体内の組織を持ち上げるための装置であって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を備え、前記管状部材は、該管状部材に別個に形成される第1のルーメン及び第2のルーメンを備え、前記装置は更に、前記管状部材の第1の部位に固定されるバルーンを備え、前記管状部材の第2の部位が注入機構と係合でき、前記係合される前記注入機構は、前記管状部材の前記第1のルーメンと連通するように係合でき、前記管状部材の前記第1のルーメンは、前記バルーンの内部への経路を提供する、装置。前記注入機構は、シリンジ、ポンプ、および、プランジャのうちの1つである、請求項1に記載の装置。前記管状部材と係合するように構成されると共に該管状部材を操作するように構成されるガイドワイヤを更に備える、請求項1に記載の装置。前記ガイドワイヤが前記管状部材の前記第2のルーメン内に実質的に配置される、請求項3に記載の装置。前記バルーンは、大腿骨頸部と係合して関節内の組織を持ち上げるように構成される、請求項1に記載の装置。前記注入機構は、流体を、前記管状部材内へ注入して、該管状部材の前記第1のルーメンを通じて、前記バルーン内へ注入する、請求項1に記載の装置。前記管状部材は、変形可能であると共に、該管状部材が前記ガイドワイヤによって操作されるときに前記中心軸の周りで回転するように構成される、請求項3に記載の装置。前記バルーンの外面がテクスチャード加工された表面である、請求項1に記載の装置。前記管状部材の周囲と前記バルーンの周囲とに配置される取り外し可能なシースを更に備える、請求項1に記載の装置。前記管状部材の前記先端は、体内の組織への前記管状部材の送出を助けるように構成される角度のついた端部を備える、請求項1に記載の装置。前記注入機構は、開位置と閉位置との間で移動するように構成される停止弁を備える、請求項1に記載の装置。体内の組織を持ち上げる方法であって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップを備え、バルーンが前記管状部材の第1の部位に固定され、注入機構が前記バルーンを膨張させるように構成され、ガイドワイヤが前記管状部材と係合するように構成され、前記ガイドワイヤが前記管状部材を操作するように構成され、前記方法が更に、前記管状部材の前記先端を関節内へ挿入するステップを備え、前記バルーンの少なくとも一部が前記関節内に配置され、前記方法が更に、前記関節内で前記バルーンを膨張させ、それにより、該バルーンを前記関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップを備える、方法。前記関節内で前記管状部材を操作するステップを更に備える、請求項12に記載の方法。前記関節内で前記バルーンを膨張させる前記ステップは、流体を前記バルーン内へ注入するステップを備える、請求項12に記載の方法。前記バルーンを膨張させることにより、該バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して大腿骨頸部から持ち上げる、請求項12に記載の方法。関節内で前記バルーンを収縮させるステップを更に備える、請求項12に記載の方法。関節から前記管状部材を除去するステップを更に備える、請求項12に記載の方法。前記バルーンの周囲にシースを配置して設けるステップと、前記バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されると前記シースを除去するステップとを更に備える、請求項12に記載の方法。シースを前記管状部材の前記中心軸と平行な方向で該管状部材に沿って移動させるステップであって、前記バルーンが前記シースから露出されるステップを更に備える、請求項17に記載の方法。前記ガイドワイヤを前記管状部材内及び関節内へ挿入するステップを更に備える、請求項12に記載の方法。前記ガイドワイヤが関節内にとどまった状態で関節から前記管状部材を除去するステップを更に備える、請求項12に記載の方法。基端と先端とを有する管状部材と、前記管状部材と係合するように構成されるバルーンと、前記管状部材と係合するように構成される注入機構であって、前記バルーンを膨張させるように構成される注入機構と、前記管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤと、を備える、体内の組織を持ち上げるためのキット。本発明の1つの態様によれば、体内の組織を持ち上げるための装置apparatusであって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を備え、管状部材が、該管状部材に別個に形成される第1のルーメン及び第2のルーメンを備え、装置は更に、管状部材の第1の部位に固定されるバルーンを備え、管状部材の第2の部位が注入機構と係合でき、係合される注入機構が、管状部材の第1のルーメンと連通するように係合でき、管状部材の第1のルーメンがバルーンの内部への経路を提供する、装置が提供される。本発明の他の態様によれば、体内の組織を持ち上げる方法であって、管状部材であって、基端と、先端と、該管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップを備え、バルーンが管状部材の第1の部位に固定され、注入機構がバルーンを膨張させるように構成され、ガイドワイヤが管状部材と係合するように構成され、ガイドワイヤが管状部材を操作するように構成され、方法が更に、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップを備え、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置され、方法が更に、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、該バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップを備える、方法が提供される。本発明の更に他の態様によれば、基端と先端とを有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構であって、バルーンを膨張させるように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤであって、管状部材を操作するように構成されるガイドワイヤとを備える、体内の組織を持ち上げるためのキットが提供される。1つの態様において、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織を操作するための操作可能な外科用デバイスに関する。具体的には、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織を操作するために操作可能バルーンを有する外科用デバイスに関する。また、本明細書中に開示される実施形態は、患者の体内の組織、関節、及び/または、股関節包を拡張させるためにバルーンを有するダイレータアセンブリに関する。本明細書中に開示される操向可能なバルーンを有する外科用デバイスの実施形態は、体内で操作され得る操作可能バルーンアセンブリを提供できる。また、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、開腹手術中及び低侵襲手術中に、組織間に空間を形成して視覚化を向上させるため、また、作業空間を増大させるために、組織を拡張させるまたは分離させることができてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、外科医が、体内の小さい緊密な潜在的空間内へと操作することができると共に、それらの空間を既存の空間へと安全に、容易に、制御可能に変えることができ、それにより、適切な組織を安全に視覚化して手術できるようにしてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリの実施形態は、組織、関節、及び/または、股関節包を穿孔して、組織の円形の穴を広げてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリは、外科医が、最初に股関節包組織をカニューレ及びオブチュレータで組織を拡張させることにより突き破る際の突然の衝撃を回避できるようにしてもよい。また、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリは、カニューレを用いて関節軟骨の劇的な廃棄を減少させてもよい。一般に図1A~図1Fを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ100が示されている。バルーンアセンブリ100は、体内の組織を持ち上げるための装置であり、管状部材101を含む。図示のように、管状部材101は、基端120と、先端130と、管状部材を貫いて規定される中心軸150とを有する。以下で説明するように、1つまたは複数の実施形態において、管状部材101は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第1のルーメン122及び第2のルーメン123を含んでもよい。管状部材101は第1のルーメン122及び第2のルーメン123を有して示されているが、当業者であれば分かるように、管状部材は、この管状部材に形成される前述よりも多いまたは少ないルーメンを含んでもよい。例えば、管状部材には、1つ、3つ、4つ、または、それ以上のルーメンが形成されてもよい。また、管状部材101は、プラスチック、あるいは、変形されてもよいまたは撓ませられてもよい当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。図1A~図1Cに示される管状部材101は円形であるが、当業者であれば分かるように、管状部材は、様々な形状及び形態のうちの1つであってもよい。例えば、管状部材は、正方形、三角形、六角形、または、当該技術分野において知られる任意の他の形状であってもよい。図1A~図1Cを参照すると、バルーン105が管状部材101の一部位に固定されてもよい。図示のように、バルーン105は、管状部材101の先端130またはその近傍の部位に固定される。バルーン105は、当該技術分野において知られる接着剤または封止剤によって管状部材101に固定されてもよい。バルーン105を医療グレードプラスチックから形成することができる。