"水または空気を含む水が加圧導入される加圧容器を有して、該加圧容器は該加圧容器に導入される水を攪拌しながら貯留するタンクと、水の導入口と水の導出口とを備え、前記加圧容器への水の導入口側には給水部に接続される入側管路が接続される構成と成し、前記加圧容器の水の導出口側には水槽に接続される出側管路が接続される構成と成しており、前記入側管路には空気導入弁とポンプとが介設され、該ポンプは前記空気導入弁の閉状態では水を前記加圧容器側に送り、前記空気導入弁の開状態では水と該空気導入弁を通して外部から前記入側管路に導入される空気とを前記加圧容器側に送る構成を有し、該加圧容器に導入される水を前記タンク内で攪拌しながら貯留することによって、該タンク内の未溶存空気と前記ポンプから前記加圧容器に送られる空気の少なくとも一方を前記タンク内の浴槽水に溶存させると共に溶存しきれなかった未溶存空気を分離して該未溶存空気の空気層を前記タンク内に形成し、前記水の導出口からは空気を溶存した水のみを導出して前記未溶存の空気は導出しない構成と成しており、前記出側管路内または該出側管路と前記水槽との接続部に設けられて前記空気が溶存された水を前記出側管路内の水中または前記水槽内の水中に噴出させることによりその前記水槽内の水に微細気泡を噴出させる微細気泡噴出装置を有することを特徴とする微細気泡発生機能付き装置。加圧容器には該加圧容器に貯留される貯留水の水位を検出する水位検出手段が設けられ、該加圧容器に設けられている水位検出手段の検出結果に基づいて該検出水位が設定高基準水位を超えたときには空気導入弁を開いて外部から入側通路に空気を導入し、該空気をポンプによって水と共に前記加圧容器に送ることにより該加圧容器内の貯留水の水面と容器上端部との間の未溶存空気の空気層の容積を大きくして前記貯留水の水位を設定高基準水位以下にし、前記検出水位が設定低基準水位より低くなったときには空気導入弁を閉じて前記ポンプによって水を前記加圧容器に送り、その水に前記未溶存空気の空気層の空気を溶存させることによって前記空気層の容積を小さくして前記貯留水の水位を設定低基準水位以上にするように前記空気導入弁の開閉制御を行う空気導入弁開閉制御手段を有することを特徴とする請求項1記載の微細気泡発生機能付き装置。水槽は浴槽であるとともに、該浴槽には入側管路が接続されて該浴槽が給水部を兼ねており、出側管路には浴槽水の追い焚き用の追い焚き熱交換器が介設されて、該追い焚き熱交換器と前記出側管路と前記入側管路とを有して追い焚き循環路が形成されており、ポンプの駆動によって浴槽水を前記入側管路と前記加圧容器と前記出側管路に順に通して浴槽に戻し、前記追い焚き循環路を循環させる機能を有する風呂装置であることを特徴とする請求項1または請求項2記載の微細気泡発生機能付き装置。微細気泡噴出装置には、追い焚き循環路を通って循環した水をノズルを通して水中に噴出させることにより水中に微細気泡を発生させる微細気泡発生用流路と、前記水を前記ノズルを通さずに水中に導出する追い焚き用流路と、前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量に応じ該流量が設定流量以上の時に閉じる流量対応閉弁とが設けられ、微細気泡噴出動作時にはポンプの制御により前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量以上にすることにより前記流量対応閉弁が閉じられるようにして前記水を前記微細気泡発生用流路を通して水中に噴出させ、追い焚き動作時には前記ポンプの制御により前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量未満にして前記流量対応閉弁を開いた状態とし前記水を前記追い焚き用流路を通して水中に導出させるポンプ駆動制御手段を有することを特徴とする請求項3記載の微細気泡発生機能付き装置。微細気泡噴出装置から水中に微細気泡を噴出させる微細気泡発生動作の機能と、追い焚き循環路内に浴槽の水を循環させて追い焚き熱交換器により前記水の追い焚きをする追い焚き動作の機能と、微細気泡発生動作時に浴槽の水を追い焚き加熱する微細気泡発生と追い焚きの同時動作の機能とを有する請求項3または請求項4記載の微細気泡発生機能付き装置。微細気泡発生機能付き装置にはリモコン装置が信号接続され、該リモコン装置には前記微細気泡発生機能付き装置の微細気泡噴出動作をオンオフする微細気泡発生操作部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか一つに記載の微細気泡発生機能付き装置。しかしながら、微細気泡発生機能を設けずに追い焚き機能のみであれば1つのポンプですむところを、微細気泡発生機能を設けるためにはもう1台ポンプを設ける必要があり、2者は別施工となるために、配置スペースも必要とするため、風呂装置の小型化、低コスト化が困難になるといった問題があった。一方、前記加圧容器の例としては、図48aに示すように、タンク31の上部側から加圧導入されてタンク31内に注ぎ込まれる水湯水を、水の注入口32の近傍に設けた部材99に当てながら落下させて水を攪拌させる構成が提案されているが、この構成においては、空気層中でターゲットの部材99に水を当てることで発生する音破砕音がうるさく、さらに、微細気泡発生機能を備えた風呂装置の小型化や低価格化のために、加圧容器の小型化を行うと、図48bに示すように、タンク31内に注入された水が激しく攪拌されすぎて、ちょうど炭酸水をコップに勢いよく注ぐとコップの縁まで泡が来るタンク31内が泡で満たされるが、この泡の上から炭酸水を注ぐと、泡の上でさらに新たに注いだ炭酸水の泡が形成されるように、タンク31内に空気層が形成されないといった問題が生じた。このように、タンク31内に未溶存空気の空気層が形成されないとタンク31内に泡が充満しないようにしないと、微細気泡連続発生にとって必要なタンク内の未溶存空気量を計測することが困難となり、適切な微細気泡発生機能を得ることが難しくなる。なお、微細気泡を浴槽内に吐出させるためには、例えばタンク31が設けられている通路の浴槽への取り付け部に、例えば循環金具を兼用の微細気泡噴出装置が設けられるが、タンク内に吸い込む空気量が多いと、タンク31内の未溶存の空気が、その微細気泡噴出装置から大きな気泡のまま吹出してしまう。その結果、白濁度を悪くし、大きな音も出て不快となる。逆に、吸い込む空気が少ないとタンク内の未溶存の空気が不足し、水に白濁させるための十分な空気を溶かすことができなくなる。その結果、十分に白濁しなくなってしまう。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、加圧容器に注ぎ込まれる水に適切な量の空気を溶存させることができ、それにより良好な微細気泡発生機能を有して、かつ、小型化、低価格化が可能な風呂装置等の微細気泡発生機能付き装置を提供することにある。本発明は、上記目的を達成するために、次の構成をもって課題を解決する手段としている。