像担持体と、前記像担持体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像形成手段により形成された静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成するトナー担持体と、前記静電潜像形成手段により形成されたトナー像の画像濃度を検知する画像濃度検知手段と、前記静電潜像形成手段により画像濃度制御用の基準静電潜像を形成し、形成した基準静電潜像を前記トナー担持体により画像濃度制御用の基準トナー像とし、前記画像濃度検知手段により前記基準トナー像の画像濃度を検知し、前記画像濃度検知手段の検知結果に基づいて、前記トナー担持体へトナーを補給するトナー補給手段と、を有する画像形成装置において、前記基準トナー像の形成時の前記トナー担持体の回転速度を、通常画像の形成時の前記トナー担持体の回転速度より速くする制御を行う第1の制御部を有することを特徴とする画像形成装置。像担持体と、前記像担持体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像形成手段により形成された静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成するトナー担持体と、前記静電潜像形成手段により形成されたトナー像の画像濃度を検知する画像濃度検知手段と、前記静電潜像形成手段により画像濃度制御用の基準静電潜像を形成し、形成した基準静電潜像を前記トナー担持体により画像濃度制御用の基準トナー像とし、前記画像濃度検知手段により前記基準トナー像の画像濃度を検知し、前記画像濃度検知手段の検知結果に基づいて、前記トナー担持体へトナーを補給するトナー補給手段と、を有する画像形成装置において、前記基準トナー像の形成時に前記静電潜像形成手段が前記トナー担持体に印加する現像バイアスを、通常画像の形成時に前記静電潜像形成手段が前記トナー担持体に印加する現像バイアスより大きくする制御を行う第2の制御部を有することを特徴とする画像形成装置。像担持体と、前記像担持体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像形成手段により形成された静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成するトナー担持体と、前記静電潜像形成手段により形成されたトナー像の画像濃度を検知する画像濃度検知手段と、前記静電潜像形成手段により画像濃度制御用の基準静電潜像を形成し、形成した基準静電潜像を前記トナー担持体により画像濃度制御用の基準トナー像とし、前記画像濃度検知手段により前記基準トナー像の画像濃度を検知し、前記画像濃度検知手段の検知結果に基づいて、前記トナー担持体へトナーを補給するトナー補給手段と、を有する画像形成装置において、前記基準トナー像の形成時の前記トナー担持体の回転速度を、通常画像の形成時の前記トナー担持体の回転速度より速くする制御を行い、前記基準トナー像の形成時に前記静電潜像形成手段が前記トナー担持体に印加する現像バイアスを、通常画像の形成時に前記静電潜像形成手段が前記トナー担持体に印加する現像バイアスより大きくする制御を行う第3の制御部を有することを特徴とする画像形成装置。前記トナー担持体の回転速度Vsを変更しながら基準トナー像の濃度Dpを測定し、回転速度Vsの変化に対する濃度Dpの変化ΔDp/ΔVsが所定の値より小さくなる現像スリーブ回転速度を決定する第1のモードを有し、前記基準トナー像の形成時の前記トナー担持体の回転速度は、前記第1のモードで決定した現像スリーブ回転速度とすることを特徴とする請求項1又は3に記載の画像形成装置。現像バイアスVppを変更しながら基準トナー像の濃度Dpを測定し、現像バイアスVppの変化に対する濃度Dpの変化ΔDp/ΔVppが所定の値より小さくになる現像バイアスを決定する第2のモードを有することを特徴とする請求項2又は3に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献2では、インダクタンスセンサを設ける必要があり、コストがかかる。