幾つかの実施形態において、バルーンは、生体分解性材料、例えば、制限なく、ポリ乳酸材料、グリコリド、及び、体内で経時的に重合して分解してもよい他の材料から形成され得る。そのような材料としては、ポリグリコリドPGAなどのグリコール酸系高分子、ポリラクチドPLAなどの乳酸系高分子、ポリ無水物、ポリオルトエステル、ポリホスファゼン、ポリジオキサノン共重合体、ポリトリメチレンカーボネート共重合体、ポリe-カプロラクトンホモ重合体及び共重合体、LPLA、DLPLA、PCL、PDO、PGA-TMC、DLPLG、及び、Biopolrミズーリ州セントルイスのMonsantoCo.などのポリヒドロキシブチレートPHB及びポリヒドロキシバレレートPHV重合体及び共重合体を含むがこれらに限定されない生体分解性高分子を挙げることができる。他の実施形態では、例えば材料が長期間にわたって損なわれないままでいなければならない場合には、バルーン105を非生体分解性材料から形成することができる。バルーン105の充填剤は、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料となり得る。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料となり得る。バルーン105には、持ち上げられるべき組織のサイズに応じて異なるサイズ及び形状を与えることができる。図示のように、バルーン105は、略腎臓形状を成しており、大腿骨頸部上/大腿骨頸部の周囲に係合しまたは嵌合して関節内の組織を持ち上げるように構成される。また、バルーン105の外面は、バルーン105とバルーン105に接触する領域との間の摩擦を増大させるようにテクスチャード加工されてもよい。また、バルーン105は、膨張時にかなり硬質になってもよく、それにより、患者の体内で補強支持を行なってもよい。また、用語バルーンは、1つまたは複数のバルーンを包含するように広義に使用される。例えば、特定の成長を除去するために適する場合には、1つの大きなバルーンの代わりに複数のバルーンを所定位置に配置することができる。更に、バルーンは放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは膨張状態にある。また、図1A~図1Cに示されるように、Yアダプタ111が管状部材101の部位に固定されてもよい。図示のように、1つまたは複数の実施形態において、Yアダプタ111は、管状部材101の基端120またはその近傍の部位に固定される。Yアダプタ111は膨張ポート112とガイドワイヤポート113とを含んでもよい。Yアダプタ111の膨張ポート112が注入機構図示せずと係合できてもよい。注入機構は、シリンジ、ポンプ、及び、プランジャのうちの1つであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、注入機構は、当該技術分野において知られる流体、すなわち、液体または気体を注入できる任意のデバイスまたは機構であってもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン105を膨張させるために、Yアダプタ111の膨張ポート112を通じて、管状部材101を貫通して形成される第1のルーメン図示せず内及びバルーン105内へ、流体、例えば前述した液体または気体を注入してもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン105から引き出し、それにより、バルーン105を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン105から元の第1のルーメン及び管状部材101を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン105内へ注入されてもよい流体の圧力を監視するために圧力計図示せずを含んでもよい。また、1つまたは複数の実施形態では、注入機構、Yアダプタ111、及び/または、管状部材101がシール図示せずを含んでもよい。シールされると、シールは、前述したような流体がバルーン105、第1のルーメン、及び/または、管状部材101から注入機構内へ引き戻されるのを防止してもよい。シールは、逆止弁、ドーム弁、及び、自己シール隔膜などの自己シールであってもよい。逆止弁は、リード弁、フラッパ弁、及び、当該技術分野において知られる他の自己シール弁などの弁を含むことができる。少なくとも1つの実施形態において、シールは、管状部材101内の第1のルーメンに対してシールできる。更に図1A~図1Cを参照すると、Yアダプタ111のガイドワイヤポート113がガイドワイヤ図示せずと係合できてもよい。1つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、Yアダプタ111のガイドワイヤポート113内に実質的に配置されてもよく、また、管状部材101の第2のルーメン図示せず内に実質的に配置されてもよい。ガイドワイヤは、制御可能に操作され、変形され、または、撓まされてもよいデバイスまたは機構であってもよい。例えば、ガイドワイヤは、管状部材内、例えば管状部材101の第2のルーメン内に実質的に配置されると、管状部材、例えば管状部材101を、軸150から1°~100°の間で制御可能に操作し、変形し、または、撓ませてもよい。また、バルーンアセンブリ100は、管状部材がガイドワイヤによって操作されるときに軸150を中心に回転するように構成されてもよい。軸150を中心とする回転は、患者の体内でのバルーンアセンブリ100の操作能力を高めることができる。これは、バルーンアセンブリ100が撓むことができる/変形できると同時に回転できるからである。例えば、制限なく、他の典型的なガイドワイヤデバイスが特許文献1に示されている。前記開示の教示内容は、参照することによりその全体が本願に組み入れられる。1つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、体内へ挿入される様々な工具、バルーン、及び、他の器具の案内を行なってもよい。また、バルーンの外部またはバルーンの内部のガイドワイヤの使用、ガイドワイヤ不使用、異なるステップでのガイドワイヤの使用、異なるステップでのガイドワイヤの引き込み、を含むガイドワイヤの使用に関する変形、または、他の変形が想定し得る。あるいは、かなり硬質の角度がついた送出ロッド図示せずがガイドワイヤの代わりに使用されてもよい。例えば、送出ロッドは、管状部材101の第2のルーメン内で受けられるように構成される、硬質な、予め屈曲された、湾曲した、または、角度がついた部材であってもよい。送出ロッドが管状部材101の第2のルーメン内で受けられると、送出ロッドが管状部材101を送出ロッドの形状に適合させて角度付けるようにさせてもよい。送出ロッドは、軸150を中心に回転してもよく、また、ガイドワイヤに関して前述したように管状部材を制御可能に操作し、変形し、または、撓ませることなく管状部材101を身体図示せず内で操作できるようにしてもよい。回転スリップ図示せずが、管状部材101の先端130またはその近傍の部位で管状部材101及び/または送出ロッドに配置されてもよく、また、バルーン105とは無関係に管状部材101及び/または送出ロッドを軸150を中心に回転させることができるようにしてもよい。そのような変形は、考慮されると共に、本明細書中に含まれる特許請求の範囲内に包含されるように意図される。図1A~図1Dを参照すると、バルーンアセンブリ100が管状部材101の基端120またはその近傍の部位に固定されるYアダプタ111を含むように示されるが、当業者であれば分かるように、Yアダプタ111は、バルーンアセンブリ100の機能を果たすために必要でなくてもよい。例えば、Yアダプタの代わりに、管状部材の基端自体が、略Y形状に形成されて、注入機構及びガイドワイヤと係合するように構成されてもよく、それにより、Yアダプタが注入機構及びガイドワイヤを管状部材に係合させる必要がないようにしてもよい。ここで、図1A及び図1Dを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ100の概略図及びバルーンアセンブリ100の背面図がそれぞれ示されている。図示のように、第1のルーメン122がYアダプタ111の膨張ポート112に形成される。以下に示されるように、第1のルーメン122は、管状部材101を完全に貫いて延びてもよく、バルーン105の内部への経路を与えてもよい。言い換えると、第1のルーメン122は、Yアダプタ111の膨張ポート112と係合される注入機構図示せずを管状部材及びバルーン105と連通させることができるようにしてもよい。例えば、注入機構は、バルーン105を膨張させるために、流体、例えば前述した液体または気体を、Yアダプタ111の膨張ポート112を通じて第1のルーメン122内へ注入し、管状部材を通じて、バルーン105内へ注入してもよい。また、以下に示されるように、第2のルーメン123は、管状部材101を完全に貫通して延びなくてもよい。しかしながら、第2のルーメン123は、第2のルーメン123内に配置されるガイドワイヤ図示せずが管状部材101を操作し、変形し、または、撓ませることができるように管状部材101を貫通して延びてもよい。例えば、ガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端が管状部材101の先端130またはその近傍の部位の近くに位置され得るように、Yアダプタのガイドワイヤポート113を通って配置され、第2のルーメン123内及び管状部材101内に配置されてもよい。Yアダプタ111は、注入機構をYアダプタ111の膨張ポート112に固定するために、Yアダプタ111の膨張ポート112にロック図示せずを含んでもよい。また、Yアダプタ111は、ガイドワイヤの一部をYアダプタ111のガイドワイヤポート113に固定するために、Yアダプタ111のガイドワイヤポート113にロック図示せずを含んでもよい。図1A及び図1Eを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ100の概略図及びバルーンアセンブリ100の管状部材101の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、管状部材101は、この管状部材に別個に貫通して形成される第1のルーメン122及び第2のルーメン123を含む。