すなわち、第1の発明は、水または空気を含む水が加圧導入される加圧容器を有して、該加圧容器は該加圧容器に導入される水を攪拌しながら貯留するタンクと、水の導入口と水の導出口とを備え、前記加圧容器への水の導入口側には給水部に接続される入側管路が接続される構成と成し、前記加圧容器の水の導出口側には水槽に接続される出側管路が接続される構成と成しており、前記入側管路には空気導入弁とポンプとが介設され、該ポンプは前記空気導入弁の閉状態では水を前記加圧容器側に送り、前記空気導入弁の開状態では水と該空気導入弁を通して外部から前記入側管路に導入される空気とを前記加圧容器側に送る構成を有し、該加圧容器に導入される水を前記タンク内で攪拌しながら貯留することによって該タンク内の未溶存空気と前記ポンプから前記加圧容器に送られる空気の少なくとも一方を前記タンク内の浴槽水に溶存させると共に溶存しきれなかった未溶存空気を分離して該未溶存空気の空気層を前記タンク内に形成し、前記水の導出口からは空気を溶存した水のみを導出して前記未溶存の空気は導出しない構成と成しており、前記出側管路内または該出側管路と前記水槽との接続部に設けられて前記空気が溶存された水を前記出側管路内の水中または前記水槽内の水中に噴出させることによりその前記水槽内の水に微細気泡を噴出させる微細気泡噴出装置を有する構成をもって課題を解決する手段としている。さらに、第2の発明は、前記第1の発明の構成に加え、前記加圧容器には該加圧容器に貯留される貯留水の水位を検出する水位検出手段が設けられ、該加圧容器に設けられている水位検出手段の検出結果に基づいて該検出水位が設定高基準水位を超えたときには空気導入弁を開いて外部から入側通路に空気を導入し、該空気をポンプによって水と共に前記加圧容器に送ることにより該加圧容器内の貯留水の水面と容器上端部との間の未溶存空気の空気層の容積を大きくして前記貯留水の水位を設定高基準水位以下にし、前記検出水位が設定低基準水位より低くなったときには空気導入弁を閉じて前記ポンプによって水を前記加圧容器に送り、その水に前記未溶存空気の空気層の空気を溶存させることによって前記空気層の容積を小さくして前記貯留水の水位を設定低基準水位以上にするように前記空気導入弁の開閉制御を行う空気導入弁開閉制御手段を有することを特徴とする。さらに、第3の発明は、前記第1または第2の発明の構成に加え、前記水槽は浴槽であるとともに、該浴槽には入側管路が接続されて該浴槽が給水部を兼ねており、出側管路には浴槽水の追い焚き用の追い焚き熱交換器が介設されて、該追い焚き熱交換器と前記出側管路と前記入側管路とを有して追い焚き循環路が形成されており、ポンプの駆動によって浴槽水を前記入側管路と前記加圧容器と前記出側管路に順に通して浴槽に戻し、前記追い焚き循環路を循環させる機能を有する風呂装置であることを特徴とする。さらに、第4の発明は、前記第3の発明の構成に加え、前記微細気泡噴出装置には、追い焚き循環路を通って循環した水をノズルを通して水中に噴出させることにより水中に微細気泡を発生させる微細気泡発生用流路と、前記水を前記ノズルを通さずに水中に導出する追い焚き用流路と、前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量に応じ該流量が設定流量以上の時に閉じる流量対応閉弁とが設けられ、微細気泡噴出動作時にはポンプの制御により前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量以上にすることにより前記流量対応閉弁が閉じられるようにして前記水を前記微細気泡発生用流路を通して水中に噴出させ、追い焚き動作時には前記ポンプの制御により前記微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量未満にして前記流量対応閉弁を開いた状態とし前記水を前記追い焚き用流路を通して水中に導出させるポンプ駆動制御手段を有することを特徴とする。さらに、第5の発明は、前記第3または第4の発明の構成に加え、前記微細気泡噴出装置から水中に微細気泡を噴出させる微細気泡発生動作の機能と、追い焚き循環路内に浴槽の水を循環させて追い焚き熱交換器により前記水の追い焚きをする追い焚き動作の機能と、微細気泡発生動作時に浴槽の水を追い焚き加熱する微細気泡発生と追い焚きの同時動作の機能とを有することを特徴とする。さらに、第6の発明は、前記第1乃至第5のいずれか一つの発明の構成に加え、前記微細気泡発生機能付き装置にはリモコン装置が信号接続され、該リモコン装置には前記微細気泡発生機能付き装置の微細気泡噴出動作をオンオフする微細気泡発生操作部が設けられていることを特徴とする。本発明によれば、加圧容器の水の導入側に設けた入側管路にポンプと空気導入弁とを設けて、空気導入弁の閉状態ではポンプが水を加圧容器側に送り、空気導入弁の開状態では、水と、空気導入弁を通して外部から入側管路に導入される空気とを加圧容器側に送り、ポンプで送られてくる空気と加圧容器のタンク内に残る未溶存空気を加圧容器によってタンク内の水に溶存させるが、タンク内の未溶存空気と前記ポンプから前記加圧容器に送られる空気の少なくとも一方を前記タンク内の浴槽水に溶存させると共に溶存しきれなかった未溶存空気を分離して該未溶存空気の空気層を前記タンク内に形成するので、例えば加圧容器に水位検出手段を設けることにより適切に検出できる。そのため、水中に溶存させる空気の量を計測することが容易となり、適切な微細気泡発生機能を得ることができ微細気泡噴出装置から微細気泡を噴出させたときに、その微細気泡発生を良好に行うことができる。また、加圧容器の水の導出口からは空気を溶存した水のみを導出して前記未溶存の空気は導出しない構成と成しているので、タンクから未溶存の空気が導出されてしまう構成においての問題点、つまり、浴槽等の水槽や加圧容器の出側管路の水に微細気泡を噴出させる装置からタンク内の未溶存の空気が大きな気泡のまま吹出してしまって、微細気泡を噴出させる水の白濁度が悪くなったり、大きな音が出て利用者を不快にさせたりするといった点を回避できる。さらに、本発明に設けられている加圧容器に水位検出手段を設けて、その水位検出手段の検出結果に基づき、水の水位が設定高基準水位を超えたときには空気導入弁を開いて外部から入側通路に空気を導入し、該空気をポンプによって浴槽水と共に前記加圧容器に送ることにより未溶存空気の空気層の容積を大きくして前記貯留水の水位を設定高基準水位以下にし、前記検出水位が設定低基準水位より低くなったときには空気導入弁を閉じて前記ポンプによって水を前記加圧容器に送り、その水に前記未溶存空気の空気層の空気を溶存させることによって前記未溶存空気層の容積を小さくして前記貯留水の水位を設定低基準水位以上にすることにより、加圧容器内の未溶存空気層の量容積を常に適切にでき、加圧容器による空気の追加溶存割合を適切にできる。さらに、本発明において、水槽および給水部を浴槽として、該浴槽に接続された追い焚き循環路に本発明の加圧容器を設けた風呂装置とすることにより、ポンプによって水または水と空気を加圧容器に送る構成として浴槽への良好な微細気泡発生を行うことができるので、追い焚き循環回路と微細気泡発生機能回路を分けて、それぞれに遠心ポンプを設け、これらを使い分ける構成に比べ、装置構成を簡略化でき、微細気泡発生機能付きの風呂装置の小型化、低価格化を実現できる。また、浴槽内に、前記の如くの良好な微細気泡を発生させることができるので、非常に心地よく利用できる優れた風呂装置を実現できる。また、加圧容器は、導入される水と、該水に未溶存の空気とを分離して貯留するタンクを有して、加圧容器に導入される水をタンク内で攪拌しながら貯留することにより、タンク内の水に空気を溶存させるが、溶存しきれなかった未溶存空気は分離して該未溶存空気の空気層を前記タンク内に形成し、前記水の導出口からは空気を溶存した水のみを導出して前記未溶存の空気は導出しない構成と成しているので、以下の効果を奏することができる。