荷を出し入れする棚前後方向に沿って並ぶ前後一対の支柱が棚左右方向に間隔を隔て配設されて、パレット及びそのパレットに載置された複数の物品を収納対象の荷とする収納部を前記前後一対の支柱の間に上下方向で並ぶ状態で複数備えて構成された物品収納棚を、荷を出し入れする側を棚前面側として棚背面側を対向させた姿勢で、対を成す状態で並設した物品保管設備であって、前記前後一対の支柱のうち後側に位置する棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む状態で索状体が巻き掛けられている物品保管設備。前記収納部において荷を載置支持する荷受部が、前記前後一対の支柱に支持される状態で取り付けられ、前記索状体は、前記後側支柱における前記荷受部が取り付けられた箇所に上方側で近接する高さに位置している請求項1記載の物品保管設備。棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の夫々が、前記前後一対の支柱における後側支柱を棚背面側に各別に備えて構成され、前記索状体が、前記一対の物品収納棚の夫々における前記後側支柱の双方を囲む状態で巻き掛けられている請求項1又は2記載の物品保管設備。前記索状体の張力を調整する張力調整手段が設けられている請求項1~3のいずれか1項記載の物品保管設備。棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の前記後側支柱と棚前後方向で重なる位置に機能部材が設けられ、前記索状体が、前記機能部材よりの上方で近接する高さに配設されている請求項1~4のいずれか1項に記載の物品保管設備。前記索状体の巻回領域の棚左右方向で中間箇所にて棚前後方向で対向する巻回部分を連結する連結手段が設けられている請求項1~5のいずれか1項に記載の物品保管設備。棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の前記後側支柱と棚前後方向で重なる位置に機能部材が設けられ、前記索状体が、前記機能部材の上方で近接する高さに配設され、前記連結手段が、板状に形成された連結板にて構成され、かつ、平面視で前記機能部材を覆う位置に配設されている請求項6記載の物品保管設備。上記特許文献1の記載のように、従来では、地震発生時の物品の落下対策の構成として、収納部に収納された荷の全体の落下を防止する構成や、棚前面側にパレットから物品がこぼれ落ちることを防止する構成となっている。そのため、物品がパレットから棚背面側にこぼれ落ちて床面まで落下することを防止することができないという問題がある。特に、一対の物品収納棚を設ける場合、設置スペースの節約の為に棚背面側を近接させて対向する状態で設ける場合が多く、物品の落下対策のための構成を、このような既設の設備における物品収納棚の棚背面側に設けるとなると、棚前面側の間口から棚の奥側に対して取付作業等を行う必要があるため作業が行い難い。そのため、例えば、上記特許文献1のような構成にて棚背面側に対して物品の落下対策を行うとなると、困難な施工作業を強いられることになる。本発明は上記実情に鑑みて為されたものであって、その目的は、棚背面側での物品の落下防止策を既設の物品収納棚に対しても容易に施工できる物品保管設備を提供する点にある。この目的を達成するために、本発明に係る物品保管設備の第1特徴構成は、荷を出し入れする棚前後方向に沿って並ぶ前後一対の支柱が棚左右方向に間隔を隔て配設されて、パレット及びそのパレットに載置された複数の物品を収納対象の荷とする収納部を前記前後一対の支柱の間に上下方向で並ぶ状態で複数備えて構成された物品収納棚を、荷を出し入れする側を棚前面側として棚背面側を対向させた姿勢で、対を成す状態で並設した物品保管設備において、前記前後一対の支柱のうち背面側に位置する棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む状態で索状体が巻き掛けられている点にある。本特徴構成によれば、対を成す状態で並設された物品収納棚の棚背面側には、前後一対の支柱のうち後側に位置する棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む状態で巻き掛けられた索状体が存在するため、地震によりパレットから物品がこぼれ落ちて、その物品が棚背面側から落下しようとした場合に、棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む索状体に物品が受け止められることができる。これにより、物品が床面まで落下することを防止できる。しかも、このような物品の落下防止策は、索状体を前後一対の支柱のうち後側に位置する棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む状態で巻き掛けるという、簡単な作業で施工できるため、棚前面側の間口から棚の奥側に対して取付作業等を行う必要がある後側支柱に対する作業であっても、索状体を複数の支柱に巻き掛ける作業であれば、容易に施工ができる。