また、図示のように、第1のルーメン122の断面が略三日月形状であり、第2のルーメン123の断面の形状が略円形である。当業者であれば分かるように、第1のルーメン122及び第2のルーメン123の断面は前述した形状に限定されない。例えば、第1のルーメンの断面は、流体、例えば前述した液体または気体が第1のルーメンを通じて移動できるまたは進行できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。また、第2のルーメンの断面は、前述したようなガイドワイヤが第2のルーメン内に配置されて管状部材を操作し、変形し、または、撓ませることができるようにしてもよい任意の形状であってもよい。例えば、第2のルーメンの断面は、ガイドワイヤの外径とほぼ適合するような任意の形状であってもよい。図1A及び図1Fを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ100の概略図及びバルーンアセンブリ100の管状部材101の先端またはその近傍の部位の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、第1のルーメン122は、バルーン105に接続されると共に、バルーン105を膨張させるために流体、例えば前述した液体または気体が管状部材101を通じてバルーン105の内部へと移動できるまたは進行できるようにしてもよい。また、図示のように、第2のルーメン123は管状部材101を完全に貫通して形成されない。先端ストッパ125が、管状部材101の先端130またはその近傍の部位で第2のルーメン123の端部に形成される。従って、第2のルーメン123内に配置されるガイドワイヤ図示せずが第2のルーメン123の先端ストッパ125に当接し、それにより、ガイドワイヤがバルーン105の内部へ侵入することを防止できる。先端ストッパは、基端が開放して先端が閉じられるようにチューブを製造すること、または、ルーメンの先端でルーメン内に接着剤または他の物質のビードを位置させてルーメンを塞ぐことを含む、様々な態様で形成されてもよい。他の方法も想定し得る。また、図示しないが、取り外し可能なシース図示せずが膨張されたバルーン、すなわち、バルーン105の周囲に配置されてもよい。シースは、前述したように、生体分解性高分子または非生体分解性材料から形成されてもよい。例えば、シースは、取り外し可能なステンレス鋼、テフロン登録商標、または、一種のプラスチックであってもよい。シースは、収縮されたバルーンの周囲に配置されてもよく、また、バルーンアセンブリ100を体内へ挿入する手助けをしてもよい。例えば、シースは、バルーンアセンブリ100が体内へ挿入される際にバルーンアセンブリ100のための滑らかな挿入ポイントを与えてもよい。挿入時、シースは、バルーンが膨張される際に、剥離されてもよく、引き込まれてもよく、または、バルーンの周囲から除去されてもよい。ここで、図2を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ200の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ200は管状部材201を含み、この管状部材は、管状部材201の先端230またはその近傍の部位で管状部材201に固定されるバルーン205を有する。また、図示のように、バルーンアセンブリ200は、管状部材201の基端220またはその近傍の部位で管状部材に固定されるYアダプタ211を含む。図示のように、Yアダプタ211は膨張ポート212及びガイドワイヤポート213を含み、この場合、ガイドワイヤ207がガイドワイヤポート213内に配置されて管状部材201と係合される。前述したように、ガイドワイヤ207は、管状部材201内に形成される第2のルーメン図示せず内に配置されてもよく、また、管状部材201を制御可能に操作し、変形し、または、撓ませるために制御可能に操作され、変形され、または、撓ませられてもよい。また、前述したように、膨張ポート212が注入機構図示せずと係合するように構成されてもよい。注入機構は、流体、例えば前述したような液体または気体を、膨張ポート212内へ注入し、管状部材201に形成される第1のルーメン図示せず及び管状部材201を通じて、バルーン205の内部へ注入して、バルーン205を膨張させてもよい。図示のように、バルーン205は収縮状態にある。図3を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構309と係合されるバルーンアセンブリ300の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ300は、管状部材301の先端330に固定されるバルーン305を含む。また、図示のように、Yアダプタ311が管状部材301の基端320に固定され、このYアダプタ311は膨張ポート312とガイドワイヤポート313とを含む。図示のように、注入機構309はYアダプタ311の膨張ポート312と係合される。図示しないが、Yアダプタ311の膨張ポート312は、Yアダプタ311の膨張ポート312からバルーン305まで管状部材301を貫通して形成される第1のルーメン図示せずと連通している。従って、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構309によって、Yアダプタの膨張ポート312内へ注入され、管状部材301を貫通して形成される第1のルーメンを通じて、バルーン305の内部へ注入されて、バルーン305を膨張させてもよい。前述したように、注入機構309、Yアダプタ311、及び/または、管状部材301がシールを含んでもよい。図示のように、注入機構309は、注入機構309によって注入される流体の圧力を監視するために使用されてもよい圧力計319を含む。あるいは、1つまたは複数の実施形態では、閾値圧に達すると直ぐに変形してもよい圧力逃がし弁または圧力逃がしチューブが組み込まれてもよい。バルーン305内へ注入される流体の圧力を監視することに加えて、圧力逃がし弁または圧力逃がしチューブは、バルーン305内の圧力が所定の閾値を超えると直ぐにバルーン305内の過剰な圧力を軽減するのに役立ってもよい。図4A及び図4Bを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る撓み位置にあるバルーンアセンブリ400の複数の図が示されている。図示のように、バルーン405は管状部材401に固定され、この場合、管状部材401は、この管状部材を貫通して成る中心軸450から撓ませられる。図示しないが、1つまたは複数の実施形態において、管状部材401は、この管状部材内に実質的に配置されるガイドワイヤ図示せずによって操作され、変形され、または、撓ませられてもよい。ここで、図5A及び図5Bを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ500及び取り外し可能なシース510の複数の図が示されている。図5Aに示されるように、バルーン505は管状部材501の先端530に固定される。また、図5Aに示されるように、Yアダプタ511が管状部材501の基端520またはその近傍の部位で管状部材に固定される。図5Bに示されるように、取り外し可能なシース510は、バルーン505が依然として見えるように管状部材501上にわたって配置される。シース510は、管状部材501の先端530上にわたって配置されてもよく、バルーン505上にわたって配置されてもよい。従って、シース510は、バルーンアセンブリ500が身体図示せず内に挿入されるときにバルーンアセンブリ500のための滑らかな挿入ポイントを与えてもよい。挿入時、シース510は、前述したように、バルーン505が膨張される際に、剥離されてもよく、引き込まれてもよく、または、バルーン505の周囲から除去されてもよい。図6を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るガイドワイヤ607と係合されるバルーンアセンブリの側面図が示されている。図示のように、Yアダプタ611が膨張ポート612とガイドワイヤポート613とを含む。また、図示のように、ガイドワイヤ607は、Yアダプタ611のガイドワイヤポート613と係合される。1つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ607がハンドル618とトリガ617とを含んでもよい。ガイドワイヤ607は、トリガ617をハンドル618の方へ及びハンドル618から離れるように移動させることにより操作され、変形され、または、撓ませられる。更に、Yアダプタ611は、ガイドワイヤ607が操作され、変形され、または、撓ませられるときに、中心軸650を中心に回転できてもよい。図7を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ700のバルーン705の拡大図が示されている。図示のように、バルーン705は、略腎臓形状を成していてもよく、幅が約4cmであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、バルーン705は、円形、正方形、楕円形、ピラミッド形を含む任意の形状であってもよく、また、前述したようなサイズも限定されない。また、1つまたは複数の実施形態に係るバルーン705は、テクスチャード加工された表面である外面を有してもよい。更に、バルーン705は、大腿骨頸部とほぼ係合するように形成されて適合されてもよい。図8を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るシース810を伴うバルーンアセンブリ800が示されている。バルーンアセンブリ800は、体内の組織を持ち上げる装置であり、管状部材図示せずと、この管状部材を貫通して成る中心軸850とを含む。図示のように、バルーンアセンブリ800は、管状部材の周囲と管状部材の先端に固定されてもよい収縮されたバルーン図示せずの周囲とに配置されるシース810を有する。シース810が管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されると、シース810は、身体図示せず内へのバルーンアセンブリ800の送出を助けることができる。1つまたは複数の実施形態において、シース810の先端830は、体内へのバルーンアセンブリ800の送出を助けるために、斜めになったまたは角度がついた端部であってもよい。