そこで本発明は、パッチ画像の現像特性の変動を抑制することで、コストをおさえつつ、画像劣化やトナー飛散を抑制することができる画像形成装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明に係る画像形成装置の代表的な構成は、像担持体と、前記像担持体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像形成手段により形成された静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成するトナー担持体と、前記静電潜像形成手段により形成されたトナー像の画像濃度を検知する画像濃度検知手段と、前記静電潜像形成手段により画像濃度制御用の基準静電潜像を形成し、形成した基準静電潜像を前記トナー担持体により画像濃度制御用の基準トナー像とし、前記画像濃度検知手段により前記基準トナー像の画像濃度を検知し、前記画像濃度検知手段の検知結果に基づいて、前記トナー担持体へトナーを補給するトナー補給手段と、を有する画像形成装置において、前記基準トナー像の形成時の前記トナー担持体の回転速度を、通常画像の形成時の前記トナー担持体の回転速度より速くする制御を行う第1の制御部を有することを特徴とする。本発明によれば、パッチ画像の現像特性の変動を抑制することで、コストをおさえつつ、画像劣化やトナー飛散を抑制することができる画像形成装置を提供することを目的とする。[第1実施形態]本発明に係る画像形成装置の第1実施形態について、図を用いて説明する。図1は本実施形態に係る現像装置の構成図である。図2は本実施形態に係る画像形成装置の構成図である。図2に示すように、本実施形態の画像形成装置1000は、中間転写ベルト81の上方に、ほぼ同様の構成をもつ4個の画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdを直列状に配置している。中間転写ベルト81は、駆動ローラ37、テンションローラ38、2次転写内ローラ39によって張架されている。図1、図2に示すように、画像形成部Pa~Pdにおいて、感光ドラム像担持体11a~1dは、帯電ローラ静電潜像形成手段1111a~11dによりバイアス電圧を印加され、一様に帯電する。帯電した感光ドラム1a~1dは、スキャナ部静電潜像形成手段1212a~12dにより画像情報に応じたレーザ光を照射され、静電潜像が形成される。静電潜像は、現像装置22a~2dにより、非磁性トナーと磁性キャリアを有する二成分現像剤を用いて、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像として現像される。画像形成部Pa~Pdにて形成された各色のトナー像は、感光ドラム1a~1dと中間転写ベルト81とのニップ部1次転写部T1a~T1dにて、1次転写ローラ1414a~14dにより、中間転写ベルト81に重ねて1次転写される。1次転写後に感光ドラム1aに残留した転写残トナーは、クリーニング器1515a~15dにより除去される。なお、本実施形態では、感光ドラム1aの回転速度を300mm/sとした。また、バイアス電圧は、直流電圧:-700Vと交流電圧:1.5kVppを重畳して印加した。一方、給送カセット60から取り出されたシートPは、給送ローラ36、搬送ローラ41により搬送され、中間転写ベルト81と2次転写ローラ40とのニップ部2次転写部T2にて、トナー像を転写される。トナー像を転写されたシートPは、定着装置90により加熱、加圧され、トナー像を定着され、画像形成装置1000の外へ排出される。2次転写後に中間転写ベルト81上に残留した転写残トナーは、クリーニング器50により除去される。現像装置2現像装置2a~2dは、同様の構成であるため、現像装置2aについて説明する。図1に示すように、現像装置2aは、隔壁213aによって、現像室212aと攪拌室211aとに区画されている。現像室212aには、非磁性の現像スリーブトナー担持体232aが配置されている。現像スリーブ232a内にはマグネット磁界発生手段231aが固定配置されている。現像室212aには、第1搬送スクリュー現像剤攪拌搬送手段222aが配置されている。攪拌室211aには、第2搬送スクリュー現像剤攪拌搬送手段221aが配置されている。第1搬送スクリュー222aは、現像室212aの現像剤を攪拌搬送する。第2搬送スクリュー221aは、トナー補給槽トナー補給手段271aからトナー補給スクリュートナー補給手段272aにより供給されたトナーと、すでに現像装置2a内にある現像剤とを攪拌搬送し、現像剤のトナー濃度を均一化する。隔壁213aには、紙面に直交する方向において手前側と奥側の端部に、現像室212aと攪拌室211aとを相互に連通させる現像剤通路が形成されており、現像剤が循環する。第1搬送スクリュー222aで攪拌された二成分現像剤は、汲み上げ磁極N3の磁力で拘束され、現像スリーブ232aの回転により搬送される。そして、現像剤は、ある一定以上の磁束密度を有するカット磁極S2で十分に拘束され、磁気ブラシを形成しつつ搬送される。磁気ブラシは、規制ブレード25aで磁気穂が穂切りされることにより現像剤層厚を適正化され、搬送用磁極N1と現像スリーブ232aの回転に伴って感光ドラム1aと対向した現像領域に搬送される。そして、現像領域にある現像磁極S1によって磁気穂を形成し、現像スリーブ232aに印加される現像バイアスにより感光ドラム1a上の静電潜像にトナーのみが転移し、感光ドラム1a表面に静電潜像に応じたトナー像が形成される。制御部100制御部第1の制御部、第2の制御部、第3の制御部100は、CPU101、ROM102、RAM103を有している。CPU101に接続されたROM102には、スリーブ回転駆動回路233a、現像バイアス電源281a、補給モータ駆動回路273aを制御する制御データが記憶されている。本実施形態では、現像スリーブ232aの回転速度は450mm/sに設定されており、CPU101がスリーブ回転駆動回路233aを介して可変制御する。また、現像スリーブ232aには、現像バイアス電源281aから、直流電圧DevDC=-600Vと交流電圧DevAC=1.3KVppを重畳した現像バイアス電圧を用いており、CPU101が、現像バイアス電源281aを介して現像バイアス電圧を可変制御する。また、CPU101が、補給モータ駆動回路273aを介してトナー補給スクリュー272aの回転を制御し、トナー補給量を制御する。トナー補給制御静電潜像の現像により現像装置2a内の現像剤のトナー濃度が低下するため、トナー補給制御パッチ検ATRを行う。トナー補給制御において、まず、CPU100は、連続画像形成中は、感光ドラム1上の出力する画像の間にある非画像領域画像間に、画像濃度検知用の画像パターンであるパッチ潜像画像濃度制御用の基準静電潜像を形成する。本実施形態では、パッチ潜像形成時の感光ドラム1a上の表面電位を-500Vになるように制御し、現像バイアス:-600V間の電位差:100Vで現像を行うようにした。そして、パッチ潜像の表面電位を表面電位センサ13aで検知し、検知した値が一定になるようにスキャナ部12aのレーザ光の強度Lを制御する。レーザ光の強度Lは、0~255の範囲で変更することができ、レーザ光の強度Lを変更することで、静電潜像の電位を変化させる。本実施形態では、レーザ光強度:Lを0~255に変更したときの表面電位センサ13aの値をVLとするVL=0~VL=255。そして、パッチ潜像を現像したパッチ画像基準トナー像Qの画像濃度をパッチ検センサ画像濃度検知手段26aにより検知する。パッチ検センサ26aは、感光ドラム1に対向して配置され、感光ドラム1a上に形成されたトナー像からの反射光量を検知し、トナー像の画像濃度を光学的に検知する。パッチ検センサ26aの検知結果は、CPU100に入力され、ROM102に記録されている濃度変換テーブルを用いてパッチ濃度を計算し、所望な濃度反射光量が得られると推定される補給トナー量の補正量を求める。そして、求めた補正量に基づいて、制御部100、補給モータ駆動回路273a、トナー補給スクリュー272aにより、トナー補給槽271aから現像装置2aにトナーを補給する。これにより、現像剤のトナー濃度を可及的に一定に制御し、画像濃度を可及的に一定に制御する。具体的には、最初に、イニシャライズモードとして、初期の現像剤でのパッチ画像Qの濃度Dpinitを測定し、RAM103に記録するパッチ検初期化。画像形成装置稼動中においては、このパッチ画像Qの濃度DpがDpinitになるようにトナー補給を行う。例えば、初期の現像剤でのパッチ画像Qの濃度Dpinit=400で、画像形成装置がX枚目に出力した際に測定したパッチ画像Qの濃度:DpX=350の場合は、パッチ画像Qの濃度は初期より薄くなっていることを示している。本実施形態では、濃度Dpinit=400のときは、感光ドラム1上のトナー量は0.30mg/cm2であり、DpX=350になった場合の感光ドラム1上のトナー量は、0.26mg/cm2と低下している。ROM102には、DpXと感光ドラム1上のトナー量の関係は予め記録されている。DpX=350の場合は、パッチ画像の濃度をDpinit=400にまで戻す必要があるため、X1枚目にはトナー補給を行う必要がある。X1枚目でのトナー補給量:MX1は、Dpinit、DpXとROM102に予め記録されている補給係数:M基準を用いて、以下のように決定される。MX1=Dpinit-DpX×M基準式1式1より、MX1>0の場合には、パッチ画像Qの濃度は初期より薄くなっており、式1で決定された分のトナー補給が実施される。MX1≦0の場合には、パッチ画像Qの濃度は初期より薄くなっていないため、トナー補給は実施されない。以上の制御でトナー補給を行う。従来のトナー補給制御従来のトナー補給制御は、図3に示すように、画像間に1つのパッチ潜像を常に同じ潜像条件で形成し、パッチ画像を形成していた。