"強度が強い材質の第1管継手と、この第1管継手と比べて強度が弱い材質の第2管継手と、を接続する管継手接続構造であって、前記第1管継手と前記第2管継手とが平行ねじ部を介して螺合され、Oリングを介してシールが行われるとともに、前記第1管継手と前記第2管継手の一方に締め過ぎ防止用のストッパを設けたことを特徴とする管継手接続構造。前記第1管継手および前記第2管継手の一方は、前記第1管継手および前記第2管継手の他方と接続される際に、仮想的に設定される接続軸線周りに接続時の向きが予め定められていることを特徴とする請求項1に記載の管継手接続構造。雄側の前記第1管継手または前記第2管継手は、前記平行ねじ部が軸方向先端側に位置し、前記Oリングが軸方向基端側に位置していることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の管継手接続構造。雄側の前記第1管継手または前記第2管継手は、前記平行ねじ部が軸方向先端側に位置し、前記Oリングが軸方向基端側に位置していることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の管継手接続構造。ところで、このような継手部同士を接続する際、継手部の接続部分でのシール性を確保するために、予めテーパー雄ねじ部にシール用のテープシールテープを巻き付ける必要がある。このため、作業者によって施工内容にばらつきが発生し、また作業者は液漏れなどを防止しようと継手部を締め過ぎるおそれがある。また、近年の金属材料の高騰により、樹脂材料による継手を採用することが検討されている。しかし、例えば、一方の継手を強度の高い材料金属の継手で構成し、他方の継手を強度の弱い材料樹脂で構成してテーパー雄ねじ部とテーパー雌ねじ部で接続した場合、締め過ぎることにより、強度の弱い材料の継手が変形して接続不良となるおそれがある。本発明は、安価な材料で構成でき、しかも接続不良を防止できる管継手接続構造を提供することを課題とする。本発明は、強度が強い材質の第1管継手と、この第1管継手と比べて強度が弱い材質の第2管継手と、を接続する管継手接続構造であって、前記第1管継手と前記第2管継手とが平行ねじ部を介して螺合され、Oリングを介してシールが行われるとともに、前記第1管継手と前記第2管継手の一方に締め過ぎ防止用のストッパを設けたことを特徴とする。本発明によれば、安価な材料で構成でき、しかも接続不良を防止できる。第1実施形態以下、第1実施形態の管継手接続構造について図面を参照して説明する。なお、以下では、管継手接続構造を給湯機1に適用した場合を例に挙げて説明するが、給湯機1に限定されるものではなく、空調機器等の家庭用、業務用の電気製品など、管継手を必要とする様々なものに適用することができる。図1に示すように、第1実施形態に係る管継手接続構造が適用される給湯機1は、例えば、タンクユニット2、ヒートポンプユニット加熱手段3を含んで構成されている。タンクユニット2は、貯湯タンク10、一般給湯回路20、浴槽給湯回路30、浴槽水循環回路40などで構成されている。なお、一般給湯回路20とは、台所、洗面所、風呂場などの蛇口やシャワー等の端末に接続される回路であり、供給された湯を一度利用して完了するような利用形態のものを意味している。ヒートポンプユニット3は、図示していないが、例えば、冷媒例えば、二酸化炭素を圧縮して高温高圧にするコンプレッサと、コンプレッサからの冷媒を凝縮させるとともに貯湯タンク10からの水を熱交換することによって加熱するコンデンサと、コンデンサからの冷媒を膨張させる膨張弁と、大気中の熱を吸熱して膨張した冷媒を蒸発させるエバポレータと、を備えて構成されている。また、ヒートポンプユニット3は、その熱媒体入口がヒートポンプ往き管4を介して貯湯タンク10の下部と接続され、熱媒体出口がヒートポンプ戻り管5を介して貯湯タンク10の上部の取付孔10aに接続されている。