このように、本特徴構成によれば、棚背面側での物品の落下防止策を既設の物品収納棚に対しても容易に施工できる物品保管設備を得ることができる。本発明に係る物品保管設備の第2特徴構成は、前記収納部において荷を載置支持する荷受部が、前記前後一対の支柱に支持される状態で取り付けられ、前記索状体は、前記後側支柱における前記荷受部が取り付けられた箇所に上方側で近接する高さに位置している点にある。本特徴構成によれば、前記前後一対の支柱に支持される状態で荷受部が取り付けられ、その荷受部が取り付けられた箇所に上方側で近接する高さに索状体が位置しているため、後側支柱を囲む状態で巻き掛けられた索状体は、巻き掛けた支柱に取り付けられた荷受部に受止支持されることで、下方への移動が規制される。したがって、上方から落下した物品を受け止め支持した場合に、複数の後側支柱を囲む状態で巻き掛けられた索状体が下方に移動することが防止でき、落下する物品を適確に受け止めることができる。本発明に係る物品保管設備の第3特徴構成は、棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の夫々が、前記前後一対の支柱における後側支柱を棚背面側に各別に備えて構成され、前記索状体が、前記一対の物品収納棚の夫々における前記後側支柱の双方を囲む状態で巻き掛けられている点にある。本特徴構成によれば、棚背面側が対向している一対の物品収納棚の夫々の後側支柱に対してまとめて索状体を巻き掛けるため、一対の物品収納棚の夫々において各別に、複数の後側支柱に索状体を巻き掛ける場合に比べて、索状体の本数は少なくなり、その分、索状体の取り付け作業の容易化を図ることができる。本発明に係る物品保管設備の第4特徴構成は、前記索状体の張力を調整する張力調整手段が設けられている点にある。本特徴構成によれば、張力調節手段により、索状体の張力を調整することができるので、索状体を複数の後側支柱に強固に巻き掛けることができ、落下する物品を適確に受け止めることができる。本発明に係る物品保管設備の第5特徴構成は、棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の前記後側支柱と棚前後方向で重なる位置に機能部材が設けられ、前記索状体が、前記機能部材よりの上方で近接する高さに配設されている点にある。本特徴構成によれば、棚背面側において後側支柱と棚前後方向で重なる位置に設けられた機能部材例えば、スプリンクラー等の上方で近接する位置に、索状体が設けられていることから、棚背面側で落下する物品は、機能部材に衝突するまでに索状体により受止支持されることになり、落下する物品により機能部材が損傷することを防止できる。ちなみに、機能部材の上方であっても収納部の上下長さよりも大きく離された位置に索状体が位置している場合には、機能部材よりも上方で索状体より下方に位置する物品が落下した場合に索状体で受け止めることができないが、本特徴構成のように、上方で近接する高さに配設することで、上下方向で索状体と機能部材の間に物品が崩れ落ちてくるスペースが形成されないようにすることができ、機能部材を適切に保護できる。本発明に係る物品保管設備の第6特徴構成は、前記索状体の巻回領域の棚左右方向で中間箇所にて棚前後方向で対向する巻回部分を連結する連結手段が設けられている点にある。索状体は、棚左右方向に並ぶ複数の後側支柱を囲む状態で巻き掛けられているが、この索状体にて物品が受止支持されると、物品の荷重により棚前後方向で対向する巻回部分の間隔が広がって、場合によっては物品が索状体の対抗する巻回部分の間から抜け落ちる恐れがある。本特徴構成によれば、連結手段により索状体の棚前後方向で対向する巻回部分が、連結されているため、棚前後方向で対向する巻回部分の間隔が広がることを防止できる。これにより物品が索状体の対抗する巻回部分の間から抜け落ちることが防止でき、物品が棚背面側で落下することを防止できる。本発明に係る物品保管設備の第7特徴構成は、棚背面側が対向している一対の前記物品収納棚の前記後側支柱と棚前後方向で重なる位置に機能部材が設けられ、前記索状体が、前記機能部材の上方で近接する高さに配設され、前記連結手段が、板状に形成された連結板にて構成され、かつ、平面視で前記機能部材を覆う位置に配設されている点にある。本特徴構成によれば、第6特徴構成同様に、これにより物品が索状体の対抗する巻回部分の間から抜け落ちることが防止でき、物品が棚背面側で落下することを防止できる。しかも、連結体は板状に形成され、平面視で機能部材を覆う位置に配設されていることから、物品の角などが索状体の対向する巻回部分の間から突出して機能部材と干渉することを適確に防止できる。