"筒状部を有する第1回転部材と、前記筒状部に嵌合する軸状部を有する第2回転部材とをトルク伝達可能に連結する連結構造において、前記筒状部の内周面及び前記軸状部の外周面には、それぞれ周方向に延びる係合溝が形成され、前記筒状部と前記軸状部との間には、前記各係合溝の双方に係合することで前記第1回転部材に対する前記第2回転部材の軸方向移動を規制するスナップリングが設けられ、前記各係合溝は、前記第1と前記第2回転部材とを分離させる方向に所定荷重以上の荷重が作用することにより、前記スナップリングと前記各係合溝のいずれか一方との係合を解除可能に形成されたものであって、前記軸状部に螺着されるとともに、前記第1回転部材側に螺進することにより前記第1回転部材を押圧する分離用ナットを備えたことを特徴とする連結構造。請求項1に記載の連結構造において、前記分離用ナットと前記筒状部との間に軸方向に圧縮された状態で配置される弾性部材を備えたことを特徴とする連結構造。請求項1又は2に記載の連結構造において、前記軸状部には、前記分離用ナットが前記第1回転部材と反対側に螺退することを規制する規制部が形成されたことを特徴とする連結構造。複数のシャフトを請求項1~3のいずれか一項に記載の連結構造を用いて連結することにより構成されたステアリングシャフトを有するステアリング装置。ところで、上記のような連結構造は、複数のシャフトを連結してなるコラムシャフト等にも適用可能である。こうしたコラムシャフトには、例えばステアリングギア比を可変とする伝達比可変装置例えば、特許文献2参照等がその途中に設けられることがあり、その交換時等において、同伝達比可変装置の入力シャフトを分離させる必要が生じる。しかし、上記特許文献1の構成では、プロペラシャフトに軸方向の荷重を作用させることでプロペラシャフトと内輪とを分離可能な構成となっているものの、こうした荷重を作用させるための構成については何ら開示されていない。そのため、上記従来の構成では、第1回転部材から第2回転部材を分離させ難く、その分離に係る作業性が低いといった問題がある。特に、コラムシャフト等のように車両の限られたスペースに搭載されるものにおいては、その問題が顕著なものとなっていた。本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、第1回転部材と第2回転部材との分離に係る作業性を向上させることのできる連結構造及びステアリング装置を提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、筒状部を有する第1回転部材と、前記筒状部に嵌合する軸状部を有する第2回転部材とをトルク伝達可能に連結する連結構造において、前記筒状部の内周面及び前記軸状部の外周面には、それぞれ周方向に延びる係合溝が形成され、前記筒状部と前記軸状部との間には、前記各係合溝の双方に係合することで前記第1回転部材に対する前記第2回転部材の軸方向移動を規制するスナップリングが設けられ、前記各係合溝は、前記第1と前記第2回転部材とを分離させる方向に所定荷重以上の荷重が作用することにより、前記スナップリングと前記各係合溝のいずれか一方との係合を解除可能に形成されたものであって、前記軸状部に螺着されるとともに、前記第1回転部材側に螺進することにより前記第1回転部材を押圧する分離用ナットを備えたことを要旨とする。上記構成によれば、分離用ナットを第1回転部材側に螺進させて同第1回転部材を押圧することにより、第1及び第2回転部材にこれらを分離させる方向の荷重を容易に作用させることが可能になる。従って、第1回転部材と第2回転部材との分離に係る作業性を向上させることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の連結構造において、前記分離用ナットと前記筒状部との間に軸方向に圧縮された状態で配置される弾性部材を備えたことを要旨とする。第1及び第2回転部材の寸法精度等に起因して、スナップリングが各係合溝の双方に係合した状態で、これらスナップリングと各係合溝との間に軸方向の隙間が生じることがある。この点、上記構成によれば、弾性部材の弾性力によって第1回転部材と第2回転部材とが互いに分離する方向に押圧されることで、スナップリングは各係合溝間で軸方向両側からせん断されるように挟み込まれる。これにより、スナップリングと各係合溝との間の隙間を詰めることができ、例えば異音の発生を抑制することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の連結構造において、前記軸状部には、前記分離用ナットが前記第1回転部材と反対側に螺退することを規制する規制部が形成されたことを要旨とする。