給湯タンク40と、上記給湯タンク40の水を加熱する加熱動作を行うための加熱部30と、太陽電池11で発生した直流電力を交流電力に変換するパワーコンディショナ12から放出された熱を上記給湯タンク40の水へ付与するための熱交換部1314と、上記給湯タンク40の給湯負荷に応じて、上記加熱部30の加熱能力を調整する加熱制御部73とを備えた給湯ユニットであって、上記パワーコンディショナ12から上記給湯タンク40の水へ付与される回収熱量を上記加熱動作の前に予め推定する推定部72を備え、上記加熱制御部73は、上記推定部72で推定された回収熱量に応じて、上記加熱動作時の加熱部30の加熱能力を低減させることを特徴とする給湯ユニット。請求項1において、上記推定部72は、上記太陽電池11の発電量を推定し、該推定した発電量に基づいて上記回収熱量を推定することを特徴とする給湯ユニット。請求項2において、上記推定部72は、気象情報に基づいて上記太陽電池11の発電量を推定し、該推定した発電量に基づいて上記回収熱量を推定することを特徴とする給湯ユニット。請求項1乃至3のいずれか1つにおいて、上記加熱制御部73は、上記加熱動作時に給湯タンク40の水温が目標温度に近づくように、上記加熱部30の加熱能力を調整するように構成され、且つ上記加熱動作の前に上記推定部72で推定した回収熱量に応じて、上記目標温度を小さくすることを特徴とする給湯ユニット。上述のような給湯ユニットでは、給湯タンクの給湯負荷に応じて、加熱部の加熱能力が調整される。一方、給湯タンクでは、その内部の水に吸収できる熱量に限界がある。このため、給湯タンクの水を過剰に加熱してしまい、この水の熱量が増大し過ぎると、パワーコンディショナから放出される熱を十分に回収することができない虞がある。その結果、パワーコンディショナの冷却性能が低下してしまうという問題が生じる。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、パワーコンディショナを確実に冷却できる給湯ユニットを提供することにある。第1の発明は、給湯タンク40と、該給湯タンク40の水を加熱する加熱動作を行うための加熱部30と、太陽電池11で発生した直流電力を交流電力に変換するパワーコンディショナ12から放出された熱を上記給湯タンク40の水へ付与するための熱交換部1314と、上記給湯タンク40の給湯負荷に応じて、上記加熱部30の加熱能力を調整する加熱制御部73とを備えた給湯ユニットを対象とし、上記パワーコンディショナ12から上記給湯タンク40の水へ付与される回収熱量を上記加熱動作の前に予め推定する推定部72を備え、上記加熱制御部73は、上記推定部72で推定された回収熱量に応じて、上記加熱動作時の加熱部30の加熱能力を低減させることを特徴とする。第1の発明では、加熱動作において、給湯タンク40の給湯負荷に応じて、加熱部30の加熱能力が調整される。これにより、加熱動作では、給湯タンク40の水が加熱されて所定温度の温水が生成される。また、本発明では、太陽電池11で生成した直流電力が、パワーコンディショナ12によって交流電力に変換される。この際、パワーコンディショナ12から発する熱は、熱交換部1314を介して給湯タンク40の水へ伝達する。ところが、加熱動作において、給湯タンク40の水が過剰に加熱されてこの水の熱量が過剰となっている場合、パワーコンディショナ12の熱を十分に吸収回収できない虞がある。そこで、本発明の推定部72は、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水へ回収される熱量回収熱量を、加熱動作を実行する前から予め推定する。そして、加熱制御部73は、推定した回収熱量が大きくなるにつれて、加熱部30の加熱能力を低減させるように、加熱部30を制御する。つまり、本発明では、加熱動作の後に、パワーコンディショナ12から回収可能な熱量が比較的大きくなると推定された場合、加熱部30の加熱能力を制限する。その結果、給湯ユニットでは、パワーコンディショナ12から発生する熱を、給湯タンク40側の水に十分に吸収させることができる。第2の発明は、第1の発明において、上記推定部72は、上記太陽電池11の発電量を推定し、該推定した発電量に基づいて上記回収熱量を推定することを特徴とする。第2の発明の推定部72は、太陽電池11の発電量を推定する。太陽電池11の発電量とパワーコンディショナ12の放熱量との間には、所定の相関がある。そこで、推定部72は、太陽電池11の発電量から、パワーコンディショナ12の放熱量、ひいては給湯タンク40側の水に付与される回収熱量を推定する。第3の発明は、第2の発明において、上記推定部72は、気象情報に基づいて上記太陽電池11の発電量を推定し、該推定した発電量に基づいて上記回収熱量を推定することを特徴とする。第3の発明の推定部72は、気象情報に基づいて太陽電池11の発電量を推定する。つまり、例えば晴れ、雨、曇り等、あるいは降水確率等の天気予報や、太陽の日射量の予報等の気象情報を用いると、太陽電池11の発電量を推定できる。そこで、推定部72は、気象情報から太陽電池11の発電量を推定し、この発電量から、給湯タンク40側の水の回収熱量を推定する。第4の発明は、第1乃至第3のいずれか1つの発明おいて、上記加熱制御部73は、上記加熱動作時に給湯タンク40の水温が目標温度に近づくように、上記加熱部30の加熱能力を調整するように構成され、且つ上記加熱動作の前に上記推定部72で推定した回収熱量に応じて、上記目標温度を小さくすることを特徴とする。第4の発明では、加熱動作において、給湯タンク40の水温が目標温度に近づくように、加熱部の加熱能力が調整される。ここで、この加熱動作では、推定部72によって加熱動作の前に予め推定された回収熱量に応じて、目標温度が小さく補正される。これにより、加熱部30の加熱能力が制限されるため、パワーコンディショナ12の熱を十分に吸収できる。本発明によれば、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水に吸収可能な回収熱量を、推定部72によって加熱動作の前に予め推定し、この推定した回収熱量に応じて加熱動作での加熱能力を低減させるようにしている。このため、給湯タンク40側の水が過剰に加熱されるのを抑制して、この水にパワーコンディショナ12の熱を十分に吸収させることができる。その結果、パワーコンディショナ12を十分に冷却できる。同時に、給湯タンク40の水を加熱部30によって必要以上に加熱してしまうことを回避でき、省エネ性を向上できる。第2の発明によれば、太陽電池11の発電量を用いることで、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水へ付与される回収熱量を、比較的容易に推定できる。更に、第3の発明によれば、気象情報を用いることで、太陽電池11の発電量を比較的容易に推定できる。従って、これら第2及び第3の発明によれば、比較的廉価な構成において、上記の回収熱量を確実に推定できる。第4の発明では、加熱動作において、推定した回収熱量に応じて目標温度を小さくする補正を行っている。従って、加熱動作時において、加熱部30の加熱能力を確実に制限できる。本発明の実施形態について図1~図3を参照しながら説明する。図1に示すように、実施形態に係る給湯ユニット20は、太陽光発電ユニット10を有する給湯システム1に適用されている。太陽光発電ユニット10は、太陽電池11と、パワーコンディショナ12とを有している。太陽電池11は、一般家屋等の屋根に取り付けられている。太陽電池11では、その表面に太陽光が照射されることで直流電力が発生する。パワーコンディショナ12は、太陽電池11で発生した直流電力を交流電力に変換する。パワーコンディショナ12で変換された交流電力は、所定の負荷や、熱源ユニット30等へ供給される。給湯ユニットの全体構成給湯ユニット20は、加熱した水温水を貯留し、この温水を所定の利用対象へ供給する給湯器である。本実施形態の給湯ユニット20は、ヒートポンプ式の給湯器である。給湯ユニット20は、熱源ユニット30と給湯タンク40とを有している。熱源ユニット30は、圧縮機31、加熱熱交換器32、膨張弁33、及び室外熱交換器34を有している。熱源ユニット30では、これらの各機器31323334が冷媒配管を介して連結され、これにより閉回路となる冷媒回路30aが構成されている。冷媒回路30aには、二酸化炭素が充填されている。冷媒回路30aでは、冷媒が臨界圧力以上まで圧縮される冷凍サイクルいわゆる超臨界サイクルが行われる。加熱熱交換器32は、圧縮機31の吐出側と膨張弁33との間の高圧ラインに接続されている。加熱熱交換器32は、熱源側流路32aと給湯側流路32bとを有している。加熱熱交換器32では、熱源側流路32aを流れる冷媒と、給湯側流路32bを流れる水とが熱交換する。その結果、給湯タンク40側の水が加熱される。つまり、熱源ユニット30は、給湯タンク40に貯留される水を加熱する加熱部を構成している。室外熱交換器34は、膨張弁33と圧縮機31の吸入側との間の低圧ラインに接続されている。室外熱交換器34の近傍には、室外ファン35が設けられている。室外熱交換器34では、冷媒が室外ファン35の送風空気から吸熱し、この冷媒が蒸発する。つまり、室外熱交換器34は、蒸発器を構成している。給湯タンク40は、縦長の中空状の密閉容器で構成されている。給湯タンク40は、円筒状の胴部41と、胴部41の軸方向上端部を閉塞する上側鏡板部42と、胴部41の軸方向下端部を閉塞する下側鏡板部43とを有している。給湯タンク40の内部には、加熱された水を貯留するための貯留空間44が形成されている。給湯ユニット20は、給水流路50と循環流路60とを有している。給水流路50は、給水管51と供給管52と分岐管53とを有している。給水管51の流入端は上水道管と接続している。給水管51の流出端は給湯タンク40の内部に接続している。給水管51の流出端の開口の高さは、給湯タンク40の下側鏡板部43寄りに位置している。供給管52の流入端は、給湯タンク40の内部に接続している。供給管52の流出端は、温水が供給される利用対象例えば蛇口5、浴槽、シャワー等に接続している。供給管52の流入端は、給湯タンク40の上側鏡板部42寄りに位置している。分岐管53の流入端は給水管51に接続している。分岐管53の流出端は供給管52に接続している。給水管51には、分岐管53の接続部よりも上流側に開閉弁54が設けられている。供給管52には、分岐管53の接続部に三方弁55が設けられている。三方弁55では、給湯タンク40から利用対象5へ送られる水と、分岐管53から利用対象5へ送られる水とが混合する。三方弁55では、両者の水を混合する割合が調整される。循環流路60の流入端と流出端とは、各々、給湯タンク40の内部に接続している。循環流路60の流入端の高さは、給湯タンク40の下側鏡板部43寄りに位置している。循環流路60の流出端の高さは、給湯タンク40の上側鏡板部42寄りに位置している。循環流路60の途中には、上述した加熱熱交換器32の給湯側流路32bが接続されている。循環流路60には、給湯側流路32bの上流側に循環ポンプ61が設けられている。循環ポンプ61は、循環流路60の水を給湯タンク40を介して循環させる循環機構を構成している。実施形態の給湯ユニット20では、上記の給湯タンク40の底部下側鏡板部43にパワーコンディショナ12が熱的に接続されている。具体的に、パワーコンディショナ12は、伝熱促進部13を介して給湯タンク40の下側鏡板部43に取り付けられている。伝熱促進部13は、例えばアルミや銅等の熱伝導率の高い材料で構成されている。これにより、パワーコンディショナ12から放出された熱は、伝熱促進部13、及び給湯タンク40の底部壁面を介して、給湯タンク40内の水へ付与される。つまり、伝熱促進部13は、パワーコンディショナ12の熱を給湯タンク40側の水へ付与する熱交換部を構成している。コントローラ及びセンサの構成給湯ユニット20は、図1及び図2に示すように、コントローラ70と水温センサ45を備えている。水温センサ45は、給湯タンク40の内部に配置されている。水温センサ45は、給湯タンク40内の水の温度を検出する水温検出部である。水温センサ45で検出された水温Twは、コントローラ70に入力される。なお、図1において、水温センサ45は胴部41の軸方向の中間部に配置されているが、この水温センサ45を上側鏡板部42寄り、あるいは下側鏡板部43に配置してもよい。コントローラ70は、熱源ユニット30を制御することで、給湯タンク40に貯留される水の加熱能力を制御するものである。コントローラ70は、通信部71、推定部72、加熱制御部73、及び設定部74を備えている。通信部71は、ネットワークを介して日射量予測手段80と繋がっている。日射量予測手段80は、翌日の天気予報に関するデータが記憶されている。通信部71には、翌日の天気、ひいては日射量を示すデータ日射量予測値が、ネットワークを経由して受信される。このネットワークは、有線であっても無線であってもよい。推定部72は、通信部71に受信された日射量予測値に基づいて、太陽電池11の発電量を推定する。つまり、太陽光発電ユニット10では、日射量と発電量とに相関関係がある。そこで、翌日の日射量が推定できれば、この翌日に対応する発電量を推定することができる。さらに、推定部72は、推定した発電量に基づいて、パワーコンディショナ12の発熱量を算出する。つまり、太陽光発電ユニット10では、発電量とパワーコンディショナ12の発熱量とに相関関係がある。そこで、翌日の発電量が推定できれば、この翌日に対応するパワーコンディショナ12の発熱量を算出することができる。推定部72は、以上のように推定したパワーコンディショナ12の発熱量に基づいて、給湯タンク40側の水に付与される回収熱量Qpcsを算出する詳細は後述する。加熱制御部73は、給湯タンク40の必要加熱量Qloadに基づいて熱源ユニット30の加熱能力を調整する。具体的に、加熱制御部73は、必要加熱量Qloadに基づき、給湯タンク40内の目標温度Ttargetを算出する。そして、加熱制御部73は、水温センサ45で検出される水温Twが、目標温度Ttargetに近づくように、熱源ユニット30の加熱能力を調整する。具体的に、加熱制御部73は、例えば圧縮機31の回転数や膨張弁33の開度を調整する制御信号を熱源ユニット30に出力する。また、加熱制御部73は、推定部72で予め推定した回収熱量Qpcsに応じて、熱源ユニット30の加熱能力を低減するように構成されている。つまり、加熱制御部73は、予め推定した回収熱量Qpcsが大きくなると、熱源ユニット30の加熱能力を低減するように、目標温度Ttargetを補正する。この制御の詳細は後述する。-運転動作-給湯システム1の運転動作について説明する。太陽光発電ユニットの基本動作まず、太陽光発電ユニット10の基本的な動作について説明する。太陽光発電ユニット10では、日中において、太陽光が太陽電池11の表面に照射されることで、太陽電池11から直流電力が発生する。この直流電力は、パワーコンディショナ12に入力される。パワーコンディショナ12では、コンバータ部図示省略のスイッチング素子が制御されることで、直流電圧が昇圧される。昇圧された直流電力は、インバータ部のスイッチング素子図示省略が制御されることで、所定の周波数の交流電力に変換される。パワーコンディショナ12のインバータ部から出力された交流電力は、熱源ユニット30や他の負荷に供給される。また、パワーコンディショナ12では、上記の各スイッチング素子のON/OFFの切換等によって、熱が生じる。この熱は、伝熱促進部13、及び給湯タンク40の下側鏡板部43を介して、給湯タンク40内の水へ付与される。給湯ユニットの基本動作次いで、給湯ユニット20の基本的な動作について説明する。給湯ユニット20では、給湯タンク40内の水を加熱して温水を生成する蓄熱運転が、一日おきに実行される。この蓄熱運転は、基本的に、電力が廉価となる夜間に自動的に実行される。蓄熱運転では、圧縮機31、室外ファン35、及び循環ポンプ61が運転される。熱源ユニット30の圧縮機31が起動すると、圧縮機31で圧縮された冷媒が、加熱熱交換器32を流れて放熱し、その後、膨張弁33で減圧される。減圧された冷媒は、室外熱交換器34で蒸発し、圧縮機31に吸入されて圧縮される。一方、循環ポンプ61が起動すると、給湯タンク40の底部寄りの水が、循環流路60に流入する。循環流路60を流れた水は、加熱熱交換器32の給湯側流路32bを流れる。加熱熱交換器32では、熱源側流路32aを流れる冷媒の熱が、給湯側流路32bを流れる水に付与される。その結果、この水が所定の温度まで加熱される。加熱された水は、給湯タンク40内に返送される。このような蓄熱運転が所定の期間継続して行われることで、給湯タンク40内に所定温度の温水が生成される。給湯タンク40に貯留される温水は、この蓄熱運転後の次の昼夜に利用されることになる。-給湯ユニットの制御について-次いで、給湯ユニットの詳細な制御について、図3のフローチャートを参照しながら説明する。まず、蓄熱運転を開始する前には、回収熱量Qpcsが予め推定される。ここで、この回収熱量Qpcsは、夜間に自動的に実行される蓄熱運転の後の最初の昼間において、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水に吸収される熱量である。つまり、本実施形態の給湯システム1では、給湯ユニット20によって夜間中に蓄熱運転が実行され、その後、太陽光発電ユニット10によって昼間中に発電が行われる。そこで、本実施形態では、太陽光発電ユニット10が実質的に動作する前に、予め回収熱量Qpcsを推定している。具体的に、ステップSt1において、日射量予測手段80からの日射量予測値が、コントローラ70の通信部71に受信される。この日射量予測値は、蓄熱運転の後の最初の昼間における日射量の平均値や積算値である。次いで、ステップSt2において、推定部72が、この日射量推定値に基づいて、次の昼間における太陽電池11の発電量を推定する。次いで、ステップSt3では、この発電量から、次の昼間において、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水に吸収され得る、回収熱量Qpcsを推定する。ここで、この回収熱量QpcskJは、例えば以下の1式で算出される。Qpcs=P×3600×α1式ここで、Pは、推定部72によって推定された太陽電池11の発電量kwhであり、αは、発電に伴ってパワーコンディショナ12から給湯タンク40内の水へ吸収される効率を表す係数である。次いで、ステップSt4では、給湯タンク40の給湯負荷に基づいて、蓄熱運転で必要とする水の加熱量必要加熱量Qloadが算出される。ここで、給湯タンク40の給湯負荷は、過去の蓄熱運転における給湯負荷に基づいて自動的に算出されるものいわゆる、学習制御によって算出されるものである。なお、この給湯負荷は、例えばユーザー等が設定部74に任意に設定するものであってもよい。次いで、ステップSt5では、回収熱量Qpcsと、最大蓄熱量Qmaxから必要加熱量Qloadを引いた熱量Qmax-Qloadとの大小の比較が行われる。ここで、最大蓄熱量Qmaxは、給湯タンク40の容量等によって予め決定される、給湯タンク40内の水で蓄熱し得る、最大の熱量である。よって、上記のQmax-Qloadは、次の蓄熱運転において、給湯タンク40内の水を必要加熱量Qloadで加熱した場合に、給湯タンク40内の水で更に吸収可能な熱量いわゆる蓄熱余裕量を示すことになる。推定した熱回収量Qpcsが、蓄熱余裕量Qmax-Qloadよりも大きい場合、仮にその後の蓄熱運転で必要加熱量Qloadに相当する加熱能力で給湯タンク40の水を加熱してしまうと、蓄熱余裕量が不足してしまう。つまり、この場合には、蓄熱運転後に、パワーコンディショナから十分な熱量即ち、推定した回収熱量Qpcsを吸収することができなくなる。そこで、この場合には、ステップSt6へ移行し、蓄熱運転時の加熱能力を低減させるための補正が行われる。具体的に、ステップSt6では、以下の2式により、目標温度Ttarget°Cの補正が行われる。Ttarget=TrefQload-Qpcs/W×Cw2式ここで、Trefは、給湯タンク40内へ供給される水道水の平均的な温度市水温度°Cであり、Qloadは、ステップSt4で算出された必要加熱量kJであり、Qpcsは、ステップSt3で算出された回収熱量kJである。また、Wは、給湯タンク40内の水の容量重量kgであり、Cwは水の比熱4.186kJkgKである。上記2式によって算出された目標温度Ttargetは、回収熱量Qpcsに応じて小さくなることになる。つまり、ステップSt6で算出されたTtargetは、理論上において、次の昼間にパワーコンディショナ12から回収され得る回収熱量Qpcsを全て吸収できる温度となる。ステップSt6の後、ステップSt7に移行すると、上記のような蓄熱運転が実行される。蓄熱運転では、給湯タンク40内の水温Twが、算出した目標温度Ttargetに近づくように、熱源ユニット30の加熱能力が調整されるステップSt8。即ち、この場合には、推定した回収熱量Qpcsが大きくなるにつれて、熱源ユニット30の加熱能力が小さくなるように、熱源ユニット30の加熱能力が制限される。従って、ステップSt9で蓄熱運転が終了した後には、蓄熱余裕量が十分なものとなる。このため、この蓄熱運転の後の最初の昼間において、パワーコンディショナ12から発生する熱を十分に吸収することができる。一方、上記のステップSt5において、推定した熱回収量Qpcsが、蓄熱余裕量Qmax-Qloadよりも小さい場合、ステップSt10へ移行する。ここで、推定した熱回収量Qpcsが、蓄熱余裕量Qmax-Qloadよりも小さい場合、仮にその後の蓄熱運転で必要加熱量Qloadに相当する加熱能力で給湯タンク40の水を加熱してしまっても、蓄熱余裕量が不足することはない。一方、このステップSt10では、更に運転モードの判定が行われる。この運転モードは、例えばユーザー等が設定部74に任意に設定可能となっている。ここで、ステップSt10において、設定部74に設定された運転モードが省エネモードである場合、ステップSt6へ移行する。この場合には、上記と同様にして、目標温度Ttargetを小さくする補正が行われる。従って、蓄熱運転の後には、パワーコンディショナ12から発生する熱を確実に吸収することができる。また、ステップSt10において、運転モードが省エネモードでない通常運転モードである場合には、ステップSt11へ移行する。ステップSt11へ移行すると、以下の3式により目標温度Ttargetが算出される。Ttarget=TrefQload/W×Cw3式つまり、ステップSt11へ移行した場合、推定した回収熱量Qpcsを考慮することなく、給湯負荷即ち、必要加熱量Qloadに応じて目標温度Ttargetが算出される。このため、その後の蓄熱運転では、給湯タンク40内の水を所望とする温度まで確実に加熱することができる。また、上述したように、ステップSt5からステップSt10へ移行した場合、蓄熱運転の後にも十分な蓄熱余裕量があることになる。従って、ステップSt11から蓄熱運転ステップSt7~9に移行した後にも、パワーコンディショナ12から発生する熱を十分に吸収することができる。-実施形態の効果-以上のように、上記実施形態では、パワーコンディショナ12から給湯タンク40側の水に吸収可能な熱量Qpcsを、推定部72によって予め推定し、この回収熱量Qpcsを考慮しながら、熱源ユニット30の加熱能力を調整している。具体的に、ステップSt6において蓄熱余裕量が不足していると判断される場合や、ステップSt10において省エネモードが設定されている場合、必要加熱量Qloadから回収熱量Qpcsを差し引いた値から、目標温度Ttargetを算出し、この目標温度Ttargetを用いて蓄熱運転を行うようにしている。このため、この蓄熱運転の後、昼間に太陽光発電ユニット10が実質的に作動した場合、パワーコンディショナ12から発生する熱を、給湯タンク40側の水へ確実に吸収することができる。従って、パワーコンディショナ12の冷却効果を十分に発揮できる。また、このようにすると、熱源ユニット30の加熱能力を軽減できるため、省エネ性の向上を図ることができる。また、ステップSt6において蓄熱余裕量が不足していないと判断され、且つステップSt10において通常運転モードが設定されている場合に、ステップSt11へ移行し、回収熱量Qpcsを考慮せずに、目標温度Ttargetを決定している。従って、この場合には、熱源ユニット30によって給湯タンク40の給湯負荷を確実に処理することができる。また、通常運転モードで蓄熱運転を行った場合、該蓄熱運転の後には、蓄熱余裕量が十分にあることになる。従って、この蓄熱運転の後にも、パワーコンディショナ12から発生する熱を、給湯タンク40側の水へ十分に吸収することができる。また、上記実施形態では、日射量予測手段80で予測された日射量予測値に基づいて、太陽電池11の発電量を予測し、この発電量からパワーコンディショナ12の放熱量、ひいては回収熱量Qpcsを推定するようにしている。このため、夜間中に蓄熱運転を開始する前のタイミングにおいて、この蓄熱運転の後の最初の昼間における回収熱量Qpcsを容易且つ確実に推定できる。《その他の実施形態》上記実施形態については、以下のような構成としてもよい。上記実施形態では、パワーコンディショナ12を給湯タンク40の底部に取り付けているが、例えば給湯タンク40の胴部41や他の部位に取り付けてもよい。この場合にも、パワーコンディショナ12から発生する熱を、給湯タンク40内の水へ付与することができる。また、例えば図4に示すように、給湯ユニット20の水配管に、ウォータージャケット14を介してパワーコンディショナ12を取り付けるようにしてもよい。図4の例では、パワーコンディショナ12がウォータージャケット14を介して循環流路60に取り付けられている。この場合にも、パワーコンディショナ12の熱を、ウォータージャケット即ち、熱交換部14を介して、給湯タンク40側の水へ付与することができる。図4の例では、パワーコンディショナ12が、循環流路60における加熱熱交換器32の上流側に配置されている。しかしながら、このパワーコンディショナ12を循環流路60における加熱熱交換器32の下流側に配置してもよいし、他の水流路に配置することもできる。即ち、パワーコンディショナ12から発生する熱を、給湯タンク40内の水の加熱に利用できるものであれば、如何なる配置を採用してもよい。また、上記実施形態では、日射量予測手段80で予測した日射量予測値からなる気象情報に基づき、太陽電池11の発電量を推定している。しかしながら、例えば晴れ、雨、曇り等の天気予報からなる気象情報も用いてもよいし、例えば過去の気象データが記憶されたデータベースから抽出される統計学的な気象情報を用いてもよい。また、コントローラ70では、例えばユーザー等が、次の昼間の気象情報や、予測される発電量を設定部74に直接入力できる構成としてもよい。この場合、推定部72は、このように入力された情報に基づき、回収熱量Qpcsを推定する。このようにすると、通信部71を省略した構成とできるため、コントローラ70の簡素化を図ることができる。また、上記実施形態では、給湯タンク40内の水を加熱するための加熱部として、ヒートポンプ式の熱源ユニット30を用いているが、電気ヒータや他の熱源を採用することもできる。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。