本発明に係る物品保管設備の実施形態を図面に基づいて説明する。図1及び図2に示すように、棚前後方向図1で紙面左右方向に並ぶ二対の物品収納棚1が、荷Wを出し入れする側を棚前面側として棚背面側を対向させた姿勢で設けられている。各対を形成する夫々の物品収納棚1は、荷Wを出し入れする棚前後方向に沿って並ぶ前後一対の支柱2前側支柱2f及び後側支柱2bが棚左右方向図1で紙面上下方向に間隔を隔て配設されて、パレットP及びそのパレットPに載置された複数の物品Bを収納対象の荷W図5参照。とする収納部3を前後一対の支柱2の間に上下方向で並ぶ状態で複数備えて構成されている。前後一対の支柱2は、棚前後方向に沿う支柱連結材4及び斜め方向に沿う水平ブレース5にて接続されている。前後一対の支柱の間には、棚前後方向に長尺状の腕木枠6が溶接により取り付けられている。腕木枠6は、棚前後方向に沿う一対の腕木レール6aの両端部同士を連結材6bにて溶接により接続して構成された平面視ロの字状の枠体となっている。一対の腕木レール6aの両端部は連結材6bから棚前後方向で僅かに突出する状態で枠組みされている。図1に示すように、棚左右方向で隣接する前後一対の支柱2における腕木枠6のうち、棚横幅方向で対向する一対の腕木レール6aにて、荷Wの底面両端部が載置支持される。つまり、収納部3において荷Wを載置支持する荷受部としての一対の腕木レール6aが、前後一対の支柱2に支持される状態で取り付けられている。図4にも示すように、棚背面側が対向している一対の物品収納棚1の後側支柱2bと棚前後方向で重なる位置に機能部材としてのスプリンクラーヘッド7が設けられている。本実施形態では、一対の物品収納棚1の夫々の後側支柱2bの間において、その棚前後方向で中心にスプリンクラーヘッド7の中心が位置するように、スプリンクラーヘッド7が配設されている。なお、スプリンクラーヘッド7は、感熱板7a図3参照を上端部に備え、火災による熱を検知した場合に散布される消火用水をスプリンクラーヘッド7に供給する給水管8が下端部に接続されている。前後一対の支柱2のうち後側に位置する棚左右方向に並ぶ複数2本の後側支柱2bを囲む状態で索状体としてのステンレスワイヤ9が巻き掛けられている。本実施形態では、棚背面側が対向している一対の物品収納棚1の夫々が、前後一対の支柱2における後側支柱2bを棚背面側に各別に備えて構成されている。つまり、後側支柱2bは、前後一対の物品収納棚1で兼用されていない。ステンレスワイヤ9は、一対の物品収納棚1の夫々における後側支柱2bの双方を囲む状態で巻き掛けられている。図3に示すように、ステンレスワイヤ9は、後側支柱2bにおける腕木枠6が取り付けられた箇所の上方側でかつパレットPの上面より低い高さに位置している。図2に示すように、スプリンクラーヘッド7は、上下方向で腕木枠6の下方で近接する高さに配設されている。これにより、ステンレスワイヤ9が、スプリンクラーヘッド7よりの上方で近接する高さに位置している。本実施形態では、スプリンクラーヘッド7は、例えば、2段目と3段目の収納部の間や、6段目と7段目との間に設けられており、ステンレスワイヤ9及びそれに支持される後述する金網11が、3段目の収納部3の腕木枠6に上方で近接する位置や、7段目の収納部3の腕木枠6に上方で近接する位置に設けられている。つまり、ステンレスワイヤ9及び金網11は、スプリンクラーヘッド7の高さに対応させて設けられている。ステンレスワイヤ9は、両端部がターンバックル10に接続されて平面視で環状に張られている。ターンバックル10の締め上げにより、ステンレスワイヤ9は十分な張力にて張られている。このように、本実施形態では、索状体の張力を調整する張力調整手段としてターンバックル10が設けられている。ステンレスワイヤ9の巻回領域の棚左右方向で中間箇所にて棚前後方向で対向する巻回部分を連結する金網11が設けられている。金網11は平面視矩形状の枠部材に網部を設けて構成されており、平面視でスプリンクラーヘッド7を覆う位置に配設さている。金網11の枠部材の棚横幅方向に沿う一対の辺の夫々について、当該辺に近接する複数の網目にステンレスワイヤ9を上下交互に係入させることで、金網11をステンレスワイヤ9にて支持させている。このように、ステンレスワイヤ9の棚前後方向で対向する巻回部分を金網11で連結することで、ステンレスワイヤ9の棚前後方向で対向する巻回部分の幅が広がることを防止して、物品Bの落下を適確に防止して、スプリンクラーヘッド7の損傷の防止を図っている。このように、本実施形態では、連結手段として金網11が設けれており、連結手段が、板状に形成された連結板にて構成され、かつ、平面視で機能部材としてのスプリンクラーヘッド7を覆う位置に配設さている。このようなステンレスワイヤ9を既設の一対の物品収納棚1に設ける場合、まず、作業性のよい場所一対の物品収納棚1が設置されている場所以外でもよい。で、支柱2の棚横幅方向の間隔より多少長めのステンレスワイヤ9を用意し、ステンレスワイヤ9を金網11の一端辺の網目に上下交互に係入させる。このとき、ステンレスワイヤ9の長手方向中央部分よりずれた位置に金網11を位置させておくと、後にターンバックル10にてステンレスワイヤ9を連結する場合に、棚横幅方向での位置が重なってしまい、取り付け難いという不都合を回避できる。ステンレスワイヤ9の一方側の端部にターンバックル10を連結し、この状態のステンレスワイヤ9を作業者が携帯してメンテナンス用の梯子等で取り付け対象箇所の収納部3スプリンクラーヘッド7に上下方向で上方側で最も近い収納部にて登る又は予め登っている作業者が床面側にいる作業者と協働して上記状態のステンレスワイヤ9を引き上げ装置などを使って引き上げる。そして、作業者が、ステンレスワイヤ9を取付対象の収納部3の腕木枠6の上部に位置させた状態で棚横幅方向に並ぶ複数の後側支柱2b一方側の2本と他方側の2本の合計4本を囲むように巻き掛けてから、他方側の端部をターンバックルに接続する。そして、金網11がスプリンクラーヘッド7を覆う位置となるように調整しながら、ターンバックル10を締め上げていく。こうして、金網11付きのステンレスワイヤ9を取り付けておくことで、地震が発生した場合に、棚背面側から荷Wの物品Bがこぼれ落ちて落下した場合に、スプリンクラーヘッド7の上方側でステンレスワイヤ9にて当該物品Bが受止支持されることで、物品Bが大破してしまうことを回避しつつ、スプリンクラーヘッド7の損傷を防止できる。このように、本実施形態の物品保管設備では、一対の物品収納棚1がすでに設置されていても、溶接や穴あけ加工などの作業を行うことなく、単に、左右の後側支柱2bにステンレスワイヤ7を巻き付けるだけの簡単な作業により、棚背面側への物品Bの落下による不都合を回避できる。別の実施形態以上、発明者によってなされた発明を発明の実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。以下、本発明の別実施形態を例示する。1上記実施形態では、荷受部として、一対の腕木レールを備えたものを例示したが、これに代えて、例えば、収納部3が棚板を備えたものや、前側支柱2a同士を連結する前側ビーム及び後側支柱2b同士を連結する後側ビームを備えて、前後一対のビームに荷Wを載置支持する収納部を棚横幅方向に複数設けたものでもよい。2上記実施形態では、索状体を支柱における荷受部の支持高さの上方で近接する高さに設けたものを例示したが、これに代えて、例えば、支柱を上下に連結するように構成して連結箇所のフランジを形成して索状体下降防止部として、索状体をフランジ部の上方で近接する高さに設けてもよい。また、上下方向で複数箇所において支柱に取り付けられた水平ブレースを索状体下降防止部として、水平ブレースの上方で近接する高さに設けてもよい。3上記実施形態では、荷として、パレットに物品を積層状態で載置支持させたものを例示したが、収納部に収納する荷としては、例えば、物品が1層だけパレットに載置支持されたもの等、他の形態でもよい。4上記実施形態において、物品収納棚の前面側を走行自在な、スタッカークレーンを設置して、物品保管設備を自動倉庫設備に構成してもよい。5上記実施形態では、張力調整手段をターンバックルにて構成したものを例示したが、例えば、ラチェットを備えて構成されたバックルにて構成したものでもよく、張力調整手段の構成は種々変更可能である。6上記実施形態では、索状体がステンレスワイヤにて構成されたものを例示したが、索状体の種別はこれに限定されず、例えば、設置作業性を向上させるものとして、索状体を複数の部分にて分割して構成してもよいし、さらに、一部を弾性体にて構成してもよく、索状体の具体的構成は適宜の変更が可能である。この場合、弾性体を張力調整手段として機能させることも可能である。7上記実施形態では、機能部材がスプリンクラーヘッドであるものを例示したが、例えば、機能部材として収納部における荷の有無を検出するセンサや、収納状態を検出するための撮像装置等、機能部材としては種々変更可能である。8上記実施形態では、一対の物品収納棚の夫々が備える後側支柱のうち棚左右方向で隣接するものに一本の索状体を巻き掛けたものを例示したが、索状体を後側支柱へ巻き掛ける形態は、種々考えられる。例えば、図6aに示すように、棚背面側が対向している一対の物品収納棚の夫々の後側支柱2bに対して各別に索状体9を巻き掛けてもよい。また、図6bに示すように、棚背面側が対向している一対の物品収納棚1に兼用の後側支柱2bを設けて一対の物品収納棚1を構成して、棚左右方向に並ぶ前記兼用の後側支柱2bの複数図6bでは2本を囲む状態で索状体9を巻き掛けてもよい。さらに、図6cに示すように、棚左右方向に並ぶ後側支柱2bの複数のものとして、3対以上一対の物品収納棚1で兼用する場合は3本の後側支柱2bを囲む状態で索状体9を巻き掛けてもよい。