なお、ヒートポンプユニット3側には、貯湯タンク10とヒートポンプユニット3との間において貯湯タンク10内の熱媒体を循環させる循環ポンプ不図示などが設けられている。なお、貯湯タンク10内の湯水を加熱するための熱源ユニットとしてヒートポンプユニット3を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではなく、例えば電気ヒータによるものであってもよい。貯湯タンク10は、熱媒体として湯水を溜めるものであり、鉛直方向に延びるように円筒状に形成されている。また、貯湯タンク10は、保温性能向上のため、その周囲が発泡スチロールなどの断熱材などで覆われている。また、貯湯タンク10には、異なる高さ位置での熱媒体湯水の温度を検知する複数のタンク温度センサ不図示が設けられており、図示しないコントローラ制御部によって、貯湯タンク10内の湯水の温度分布を把握できるようになっている。また、貯湯タンク10の下部には、給水源からの水が導入される給水管11が接続されている。この給水管11には、給水源からの圧力を減圧する減圧弁V1が設けられている。また、貯湯タンク10の上部の取付孔10bには、給湯が取り出される給湯管12が接続され、この給湯管12の下流側が混合弁V2の一方の導入口と接続されている。また、給水管11には、減圧弁V1の下流に分岐給水管13の上流側が接続され、下流端が混合弁V2の他方の導入口と接続されている。一般給湯回路20は、各種の一般給湯端末と接続される一般給湯配管21を有し、一般給湯配管21の上流側が混合弁V2の導出口と接続されている。なお、一般給湯配管21には、図示しない流量センサなどが設けられている。浴槽給湯回路30は、浴槽給湯配管31,32、電磁弁V3などで構成されている。浴槽給湯配管31は、上流側が一般給湯配管21に対して分岐して接続され、下流側が電磁弁V3、浴槽給湯配管32を介して浴槽Bと接続されている。なお、図示していないが、浴槽給湯配管32には、適宜、逆止弁など浴槽水の逆流を防止する逆流防止手段が設けられている。浴槽水循環回路40は、追焚き熱交換器41、追焚き熱交換器往き管42、追焚き熱交換器戻り管43、循環ポンプ44などで構成されている。追焚き熱交換器41は、貯湯タンク10内に設けられ、浴槽水が通流する配管41aで構成され、浴槽水と貯湯タンク10内の湯との間で熱交換を行うものである。また、追焚き熱交換器41は、貯湯タンク10に形成された取付孔10c,10dを介して外部と連通可能に構成されている。追焚き熱交換器往き管42は、浴槽Bと追焚き熱交換器41とを接続する配管であり、追焚き熱交換器41の導入口と接続されている。追焚き熱交換器戻り管43は、浴槽給湯配管32と追焚き熱交換器41とを接続する配管であり、追焚き熱交換器41の導出口と接続されている。循環ポンプ44は、追焚き熱交換器往き管42に設けられ、浴槽Bと追焚き熱交換器41との間で浴槽水を循環させる機能を有している。このような給湯機1は、例えば、沸き上げモード、一般給湯モード、浴槽給湯モード、追焚きモードを備えている。沸き上げモードの場合には、貯湯タンク10内の水をヒートポンプユニット3によって沸き上げる。すなわち、貯湯タンク10の水を下部からヒートポンプ往き管4を介してヒートポンプユニット3に送り、ヒートポンプユニット3によって温められた湯を、ヒートポンプ戻り管5を介して貯湯タンク10の上部に戻すことで、貯湯タンク10内には、例えば、下部に低温水、中間部に中温水、上部に高温水が層状に貯留される。なお、貯湯タンク10内がすべて高温水になってもよい。一般給湯モードの場合には、一般給湯端末蛇口などが開動作されると、コントローラ制御部、不図示が、流量センサ不図示によって一般給湯回路20の流れを検知し、台所リモコンの操作部に設定された給湯温度の湯となるように、混合弁V2での湯と水の混合割合を調整する。なお、このとき、電磁弁V3は閉である。浴槽給湯モードの場合には、例えば風呂リモコンの操作部に設けられた湯張り開始の操作スイッチの操作によって運転が開始される。