また、図示のように、シーストリガ837がシース810の基端820付近の部位に配置されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、シーストリガ837は、軸850と平行な方向にシース810を移動させるために使用されてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガ837は、軸850と平行な方向にシース810を移動させる手助けをしてもよい任意の構造または特徴であってもよい。例えば、シーストリガ837は、軸850と平行な方向にシース810を移動させる際にユーザを助けてもよい突起、ハンドル、または、テクスチャード加工された表面であってもよい。1つまたは複数の実施形態において、シーストリガ837は、軸850と略垂直な方向に延びてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガは、軸850と平行な方向にシース810を移動させるために必要とされなくてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、バルーンアセンブリ800は、シーストリガ、例えばシーストリガ837を含まなくてもよい。前述したように、バルーンアセンブリ800がガイドワイヤ807を含んでもよく、このガイドワイヤ807は、ガイドワイヤが管状部材を操作し、変形し、または、撓ませることができるように管状部材内に受けられてもよい。図示のように、ガイドワイヤ807がハンドル808を含んでもよい。ガイドワイヤ807のハンドル808は、ガイドワイヤ807を保持して操作するための把持領域をユーザに与えてもよい。また、図8に示されるように、管状部材の一部位の周囲にはシースの基端820付近の部位にシースロック835が配置されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、シースロック835は、シース810が軸850と平行な方向でガイドワイヤ807のハンドル808の方へ移動するのを防止してもよい。1つまたは複数の実施形態では、シースロック835を管状部材から取り外すことができてもよい。1つまたは複数の実施形態では、シースロック835がガイドワイヤ807のハンドル808に結合されてもよい。また、図示のように、バルーンアセンブリ800が注入機構809を含んでもよい。図示のように、注入機構809は、停止弁839を含んでもよく、チューブ838によって管状部材に接続されてもよい。当業者であれば分かるように、チューブ838は、柔軟または硬質であってもよく、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。例えば、チューブ838は、柔軟なゴムまたはプラスチックのチューブであってもよい。あるいは、チューブ838は、硬質プラスチックまたは当該技術分野において知られる他の硬質材料から形成されてもよい。前述したように、注入機構809は、シリンジ、ポンプ、プランジャ、または、当該技術分野において知られる流体、例えば液体または気体を注入することができる任意のデバイスまたは機構のうちの1つであってもよい。1つまたは複数の実施形態において、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構809によって管状部材内へ及びバルーンの内部へ注入されて、バルーンを膨張させてもよい。停止弁839は、注入機構809へと戻る流体の逆流を防止するために使用されてもよく、また、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁839は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。1つまたは複数の実施形態では、停止弁839が自動で作動されてもよい。あるいは、1つまたは複数の実施形態では、停止弁839が手動で作動されてもよい。図9A~図9Cを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る、股関節995付近に配置されるシース910を伴うバルーンアセンブリ900の複数の図が示されている。図9Aに示されるように、バルーンアセンブリ900は、管状部材図示せずと、バルーン図示せずと、シース910と、シーストリガ937と、シースロック935と、ハンドル908を有するガイドワイヤ907と、注入機構909と、管状部材と注入機構909とを接続するチューブ938とを含んでもよい。前述したように、シース910は、管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されてもよく、シース910は、股関節995へのバルーンアセンブリ900の送出に役立ってもよい。図10A及び図10Bを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるシースロック1035の側面図及び底面図がそれぞれ示されている。図示のように、シースロック1035が管状部材1001と係合されてもよい。係合位置では、シースロック1035が管状部材1001の一部位の周囲に配置されてもよい。図示のように、シースロック1035は第1の端部1021と第2の端部1031とを含んでもよい。1つまたは複数の実施形態では、シースロック1035の第1の端部1021がガイドワイヤ1007のハンドル1008に結合されてもよく、その場合、シースロック1035は、ガイドワイヤ1007のハンドル1008上のシースロック1035の第1の端部1021を中心に回動してもよい。当業者であれば分かるように、シースロック1035がガイドワイヤ1007のハンドル1008に結合されなくてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、シースロック1035は、管状部材1001と係合するように構成されてもよく、また、ガイドワイヤ1007のハンドル1008に結合されなくてもよい。係合位置において、シースロック1035は、シース1010が中心軸1050と平行な方向でガイドワイヤ1007のハンドル1008の方へ移動するのを防止してもよい。図11A~図11Dを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る離脱位置にあるバルーンアセンブリ1100及びシースロック1135の複数の図が示されている。図示のように、シースロック1135が管状部材1101から離脱されてもよい。離脱位置では、シースロック1135が管状部材1101の一部位の周囲に配置されてもよい。図示のように、シースロック1135は第1の端部1121と第2の端部1131とを含んでもよい。前述したように、1つまたは複数の実施形態では、シースロック1135の第1の端部1121がガイドワイヤ1107のハンドル1108に結合されてもよく、その場合、シースロック1135は、ガイドワイヤ1107のハンドル1108上のシースロック1135の第1の端部1121を中心に回動してもよい。離脱位置において、シース1110は、中心軸1150と平行な方向でガイドワイヤ1107のハンドル1108の方へ移動してもよい。1つまたは複数の実施形態では、シーストリガ1137が軸1150と平行な方向にシース1110を移動させるために使用されてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、シーストリガ1137は、シース1110を中心軸1150と平行な方向でガイドワイヤ1107のハンドル1108の方へ移動させるために使用されてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガは、軸1150と平行な方向にシース1110を移動させるために必要とされなくてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、バルーンアセンブリ1100は、シーストリガ、例えばシーストリガ1137を含まなくてもよい。1つまたは複数の実施形態では、シース1110を中心軸1150と平行な方向でガイドワイヤ1107のハンドル1108の方へ移動させると、管状部材1101の基端付近の部位に固定されてもよいバルーン図示せずが露出、例えばまたは展開してもよい。1つまたは複数の実施形態では、バルーンを露出させるために、シーストリガ1137がガイドワイヤ1107のハンドル1108に当接し得るようにシース1110が中心軸1150と平行な方向でガイドワイヤ1107のハンドル1108の方へ移動されてもよい。バルーンがシース1110から露出されると、前述したようにバルーンを膨張させることができてもよい。図12A~図12Cを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る注入機構1209及び停止弁1239の複数の図が示されている。図示のように、注入機構は、プランジャ1241及びバレル1242を有するシリンジであってもよい。図12Aに示されるように、プランジャ1241は少なくとも一部が注入機構1209のバレル1242内に配置されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構1209のバレル1242には、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料が充填されてもよい。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料であってもよい。図12Aに示されるように、停止弁1239は、開位置であってもよく、また、流体が注入機構から停止弁1239を通じて移動できるようにしてもよい。図12Bに示されるように、プランジャ1241は、注入機構1209のバレル1242内の任意の流体を停止弁1239を通じて注入機構から流出させることができるように注入機構1209のバレル1242内に完全に配置されてもよい。また、図12Aに示されるように、停止弁1239は、開位置であってもよく、また、流体が注入機構から停止弁1239を通じて移動できるようにしてもよい。1つまたは複数の実施形態では、注入機構1209のバレル1242内にプランジャ1241を完全に配置することにより、バルーン図示せずが膨張されてもよい。図12Cに示されるように、プランジャ1241が注入機構1209のバレル1242内に完全に配置され、それにより、注入機構1209のバレル1242内の任意の流体が停止弁1239を通じて注入機構から流出されてもよい。