"カーボンナノチューブを100重量、イオン液体を50重量以上500重量以下、且つ、導電性高分子を50重量以上200重量以下含み、前記カーボンナノチューブと前記イオン液体との混合物が核に、前記導電性高分子が殻になるコアシェル型構造を形成することを特徴とする三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。前記カーボンナノチューブは単層又は多層で、チューブの直径と長さが共に揃ったカーボンナノチューブであることを特徴とする請求項1に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。前記イオン液体は2つの水酸基を含むことを特徴とする請求項1に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。前記2つの水酸基を含むイオン液体は、1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドであることを特徴とする請求項3に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。前記導電性高分子はチオフェン骨格を有し、スルホン酸塩と対になって親水性を示すことを特徴とする請求項1に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。前記導電性高分子は、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSであることを特徴とする請求項5に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極。カーボンナノチューブとイオン液体とを乳鉢内で機械的に所定時間混練し混合物を作製し、前記混合物を溶液で洗浄して未吸着の前記イオン液体を取り除いた後、遠心分離し、その残渣に導電性高分子の水溶液を所定量添加し、超音波分散させ分散物を作製し、前記分散物を遠心分離する、ことを含むことを特徴とする三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極の製造方法。5°C以上50°C以下の温度範囲において、前記カーボンナノチューブを100重量としたときに、前記イオン液体を50以上500以下混合し、前記所定時間を10分以上240分以下とすることを特徴とする請求項7に記載した三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極の製造方法。5°C以上50°C以下の温度範囲において、前記残渣に0.005重量以上5重量以下の水溶液の前記導電性高分子を添加することを特徴とする請求項7に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極の製造方法。請求項1に記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を、請求項7に記載の製造方法により製造した後、色素増感型太陽電池の対極として塗布形成した太陽電池デバイス。請求項10記載の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物が色素増感型太陽電池の対極として形成された太陽電池デバイスの製造方法。このような技術的背景の下に、本発明者らは、白金に代替できる高導電性対極材料の開発を主要な目標にしつつ、カーボンナノチューブCNTや導電性高分子など多様な材料系ならびにその組み合わせについて探索し、白金に勝るとも劣らぬ性能を発現させることはできないか、ということに努力を傾注した。本発明は、色素増感型太陽電池用の対極であって、高価なレアメタルである白金に代替できる安価な材料および簡便な製造方法により作製でき、かつ白金と同等の光電変換効率を有する色素増感型太陽電池用対極を提供することを目的としている。また、本発明の他の目的は、上記対極を製造するにあたって、太陽電池の軽量化、大面積化を可能にする材料構成と簡便かつ操作性に優れたプロセスにより該電極を製造する方法を提供することである。本発明の一実施形態によると、カーボンナノチューブを100重量、イオン液体を50重量以上500重量以下、且つ、導電性高分子を50重量以上200重量以下含み、前記カーボンナノチューブと前記イオン液体との混合物が核に、前記導電性高分子が殻になるコアシェル型構造を形成することを特徴とする三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極が提供される。前記カーボンナノチューブは単層又は多層で、チューブの直径と長さが共に揃ったカーボンナノチューブであってもよい。前記イオン液体は2つの水酸基を含んでもよい。前記2つの水酸基を含むイオン液体は、1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドであってもよい。前記導電性高分子はチオフェン骨格を有し、スルホン酸塩と対になって親水性を示してもよい。前記導電性高分子は、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSであってもよい。また、本発明の一実施形態によると、カーボンナノチューブとイオン液体とを乳鉢内で機械的に所定時間混練し混合物を作製し、前記混合物を溶液で洗浄して未吸着の前記イオン液体を取り除いた後、遠心分離し、その残渣に導電性高分子の水溶液を所定量添加し、超音波分散させ分散物を作製し、前記分散物を遠心分離する、ことを含むことを特徴とする三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を備える色素増感型太陽電池用対極の製造方法が提供される。5°C以上50°C以下の温度範囲において、前記カーボンナノチューブを100重量としたときに、前記イオン液体を50以上500以下混合し、前記所定時間を10分以上240分以下としてもよい。5°C以上50°C以下の温度範囲において、前記残渣に0.005重量以上5重量以下の水溶液の前記導電性高分子を添加してもよい。また、本発明の一実施形態によると、前記三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を、前記製造方法により製造した後、色素増感型太陽電池の対極として塗布形成した太陽電池デバイスが提供される。また、本発明の一実施形態によると、前記三元系導電性カーボンナノチューブ組成物が色素増感型太陽電池の対極として形成された太陽電池デバイスの製造方法が提供される。本発明によれば、カーボンナノチューブCNTの100重量、イオン液体ILの50重量以上500重量以下、導電性高分子CPの50重量以上200重量以下、から成り、CNTとILの混合物が核コアに、CPが殻シェルとなるコアシェル型構造を形成することを特徴とする三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-CNT/CPを作製し、これを色素増感型太陽電池の対極として用いた場合に、その光起電力特性である、短絡電流密度Jsc、開放電圧Voc、フィルファクター形状因子:FF、そしてエネルギー変換効率ηが白金を対極として用いた場合とほぼ同等の結果を得ることに成功した。即ち、本発明により、色素増感型太陽電池用対極材料や各種電極材料等、白金に代替できる導電性材料の製造が可能となる。また、本発明に係る三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-CNT/CPの製造方法は極めて簡便であり、製造コストを低減化できるだけでなく、材料ならびに電極の大面積化や大量生産が可能となる。後記する実施例では、三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-CNT/CPとして、ILは1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミド、CNTとして多層CNTMWNT、CPとしてポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSを選び作製した、三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSの例を示したが、これら以外のIL、CNT、CPを選んでも同様の結果を得ることができる。例えば、ILとしては水酸基を有するイオン液体であれば良く、CNTはチューブの直径と長さが共に揃っている単層CNTでも良い。また、CPとしてはポリアニリンやポリピロール系でも構わないが、これらが共にスルホン酸塩と対になって親水性を示すCPが望ましい。以下、図面を参照して本発明に係る色素増感型太陽電池用対極、太陽電池デバイスおよびその製造方法について説明する。但し、本発明の色素増感型太陽電池用対極用、太陽電池デバイスおよびその製造方法は、以下に示す実施の形態及び実施例の記載内容に限定して解釈されるものではない。なお、本実施の形態及び実施例で参照する図面において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。また、本発明に係るコアシェル型構造の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物は、色素増感型太陽電池用対極、太陽電池デバイスを例に説明するが、これに限定されるものではなく、広く白金電極の代替物として応用可能である。本発明者らは、以下の点を新たに見出して上記課題を解決した。多層カーボンナノチューブMWNTを用いて太陽電池対極を形成しようとしてもMWNT単体では賦形性に欠けるので、何らかの基材高分子に分散させなければならない。しかしながら、MWNTは非常に凝集力が強く、有機溶媒を用いても分散は容易では無い。そこで、MWNTの分散性を向上させることを検討した。その結果、後述する二元系カーボンナノチューブ組成物、ILMWNTを得るに至った。しかしながら、この二元系カーボンナノチューブ組成物、ILMWNTを作製しただけでは、これを色素増感型太陽電池の対極に用いても光電変換効率は白金電極に及ばなかった。分散性に優れたILMWNTを用いて光電変換効率を向上させる方法についてさらに検討を行った。鋭意検討を行った結果、後述するように、導電性を向上させたコアシェル型構造の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、ILMWNT/PEDOT:PSSを色素増感型太陽電池の対極に用いることにより、白金電極と同等の特性を得ることに成功し、上記二元系カーボンナノチューブ組成物では達成できなかった著しい光電変換効率の向上に成功した。ILMWNT/PEDOT:PSSの概要以下、二元系カーボンナノチューブ組成物、ILMWNT及びコアシェル型構造の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、ILMWNT/PEDOT:PSSについて、詳細に説明する。なお、以下の説明において、カーボンナノチューブの一例としてMWNTについて説明するが、本発明はMWNTに限定されるものではなく、単層CNTSWNTにも適用できる。以下では図1は、本発明の実施形態に係る色素増感型太陽電池デバイス1000の構成図である。色素増感型太陽電池デバイス1000は、例えば、透明基板1、透明導電膜2、多孔質金属酸化物半導体層3、増感色素層4、電解液層5、対極あるいは対向電極6、及び基板7を有する。本発明の実施形態に係るILMWNT/PEDOT:PSSは、対極6に用いる材料である。図2に本実施形態に係る三元系導電性カーボンナノチューブ組成物及びこれを対極として用いた色素増感型太陽電池デバイスの模式図を示す。ここで、図2aは三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSのコアシェル構造を示す図であり、図2bは三元系導電性カーボンナノチューブ組成物を対極とした色素増感型太陽電池デバイスの構成を示す図である。三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSは、MWNTとイオン液体ILとが形成する核コアの外周面に、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSが結合して殻シェルを形成した構造を有する。二元系カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNT上述したように、MWNTを用いて太陽電池対極を形成するにはMWNTを溶媒中で高度に分散させる必要がある。各種溶媒を検討した結果、イオン液体IL、特に、水酸基を2つ含むイミダゾール系のイオン液体ILを用いることで、MWNTの分散性が向上することを見出した。また、MWNTに水酸基を2つ含むイミダゾール系のイオン液体ILを加えて機械的に混練すると、ゲル化する。ゲル化したMWNTとイオン液体ILとの混合物を透過電子顕微鏡TEMで観察したところ、MWNT同士の凝集が解かれ、剥離分散していることが確認された。図3は、二元系カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNTの透過電子顕微鏡TEM像である。図3において、破線で示された部分はイオン液体ILの溶質がMWNT10の外表面に吸着して形成された層20を示す。MWNTとイオン液体ILとを混練して得られる二元系カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNTは、MWNT外表面のπ電子とイオン液体ILとの相互作用により、イオン液体IL中の媒質自身もMWNTの外表面に配列し、その結果、物理的に架橋してゲル化すると推察される。このようなゲル化により、MWNTが親水性となることでファンデルワールス力が低減し、MWNTの分散性が向上すると考えられる。三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNT/PEDOT:PSS分散性に優れたIL-MWNTを対極に用いて色素増感型太陽電池の作成したところ、後述する実施例に示すように、白金電極に比して光電変換効率が低くなった。このため、上述したように、IL-MWNTに導電性を付与することで色素増感型太陽電池の光電変換効率を向上させるべく検討した。その結果、導電性物質として、導電性高分子、特に、チオフェン骨格を有し、スルホン酸塩と対になって親水性を示す、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSを用いることで、良好な光電変換効率が得られることを見出した。IL-MWNTにPEDOT:PSSが結合すると、図2aに示したコアシェル構造を有する三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNT/PEDOT:PSSが形成される。上述したように、IL-MWNT/PEDOT:PSSは、MWNTとイオン液体ILとが形成する核コアの外周面に、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSが結合して殻シェルを形成する。このようにして得られたIL-MWNT/PEDOT:PSSは、優れた分散性と、優れた導電性を有し、後述の実施例に示すように対極に用いると、色素増感型太陽電池1000の光電変換効率を白金電極と同等にすることができる。図2bに示すように、色素増感型太陽電池1000において、外部からの光エネルギーにより増感色素層4の色素が励起され、多孔質金属酸化物半導体層3を介して透明導電膜2へ電子e-の移動が起こる。これと同時に、電解液層5のイオンで酸化還元反応が生じる。このとき、本実施形態に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは分散性に優れるため、対極6に均一にIL-MWNT/PEDOT:PSSの層を形成することができるため、対極6から均一に電子e-を電解液層5へ放出することができる。また、IL-MWNT/PEDOT:PSSは、ILMWNTの外表面に導電性を付与するPEDOT:PSSが殻シェルを形成しているため、電解液層5への電子e-の放出効率が高い。このため、本実施形態に係る色素増感型太陽電池1000は、白金電極と同等の光電変換効率を提供することができる。三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNT/PEDOT:PSSの製造方法三元系導電性カーボンナノチューブ組成物、IL-MWNT/PEDOT:PSSの製造方法について説明する。図4aと図4bは、本実施形態に係る三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSS100の合成過程を示す模式図である。図4において、イオン液体1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドは[dhmim][Tf2N]で示す。また、導電性高分子PEDOT:PSSは、チオフェン骨格を有する部分をPEDOT、スルホン酸塩の部分をPSSで示す。本発明の実施形態に係るイオン液体ILは、2つの水酸基を含むイオン液体であり、具体的には、1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドが挙げられる。また、本発明の実施形態に係る導電性高分子は、ピロールもしくはアニリン骨格を有し、スルホン酸塩と対になって親水性を示す導電性高分子を用いることができる。まず図4aに示されるように、MWNTと、イオン液体ILを混合する。混合方法としては、例えば、両者を溶液に分散した状態で混合する方法や機械的に混合する方法等が挙げられる。本実施形態に係る混合方法としては、瑪瑙製乳鉢を用いた機械的混練が好ましい。得られた混合物を洗浄後、IL-MWNTを分離する。洗浄液には、例えば、各種アルコール等の溶液を用いることができる。本実施形態に係る洗浄液としては、エタノールが好ましい。また、IL-MWNTの分離には遠心分離法を用い、簡便に分離することができる。つづいて図4bに示されるように、得られたIL-MWNTにPEDOT:PSSの水溶液を所定量添加した後、分散させる。分散方法としては、例えば、撹拌や超音波処理が挙げられる。本実施形態に係る分散方法としては、超音波処理が好ましい。IL-MWNTを十分に撹拌させて、IL-MWNTにPEDOT:PSSを結合させることで、IL-MWNT/PEDOT:PSSを得る。IL-MWNT/PEDOT:PSSは、遠心分離法等により、未結合のPEDOT:PSSと分離することができる。また、本実施形態の本発明に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは、5°C以上50°C以下の温度範囲においてをIL-MWNTを0.005重量以上5重量以下の水溶液の導電性高分子CPを添加し、超音波分散により分散させ、この分散物を遠心分離し、その残渣が三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/CPである三元系導電性カーボンナノチューブ組成物の製造方法であることが好ましい。本実施形態の本発明に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは、MWNTの100重量に対して、イオン液体ILが50重量以上500重量以下、導電性高分子CPが50重量以上200重量以下となることが好ましい。また、本実施形態の本発明に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは、5°C以上50°C以下の温度範囲において、MWNTが100重量に対して、イオン性液体ILが50以上500以下を混合し、10分以上240分以下、乳鉢内で機械的に混練し、その後、混練物をエタノールで洗浄して未吸着のイオン性液体ILを取り除いた後、遠心分離し、その残渣IL-MWNTを作製する三元系導電性カーボンナノチューブ組成物の製造方法であることが好ましい。以上説明したように、本実施形態に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは、MWNTとイオン性液体ILの混合物が核コアに、導電性高分子CPが殻シェルとなるコアシェル型構造を形成する。これにより、MWNTの分散性に優れ、且つ、導電性も優れるため、色素増感型太陽電池デバイスの対極に用いた場合に白金と同程度の優れた光電変換効率を提供することができる。また、本実施形態に係るIL-MWNT/PEDOT:PSSは、製造方法は極めて簡便であり、製造コストを低減化できるだけでなく、材料ならびに電極の大面積化や大量生産が可能となる。実施例1実施形態において説明した本発明に係る三元系導電性カーボンナノチューブ組成物の製造方法について具体的な実施例を説明する。本実施例では、原料の多層カーボンナノチューブMWNTは日機装株式会社製のチューブ直径が20nm、長さが15μmに揃えられたものを使用した。イオン液体ILはAldrich社製の1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドを用いた。導電性高分子CPはAldrich社製のポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン:ポリスチレンスルホニウムPEDOT:PSSを用いた。PEDOT:PSSは1.3重量水溶液の電気伝導度が1S/cmである。10mgのMWNTと等重量のIL1,3-ジヒドロキシ-2-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメチルスルホニルイミドを混合し、さらに瑪瑙製乳鉢を用いて、室温で30分間機械的に混練した。その後、混練物をエタノールで洗浄して未吸着のILを取り除いた後、遠心分離し、残渣IL-MWNTを得た。IL-MWNTに、PEDOT:PSSの0.05重量水溶液20mlを添加し、低出力の超音波分散装置を用いて10分間分散させた。分散した試料を十分に水で洗浄し、未結合のCPを除去した後、さらに遠心分離し、その残渣として最終生成物である三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSを得た。比較例1比較例として、MWNTとPEDOT:PSSの0.05重量水溶液とを直接混合し、15分間超音波分散させて沈殿した二元系カーボンナノチューブ組成物、MWNT/PEDOT:PSSを作製した。このMWNT/PEDOT:PSSは分散性が極めて悪く、数時間の超音波分散処理でも分散できなかった。TEM観察作製した実施例1のIL-MWNT/PEDOT:PSS微細構造を観察するため、FEI社製透過電子顕微鏡TECNAIG2F20を用いてTEM写真を撮影した。TEM写真を図3、図5及び図6に示す。図3はIL-MWNT、図5はIL-MWNT/PEDOT:PSS、図6はMWNT/PEDOT:PSSのTEM写真である。図3において、MWNT10直径20nmの外表面にイオン液体ILの[dhmim]が吸着しており、MWNTの外径が[dhmim]が吸着した層20の分太くなり、25nmであった。図5においては、図3よりもさらに太くなり、その外径は約50nmであった。この結果から、IL-MWNTによるコア30の外側に導電性高分子PEDOT:PSSによるシェル層40が形成され、IL-MWNT/PEDOT:PSSのコアシェル構造が形成されと考えられる。ただし、図6のMWNT/PEDOT:PSSにおいては分散性が悪いため、PEDOT:PSSはMWNTの外表面には吸着せず、粒子状粒子50となってMWNT周囲に散らばっていた。このため、MWNT/PEDOT:PSSにおいては、MWNTの径はほとんど変化せず、約20nmのままである。実施例2フッ素ドープしたティンオキサイドFTO:旭テクノガラス製ガラス上に実施例1の三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSを溶液塗布し、対極電極を作製した。塗布後、ホットプレート上60°Cで乾燥した後、200°Cで一昼夜アニーリングした。このときの対極のフィルム厚はMWNTの重量で制御し、典型的な塗布膜のMWNT濃度は、0.5mgcm-2である。比較例2比較例2として、FTOガラス上にマグネトロンスパッタリングにより白金Ptを蒸着し、対極電極を作製した。比較例3さらに、比較例3として、MWNT/PEDOT:PSSをFTOガラス上に溶液塗布し、対極電極を作製した。比較例4比較例4として、比較例2のIL-MWNTをFTOガラス上に溶液塗布し、対極電極を作製した。比較例5比較例5として、PEDOT:PSS単体をFTOガラス上に溶液塗布し、対極電極を作製した。実施例3色素増感型太陽電池としての性能を評価するために、実施例2の対極を用いて色素増感型太陽電池1000を作製した。まず光導入側の透明電極を次のように作製した。FTOガラス上に市販の二酸化チタンTiO2ペーストDegussaP25を塗布し、500°Cで1時間アニーリングした。続いて、これをアセトニトリルとtertブタノールの1対1溶液中にて05mmoll-1のN719色素SolaronixSA,スイスに12時間浸漬し、二酸化チタンに色素を吸着させた。その後、FTOガラスを色素溶液から取り出し、エタノールで洗浄した後、窒素ガスを吹き付けて乾燥した。この基板の大きさを15×15mmに揃え、色素吸着させた陽極と実施例2で作製した対極との間に30μmのスペーサーを用いて電解質溶液を注入し、サンドイッチ型セルを構成し、太陽電池を作製した。ここで用いた電解質溶液は01Mのヨウ化リチウムLiI、005Mのヨウ素I2、06Mのジメチルプロピルイミダゾリウムアイオダイド及び05Mのtertブチルピリジンから成るアセトニトリル溶液である。光起電力特性上記で作製した太陽電池の光起電力特性は光源としてAM15ソーラーシミュレーター300WキセノンランプとAMフィルターが装着されたWacom製WXS80C3を用いて、電圧電流発生器ADVANTEST社製R6246で測定した。本測定において、入射光強度は結晶性シリコンから成る標準太陽電池日本品質保証協会で製造、較正を用いて較正した。また、拡散光の侵入を避けるために、穴面積02354cm2の黒マスクを用いて光起電力測定を行った。図7aと図7cは、5種類の対極を用いて色素増感型太陽電池の光電流-電圧特性の結果を示したものである。光電変換特性評価太陽電池としての入射光子-電流変換効率光電変換効率:ICPE分光特性は分光計器株式会社製SM250DAMにより測定した。太陽電池の光起電力特性は光源としてAM1.5ソーラーシミュレーターPeccellTechnologies社製PECL11を用いて、電圧/電流発生器Keithley2400で測定した。入射光強度は結晶性シリコンから成る標準太陽電池日本品質保証協会で製造、較正を用いて較正した。図7bと図7dは、太陽電池デバイスの入射光子-電流変換効率光電変換効率:ICPE分光特性を示し、電流-電圧特性との良い相関を示している。これらデバイスの光電変換特性には短絡電流密度Jsc、開放電圧Voc、フィルファクター形状因子:FF、そしてエネルギー変換効率ηなどのパラメータがあり、これらを表1に示す。表1に示されるように、三元系導電性カーボンナノチューブ組成物IL-MWNT/PEDOT:PSSを対極として用いた実施例2の特性は、標準的太陽電池の対極として白金Ptを用いた比較例2の特性とほぼ同じであり、三元系導電性カーボンナノチューブ組成物が白金に代替できる電極材料であることを裏付けている。一方、PEDOT:PSS単体、もしくはIL-MWNTあるいはMWNT/PEDOT:PSSを対極に用いた場合には、それらの光電変換特性は白金を凌ぐことはできなかった。"