立体状の電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価する電磁波シールド性能評価方法において、開口を有し、内部に送信アンテナが設置され、前記開口を閉塞部材で閉塞することができるシールドボックスと、前記送信アンテナからの信号を受信できる受信機に接続された受信アンテナとを電波暗室にセットし、前記シールドボックスの開口を閉塞部材で閉塞する際に、前記電磁波シールド資材を閉塞部材とシールドボックスとで挟み込むことで、内部の送信アンテナからの信号を遮断した状態で、前記信号を受信機で受信することで前記電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価することを特徴とする電磁波シールド性能評価方法。上述したKEC法ではシート状の電磁波シールド資材の電磁波シールド性能しか評価できない。このため、立体的なガスケットタイプの電磁波シールド資材では、構成品である導電性を有する布等の電磁波シールド性能を評価したり、スポンジ等の柔軟素材に電磁波シールド性能がある場合には切断前のシート状の状態で電磁波シールド性能を測定していた。すなわち、KEC法では、立体状のガスケットタイプの電磁波シールド資材は、直接的に電磁波シールド性能を評価することができないのである。また、KEC法では、MHz帯までの電磁波シールド性能しか評価できなかった。しかし、現在はCPUの高速化等のため、GHz帯までの電磁波シールド性能の評価が求められている。本発明は、上記事情に鑑みて創案されたもので、ガスケットタイプ等の立体状の電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価することができ、しかもGHz帯までの電磁波シールド性能を評価することができる電磁波シールド性能評価方法を提供することを目的としている。本発明に係る電磁波シールド性能評価方法は、立体状の電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価する電磁波シールド性能評価方法であって、開口を有し、内部に送信アンテナが設置され、前記開口を閉塞部材で閉塞することができるシールドボックスと、前記送信アンテナからの信号を受信できる受信機に接続された受信アンテナとを電波暗室にセットし、前記シールドボックスの開口を閉塞部材で閉塞する際に、前記電磁波シールド資材を閉塞部材とシールドボックスとで挟み込むことで、内部の送信アンテナからの信号を遮断した状態で、前記信号を受信機で受信することで前記電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価する。本発明に係る電磁波シールド性能評価方法は、シールドボックスの開口を前面パネルで閉塞し、両者の間に電磁波シールド資材を挟み込むようにしたので、従来のKEC法では不可能であった立体的な電磁波シールド資材の電磁波シールド性能を評価することが可能になった。また、送信アンテナと受信アンテナとを選択することで様々な帯域のシールド性能評価が可能となるため、従来のKEC法では不可能であったGHz帯までの電磁波シールド性能の評価が可能になった。本発明の実施の形態に係る電磁波シールド性能評価方法は、立体状の電磁波シールド資材500の電磁波シールド性能を評価する電磁波シールド性能評価方法であって、開口110を有し、内部に送信アンテナ300が設置され、前記開口110を閉塞部材200で閉塞することができるシールドボックス100と、前記送信アンテナ300からの信号を受信して評価できる評価装置320に接続された受信アンテナ310とを電波暗室400にセットし、前記シールドボックス100の開口110を閉塞部材200で閉塞する際に、前記電磁波シールド資材500を閉塞部材200とシールドボックス100とで挟み込むことで、内部の送信アンテナ300からの信号を遮断した状態で、前記信号を評価装置320で受信することで前記電磁波シールド資材500の電磁波シールド性能を評価するようになっている。なお、この電磁波シールド性能評価方法によって電磁波シールド性能が評価される立体状の電磁波シールド資材500とは、図4に示すように、ウレタンフォーム等の断面矩形状の芯材510と、この芯材510に巻き付けられる導電性を有する導電性布520とから構成され、例えば、電子機器の筐体と、この筐体を閉塞する蓋体との間に挟み込まれて、筐体の内部を電磁波からシールドするために用いられるものである。なお、芯材510に巻き付けられるものとしては、導電性を有する導電性布520に限られず、導電性を有しない布やフィルムであってもよい。まず、前記シールドボックス100は、図1等に示すように、5枚の正方形の板材と、この板材と外形は同じで開口110が開設されたロ字形状の1枚の板材とを立方体状に組み合わせたものである。前記板材としては、例えば1.5mm厚の導体からなる板材、例えば、ステンレススチール板材を使用する。このシールドボックス100の内側の空間には、送信機330に接続された送信アンテナ300が設置されている。前記空間の開口110が開設された面には、開口110を取り囲んでボックス側ビス穴120が形成されている。このボックス側ビス穴120は、後述する閉塞部材200を取り付けるためのものである。このシールドボックス100の開口110を閉塞する閉塞部材200は、前記開口110が開設された板材と同形状、同サイズに設定されており、前記ボックス側ビス穴120に対応した位置に閉塞側ビス穴220が開設されている。なお、この閉塞部材200は、シールドボックス100と同様に1.5mm厚のステンレススチール板材から構成されている。なお、前記シールドボックス100に閉塞部材200を取り付けるためのビス250もステンレススチール製である。上述した説明では、シールドボックス100、閉塞部材200、これらを連結するビス250は、すべてステンレススチールからなるとしたが、本発明はこれに限定されることはなく、金属であればよい。シールドボックス100の内部には送信アンテナ300が設けられている。この送信アンテナ300は、送信機側アッテネーター340を介して送信機330からの信号が送信されるようになっている。なお、送信機側アッテネーター340は、電波暗室400の内部にセットされており、送信機330は電波暗室400の外部にセットされている。一方、受信アンテナ310は、電波暗室400内にセットされている。この受信アンテナ310で受信された信号は、受信機側アッテネーター350及びアンプ360を介してスペクトラムアナライザー等の評価装置320に入力される。なお、受信機側アッテネーター350は電波暗室400の内部にセットされる。しかし、その受信機側アッテネーター350に接続されるアンプ360は、GHz帯の評価の際には電波暗室400の内部にセットされるが、MHz帯の評価の際には電波暗室400の外部にセットされる。図2は、GHz帯の評価の際のものである。また、前記アンプ360は必須のものではなく、用いないこともある。前記シールドボックス100に閉塞部材200を取り付ける際には、図3に示すように、開口110を取り囲むようにして電磁波シールド資材500をシールドボックス110に取り付ける。なお、電磁波シールド資材500のシールドボックス100への取り付けは、その電磁波シールド資材500を実際に製品等に組み込む際に使用するのと同様の接着剤を使用する。なお、測定上は、この接着剤を使用しない場合もあり、測定上の影響を最小限にとどめるようにすれば、接着剤に限定する必要がなく固定できればなんでもよい。なお、図3では、電磁波シールド資材500は、ビス250の内側に配置しているが、電磁波シールド資材500はビス250の外側や内外両側に配置することも可能である。電磁波シールド資材500が取り付けられたシールドボックス100に開口110を閉塞する閉塞部材200を前記ビス250で取り付ける。この際、電磁波シールド資材500は、閉塞部材200が押しつけられて変形するが、実際に電磁波シールド資材500を使用する際と同じように押しつける。なお、図3Aにおいては作図の都合上、電磁波シールド資材500は変形して描かれてはいない。シールドボックス100への閉塞部材200の取り付けを今回はビス250によるものとしたが、シールドボックス100にボックス側ビス穴120がない状態が測定上最もふさわしく、シールドボックス100に閉塞部材200を治具等で取り付けられればよい。このようにして電磁波シールド資材500をシールドボックス100と閉塞部材200との間に挟み込んだものを電波暗室400にセットする。そして、開口110の前面側に3m離れた位置に受信アンテナ310をセットする。なお、受信アンテナ310は開口110の前面側から3m離れた位置にセットされるとしたが、本発明がこれに限定されるわけではない。この状態で送信機330から信号を送信する。例えば、ノイズフロアが図5Aに示すようなものであった場合、シールドボックス100と閉塞部材200との間に5mmの隙間を有した状態での1000MHz~6000MHz6GHzの電磁波図5A参照はどの範囲においても80~120dBμVであった。なお、今回の実験では、シールドボックス100と閉塞部材200との間の隙間を5mmとしたが、これに限定されるものではない。これに対して、シールドボックス100と閉塞部材200との間に電磁波シールド資材500を介在させた場合には、図5Bに示すように、どの周波数帯においても約60dBμVまで低下したことが確認された。すなわち、この電磁波シールド性能評価方法によると、従来のKEC法では不可能であった立体的なガスケットタイプの電磁波シールド資材500の電磁波シールド性能も測定することが可能であり、しかもGHz帯までの測定が可能になることが判明する。なお、シート状の電磁波シールド資材を測定する場合には、図6に示すように、開口部271が開設された前面パネル270を用いることになる。この前面パネル270は、上述した立体的な電磁波シールド資材500の電磁波シールド性能を測定する際に使用する前面パネル200と外形は同じであり、中央部に開口部271が開設されている点のみが異なる。かかる前面パネル270を用いる場合には、前面パネル270の開口部271をシート状の電磁波シールド資材で覆う。なお、上述した説明で用いた図2に示す電磁波シールド性能評価方法のための概略的ブロック図は、単なる一例であって、本発明がこれに限定されるものではない。