"軸方向に延びる転動体転動溝を有する案内レールと、前記転動体転動溝に対向する転動体転動溝を有し、これらの両転動体転動溝間に挿入された多数の転動体の転動を介して軸方向に沿って相対移動可能に前記案内レールに跨架されたスライダとを有するリニアガイドであって、前記案内レールの長手方向に沿って、その表面にエアを噴出するエア噴出ユニットを前記スライダの軸方向の少なくとも一方の端部に設けたことを特徴とするリニアガイド。前記エア噴出ユニットが前記案内レールの長手方向に沿うエア通路を有し、該エア通路がエア通路壁面と前記案内レールの表面との間隙によって形成されることを特徴とする請求項1に記載のリニアガイド。前記エア噴出ユニットには、前記案内レールの表面に接触して前記間隙を維持する位置合わせ突起が1以上設置されたことを特徴とする請求項2に記載のリニアガイド。前記エア噴出ユニットと前記スライダとの間にサイドシールが設置されたことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のリニアガイド。前記エア通路の幅を狭める絞り部が前記エア噴出ユニットに形成されたことを特徴とする請求項2~4のいずれか1項に記載のリニアガイド。しかしながら、特許文献1に記載されたリニアガイドは、エアが案内レールの表面に対して傾斜した方向に噴出される構成を採用しているため、図15の矢印に示すように、エアの一部は案内レールの表面に反射して拡散してしまう。その結果、エアは遠くまで到達せず、案内レールの表面の異物を除去する効果が限定的になってしまう。また、特許文献2に開示された技術においても、エア噴出口が案内レールの表面に対して直角となるように配置されている。そのため、特許文献1と同様に、噴出されたエアの一部は、案内レール表面に反射して、案内レールの表面と直角な方向に拡散してしまう。よって、案内レールの表面の異物を取り除く効果が限定されてしまう。さらに、特許文献2に開示された技術は、エアのエア噴出口が、複数の穴で形成されている。このため、穴に近い位置では異物を取り除く効果があるが、穴から離れた位置では、十分な異物除去効果が得られないという問題がある。そこで、本発明は上記の問題点に着目してなされたものであり、その目的は、案内レールの表面の異物の除去能力を向上させたリニアガイドを提供することにある。上記目的を達成するための請求項1に係る発明は、軸方向に延びる転動体転動溝を有する案内レールと、前記転動体転動溝に対向する転動体転動溝を有し、これらの両転動体転動溝間に挿入された多数の転動体の転動を介して軸方向に沿って相対移動可能に前記案内レールに跨架されたスライダとを有するリニアガイドであって、前記案内レールの長手方向に沿って、その表面にエアを噴出するエア噴出ユニットを前記スライダの軸方向の少なくとも一方の端部に設けたことを特徴としている。請求項1に係る発明によれば、エアが前記案内レールの長手方向とほぼ平行な方向に噴出される。このため、エアが前記案内レールの表面にぶつかって反射や拡散しないので、より遠くまでエアが到達する。従って、前記案内レールの表面の異物の除去能力を向上させたリニアガイドを提供することができる。また、請求項2に係る発明は、請求項1に記載のリニアガイドにおいて、前記エア噴出ユニットが前記案内レールの長手方向に沿うエア通路を有し、該エア通路がエア通路壁面と前記案内レールの表面との間隙によって形成されることを特徴としている。請求項2に係る発明によれば、前記エア通路をエア通路壁面と前記案内レールの表面とで構成しているので、微細な形状の加工をすることなく、製作が容易である。また、請求項3に係る発明は、請求項2に記載のリニアガイドにおいて、前記エア噴出ユニットには、前記案内レールの表面に接触して前記間隙を維持する位置合わせ突起が1以上設置されたことを特徴としている。請求項3に係る発明によれば、前記案内レールの表面とエア通路壁面との隙間寸法を一定に保つことができる。その結果、前記案内レールの表面全域に渡って、均一なエア噴出が可能である。また、請求項4に係る発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載のリニアガイドにおいて、前記エア噴出ユニットと前記スライダとの間にサイドシールが設置されたことを特徴としている。請求項4に係る発明によれば、スライダ内に入ってきた異物の侵入を阻止することができる。また、請求項5に係る発明は、請求項2~4のいずれか1項に記載のリニアガイドにおいて、前記エア通路の幅を狭める絞り部が前記エア噴出ユニットに形成されたことを特徴としている。請求項5に係る発明によれば、絞り部を設けることによって、噴出するエアの流速を増大させることができ、その結果、案内レールの表面の異物を除去する効果をより高くすることができる。本発明によれば、案内レールの表面の異物の除去能力を向上させたリニアガイドを提供することができる。以下、本発明に係るリニアガイドの実施形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態における構成を示す斜視図である。また、図2は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態における構成を示す分解斜視図である。また、図3は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの構成を示す分解斜視図である。