なお、このとき、コントローラ制御部、不図示は、電磁弁V3を開弁し、浴槽Bが風呂リモコンの操作部に設定された温度の湯となるように、混合弁V2での湯と水の混合割合を調整しながら供給する。追焚きモードの場合には、例えば風呂リモコンの操作部に設けられた追焚きスイッチの操作によって運転が開始される。まず、電磁弁V3が閉じられた状態において、循環ポンプ44が駆動される。これにより、浴槽Bに貯留された浴槽水が、追焚き熱交換器往き管42を介して追焚き熱交換器41に導入され、追焚き熱交換器41で熱交換によって加熱された浴槽水が追焚き熱交換器戻り管43を介して浴槽Bに戻る。図2に示すように、追焚き熱交換器41は、配管41aが貯湯タンク10の内周壁面近傍に沿って上下方向にらせん状に巻回されることにより構成され、貯湯タンク10内の上部に配設されている。なお、貯湯タンク10は、円筒状の胴部10e、この胴部10eの上部開口に溶接などで接合される凸形状の鏡部10fを有している。なお、図示していないが、胴部10eの下部開口にも、凸形状の鏡部不図示が溶接などで接合されている。追焚き熱交換器41の入口側上流端は、側部胴部10eに接続され、出口側下流端は上部鏡部10fに接続されるように構成されている。本実施形態では、追焚き熱交換器41の入口と追焚き熱交換器往き管42とを接続する接続部分、および、追焚き熱交換器41の出口と追焚き熱交換器戻り管43とを接続する接続部分に、管継手接続構造が適用されている。なお、入口側と出口側での管継手接続構造は、基本的に同様な構成であるので、以下では一方入口側の管継手接続構造についてのみ説明する。本実施形態での管継手接続構造は、第1管継手50と第2管継手60によって構成されている。すなわち、貯湯タンク10の内側に接合された第1管継手50に、貯湯タンク10の外側から第2管継手60がねじ込まれる締め付けられることにより接続される。なお、第1管継手50は、鏡部10fが胴部10eに接合される前に、溶接によって胴部10e内に接合される。第1管継手50は、強度の高い強い材質で形成され、第2管継手60は、第1管継手50よりも強度の低い弱い材質で形成されている。なお、強度としては、例えば、引っ張り強さに基づいて設定されている。第1管継手50に使用される強度の高い材質としては、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム合金、青銅、銅合金、ダクタイル鋳鉄などの金属により構成することができ、用途に応じて適宜変更することができる。第2管継手60に使用される強度の低い材質としては、例えば、PPSポリフェニレンサルファイド、PPEポリフェニレンエーテル、PPポリプロピレンなどの合成樹脂により構成することができ、これについても用途に応じて適宜変更することができる。本実施形態によれば、例えば、第1管継手60をステンレス鋼の金属製とし、第2管継手50をPPSなどの安価な材料の樹脂製とすることにより、双方の管継手を金属製とする場合に比べて、コストダウンを図ることが可能になる。図3に示すように、第1管継手50は、雌側の継手であり、雄側の継手である第2管継手60が挿入される管部51の内周面に平行雌ネジ部52平行ねじ部が形成されている。なお、平行雌ねじ部52は、テーパーねじ部図8参照のように、ねじ部が軸方向Sに対して傾斜せず、ねじ部が形成されている部分の管部51の山部の内径および谷部の内径が均一に形成されていることを意味している。この平行雌ねじ部52は、例えば、JIS-B-0205のメートル並目ねじに基づいて形成することができる。また、第1管継手50は、平行雌ねじ部52よりも第2管継手60の挿入側入口側に軸方向Sに平行な面を有する円筒形状の接触部53が形成されている。この接触部53は、後記するOオーリング64が当接してシール性が発揮されるシール面として機能する。第2管継手60が挿入される管部51の開口には、接触部53よりも薄肉に形成された縁部54が形成されている。この縁部54は、第1管継手50の管部51の端部51aと、貯湯タンク10に形成された取付孔10cとを溶接する際に、溶接部分が接触部53の円筒形状の面まで到達して、第2管継手60を第1管継手50に締め付ける際に後記するOリング64が溶接部分によって傷つくのを防止するものである。第2管継手60は、第1管継手50に挿入する管部61において、軸方向Sの先端側に平行雄ねじ部62平行ねじ部が形成されている。なお、平行雄ねじ部62は、テーパーねじ部図8参照のように、ねじ部が軸方向Sに対して傾斜せず、ねじ部が形成されている部分の管部61の山部の外径および谷部の外径が均一に形成されていることを意味している。この平行雄ねじ部62は、例えば、JIS-B-0205のメートル並目ねじに基づいて形成することができる。また、第2管継手60は、平行雄ねじ部62の軸方向Sの基端側に、平行雄ねじ部62よりも大径、かつ、前記接触部53の内径よりも若干小径の筒状部63を有している。また、筒状部63の軸方向Sの長さL2は、第1管継手50の接触部53の軸方向Sの長さL1よりも若干短く後記するストッパ65の機能を邪魔しない程度に形成されている。筒状部63の外周面には、周方向に沿って凹状の環状溝63aが形成され、この環状溝63a内にOリング64が設けられている。このOリング64は、第1管継手50の接触部53を押圧することでシール機能が発揮され、第1管継手50と第2管継手60との境界部分での水漏れを防止するようになっている。また、第2管継手60は、筒状部63の軸方向Sの基端側に、リング形状のストッパ65が突出して形成されている。このストッパ65は、締め過ぎ防止用ねじ込み過ぎ防止用として機能するものであり、ストッパ65の第1管継手50に向いている面が、第1管継手50と貯湯タンク10とを溶接した端面に当接することにより、軸方向Sにおいて平行雄ねじ部62の軸方向Sの先端が平行雌ねじ部52を越えないように構成されている。このように構成された管継手接続構造では、第1管継手50に対して、Oリング64を取り付けた第2管継手60を手で把持して回転させながら、平行雄ねじ部62を平行雌ねじ部52に螺合させることにより、Oリング64が接触部53を摺動しながら、第2管継手60が第1管継手50に締め付けられる。そして、平行雄ねじ部62の軸方向Sの先端が平行雌ねじ部52の軸方向Sの基端を越える手前において、ストッパ65が第1管継手50の管部51の端面に突き当たり、それ以上第2管継手60が第1管継手50に閉め付けられないようになっている。本実施形態に係る管継手接続構造によれば、第1管継手50と第2管継手60との間での水漏れに対するシール対策としては、第2管継手60のOリング64が、第1管継手50の接触部53に当接することによって行うため、従来のように、ねじ部にシールテープを巻く必要がない。また、第1管継手50と第2管継手60との間での抜け止めは、平行雌ねじ部52と平行雄ねじ部62との螺合によって行うことができるため、従来のようにねじ部にシール用のテープを巻く必要がなく、組み付け作業が従来と比べて容易になる。ところで、従来においては、締め付ける際にスパナなどの工具を使用しなければならなかったが、本実施形態によれば、第1管継手50と第2管継手60とを平行ねじ部平行雌ねじ部52、平行雄ねじ部62を介して接続し、Oリング64によりシール性を確保するようにしたので、工具を使用せずに手で締め付けることが可能になる。また、ねじ部が従来のようにテーパーねじ構造の場合、ねじ込みの基準長さ開口縁部からの長さL10図8参照が最低必要になるが、本実施形態のようにメートル並目ねじ構造とすることで、第2管継手60雄側継手の第1管継手50雌側継手に対するねじ込み深さの自由度ができ、第1管継手50と第2管継手60とが抜けない程度のねじ山数に調整することが可能となる。つまり、第1管継手50および第2管継手60内を通流する水流体の圧力が低い場合には、第1管継手50と第2管継手60のねじ部の長さL3,L4図3参照を短くするねじ山の数を少なくすることができ、逆に圧力が高い場合には、ねじ部の長さL3,L4図3参照を長くするねじ山の数を多くすることにより対応することが可能になる。なお、ねじ山の数を少なくするとは、本実施形態のように4つのねじ山を基準とした場合、2つや3つなどのねじ山にすることを意味し、ねじ山の数を多くするとは、5つや6つなどのねじ山にすることを意味している。このように、ねじ山の数を自由に設定できるので、例えば、ねじ山の数を減らせることにより、ねじ部のねじの巻き回数を減らすことができ、ねじ部の長さを短くできる分、材料費の低減につなげることもできる。また、第1管継手50を貯湯タンク10に溶接すると、管部同士を接続する際のクイックファスナクリップ形状のものを使用できなくなるが、本実施形態の管継手接続構造を採用することにより、ねじ込み方式のものしか適用できない箇所に有効活用することができる。図4は、図2のB方向矢視図である。なお、図4では、追焚き熱交換器戻り管43が接続される部分、ヒートポンプ戻り管5が接続される部分の図示は省略している。図4に示すように、貯湯タンク10の上部には、例えば、ステンレス鋼製の強度の強い第1管継手50A図2参照と、PPS製の第1管継手50Aよりも強度の弱い第2管継手60Aとで管継手接続構造が構成されている。なお、図示していないが、第1管継手50Aおよび第2管継手60Aは、外側の管形状が異なるのみで、その他の構成は、前記した第1管継手50および第2管継手60と同様である。第1管継手50Aは、軸方向Sが鉛直方向に設定された略直管状の雌側継手であり、貯湯タンク10の上部の取付孔10bに突設するように溶接され、この溶接された第1管継手50Aにエルボ形状の第2管継手60Aが接続される図2参照。第2管継手60Aは、雄側継手であり、他端が混合弁V2に接続される給湯管12と接続されるように構成されている。ところで、一般的に、給湯機1の混合弁V2では、水と湯を混ぜる構成を備えたものであるが、水が供給される分岐給水管13の向きが決まっており、混合弁V2の形状もT字形状になっているものが多く、このため、水と湯を混ぜたものをどの向きに出すかも決まっているので、給湯管12の向きはおのずと決まってくる。すなわち、第2管継手60Aは、仮想的に設定される接続軸線O図2および図4参照周りに接続時の向きが予め定められるものである。このように、混合弁V2は、所定の位置に配置する必要があるため、第2管継手60Aおよび給湯管12は、貯湯タンク10の上部の取付孔10bに形成された湯の取り出し口に対して、混合弁V2へと向かう方向に設定する必要がある。そこで、第1管継手50Aと第2管継手60Aによる管継手接続構造を採用することで、エルボ形状の第2管継手60Aのように取付方向を指定したい場合も容易に行うことが可能となる。つまり、第1管継手50Aに対して、第2管継手60Aを所定回転数まわして締め付けた後、第2管継手60Aを締め付ける方向または締め付けを解除する方向に調整して、第2管継手60Aの向きが所望の方向となるように調整する。なお、所定回転数とは、螺合したねじ山が予め設定した数に達するまでを意味している。ところで、ねじ部平行雌ねじ部52、平行雄ねじ部62をメートル並目ねじ平行ねじ構造のみとすると、第1管継手50Aのねじ部に対して第2管継手60Aのねじ部を超えてねじ込むことができるようになってしまうが、本実施形態では、第2管継手60Aにストッパ65を設けたことにより、締め過ぎにより、Oリング64を接触部53と接する範囲内に収めることができ、第2管継手60Aの第1管継手50Aに対する締め過ぎによる破損を防止できる。また、従来のテーパーねじ構造では、シールテープを用いた場合に第2管継手60Aを緩める方向に回転させるとシール性が弱くなり、第1管継手50Aと第2管継手60Aとの接続部から水漏れが発生する問題があるが、本実施形態では、シールテープを用いる必要がなく、Oリング64によってシール性を確保しているため、このような問題の発生も防止できる。よって、本実施形態では、接続不良を確実に防止できる。第2実施形態図5は第2実施形態に係る管継手接続構造を示す断面図である。第2実施形態の管継手接続構造は、雄側の第2管継手60Bの平行雄ねじ部62が軸方向Sの基端側に位置し、Oリング64が軸方向Sの先端側に位置している構造である。なお、雌側の第1管継手50Bは、平行雄ねじ部62に対応する位置に平行雌ねじ部52が形成され、Oリング64に対応する位置に接触部53が形成されている。また、第2管継手60Bは、締め過ぎ防止用のストッパ65が形成されている。このように構成した第2実施形態においても、第1実施形態と同様な効果を得ることができる。第3実施形態図6は第3実施形態に係る管継手接続構造を示す断面図である。第3実施形態に係る管継手接続構造は、雌側の第1管継手50Cに、締め過ぎ防止用のストッパ55を設けた構造である。すなわち、ストッパ55は、第1管継手50Cの管部51の軸方向Sの奥側において、管部51の内径D1を筒状部63の外径D2よりも縮径させることによって形成されている。よって、筒状部63の先端面63bが、ストッパ55軸方向Sに垂直な面に当接するようになっている。このように第1管継手50Cにストッパ55を設けたとしても、第1管継手50Cに対する第2管継手60Cの締め付け過ぎを防止することができる。第3実施形態のその他の効果については、第1実施形態および第2実施形態と同様である。第1実施形態の変形例図7は第1実施形態の変形例に係る管継手接続構造を示す断面図である。第1実施形態の変形例に係る管継手接続構造は、複数のOリング64,64を設けた第2管継手60Dを備え、その他の構成は、第1実施形態と同様である。すなわち、第2管継手60Dは、筒状部63に軸方向Sに間隔を開けて2つの環状溝63a,63aを形成したものである。このような構成によれば、第1実施形態ないし第3実施形態と同様の効果を得ることができるとともに、水漏れ防止等の信頼性をさらに向上させることができる。例えば、高温の湯が溜まっている給湯機1の貯湯タンク10などのOリング64が劣化し易い箇所に設けることにより、水漏れ防止に対する信頼性を向上させることができる。なお、Oリング64は、2つに限定されるものではなく、3つ以上であってもよい。また、本実施形態では、Oリング64を雄側の第1管継手50の軸方向S基端側に設けた場合図3,図7参照または軸方向Sの先端側に設けた場合図5,図6を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではなく、軸方向Sの基端側と先端側の双方にOリング64を設ける構成であってもよい。なお、本実施形態では、メートル並目ねじを例に挙げて説明したが、これに限定されるものではなく、平行ねじであればよく、メートル細目ねじやユニファイ細目ねじを適用してもよく、また本効果を得ることができるものであれば、JIS基準でないねじ構造を有するものを用いてもよい。また、本実施形態では、圧力に応じて、ねじ山の数を増やしたり、減らしたりする構成が可能であるが、これに限定されるものではなく、ねじ山の径を大きくするとか、小さくしてもよく、またねじ山の数とねじ山の径を組み合わせてもよい。また、本実施形態では、雌側の第1管継手50,50A,50B,50Cを強度の高い材質ステンレス鋼など、雄側の第2管継手60,60A,60B,60Cを第1管継手50,50A,50B,50Cよりも強度の低い材質PPSなどとした場合を例に挙げて説明したが、雄側の第2管継手を強度の高い材質として、雌側の第1管継手を第2管継手よりも強度の低い材質のものとして構成してもよい。なお、本実施形態の管継手接続構造は、給湯機1に限定されるものではなく、例えば、空気調和機の冷媒ガス配管の管継手に適用することも可能になる。その場合には、圧力が高くなるので、管継手同士が螺合するねじ山の個数を増やしたりすることで対応することができる。"