"複数台の機器に対して1台の予備用の機器が備えられる冗長化システムにおいて各機器を管理する装置であって、前記各機器の運転状況を示す情報を該各機器から収集するデータ収集手段と、前記各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求めるメンテナンス期間算出手段と、該メンテナンス期間算出手段で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、メンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させるメンテナンス期間調整手段と、を有することを特徴とする冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記メンテナンス期間算出手段は、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計と平均稼働率から計算される運転稼働日数累計との和がメンテナンス周期と一致するように、次回メンテナンス時期を算出することを特徴とする請求項1記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記メンテナンス期間算出手段は、下記の式により、Dm=Dc-Dt/Ro{ここで、Dm:次回のメンテナンス時期Dc:メンテナンス周期Dt:前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計Ro:平均稼働率}前記次回のメンテナンス期間を示す次回のメンテナンス日を算出することを特徴とする請求項1または2記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記メンテナンス期間算出手段は、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計がメンテナンス周期となるように、次回メンテナンス時期を算出することを特徴とする請求項1記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記メンテナンス期間調整手段は、前記相互にメンテナンス期間が重複する複数の機器のうち、相対的に優先度が高い機器のメンテナンス期間を早めることを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記相対的に優先度が高い機器は、相対的に稼働率が高い機器であることを特徴とする請求項5記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記相対的に優先度が高い機器は、相対的にメンテナンス回数が少ない機器であることを特徴とする請求項5記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。前記機器は冷媒ポンプユニットであり、各機器は、前記予備用の機器を除いて、それぞれが対応する空調ユニットに冷媒を供給しており、前記予備用の機器を除いた任意の機器が故障した場合またはメンテナンス中には、該機器が対応する空調ユニットに対して、代わりに、前記予備用の機器が冷媒供給することを特徴とする請求項1~7の何れかに記載の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置。複数台の機器に対して1台の予備用の機器が備えられる冗長化システムであって、前記各機器を管理する統合制御装置を有し、該統合制御装置は、前記各機器の運転状況を示す情報を該各機器から収集するデータ収集手段と、前記各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求めるメンテナンス期間算出手段と、該メンテナンス期間算出手段で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、メンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させるメンテナンス期間調整手段とを有する、ことを特徴とする冗長化システム。前記機器は冷媒ポンプユニットであり、各機器は、前記予備用の機器を除いて、それぞれが対応する空調ユニットに冷媒を供給しており、前記予備用の機器を除いた任意の機器が故障した場合またはメンテナンス中には、該機器が対応する空調ユニットに対して、代わりに、前記予備用の機器が冷媒供給することを特徴とする請求項9記載の冗長化システム。複数台の機器に対して1台の予備用の機器が備えられる冗長化システムにおいて各機器を管理する装置のコンピュータを、前記各機器の運転状況を示す情報を該各機器から収集するデータ収集手段と、前記各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求めるメンテナンス期間算出手段と、該メンテナンス期間算出手段で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、メンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させるメンテナンス期間調整手段、として機能させる為のプログラム。ここで、故障確率を低下させる為などには、それがどの様な機器であれ機器に対して定期的なメンテナンス作業を行う必要がある。例えばIDCインターネットデータセンタ等における空調システムの場合、空調が必要なときには例えばサーバ装置が稼働中は局所空調機等への冷媒供給が停止してはならないので、冷媒ポンプユニットのメンテナンス中には、代わりに予備の冷媒ポンプユニットを動作させて局所空調機等への冷媒供給を続行させて、サーバ装置の冷却が止まらないようにしている。一方、効率化/低コスト化等の為、上記のような複数の冷媒ポンプユニットに対して予備の冷媒ポンプユニットが1台だけという構成も少なくない。この様な構成の場合、任意の冷媒ポンプユニットのメンテナンス中は、他の冷媒ポンプユニットはメンテナンスできないことになる。一方、各冷媒ポンプユニットのメンテナンス時期を、予め決定しておくことは困難である運転状況稼働率等によって変動するため。すなわち、まず、メンテナンス周期は、予め決定しておくことができ、これは例えば総稼働時間を用いて決められる例えば総稼働時間1000時間毎。