また、図4は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの構成を示す分解斜視図である。図4は、図3とは反対側から見た斜視図である。図1~図4に示すように、リニアガイド1は、軸方向に延びる案内レール10と、該案内レール10上に軸方向に相対移動可能に跨架されたスライダ20と、エア噴出ユニット30とを備える。<スライダ>スライダ20は、スライダ本体21と、エンドキャップ22と、サイドシール23と、エア噴出ユニット30とを有する。スライダ本体21は略C字状の断面形状をなし、その開口部を案内レール10に向けて案内レール10上に跨架される。エンドキャップ22は、略C字状の断面形状をなし、スライダ本体21の軸方向移動方向の両端部に設置される。サイドシール23は、略C字状の断面形状をなし、エンドキャップ22,22の軸方向移動方向のそれぞれの外側端部に設置される。案内レール10の両側面にはそれぞれ軸方向に延びる転動体転動面11,11が2条ずつ形成されている。また、スライダ20のスライダ本体21には、その両袖部の内側面に、それぞれ転動体転動面11に対向する転動体転動溝図示せずが形成されている。そして、案内レール10の転動体転動面11とスライダ本体21の転動体転動溝との間には転動体の一例としての多数のボール図示せずが転動自在に装填されている。すなわち、これらのボールの転動を介してスライダ20が案内レール10上を軸方向に沿って相対移動できるようになっている。<エンドキャップ>また、この相対移動につれて、案内レール10とスライダ20との間に介在するボールは転動してスライダ20の端部に移動するが、スライダ20を軸方向に継続して移動させる必要がある。このため、エンドキャップ22に形成された方向転換路図示せずと共に、ボールを無限に循環させる転動体無限循環軌道図示せずがスライダ20に形成されている。<サイドシール>また、各サイドシール23,23は、案内レール10の転動体転動面11に摺接するリップ部23aをそれぞれ有している図2参照。サイドシール23を設けることによって、スライダ20内に入ってきた異物の侵入を阻止することができる。<エア噴出ユニット>エア噴出ユニット30は、略C字状の断面形状をなし、サイドシール23、23の軸方向移動方向のそれぞれの外側端部に設置される。エンドキャップ22、サイドシール23、及びエア噴出ユニット30は、この順でスライダ本体21の移動方向の両端部に、例えば、ねじ等の固定手段25を介して固定されている。具体的には、固定手段25を固定する固定穴22aがエンドキャップ22に複数形成されている。固定手段25としてねじを用いた場合、固定穴22aは、固定手段25に螺合するねじ穴として形成される。または、固定穴22aを通してスライダ本体21に固定手段25に螺合するねじ穴を形成して固定される。ここで、エア噴出ユニット30は、スライダ20の少なくとも一方の端部に設けられればよく、スライダ20の軸方向の両端部に1対設けられることが好ましい。エア噴出ユニット30は、図3及び図4に示すように、保持板31と、本体部32と、カバー板33とを有する。エア噴出ユニット30は、複数の固定手段34を複数の通し穴32a,33aに通し、これら複数の固定手段34を複数の固定穴31aに固定することで、保持板31と、本体部32と、カバー板33とを一体に固定してなる。このように、エア噴出ユニット30を構成する各部品を固定手段34で固定しているので、組立てが簡単である。また、エア噴出ユニット30を構成する各部品を圧入で組み立てるのと比べて、各部品の合わせ部分の精度が不要なので製造コストを軽減できる。[保持板]図5は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの保持板の構成を示す斜視図である。図5に示すように、保持板31は、略C字状の断面形状をなす平板状の部材である。保持板31には、該保持板31を厚さ方向に貫通し、固定手段25を固定する固定穴31aが複数形成されている。固定手段34としてねじを用いた場合、固定穴31aは、固定手段34に螺合するねじ穴として形成される。また、保持板31には、該保持板31を厚さ方向に貫通し、固定手段34を通す通し穴31bが複数形成されている。これら複数の通し穴31bは、エンドキャップ22に形成された固定手段25に対応する固定穴22a図2参照の位置に対応して形成される。保持板31は、厚さが略均一の鋼板から形成される。保持板31は、鋼板をプレス打ち抜き加工によって製作することで製造コストを軽減できる。保持板31の別の材質としては、普通鋼材、ステンレス鋼材、硬質樹脂を用いてもよい。また、保持板31の加工方法は、プレス打ち抜き加工のほか、切削加工、切断加工、射出成形、などを用いてもよい。[本体部]図6は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの本体部の構成を示す斜視図である。また、図7は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの本体部の構成を示す正面図である。また、図8は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの本体部の構成を示す部分拡大図である。具体的には、図7の要部の拡大図である。図6及び図7に示すように、本体部32は、略C字状の断面形状をなす箱形状の部材である。本体部32には、固定手段34を厚さ方向に貫通させる通し穴32aと、固定手段25を厚さ方向に貫通させる通し穴32bがそれぞれ複数形成されている。これら複数の通し穴32aは、それぞれ固定穴31aの位置に対応して形成される。また、これら複数の通し穴32bは、エンドキャップ22に形成された固定手段25を固定する固定穴22a図2参照の位置に対応して形成される。本体部32の材質としては、ナイロン、ポリアセタールなどの合成樹脂材料や、アルミ合金や鋼材などの金属材料が挙げられる。これらの中で、合成樹脂材料が用いられることが好ましい。また、本体部32の成型方法は、射出成形や、切削加工が挙げられ、これらの中でも、射出成形が用いられることが好ましい。また、図7に示すように、本体部32には、保持板31に対向し、本体部32の外縁部に沿う第1の面32c側に開口する溝部32dが略C字形状をなして形成されている。この溝部32dが後述するエア室41を構成する図11参照。第1の面32cから溝部32dの底面までの深さは、例えば、5.5mmである。また、保持板31に対向し、本体部32の内縁部に沿う第2の面32eは、第1の面32cよりも低い面になっている。すなわち、保持板31と本体部32とを積層した際、第1の面32cが保持板31に接触するのに対し、第2の面32eは保持板31との間に間隙が設けられる。この間隙が後述するエア連通路42を構成する図11参照。第1の面32cと第2の面32eの段差は、例えば、0.3mmである。また、本体部32の外周面32fのうち、案内レール10に対向しない外周面32f1には、溝部32dに連通するエア供給穴32gが貫通して形成されている。一方、本体部32の外周面32fのうち、案内レール10に対向する外周面32f2と、案内レール10の表面との間隙がエア通路43を構成する図11参照。すなわち、案内レール10に対向する外周面32fは、エア通路43の壁面の一部を構成する。さらに、図8に示すように、本体部32は、案内レール10の表面との間隙によってエア通路43を形成する図11参照。すなわち、本体部32の外周面32fのうち、案内レール10に対向する外周面32f2は、エア通路43を構成する壁面として機能する。そこで、本体部32の外周面32f2には、案内レール10の表面に接触する位置合わせ突起32hが設けられてもよい。このように、位置合わせ突起32hが本体部32の外周面32f2に設けられることによって、案内レール10の表面と外周面32f2との隙間寸法を一定に保つことができる。その結果、案内レール10の表面全域に渡って、均一なエア噴出が可能である。ここで、位置合わせ突起32hの位置は、案内レール10の両側面に接する位置に各1箇所、案内レール10の上面に接する位置に1~2箇所設置すると、エア通路43の隙間寸法を一定に保つことができる点で好ましい。また、このように位置合わせ突起32hを設けることにより、案内レール10との接触箇所を最低限で済ませることができるので、接触による摩擦力の発生を最低限にでき、好ましい。このように、本実施形態では、溝部32d、第2の面32e、及びエア供給穴32gを形成するだけでエアの通り道を形成できるので、微細な溝や小径の穴加工を要する特許文献2に開示された発明等よりも製造コストを低減できる。[カバー板]図9は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットのカバー板の構成を示す斜視図である。図9に示すように、カバー板33は、略C字状の断面形状をなす平板状の部材である。カバー板33には、固定手段34を厚さ方向に貫通させる通し穴33aと、固定手段25を厚さ方向に貫通させる通し穴32bがそれぞれ複数形成されている。これら複数の通し穴33aは、それぞれ固定穴31aの位置に対応して形成される。また、これら複数の通し穴33bは、エンドキャップ22に形成された固定手段25に対応する固定穴22a図2参照の位置に対応して形成される。カバー板33は、厚さが略均一の鋼板から形成される。カバー板33は、鋼板をプレス打ち抜き加工によって製作することで製造コストを軽減できる。カバー板33の別の材質としては、普通鋼材、ステンレス鋼材、硬質樹脂を用いてもよい。また、カバー板33の加工方法は、プレス打ち抜き加工のほか、切削加工、切断加工、射出成形、などを用いてもよい。カバー板33は、エア噴出ユニット30に必須の部材ではないが、エア噴出ユニット30に異物がぶつかったときに、エア噴出ユニット30の損傷を防止する目的で設置することが好ましい。以下、上記説明のように構成されたエア噴出ユニットの構成及びエアの噴出作用について説明する。図10は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの構成を示す部分断面図である。また、図11は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエア噴出ユニットの構成を示す断面図である。また、図12は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態における構成を示す部分拡大図である。具体的には図11の要部の拡大図である。また、図13は、本発明に係るリニアガイドの一実施形態におけるエアの噴出状態を示す断面図である。