パッチ潜像を常に同じ潜像条件で行えば、現像特性と現像剤の状態が同じであれば、現像されたパッチ画像のトナー濃度は同じになる。しかし、パッチ画像の現像特性が変動してしまうと、トナーの帯電特性Q/Mを適正な範囲に制御できないケースがある。図4に具体的な検証結果を示す。図4aは出力枚数とパッチ画像現像効率を示す図である。図4bは出力枚数とパッチ検センサ26aの検知結果を示す図である。図4cは出力枚数と感光ドラム1上のトナー像のトナー帯電特性:Q/Mを示す図である。図4dは出力枚数と現像剤のトナー濃度:TD比の推移を示す図である。この検証時の現像スリーブ232aの回転速度は、450mm/sである。出力画像としては、画像比率最大画像濃度に対するトナー消費割合が2の画像を出力している。ここで、パッチ画像現像効率とは、パッチ画像現像効率={パッチ画像電位-パッチ潜像電位}/{VdevDC-パッチ潜像電位}で定義される指数である。パッチ画像電位がVdevDCになれば、パッチ画像現像効率は100になり、パッチ潜像は完全にトナーで充填されていることを示している。VdevDCは、現像バイアスの直流電圧である。図4aに示すように、パッチ画像の現像特性であるパッチ画像現像効率は、初期に80程度であり、出力されるにつれて低下している。この状態でパッチ画像の画像濃度を維持するため、トナー帯電特性Q/Mを下げるしかなく、トナー補給によりTD比を上げることでQ/Mを低下させている。結果として、図4cに示すように、Q/Mは、初期の-25μC/g程度から、2000枚通紙時の-17μC/g程度に低下してしまっている。現像スリーブ回転速度とパッチ画像現像効率の関係図5aは初期状態と2000枚通紙時における、現像スリーブ回転速度とパッチ画像現像効率の関係を示す図である。図5aに示すように、初期状態、2000枚通紙時の両方とも、現像スリーブ232aの回転速度現像スリーブ回転速度が増加すると、パッチ画像現像効率が向上している。これは、現像スリーブ回転速度が上がることで、現像領域を通過する現像剤の量が増え、現像効率が向上するためである。また、現像スリーブ回転速度が450mm/sのとき、パッチ画像現像効率は、初期状態の80程度から、2000枚通紙時の55程度まで減少している。これは、現像剤中のトナーが劣化し、トナーとキャリアの離型性が悪くなるためである。現像スリーブ回転速度を上げることで、2000枚通紙時のパッチ画像現像効率を、初期状態のパッチ画像現像効率に近づけることができる。現像スリーブ回転速度:750mm/sの時は、初期状態、2000枚通紙時の状態共に、パッチ画像現像効率をほぼ100にすることができ、パッチ画像現像効率の変化を防ぐことができる。パッチ画像現像効率の変化を防ぐことで、Q/Mの変化も防ぐことができ、図4cのようなQ/Mの低下を防ぐことができる。パッチ画像形成時に現像スリーブ回転速度を上げることでパッチ画像現像効率を安定化させることができることを示した。しかし、画像形成時においては現像スリーブ回転速度を上げることで、効果もあるが弊害も出てくる。図5bは現像スリーブ回転速度と各種項目の良化、悪化関係を示した図である。図5bに示すように、現像スリーブ回転速度が上がると、パッチ検、画像濃度は安定するが、画像粒状性がさつき感、横ライン再現性、トナー飛散、現像剤寿命が悪化する。画像濃度を安定化させる手法としては、潜像状態を変化させることで、画像濃度低下を防ぐことができる特開2007-78896号公報参照。このため、画像形成時においては、現像スリーブ回転速度は上げない方が有利である。トナー飛散、現像剤寿命については、パッチ画像形成時にも関係するが、パッチ画像形成時と画像形成時では、現像装置2aの駆動時間が大きく異なる。具体的には、パッチ画像形成時は、パッチ検センサ26aでパッチ画像の画像濃度が検知できれば良いので、パッチ画像の長さは、20mm程度あれば良い。しかし、画像形成時は、A4横でも210mm必要である。このため、パッチ画像形成時は現像装置2aの駆動時間が短く、トナー飛散、現像剤寿命への影響は小さいため、パッチ画像形成においては、現像スリーブ回転速度は上げた方が有利である。本実施形態における現像スリーブ回転速度の制御そこで、上述したパッチ画像現像効率の低下を抑制するため、本実施形態では、トナー補給制御パッチ検ATR用のパッチ画像形成時のみ現像スリーブ回転速度を上げ、画像形成時においては、現像スリーブ回転速度は上げないようにしている。図6に、図4と同一の画像出力モードにおける、パッチ画像形成時のみ現像スリーブ回転速度を750mm/sに上げた場合の効果検証結果を示す。図6に示すように、現像スリーブ回転速度が750mm/sの場合には、パッチ画像現像効率は100近傍を維持できている。このため、パッチ検画像濃度の変化は、Q/Mの変化によってのみ生じる。このため、パッチ検画像濃度を一定に保つことで、Q/Mは-25μC/g近傍を維持でき、本実施形態の効果は実証された。レーザ光強度と画像濃度の関係次に、図7に、図4と同一モードにおける、レーザ光強度と画像濃度の関係を示す。図7bの破線に示すレーザ光強度が一定の場合は、図7aの破線に示すように、画像濃度が低下してしまっている。これは、画像形成時は現像スリーブ回転速度を上げないため、現像効率の低下してしまっているためである。一方、図7bの実線に示すように、レーザ光強度を出力枚数に応じて上げた場合、静電潜像が深くなることで、図7aの実線に示すように、画像濃度が上がり、画像濃度を安定させることができる。本実施形態におけるレーザ光強度の制御そこで、本実施形態では、画像濃度を検知し、検知結果に基づいてレーザ光強度を変更し、画像濃度を安定させる。ここで、本実施形態では、現像スリーブ回転速度を通常画像形成より早い750mm/sに上げているため、パッチ検ATRに用いるパッチ画像の濃度は、通常画像の濃度と異なることがある。そこで、本実施形態では、図8に示すように、パッチ検ATR用のパッチ画像の他に、濃度調整用のパッチ画像を、通常画像形成時と同じ現像スリーブ回転速度450mm/sで形成する。これにより、画像形成時の濃度を検知できる。そして、濃度調整用のパッチ画像の画像濃度が一定になるようにレーザ光強度を変更することで、図7に示すように、画像濃度の低下を抑制できる。図9は本実施形態に係るパッチ検ATR用のパッチ画像、濃度調整用のパッチ画像を用いたレーザ光強度の変更のフローチャートである。図9に示すように、まず、X枚目の画像形成終了後に、現像スリーブ回転速度を450mm/sから750mm/sに変更するS-1。その後に、パッチ検ATR用のパッチ画像を形成し、パッチ検センサ26aで検知するS-2。その後に、現像スリーブ回転速度を750mm/sから450mm/sに変更しS-3、濃度調整用のパッチ画像を形成し、パッチ検センサ26aで検知するS-4。その検知結果に基づき、レーザ光強度を変更しS-5、次のX1枚目の画像形成に移る。なお、本発明は、レーザ光強度により画像濃度を安定させるものに限定されるものではない。例えば、帯電ローラ11aや現像スリーブ232aへの印加バイアスを変更することにより、静電潜像を深くし、画像濃度を安定させてもよい。また、本実施形態では、画像濃度を検知してレーザ光強度を変更しているが、現像効率の低下を予測して、レーザ光強度を変更しても良い。効果上述のごとく、現像スリーブ回転速度を上げてパッチ検ATR用のパッチ画像を形成し、通常の画像形成時と同じ現像スリーブ回転速度で、濃度調整用のパッチ画像を形成する。そして、それぞれの検知結果に基づいて、トナー補給、レーザ光強度を制御する。これにより、パッチ画像の現像特性の変動を抑制でき、コストをおさえつつ、画像劣化やトナー飛散を抑制することができる。[第2実施形態]次に本発明に係る画像形成装置の第2実施形態について図を用いて説明する。上記第1実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。上記第1実施形態では、パッチ検ATR用のパッチ画像の形成時の現像スリーブ回転速度を750mm/sに固定としたが、現像装置の個体差によって、最適な現像スリーブ回転速度を変える必要がある場合がある。そこで、本実施形態においては、パッチ検初期化の際に、パッチ画像形成時の現像スリーブ回転速度の決定するパッチ画像現像時スリーブ回転速度決定モード第1のモードを実行する。そして、決定した値をパッチ画像形成時の現像スリーブ回転速度とする。図10aに、現像スリーブ232aと感光ドラム1a間距離SDギャップが250um、350um、450umの際の現像スリーブ回転速度とパッチ画像の画像濃度の関係を示す。SDギャップは画像形成装置を製造する際に、様々な部品公差などにより個体差が生じるものである。図10aより、SDギャップが広がることにより、パッチ画像現像効率は低下し、結果としてパッチ画像の画像濃度が低下していることがわかる。また、現像スリーブ回転速度を上げた際に、パッチ画像の画像濃度が400近傍の安定領域に達する回転速度がSDギャップによって異なることがわかる。図10aより、SDギャップが250umのときにはパッチ画像現像効率が良い現像スリーブ回転速度でも、SDギャップが450umのときにはパッチ画像現像効率は良くない場合が存在することになる。どんなSDギャップでもパッチ画像現像効率が十分良い値になるように、現像スリーブ回転速度がとても早い設定値にしても良いが、あまりに早くしすぎると、図5bに示したトナー飛散や現像剤劣化が発生し、パッチ画像形成時の短い時間であってもその影響が大きくなる恐れがある。例えば、現像スリーブ回転速度が900mm/sを越える場合は、画像形成時の現像スリーブ回転速度の2倍以上速く回転することになり、パッチ画像形成時の短い時間であっても、トナー飛散によるその影響が大きくなる恐れがある。よって、パッチ画像現像効率が十分良い現像スリーブ回転速度の中で、できるだけ現像スリーブ回転速度を下げられる方が良い。本実施形態では、現像スリーブ回転速度の範囲は450mm/s~900mm/sとしている。本実施形態では、現像スリーブ回転速度が900mm/sであれば、SDギャップが450umでかつ耐久剤のときでもパッチ画像の画像濃度が400近傍の安定領域に達することができる。そこで、本実施形態では、パッチ検初期化の際に、現像スリーブ回転速度を変更しながらパッチ画像の画像濃度を測定し、その結果よりパッチ画像現像効率が十分良い現像スリーブ回転速度を決定するパッチ画像現像時スリーブ回転速度決定モードを実施する。ここで決定された現像スリーブ回転速度をパッチ画像形成時に用いることで、画像形成装置の個体差によらず、安定したパッチ検ATR制御を行う事ができる。図11はパッチ画像現像時スリーブ回転速度決定モードのフローチャートである。図11に示すように、パッチ検初期化が実施された際に、まず現像スリーブ回転速度Vsを変更しながらパッチ検画像を形成し、そのパッチ検画像濃度Dpをパッチ検センサ26で測定し、RAM103に記録するS-21。本実施形態では、現像スリーブ回転速度Vsの変更ピッチ△Vsは、10mm/sで実施した。S-21で得られた結果を図10bに示す。次に、図10bの曲線の傾きである現像スリーブ回転速度Vsの変更ピッチ△Vsに対するパッチ検画像濃度Dpの変化△Dp/△Vsを算出するS-22。△Dp/△Vsがほぼ0であれば、パッチ画像現像効率は100近傍に達していることを示しており、現像スリーブ回転速度Vsはこの範囲に設定をする必要がある。ただし、パッチ検センサ26の読み取り誤差などの要因で、△Dp/△Vs=0になることはまず在り得ない。そこで、本実施形態では、|△Dp/△Vs|<A所定の値になる領域を現像スリーブ回転速度の設定範囲を決定するS-23。なお、本実施形態では、パッチ検センサ26の読み取り誤差などを考慮し、A=0.5としたが、他の数値にしても構わない。本実施形態では、パッチ検画像濃度が395~405であれば、測定系として誤差範囲内と判断しており、△Vsは10mm/sであるため、A=0.5とした。Aを大きくしすぎた場合、パッチ画像現像効率は100近傍に達していない状態でも現像スリーブ回転速度が設定されてしまう恐れがあるので注意が必要である。次に、パッチ画像形成時の現像スリーブ回転速度Vspを決定するS-24。本実施形態では、|△Dp/△Vs|<Aが満たされる最小値に30mm/s加算した値をVspとして設定した。この理由としては、|△Dp/△Vs|<Aが満たされる最小値をVspに設定した場合、図4、図7のような画像を出力した際に、パッチ画像現像効率が低下する恐れがあるので、安全係数として30mm/sを加算している。この値安全係数は他の値でも構わない。図10bでは|△Dp/△Vs|<Aが満たされる最小値は670mm/sであったため、Vsp=700mm/sと設定し、RAM103に記録させる。最後に、Vsp=700mm/sの条件で、パッチ検画像を形成しパッチ検センサ26によって初期の現像剤でのパッチ画像Qの濃度Dpinitを測定し、その結果をRAM103に記録して終了となるS-25。図11のフローチャートで決定された現像スリーブ回転速度Vspを用いた際でも、図6と図7と同様な効果が得られ、画像形成装置を安定的に稼動させることができた。[第3実施形態]次に本発明に係る画像形成装置の第3実施形態について図を用いて説明する。上記第1実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。上記第1、2実施形態では、パッチ画像形成時のみ現像スリーブ回転速度を上げることで、パッチ画像現像効率を安定させることができ、Q/Mを維持することができた。本実施形態では、現像スリーブ回転速度ではなく、現像バイアスの交流電圧DevACのVppを上げることでパッチ画像現像効率を安定させる。図12aに、初期状態と2000枚通紙時における、現像バイアスの交流電圧DevACのVpp現像バイアスVppとパッチ画像現像効率の関係を示す。図12aに示すように、初期状態と2000枚通紙時の両方とも、現像バイアスVppの増加と共にパッチ画像現像効率が向上している。これは、現像バイアスVppが上がることで、現像領域での電界強度増加によって現像効率が向上するためである。現像バイアスVpp=1.3KVのときは、初期状態では80程度あったパッチ画像現像効率が2000枚通紙時には55程度まで減少している。この減少の原因としては、通紙による現像装置の稼動によって、現像剤中のトナーが劣化し、トナーとキャリアの離型性が悪くなることが上げられる。ここでのトナーが劣化とは、トナー表面にある外添剤の遊離や埋め込みが主な原因であるが、他の原因でも起こりえる。しかし、2000枚通紙時の状態でも、現像バイアスVppを上げることで、パッチ画像現像効率を初期状態と差がない状態にすることができる。現像バイアスVpp=1.9KVの時は、初期状態、2000枚通紙時の両方とも、パッチ画像現像効率をほぼ100にすることができ、パッチ画像現像効率の変化を抑制できる。パッチ画像現像効率の変化を抑制することで、Q/Mの変化も抑制でき、図4cのようなQ/Mの低下を抑制できる。上述のごとく、パッチ画像形成時に現像バイアスVppを上げることでパッチ画像現像効率を安定化させることができる。しかし、画像形成時に現像バイアスVppを上げた場合、効果もあるが弊害も出てくる。図12bは現像バイアスVppと各種項目の良化、悪化関係を示す図である。図12bに示すように、現像バイアスVppを上げることで、パッチ検、画像濃度は安定になるが、リングマークと呼ばれる画像不良、白地部かぶり、トナー飛散が悪化する。画像濃度を安定化させる手法としては、潜像状態を変化させることで、画像濃度低下を防ぐことができる。このため、画像形成時においては、現像バイアスVppは上げない方が有利である。図13に、図4と同一の画像出力モードにおける、パッチ画像形成時のみ現像バイアスVppを1.9KVに上げた場合の効果検証結果を示す。図13aに示すように、現像バイアスVpp:1.9KVでは、パッチ画像現像効率は100近傍を維持できており、図13cに示すように、Q/Mについても-25μC/g近傍を維持できている。よって、本実施形態の効果は実証された。また、本実施形態では、図14に示すとおり、パッチ検ATR用のパッチ画像の他に濃度調整用のパッチ画像を形成する。その際、濃度調整用のパッチ画像形成時は、現像バイアスVppを1.3KVに設定する。これにおり、画像形成時の画像濃度をパッチ検センサ26で検知し、レーザ光強度を変更することで、図7のように画像形成時の画像濃度を安定化させることができる。図15は本実施形態に係るパッチ検ATR用のパッチ画像、濃度調整用のパッチ画像を用いたレーザ光強度の変更のフローチャートである。図15に示すように、まず、X枚目の画像形成終了後に、現像バイアスVppを1.3KVから1.9KVに変更するS-31。そして、パッチ検ATR用のパッチ画像を形成し、パッチ検センサ26で検知するS-32。その後に、現像スリーブ回転速度を1.9KVから1.3KVに変更しS-33、濃度調整用のパッチ画像を形成しパッチ検センサ26で検知するS-34。その検知結果に基づき、レーザ光強度を変更しS-35、次のX1枚目の画像形成に移る。[第4実施形態]次に本発明に係る画像形成装置の第4実施形態について図を用いて説明する。上記第1実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。上記第3実施形態においては、パッチ画像形成時を現像バイアスVpp:1.9KVにすることで、パッチ画像現像効率とQ/Mの安定化を行うことができた。本実施形態では、パッチ検初期化の際に、パッチ画像形成時の現像バイアスVppを決定するパッチ画像現像時現像バイアスVpp決定モード第2のモードを実行し、そこで決めた値をパッチ画像形成時の現像バイアスVppとする。図16aに、現像スリーブ232と感光ドラム1間距離SDギャップが250、350、450umの際の現像バイアスVppとパッチ画像の画像濃度の関係を示す。SDギャップは画像形成装置を製造する際に、様々な部品公差などにより個体差が生じるものである。図16aに示すように、SDギャップが広がることにより、パッチ画像現像効率は低下し、結果としてパッチ画像の画像濃度が低下していることがわかる。また、現像バイアスVppを上げた際に、パッチ画像の画像濃度が400近傍の安定領域に達する回転速度がSDギャップによって異なることがわかる。どんなSDギャップでもパッチ画像現像効率が十分良い値になるように、現像バイアスVppを大きい設定値にしても良い。しかし、SDギャップが狭いときに現像バイアスVppを大きくしすぎると、図12bに示したリングマーク、白地部かぶり、トナー飛散が発生し、パッチ画像形成時の短い時間であっても影響が大きくなる恐れがある。そこで、本実施形態では、パッチ検初期化の際に、現像バイアスVppを変更しながらパッチ画像の画像濃度を測定し、その結果よりパッチ画像現像効率が十分良い現像バイアスVppを決定するパッチ画像現像時現像バイアスVpp決定モードを実施する。ここで決定された現像バイアスVppをパッチ画像形成時に用いることで、画像形成装置の個体差によらず、安定したパッチ検ATR制御を行う事ができる。図17はパッチ画像現像時現像バイアスVpp決定モードのフローチャートである。図17に示すように、パッチ検初期化が実施された際に、まず現像バイアスVppを変更しながらパッチ検画像を形成し、そのパッチ検画像濃度Dpをパッチ検センサ26で測定し、RAM103に記録するS-41。本実施形態では、現像バイアスVppの変更ピッチ△現像バイアスVppは、0.05KVで実施した。S-41で得られた結果を図16bに示す。次に、図16bの曲線の傾きである現像バイアスVppの変更ピッチ△現像バイアスVppに対するパッチ検画像濃度Dpの変化△Dp/△現像バイアスVppを算出するS-42。△Dp/△現像バイアスVppがほぼ0であれば、パッチ画像現像効率は100近傍に達していることを示しており、この範囲に設定をする必要がある。ただし、パッチ検センサ26の読み取り誤差などの要因で、△Dp/△現像バイアスVpp=0になることはまず在り得ない。そこで、本実施形態では、|△Dp/△現像バイアスVpp|<B所定の値になる領域を現像バイアスVppの設定範囲を決定するS-43。ここで、本実施形態では、パッチ検センサ26の読み取り誤差などを考慮し、B=100としたが、他の数値にしても構わない。本実施形態では、パッチ検画像濃度が395~405であれば、測定系として誤差範囲内と判断しており、△現像バイアスVppは0.05KVであるため、B=100とした。Bを大きくしすぎた場合、パッチ画像現像効率は100近傍に達していない状態でも現像バイアスVppが設定されてしまう恐れがあるので注意が必要である。次に、パッチ画像形成時の現像バイアスVpp:現像バイアスVppPを決定するS-44。本実施形態では、|△Dp/△現像バイアスVpp|<Bが満たされる最小値に0.10KVを加算した値を現像バイアスVppPとして設定した。この理由としては、|△Dp/△現像バイアスVpp|<Bが満たされる最小値を現像バイアスVppPに設定した場合、図4のような画像を出力した際に、パッチ画像現像効率が低下する恐れがあるので、安全係数として0.1KVを加算している。この値は他の値でも構わない。図16bでは|△Dp/△現像バイアスVpp|<Bが満たされる最小値は1.75KVであったため、現像バイアスVppP=1.85KVと設定し、RAM103に記録させる。最後に、VppP=1.85KVの条件で、パッチ検画像を形成しパッチ検センサ26によって初期の現像剤でのパッチ画像Qの濃度Dpinitを測定し、その結果をRAM103に記録して終了となるS-45。図17のフローチャートで決定された現像バイアスVppPを用いた際でも、図7と図12bと同様な効果が得られ、画像形成装置を安定的に稼動させることができた。[第5実施形態]次に本発明に係る画像形成装置の第5実施形態について図を用いて説明する。上記第1実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。上記第1、2実施形態では現像スリーブ回転速度を上げ、上記第3、4実施形態では現像バイアスVppを上げることで、パッチ画像現像効率を安定させることができ、Q/Mを維持することができた。本実施形態では、パッチ画像形成時に現像スリーブ回転速度と現像バイアスVppの両方を上げることで、パッチ画像現像効率を安定させ、Q/Mを維持する。本実施形態によれば、現像スリーブ回転速度と現像バイアスVppを両方とも上げることで、それぞれの設定を上記第1~4実施形態ほど上げなくてもQ/Mを維持することは可能である。これにより、現像スリーブ回転速度、現像バイアスVppの上昇幅を抑え、図5b、図12bに示した現像スリーブ回転速度、現像バイアスVppを上げたときの悪化要因の影響を上記第1~4実施形態よりさらに抑えることができる。本実施形態では、パッチ画像形成時に、現像スリーブ回転速度を600mm/sに設定し、現像バイアスVppを1.6KVに設定した。現像スリーブ回転速度と現像バイアスVpp設定の上げ幅の割り振りは他の割合でも構わない。これにより、上記第1~4実施形態と同等のQ/Mを維持することができ、かつ現像スリーブ回転速度と現像バイアスVpp設定の上げ幅を抑えることが可能である。なお、本実施形態においても、上記第2、4実施形態と同様に、パッチ画像現像時スリーブ回転速度決定モード及びパッチ画像現像時現像バイアスVpp決定モードを行ってもよい。これにより、画像形成装置の個体差によらず、安定したパッチ検ATR制御を行う事ができる。