更に、停止弁1239は、閉位置であってもよく、また、元の注入機構1209への流体の逆流を防止してもよく、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁1239は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。図13を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る膨張位置にあるバルーンアセンブリ1300の斜視図が示されている。図示のように、バルーンアセンブリ1300は、管状部材1301と、バルーン1305と、シース1310と、シーストリガ1337と、シースロック1335と、ハンドル1308を有するガイドワイヤ1307とを含んでもよい。図示のように、シースロック1335が管状部材1301から離脱されてもよい。離脱位置において、シースロック1335は、管状部材1301の一部位の周囲に配置されなくてもよく、また、シース1310がガイドワイヤ1307のハンドル1308の方へ移動できるようにしてもよい。図示のように、シーストリガ1337は、ガイドワイヤ1307のハンドル1308と当接してバルーン1305をシース1310から露出させてもよい。当業者であれば分かるように、シーストリガ1337は、必ずしもガイドワイヤ1307のハンドル1308と当接してバルーン1305をシース1310から露出させなくてもよい。例えば、バルーン1305は、シーストリガ1337がガイドワイヤ1307のハンドル1308と当接せずにシース1310から露出されてもよい。また、図示のように、バルーン1305は、膨張され、すなわち、前述した流体で満たされる。前述したように、バルーン1305は、略腎臓形状を成してもよく、また、大腿骨頸部と係合して股関節1395内の組織を持ち上げるように構成されてもよい。図14A及び図14Bを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤ1407のハンドル1408の係合ラッチ1452の複数の図が示されている。図示のように、係合ラッチ1452は、ガイドワイヤ1407のハンドル1408に結合されてもよく、また、第1の端部1443と、第2の端部1444と、係合ラッチ1452の第2の端部1444付近の部位から延びる戻り止め1446とを含んでもよい。1つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ1452の戻り止め1446は、ガイドワイヤ1407のハンドル1408が中心軸1450と平行な方向で管状部材1401から離れるように移動するのを防止してもよい。言い換えると、係合ラッチ1452の戻り止め1446は、ガイドワイヤ1407が管状部材1401から引き出されるのを防止してもよい。1つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ1452は、管状部材1401の係合部材1447と係合するように構成されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、管状部材1401の係合部材1447は、管状部材1401の基端付近の部位に配置されてもよい。図示のように、ガイドワイヤ1407のハンドル1408の係合ラッチ1452は、管状部材の係合部材1447と係合される。1つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ1407のハンドル1408の係合ラッチ1452がシーソー型の機構であってもよく、それにより、係合ラッチ1452の第1の端部1443を第1の方向に移動させると、係合ラッチ1452の第2の端部1444が第1の方向と反対の第2の方向に移動する。例えば、1つまたは複数の実施形態では、係合ラッチ1452の第1の端部1443を押圧することにより、係合ラッチの第2の端部1444が管状部材1401の係合部材1447から離脱してもよい。1つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、係合ラッチ1452及び係合ラッチ1452の戻り止め1446がもはや係合部材1447と接触しない。従って、1つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、ガイドワイヤ1407を係合ラッチ1452と共に管状部材1401から引き出すことができる。図15を参照すると、ガイドワイヤ図示せずが本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ1500から離脱されて取り外される、例えば引き出される、股関節1595において膨張位置にあるバルーンアセンブリ1500の斜視図が示されている。図示のように、シース1510がバルーン1505を露出させるように位置され、また、バルーン1505は、膨張され、すなわち、前述した流体が充填される。他の器具図示せずが股関節1595にアクセスできるようにするために、ガイドワイヤがバルーンアセンブリ1500の残りの部分から除去されてもよい。図16を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る縫合タブ1670を有するバルーンアセンブリのバルーン1605の平面図が示されている。図示のように、バルーン1605は、管状部材1601の先端1630付近の部位に固定されてもよい。前述したように、バルーン1605を医療グレードのプラスチックから形成することができる。また、バルーンが放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは、膨張状態であり、縫合タブ1670を含んでもよい。縫合タブ1670が開口を含んでもよく、この開口を通じて、縫合糸図示せずが縫合タブ1670のうちの少なくとも一方に通されてもよい。縫合糸が縫合タブ1670のうちの少なくとも一方に通されることにより、ユーザは、縫合糸を引くことによって患者の体内でバルーン1605を操向することができ、例えば操作できてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態では、縫合糸が縫合タブ1670のそれぞれに通されてもよく、また、ユーザは、バルーン1605を引いて操作するために縫合糸のそれぞれまたは両方を引くことができてもよい。当業者であれば分かるように、縫合タブ1670は、縫合糸をバルーン1605の一部位に通すことができるようにしてもよいバルーン1605の任意の構造または特徴であってもよい。また、当業者であれば分かるように、バルーン1605は、バルーン1605の任意の部位に形成されてもよい1つ、2つ、3つ、または、それ以上の縫合タブ1670を含んでもよい。図17を参照すると、ガイドワイヤ図示せずが本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリ1700から離脱されて取り外される、股関節1795において膨張位置にあるバルーンアセンブリ1700のスキンパッド1780及びクランプ1781を伴う斜視図が示されている。図示のように、シース1710はバルーン1705を露出させるように位置され、また、バルーン1705は、膨張され、すなわち、前述した流体が充填される。1つまたは複数の実施形態では、他の器具図示せずが股関節1795にアクセスできるようにするために、ガイドワイヤがバルーンアセンブリ1700の残りの部分から除去されてもよい。また、図示のように、スキンパッド1780及びクランプ1781は、バルーンアセンブリ1700を股関節1795内に固定するためにシース1710と係合されてもよい。例えば、スキンパッド1780は、シース1710の周囲に配置されると共に、クランプ1781と身体の外側組織または皮膚層図示せずとの間に配置されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、スキンパッド1780は、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよく、また、クランプ1781と外側組織または皮膚層との間の直接的な接触により引き起こされる場合がある任意の炎症または不快感を防止するためのバッファまたは介在物としての機能を果たしてもよい。1つまたは複数の実施形態では、シース1710が必要とされなくてもよく、また、股関節1795内にバルーンアセンブリ1700を固定するために、皮膚パッド1780及びクランプ1781がシース1710の代わりに管状部材1701と係合されてもよい。当業者であれば分かるように、クランプ1781は、股関節1795内にバルーンアセンブリ1700を固定してもよい任意の固定デバイスまたは機構であってもよい。例えば、クランプ1781は、股関節1795内にバルーンアセンブリ1700を固定してもよい取り外し可能なピン、ロック、接着剤、または、封止剤であってもよい。バルーンアセンブリ1700を股関節1795内に固定することにより、クランプ1781がバルーンアセンブリ1700と股関節1795との間で任意の圧力または張力を維持できてもよい。図18A~図18Cを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る収縮状態のダイレータアセンブリ1800が示されている。ダイレータアセンブリ1800は、体内の組織を拡張させるための装置であり、管状部材1801を含む。図示のように、管状部材1801は、基端1820、先端1830、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸1850とを有する。管状部材1801は、ステンレス鋼、セラミック、プラスチック、または、かなり硬質であってもよい当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。図18A~図18Cに示される管状部材1801は円形であるが、当業者であれば分かるように、管状部材は、様々な形状及び形態のうちの1つであってもよい。例えば、管状部材は、正方形、三角形、六角形、または、当該技術分野において知られる任意の他の形状であってもよい。また、管状部材1801の先端1830は、身体図示せず内の組織図示せずを穿孔するように構成される尖端1845を含んでもよい。尖端1845は、図示のように、軸1850から1°~89°だけ角度が付けられてもよい。