円環状のバックヨーク23と、前記バックヨーク23の内周沿いに設けられた複数のティース24と、前記ティース24毎に設けられた第1コイルCdと、前記ティース24に波巻されて形成された第2コイルCbとを備えていることを特徴とする磁気軸受。請求項1の磁気軸受において、前記第2コイルCbのコイルエンドがない側の、前記ティース24の軸方向端面Sには、所定の部材が配置されていることを特徴とする磁気軸受。請求項2の磁気軸受において、前所定の部材は、前記ティース24と該ティース24が対向する回転軸13とのギャップを検出するギャップセンサ26であることを特徴とする磁気軸受。請求項1から請求項3の何れかの磁気軸受において、隣接するティース24間に形成されるスロット28内に、前記第1及び第2コイルCbCdの少なくとも一方を覆うように設けられて、該第1コイルCdと該第2コイルCbとを絶縁する絶縁部材27を備えていることを特徴とする磁気軸受。しかしながら、ひとつのティースに2種類のコイルを設けると、ティース間に形成されるスロットに収容される巻線部材の束の数が増え、巻線工程が複雑になるという問題がある。本発明は前記の問題に着目してなされたものであり、制御電流用コイルとバイアス電流用コイルとが別個に設けられた磁気軸受けにおいて、巻線工程を簡略化できるようにすることを目的としている。前記の課題を解決するため、発明の一態様は、円環状のバックヨーク23と、前記バックヨーク23の内周沿いに設けられた複数のティース24と、前記ティース24毎に設けられた第1コイルCdと、前記ティース24に波巻されて形成された第2コイルCbとを備えていることを特徴とする。この構成では、第2コイルCb後述のバイアス電流用コイルCbを波巻方式で構成した。波巻方式のコイルは、波巻用に予め形成した巻線部材の束を、ステータコア22のスロット28に挿入するだけでよい。そのため、集中巻方式でコイルを形成する場合と比べ、第2コイルCbを容易に形成できる。本発明によれば、複数種類のコイルを容易に巻回でき、巻線工程の簡略化が可能になる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。《発明の実施形態1》全体構成本発明の実施形態として磁気軸受を適用したターボ圧縮機を説明する。図1は、実施形態1に係るターボ圧縮機1の構造を示す概略図である。ターボ圧縮機1は、図1に示すように、ケーシング2、羽根車9、及び電動機10を備えている。ケーシング2は、両端が閉塞された円筒状に形成され、円筒軸線が水平向きとなるように配置されている。ケーシング2内の空間は、図1におけるケーシング2の右側端部から所定の距離を置いて配置された壁部3によって区画されている。該壁部3よりも右側の空間が、羽根車9を収容するインペラ室4を形成し、該壁部3よりも左側の空間が、電動機10を収容する電動機空間5を形成している。羽根車9は、複数の羽根によって外形が略円錐形状となるように形成されている。羽根車9は、電動機10の駆動軸13回転軸の一端に固定された状態で、インペラ室4内に収容されている。電動機10は、ケーシング2内に収容され、羽根車9を駆動する。この例では、電動機10は、いわゆる永久磁石同期モータである。電動機10は、電動機用ステータ11、ロータ12、駆動軸13、及び軸受機構8を備えている。電動機用ステータ11は、ケーシング2の内周壁に固定されている。駆動軸13は、その軸心がロータ12の軸心と同軸となるようにロータ12に固定されている。軸受機構8は、2つのタッチダウン軸受1414、スラスト磁気軸受15、スラスト方向用タッチダウン軸受16、及び2つの磁気軸受2020を備えている。磁気軸受2020には、後に詳述するように、複数の電磁石25が設けられ、各電磁石25の電磁力の合成電磁力Fを駆動軸13に付与し、駆動軸13を非接触状態で支持するように構成されている。タッチダウン軸受14は、例えば玉軸受で構成され、磁気軸受20の非通電時に駆動軸13を支持する。磁気軸受20の構成以下の説明では、軸方向とは駆動軸13の軸心の方向をいい、径方向とは前記軸心と直交する方向をいう。また、外周側とは前記軸心からより遠い側をいい、内周側とは前記軸心により近い側をいう。図2は、磁気軸受20の端面側を模式的に示す図である。また、図3は、磁気軸受20の縦断面図駆動軸方向の断面図である。本実施形態の磁気軸受20は、いわゆる4極型ヘテロポーラ型のラジアル磁気軸受である。磁気軸受20は、ステータ21、及びギャップセンサ26を備えている。-ステータ21-ステータ21は、ステータコア22、制御電流用コイルCd、及びバイアス電流用コイルCbを備えている。ステータコア22は、バックヨーク23と複数のティース24とを備えている。ステータコア22は、例えば電磁鋼板を積層して構成する。バックヨーク23は、円環状に形成されている。図2に示すように、ティース24は、4つ設けられている。それぞれのティース24は、バックヨーク23と一体形成され、該バックヨーク23の内周面から内周側へ向かって突出している。