上記構成によれば、規制部によって分離用ナットが第1回転部材と反対側に螺退することが規制されるため、例えば車両の走行等に伴う振動等によって、分離用ナットが筒状部から離間する方向に移動することを防止できるようになる。特に、請求項2のように分離用ナットと筒状部との間に弾性部材を圧縮状態で配置させる構成では、分離用ナットの移動を規制することで弾性部材の弾性力を保持することが可能になるため、スナップリングと各係合溝との間に軸方向の隙間が生じることを長期に亘って抑制することができる。請求項4に記載の発明は、複数のシャフトを請求項1~3のいずれか一項に記載の連結構造を用いて連結することにより構成されたステアリングシャフトを有するステアリング装置であることを要旨とする。上記構成によれば、分離用ナットによって第1及び第2回転部材に相当する各シャフトを分離させることができるため、車両の限られたスペースに搭載されたステアリングシャフトでも、容易にその分離作業を行うことができ、メンテナンス性に優れたステアリング装置を提供することができる。本発明によれば、第1回転部材と第2回転部材との分離に係る作業性を向上させることのできる連結構造及びステアリング装置を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、ステアリング装置1において、ステアリングシャフト2を構成するコラムシャフト3は、コラムジャケット4内において回転可能に収容されている。コラムシャフト3における車両の後方側図1における右側端部には、ステアリング5が固定されている。一方、コラムシャフト3における車両の前方側図1における左側端部には、図示しない自在継手を介してインターミディエイトシャフトが連結されており、ステアリング操作に伴う回転操舵トルクがラックピニオン機構等の転舵機構に伝達されることにより転舵輪の舵角が変更されるようになっている。なお、コラムジャケット4は、軸方向に伸縮可能な三重構造となっており、ブラケット6により車両本体図示略に固定されている。ステアリング装置1は、ステアリング5の舵角操舵角に対する転舵輪の舵角タイヤ角の比率、すなわち伝達比ステアリングギヤ比を可変させる公知の伝達比可変装置7を備えている例えば、上記特許文献2参照。伝達比可変装置7は、コラムシャフト3の途中に設けられており、コラムジャケット4に対して固定されている。そして、本実施形態のコラムシャフト3は、上記ステアリング5が固定されるアッパシャフト11、アッパシャフト11に連結される中間シャフト12、中間シャフト12に連結される伝達比可変装置7の入力シャフト13及び出力シャフト14により構成されている。詳述すると、アッパシャフト11と中間シャフト12とはトルク伝達可能に連結されている。アッパシャフト11の中間シャフト12との連結端部15は、円筒状に形成されており、その内周面にはセレーション16が形成されている。中間シャフト12は、アッパシャフト11の連結端部15に嵌合する軸状の嵌合部17と、車両の前方側に開口する円筒状の筒状部18とを有している。そして、嵌合部17の外周面には、セレーション19が形成されており、同嵌合部17が連結端部15にセレーション嵌合することにより、中間シャフト12とアッパシャフト11とがトルク伝達可能に連結されている。次に、中間シャフトと入力シャフトとの連結構造について詳細に説明する。第1回転部材としての中間シャフト12と、第2回転部材としての入力シャフト13とはトルク伝達可能に連結されている。具体的には、図2に示すように、入力シャフト13には、中間シャフト12の筒状部18に嵌合する断面円形状の軸状部21が形成されている。筒状部18の内周面及び軸状部21の外周面には、セレーション22,23がそれぞれ形成されている。そして、筒状部18に軸状部21がセレーション嵌合することにより、中間シャフト12と入力シャフト13とがトルク伝達可能に連結されている。なお、各セレーション22,23には、樹脂コーティングが施されており、中間シャフト12と入力シャフト13との間のがたつきが抑制されている。また、中間シャフト12と入力シャフト13とは、筒状部18の内周面に形成された第1係合溝24及び軸状部21の外周面に形成された第2係合溝25に係合するスナップリング26により軸方向の相対移動が規制された状態で連結されている。そして、第1及び第2係合溝24,25は、中間シャフト12と入力シャフト13とを分離させる方向に所定荷重以上の荷重が作用することにより、スナップリング26と第1係合溝24との係合を解除可能に形成されている。詳述すると、スナップリング26は、略C字型に形成されており、弾性変形することにより拡径縮径可能に構成されている。なお、本実施形態では、スナップリング26の断面は、略真円形状に形成されている。第1係合溝24は、周方向に延びる環状に形成されるとともに、セレーション22の前方側の位置に形成されている。第1係合溝24の深さは、スナップリング26の太さ断面の直径よりも浅く形成されており、同スナップリング26が第1係合溝24の底面31に当接した状態で、筒状部18の内周面から突出するようになっている。一方、第2係合溝25は、周方向に延びる環状に形成されるとともに、セレーション23の前方側の位置に形成されている。第2係合溝25の深さは、スナップリング26の太さよりも深く形成されており、同スナップリング26が第2係合溝25内に埋没可能になっている。そして、スナップリング26は、自由状態から縮径された状態で第1及び第2係合溝24,25内に配置されることにより、該第1及び第2係合溝24,25の双方に係合している。これにより、中間シャフト12に対する入力シャフト13の軸方向移動が規制され、同入力シャフト13の抜けが防止されている。第1係合溝24における前方側の側面32は、底面31から軸方向と直交する方向に延びる直交面32aと、直交面32aから前方側に向かうにつれて縮径するテーパ状の分離用テーパ面32bとからなる。そして、直交面32aと分離用テーパ面32bとの境界部32cがスナップリング26に当接するように形成されている。これにより、中間シャフト12及び入力シャフト13にこれらを分離させる方向中間シャフト12に対して後方側の荷重が作用した場合に、スナップリング26は、境界部32cとの接触角θ1に応じた分力が作用することにより縮径される。そして、所定荷重以上の荷重が作用してスナップリング26が第2係合溝25内に埋没し、第1係合溝24との係合が解除されることで、中間シャフト12と入力シャフト13とが分離可能となるように構成されている。なお、所定荷重は、側面32境界部32cがスナップリング26を縮径させて第2係合溝25内に押し込むために必要な荷重であり、接触角が大きいほど大きくなる。また、筒状部18の端面33は、後方側に向かうにつれて縮径するテーパ状の連結用テーパ面33aを有している。なお、連結用テーパ面33aのスナップリング26に対する接触角θ2は、境界部32cでの接触角θ1よりも小さくなるように形成されている。ここで、上記伝達比可変装置7の交換時等において、中間シャフト12と入力シャフト13とを分離するため、中間シャフト12及び入力シャフト13にこれらを分離させる方向の荷重を作用させる必要が生じる。この点を踏まえ、入力シャフト13における軸状部21の外周面には第2係合溝25よりも前方側の位置に螺子部41が形成されるとともに、同螺子部41には分離用ナット42が螺着されている。また、軸状部21には、螺子部41の前方側に隣接して径方向外側に延出された環状の規制部43が形成されている。なお、分離用ナット42は、規制部43に対して締め付けられた状態で螺着されている。さらに、分離用ナット42と筒状部18との間には、ゴム材料からなる円環状の弾性部材44が圧縮された状態で配置されている。これにより、弾性部材44の弾性力によって中間シャフト12と入力シャフト13とが分離する方向に押圧され、スナップリング26が第1係合溝24の側面32及び第2係合溝25の側面34に当接している。次に、中間シャフトと入力シャフトとの連結及び分離作業について説明する。連結作業では、第2係合溝25にスナップリング26を係合させた状態で、入力シャフト13の軸状部21を中間シャフト12の筒状部18に挿入し、スナップリング26が連結用テーパ面33aに当接した状態で、中間シャフト12及び入力シャフト13にこれらを連結近接させる方向の荷重を作用させる。これにより、連結用テーパ面33aによってスナップリング26が縮径されることで第2係合溝25内に埋没し、軸状部21における第2係合溝25の形成された部分が筒状部18内に挿入される。そして、第2係合溝25が第1係合溝24と対向する位置まで軸状部21が挿入されると、スナップリング26が拡径して第1係合溝24に係合することで、中間シャフト12と入力シャフト13との連結が完了する。なお、スナップリング26が第2係合溝25内に埋没した後は、小さな荷重でも軸状部21を挿入させることが可能になる。従って、図3に示すように、入力シャフト13を中間シャフト12に連結させる際の荷重は、連結用テーパ面33aでスナップリング26を圧縮させる際に一時的に大きくなり、その後は小さな荷重となる。分離作業では、分離用ナット42を回転させて中間シャフト12側に螺進移動させる。これにより、分離用ナット42が中間シャフト12筒状部18を押圧し、中間シャフト12及び入力シャフト13にこれらを分離させる方向の荷重が作用する。そして、その荷重が所定荷重以上になると、側面32によってスナップリング26が縮径されて第2係合溝25内に埋没することで、入力シャフト13が中間シャフト12から引き抜かれ、これらが分離される。なお、連結時と同様に、スナップリング26が第2係合溝25内に埋没した後は、小さな荷重でも軸状部21を引き抜くことが可能になる。従って、図3に示すように、入力シャフト13を中間シャフト12から分離させる際の荷重は、分離用テーパ面32bでスナップリング26を圧縮させる際に一時的に大きくなり、その後は小さな荷重で引き抜き可能となる。また、上記のようにスナップリング26と境界部32cとの接触角θ1が連結用テーパ面33aとの接触角θ2よりも大きくなるように形成されているため、分離時にスナップリング26を圧縮させるための荷重の方が連結時の荷重よりも大きくなっている。これにより、中間シャフト12と入力シャフト13とを容易に連結することが可能になるとともに、中間シャフト12から入力シャフト13が抜けることが確実に防止されるようになっている。以上記述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。1軸状部21に螺着されるとともに、中間シャフト12側に螺進することにより中間シャフト12を押圧する分離用ナット42を備えたため、同分離用ナット42を螺進させることにより、中間シャフト12及び入力シャフト13にこれらを分離させる方向の荷重を容易に作用させることが可能になる。従って、中間シャフト12と入力シャフト13との分離に係る作業性を向上させることができる。これにより、車両の限られたスペースに搭載されたコラムシャフト3でも、容易にその分離作業を行うことができ、メンテナンス性に優れたステアリング装置1を提供することができる。2分離用ナット42と筒状部18との間に軸方向に圧縮された状態で配置される弾性部材44を備えた。ここで、中間シャフト12及び入力シャフト13の寸法精度等に起因して、スナップリング26が第1及び第2係合溝24,25の双方に係合した状態で、これらスナップリング26と第1及び第2係合溝24,25との間に軸方向の隙間が生じることがある。この点、上記構成によれば、弾性部材44の弾性力によって中間シャフト12と入力シャフト13とが互いに分離する方向に押圧されることで、スナップリング26が第1及び第2係合溝24,25間で軸方向両側からせん断されるように挟み込まれる。これにより、スナップリング26と第1及び第2係合溝24,25との間の隙間を詰めることができ、例えば異音の発生を抑制することができる。3軸状部21に、分離用ナット42が入力シャフト13と反対側に螺退することを規制する規制部43を形成したため、例えば車両の走行等に伴う振動等によって、分離用ナット42が筒状部18から離間する方向に移動することを防止できるようになる。特に、本実施形態のように分離用ナット42と筒状部18との間に弾性部材44を圧縮状態で配置させる構成では、分離用ナット42の移動を規制することで弾性部材44の弾性力を保持することが可能になるため、スナップリング26と第1及び第2係合溝24,25との間に軸方向の隙間が生じることを長期に亘って抑制することができる。4第1係合溝24の側面32を直交面32aと分離用テーパ面32bとから構成し、直交面32aと分離用テーパ面32bとの境界部32cがスナップリング26に当接するようにした。上記構成によれば、スナップリング26が縮径されて入力シャフト13が中間シャフト12に対して僅かでも軸方向移動すると、同スナップリング26が分離用テーパ面32b上に乗り上げることで接触角が小さくなるため、中間シャフト12と入力シャフト13とを分離させる際に大きな荷重が必要となる状態を短くすることができる。そのため、側面32全体をテーパ状に形成する場合に比べ、中間シャフト12と入力シャフト13と分離させる際に必要な最大の荷重所定荷重を大きく設定しても、容易に中間シャフト12と入力シャフト13と分離させることができる。なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の態様にて実施することもできる。上記実施形態において、より確実に入力シャフト13の抜けを防止するために、中間シャフト12と入力シャフト13とを抜け止めボルトによって締結してもよい。例えば、図4に示すように、軸状部21の先端に軸状の突出部51を形成するとともに、同突出部51にその径方向に延びるボルト孔52を形成する。また、筒状部18のボルト孔52と対応する位置に径方向に貫通する貫通孔53を形成する。そして、貫通孔53を介して抜け止めボルト54をボルト孔52に螺着することにより、中間シャフト12と入力シャフト13とを締結する。この構成では、抜け止めボルト54により、中間シャフト12に対する入力シャフト13の軸方向移動を十分に規制して、同入力シャフト13の抜けを防止することができる。また、抜け止めボルト54の締結力により筒状部18の内周面と軸状部21の外周面とを密着させることができるため、中間シャフト12と入力シャフト13との径方向のがたつきを抑制することができる。上記実施形態では、第1係合溝24の側面32が直交面32aと分離用テーパ面32bとを有する構成としたが、これに限らず、例えば傾斜角の異なる2つの分離用テーパ面により構成してもよい。また、例えば図5に示すように側面32全体を分離用テーパ面32bとしてもよい。上記実施形態では、筒状部18に軸状部21をセレーション嵌合することで、中間シャフト12と入力シャフト13とをトルク伝達可能に連結したが、これに限らず、軸状部21が筒状部18に対して周方向に係合してトルク伝達することができれば、どのような態様で連結してもよい。例えば、図6に示すように、筒状部18の内周面及び軸状部21の外周面にそれぞれ軸方向に延びる案内溝56,57を2本ずつ形成するとともに、これら各案内溝56,57間に複数のボール58を介在させ、ボール58を介してトルク伝達するようにしてもよい。なお、図6に示す構成では、軸状部21を断面四角形状に形成している。また、筒状部18及び軸状部21に形成する案内溝56,57の数は、2本に限らず、3本以上でもよい。上記実施形態では、スナップリング26が自由状態から縮径された状態で第1及び第2係合溝24,25の双方に係合し、中間シャフト12と入力シャフト13とを分離させる方向の荷重が作用することで同スナップリング26をさらに縮径させで第1係合溝24との係合が解除されるように構成した。しかし、これに限らず、図7に示すように、スナップリング26が自由状態から拡径された状態で第1及び第2係合溝24,25の双方に係合し、中間シャフト12と入力シャフト13とを分離させる方向の荷重が作用することで同スナップリング26をさらに拡径させて第2係合溝25との係合が解除されるように構成してもよい。なお、図7に示す構成では、第1係合溝24の深さは、スナップリング26の太さよりも深く形成されている。また、第2係合溝25の深さは、スナップリング26の太さよりも浅く形成されており、第2係合溝25の側面59が、直交面59aと、同直交面59aから後方側に向かうにつれて縮径する分離用テーパ面59bとを有する構成になっている。また、スナップリング26が弾性変形していない自由状態で、図2又は図7に示すように第1及び第2係合溝24,25の双方に係合するように構成してもよい。上記実施形態では、入力シャフト13をアッパシャフト11に連結された中間シャフト12に連結したが、これに限らず、例えば入力シャフト13をアッパシャフト11の連結端部15に直接連結するようにしてもよい。上記実施形態では、コラムシャフト3の途中に伝達比可変装置7を設け、本発明をその中間シャフト12と入力シャフト13との連結構造に適用したが、これに限らず、例えばモータを駆動源としてコラムシャフト3を回転駆動するEPSアクチュエータのシャフトとの連結構造に適用してもよい。また、コラムシャフト3に限らず、他のシャフト間の連結構造に適用してもよい。次に、上記各実施形態及び別例から把握できる技術的思想について、それらの効果とともに以下に追記する。イ前記軸状部には、その径方向に延びるボルト孔が形成され、前記筒状部には、前記ボルト孔に対応した貫通孔が形成され、前記貫通孔を介して前記ボルト孔に螺着される抜け止めボルトを備えたことを特徴とする。上記構成によれば、抜け止めボルトにより、第1回転部材に対する第2回転部材の軸方向移動を十分に規制して、同第2回転部材の抜けを防止することができる。また、抜け止めボルトの締結力により筒状部の内周面と軸状部の外周面とを密着させることができるため、第1回転部材と第2回転部材との径方向のがたつきを抑制することができる。"