当業者であれば分かるように、尖端1845は、体内の組織を穿孔できる更なる構造を伴って構成されてもよい。例えば、尖端は、矢印形状、針形状であってもよく、または、尖端が体内の組織を穿孔できるようにしてもよい当該技術分野において知られる任意の形状であってもよい。更に図18A~図18Cを参照すると、バルーン1805が管状部材1801の第1の部位に固定されてもよい。図示のように、バルーン1805は、管状部材1801の先端1830付近の部位に固定される。バルーン1805は、当該技術分野において知られる接着剤または封止剤によって管状部材1801に固定されてもよい。バルーン1805を医療グレードプラスチックから形成することができる。幾つかの実施形態において、バルーンは、生体分解性材料、例えば、制限なく、ポリ乳酸材料、グリコリド、及び、体内で経時的に重合して分解してもよい他の材料から形成され得る。そのような材料としては、ポリグリコリドPGAなどのグリコール酸系高分子、ポリラクチドPLAなどの乳酸系高分子、ポリ無水物、ポリオルトエステル、ポリホスファゼン、ポリジオキサノン共重合体、ポリトリメチレンカーボネート共重合体、ポリe-カプロラクトンホモ重合体及び共重合体、LPLA、DLPLA、PCL、PDO、PGA-TMC、DLPLG、及び、Biopolrミズーリ州セントルイスのMonsantoCo.などのポリヒドロキシブチレートPHB及びポリヒドロキシバレレートPHV重合体及び共重合体を含むがこれらに限定されない生体分解性高分子を挙げることができる。他の実施形態では、例えば材料が長期間にわたって損なわれないままでいなければならない場合には、バルーン1805を非生体分解性材料から形成することができる。バルーン1805の充填剤は、液体の生理食塩水、デキストロース溶液、水、空気や窒素などの気体、及び、他の流体などの流体を含む任意の医学的に安全な材料となり得る。また、流体は、当業者に知られる硬化可能な材料となり得る。バルーン1805には、持ち上げられるべき組織のサイズに応じて異なるサイズ及び形状を与えることができる。図示のように、バルーン1805は、略チューブ形状を成しており、体内の組織を拡張させるように構成される。また、バルーン1805の外面は、バルーン1805とバルーン1805に接触する領域との間の摩擦を増大させるようにテクスチャード加工されてもよい。また、バルーン1805は、膨張時にかなり硬質になってもよく、それにより、患者の体内で補強支持を行なってもよい。また、用語バルーンは、1つまたは複数のバルーンを包含するように広義に使用される。例えば、特定の成長を除去するのに適する場合には、1つの大きなバルーンの代わりに複数のバルーンを所定位置に配置することができる。更に、バルーンは放射線不透過材料を含むことができる。図示のように、バルーンは収縮状態にある。以下で説明するように、1つまたは複数の実施形態において、管状部材1801は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第1のルーメン図示せず及び第2のルーメン図示せずを含んでもよい。管状部材1801は第1のルーメン及び第2のルーメンを有してもよいが、当業者であれば分かるように、管状部材は、この管状部材に形成される前述よりも多いまたは少ないルーメンを含んでもよい。例えば、管状部材には、1つ、3つ、4つ、または、それ以上のルーメンが形成されてもよい。また、後述するように、1つまたは複数の実施形態では、管状部材1801の基端1820が、少なくとも、膨張ポート1812及びガイドワイヤポート1813を含んでもよい。1つまたは複数の実施形態では、膨張ポート1812が注入機構図示せずと係合されてもよい。注入機構は、シリンジ、ポンプ、及び、プランジャのうちの1つであってもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、注入機構は、当該技術分野において知られる流体、すなわち、液体または気体を注入できる任意のデバイスまたは機構であってもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、流体、例えば前述した液体または気体を、膨張ポート1812を通じて、管状部材1801を貫通して形成される第1のルーメン図示せず内へ注入して、バルーン1805内へと注入し、バルーン1805を膨張させてもよい図19A~図19Dにおいて図示して後述する。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン1805から引き出し、それにより、バルーン1805を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン1805から元の第1のルーメン及び管状部材1801を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、バルーン1805内へ注入されてもよい流体の圧力を監視するために圧力計図示せずを含んでもよい。また、1つまたは複数の実施形態では、注入機構及び/または管状部材1801がシール図示せずを含んでもよい。シールされると、シールは、前述したような流体がバルーン1805、第1のルーメン、及び/または、管状部材1801から注入機構内へ引き戻されるのを防止してもよい。シールは、逆止弁、ドーム弁、及び、自己シール隔膜などの自己シールであってもよい。逆止弁は、リード弁、フラッパ弁、及び、当該技術分野において知られる他の自己シール弁などの弁を含むことができる。少なくとも1つの実施形態において、シールは、管状部材1801内の第1のルーメンに対してシールできる。また、膨張ポート1812は、注入機構を膨張ポート1812に固定するためのロック図示せずを含んでもよい。更に図18A~図18Cを参照すると、ガイドワイヤポート1813がガイドワイヤ図示せずと係合できてもよい。1つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、ガイドワイヤポート1813内に実質的に配置されてもよく、また、管状部材1801の第2のルーメン図示せず内に実質的に配置されてもよい。ガイドワイヤは、制御可能に操作され、変形され、または、撓まされてもよいデバイスまたは機構であってもよい。例えば、制限なく、他の典型的なガイドワイヤデバイスが特許文献1に示されている。前記開示の教示内容は、参照することによりその全体が本願に組み入れられる。1つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、体内へ挿入される様々な工具、バルーン、及び、他の器具の案内を行なうことができる。また、バルーンの外部またはバルーンの内部のガイドワイヤの使用、ガイドワイヤ不使用、異なるステップでのガイドワイヤの使用、異なるステップでのガイドワイヤの引き込み、を含むガイドワイヤの使用に関する変形、または、他の変形が想定し得る。ガイドワイヤポート1813は、ガイドワイヤの一部をガイドワイヤポート1813に固定するためのロック図示せずを含んでもよい。図18A~図18Cを参照すると、管状部材1801の基端1820が注入ポート1812及びガイドワイヤポート1813を含むように示されているが、当業者であれば分かるように、別の実施形態では、前述した図1A~図1Dに示されるYアダプタ図示せずがダイレータアセンブリ1800の管状部材1801の基端1820またはその近傍の部位に固定されてもよい。Yアダプタは、注入機構を膨張ポート1812に固定するために、膨張ポート1812にロック図示せずを含んでもよい。また、Yアダプタは、ガイドワイヤの一部をガイドワイヤポート1813に固定するために、ガイドワイヤポート1813にロック図示せずを含んでもよい。図19A~図19Dを全体的に参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る膨張状態のダイレータアセンブリ1900が示されている。ダイレータアセンブリ1900は、体内の組織を拡張させるための装置であり、管状部材1901とバルーン1905とを含む。図示のように、管状部材1901は、基端1920と、先端1930と、管状部材を貫いて規定される中心軸1950とを有する。ダイレータアセンブリ1800に関して前述したように、先端1930は、身体図示せず内の組織図示せずを穿孔するように構成される尖端1945を含んでもよい。尖端1945は、図示のように、軸1950から1°~89°だけ角度が付けられてもよい。当業者であれば分かるように、尖端1945は、体内の組織を穿孔できる更なる構造を伴って構成されてもよい。例えば、尖端は、矢印形状、針形状であってもよく、または、尖端が体内の組織を穿孔できるようにしてもよい当該技術分野において知られる任意の形状であってもよい。バルーン1905は、体内の組織を拡張させるように構成され、また、前述したようなバルーン1805とほぼ同様であってもよい。図示のように、バルーン1905は膨張状態にある。1つまたは複数の実施形態において、管状部材1901は、少なくとも、この管状部材に別個に形成される第1のルーメン1922及び第2のルーメン1923を含んでもよい。前述したように、管状部材1901の基端1920は、少なくとも、膨張ポート1912及びガイドワイヤポート1913を含んでもよい。前述したように、膨張ポート1912は注入機構図示せずと係合できてもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、流体、例えば前述した液体または気体を、膨張ポート1912を通じて、管状部材1901を貫通して形成される第1のルーメン1922内へ注入して、バルーン1905内へと注入し、バルーン1905を膨張させてもよい。1つまたは複数の実施形態において、注入機構は、前述した流体をバルーン1905から引き出し、それにより、バルーン1905を収縮させてもよい。例えば、これは、注入機構に真空引きさせて流体をバルーン1905から元の第1のルーメン1922及び管状部材1901を通じて注入機構内へと引き戻すことによって達成され得る。また、1つまたは複数の実施形態において、注入機構及び/または管状部材1901は、前述したように、シール図示せず及び圧力計図示せずを含んでもよい。更に図19A~図19Dを参照すると、前述したように、ガイドワイヤポート1913がガイドワイヤ図示せずと係合できてもよい。1つまたは複数の実施形態において、ガイドワイヤは、ガイドワイヤポート1913内に実質的に配置されると共に、管状部材1901の第2のルーメン1923内に実質的に配置されてもよい。