4つのティース24は、バックヨーク23の内周に沿って90度ピッチで配置されている。それぞれのティース24には、制御電流用コイルCdとバイアス電流用コイルCbとによって電磁石25が形成されている。それぞれのティース24は、直方体状であり、前記軸心に平行な面と該軸心に直交する面軸方向端面と呼ぶを有している。制御電流用コイルCdは、ティース24ごとに設けられている。制御電流用コイルCdは、本発明の第1コイルの一例である。この例では、制御電流用コイルCdは、ティース24の外周寄りに配置されている。勿論、制御電流用コイルCdをティース24の内周寄りに配置することも可能である。各ティース24の制御電流用コイルCdは、集中巻方式で巻線部材例えば被覆付き銅線が巻回されて形成され、駆動軸13を挟んで互いに対向した制御電流用コイルCd同士は直列接続されている。それぞれのティース24への巻線部材の巻回は、例えば、巻線用ノズルを用いて行えばよい。なお、図2は、各コイルCbCdの配置箇所を説明するものであって、実際の巻数やコイル同士の間隔などを示したものではない。バイアス電流用コイルCbは、制御電流用コイルCdに流す電流後述の制御電流Idの値と合成電磁力Fとの関係を線形にするための電磁力を発生させるコイルである。バイアス電流用コイルCbは、本発明の第2コイルの一例である。バイアス電流用コイルCbは、ひとつの巻線部材で構成され、各ティース24に波巻されている。図4は、バイアス電流用コイルCbの波巻き形状を説明する斜視図である。磁気軸受20では、図4に示す形態にバイアス電流用コイルCbを予め形成し、それをステータコア22に嵌め込んでいる。なお、本実施形態では、制御電流用コイルCdを先にティース24に巻回した後に、バイアス電流用コイルCbを嵌め込んでいる。そのため、バイアス電流用コイルCbは、制御電流用コイルCdよりも、ティース24の内周側に位置している。バイアス電流用コイルCbに電流を流すと、各ティース24に電磁力を発生させることができる。図5は、ステータ21の横断面駆動軸に垂直な方向の断面を示す図である。図5は、図3のBB断面に対応し、スロット内のコイル同士の位置関係を示している。図5に示すように、ひとつのスロット28の横断面には、制御電流用コイルCdの2つの束が存在する。また、ひとつのスロット28には、バイアス電流用コイルCbを構成する巻線部材の束が1つ存在する。つまり、スロット28の横断面は、3つのコイルの束で占められる。制御電流用コイルCdの巻線部材の束と、バイアス電流用コイルCbの巻線部材の束とは、図5に示すように互いに近接している。そこで、バイアス電流用コイルCbには、制御電流用コイルCdとバイアス電流用コイルCbとを絶縁するために、絶縁部材27が設けられている。絶縁部材27は、テープ状の絶縁材例えば樹脂である。絶縁部材27は、図4に模式的に示したように、バイアス電流用コイルCbにおいてスロット28に収容される部分に、螺旋状に巻きつけられている。なお、絶縁部材27は、図6に示すように、スリットを有するチューブ状の絶縁材で構成してもよい。このように、バイアス電流用コイルCbに絶縁部材27を設けることで、スロット28では、それぞれの制御電流用コイルCdと、バイアス電流用コイルCbとの絶縁を、ひとつの絶縁部材27で実現することが可能になる。また、スロット28内において、バイアス電流用コイルCbを構成する巻線部材の束によって、それぞれの制御電流用コイルCdの束を押さえつけて固定することも可能になる。-ギャップセンサ26-ギャップセンサ26は、ステータ21より詳しくはティース24と駆動軸13とのギャップを検出するセンサである。なお、各図のギャップセンサ26は模式的に表示したものであり、実際の形状を示すものではない。ステータ21では、バイアス電流用コイルCbが波巻されているので、ティース24の軸方向の両端面のうちの一方は、バイアス電流用コイルCbのコイルエンドが存在しない面以下、空き端面Sである。図2に示すように、ステータ21の一端側ここでは図2で視認できる側とするには、2つの空き端面Sがある。一端側の2つの空き端面Sは、周方向位置の位相が180°ずれた関係にある。つまり、ステータ21の一方の端面では、空き端面Sを有したティース24が周方向に交互に並んでいる。同様に、ステータ21の他端側にも2つの空き端面Sが周方向に交互に並んでいる。一端側の空き端面Sと他端側の空き端面Sとは、周方向位置の位相が90°ずれた関係にある。ギャップセンサ26は、一端側及び他端側の空き端面Sにそれぞれ設けられている。すなわち、磁気軸受20では、4つのギャップセンサ26が設けられている。そして、一端側のギャップセンサ26によって、所定の径方向X方向とするのギャップを検知し、他端側のギャップセンサ26によって、X方向に直行するY方向のギャップを検知する。ギャップセンサ26で検知した値は、駆動軸13の位置制御などに使用される。各コイルCbCdへの電力供給軸受機構8には、各コイルCbCdに電力を供給する電源装置とそれを制御する制御装置が設けられている。磁気軸受20では、制御電流用コイルCdに対し、前記位置制御用の電磁力を発生させるための電流である制御電流Idを流す。磁気軸受20では、制御電流Idを、直列接続の制御電流用コイルCdの対の単位で制御できるようになっている。すなわち、磁気軸受20では、制御電流用コイルCdによる電磁力を軸例えばX軸、Y軸単位で制御できる。なお、制御電流用コイルCd同士を直列接続せずに、制御電流Idを制御電流用コイルCdごとに制御すれば、ティース単位で電磁力を制御することができる。バイアス電流用コイルCbには、制御電流Idの値と合成電磁力Fとの関係を線形にするための電流バイアス電流Ibと呼ぶを流す。この例では、バイアス電流Ibは一定値の電流である。バイアス電流用コイルCbは、ひとつの巻線部材で構成されているので、バイアス電流用コイルCbによる電磁力の大きさは、各ティース24とも同じである。なお、バイアス電流用コイルCbは、可変するように制御してもよい。本実施形態における効果本実施形態では、ティース磁極単位、又は軸X軸、Y軸単位で電磁力を制御する必要がある制御電流用コイルCdを集中巻方式で構成し、ティース単位で電磁力を制御する必要がないバイアス電流用コイルCbを波巻方式で構成した。波巻方式では、波巻用に予め形成した巻線部材の束をスロット28に挿入するだけでよいので、集中巻方式で形成する場合と比べ、バイアス電流用コイルCbを容易に形成できる。すなわち、本実施形態の磁気軸受20では、巻線工程の簡略化が可能になる。そして、波巻方式ではバイアス電流用コイルCbを容易に形成できるので、ティースの幅図2参照が大きな磁気軸受でも問題なく製造できる。また、例えば制御電流用コイルとバイアス電流用コイルの両者を集中巻方式で構成したとすれば、ひとつのスロット断面を占める巻線部材の束は4つになる。これに対し、本実施形態では、既述の通り、ひとつのスロット28は、3つの巻線部材の束で占められるのみである。このように、ひとつのスロット断面を占める巻線部材の束の数が減ることで、スロット内に占めるコイルの量占積率が高くなる。さらには、絶縁が必要な箇所も減り、スロット内におけるコイル同士の絶縁が容易になる。また、従来の磁気軸受では、ティースのそれぞれの軸方向端面には、コイルエンドが存在するので空きスペースが殆どない。そのため、従来の磁気軸受においてティース部分にギャップセンサを設けようとすれば、例えばギャップセンサを搭載するベースをコイルエンド上に形成し、そのベース上に該センサを搭載することが考えられる。しかしながら、このようにギャップセンサをコイルエンド上に設ける構成では、軸方向の全長軸長が長くなりがちである。これに対し、本実施形態では、ティース24の軸方向端面に、バイアス電流用コイルのコイルエンドがない空きスペース空き端面Sが形成され、その空きスペースにギャップセンサ26を搭載することができる。これにより、本実施形態では、従来の磁気軸受よりも軸長を短くすることが可能になる。また、ギャップセンサ26を磁気吸引力作用点により近く設置できる。《発明の実施形態2》図7は、実施形態2の磁気軸受20の端面側を模式的に示す図である。磁気軸受20は、図7に示すように、いわゆる8極型ヘテロポーラ型のラジアル軸受である。この例でも、磁気軸受20は、ステータ21、及びギャップセンサ26を備えている。ステータ21は、ステータコア22、制御電流用コイルCd、及びバイアス電流用コイルCbを備えている。本実施形態においても、制御電流用コイルCdは、ステータコア22のそれぞれのティース24に集中巻方式で巻線部材が巻回されている。また、バイアス電流用コイルCbは、ひとつの巻線部材で構成され、各ティース24に波巻されている。したがって、この構造においても、ステータ21の一方の端面を見ると、バイアス電流用コイルCbのコイルエンドが存在しない空き端面Sを有したティース24が、周方向に交互に並んでいる。本実施形態でも、空き端面Sに、ギャップセンサ26を配置してある。本実施形態のステータ21の構成により、実施形態1と同様の効果を得ることが可能になる。《その他の実施形態》なお、磁気軸受20の用途はターボ圧縮機1には限定されない。例えば、ターボ分子ポンプ等、回転軸を有する種々の機器に応用できる。また、ギャップセンサ26は、一方の軸方向端面にのみに設けてもよいし、両方の軸方向端面に設けてもよい。また、ギャップセンサ26の数も適宜定めればよい。また、空き端面Sに配置する部材は、ギャップセンサ26には限定されない。例えば、空き端面Sには、磁気軸受を構成する部品の少なくとも一部分を配置することが考えられる。磁気軸受では、コイルエンドを固定する処理例えば溶接等によるコイルの固定が行われる場合があるが、このような処理用のスペースコイルエンドの固定部材を配置するスペースとして空き端面Sを利用してもよい。また、絶縁部材27は、制御電流用コイルCdのみに設けてもよいし、バイアス電流用コイルCbと制御電流用コイルCdの両方に設けてもよい。また、制御電流用コイルCdをバイアス電流用コイルCbよりも内周側に配置してもよい。