これより、稼働率が100であれば、メンテナンス周期によってメンテナンス時期が決まることになる例えば、現在がメンテナンス実行完了直後であれば、次のメンテナンス時期は上記の例では1000時間後となる。しかしながら、冷媒ポンプユニットが停止する場合も有り得るので、稼働率が100になるとは限らない。この為、各冷媒ポンプユニットのメンテナンス時期が相互に重ならないように、予め各冷媒ポンプユニットのメンテナンス時期を決めておくことは、実現困難である。尚、総稼働時間は、メンテナンス実行完了直後に‘0’にリセットされ、その後、冷媒ポンプユニットの運転時間を累積したものである。尚、上記説明では、空調システムにおける冷媒ポンプユニットを一例としているが、この例に限らない。何らかの機器を有するシステムであって複数の機器に共通の1台の予備用機器を有する冗長化システムにおいて、上記問題は起こり得る。特に、各機器のメンテナンス時期がその機器の運転状況によって変動するものである場合、問題解決が困難となる。上記特許文献1は、この様なシステム構成を想定しておらず、当然、上記問題を解決できるものではない。本発明の課題は、複数台の機器に対して1台の予備用機器が備えられる冗長化システムにおいて、各機器のメンテナンス時期がその機器の運転状況によって変動するものであっても、各機器のメンテナンス期間が相互に重複しないようにメンテナンススケジュール調整を行うことができる、冗長化システム、そのメンテナンス期間調整装置等を提供することである。本発明の冗長化システムのメンテナンス期間調整装置は、複数台の機器に対して1台の予備用の機器が備えられる冗長化システムにおいて各機器を管理する装置であって、前記各機器の運転状況を示す情報を該各機器から随時収集するデータ収集手段と、任意のときに、前記各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求めるメンテナンス期間算出手段と、該メンテナンス期間算出手段で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、相互にメンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させるメンテナンス期間調整手段とを有する。一例として、上記機器は冷媒ポンプユニットであり、各機器は、予備用の機器を除いて、それぞれが対応する空調ユニットに冷媒を供給しており、予備用の機器を除いた任意の機器が故障した場合またはメンテナンス中には、該機器が対応する空調ユニットに対して、代わりに、予備用の機器が冷媒供給するものである。例えばこの様な空調システムでは、複数の機器が同時期にメンテナンス時期となると、1台の予備用の機器では対応できなくなる。その一方で、メンテナンス時期は、各機器の運転状況によって変動するものである。これより、上記メンテナンス期間調整装置では、各機器の運転状況等に応じて次回のメンテナンス時期を求めると共に、各機器のメンテナンス時期が重ならないように調整するものである。本発明の冗長化システム、そのメンテナンス期間調整装置等によれば、複数台の機器に対して1台の予備用機器が備えられる冗長化システムにおいて、各機器のメンテナンス時期がその機器の運転状況によって変動するものであっても、各機器のメンテナンス期間が相互に重複しないようにメンテナンススケジュール調整を行うことができる。図1は、本例の空調システム全体の概略構成図である。尚、本例の空調システムは、複数台の機器に対して1台の予備用機器が備えられる冗長化システムの一例である。上記機器の一例が後述する正規冷媒ポンプ2であり、予備用機器の一例が後述する予備冷媒ポンプ4である。勿論、これらは一例であり、本手法に係る冗長化システムとその各機器は、この様な一例に限定されるものではない。例えば、サーバルーム全体に対して設けられる1台の大型の空調機と1台の冷媒ポンプユニットとから成る空調システムが複数存在し、この複数の空調システムに対して1台の予備の冷媒ポンプユニットが設けられた構成の冗長化システムも、本手法の対象となる。勿論、空調システムに限定されるものではなく、他の何らかのシステムであっても、上述したような冗長化システムであれば、本手法の対象となる。何れにしても、複数台の機器に対して1台の予備用機器が備えられる冗長化システムが本手法の対象となり、特に、メンテナンス中には予備用機器に切り換える必要があり、更に各機器のメンテナンス時期がその機器の運転状況によって変動するものが、本手法の対象となる。図1の例の空調システムでは、冷媒系統1a、冷媒系統1b、冷媒系統1cの3つの冷媒系統が存在するものとする。そして、これら3つの冷媒系統に共通の1つの冗長化構成が設けられている。この冗長化構成には、予備冷媒ポンプ4や冗長往路管13、冗長復路管14等があり、後に説明する。更に、上記3つの冷媒系統と冗長化構成の全てを制御する統合コントローラ9が設けられている。尚、統合コントローラ9には画面ユニット10が接続されているが、この例に限るものではない。尚、正規冷媒ポンプ2や予備冷媒ポンプ4等の冷媒ポンプは、上記冷媒ポンプユニットに相当し、ポンプのみの構成ではないので、冷媒ポンプユニットと呼んでもよい。上記各冷媒系統の構成は、3つとも同じであってよく、ここでは代表してまず冷媒系統1aを例にして説明する。尚、3つを特に区別しない場合には、冷媒系統1、正規冷媒ポンプ2、空調ユニット3等のように、a,b,cの符号を付けずに記すものとする。冷媒系統1aは、正規冷媒ポンプ2a、空調ユニット3a等を有しており、正規冷媒ポンプ2aは冷媒管往路管11a、復路管12aを介して空調ユニット3aに冷媒を供給する。すなわち、空調ユニット3aには、冷媒供給元から正常時は正規冷媒ポンプ2aから往路管11aを介して冷媒が供給されている。空調ユニット3aはこの冷媒に基づいて冷気を生成送出し、その後、冷媒を復路管12aを介して冷媒供給元に戻す冷媒を回収させる。尚、正規冷媒ポンプ2aは、単なるポンプだけでなく、例えば凝縮器熱交換器等も有している。空調ユニット3aは、例えばIDCインターネットデータセンタの室内空間サーバ装置等が多数設置されている空間サーバルーム等に設けられている、例えば不図示の蒸発器とファン等を有するユニットである。空調ユニット3aは、一例としては上述した局所空調機であり、複数の局所空調機より成るものと考えても良い。また、この例の場合、本例の空調システムを局所空調システム等と呼んでも良い。但し、既に述べた通り、この様な例に限らない。何れにしても、空調ユニット3aには上記のように冷媒供給元正常時は正規冷媒ポンプ2aから往路管11aを介して冷媒が供給されており、空調ユニット3a内でこの冷媒が蒸発器に供給され、蒸発器によって周囲空気を冷却することで冷気を生成して、この冷気をファン等によって空調対象空間例えば背景技術で述べた局所エリア等に送出する機能を有する。尚、この冷気はサーバ装置等を冷却することで暖気となり、空調ユニット3aはこの暖気を回収して蒸発器で冷却することで、上記冷気を生成する。一方、蒸発器を通過後の冷媒は、復路管12aを介して冷媒供給元に戻される正常時は正規冷媒ポンプ2aが冷媒を回収する。ここで、上記冷媒管往路管11a、復路管12a上の任意の位置例えば正規冷媒ポンプ2aの近傍には、開閉弁往路管用5a、開閉弁復路管用6aが設けられている。また、上記往路管11a、復路管12aに対して、それぞれ、上記冗長往路管13、冗長復路管14が接続されている。これら冗長管冗長往路管13、冗長復路管14上の任意の位置例えば冷媒管への接続箇所の手前には、開閉弁冗長往路管用7a、開閉弁冗長復路管用8aが設けられている。上記冷媒系統1aの構成において、正規冷媒ポンプ2aが正常であるときには、開閉弁往路管用5aと開閉弁復路管用6aは両方とも開状態となっており、開閉弁冗長往路管用7a、開閉弁冗長復路管用8aは両方とも閉状態となっている。これによって、上記の通り、正規冷媒ポンプ2aから送出される冷媒が往路管11aを介して空調ユニット3aに供給されると共に、空調ユニット3aから復路管12aを介して冷媒が正規冷媒ポンプ2aに戻されることになる。そして、正規冷媒ポンプ2aに何らかの異常が生じたら、開閉弁往路管用5aと開閉弁復路管用6aは両方とも閉状態に切り換わると共に、開閉弁冗長往路管用7a、開閉弁冗長復路管用8aは両方とも開状態に切り換わる。また、予備冷媒ポンプ4が運転開始する。これによって、予備冷媒ポンプ4から送出される冷媒が冗長往路管13及び往路管11aの一部を介して空調ユニット3aに供給されると共に、空調ユニット3aから復路管12aと冗長復路管14を介して冷媒が予備冷媒ポンプ4に戻されることになる。ここで、上記正規冷媒ポンプ2aや予備冷媒ポンプ4の管理制御例えば正常/異常の管理や、運転開始指令等や各開閉弁の開閉制御は、統合コントローラ9が行っている。統合コントローラ9には各種信号線図では点線で示すが接続されており、これら各種信号線はそれぞれ正規冷媒ポンプ2a、予備冷媒ポンプ4、各開閉弁5a,6a,7a,8aに接続している。統合コントローラ9は、通常時は、上記信号線を介して、各開閉弁5a,6a,7a,8aの開閉状態を、上記正規冷媒ポンプ2aが正常時の状態にしている。また、統合コントローラ9は、上記信号線を介して、随時、正規冷媒ポンプ2aの状態を監視して、その異常を検知可能となっている。そして、正規冷媒ポンプ2aの異常を検知したら、上記信号線を介して予備冷媒ポンプ4に対して運転開始指令を出すと共に、各開閉弁5a,6a,7a,8aの開閉状態を、上記正規冷媒ポンプ2aが異常時の状態へと切換え制御する。また、統合コントローラ9は、上記信号線を介して、各機器冷媒ポンプ2,4等の運転状況稼働/停止等を示す情報を各機器から随時収集する。そして、収集結果に基づいて後述するテーブル20特に稼働率22の更新等を行う。あるいは、統合コントローラ9は、不図示の信号線を介して、空調ユニット3を管理するものであってもよい。あるいは、統合コントローラ9は、各機器冷媒ポンプ2,4、空調ユニット3等の運転開始/停止等の制御を行っても良い。これは、背景技術で述べた温度制御により行っても良い。勿論、この例に限らない。運転制御等は、各機器毎または各冷媒系統毎で行うものとし、統合コントローラ9は介入しないようにしてもよい。他の冷媒系統1b、1cも、上記冷媒系統1aと略同様の構成であってよく、以下、それぞれ簡単な説明のみとする。尚、逐一述べないが、冷媒系統1b、1cに関しても、正規冷媒ポンプ2や予備冷媒ポンプ4の制御や、各開閉弁の開閉制御は、統合コントローラ9が信号線図では点線で示すを介して行っている。まず、冷媒系統1bについて簡単に説明する。冷媒系統1bは、正規冷媒ポンプ2b、空調ユニット3bを有しており、正規冷媒ポンプ2bは冷媒管往路管11b、復路管12bを介して空調ユニット3bに冷媒を供給等する。冷媒管往路管11b、復路管12b上の任意の位置には、開閉弁往路管用5b、開閉弁復路管用6bが設けられている。また、上記往路管11b、復路管12bに対して、それぞれ、冗長往路管13、冗長復路管14が、開閉弁冗長往路管用7b、開閉弁冗長復路管用8bを介して接続している。尚、冗長往路管13、冗長復路管14は、何れも3つに分岐している分岐管と呼ぶものとする。冗長往路管13に関しては、これら3つの分岐管のうちの1つが上記往路管11aに接続しており、それとは別の分岐管が上記往路管11bに接続しており、残りの分岐管が後述する往路管11cに接続している。冗長復路管14の3つの分岐管についても、冗長往路管13と略同様である。但し、本説明では基本的には特に分岐管に関しては言及せずに説明するものとする。上記構成の冷媒系統1bに対して、正規冷媒ポンプ2bが正常なときには、開閉弁5b、6bが開状態で且つ開閉弁7b、8bが閉状態となっている。つまり、正規冷媒ポンプ2bから、冷媒管往路管11b、復路管12bを介して空調ユニット3bに冷媒を供給等する状態となっている。そして、正規冷媒ポンプ2bに異常が生じたら、予備冷媒ポンプ4が運転開始すると共に、開閉弁5b、6bが閉状態に切り換わり、開閉弁7b、8bは開状態に切り換わる。つまり、予備冷媒ポンプ4から、冗長往路管13、冗長復路管14等を介して、空調ユニット3bに冷媒を供給等する状態に切り換わる。次に、冷媒系統1cについて簡単に説明する。冷媒系統1cは、正規冷媒ポンプ2c、空調ユニット3cを有しており、正規冷媒ポンプ2cは冷媒管往路管11c、復路管12cを介して空調ユニット3cに冷媒を供給する。冷媒管往路管11c、復路管12c上の任意の位置には、開閉弁往路管用5c、開閉弁復路管用6cが設けられている。また、上記往路管11c、復路管12cに対して、それぞれ、冗長往路管13、冗長復路管14が、開閉弁冗長往路管用7c、開閉弁冗長復路管用8cを介して接続している。上記構成の冷媒系統1cに対して、正規冷媒ポンプ2cが正常なときには、開閉弁5c、6cが開状態で且つ開閉弁7c、8cが閉状態となっている。つまり、正規冷媒ポンプ2cから、冷媒管往路管11c、復路管12cを介して空調ユニット3cに冷媒を供給等する状態となっている。そして、正規冷媒ポンプ2cに異常が生じたら、予備冷媒ポンプ4が運転開始すると共に、開閉弁5c、6cが閉状態に切り換わり、開閉弁7c、8cは開状態に切り換わる。つまり、予備冷媒ポンプ4から、冗長往路管13、冗長復路管14等を介して、空調ユニット3cに冷媒を供給等する状態に切り換わる。上記の通り、基本的には、各冷媒系統毎の正規冷媒ポンプ2a,2b,2cの何れかに異常が生じた場合に、異常があった冷媒系統に対しては予備冷媒ポンプ4に切り換えて冷媒供給することになる。但し、異常発生時だけでなく、メンテナンス時にも、予備冷媒ポンプ4に切り換えることが行われている。図2に、メンテナンスの場合も含む予備冷媒ポンプ4への切り換え動作の一例を示す。図2において、横軸は時間である。図2において、例えば正規冷媒ポンプ2bは、ほぼ連続して運転しているが、任意の期間、メンテナンスが行われている。そして、このメンテナンス中には図示のように代わりに予備冷媒ポンプ4が運転されることになる。尚、逐一述べないが、この場合には、当然、予備冷媒ポンプ4から冷媒系統1bその空調ユニット3bに対して、冷媒供給されることになる。また、図2の例では、例えば正規冷媒ポンプ2aは、断続的に運転しており、ある運転期間の最後にメンテナンスが行われている。そして、このメンテナンス中には図示のように代わりに予備冷媒ポンプ4が運転されることになる。また、正規冷媒ポンプ2cも、断続的に運転しており、他のポンプ2a,2bと同様に運転期間中にメンテナンスが行われる場合にはこのメンテナンス中に代わりに予備冷媒ポンプ4が運転されることになる。但し、図2においては正規冷媒ポンプ2cが運転中に異常発生したために、代わりに予備冷媒ポンプ4が運転されるケースを示している。尚、上記のように正規冷媒ポンプ2a、2cが断続的に運転されるのは、例えば従来技術等で説明したように、例えばサーバ装置の稼働状況等によって空調ユニット3局所空調機等を停止させる場合があり、これに伴って正規冷媒ポンプ2も停止させる場合があるからである。尚、これは、正規冷媒ポンプ2の運転状況運転/停止の時期や稼働率は、予め決めておくことは出来ず、コントロールすることもできないことを意味する例えばサーバ装置の稼働状況次第となるので。また、図2の例では、一見、正規冷媒ポンプ2例えば2aが停止中の期間であれば、他の正規冷媒ポンプ2例えば2bがメンテナンス中であってもメンテナンス可能であるように見えるかもしれないこのとき予備冷媒ポンプ4は空調ユニット3bに冷媒供給中であるので、空調ユニット3aに冷媒供給できないが、停止中であればその必要はないため。しかしながら、上記の通りコントロールできるものではないので、正規冷媒ポンプ2aのメンテナンス開始後に空調ユニット3aに冷媒供給しなければならない状況になるかもしれない。よって、やはり、メンテナンス時期が重複することは避けなければならない。このように、例えば図1の構成3つの冷媒系統を1台の予備冷媒ポンプ4でバックアップする冗長化構成では、同時期に複数の正規冷媒ポンプ2のメンテナンスを行うことはできないし、任意の正規冷媒ポンプ2が故障中に他の正規冷媒ポンプ2のメンテナンスを行うこともできない。ここで、図2に示す例では、正規冷媒ポンプ2bは、ほぼ常時運転しているが、正規冷媒ポンプ2a,2cは断続的に運転しており、特に正規冷媒ポンプ2cの運転時間は短い。この為、各ポンプ2のトータルの運転時間総稼働時間は、正規冷媒ポンプ2bが最も長く、正規冷媒ポンプ2cが最も短くなる。現実にはこの様に各正規冷媒ポンプ2毎に総稼働時間が異なる場合が少なくない。尚、これは、例えば、各空調ユニット3a,3b,3cが、運転しているか否かに依るものである。つまり、図2の例は、空調ユニット3bはほぼ常時運転状態となっているが、空調ユニット3a,3cは断続的に運転している場合の各ポンプの運転状態を示すものと見做すこともできる。ここで、通常、各正規冷媒ポンプ2のメンテナンス時期は、各ポンプの総稼働時間により決まる。尚、上記従来技術で述べたように、総稼働時間は、メンテナンス実行完了直後に‘0’にリセットされ、その後、冷媒ポンプ2の運転時間を累積したものである。つまり、仮に総稼働時間100日2400時間毎にメンテナンスを行うものと決められていた場合メンテナンス周期=100日=2400時間と決められていた場合、例えば常時運転する稼働率100の冷媒ポンプがあった場合には、この冷媒ポンプのメンテナンス時期は前回メンテナンス日から100日後となる。また、例えば1日当たり12時間運転する稼働率50の冷媒ポンプがあった場合には、この冷媒ポンプのメンテナンス時期は前回メンテナンス日から200日後となる。この様に、各正規冷媒ポンプ2のメンテナンス時期は、経過日数のみで決まるものではなく、稼働率にも影響されて決まるものであり、稼働率に応じて変動するものである。この為、各正規冷媒ポンプのメンテナンス時期を予め決めておくことは困難となる。但し、メンテナンス時期は必ずしも厳密に決める必要は無く、例えば上記稼働率100のポンプのメンテナンス時期を算出した結果100日を画面ユニット10に出力し、オペレータによって98日後や102日後等に修正しても、運用上は特に問題はない。ここで、上記図1に示すように複数の冷媒系統を1台の予備冷媒ポンプ4でバックアップする構成の空調システムの場合、既に説明した理由により、各冷媒ポンプのメンテナンス時期が重ならないようにする必要がある。ところが、上記IDCの局所空調システム等の場合、サーバ装置の稼働状況サーバ装置に掛かる負荷等によって正規冷媒ポンプ2の運転時間換言すれば上記稼働率が変動することになる。このため、上述したように各正規冷媒ポンプ2のメンテナンス時期は、予め所定値を決めておけるものではなく稼働率等に応じて変動する、単純な方法では複数の正規冷媒ポンプ2でメンテナンス時期が一致する可能性がある。これより、本手法では、以下に説明するように、上記構成前提に応じた適切なメンテナンス時期の自動調整手法を提案する。尚、本手法によるメンテナンス時期の自動調整処理は、統合コントローラ9が実行する。すなわち、統合コントローラ9により、すべての冷媒ポンプ2,4の運転状況稼働率等を管理し、これに基づいて各冷媒ポンプのメンテナンス時期が一致しないように各冷媒ポンプのメンテナンス時期を決定調整するメンテナンス時期をスケジューリングする。尚、メンテナンス作業は、1日では終わらずにある程度の期間数日~10日程度掛かる場合が少なくない。この場合、上記メンテナンス時期は、ある程度の期間存在するものであり、メンテナンス期間等と呼んでも良い。尚、メンテナンス時期のスケジューリング結果は、例えば画面ユニット10に出力して表示させる。画面ユニット10は例えばPCパソコンなどで構成される。統合コントローラ9によるメンテナンス時期の決定調整処理は、任意のときに実行してよいが、例えば任意の冷媒ポンプを基準にしてその冷媒ポンプの前回のメンテナンス実行完了日からメンテナンス周期分の日数が経過した時点等に実行する。また各機器のメンテナンス周期が異なる場合は、最も短いメンテナンス周期の前に、メンテナンス時期の決定調整処理を実行することが望ましい。これは、まず、各正規冷媒ポンプ2毎に更に予備用冷媒ポンプ4も含めても良い;以下、冷媒ポンプまたは冷媒ポンプ2,4等などと記すものとする、その冷媒ポンプの次回のメンテナンス日ここでは上記メンテナンス期間の最初の日を意味するものとするを、その冷媒ポンプの過去の運転状況後述する運転稼働日数累計や平均稼働率等に基づいて算出する例えば後述する1式で算出する。更に、この次回のメンテナンス日に基づいて次回のメンテナンス期間Tdを求める詳しくは後述する。そして、各冷媒ポンプ2,4等の上記次回のメンテナンス期間Td同士を総当りで比較する等して、次回のメンテナンス期間Td同士がたとえ一部でも重なるか否かを判定する。もし、複数の冷媒ポンプ同士で次回のメンテナンス期間Tdが重なる場合には、当該複数の冷媒ポンプの少なくとも1台の次回のメンテナンス期間Tdをズラすことで、次回のメンテナンス期間Tdが重ならないように調整する。これは、本例では、相対的に優先度が高い冷媒ポンプの次回のメンテナンス期間Tdを早めるように調整するが、この例に限らない。優先順位を決める条件は、ユーザが任意に設定してよく、その為の設定画面が例えば画面ユニット10に表示されて任意の条件を入力可能としてよい。上記相対的に優先度が高い例としては、例えばa稼働率が高い、bメンテナンス回数が少ない、等が考えられる。詳しくは後述する。以下、上述した次回のメンテナンス期間Tdの決定処理について、具体例を挙げながら更に詳細に説明する。尚、統合コントローラ9は、以下の各処理に必要なデータは、予め保持しているか、もしくは信号線を介して取得している。例えば、統合コントローラ9は、各冷媒ポンプ2,4の運転状況平均稼働率、運転稼働時間等を示す情報を各冷媒ポンプ2,4等から信号線を介して随時収集している。まず、各冷媒ポンプ2、4等毎の次回のメンテナンス時期Dmを、例えば下記の1式により算出する。Dm=Dc-Dt/Ro1式{ここで、Dm:推定した次回のメンテナンス時期[日後]Dc:メンテナンス周期[日]Dt:前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計[日]Ro:平均稼働率}尚、Roは、所謂割合である百分率ではない。よって、例えば平均稼働率が百分率で50の場合には、Ro=0.5となる。尚、これよりRoの単位は例えば[/100]等と記すべきものとする。Dcは、予め各冷媒ポンプ毎に任意に設定される、メンテナンスの周期である但し、全ポンプで同じ値としてもよい。Dtは、例えば、前回メンテナンス実施日からの冷媒ポンプ2、4等の運転稼働時間の累積値総稼働時間を求めて、この累積値総稼働時間を24時間で除算することで日数に換算したものである。尚、前回メンテナンス実施日とは、例えば前回のメンテナンス期間の最初の日あるいは最後の日であるものとするが、この例に限らない。何れにしても、上記1式によって、次回のメンテナンス期間を示す上記の通り、期間の始まりを示すかもしれないし、期間の終わりを示すかもしれないし、それ以外かもしれない次回のメンテナンス日Dmを算出することになる。また、尚、本説明では、前回の次が次回になるものとする今回等というものは存在しない。次回メンテナンス時期の算出式である1式の意味は、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計がメンテナンス周期となるように、次回メンテナンス時期を算出するということである。また、次回メンテナンス時期の算出式である1式の意味は、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計と平均稼働率から計算される運転稼働日数累計との和がメンテナンス周期と一致するように、次回メンテナンス時期を算出するということでもある。ここで、通常、メンテナンス作業にはある程度の作業日数作業期間T[日]とするが掛かるものであり、上記算出した次回のメンテナンス日Dmとこの作業期間Tとによって、次回のメンテナンス期間Tdが求められる。すなわち、次回のメンテナンス期間Tdは、Dm日後からDmT-1日後までとなる。尚、具体例においては作業期間T=11日間とする。例えば仮に現在が前回メンテナンス実施日から100日後であるものとし、正規冷媒ポンプ2bが仮に常時運転するものであるならば平均稼働率=100、現在の正規冷媒ポンプ2bの運転稼働時間累積値総稼働時間は100×24=2400時間となり、上記の通りDtはこれを日数換算したものであるのでDt=2400÷24=100日となる。尚、この場合は、Ro=1となることになる。これより、正規冷媒ポンプ2bに関しては、仮にDc=100日であったとするならば、Dm=100-100/1=0日後となり、つまり今現在が次回のメンテナンス時期期間の始まりということになる。そして、上記の通りここではT=11日間としているので、次回のメンテナンス時期期間は本日から10日後までということになる。また、仮に、正規冷媒ポンプ2aに関しても、Dc=100日であったものとし、仮に現在が前回メンテナンス実施日から100日後であるものとし更に平均稼働率が50[]であったとするならばRo=0.5、現在の正規冷媒ポンプ2bの運転稼働時間累積値総稼働時間は1200時間となるはずであり、従ってこれを日数換算するとDt=1200÷24=50日となる。これより、正規冷媒ポンプ2aに関してはDm=100-50/0.5=100日後となる。そして、上記の通りここではT=11日間としているので、次回のメンテナンス時期は100日後から110日後までということになる。従って、上記一例では、正規冷媒ポンプ2aのメンテナンス時期と正規冷媒ポンプ2bのメンテナンス時期とは、全く重ならないので、問題はないことになる。以下、メンテナンス時期が重なる例を参照して説明するものとする。図3に、メンテナンス時期メンテナンス期間が重なる例を示す。これは、当然、期間の一部でも重なる場合には問題となる。尚、図3は、例えば総合コントローラ9が有する不図示の記憶部メモリ等に格納されるテーブルの一例を示すものと見做してもよい。ここでは、図示のテーブル20がメモリ等に格納されているものとする。テーブル20には、上記各正規冷媒ポンプ2a、2b、2c及び予備冷媒ポンプ4それぞれについてそのポンプID21に対応付けて、稼働率22、メンテナンス回数23、上記次回のメンテナンス日Dm24が格納されている。ポンプID21は、各冷媒ポンプ2a、2b、2c、4の識別用のIDであり、ここでは図1に示す符号をそのままIDとしているものとする。稼働率22は、そのポンプの平均稼働率であり、例えば定期的に例えば毎日決まった時間に、そのときまでの前回メンテナンス実施日からのポンプ運転稼働時間の累積値総稼働時間を、前回メンテナンス実施日からの経過時間で除算し、100をかけてパーセントに換算することで算出できるものである。また、稼働率22は、前回メンテナンス実施日より過去の稼働率データを用いることもできる。また、稼働率22は、機器の稼動率に関わる、例えば空調負荷の予測データなどを用いて次回メンテナンス時期までの稼働率を予測することが可能であれば、その予測値を用いてメンテナンス実施日を算出することで、算出の精度を向上させることができる。尚、稼働率22を100で除したものが上記Roである。よって、図示の冷媒ポンプ2aの場合、上記Roは0.68となる。また、メンテナンス回数23は、その冷媒ポンプに対してこれまでに実行されたメンテナンス作業の回数を示すものである。メンテナンス回数23は、メンテナンス作業が1回実行される毎に、1インクリメントされる。尚、本例ではメンテナンス作業1回に掛かる日数は、上記の通り11日間であるT=11。次回のメンテナンス日Dm24には、上記1式で算出された値が格納される。そして、次回のメンテナンス日Dm24と作業期間Tとによって、次回のメンテナンス期間Tdを決定する。これは、例えば、次回のメンテナンス期間Td=Dm[日後]からDmT-1[日後]までとなる。本例では、T=11であるので、Td=Dm[日後]からDm10[日後]までとなる。これより、図2に示す例の場合、各冷媒ポンプ2a、2b、2c、4それぞれの次回のメンテナンス期間Tdは、下記の通りとなる。ポンプ2aのTd;48日後から58日後までポンプ2bのTd;63日後から73日後までポンプ2cのTd;45日後から55日後までポンプ4のTd;102日後から112日後までこの例では、冷媒ポンプ2aのTd48日後から58日後までと冷媒ポンプ2cのTd45日後から55日後までとが、一部重複することになる。尚、総合コントローラ9による当該重複判定処理の一例としては、上記4つのTdについて総当りで任意の2つのTd同士を比較することになる。そして、比較する2つのTd同士で期間の一部でも重複する場合には、重複するものと判定する。上記の例では、48日後から55日後までが重複することになる。尚、重複の判定方法は、例えば比較対象の2つの期間の全ての日を並べて比較して、同じ日が1以上あれば、重複するものと判定する。例えば、上記48日後から58日後までと45日後から55日後までの例の場合、4849505152535455565758と4546474849505152535455とを比較することになり、同じ日は48,49,50,51,52,53,54,55ということになり、当然、同じ日が1以上であるので重複すると判定されることになる。上記の例は、換言すれば、冷媒ポンプ2cのメンテナンスを開始後、メンテナンスが終了する前に、冷媒ポンプ2aのメンテナンス時期になってしまうことを意味する。しかし、図2で説明したことから、冷媒ポンプ2cのメンテナンスを開始時に、予備冷媒ポンプ4による冷媒系統1cへの冷媒供給が開始されており、冷媒ポンプ2aのメンテナンスを開始することはできない開始すれば、冷媒ポンプ2aが停止し、予備冷媒ポンプ4によるサポートが得られない状況であることから、冷媒系統1aへの冷媒供給がストップしてしまう。これより、統合コントローラ9は、続いて、メンテナンス期間の調整処理を実行する。この処理は、相互にメンテナンス時期が重複するもの同士で、何れか一方のメンテナンス時期を移動させるものである当然、移動後はメンテナンス時期が重複しないようにして移動させる;詳しくは後述する。上記図3の例では冷媒ポンプ2aと冷媒ポンプ2cの何れか一方のメンテナンス時期を移動させることになり、上記の通り本例では上記相対的に優先度が高いポンプのメンテナンス期間を早めるように調整する勿論、メンテナンス期間が重ならないようにすることは当然の条件である。尚、何れか一方ではなく、両方とも移動させても構わない結果的に、メンテナンス時期が重複しないように出来れば何でもよい。何れか一方を移動させる場合は、例えば相対的に優先度が高いポンプのメンテナンス時期を移動させる本例では時期を早める。尚、上述の例では二台の機器のメンテナンス時期が重複している場合を説明しているが、三台以上の複数の機器のメンテナンス時期が重複している場合にも、本発明は対応できる。その場合は、少なくとも1台の機器をズラして調整する。尚、予備用ポンプである予備冷媒ポンプ4に関しては、上記1式によるメンテナンス時期の算出自体を、行わないようにしてもよい。当然、この場合、他のポンプとメンテナンス期間が重複しているか否かの判定や、重複している場合に調整する処理も行わないことになる。予備冷媒ポンプ4のメンテナンスに関しては、長周期で行われることになる場合が多いと思われるので、長周期の定期的なメンテナンス時期が近づいたら、空いている期間を適宜割当てるようにしてもよい。但し、本例では予備冷媒ポンプ4も含めてメンテナンス期間の調整処理を行うものとする。ここで、上記相対的に優先度が高いポンプの決定処理としては、例えばa稼働率が高いポンプ、bメンテナンス回数が少ないポンプ等が考えられる。以下、まず、a稼働率が高いポンプを上記相対的に優先度が高いポンプとする場合について説明する。これは、比較対象の2つの冷媒ポンプの上記稼働率22同士を比較して、平均稼働率が相対的に高いほうを上記相対的に優先度が高いポンプと決定することになる。上記図3の例では、冷媒ポンプ2aと冷媒ポンプ2cとが比較対象となり、ポンプ2aの稼働率22は68であり、ポンプ2cの稼働率22は36であることから、両者を比較すると、冷媒ポンプ2aが上記相対的に優先度が高いポンプに決定される。これより、冷媒ポンプ2aのメンテナンス期間を早めるように調整するが、当然、調整後は冷媒ポンプ2cのメンテナンス期間と重ならないように調整する必要がある。これより、本例では、相対的に優先度が低いポンプ本例では冷媒ポンプ2cのメンテナンス期間Tdに基づいて、相対的に優先度が高いポンプ本例では冷媒ポンプ2aの調整後のメンテナンス期間Td’を決定するものとする。これは、例えば、相対的に優先度が高いポンプの調整後のメンテナンス期間Td’を、相対的に優先度が低いポンプのメンテナンス期間Tdの直前とする。すなわち、相対的に優先度が低いポンプのメンテナンス期間Tdの開始日をT1、終了日をT2とし、相対的に優先度が高いポンプの調整後のメンテナンス期間Td’の開始日をT3、終了日をT4とするならば、T3=T1-T、T4=T2-T尚、本例では作業期間T=11によって、相対的に優先度が高いポンプのメンテナンス期間Td’T3からT4までが求められる。尚、これは一例であり、上記作業期間Tが決まっているのであるから、T3とT4のどちらか一方を求めれば済む話である。上記の例の場合、冷媒ポンプ2cが相対的に優先度が低いポンプということになるので、T1=45、T2=55となる。これより、T3=45-11=34、T4=55-11=44となる。これより、本例において相対的に優先度が高いポンプである冷媒ポンプ2aの調整後のメンテナンス期間Td’は、図4に示すように、34日後から44日後までに決定されることになる。尚、この様な決定前に、調整後のメンテナンス期間Td’と残りの他の冷媒ポンプ本例では冷媒ポンプ2cと冷媒ポンプ4のメンテナンス期間とが重なっていないかをチェックするようにしてもよい。そして、もし、調整後のメンテナンス期間Td’が、残りの他のポンプのメンテナンス期間と重なるようであれば、例えば、上記相対的に優先度が高いポンプのメンテナンス期間を移動させずに、上記相対的に優先度が低いポンプの方のメンテナンス期間を遅らせるように調整してもよいし、あるいは上記相対的に優先度が高いポンプと、残りの他のポンプとの間で更に上記と同様の期間調整処理を行うようにしてもよい。何れにしても、最終的には、全ての冷媒ポンプ間でメンテナンス期間が重なっていないことを確認して、本処理メンテナンス期間調整処理を終了することになる。図4に示すように、調整後は各冷媒ポンプ2a,2b,2c,4同士でメンテナンス時期が重なることはなく、問題なくメンテナンスが行われることになる。尚、本手法は、メンテナンス期間中に、他の稼働中の冷媒ポンプが故障する事態は、想定していない。実際に適用する場合は、上記の冷媒ポンプの故障も考慮したメンテナンス期間調整を検討することが望ましい。次に、以下、上記bメンテナンス回数が少ないポンプを上記相対的に優先度が高いポンプとする場合について説明する。この場合は、上記メンテナンス回数23を参照して上記相対的に優先度が高いポンプを決定することになる。すなわち、比較対象の2つの冷媒ポンプの上記メンテナンス回数23同士を比較して、メンテナンス回数が相対的に少ないほうを上記相対的に優先度が高いポンプと決定することになる。上記図3の例では、冷媒ポンプ2aと冷媒ポンプ2cとが比較対象となり、図3の例では冷媒ポンプ2aのメンテナンス回数23は3回、冷媒ポンプ2cのメンテナンス回数23は2回であるので、冷媒ポンプ2cの方が相対的にメンテナンス回数が少ないポンプとなる。つまり、冷媒ポンプ2cが上記相対的に優先度が高いポンプと判定され、冷媒ポンプ2aが上記相対的に優先度が低いポンプと判定されることになる。そして、上記T3=T1-T、T4=T2-Tを算出すると、本例ではT3=48-11=37、T4=58-11=47となる。これより、本例において相対的に優先度が高いポンプであるポンプ2cの調整後のメンテナンス期間Td’は、図5に示すように、37日後から47日後までに決定されることになる。勿論、この場合も、上記と同様、最終的には、全ての冷媒ポンプ間でメンテナンス期間が重なっていないことを確認して、本処理メンテナンス期間調整処理を終了することになる。図5に示すように、この場合も、調整後は各冷媒ポンプ2a,2b,2c,4同士でメンテナンス期間が重なることはなく、問題なくメンテナンスが行われることになる。尚、図4、図5等の例では、相互にメンテナンス期間が重なるポンプの何れか一方のみ、そのメンテナンス期間を移動させるものとしたが、この例に限らず、両方ともメンテナンス期間を移動させるようにしてもよい。尚、図4、図5の何れの場合も、冷媒ポンプ2a,2b,2cの何れかのメンテナンス期間中には、予備冷媒ポンプ4が稼働して代わりに空調ユニット3に冷媒供給していることは言うまでもない。また尚、故障中の冷媒ポンプ2がある場合は、メンテナンス指令とともに、故障中ポンプがあることを外部やユーザに通知するようにしてもよい。このように、複数の正規冷媒ポンプ2に対して1個の予備用冷媒ポンプ4でバックアップする冗長化システムであって、各正規冷媒ポンプ2に関して故障時だけでなくメンテナンス中にも予備用冷媒ポンプ4が代わりに稼働する必要があり、更に、各冷媒ポンプのメンテナンス時期がその冷媒ポンプの運転状況稼働率等に応じて変動する場合であっても、自動的に、メンテナンス期間が重ならないようにメンテナンス期間を調整することができ、信頼性を保つことが可能となる。尚、総合コントローラ9の上記不図示の記憶部メモリ等には、上記テーブル20以外にも各種データ例えば、作業期間T[日]の設定値本例ではT=11;あるいは各冷媒ポンプ2a,2b,2c、4から収集した、これら各冷媒ポンプの稼働状況等を示すデータ等が格納されており、更に所定のアプリケーションプログラムが格納されている。総合コントローラ9は、例えばCPU/MPU等の演算処理プロセッサも有しており、CPU等が上記アプリケーションプログラムを読出し実行することにより、上記次回のメンテナンス日Dmの算出処理、メンテナンス期間Tdを求める処理、テーブル20の生成管理処理、相対的に優先度が高いポンプの決定処理、メンテナンス期間の調整処理等の本手法に係わる各種処理が、実現されることになる。換言すれば、総合コントローラ9は、不図示の下記の各種機能部を、上記アプリケーションプログラムを実行することにより実現させるものと言える。すなわち、総合コントローラ9は、各機器冷媒ポンプ2,4等の運転状況稼働率等を示す情報を各機器から随時収集するデータ収集機能部と、任意のときに、各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求めるメンテナンス期間算出機能部と、このメンテナンス期間算出機能部で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、相互にメンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させるメンテナンス期間調整機能部とを有するものと言うこともできる。上記のように本説明では、例えば、IDCインターネットデータセンタ内の局所空調システムであって、複数の冷媒系統に応じて複数の通常用の冷媒ポンプが設けられると共に1台の予備用の冷媒ポンプで冗長性を持たせる構成の冗長化システムを例にしている。そして、各機器冷媒ポンプのメンテナンス時期がその機器の運転状況によって変動するものであっても、メンテナンス期間調整装置としての機能も有する統合コントローラ9によって、自動的に、各機器のメンテナンス期間が相互に重複しないようにメンテナンススケジュール調整を行うことができる。通常時には、予備用の冷媒ポンプは稼働していない。通常時には、各冷媒系統毎に設けられた通常用の冷媒ポンプによって各冷媒系統個別の冷媒ポンプによって、各冷媒系統に冷媒が循環して、その空調ユニットに冷媒が供給されている。そして、任意の通常用の冷媒ポンプが故障した場合またはメンテナンス中には、予備用の冷媒ポンプを稼働させて、故障またはメンテナンス中の冷媒ポンプの代わりに当該冷媒ポンプが係る冷媒系統に冷媒を循環させて、その空調ユニットに冷媒を供給させる。ここで、任意のときに、各ポンプの運転状況から各ポンプのメンテナンス時期を判断するが、予備冷媒ポンプを含めたすべての冷媒ポンプの運転情報稼働率、メンテナンス回数、前回からの経過時間などをもとに、メンテナンス時期を判断すると共にメンテナンス時期が重ならないように調整する。上記のようにメンテナンス中には予備用の冷媒ポンプによって代わりに冷媒供給する必要があるが、複数の冷媒系統に対して予備用の冷媒ポンプが1台しかない為、メンテナンス時期が重なると問題となる少なくとも1台はメンテナンス出来ない。無理にメンテナンスすれば、その冷媒系統に冷媒が供給されなくなる等。本手法では、この様な問題が起こらないようにできる。すなわち、複数台の冷媒ポンプを1台の予備用ポンプでバックアップする空調システムにおいて、メンテナンス時期が相互に重ならないように調整できることで、システムの信頼性を保つことが可能となる。尚、既に述べた通り、本発明の対象は、上記局所空調システムに限らず、更に他の何らかの空調システムに限るものでもなく、何らかの機器を有するシステムであって複数台の機器に対して1台の予備用の機器が設けられたシステムが、対象となる。尚、既に述べたように、各冷媒ポンプユニット2、4は、単なるポンプ機能だけでなく、例えば凝縮器熱交換器等も有している。ここで、図6に、冷媒ポンプユニット2、4の構成例を示す。図示の例の冷媒ポンプユニット2,4は、冷媒ポンプ31、凝縮器32、受液器33、冷熱源34等を有する。尚、図示の三方弁は、無くてもよく、ここでは説明しない。凝縮器32は、空調ユニット3から復路管12を介して戻される冷媒を、冷却液により冷却する。この冷却液は、冷熱源34から供給される。凝縮器32によって冷却後の冷媒は、受液器33に貯留された後、冷媒ポンプ31によって往路管11上に圧送されて、空調ユニット3に供給される。図7は、統合コントローラ9の機能ブロック図である。統合コントローラ9は、本例における冗長化システムのメンテナンス期間調整装置としての機能も有するコンピュータを有し、例えば図7に示す各種機能部の処理機能を実現する。統合コントローラ9は、例えば図7に示すように、データ収集部41、メンテナンス期間算出部42、メンテナンス期間調整部43等の各種機能部を有する。データ収集部41は、各機器例えば冷媒ポンプユニット2,4等の運転状況を示す情報を該各機器から収集する。メンテナンス期間算出部42は、上記各機器毎に、その機器の過去の運転状況に基づいてその機器の次回のメンテナンス期間を求める。メンテナンス期間調整部43は、上記メンテナンス期間算出部42で求められた各機器毎の各メンテナンス期間同士を比較して、メンテナンス期間が重複する複数の機器がある場合には、少なくとも1台の機器のメンテナンス期間を移動させて重複状態を解消させる。メンテナンス期間算出部42は、例えば、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計と平均稼働率から計算される運転稼働日数累計との和がメンテナンス周期と一致するように、次回メンテナンス時期を算出する。あるいは、メンテナンス期間算出部42は、例えば、前回メンテナンス実施日からの運転稼働日数累計がメンテナンス周期となるように、次回メンテナンス時期を算出する。既に述べたように、総合コントローラ9は、例えばCPU/MPU等の演算処理プロセッサや、所定のアプリケーションプログラムが格納された記憶部メモリ等何れも不図示等を有するコンピュータを有し、CPU等が上記アプリケーションプログラムを読出し実行することにより、上述した各種機能部41,42,43等の処理機能を実現する。また、本発明は、この様なアプリケーションプログラム自体として構成することもできる。"