ここで、図19A及び図19Cを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリ1900の概略図及びダイレータアセンブリ1900の正面図がそれぞれ示されている。図示のように、第2のルーメン1923は、管状部材1901を完全に貫通して延びてもよく、ガイドワイヤ図示せずを管状部材1901と係合させることができるようにしてもよく、また、ガイドワイヤが、管状部材の基端1920にあるガイドワイヤポート1913を通じて管状部材1901に入り込んで、第2のルーメン1923を通過し、管状部材1901の先端1930で第2のルーメン1923を通じて管状部材1901から抜け出て身体図示せず内に入ることができるようにしてもよい。また、当業者であれば分かるように、本発明の実施形態は、ガイドワイヤを管状部材1901と係合させて管状部材1901の第2のルーメン1923内で受けることができるようにすることのみに限定されない。例えば、管状部材の第2のルーメンは、前述したようなバルーンアセンブリ、トラカール、または、当該技術分野において知られる任意の他の外科用デバイスを受けるように構成されてもよい。図19A及び図19Dを参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るダイレータアセンブリ1900の概略図及びダイレータアセンブリ1900の管状部材1901の断面図がそれぞれ示されている。図示のように、管状部材1901は、この管状部材に別個に貫通して形成される第1のルーメン1922及び第2のルーメン1923を含む。また、図示のように、第1のルーメン1922の断面が略三日月形状であり、第2のルーメン1923の断面の形状が略円形である。当業者であれば分かるように、第1のルーメン1922及び第2のルーメン1923の断面は前述した形状に限定されない。例えば、第1のルーメンの断面は、流体、例えば前述した液体または気体が第1のルーメンを通じて移動できるまたは進行できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。また、第2のルーメンの断面は、前述したようなガイドワイヤ、前述したバルーンアセンブリ、または、当該技術分野において知られる他の外科用デバイスを第2のルーメン内に配置できるようにしてもよい任意の形状であってもよい。例えば、第2のルーメンの断面は、ガイドワイヤ、バルーンアセンブリ、または、当該技術分野において知られる他の外科用デバイスの外径とほぼ適合するような任意の形状であってもよい。本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を持ち上げる方法は、管状部材であって、基端、先端、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップと、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップと、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して持ち上げるステップとを含んでもよい。バルーンは管状部材の一部位に固定されてもよく、また、注入機構がバルーンを膨張させるように構成されてもよい。ガイドワイヤが管状部材と係合するように構成されてもよく、また、ガイドワイヤが管状部材を操作するように構成されてもよい。また、方法は、関節内で管状部材を操作するステップを含んでもよい。前述したようにバルーンを膨張させるステップは、流体、例えば前述した液体または気体をバルーン内へ注入するステップを含んでもよい。また、方法は、バルーンの周囲にシースを配置して設けるステップと、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されると直ぐにシースを除去するステップとを含んでもよい。更に、バルーンを膨張させることにより、バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して大腿骨頸部から持ち上げることができる。また、バルーンは、前述したように、関節内でのバルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。また、方法は、関節内でバルーンを収縮させるステップと、管状部材を関節内から除去するステップとを含んでもよい。また、方法は、管状部材と係合されるシースロックを含み、シースロックを管状部材から離脱させるステップと、シースを管状部材の軸と平行な方向で管状部材に沿って移動させるステップであって、バルーンがシースから露出されるステップとを含んでもよい。更に、方法は、シーストリガを有するシースを含み、シースが管状部材の軸と平行な方向で管状部材に沿って移動するようにシーストリガを移動させるステップであって、バルーンがシースから露出されるステップとを含んでもよい。また、方法は、ハンドルを有するガイドワイヤを含み、ハンドルが係合ラッチを含み、ガイドワイヤの係合ラッチが管状部材の係合部材と係合するように構成される。また、方法は、ガイドワイヤのハンドルの係合ラッチを管状部材の係合部材から離脱させるステップと、ガイドワイヤを管状部材から離脱させるステップを含んでもよく、ガイドワイヤを管状部材から離脱させるステップは、ガイドワイヤを管状部材内から除去する、例えば引き出すステップを含む。最後に、方法は、スキンパッドを身体の外側組織表面の近傍間に配置するステップと、クランプをスキンパッドに対して固定するステップとを含んでもよい。本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を持ち上げるためのキットは、基端及び先端を有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤとを含んでもよい。注入機構は、バルーンを膨張させるように構成されてもよく、また、ガイドワイヤは、管状部材を操作するように構成されてもよい。更に、バルーンは、略腎臓形状を成してもよく、大腿骨頸部と係合して関節内の組織を持ち上げるように構成されてもよい。最後に、バルーンの外面はテクスチャード加工された表面であってもよい。本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を拡張させる方法は、管状部材であって、基端、先端、及び、管状部材を貫いて規定される中心軸とを有する管状部材を用意するステップと、管状部材の先端を関節内へ挿入するステップと、関節内でバルーンを膨張させ、それにより、バルーンを関節内へ挿入する前に組織を該組織の位置に対して拡張させるステップとを含んでもよい。バルーンが管状部材の第1の部位に固定されてもよく、バルーンの少なくとも一部が関節内に配置されてもよく、また、注入機構がバルーンを膨張させるように構成されてもよい。管状部材の先端は、体内の組織を穿孔するように構成される尖端を備える。また、方法は、ガイドワイヤを管状部材内及び関節内へ挿入するステップを含んでもよく、ガイドワイヤは管状部材と係合するように構成される。前述したようにバルーンを膨張させるステップは、流体、例えば前述した液体または気体を関節内のバルーン内へ注入するステップを含んでもよい。また、バルーンを膨張させることにより、バルーンを関節内へ挿入する前に、嚢組織を該嚢組織の位置に対して拡張させることができる。また、バルーンは、前述したように、バルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。また、方法は、関節内でバルーンを収縮させるステップを含んでもよく、バルーンを収縮させるステップは、バルーン内から流体を除去するステップを備える。また、方法は、ガイドワイヤが関節内にとどまった状態で管状部材を関節から除去するステップを含んでもよい。本明細書中に開示される実施形態に係る、体内の組織を拡張させるためのキットは、基端及び先端を有する管状部材と、管状部材と係合するように構成されるバルーンと、管状部材と係合するように構成される注入機構と、管状部材と係合するように構成されるガイドワイヤとを含んでもよい。管状部材の先端は、体内の組織を穿孔するように構成される尖端を含んでもよい。注入機構は、バルーンを膨張させるように構成されてもよい。更に、バルーンは、関節内の組織を拡張させるように構成されてもよく、また、関節内でのバルーンの膨張時にかなり硬質になってもよい。最後に、バルーンの外面はテクスチャード加工された表面であってもよい。図20を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係るシース2010を伴うバルーンアセンブリ2000が示されている。バルーンアセンブリ2000は、体内の組織を持ち上げるための装置であり、管状部材図示せずと、該管状部材を貫いて成る中心軸とを含む。図示のように、バルーンアセンブリ2000は、管状部材の周囲と管状部材の先端に固定されてもよい収縮されたバルーン図示せずの周囲とに配置されるシース2010を有する。シース2010が管状部材及び収縮されたバルーンの周囲に配置されると、シース2010は、身体図示せず内へのバルーンアセンブリ2000の送出を助けることができる。1つまたは複数の実施形態において、シース2010の先端2030は、体内へのバルーンアセンブリ2000の送出を助けるために、斜めになったまたは角度がついた端部であってもよい。例えば、図示のように、シース2010の先端2030は、体内の組織中へのシース2010、管状部材、及び、バルーンの送出を手助けするように角度が付けられてもよい。1つまたは複数の実施形態では、シース2010の先端2030が45°の角度でカットされてもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、シース2010の先端2030は、管状部材の中心軸からまたはシース2010の中心軸から、1°~89°の任意の角度を含む45°よりも大きいまたは小さい角度で傾けられてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態では、シース2010の先端2030が15°の角度にカットされてもよい。あるいは、1つまたは複数の実施形態では、シース2010の先端2030が75°の角度にカットされてもよい。更に、図示のように、1つまたは複数の実施形態において、シース2010の先端2030は、シース2010の先端2030が体内の組織中へのシース2010の送出を手助けできるが必ずしも組織を穿孔しないように平坦な先端を有してもよい。