平綴じ処理、中折り中綴じ処理、糊付け製本処理、断裁処理機等を行う機構を備えている。[画像形成システムのブロック構成例]図2は、画像形成システムGSのブロック構成の一例を示している。図2に示すように、画像形成システムGSは、画像形成装置100と後処理装置200とを備えている。画像形成装置100は、装置全体の動作を制御する制御部50を備えている。制御部50は、例えばCPU52、ROM54およびRAM56を有している。CPU52は、ROM54に格納された所定のプログラムを読み出してRAM56に展開して実行することにより、画像形成処理やレジスト揺動ユニット60による用紙Pのシフト動作等を実行する。制御部50には、ズレ検知センサ30とレジストセンサ32とレジストシフトモータ34とレジスト駆動モータ36と操作表示部40とメモリ部42と画像形成部80と給紙部20と通信部70とがそれぞれ接続されている。ズレ検知センサ30は、複数のCCD等の撮像素子等が長手方向に並んだラインセンサから構成され、少なくとも用紙Pの一方の側端部に重なる位置に設置されている。ズレ検知センサ30は、搬送されてくる用紙Pの側端部の通過位置を検知し、この検知により得られた位置情報を制御部50に供給する。レジストセンサ32は、例えば反射型センサ等により構成され、ズレ検知センサ30を通過した用紙Pの先端部を検知し、この検知により得られた検知信号を制御部50に供給する。レジストシフトモータ34は、例えばステッピングモータ等により構成され、制御部50から供給される駆動信号に基づいて駆動し、レジスト揺動ユニット60を搬送方向D1に直交する直交方向D2に揺動させる。これにより、用紙Pが正規の画像形成位置に移動されて用紙Pの片寄りが補正される。レジスト駆動モータ36は、例えばステッピングモータ等により構成され、制御部50から供給される駆動信号に基づいて駆動し、レジスト補正動作に同期させてローラ62を回転または停止させる。操作表示部40は、例えば抵抗膜方式や静電容量方式等からなる位置情報入力部と液晶パネル等からなる表示部とが組合されたタッチパネルから構成され、画像形成装置本体の上部正面側に設けられている。操作表示部40は、ユーザの入力操作に基づく入力情報を検知して操作信号を制御部50に供給する。例えば、操作表示部40は、操作画面を表示することで、画像形成の各種条件や、給紙トレイ20A~20Cにセットされる用紙Pの坪量、シフト動作の動作条件シフト量ΔS、最大シフト量、シフト周期T等の入力等を受け付ける。用紙Pの坪量は、搬送経路に厚紙検知センサを設け、この厚紙検知センサの検知結果から坪量を判断しても良い。なお、操作表示部40および厚紙検知センサは、用紙坪量取得部の一例を構成している。メモリ部42は、例えば半導体メモリやHDDHardDiskDrive等から構成され、制御部150から供給される制御信号に基づいて画像読取部により生成された画像データや、予め設定された画像や通紙の基準を示す基準位置、シフトされた基準位置等の情報を記憶する。また、メモリ部42には、複数の範囲に分類された用紙Pの坪量と、各坪量に対応して設定されたシフト量ΔS、最大シフト量、シフト周期Tを含むシフト情報とが対応付けられたシフトテーブルが記憶されている。ここで、シフト量ΔSは1回で基準位置用紙Pを直交方向D2にシフトさせる移動量であり、最大シフト量は直交方向D2における最大および最小のシフト範囲を示す量であり、シフト周期Tはシフト動作における1周期に含まれる用紙枚数を示している。坪量は、例えば100g/m2未満,100~250g/m2,250g/m2超の3つの範囲に分類される。シフト情報は、100g/m2未満に対応してシフト量ΔS=0、最大シフト量Sm=±0、シフト周期T=0が記憶され、100~250g/m2に対応してシフト量ΔS=0.5、最大シフト量Sm=±2、シフト周期T=8が記憶され、250g/m2超に対応してシフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10が記憶される。つまり、厚紙の場合には、整合が容易である一方、定着ローラ23を傷つけ易いので、シフト量を多く設定している。画像形成部80は、感光体ドラム、帯電装置、レーザユニット、現像装置および定着装置等を有し、制御部50から供給される制御信号に基づいて感光体ドラム等の動作を制御して例えば電子写真方式等により用紙P上に所定の画像を形成する。また、画像形成部80は、制御部50によりシフトされた基準位置に応じて作像位置をシフトして用紙Pに所定の画像を形成する。通信部70は、例えばシリアル通信インタフェース等により構成され、隣接する後処理装置200の制御部250に接続され、後処理装置200との間でデータの双方向通信を行う。給紙部20は、複数の給紙トレイ20A,20B,20Cを備え、制御部50から供給される制御信号に基づいて、所定の給紙トレイから用紙Pを取り出して搬送ローラ等を経由して二次転写部12に搬送する。また、各給紙トレイ20A,20B,20Cには、各給紙トレイに収容される用紙Pの坪量を入力するための坪量入力部20aを設けても良い。各坪量入力部20aで入力された用紙Pは、各給紙トレイの用紙Pに対応付けられて制御部50に供給され、例えばメモリ部42に保存される。なお、坪量入力部20aは、用紙坪量取得部の一例を構成している。後処理装置200は、制御部250と整合部210と通信部270とを備えている。制御部250は、後処理装置200の全体の動作を制御するものであり、整合処理やステープル、パンチ処理等を行う。この制御部250は、画像形成装置100と同様にCPU、ROMおよびRAM等から構成されている。整合部210は、一対の整合板を有し、制御部250から供給される制御信号に基づいてホームポジションから整合位置に移動することで画像形成装置100から排出される用紙Pの整合処理を行う。通信部270は、例えばシリアル通信インタフェース等により構成され、隣接する画像形成装置100の制御部50に接続され、画像形成装置100との間でデータの双方向通信を行う。[基準位置のシフト例]次に、用紙Pの坪量に基づく基準位置のシフト動作例について説明する。図3A~図3Cは、基準位置および用紙Pのシフト動作の一例を示している。図4は、基準位置をシフトさせる場合のシフト周期の一例を示している。図4において、上方向へのシフトをプラス側のシフトとし、下方向へのシフトをマイナス側のシフトとする。制御部50は、レジストセンサ32により用紙Pが検知されると、例えばメモリ部42や搬送経路中に設置された紙厚検知センサから用紙Pの坪量を取得する。メモリ部42には、例えば給紙部20に設けられた坪量入力部20aでユーザにより設定された坪量や操作表示部40の操作画面でユーザにより入力された坪量の情報が記憶される。制御部50は、図3Aおよび図3Bに示すように、取得した坪量から用紙Pのシフト量ΔSをメモリ部42のテーブルを参照して取得し、取得したシフト量ΔSに応じて基準位置S1をシフトして基準位置S2に設定する。例えば、取得した坪量が予め設定した基準坪量よりも小さい場合にはシフト量をゼロとし、坪量が基準坪量よりも大きい場合には坪量に応じたシフト量でシフトさせる。これは、用紙Pの坪量が小さい場合には、剛体コシが弱いので、後処理装置200の整合部210での整合処理時に用紙Pが折れたり曲がったりしてしまい精度良く整合処理を行うことができないからである。一方、用紙Pの坪量が大きい場合には、剛体コシが強いので、後処理装置200の整合部210での整合処理時に用紙Pに曲がり等が発生することなく、整合処理を高精度に行うことができるからである。そして、図3Cに示すように、ズレ検知センサ30の用紙Pの検知結果に基づいてレジスト揺動ユニット60を直交方向D2に揺動させて用紙Pを基準位置S2にシフトさせる。図4に示すように、例えば坪量の大きい6枚の用紙Pがレジスト揺動ユニット60に連続して順次搬送されてくる場合、まず、1枚目の用紙P1の基準位置は、例えばデフォルトの基準位置S1に設定される。搬送されてくる用紙P1は、ズレ検知センサ30の検知結果に基づいて一側端が基準位置S1に位置合わせされて二次転写部12に搬送される。2枚目の用紙P2の基準位置は、1枚目の用紙P1の基準位置S1からプラス方向にシフト量ΔSだけシフトさせた基準位置S2に設定される。搬送されてくる用紙P2は、ズレ検知センサ30の検知結果に基づいて一側端が基準位置S2に位置合わせされて二次転写部12に搬送される。同様のシフト動作が3枚目以降の用紙Pに対しても行われる。また、制御部50は、デフォルトの基準位置S1に対してプラス側およびマイナス側の最大シフト量が設定されている場合、制御部50は基準位置が最大シフト量に到達したときにシフト方向の符号を反転させる。例えば、最大シフト量が2ΔSに設定されている場合、4枚目の用紙P4でシフト方向の符号がマイナス方向に切り換えられ、4枚目の用紙P4の基準位置は、4枚目の用紙P4の基準位置S4からマイナス方向にシフト量ΔSだけシフトさせた基準位置S4に設定される。搬送されてくる用紙P4は、ズレ検知センサ30の検知結果に基づいて一側端が基準位置S4に位置合わせされて二次転写部12に搬送される。このようなシフト動作をマイナス方向においても同様に行い、マイナス側の最大シフト量に基準位置が到達したときに、シフト方向の符号をプラス側に切り換えてシフト動作を実行する。最大シフト量を設定することで、図4に示すように、シフト量ΔSおよび基準位置を周期的に可変させることができる。シフト量ΔSおよびシフト周期Tは、用紙Pの坪量に応じて可変することができる。また、最大シフト量を設定しなくても、シフト量ΔSとシフト周期Tとを設定することでも、基準位置を周期的にシフトさせることもできる。もちろん、シフト量ΔSを周期的ではなく、ランダムにシフトさせることもできる。[画像形成システムの動作例]次に、画像形成システムGSのシフト動作における制御部50の動作例について説明する。図5は、画像形成装置100の制御部50のシフト動作時における動作の一例を示すフローチャートである。図5に示すように、ステップS100で制御部50は、ユーザによる印刷ジョブの入力に基づいて用紙Pの給紙を開始する。制御部50は、ユーザによって選択された給紙トレイから用紙Pを搬送ローラ22B,22C等により二次転写部12に向けて搬送制御する。用紙Pの給紙を開始したらステップS102に進む。ステップS102で制御部50は、給紙された用紙Pの先端がレジストセンサ32を通過することでレジストセンサ32がオンになったか否かを判断する。制御部50は、レジストセンサ32がオンになった場合にはステップS104に進み、レジストセンサ32がオンになっていない場合にはレジストセンサ32の状態を継続して監視する。ステップS104で制御部50は、レジストセンサ32により検知された用紙Pの坪量を取得し、この取得した各用紙Pの坪量の識別分類を行う。制御部50は、取得した用紙Pの坪量が100g/m2未満の場合にはステップS106に進み、用紙Pの坪量が100g/m2~250g/m2の場合にはステップS108に進み、用紙Pの坪量が250g/m2超の場合にはステップS110に進む。用紙の坪量が100g/m2未満である場合、ステップS106で制御部50は、用紙Pが薄紙に該当すると判断し、この場合にはメモリ部42のテーブルから坪量100g/m2未満に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報としては、シフト量ΔS=0、最大シフト量Sm=±0、シフト周期T=0である。また、制御部50は、用紙条件が切り替わったとき、例えば用紙Pの坪量が100g/m2以上から100g/m2未満に切り替わったと判断したときに、前回の基準位置S ́からデフォルトの基準位置S1に用紙Pの基準位置をシフトさせる。これにより、100g/m2未満の坪量の用紙Pについては、シフト量をゼロに設定することで用紙Pをデフォルトの基準位置で後処理装置200に搬送できる。用紙の坪量が100~250g/m2である場合、ステップS108で制御部50は、用紙Pが普通紙に該当すると判断し、メモリ部42のテーブルから坪量100~250g/m2に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報としては、例えばシフト量ΔS=0.5、最大シフト量Sm=±2、シフト周期T=8である。用紙の坪量が250g/m2を超える場合、ステップS110で制御部50は、用紙Pが厚紙に該当すると判断し、メモリ部42のテーブルから坪量250g/m2超に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報としては、例えばシフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10である。ステップS112で制御部50は、前回の基準位置S ́が、プラス側の最大シフト量を超えているか、または、マイナス側の最大シフト量未満であるか否かを判断する。制御部50は、前記の基準位置S ́が、プラス側の最大シフト量を超えている、または、マイナス側の最大シフト量未満であると判断した場合にはステップS114に進み、前回の基準位置S ́が最大シフト量の範囲内であると判断した場合にはステップS116に進む。ステップS114で制御部50は、シフト量ΔSのシフト方向の演算符号を反転させる。例えば、シフト量ΔSのシフト方向がプラスのときに前回の基準位置S ́がプラス側の最大シフト量を超えた場合には、シフト量ΔSの演算符号をプラスからマイナスに反転させる。演算符号を反転させたらステップS116に進む。ステップS116で制御部50は、シフト量ΔSの演算符号がプラスであるか、または、マイナスであるか否かを判断する。制御部50は、シフト量ΔSの演算符号がプラスである場合にはステップS118に進み、シフト量ΔSの演算符号がマイナスである場合にはステップS120に進む。シフト量ΔSの演算符号がプラスである場合、ステップS118で制御部50は、用紙Pの坪量に応じて取得されたシフト量ΔSS106~S110を前回の基準位置S ́に加算することで今回のシフト基準位置Sを算出する。シフト基準位置Sを取得したらステップS122に進む。一方、シフト量ΔSの演算符号がマイナスである場合、ステップS120で制御部50は、用紙Pの坪量に応じて取得されたシフト量ΔSS106~S110を前回の基準位置S ́に減算することでシフト基準位置Sを算出する。シフト基準位置Sを取得したらステップS124に進む。ステップS122で制御部50は、レジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出する。具体的には、制御部50は、ズレ検知センサ30により検知された用紙Pの位置ズレ検知センサ読値からシフト基準位置Sを減算することでレジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出する。揺動量ΔLを取得したらステップS122に進む。ステップS124で制御部50は、算出により得られた揺動量ΔLだけ、用紙Pを直交方向D2に揺動するようにレジスト揺動ユニット60の動作を制御する。レジスト揺動ユニット60は、制御部50の指示に基づいて用紙Pをニップし、用紙Pを揺動量ΔLだけ直交方向D2に揺動させる。例えば、用紙Pの坪量が100g/m2未満の場合には、用紙Pがデフォルトの基準位置に戻される。ステップS126で制御部50は、レジスト揺動ユニット60により直交方向D2に揺動させた用紙Pに対して画像位置が合うように作像位置をシフトし、用紙Pに所定の画像の印刷を行う。このようなシフト動作を用紙Pの坪量に応じて繰り返し行う。以上説明したように、第1の実施の形態によれば、用紙Pの坪量に応じてシフト量を調整するので、後処理装置200において精度の高い整合動作を行うことができると共に、定着ローラ23の用紙エッジによる傷つきを防止できる。すなわち、例えば坪量が小さくコシの弱い用紙Pについては、シフト量ΔSを小さくまたはゼロに制限するので、後処理装置200に基準位置のずれ幅を小さくして給送することができる。これにより、コシが弱い用紙Pに対しても整合精度を低下させることなく、精度の高い整合動作を行うことができる。また、坪量が小さくコシの弱い用紙Pでは用紙エッジによる傷つきが発生しにくいため、シフト量が小さい、あるいは、シフト量ゼロでも、定着ローラ23への傷つきの防止も図ることができる。これに対し、例えば坪量が大きくコシの強い用紙Pについては、シフト量ΔSを大きくしも後処理装置200での整合処理に影響がでないので、シフト量ΔSを大きく設定することで、定着ローラ23における同一箇所の通過を回避でき、定着ローラ23の用紙エッジによる傷つきを確実に防止できると同時に、後処理装置200での整合精度も確保できる。これらの結果、定着ローラ23の交換周期を長くでき、ランニングコストを抑えることも可能となる。<2.第2の実施の形態>第2の実施の形態では、用紙幅サイズに応じて用紙Pのシフト量を可変させている点において、用紙の坪量に応じて用紙Pのシフト量を可変させている第1の実施の形態と相違している。なお、その他の画像形成システムGSの構成および機能は、上記第1の実施の形態と同様であるため、共通の構成要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。[画像形成装置の構成例]画像形成装置100を構成するメモリ部42には、複数の範囲に分類された用紙幅サイズと、各用紙幅サイズに対応して設定されたシフト情報とが対応付けられたテーブルが記憶されている。例えば、用紙幅サイズは、用紙Pの剛性の基準となる250mmを境界とし、コシが弱いとされる250mm以上とコシが強いとされる250mm未満とに分類される。シフト情報は、例えば250mm以上に対応してシフト量ΔS=0.5、最大シフト量Sm=±2、シフト周期T=8が記憶され、例えば250mm未満に対応してシフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10が記憶される。また、用紙Pの用紙幅サイズを取得する手段として、ズレ検知センサ30の搬送方向D1上流側にサイズ検知センサを設け、このサイズ検知センサの検知結果に基づいて用紙Pの用紙幅サイズを取得しても良い。また、上述した給紙部20の坪量入力部20aを用紙幅サイズの入力部として用い、この入力部から用紙幅サイズを取得することもできる。さらに、操作表示部40の操作画面から用紙幅サイズを入力するようにしても良い。なお、サイズ検知センサ、坪量入力部20aおよび操作表示部40は、用紙幅サイズ取得部の一例を構成している。[画像形成装置の動作例]図6は、画像形成装置100の制御部50のシフト動作時における動作の一例を示すフローチャートである。なお、ステップS200、S202,S210~S224の動作は、上記第1の実施の形態の図5に示したステップS100,S102,S112~S126の動作と同一であるため、説明を簡略化または省略する。図6に示すように、ユーザの指示に基づく印刷ジョブが制御部50に供給されると、所定の用紙Pが給紙部20から取り出され、取り出された用紙Pが二次転写部12に向けて搬送されるS200。用紙Pの先端の通過によりレジストセンサ32がオンされるとS202、ステップS204で制御部50は、レジストセンサ32により検知された用紙Pの用紙幅サイズを取得し、この取得した用紙幅サイズが250mm以上か否かを判断する。用紙幅サイズは、ズレ検知センサ30の搬送方向D1上流側に設置されたサイズ検知センサの検知結果から取得したり、メモリ部42等から取得する。メモリ部42には、給紙部20の用紙幅サイズ入力部坪量入力部20aで入力された用紙幅サイズや操作表示部40の操作画面で入力された用紙幅サイズが記憶されている。用紙幅サイズが250mm以上である場合、ステップS206で制御部50は、用紙幅サイズから用紙Pのコシが弱いと判断し、メモリ部42のテーブルを参照して用紙幅サイズ250mm以上に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報は、例えば、シフト量ΔS=0.5、最大シフト量Sm=±2、シフト周期T=8である。一方、用紙幅サイズが250mm未満である場合、ステップS208で制御部50は、用紙幅サイズから用紙Pのコシが強いと判断し、メモリ部42のテーブルを参照して用紙幅サイズ250mm未満に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報は、例えば、シフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10である。以降のシフト動作は、上記第1の実施の形態の動作と同様であり、取得したシフト量ΔSと前回の基準位置S ́とを加算または減算して、用紙Pに応じた今回のシフト基準位置を算出するS210~S218。そして、ズレ検知センサ30により検知された用紙Pの位置から算出したシフト基準位置を減算することでレジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出しS220、用紙Pの直交方向D2におけるシフト補正を行うS222。以上説明したように、第2の実施の形態によれば、用紙Pの幅サイズに応じてシフト量を調整するので、後処理装置200において精度の高い整合動作を行うことができると共に同時に定着ローラ23の用紙エッジによる傷つきを防止できる。すなわち、用紙幅サイズが大きくコシの弱い幅広紙については、シフト量ΔSを幅狭紙に比べて小さく制限することで、後処理装置200に基準位置のずれ幅を小さくして給送することができ、コシが弱い用紙Pに対しても整合精度を低下させることなく、精度の高い整合動作を行うことができる。これに対し、用紙幅サイズが小さくコシの強い幅狭紙については、シフト量ΔSを幅広紙に比べて大きく設定して後処理装置200に給送することで、定着ローラ23における同一箇所の通過を防止できるので、定着ローラ23の用紙エッジによる傷つきを確実に防止できる。また、用紙Pのコシが強いので、後処理装置200に基準位置がずれて搬送されても整合処理において影響を与えることなく整合精度を高く維持できる。<3.第3の実施の形態>第3の実施の形態では、用紙Pの搬送速度に応じて用紙Pのシフト量を可変させている点において、用紙の坪量に応じて用紙Pのシフト量を可変させている第1の実施の形態と相違している。なお、その他の画像形成システムGSの構成および機能は、上記第1の実施の形態と同様であるため、共通の構成要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。[画像形成装置の構成例]画像形成装置100は、用紙Pの坪量毎に設定された複数の搬送速度を有している。したがって、ユーザにより用紙Pが選択されると例えば坪量入力部20aにより坪量が入力されると、搬送速度についても自動的に決定される。この搬送速度は、ユーザが操作表示部40の操作画面を操作することにより、生産性等に応じて自由に用紙Pの搬送速度を設定することもできる。また、経路上に速度検知センサを設置し、この速度検知センサの検知結果に基づいて用紙Pの搬送速度情報を取得しても良い。なお、搬送速度は搬送状態の一例を示し、坪量入力部20aおよび操作表示部40は速度取得部の一例を構成している。メモリ部42には、用紙Pの坪量毎に設定された複数の搬送速度と、各搬送速度に応じて設定されたシフト情報とが対応付けられて記憶されている。また、メモリ部42には、シフト動作において用紙Pの搬送速度が速いか遅いか否かを判断する際に用いられる基準速度情報が記憶されている。基準速度情報は、出荷段階において予め記憶させておいても良いし、ユーザが操作表示部40に表示される操作画面により入力するようにしても良い。[画像形成装置の動作例]図7は、画像形成装置100の制御部50のシフト動作時における動作の一例を示すフローチャートである。なお、ステップS300、S302,S310~S324の動作は、上記第1の実施の形態の図5に示したステップS100,S102,S112~S126の動作と同一であるため、説明を簡略化または省略する。図7に示すように、ユーザの指示に基づく印刷ジョブが制御部50に供給されると、所定の用紙Pが給紙部20から取り出され、取り出された用紙Pが二次転写部12に向けて搬送されるS300。用紙Pの先端の通過によりレジストセンサ32がオンされるとS302、ステップS304で制御部50は、レジストセンサ32により検知された用紙Pの搬送速度情報を取得し、取得した搬送速度が予め設定された基準速度よりも速いかまたは遅いかを判断する。搬送速度情報は、メモリ部42から取得することができる。制御部50は、取得した搬送速度が予め設定された基準速度よりも速いと判断した場合にはステップS306に進み、取得した搬送速度が予め設定された基準速度よりも遅いと判断した場合にはステップS308に進む。用紙Pの搬送速度が基準速度よりも速い場合、ステップS306で制御部50は、メモリ部42のテーブルを参照して搬送速度速いに対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報としては、例えばシフト量ΔS=0.5、最大シフト量Sm=±2、シフト周期T=8である。このシフト情報は、搬送速度が速い場合、給送間隔も狭いため、搬送速度が遅い場合よりもシフト量ΔSが小さく設定される。一方、用紙Pの搬送速度が基準速度よりも遅い場合、ステップS308で制御部50は、メモリ部42のテーブルを参照して搬送速度遅いに対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報としては、例えばシフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10である。このシフト情報は、搬送速度が遅い場合、シフト動作時間を確保できるので、搬送速度が速い場合よりもシフト量ΔSが大きく設定される。以降のシフト動作は、上記第1の実施の形態の動作と同様であり、取得したシフト量ΔSと前回の基準位置S ́とを加算または減算して、今回の用紙Pに応じたシフト基準位置を算出するS310~S318。そして、ズレ検知センサ30により検知された用紙Pの位置からシフト基準位置を減算することでレジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出しS320、用紙Pの直交方向D2におけるシフト補正を行うS322。以上説明したように、第3の実施の形態によれば、用紙Pの搬送速度が速く、次の用紙Pとの間隔が狭い場合には、シフト量ΔSを少なく制限してシフト動作を行うので、後処理装置200でのズレ搬送が少なくなり、整合処理を高精度に行うことができる。さらに、同時にシフト動作も行うので、定着ローラ23への用紙エッジ傷を確実に防止することができる。これに対し、例えば搬送速度が遅い場合には、次の用紙Pとの間隔も広く、シフト動作を行う時間を確保できるので、シフト量ΔSを多く設定することで、定着ローラ23への用紙エッジ傷を確実に防止することができる。なお、用紙Pの搬送速度によるシフト量の制御に加えて、上記第1から第3の実施の形態で説明した用紙Pの坪量や用紙幅サイズ等に応じて用紙Pのシフト量を制御することもできる。例えば、用紙Pの搬送速度が遅い場合において、用紙Pの坪量が基準坪量よりも小さかったり、用紙Pの用紙幅サイズが基準幅サイズよりも大きい場合には、用紙Pのコシが弱いので、設定したシフト量を小さく設定することもできる。用紙Pの搬送速度が速い場合についても同様である。<4.第4の実施の形態>第4の実施の形態では、両面印刷を行う場合に、用紙Pの表面と裏面とでシフト動作を制御する点において、第1の実施の形態と相違している。なお、その他の画像形成システムGSの構成および機能は、上記第1の実施の形態と同様であるため、共通の構成要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。[画像形成装置の構成例]画像形成装置100を構成するメモリ部42には、用紙Pの表面,裏面を示す搬送状態情報と、これらの搬送状態情報に対応付けられたシフト情報とが記憶されている。例えば、表面を示す搬送状態情報には、シフト情報としてシフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10が対応付けられて記憶される。また、裏面を示す搬送状態情報には、シフト情報として前回の基準位置S ́をデフォルトの基準位置S1にシフトさせるための式等のプログラムが対応付けられて記憶される。例えば、式としては、シフト量ΔS=前回の基準位置S ́-デフォルトの基準位置S1が挙げられる。[画像形成装置の動作例]図8は、画像形成装置100の制御部50のシフト動作時における動作の一例を示すフローチャートである。なお、ステップS400、S402,S410~S424の動作は、上記第1の実施の形態の図5に示したステップS100,S102,S112~S126の動作と同一であるため、説明を簡略化または省略する。図8に示すように、ユーザの指示に基づく印刷ジョブが制御部50に供給されると、所定の用紙Pが給紙部20から取り出され、取り出された用紙Pが二次転写部12に向けて搬送されるS400。用紙Pの先端の通過によりレジストセンサ32がオンされるとS402、ステップS404で制御部50は、レジストセンサ32により検知された用紙Pの印字面が表面であるか、または、裏面であるかを判断する。例えば、用紙反転部90に設けられたセンサにより用紙Pが検知されたか否かにより用紙Pの表面または裏面を判断する。制御部50は、用紙Pの印字面が表面であると判断した場合にはステップS406に進み、用紙Pの印字面が裏面であると判断した場合にはステップS408に進む。用紙Pが表面である場合、ステップS406で制御部50は、メモリ部42のテーブルを参照して表面に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報は、例えば、シフト量ΔS=1、最大シフト量Sm=±5、シフト周期T=10である。シフト情報を読み出したら、ステップS410~S420に進む。一方、用紙Pが裏面である場合、ステップS408で制御部50は、メモリ部42のテーブルを参照して裏面に対応付けられたシフト情報を読み出す。シフト情報は、例えば、前回の基準位置S ́をデフォルトの基準位置S1に戻すシフト量ΔSを算出するためのプログラム式である。制御部50は、上記式から、前回の基準位置S ́からデフォルトの基準位置S1に戻るようなシフト量ΔSを算出する。シフト量ΔSを算出したら、ステップS420に進む。ステップS420で制御部50は、用紙Pが表面である場合、ズレ検知センサ30の検知結果に基づいてレジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出し、ステップS406で設定した基準位置に用紙Pがシフトするようにシフト補正を行う。そして、画像形成処理等を行った後に用紙Pを用紙反転部90に搬送する。これにより、用紙Pが表面の場合には、前回の基準位置S ́からずれた基準位置に用紙Pがシフトされるので、用紙Pが定着ローラ23の同一箇所を通過することを回避でき、定着ローラ23の傷つきを防止できる。一方、用紙Pが裏面である場合、ズレ検知センサ30の検知結果に基づいてレジスト揺動ユニット60の揺動量ΔLを算出し、用紙Pがデフォルトの基準位置S1に戻るようにシフト補正を行う。そして、画像形成等を行った後に後処理装置200に用紙Pを搬送する。これにより、用紙Pが裏面の場合には、用紙Pがデフォルトの基準位置S1にシフトされるので、裏面に画像が印刷された用紙Pを後処理装置200の整合部210に基準位置をずらすことなく搬送できる。なお、用紙Pが表面である場合のシフト動作としては、上記第1から第3の実施の形態で説明したシフト制御を適用することができる。例えば、用紙Pの坪量や用紙幅サイズ、搬送速度等の用紙Pの質や搬送状態に応じて用紙Pのシフト量を制御することができる。これにより、用紙Pの質や搬送状態に応じて、高精度に整合処理を行うことができる。以上説明したように、第4の実施の形態では、用紙Pが表面であるか、裏面であるかを判別し、用紙Pが表面である場合には基準位置をシフトさせて用紙反転部90に搬送し、用紙Pが裏面である場合には用紙Pをデフォルトの基準位置S1にシフトさせて後処理装置200に搬送する。これにより、後処理装置200の整合部210への入力条件が一定となり、後処理装置200において精度の高い整合を行うことができる。なお、本発明の技術範囲は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した実施形態に種々の変更を加えたものを含む。"