図10及び図11に示すように、保持板31が、本体部32の第1の面32cに当接して固定される。一方、本体部32の第1の面32cと反対側の面には、カバー板33が当接して固定される。保持板31と第2の面32eとは隙間をもって対向している。この隙間がエア連通路42を形成する。第1の溝32dは、保持板31で閉塞されて、エア室41を形成する。エア供給穴には、エア供給源図示せずからの配管が、配管用継手図示せずで連結され、エア室41にエアを供給できるようになっている。そして、本体部32の外周面32f2は、案内レール10の表面との間隙によって案内レール10の長手方向に略平行なエア通路43を形成する。そして、エア室41とエア通路43とは、エア連通路42で連通される。ここで、エア室41はエア連通路42やエア通路43に比べて通路幅スライダ20の移動方向に沿った幅寸法が広い。よって、エアの通過抵抗が低いので、エア室41内は、エアが均一に満たされる。そして、エア連通路42に均一に配分される。エア連通路42を通ったエアは、エア通路43を通って、エア通路43に連通しカバー板33と案内レール10の表面との間隙で形成されるエア噴出口44から噴出される。ここで、エア通路43は、案内レール10の表面と、エア噴出ユニット30のエア通路壁面外周面32f2とを、隙間をもって対向させることで形成している。このため、エア通路43は、案内レール10の表面に対して、案内レール10の長手方向スライダ20の移動方向にほぼ平行な方向に延びるように形成される。従って、エアは、案内レール10の表面とほぼ平行な方向を噴出方向として、エア噴出口44から噴出される。このように、本実施形態によれば、エア連通路42は、保持板31と本体部32の第2の面32eとの間の隙間として形成されるので、微細な形状の加工をすることなく連通路42を構成できるので、製作が容易である。また、本実施形態によれば、エア噴出ユニット30とスライダ20との間には、サイドシール23が設置されている。このため、エアがスライダ20の側に侵入することが防止される。よって、エアは減少せずにエア噴出口44まで到達する。したがって、エアの量のロスが少ないため、案内レール10の表面の異物を除去する効果が高い。また、本実施形態では、図12に示すように、通路幅案内レール10に対してスライダ20が跨設された方向の幅寸法を狭めた絞り部45をエア通路43に形成してもよい。この絞り部45は、カバー板33の案内レール10に対向する面、又はエア通路壁面外周面32f2を案内レール10の表面側に突出させることで形成される。また、絞り部45は、エア連通路42からできるだけ離れた場所例えば、エア噴出口44近傍に形成することが好ましい。このように絞り部45を設けることによって、噴出するエアの流速を増大させることができる。従って、案内レール10の表面の異物を除去する効果をより高くすることができる。本実施形態では、エア通路43の幅エア通路壁面外周面32f2と案内レール10の表面との間の隙間寸法は、例えば、エア連通路42側では0.3mm、スライダ本体21から離れた絞り部45側では0.1mmとなっている。また、エア連通路42の幅スライダ20の移動方向に沿った幅寸法は0.3mmである。エア通路43やエア連通路42は、幅が広すぎるとエアの流速が遅くなり、異物除去効果が下がる。逆に、エア通路43やエア連通路42の幅が狭すぎると、製作が困難である。従って、エア通路43やエア連通路42の幅は、平均0.2~0.5mm程度、絞り部45では0.1~0.3mm程度が好ましい。以上説明したように、本発明によれば、図13に示すように、エアは、エア噴出口44において、案内レール10の長手方向とほぼ平行な方向に噴出される。このため、エアが案内レール10の表面にぶつかって反射や拡散しないので、より遠くまでエアが到達する。従って、案内レール10の表面の異物の除去能力を向上させたリニアガイドを提供することができる。他の実施形態以下、本発明に係るリニアガイドの他の実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態に係るリニアガイドは、エア供給穴の構成が前述の実施形態と異なるだけであるので、前述の実施形態と同じ符号を付した同様の構成については説明を省略する。図14は、本発明に係るリニアガイドの他の実施形態の構成における要部断面図である。図14に示すように、本実施形態では、スライダ20の両端部に設置されるエア噴出ユニット30,30のそれぞれのエア室41,41に連通するエア供給穴50がスライダ本体21に形成されている。すなわち、スライダ本体21に形成されたエア供給穴50と各エア室41,41とに連通するエア連絡路51,51が、スライダ本体21、並びに1対のエンドキャップ22,22、サイドシール23,23、及びエア噴出ユニット30,30に形成されている。このような構成を有することによって、本実施形態のリニアガイドは、スライダ本体21に形成されたエア供給穴50からエア連絡路51,51を通って、エア室41,41にエアが供給される。従って、1つのエア供給穴からスライダ20の両端部に設けられた1対のエア噴出ユニット30,30にエアを供給できるので、配管の構成を簡単にすることができる。以上、本発明の実施の形態について説明してきたが、本発明はこれに限定されずに、種々の変更、改良を行うことができる。"