前述したように、バルーンアセンブリ2000は管状部材内で受けられてもよいガイドワイヤ2007を含んでもよく、その場合、ガイドワイヤは、管状部材を操作し、変形し、または、撓ませるようになっていてもよい。図示のように、ガイドワイヤ2007がハンドル2008を含んでもよい。ガイドワイヤ2007のハンドル2008は、ガイドワイヤ2007を保持して操作するための把持領域をユーザに与えてもよい。また、図示のように、バルーンアセンブリ2000が注入機構2009を含んでもよい。図示のように、注入機構2009は、停止弁2039を含んでもよく、チューブ図示せずによって管状部材に接続されてもよい。当業者であれば分かるように、チューブは、柔軟または硬質であってもよく、当該技術分野において知られる任意の材料から形成されてもよい。例えば、チューブは、柔軟なゴムまたはプラスチックのチューブであってもよい。あるいは、チューブは、硬質プラスチック、または、当該技術分野において知られる他の硬質材料から形成されてもよい。前述したように、注入機構2009は、シリンジ、ポンプ、プランジャ、または、当該技術分野において知られる流体、例えば液体または気体を注入することができる任意のデバイスまたは機構のうちの1つであってもよい。1つまたは複数の実施形態において、流体、例えば前述した液体または気体は、注入機構2009によって管状部材内へ及びバルーンの内部へ注入されて、バルーンを膨張させてもよい。停止弁2039は、注入機構2009へと戻る流体の逆流を防止するために使用されてもよく、また、バルーン内の流体圧を維持するのに役立つべく使用されてもよい。当業者であれば分かるように、停止弁2039は、所定の方向の流体の流れを防止できる任意の弁、デバイス、または、機構であってもよい。図21を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る係合位置にあるガイドワイヤ2107のハンドル2108の係合ラッチ2152の斜視図が示されている。図示のように、係合ラッチ2152は、ガイドワイヤ2107のハンドル2108に結合されてもよく、また、第1の端部2143と、第2の端部2144と、係合ラッチ2152の第2の端部2144付近の部位から延びる戻り止め図示せずとを含んでもよい。1つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ2152の戻り止めは、ガイドワイヤ2107のハンドル2108が中心軸と平行な方向で管状部材2101から離れるように移動するのを防止してもよい。言い換えると、係合ラッチ2152の戻り止めは、ガイドワイヤ2107が管状部材2101から引き出されるのを防止してもよい。1つまたは複数の実施形態において、係合ラッチ2152は、管状部材2101の係合部材図示せずと係合するように構成されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、管状部材2101の係合部材は、管状部材2101の基端付近の部位に配置されてもよい。図示のように、ガイドワイヤ2107のハンドル2108の係合ラッチ2152は、管状部材の係合部材と係合される。1つまたは複数の実施形態では、ガイドワイヤ2107のハンドル2108の係合ラッチ2152がシーソー型の機構であってもよく、それにより、係合ラッチ2152の第1の端部2143を第1の方向に移動させると、係合ラッチ2152の第2の端部2144が第1の方向と反対の第2の方向に移動する。例えば、1つまたは複数の実施形態では、係合ラッチ2152の第1の端部2143を押圧することにより、係合ラッチの第2の端部2144が管状部材2101の係合部材から離脱してもよい。1つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、係合ラッチ2152及び係合ラッチ2152の戻り止めがもはや係合部材と接触しない。従って、1つまたは複数の実施形態において、離脱位置では、ガイドワイヤ2107を係合ラッチ2152と共に管状部材2101から引き出すことができる。図22を参照すると、本明細書中に開示される実施形態に係る大腿骨頸部2296と係合されるバルーン2205の斜視図が示されている。図示のように、バルーン2005は、完全に膨張されて、大腿骨頸部2296と係合される。1つまたは複数の実施形態では、バルーン2205が略三日月形状を成してもよい。しかしながら、当業者であれば分かるように、バルーン2205は、大腿骨頸部2296と係合するように構成される様々な形状に形成されてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205は、略ソーセージ形状、腎臓形状、または、豆形状を成してもよい。また、図示しないが、1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205は、ナイロンメッシュなどの織物メッシュで補強されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、織物メッシュ補強は、バルーン2205がより高い圧力を維持できるようにしてもよい。また、1つまたは複数の実施形態では、バルーン2205と任意の骨、組織、または、体内の領域との間にコントラストを形成するために、バルーン2205の材料が、蛍光色、対比色、例えばオレンジ色を有してもよい。当業者であれば分かるように、バルーン2205の色は、任意の骨、組織、または、体内の領域に対してコントラストを成してもよい任意の色であってもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205は、青色、黒色、黄色、緑色、あるいは、バルーン2205と任意の骨、組織、または、体内の領域との間に何らかのコントラストを形成してもよい当該技術分野において知られる任意の他の色であってもよい。あるいは、1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205の材料は、透明または半透明であってもよく、また、バルーン2205と任意の骨、組織、または、体内の領域との間にコントラストを形成するために着色流体または着色剤を伴う流体が充填されてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205の材料は、透明または半透明であってもよく、また、青色、黒色、黄色、緑色、あるいは、任意の骨、組織、または、体内の領域とコントラストを成してもよい当該技術分野において知られる任意の他の色である着色流体または着色剤を伴う流体が充填されてもよい。図示のように、バルーン2205は管状部材2201に結合され、管状部材2201は、該管状部材2201の周囲に配置されるシース2210を有する。図示のように、シース2210は、引き込み位置にあって、バルーン2205を露出させている。前述したように、シース2210は、体内へのバルーン2205の送出を助けるために使用されてもよい。1つまたは複数の実施形態において、バルーン2205は、体内に位置されると、膨張されてもよく図示のように、体内の組織を操作するまたは拡張させるために使用されてもよい。組織のこの操作または拡張は、大腿骨頸部2296近傍の体内の他の領域を露出させることができるようにしてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、膨張されたバルーン2205は、部位2297への器具のアクセスを可能にしてもよい。1つまたは複数の実施形態において、膨張されたバルーン2205は、当該技術分野において知られる任意の外科用器具を含む器具が大腿骨頸部2296近傍の身体にアクセスできるようにしてもよく、体内の領域、例えば部位2297で処置を行なうことができるようにしてもよい。例えば、1つまたは複数の実施形態において、部位2297は、外科用器具によりアクセスされて削り落とされまたは身体から部分的に除去されてもよい。前述した本発明の態様は、関節を含む外科的処置に適用されてもよいが、当業者であれば分かるように、本発明のこれらの態様が身体の他の領域に同様に適用されてもよい。例えば、本発明の態様は、膝関節、例えば脛骨、大腿骨、膝蓋骨、及び、周囲の組織、腱、筋肉、及び、靭帯、例えば、ACL、PCL、MCL、並びに、膝蓋腱に適用されてもよい。例えば、膝蓋腱及びMCLは、脛骨/大腿骨にアクセスするために本発明の態様に従って持ち上げられてもよい。また、肩、手首、及び、足関節の全ては、周囲の組織、腱、筋肉、及び、靭帯を有する様々な骨を含む。本発明の態様は、作業空間、視覚化を得て特定の対象領域にアクセスするために持ち上げられる必要があるこれらの関節領域に存在する組織、筋肉、腱、及び、靭帯に適用され得る。好適には、本明細書中に開示される実施形態は、体内で操作され得る操作可能バルーンアセンブリを提供できる。また、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、開腹手術中及び低侵襲手術中に、組織間に空間を形成して視覚化を向上させるため、また、作業空間を増大させるために、組織を拡張させるまたは分離させることができてもよい。本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、外科医が、体内の小さい緊密な潜在的空間内へと操作することができると共に、それらの空間を既存の空間へと安全に、容易に、制御可能に変えることができ、それにより、適切な組織を安全に視覚化して手術できるようにしてもよい。これらのタイプの空間を体内に形成することにより、作業空間及び視覚化を向上させるために邪魔にならない所に移動されるべき骨などの硬組織または軟組織平面のいずれかの組織の選択的引き込みを行なうことができてもよい。体内の幾つかの関節及び空間は他よりも小さいため、本明細書中に開示される実施形態に係るバルーンアセンブリは、これらの領域にアクセスしてこれらの領域内の組織及び筋肉を持ち上げる及び/または分離するために必要な機動性を低侵襲的態様で与えることができる。限られた数の実施形態に関して実施形態を説明してきたが、この開示の利点を有する当業者であれば分かるように、本明細書中に開示される実施形態の範囲から逸脱しない他の実施形態を考え出すことができる。従って、本明細書中に開示される実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるべきである。