内部に湯水を収容する容器本体と、前記容器本体の上部開口を閉止する蓋体とを備え、前記蓋体に、前記容器本体内の湯水を注ぎ口へ導く湯水流路を備えるとともに、前記湯水流路を開閉する弁機構を備え、前記弁機構が、閉弁位置と開弁位置との間を移動する弁体と、当該弁体が閉弁位置にある閉弁状態で当該弁体に当接する弁座と、前記弁体を閉弁位置と開弁位置との間で移動操作する弁操作具とを備えた水加熱容器であって、前記弁座の外周縁部には、前記弁座の上下方向位置より下方の位置に下垂して、前記弁体の外側を囲む流通制限壁が設けられ、前記注ぎ口側の前記流通制限壁には、前記容器本体内から前記弁座及び前記湯水流路を介して前記注ぎ口側に湯水を流通可能な湯水用切欠部が形成されている水加熱容器。前記弁体は、前記弁操作具が操作されることにより、前記弁座に当接する上限位置から前記流通制限壁の下端面より下方の下限位置にまで移動可能に構成され、前記開弁状態が、前記弁体が前記弁座に対して離間を開始した高さ位置から前記流通制限壁の下端面と同じ高さ位置に位置するまでの流通制限開状態と、前記弁体が前記流通制限壁の下端面と同じ高さ位置よりも下方の位置から前記下限位置に位置するまでの流通完全開状態とを備えて構成されている請求項1に記載の水加熱容器。前記湯水用切欠部は、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向を中心軸として対称となる状態で、前記注ぎ口側の前記流通制限壁の一箇所に配設されている請求項2に記載の水加熱容器。前記蓋体には、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向における前記注ぎ口側とは反対側に、前記容器本体内の蒸気を外部に放出する蒸気口が配設され、前記流通制限壁には、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向において、前記湯水用切欠部が配設された前記注ぎ口側とは反対側に、前記蒸気を前記蒸気口側に流通可能な蒸気用切欠部が形成されている請求項3に記載の水加熱容器。上記特許文献1に開示の水加熱容器では、注ぎ口から容器本体内の湯水を注ぐ際、上下方向における弁操作具の操作量に応じて、弁体と弁座との間に形成される隙間が増減することとなり、注ぎ口から注出される湯水の流量を増減させることができる。しかしながら、弁操作具を押し下げて弁体を弁座から離間させた場合、その押し下げ量が僅かであっても、弁体と弁座との間に形成される隙間は弁体及び弁座の全周に亘って形成されるため、比較的多量の湯水が当該隙間に流入することとなり、湯水流路を介して注ぎ口から比較的多量の湯水が注出される状態となる。この場合、使用者が少量の湯水を注ぐために弁操作具を僅かに押し下げたとしても、その意図する量よりも多量の湯水が注ぎ口から注出されてしまう虞があり、より少量の湯水を注ぎ口から注出できる構成とすることが望まれる。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、弁操作具を僅かに操作した状態で、湯水が多量に注出されることを防止して、使用者が少量の湯水を得ることができる水加熱容器を提供することにある。上記目的を達成するための本発明に係る水加熱容器は、内部に湯水を収容する容器本体と、前記容器本体の上部開口を閉止する蓋体とを備え、前記蓋体に、前記容器本体内の湯水を注ぎ口へ導く湯水流路を備えるとともに、前記湯水流路を開閉する弁機構を備え、前記弁機構が、閉弁位置と開弁位置との間を移動する弁体と、当該弁体が閉弁位置にある閉弁状態で当該弁体に当接する弁座と、前記弁体を閉弁位置と開弁位置との間で移動操作する弁操作具とを備えた水加熱容器であって、その特徴構成は、前記弁座の外周縁部には、前記弁座の上下方向位置より下方の位置に下垂して、前記弁体の外側を囲む流通制限壁が設けられ、前記注ぎ口側の前記流通制限壁には、前記容器本体内から前記弁座及び前記湯水流路を介して前記注ぎ口側に湯水を流通可能な湯水用切欠部が形成されている点にある。上記特徴構成によれば、基本的に、弁操作具によって弁体を移動操作して、湯水流路の端部に形成された弁座に弁体が当接する閉弁状態と弁座から弁体が離間した開弁状態とに開閉操作する。これにより、容器本体内の湯水を、弁体と弁座との隙間及び湯水流路を介して注ぎ口へ流通可能な状態とするか否かを操作することができる。そして、弁操作具によって弁体を開弁状態としたときに、弁体と弁座との間の隙間は当該弁体及び弁座の全周に亘って形成されるが、上記特徴構成によれば、弁座の上下方向位置より下方の位置に下垂して弁体の外側を囲む流通制限壁が弁座の外周縁部に設けられるので、当該流通制限壁が設けられた部位に対応する隙間への湯水の流入を制限することができる。一方で、流通制限壁のうちの注ぎ口側には、湯水が容器本体内から弁体及び弁座の隙間に流入して湯水流路を介して注ぎ口側に流通可能な湯水用切欠部が形成されているので、流通制限壁によって隙間に流入する湯水の量が制限された状態で、湯水用切欠部を介して注ぎ口から湯水を注出する構成とすることができる。これにより、例えば、弁操作具を僅かに押し下げた状態において、湯水が多量に注出されることを防止して、使用者が意図する少量の注出量を実現することができる。本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記弁体は、前記弁操作具が操作されることにより、前記弁座に当接する上限位置から前記流通制限壁の下端面より下方の下限位置にまで移動可能に構成され、前記開弁状態が、前記弁体が前記弁座に対して離間を開始した高さ位置から前記流通制限壁の下端面と同じ高さ位置に位置するまでの流通制限開状態と、前記弁体が前記流通制限壁の下端面と同じ高さ位置よりも下方の位置から前記下限位置に位置するまでの流通完全開状態とを備えて構成されている点にある。上記特徴構成によれば、流通制限開状態においては、弁体を弁座に対して離間を開始した高さ位置から流通制限壁の下端面と同じ高さ位置までの範囲に位置させて、流通制限壁によって湯水流路へ流入する湯水を制限しつつ、湯水が多量に注出されることを防止して、使用者が意図する少量の注出量を実現することができる。また、流通完全開状態においては、弁体を流通制限壁の下端面と同じ高さ位置よりも下方の位置から下限位置に位置するまでの範囲に位置させて、弁板が位置する高さの外周方向において、流通制限壁が存在しない状態となるため、湯水流路へ流入する湯水が流通制限壁によって制限されることなく、湯水を多量に注ぎ口から注出することができる。以上より、流通制限壁との関係で、弁体の高さ位置を調整することで、湯水の注出量を比較的少量とするかまたは多量とするかの流量調整が可能となり、使用者の要求に応じた少量の注出量を容易に実現することができる。本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記湯水用切欠部は、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向を中心軸として対称となる状態で、前記注ぎ口側の前記流通制限壁の一箇所に配設されている点にある。上記特徴構成によれば、湯水用切欠部が、上面視において、注ぎ口と弁座との並び方向を中心軸として対称となる状態で流通制限壁の注ぎ口側に設けられているので、湯水を注出するために、注ぎ口側に本体が傾けられて、容器本体内において注ぎ口側に集まった状態となっている湯水を、そのように注ぎ口側に設けられた湯水用切欠部から、確実に湯水流路に流入させて、注ぎ口より注出することができる。また、湯水用切欠部が流通制限壁の一箇所に配設されているので、湯水用切欠部を容易に成型加工することができる。本発明に係る水加熱容器の更なる特徴構成は、前記蓋体には、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向における前記注ぎ口側とは反対側に、前記容器本体内の蒸気を外部に放出する蒸気口が配設され、前記流通制限壁には、上面視において、前記注ぎ口と前記弁座との並び方向において、前記湯水用切欠部が配設された前記注ぎ口側とは反対側に、前記蒸気を前記蒸気口側に流通可能な蒸気用切欠部が形成されている点にある。上記特徴構成によれば、容器本体内の蒸気を外部に放出する蒸気口が注ぎ口側とは反対側に設けられているので、湯水を注出するために注ぎ口側に容器本体を傾けた場合に、蒸気口から湯水が流出されることを防止することができる。また、流通制限壁に蒸気を蒸気口側に流通可能な蒸気用切欠部が設けられているので、流通制限壁に囲まれた空間の蒸気を、蒸気用切欠部を通過させて蒸気口へ流動させることで外部に放出することができる。これにより、例えば、容器内の湯水を沸騰させた状態において弁体を開弁状態としたときに、流通制限壁の周囲の湯水面から発生する高温の沸騰気泡などが蒸気とともに湯水流路を経て注ぎ口から吐出されることによって、湯水の注出量が変化することを防止することができる。従って、使用者が意図する少量の注出量を実現することができる。以下、図面に基づいて、本発明を水加熱容器の一例としての電気ケトルに適用した場合の実施形態を説明する。図1に示すように、電気ケトルは、ケトル本体Kと、ケトル本体Kを載置して、当該ケトル本体Kの加熱手段図示せずに電源コード図示せずを通して供給される電力を出力する給電機構7を備えた電源プレートPとを備える。また、ケトル本体Kには、湯水を貯留する内容器1を有し、上部が開口した概ね有底円筒状の容器本体100と、内容器1及び容器本体100の上部開口部を開閉自在に閉止する概ね円盤状の蓋体200とを備えて構成されている。ケトル本体Kの外周部には、ケトル本体Kを持ち上げるためのハンドル2が設けられ、ケトル本体Kの外周部の上部側には、内容器1内の湯水を注ぐ注ぎ口3が設けられている。ハンドル2及び注ぎ口3は、ケトル本体Kの上部の中心に対して互いに反対側に設けられている。ハンドル2を把持してケトル本体Kを持ち上げて注ぎ口3が下向きになるように傾けることにより、内容器1内の湯水を注ぎ口3から注ぐことになる。なお、本実施形態では、注ぎ口3が設けられる側を前側、ハンドル2が設けられる側を後側と称する。ケトル本体Kについて説明を加える。図1および図2に示すように、ケトル本体Kには、内容器1内の湯水を加熱する加熱手段が備えられる。また、ハンドル2の外周面に備えられる操作盤5には、加熱手段への通電の開始及び停止を指令する運転スイッチ6a、保温スイッチ6b等が備えられている。容器本体100は、概ね、有底円筒状の外郭部材11の口縁部に口縁部材12を嵌め込むと共に、その口縁部材12に有底円筒状の内容器1を吊り下げ支持して構成され、更に、操作盤5を備えたハンドル2が口縁部材12と外郭部材11とに跨って取り付けられている。次に、図2および図3に基づいて蓋体200について説明を加える。蓋体200は、蓋本体部材15と、その蓋本体部材15の上方の蓋カバー16と、蓋本体部材15の下方の内蓋板17と、その内蓋板17の外周部のシール材18とを一体的に組み付けて構成されている。また、蓋体200には、蓋体200を容器本体100の開口部を閉じる閉じ位置に保持する一対のフック部材8図1および図3参照、注ぎ口3からの内容器1内の湯水の流出を許容するか否かに弁体27の開閉状態を切り換えるための弁機構V、及び、内容器1内で発生する蒸気Sを外部に放出するための蒸気口10を備えた蒸気放出機構A等が設けられている。容器本体100の口縁部材12には、注ぎ口3の下方部分を構成する溝状部12mが形成され、蓋体200の蓋本体部材15には、注ぎ口3の上方部分を構成する庇部15eが設けられている。そして、口縁部材12の溝状部12mの上方を蓋本体部材15の庇部15eが覆う状態となる蓋体装着用の相対位置関係で、蓋体200を容器本体100の開口部に装着すると、口縁部材12の溝状部12mと蓋本体部材15の庇部15eにより、筒状の注ぎ口3が形成されることになる。また、円板状に形成された内蓋板17には複数の孔図示せずが形成され、蓋体200における蓋本体部材15と内蓋板17との間には、内蓋板17に形成された複数の孔を通して容器本体100の内容器1に連通する容器連通空間19が形成されている。蓋体200の蓋カバー16には、一対のフック部材8夫々を移動操作するための一対のフック操作用開口32図1参照、第1弁体操作具9aを突出させるための操作用開口33、及び、蓋本体部材15の蒸気口10を臨ませるための蒸気口用開口34が形成されている。なお、蒸気口用開口34には、複数のスリットが形成された蒸気口キャップ35が嵌め込まれている。蓋体200の蓋本体部材15には、基端が容器連通空間19に臨み且つ注ぎ口3に延びて、内容器1内の湯水を注ぎ口3へ導く湯水流路20、及び、基端が容器連通空間19に臨み且つ先端が蓋体200の上面部にまで延びる蒸気放出用通路21が形成され、その蒸気放出用通路21の先端開口部が蒸気口10として機能する。蒸気口10は、蓋体200の上面視において、注ぎ口3と弁座29との並び方向前後方向において、注ぎ口3側とは反対側となるハンドル2の側後側に偏った位置に設けられている。また、蒸気放出用通路21の基端部分容器連通空間19に臨む蒸気放出用通路21の最上流箇所には、転倒止水弁Wが設けられており、この転倒止水弁Wには、ケトル本体Kが転倒すると蒸気放出用通路21を閉じるように移動すべく、転倒止水弁Wとなる2個の錘体23が設けられている。従って、ケトル本体Kが転倒しても、2個の錘体23が蒸気放出用通路21を閉じるように移動して、内容器1内に貯留されている湯水の蒸気口10からの漏出が防止される。また、内容器1内の蒸気Sが蒸気口10からケトル本体Kの外部へ放出される時の蒸気Sの流れを図2中において矢印S破線で示す。内容器1内で発生した蒸気Sは内蓋板17の複数の孔を通過し、容器連通空間19へ進み、転倒止水弁Wを有する蒸気放出用通路21を通って、蒸気口10から排出されるように構成されている。なお、内容器1内で発生した蒸気Sを容器本体100の外部に放出する蒸気放出機構Aは、容器連通空間19、転倒止水弁W、蒸気放出用通路21、蒸気口10、蒸気口キャップ35によって構成されている。弁体27を開閉する弁機構Vは、蓋本体部材15により形成される弁保持部28と、内容器1の上側において湯水流路20の端部20aに配設された弁座29と、その弁保持部28に摺動自在に保持されて、上下方向への移動により弁座29に当接又は離間する弁体27と、弁体27と内蓋板17との間に設置されて、弁体27を上方側に付勢することにより弁座29に押し付けるコイルバネ30と、弁体27を開閉自在な弁操作具9a、9bとにより構成されている。弁操作具としての第1弁操作具9aと第2弁操作具9bとは図示しない連結部によって揺動自在に連結されており、第1弁操作具9aが支点P1周りで上下方向に揺動するのに伴って第2弁操作具9bが支点P2周りで上下方向に揺動するように構成されている。また、第2弁操作具9bにおいて弁体27の上端部に当接する部分が作用点9wとなる。なお、第2弁操作具9bの作用点9wを上方移動するように揺動させる方向に付勢するバネ部材31が設けられている。これにより、使用者が第1弁操作具9aを押圧することで、弁体27を開弁状態とすることができ、一方、第1弁操作具9aが押圧されていないときは、閉弁状態に保持されるように設けられている。湯水流路20の端部20aに設けられた弁体27の弁板27aは、略円盤状に形成されており、上下方向に移動して弁座29と当接または離間して湯水流路20を開閉自在に構成している。なお、弁座29は、下方に延びる湯水流路20の端部20aに配設されている。また、弁板27aは、図2において実線で示すように第1弁操作具9aが押圧されていない位置にある待機状態では、弁座29に当接して、その弁板27aの外周部上面が上限位置V1に位置する。一方で、図2において鎖線で示すように使用者が第1弁操作具9aを、第1弁操作具9aの下面がハンドル2の上面に当接する位置まで押圧する押圧操作状態では、弁体27における弁板27aの外周部上面が流通制限壁24の下端面24aより下方の下限位置V2に移動する。このように、弁板27aは、第1弁操作具9aが操作されることにより、上限位置V1から下限位置V2にまで移動可能に構成されている。また、弁座29の外周縁部には、弁座29の上下方向位置より下方の位置に下垂して、弁体27の外側を囲む流通制限壁24が設けられている。流通制限壁24は、弁板27aの外周部と流通制限壁24の内周部との間に隙間25aを設けた状態で下方に延びる円筒状の形態とされて、注ぎ口3側には、内容器1内から弁座29及び湯水流路20を介して注ぎ口1側に湯水が流通可能な湯水用切欠部25が形成されている。この湯水用切欠部25は、上面視において、注ぎ口3と弁座29との並び方向を中心軸として対称となる状態で、注ぎ口1側の流通制限壁24の一箇所に配設されている。一方、流通制限壁24には、上面視において、注ぎ口3と弁座29との並び方向において、湯水用切欠部25が配設された注ぎ口3側とは反対側に、蒸気Sを蒸気口10側に流通可能な蒸気用切欠部26が形成されている。この蒸気用切欠部26によって、流通制限壁24の内側に滞留する蒸気Sを、容器連通空間19に移動させることができ、転倒止水弁Wおよび蒸気放出用通路21を経由して蒸気口10に導くことができる。次に、図4a~cに基づいて、本発明による特徴構成について説明する。図4aに、弁体27が閉弁状態にある場合の弁体周辺部の横断面図を示す。第1弁操作具9aを操作しない状態では、図4aに示す位置に第2弁操作具9bが位置している。また、この状態では、コイルバネ30の付勢力により弁体27の弁板27aが弁座29に当接して、弁板27aの外周上面部が上限位置V1に位置して、湯水流路20の端部20aを閉じる閉弁状態となる。この状態では、ケトル本体Kを前側に傾けても、湯水が注ぎ口3から注出することはない。一方、図4bおよび図4cに弁体27が開弁状態にある場合の弁体周辺部の横断面図を示す。第1弁操作具9aを押し下げて、第2弁操作具9bによって弁体27を下方側に押し下げる力を作用させることで、その力を作用させている間は、弁体27の弁板27aが弁座29から離間して湯水流路20の端部20aを開ける開弁状態となる。すなわち、弁板27aの外周上面部と弁座29との間に隙間25bが生じることとなる。これにより、容器本体100を注ぎ口3側に傾けることで、内容器1の湯水を、弁板27aの外周上面部と弁座29との間の隙間25bを介して湯水流路20を経由させ、注ぎ口3から流出させることができる。そして、開弁状態は、さらに以下に示すように、流通制限開状態Eと流通完全開状態Fとに分けられる。図4bに、開弁状態において、湯水流路20への湯水の流通が、流通制限壁24によって制限される流通制限開状態Eのときの弁体周辺部の横断面図を示す。流通制限開状態Eとは、弁板27aの外周上面部が弁座29に対して離間を開始した高さ位置から流通制限壁24の下端面24aと同じ高さ位置の範囲内に位置する状態である。この流通制限開状態Eでは、流通制限壁24の注ぎ口3側に設けられる湯水用切欠部25に形成される弁板27aと弁座29との隙間25bにおいて湯水の流通が可能となるものの、この湯水の自由な流通が可能な箇所は湯水用切欠部25に限られ、その他の部位では流通制限壁24によって、弁板27aと弁座29との隙間25bにおける湯水の流通が制限される。従って、湯水流路20への湯水の流れが流通制限壁24によって制限される状態となるので、注ぎ口3からの湯水の注出量を小流量に流量調整することができる。湯水用切欠部25は、湯水用切欠部25の開口面積が大きいほど、湯水用切欠部25から湯水流路20へ湯水が流入するので、湯水の注出量が制限された範囲内で、注出量を増加することができるが、湯水用切欠部25が大きすぎると、湯水の注出量が多量になりすぎて、流通制限壁24の効果が低下する。従って、例えば、流通制限壁24の注ぎ口3側における、流通制限壁24の中心角度で180°以下の部分を湯水用切欠部25として開口を形成することが望ましい。また、湯水用切欠部25の開口が小さいほど、流量を少なく調整することができるが、湯水用切欠部25が小さすぎると、湯水の注出量が少なくなりすぎるので、例えば、湯水用切欠部25を、湯水流路20の流路幅と略同等以上とすることが望ましい。従って、湯水流路20の流路幅と略同等以上とすることが望ましく、また、流通制限壁24の中心角度で180°以下として形成することが望ましい。なお、本実施形態では、図3に示すように、流通制限壁24の注ぎ口3側における、流通制限壁24の中心角度で約90°の部分上面視において、注ぎ口3と弁座29との並び方向を中心軸として45°ずつの部分を湯水用切欠部25として形成しているので、弁体27の周囲のうち、残りの約270°の部分にのみ流通制限壁24が設けられていることとなる。一方、図4cに、開弁状態において、湯水流路20への湯水の流通が、流通制限壁24によって制限されない流通完全開状態Fのときの弁体周辺部の横断面図を示す。流通完全開状態Fとは、弁板27aの外周上面部が、流通制限壁24の下端面24aと同じ高さ位置よりも下方の位置から下限位置V2までの範囲に位置する状態である。この流通完全開状態Fでは、湯水が流通制限壁24によって制限されることなく、弁板27a及び弁座29の全周に亘って、弁板27aの外周上面部と弁座29との間に形成される隙間25bを介して湯水流路20に流入するので、注ぎ口3からの湯水の注出量が制限されない。次に、本実施形態に係るケトル本体Kを用いて湯水を注出する動作について図5および図6に基づいて説明する。図5は流通制限開状態Eにおける湯水注出時の横断面図である。この流通制限開状態Eにおいては、内容器1から湯水流路20に流入する湯水は、主として湯水用切欠部25から流入する湯水のみであり、湯水流路20への湯水の流入が制限されるため、注ぎ口3から流出する湯水量が制限された流量とされる。このように、流通制限壁24によって湯水流路20へ流入する湯水を制限しつつ、湯水が多量に注出されることを防止して、使用者が意図する少量の注出量を実現することができる。なお、従来の電気ケトルでは、流通制限壁24が設けられていないので、第1操作具9aを押圧操作して弁板27aを弁座29から離間させ、本願に係る流通制限開状態Eの範囲における離間位置と同等にまで離間させると、湯水流路20への湯水の流入が制限されずに、注ぎ口3から多量の湯水が流出することになる。一方、図6は流通完全開状態Fにおける湯水注出状態を示す横断面図である。この流通完全開状態Fにおいては、上記流通制限開状態Eとする場合よりも、さらに第1操作具9aを押圧することで、弁板27aが弁座29からさらに離間して、弁板27aと流通制限壁24の下端面24aの間が解放されることで、内容器1から湯水流路20への湯水の流入が流通制限壁24によって制限されず、湯水用切欠部25および流通制限壁24の周囲から湯水が流入する状態となる。これにより、湯水流路20を経て注ぎ口3から注出する湯水量は、上述の流通制限開状態Eとする場合よりも多くすることができる。別実施形態A上記実施形態においては、弁体27の弁板27aが弁座29に直接接触する構成とされたが、これに限らず、図7に示すように、閉弁状態のときに、完全に湯水の流出が遮断されるように、弁板27aが弁座29に接触する部分にシール部27bが設けられていてもよい。また、上記実施形態においては、弁体27と蓋本体部材15の下方に設置された内蓋板17との間に、弁体27を上方側に付勢するコイルバネ30が設置されたが、これに限らず、図7に示すように、弁体27の上部と蓋本体部材15との間にコイルバネ30を設けてもよい。B上記実施形態においては、湯水用切欠部25は、注ぎ口3側の流通制限壁24の一箇所に配設されたが、これに限らず、流通制限壁24の注ぎ口3側において、湯水用切欠部25を複数箇所に分けて設けてもよい。C上記実施形態においては、水加熱容器の一例として、電源供給用の電源プレートPと容器本体100とが別体に構成された電気ケトルKを示したが、電源供給用の電源プレートPと容器本体100とが一体化された、いわゆる電気ポットなどの各種の水加熱容器にも適用可能であり、更に、容器本体100に内容器1を備えていない水加熱容器にも適用可能である。