つまり、風呂装置において、空気が水内に泡の形で含まれた状態の水が、一般に銅により形成されている追い焚き熱交換器内に導入されると、追い焚き熱交換器内にさび気液2相流流れ加速腐食や割れ気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れが生じるおそれがあるのに対し、本発明では、加圧容器の水の導入口側にポンプを設けており言い換えれば、ポンプの下流側に加圧容器を設けており、加圧容器によって水と水に未溶存の空気とを分離し、その分離した未溶存の空気の流出を防止し、水内に空気を追加溶存させて水内に空気を十分にとけ込ませた状態気泡を含まない状態で、この水を追い焚き熱交換器内に導入することになるので、追い焚き熱交換器内にさびや割れが生じるといった問題を防ぐことができる。しかも、水を加熱させた後に、その水に空気を溶け込ませることは容易でないが、本発明を適用する風呂装置においては、空気を溶かすのに容易な温度の低い水に空気を溶かした後に追い焚き熱交換器内で加熱することになるので、加熱後の水に空気を溶かすよりも、空気を溶存させてから同じ温度に上昇させる方が同じ量の水に溶ける空気の量を増やすことができ、容易に空気溶解度相対溶解度を上げることができる。さらに、本発明を適用する風呂装置は、微細気泡発生回路と追い焚き循環回路を共通にしたことにより、微細気泡発生単独動作、追い焚き単独動作の他に、微細気泡発生動作と追い焚き動作の同時動作が選択できるようにもなる。さらに、本発明を風呂装置に適用し、微細気泡噴出装置に、微細気泡発生用流路と追い焚き用流路と、微細気泡噴出装置に導入される水の流量に応じて該流量が設定流量以上の時に閉じる流量対応開閉弁と、ポンプの駆動によって前記水の流量を調節するポンプ駆動制御手段とを設けることによって、以下の動作が可能となる。つまり、ポンプ駆動制御手段によるポンプ回転数制御により、例えば微細気泡噴出動作時にはポンプの回転数を高くして微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量以上にすることにより、前記流量対応開閉弁が閉じられるようにして前記水を前記微細気泡発生用流路を通して水中に噴出させ、追い焚き動作時には前記ポンプの回転数を低くして微細気泡噴出装置に導入される水の流量を前記設定流量未満にすることにより、前記流量対応開閉弁を開いた状態として前記水を前記追い焚き用流路を通して水中に導出させることができる。したがって、微細気泡噴出装置内に電磁弁等の他の手段を設ける必要がなく、微細気泡噴出装置内に電気配線等の構成を設けることもなく、装置構成および制御構成を簡単にできる。なお、ポンプの制御は、回転数の制御の代わりに、印加電圧の制御を行ってもよい。さらに、微細気泡発生機能付き装置に信号接続されたリモコン装置に、微細気泡発生機能付き装置の微細気泡噴出動作をオンオフする微細気泡発生操作部を設けることにより、この微細気泡発生操作部の操作によって、容易に、微細気泡噴出動作のオンオフを操作できる。したがって、例えば微細気泡発生機能付き装置を風呂装置やプール装置とすることにより簡単な操作で快適な入浴タイムやプール浴タイムを実現できる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。なお、本実施例実施例適用例の説明において、従来例と同一名称部分には同一符号を付してある。図1には、本発明に係る微細気泡発生機能付き装置の一例としての風呂装置のシステム構成例が模式的に示されている。この風呂装置は、通常、屋外に設置されるものであり、器具ケース27内に、追い焚きバーナ16と、3つの燃焼面を持つ給湯バーナ10とを設けた風呂給湯装置であり、給湯バーナ10の上側には給湯熱交換器77a,7bが、追い焚きバーナ16の上側には、浴槽水の追い焚き用の追い焚き熱交換器1515a,15bが、それぞれ設けられている。バーナ10,16の燃料としては、本実施例の風呂装置ではガスが用いられており、ファン76で燃焼用の空気をバーナ10,16に送っている。給湯熱交換器7aと追い焚き熱交換器15aは一次熱交換器であり、給湯熱交換器7bと追い焚き熱交換器15bは二次熱交換器潜熱回収用熱交換器である。給湯熱交換器7の入側には給水通路5が設けられ、該給水通路5には、入水温度センサ6と流量センサ4とが介設されている。給湯熱交換器7の出側には給湯通路11が接続されており、給湯通路11には給湯温度センサ8が設けられている。前記追い焚き熱交換器15の入側には、管路19と、水を送る機能を有して浴槽水を循環させるポンプである追い焚き循環ポンプ21と、戻り管23とが接続され、追い焚き熱交換器15の出側には往管24が接続されている。往管24と戻り管23とは浴槽26に接続されており、戻り管23によって、加圧容器30に水を導入する入側管路が形成され、管路19と追い焚き交換器15の管路と往管24とを有して、加圧容器30から水を導出する出側管路が形成されている。浴槽26は水槽かつ給水部として機能し、循環ポンプ21の駆動によって、浴槽水を往管24、戻り管23、追い焚き熱交換器15、管路19に順に通すことによって、浴槽水を入側管路と加圧容器30と出側管路とに順に通して循環させる追い焚き循環通路25が形成されている。追い焚き循環路25には、循環ポンプ21の吸い込み側つまり、戻り管23に、流水スイッチ22と、水位センサ20と、追い焚き循環路25に空気を導入する空気導入弁38とが設けられており、循環ポンプ21は、該循環ポンプ21の駆動によって水ここでは浴槽水を循環させ、空気導入弁38の閉状態では水のみを加圧容器30に送り、空気導入弁38の開状態では、空気導入弁38を介して外部から導入される空気を水ここでは浴槽水に加圧溶存させて吐出し、加圧容器30に加圧導入する構成を有している。なお、空気導入弁38、循環ポンプ21、加圧容器30は、器具ケース27内に設けることもできる。循環ポンプ21は、カスケードポンプにより形成されており、空気を吸い込んでも駆動できる構成と成している。したがって、空気溶存と水循環との両方を1台の循環ポンプ21によって行えるので、水循環用のポンプと空気溶存用のポンプとの2つのポンプを設ける構成に比べ、装置構成を簡略化でき、微細気泡発生機能付き装置である風呂装置の小型化、低価格化を実現できる。また、追い焚き循環路25には、循環ポンプ21の吐出側の管路19に、加圧容器30が設けられ、該加圧容器30の下流側に、前記追い焚き熱交換器15が設けられている。加圧容器30は、循環ポンプ21によって加圧された浴槽水をタンク31内に吐出導入し、前記の如く攪拌しながら貯留することによって、タンク31内の未溶存空気を前記浴槽水に追加溶存させる。追い焚き循環路25の浴槽26と接続部には、前記空気が溶存された浴槽水を浴槽26内に噴出させることにより、浴槽26内の水に微細気泡を噴出させる微細気泡噴出装置39が設けられている。このように、浴槽26内の水に微細気泡を発生させるシステム構成において、カスケードポンプにより形成された循環ポンプ21の下流側に加圧容器30を設け、さらにその下流側に追い焚き熱交換器15を設けることにより、以下の効果を奏することができる。つまり、循環ポンプ21により吸い込まれた水内には、循環ポンプ21の駆動によって空気の溶存が行われるが、十分ではなく、未溶存の空気が水内に泡の形で含まれた状態であり、その状態の水が銅製の追い焚き熱交換器15内に導入されると、追い焚き熱交換器15内でさび後述する気液2相流流れ加速腐食や割れ後述する気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れが生じる虞がある。それに対し、循環ポンプ21の下流側に加圧容器30を設けることにより、加圧容器30によって水湯水内に空気を追加溶存させて空気を水内に十分にとけ込ませた状態未溶存空気の気泡を含まない状態で、この水を追い焚き熱交換器15内に導入すれば、追い焚き熱交換器15内にさびが生じるといった問題を防ぐことができる。なお、本実施例において、戻り管23の空気導入弁38が設けられている位置から加圧容器30のタンク31に至る部品の配管は、タンク31も含めて、配管、循環ポンプ21、循環ポンプ21のエンペラーに至るまで、前記のような気液2相流によるさび流れ加速腐食や割れ流力弾性振動応力腐食割れを防止するために、軟質架橋ポリエチレン管やPPSポリフェニレンサルファイド樹脂等樹脂配管、樹脂部材を用いる構成と成している。また、追い焚き循環通路25は、注湯通路14を介して前記給湯通路11に接続されており、注湯通路14には、注湯電磁弁13が介設されている。なお、図1において、符号9は給湯バーナ10へのガス通路、符号51,52はガス電磁弁、符号17は追い焚きバーナ16へのガス通路、符号98はドレン管、符号97はドレンの中和器を、それぞれ示している。次に、本実施例に適用されている加圧容器について説明する。図4aには、本実施例の風呂装置微細気泡発生機能付き装置に適用される加圧容器の一例実施例適用例の構成が、模式的な縦断面図により示されている。同図に示すように、この加圧容器30は、略円筒形状で、かつ、加圧容器30にかけられる高い圧力に耐えられるように断面形状が略楕円形であって、材質はポリカーボネートを用いた繭型形状と成しており、加圧容器30内部は、流れる水との抵抗を少なくするように鏡面仕上げされている。また、加圧容器30には、空気を含む水が加圧導入されるタンク31の上端中央部に、当該空気を含む水を前記タンク31内に吐出する注入口32が下向きに向けて形成されている。なお、水の加圧容器30への加圧導入タイミングは後述するが、その加圧導入される水は、空気を含む水の場合と水のみの場合の2通りが存在する。タンク31の下端部側には、水の導出口33と、長期未使用時にタンク内の水を抜く水の排出口37とが形成されており、排出口37は通常は閉状態と成している。また、図4a、bに示すように、加圧容器30の注入口32の下側に間隔を介し、タンク31内を上下に仕切る金属製の仕切り板ターゲット板34が設けられている。図4cに示すように、仕切り板34の外周端には、該仕切り板34の上から下に水が通過して流下する水通過部としての複数の切り欠きKが、仕切り板34の外周方向に互いに間隔を介して形成されており、図1eに示すように、各切り欠きKとタンク31の内壁面との隙間Sが形成されている。各切り欠きKは略三角形状を呈して、仕切り板34の周方向の径が該仕切り板34の中心に向かうにつれて縮径する形状と成しており、切り欠きKの開口部がタンク31の内周壁に近接している。なお、図4dには、図4cの破線枠B内の拡大図を示し、図4eには、仕切り板34をタンク31内に配置した加圧容器30の断面図を示す。また、加圧容器30には、仕切り板34よりも下部側の水の水位を検出するための水位検出手段として、電極35,36と、図4には図示されていないグラウンド電極とが設けられている。図13には、電極を3本設けた場合の加圧容器30の外観斜視図が示されており、同図における符号137がグランド電極である。電極35は低水位電極であり、電極36は高水位電極であり、グランド電極137を含め、いずれもカーボン電極により形成されている。なお、前記仕切り板34には、前記各電極35,36およびグランド電極137を通過する通過部の穴が形成されているが、図4c、eにおいては、これらの穴の図示は省略されている。また、電極35,36,137が検出する水位は水面の場合もあるが、多くの場合、水面上に広がる気泡上端が電極35,36,137により水位として検出される。なお、本実施例の風呂装置において、前記の如く、水または空気を含む水が循環ポンプ21内で撹拌されて加圧容器30に加圧導入されるが、空気が溶解溶存しきれない場合、その空気は一部そのまま気液2相混相流のまま加圧容器30のタンク注入口32に至る。気液2相混相流において、液体本実施例では水に対する空気の混入量混入比率は、空気の見かけの流速WGOと液体の見かけの流速WLOの比である気体体積流量比を用いて表すことができる。実施例適用例の加圧容器30および後述する各開発例の加圧容器30において、加圧容器30に導入される水の流量は5~7リットル/分であるので、WLOは5~7リットル/分となる。なお、各開発例は、実施例適用例の加圧容器30を形成する前に検討を行った様々な加圧容器であり、これら開発例の加圧容器も本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用することができる。一方、WGOは、1気圧時の量で約400~700cc/分であるので、加圧されない状態だとしても、Griffith-Wallis流動様式線図の縦軸で示されるβWGO/WGOWLOは0.2より小さい値であることからつまり、1気圧ですでにβ<0.2であることから、圧縮されて圧力が1気圧よりも高められれば、βが必ず0.2より小さい値となる。そのため、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用される加圧容器実施例適用例および後述する各開発例において、加圧容器30に導入される気液2相混相流は全て、BubbleFlowと考えられる。なお、気液2相混相流の流動様式の代表的な流動様式としては、BubbleFlow、SlugFlow、ChurnFlow、AnnularFlow等が知られており、特にBubbleFlowは気相の流量が液相に比べて小さく空気の混入量が十分な濁度の白濁した微細気泡を作る空気量として十分でないかもしれないが、連続した液相中に小気泡が分散した流れである。また、適用される加圧容器30においては、前記の如く、電極35,36,137により加圧容器30内の仕切り板34よりも下側に貯留される水の水位が検出されるが、この加圧容器30を適用して浴槽に微細気泡白濁式を発生させる本実施例の風呂装置等の微細気泡発生機能付き装置において、電極35,36,137の検出水位に基づいて、空気導入弁38の開閉制御が行われる。つまり、微細気泡発生機能付き装置は、電極35により水位が検出されなくなると前記空気導入弁38を閉とし、電極36により水位が検出されると空気導入弁38を開として、図4bの模式的な動作図に示すような、タンク31内の水の上に形成される空気層未溶存空気層A斜線部分の容積が調整される方式を基本とする。つまり、本実施例の風呂装置は、加圧容器30内に導入する水の流量を制御することにより、加圧容器30のタンク31内の未溶存空気とポンプ21から送られてくる空気の少なくとも一方をタンク31内の水に溶存させると共に、溶存しきれなかった未溶存空気を分離して該未溶存空気の空気層Aをタンク31内に形成する。また、電極35,36,137は、上記のように、空気層Aの容積の大小を判断するために設けられ、この判断に基づき、空気層Aの容積が調整されるものである。なお、このように、本実施例の風呂装置は、加圧容器30のタンク31内の水に溶存しきれなかった未溶存空気を分離して、該未溶存空気の空気層Aをタンク31内に形成する方式を基本とするが、図2aに示すような制御装置内に、未溶存空気層Aを形成する未溶存空気層形成モードと未溶存空気層Aを形成しない空気層非形成モードとを切り替え制御する構成を設けており、前記のような未溶存空気層Aを形成する未溶存空気層形成モード基本の動作モードに加え、加圧容器30内に未溶存空気層が形成されないほど強く攪拌する空気層非形成モードの動作を織り交ぜた制御を行うようにしている。つまり、本実施例の風呂装置は、未溶存空気層形成モードによる未溶存空気層の形成の動作を基本としつつ、空気層非形成モードと未溶存空気層形成モードとを適宜切り替えて制御することにより、加圧容器30内の水流に形成する跳水現象分類を可変するようにしている。なお、この点については、後述により詳述するが、風呂装置は、例えば加圧容器30内に導入される水の流量が大きすぎて、空気層非形成モードとなり、未溶存空気層Aが形成されなくなった時には、前記未溶存空気層形成モードとなるように流量制御を行う等して、未溶存空気層Aの形成を行い、タンク31内に形成される未溶存空気の空気層Aの容積を適切に、管理、制御できるようにする。また、空気層非形成モード時には、循環ポンプ21の回転数を制御して加圧容器30に導入される水の流量を制御し、加圧容器30内に形成される、図5に示すような泡層泡層については、後述するの長さを加圧容器30の水の導出口33に至らないようにし、追い焚き交換器15側に導出する水に気泡が混入することを防止する。ところで、図4aに示すような加圧容器30において、注入口32から注ぎ込まれる空気を含む水は、図4bの矢印に示すように、仕切り板34の中央部上に落下して該仕切り板34上を通った後に、切り欠きKを通り切り欠きKにより形成される仕切り板34とタンク31の内壁との隙間を通り、その後、ベルヌーイの定理と水の粘性による水流曲げ力の反力による吸い寄せ効果による吸着現象によってタンク内周壁の被添面タンク側周壁の内壁面に付着しながら、空気層A中も水滴が四散しないで流下するように、前記切り欠きKを通った水をタンク内周壁の被添面に添わせて、水の流れをまとめて流下させている。注入口32から注ぎ込まれた空気を含む水は、仕切り板34で仕切られた上部空間100内で拡大し、切り欠きKで縮小されて、空気層A中に放出される。この拡縮により、水と一緒に注ぎ込まれた気体の溶解が促進されるとともに、前記上部空間100は切り欠きKから放出される空気を含む水又は水の均圧室の役割を担っている。また、詳しくは後述するが、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKを通り、タンク31の内壁面の被添面に添わせて流下する水流は、射流射流水であり、この射流がタンク31の下部に貯留される水面に至って水に衝突し、速度が落ちることにより常流になるとともに、この射流から常流への不連続変化時に発生する跳水現象により、タンク31の下部仕切り板34よりも下側に貯留されている水中に渦運動が発生すると考えられる。この射流から常流への不連続変化で放出される運動エネルギでできる渦運動の渦で、空気を効率的に溶存させようと思うと、この渦に投入する気泡はできるだけ小気泡であることが好ましいと考えられる。前記の如く、実施例適用例および後述する各開発例の加圧容器30において、タンク31の注入口32から注入される気液2相混相流は、全てβ<0.2であり、BubbleFlowと考えられ、BubbleFlowは、連続した液相中に小気泡が分散した流れであるために、気体が液体と接触する面積が大きく、前記渦に投入した場合に、気体溶解に適した流動様式と考えられるが、それらの加圧容器30と同様のタンク31を有する構成の加圧容器30における検討の初期段階において、注入口32から出てくる気液2相混層流中にSlugFlow中で見られるような気体Slug注入口32の径とほぼ同じΦ8mmと考えられる気体Slugが見受けられる場合があった。なお、SlugFlowとは、気体Slugと液体Slugの混合体で、気体Slugとは流路断面を満たすような大きい気泡であり、また、液体Slugとは、小気泡を含む液体部分を示す。つまり、本願発明者は、本願発明のための検討の初期段階において、風呂装置等の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器の例実施例適用例および各開発例と同様のタンク31を有する構成の加圧容器30において、加圧容器30に導入される水の流量を5~7リットル/分とすることによって、β<0.2とし、液体Slugが100のBubbleFlowを作ったつもりが、予想に反し、加圧容器30に導入される気液2相混相流のBubbleFlow中に大気泡の気体Slugが見受けられる場合があった。そこで、この気体Slugを注入口32の径より拡大された上部空間100内に一度放出し気泡の回りを水で取り囲む状態にしてから、金属製仕切り板34に当てることで破砕して微細化した。そして、射流状態の水流中の気泡が、なるべく小気泡である形として空気層A中を流下させ、貯留する水の水面下に押し込み、跳水現象を誘発させて、跳水現象で発生する渦運動の渦で前記仕切り板34で破砕済みの小気泡化した空気を渦に巻き込んで溶存させ、効率的に溶解できるようにした。しかも、前記気体Slugは、減圧により急成長することが判明したため、本願発明者は、上部空間100の入口である注入口32の断面積よりも出口である切り欠きKの総断面積を大きくして、加圧容器30内の上部空間100仕切り板34で区切られた上側の上部空間内を減圧室とし、この減圧により成長した気体Slugを仕切り板34に当てるようにして微細化を確実にした気体Slugの液体Slug遷移化の確実化。つまり、前記上部空間100は、減圧気泡破砕室ともなっており、それにより、気体Slugの細分化を確実にしている。なお、図4aに示す実施例適用例の加圧容器30のように注入口32から導入した水を金属製仕切り板34に直接的に当てて微細化する代わりに、後述により詳述する第2開発例図26、参照の加圧容器30や図43に示すような態様によっても、水の微細化を行うことはできるが、これらの例に比べて、実施例適用例の加圧容器30は、注入口32から導入した水を金属製仕切り板34に直接的に当てることによって気体Slugの微細化をより効率的に行うことができるものである。ここで、図26に示す第2開発例の加圧容器30の態様について簡単に述べると、この例は、仕切り板34の中央部に貫通孔29が形成され、該貫通孔29の上部側を覆うテーブル板部28が仕切り板34の板面と上下方向に隙間tを介して設けられており、注入口32から注ぎ込まれる水がテーブル板部34の上に落下した後、隙間tを通り、テーブル板部28の下の被添面図26eのB、参照に添って通った後、貫通孔29を通ってタンク31の下部側に落下する構成と成している。また、図43に示す例は、第2開発例の加圧容器30と同様に、仕切り板34に貫通孔29を形成しているが、貫通孔29の上部側に、水の注入口32から注ぎ込まれる水を衝突させるターゲット部材67が仕切り板34の板面と上下方向に隙間tを介して設けられ、水の注入口32から注ぎ込まれる水がターゲット部材67の上に落下して衝突した後、隙間tを通り、ターゲット部材67の下面の被添面に添って通った後、貫通孔29を水流が接触することなく貫通孔29を囲む仕切り板34の内壁に接触することなく通って、タンク31の下部側に落下する構成と成している。さて、加圧容器30において、水の注ぎ込み開始からすぐに、仕切り板34で仕切られた上部空間100は空気を含む水で満たされる。すなわち、注入口32を出た気泡はその大小に関わらず、出た瞬間に周囲を水で囲まれる前記の如く、B<0.2なので、周囲はほぼ水である。。そして、その水は流下中に周りの空気層A中の空気を取り込みながらタンク31の下部側に落下するなお、流下中に空気を取り込む以外にも、流下した流れが貯留する水面を巻き込む時にも空気層A中の空気を引きずり込むような形で取り込むと考えられる。本願発明者は、タンク31の下部に貯留する水面下で、前記の如く、跳水現象と見られる渦運動と気泡発生を確認していることからも、また、タンク内周壁の被添面内側面に添わせた流れによって、被添面に柱状突起を設けた場合にできたマッハコーンの角度マッハ角が90度以下の鋭角であることからも、タンク内周壁の被添面に添わせた流れは射流乱流であると考えている。そして、射流のままタンク下部に貯留する水面に至った空気を含む水が、貯留水との衝突により速度が落ちて常流となるとともに、射流から常流への不連続変化時に発生する跳水現象で激しい渦運動が発生する。この渦運動をタンク下部に貯留する水中で発生させるために、本実施例では、加圧容器30の切り欠きKで作られる水流の向きを下向きに形成し、それにより、気液2相混相流を、設定角度以上例えば50度以上。本実施例では垂直である90度で、あたかもタンク下部に貯留する水中に押し込んで、跳水現象を水面で水封するようにしながら跳水現象が空気層A中で発生しないようにしながら渦運動を水中で発生させ、前記渦運動で気液が攪拌されながら貯留されることによって、水に、水と共に送られる小気泡や、タンク31内の空気層A中の未溶存空気が溶存されると共に、水中から未溶解の気泡が浮上してくるようにして、仕切り板34の下側に貯留される水の水面と仕切り板34の下面との間には、タンク31内の未溶存空気の空気層Aが形成される構成と成している。なお、空気層非形成モード時は、前記空気層Aは泡の塊となっている。また、詳しくは後述するが、追い焚き循環路25の配管距離の問題があるので、実施例適用例の加圧容器30の場合には、注入口32から空気を含む水を注ぎ込む場合には、しだいに空気層Aが増加する水位が下がるようにしている。一方、注入口32から注ぎ込まれるものが水のみの場合は、しだいに空気層Aは減少していく水位が上がる。その理由は、注入口32から注ぎ込まれるものが水のみの場合であっても、切り欠きKを通った水は、タンク内周壁の被添面に添って周りの空気層未溶存空気層A中の空気を巻き込みながらタンクの下部側に落下するためであり、よって、注入口32から注ぎ込まれるものが水のみの場合には、タンク31内の空気が溶存され、しだいに空気層Aは減少していくものである。また、気液2相混相流を、50度より小さい浅い角度で切り欠きKから注ぎ込むと、水切りや反跳水reboundphenomenonと同じような現象が発生し、水面上で跳水現象が発生し、発生した気泡が水面上を移動した後で水面下に沈み、その後、勢いを失って水面に上昇する。この時、水面を水が叩く音や水面上で発生する跳水現象に伴って音が発生する。なお、前記水切りや反跳水と同じような現象が発生するか否かの境界の角度反発の臨界角は、衝突される水と衝突する水流との密度により決まると考えられ、この角度が前記のように約50度以上となるのは、気液2相混相流が連続注入される安定時の値である。気液2相混相流の連続注入時には、前記水と前記水流の密度はほぼ同じ値か、若干だが、水>水流となると考えられる。空気導入弁38の閉時には、一時的に前記水と前記水流の密度が、水<水流となり、反発の臨界角は小さくなる。また、加圧容器30のタンク31が、後述のドラム缶のように大きい場合には、空気導入弁38の開動作開始時には、一時的に、前記水と前記水流との密度の関係が、水>水流となり、55度を超えても水切りや反跳水と同じような現象が発生する場合がある。また、被添面を沿わせないで注ぎ込むと、ベルヌーイの定理と水の粘性によって生じる水流曲げ力の反発による吸い寄せ効果による吸着現象がないので、空気導入弁38が閉の時の一時的な状態であっても、50度より小さい浅い角度で上記現象反跳現象が発生し、気液2相混相流を切り欠きKから注ぎ込む角度を、50度よりも大きい、例えば垂直の角度としても、気液2相混相流を、被添面を添わせないで注ぎ込むと、同じく水面を叩く音等が発生する。また、流速が速い場合には、例えば水面に対して水を注入する角度が50度であっても跳水現象を水封できるが、タンクの幅寸法が大きくなり、小型化には向かない。それに対し、前記水の注入角度が垂直である90度に近くなるにしたがい、流速が遅くなっても跳水現象を水封できる。なお、流速が速い場合に垂直である90度で水を注入しても跳水現象を水封できるが、水中奥深くで前記渦運動が発生するため後述の、泡層長さ-エア層長さが大きくなるため、タンク31の縦寸法が大きくなり、小型化には向かない。また、フルード数については後述するが、フルード数が一定値を超える同一条件で流速のみ速くして、流速が所定値を超えると、タンク31内のエア層空気層Aがゼロとなり、空気層が全く形成されないので未溶存空気量を計測できないという事態に至る。以上のように、実施例適用例の加圧容器30においては、加圧容器30の切り欠きKで作られる水流の向きを下向きに形成して、気液2相混相流を垂直に落とし込み、かつ、水の流速を適切な値とすることにより、気液2相混相流をあたかもタンク下部に貯留する水中に押し込んで、跳水現象を水面で水封するようにしながら跳水現象が空気層A中で発生しないようにしながら渦運動を水中で発生させ、高圧下で、気体と液体を射流から常流への不連続変化で放出される運動エネルギでできる前記渦運動の渦に巻き込んで気体を溶解させることで、効率良く空気を溶存でき、かつ、空気を水中で巻き込んで溶解させることで、微細気泡発生機能付き装置の未溶存空気層形成モード時に、水しぶきが飛び交わない綺麗な空気層Aができる。この結果、前記電極は水しぶきを浴びることなく、未溶存の空気量を誤検出なしに適切に検出することができる。さらに、実施例適用例の加圧容器30では、気泡が渦運動の渦に巻き込まれて破砕する時に発生する音も水封し、あたかも水で遮音するような形となるので、静かな溶解を可能とすることができる。実施例適用例の加圧容器30では、三角形状の1つの切り欠きKは、底辺仕切り板34の周方向の長さ、図4dのW、参照が3.5mm、高さ仕切り板34の径方向の長さ、図4dのh、参照が2mmであるから、その面積が3.5mm2底辺3.5mm×高さ2mm/2=3.5mm2であり、この切り欠きKを複数設けている。具体的には、切り欠きKの総面積は、63mm2=3.5mm2×18個、84mm2=3.5mm2×24個、105mm2=3.5mm2×30個、126mm2=3.5mm2×36個のいずれかとしている。実施例適用例において切り欠きの総面積が水通過部の総面積と等しく、いずれも、直径φ8の注入口32の断面積50mm2より大きく形成されている。以下に、これら各具体例についての詳細な記述を含めて説明する。前記渦運動の水中発生位置を最短にする小さくするための水の水面衝突流速は、水の流量と前記切り欠きKの大きさ切り欠きKとタンク内周壁との隙間の大きさによって決まるものである。前記渦運動の水中発生位置が水の水面到達以降すぐであれば、前記渦運動で溶解しきれなかった気泡が貯留する水中を移動した下端も水量が同じならば最短となる以下、気泡が貯留する水中を移動した下端までの長さを泡層長さという。水流の流れは流速が速いと乱流射流となり、流速が遅くなるといきなり層流常流へと不連続変化するが、この変化する境の流れを限界流といい、その流速を限界流速という。また、境の上流である流速を限界流速で除した値を上流側フルード数と言い、一般にフルード数をいう場合は、上流側フルード数を指す。また、泡層長さを最短にする水面衝突流速は、切り欠きKを通る射流射流水のフルード数である上流側フルード数が1に近い1より大きい値渦を有効に形成するためには、フルード数が1.7以上でであって、例えば空気混入時の上流側フルード数が1より大きく約32以下Griffith-Wallis流動様式線図の横軸フルード数の2乗WGOWLO2/ghが1000以下となる速度としている。なお、上流側フルード数とは、河川等で突然の水位上昇を伴う濁流跳水現象が観察される地点の上流側地点で、例えば河川を流れる浮遊物等の移動速度を元に算出されるものであるがゆえに、跳水現象が観察される地点より数m~数十m手前のフルード数を指すことが多い。ただし、実施例適用例の加圧容器30の場合には、水流の基点である切り欠きKから、許される貯留水下端までの距離が例えば15cmと極めて近距離であるがゆえに、水流の基点である切り欠きKを通過する流量、水流の厚み水深等を用いて上流側フルード数として求めている。また、切り欠きKを通過するのは、高圧下で、かつ、気液2相混相流であり、気液2相流流れ加速現象が発生するため、切り欠きKでの通過流速を正確には計算できないが、以下のように考察できる。まず、本願発明者は、空気を除いた水のみが、その切り欠きKにより形成される隙間を通過する空気導入弁38の電磁弁65が閉時の流速としては、WLOが約727mm/秒秒以上の流速となるような切り欠きKを形成することが好ましいことを実験で確認しており、そのためには、切り欠きKの個数が36個で、総面積が126mm2の場合には、流量約5.5リットル/分以上とすることが好ましいことが分かった。5.5リットル/分=5500000mm3/分の水量で、隙間面積126mm2時に、空気を除いた水のみが、その切り欠きKにより形成される隙間を通過する流速WLOの値は、728mm/秒5500000÷126÷60=728mm/秒となる。また、空気混入時空気導入弁38の電磁弁65が開時には、前記空気を除いた水のみが、その切り欠きKにより形成される隙間を通過する流速より大きくなる例えば3.5増になるものと推定される。なお、本来ならば、空気導入弁38から加圧容器30の切り欠きKに至る間に、空気と水とが循環ポンプ21により撹拌溶解され、さらに、加圧容器30の上部空間100内減圧気泡破砕室でも撹拌溶解されるので、切り欠きKに至る未溶存空気量は700cc/分より減少していると考えられ、このように未溶存空気量が減少している場合には、切り欠きKにより形成される隙間を通過する空気の見かけの流速WGOは未溶存空気量が減少していない場合に比べて小さくなるが、前記空気の減少量がどの程度であるかを正確に計測することはできない。そこで、便宜上、未溶存空気が全く減少しないものとして計算を行うことにするが、この計算は、これ以上あり得ない最大値を用いて計算を行うので、実際には、切り欠きKにより形成される隙間を通過する空気の見かけの流速WGOによる増分は、必ず、下記の計算結果の数値以下になる。実施例適用例の加圧容器30においては、20°C、1気圧=1013kPaの時、空気導入弁38から700cc/分700000mm3/分の空気が導入される場合に、その空気の見かけの流速であるWGOが最大となる。また、5.5~7リットル/分の流量が流れる時の圧力は、約3~5kg重/cm2であり、ボイルシャルルの法則より、この中でWGOが最大となる圧力は3kg重/cm229421kPa時なので、この数値を使用し、切り欠きKにより形成される隙間を通過する空気の見かけの流速であるWGOを求めると、次式1から、WGOは約0.2リットル/分=192740mm3/分となる。なお、ここでは、空気が循環水に導入された時点で、空気の温度が、例えば42°Cの循環水と同一温度に加温されると考える。WGO=700000×10130×273242/101329421×273220=1927401したがって、切り欠きKにより形成される隙間を通過する空気の1mm2当たりの見かけの流速は、隙間面積126mm2時において、25mm/秒以下になる192740÷126÷60=25mm/秒と考えられる。このことから、空気混入時には、空気を除いた水のみが、その切り欠きKにより形成される隙間を通過する流速WLO=728mm/秒より流速が大きくなるものの、WLOWGO/WLO=72825/728≒1.035となることから、その流速が増加する大きくなる割合は、隙間面積126mm2時において、加圧容器30に導入される水の流量を5.5~7リットル/分とした場合は、どんなに大きくても3.5位であると推定している。つまり、白濁用空気の空気混入時と空気非混入時の上流側フルード数は、互いにほぼ同じ値であると考えられる空気混入時の値は空気非混入時の値よりも多少大きいものの大差はないと考えられる。なお、他の具体例や他の水の流量例えば5リットル/分、13.2リットル/分についても同様のことが言え、以下の説明において、特に断らない限り、上流側フルード数単にフルード数とも称するは、空気を除いた水のみにおける値を計算により求めた値として考察する。実施例適用例の具体例において、表1に示されるように、切り欠きKの断面積63、84、105、126mm2のいずれかと加圧容器30に導入される水の流量5、5.5、6、6.5、7リットル/分のいずれかとによって、○で示すように未溶存空気の空気層Aが形成されたり、×で示すように空気層Aが形成されなかったりすることが分かった。なお、表1において、○は未溶存空気層Aが形成される態様未溶存空気量計測可であることを示し、×は空気層非形成態様未溶存空気量計測不可であることを示す。また、本願発明者は、空気を除いた水のみが、その切り欠きKにより形成される隙間を通過する流速として、この×の部分の流速がより好ましいことも確認した。この表1から明らかなように、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が63mm2時、84mm2時、105mm2時において、加圧容器に導入される水の流量5.5~7リットル/分の条件および、切り欠きKの総面積が126mm2時の流量7リットル/分の条件においては、未溶存空気層が形成されていない。一方、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が126mm2時の流量5~6.5リットル/分での条件および、切り欠きKの総面積が、105mm2、84mm2、63mm2における流量5リットル/分での条件においては、未溶存空気層Aが形成されている。つまり、加圧容器30の仕切り板34に形成されている水通過部としての切り欠きKの総面積と加圧容器30内に導入される水の流量との条件に応じて、未溶存空気層Aが形成されるか否かが分かれることが分かる。また、前記切り欠きKの総面積と前記水の流量との条件に応じて、切り欠きKを通る射流射流水のフルード数上流側フルード数は変化するものであり、よって、本発明者は、そのフルード数の値によって、未溶存空気層Aが形成されるか否かが分かれ、それにより、未溶存空気量を計測できるかどうかが分かれると考え、未溶存空気層Aの形成の有無とフルード数との関係について検討した。表2に、実施例適用例の加圧容器30の各具体例におけるフルード数が示されている。なお、表1を参照すると分かるように、表2において、太線の左側は未溶存空気層Aが形成される例となり、太線の右側は空気層非形成の例となる。ここで、切り欠きKの総面積が、105mm2、126mm2の具体例について着目すると、切り欠きKの総面積が異なるにもかかわらず、未溶存空気層Aの形成の有無の境界となる境界フルード数がいずれも6.2近傍6.14~6.24の間であることが分かる。つまり、これら切り欠きKの総面積が105mm2、126mm2の具体例において、フルード数が約6.2の境界フルード数以上となるのは未溶存空気層を作らない条件となり、溶存空気量を計測できない条件となり、フルード数が約6.2の境界フルード数より小さい値となるのは未溶存空気層Aが形成されて未溶存空気量を計測できる条件となるフルード数6.2相当以上の条件と6.2相当未満の条件とで空気層を作らない、すなわち溶存空気量を計測できない条件と、未溶存空気量を計測できる条件とに分かれると推測される。なお、切り欠きKの総面積が、63mm2、84mm2の具体例については、前記境界フルード数が6.2より大きい切り欠きKの総面積が63mm2においては、フルード数9.45から10.39の間、切り欠きKの総面積が84mm2においては、フルード数7.09から7.79の間であるが、このように、実施例適用例の加圧容器30において、境界フルード数が具体例の切り欠きKの総面積によって異なる値となる理由について、本願発明者は以下のように推測している。つまり、切り欠きKの総面積が63mm2、84mm2の具体例においては、切り欠きKの総面積が105mm2、126mm2の具体例に比べて切り欠きK同士の間隔が大きいことに起因して、切り欠きKを通った水流が水崩れする割合が大きい水崩れ余地により境界フルード数が移動するためであり、切り欠きKの総面積を63mm2、84mm2としても、切り欠きKの総面積が105mm2、126mm2の具体例のように切り欠きK同士の間隔を狭くしてそのためには、タンク31の内径を小さくすることになるが、水崩れ余地による境界フルード数の移動を補正すると、前記境界のフルード数は約6.2になることを確認している。なお、この水崩れ余地による境界フルード数の移動についての詳細説明は後述する。また、表1に示した結果は、実施例適用例の加圧容器30においての結果であるから、加圧容器30内が適切に鏡面仕上げされている場合の数値であり、例えば加圧容器30内を鏡面仕上げしようとしても、その仕上げが粗かったり、加圧容器30の材質がポリカーボネートでない場合であったり、加圧容器30に導入される水に入浴剤が入っていたりすると異なるものであり、また、加圧容器30に導入される水の温度等によっても異なると推定される。これらの条件加圧容器30の材質や水の質、温度などの条件が異なると、未溶存空気層Aを作る条件と作らない条件とに分かれる境界のフルード数の値は、約6.26.2相当という値からずれていくものと推定される。また、同一フルード数で運転しているにもかかわらず、図26に示した第2開発例の加圧容器30において、水の流量を7リットル/分とした場合においては、運転開始1~3分までは空気層非形成エア層の長さ0cmであったのに対し、運転開始4分後に空気層形成に変わったエア層の長さ3cm。この理由については後述するが、溶解度の違いが関係していると考えられ、したがって、境界のフルード数は水の温度や入浴剤の有無等によっても変わると考えられる。しかしながら、様々なケースについて詳細に言及して説明すると説明がわかりにくくなるため、実施例適用例の加圧容器30の説明において、特に断らない限り、境界のフルード数を6.2として説明していく。また、本実施例の風呂装置においては、前記の如く、加圧容器30内の未溶存空量を計測することと、加圧容器30において空気を水に溶存させることとを織り交ぜて行えるように、未溶存空気層形成モードと空気層非形成モード未溶存空気層Aをゼロとする運転モードとの切り替え制御をするが、この制御プログラムをフルード数によって変えるようにしている。なお、この制御についての詳細は後述する。ところで、実施例適用例の加圧容器30において、各切り欠きKの高さhは2mmで、切り欠きKを通る水流の厚みh水面下の水流の厚みであり、水深に相当するが0.002mであるため、この水流の厚みhを通過する限界水流の流速限界流速は、g重力加速度:9.8m/秒2を用いて、限界流速c=√gh=√9.8×0.002=0.141421m/秒約140mm/秒として表すことができる。また、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が126mm2の具体例における、最も流速の遅い条件である、加圧容器30に導入する水の流量5リットル/分の時の流速は661mm/秒位であり、この条件で切り欠きKを通る水流の限界流速は約140mm/秒である。流量を変えずに切り欠きKの総面積が小さくなると水の流速が速くなるが限界流速は水流の厚みhでその速さが決まるので、切り欠きKの総面積が126mm2よりも小さい具体例においては、加圧容器30に導入する水の流量5リットル/分であっても流速が661mm/秒以上で速く、限界流速は約140mm/秒である。したがって、実施例適用例の具体例の加圧容器30においては、切り欠きKの総面積がいずれの条件であっても、切り欠きKを通る水流の限界流速は約140mm/秒である。なお、このように、切り欠きKを通る水流の限界流速は約140mm/秒であり、かつ、タンク内周壁流下中に跳水現象特有の水流の膨らみ射流から常流変化時にできる前記渦運動でできる膨らみを見ることができないことからも、空気導入弁38の電磁弁65の開閉に関わらず、タンク内周壁の被添面に添って流下する水流は常流ではなく流速が661mm/秒であって限界流速140mm/秒より小さくなく、前記の如く、射流乱流流速は661mm/秒であって、限界流速140mm/秒以上となり、射流であると考えられる。また、流速661mm/秒、限界流速140mm/秒の場合、切り欠きK通過時または、通過直後のフルード数は、4.72流速661mm/秒÷限界流速140mm/秒以上となり、空気を除かない場合空気混入時のフルード数は、この値よりもやや大きくなると推定される。また、切り欠きKを通って落下した水が仕切り板34の下に貯留されている水中に落下する際、その貯留水中においては、水流の流れに乗って、水面上部にはタンク略中央部分より気泡が上昇し、時間と共に水面上を覆ってくる。このとき、タンク略中央部分の気泡は下から上に上昇してきている最中なので、上方への運動エネルギを所有しているが、水面上に広がった、すなわちタンク側壁がわでタンク周囲部タンク内周壁近傍にある気泡は上方への運動エネルギを所有していない。射流のままタンク下部に貯留する水面に至った空気を含む水は、タンク側壁がわにある気泡を巻き込むことがあるが、気泡が上方への運動エネルギを所有していないので気泡の移動方向と射流の方向が対向していないので、気泡を容易に水面下に押し込むことができる。すなわち、実施例適用例の加圧容器30では、タンク内周壁の被添面に添って流下する水流によって生じてタンク側壁がわにある下側に移動する気泡と、タンクの下部から水面側に上昇していく気泡とが衝突することによって前記水流の速度が落ちて常流となり、気泡上で跳水現象が発生して、空気層A中を水しぶきが飛び交うといった事態が生じることを防止している。この結果、実施例適用例の加圧容器30では、フルード数を気泡押し込み必要相当分、増やさなくてもよいような構造となっている。また、水中を上昇してくる気泡を空気層Aまで上昇しきる前に再度水流で押し込むことがないので、空気層Aが気泡で満たされてしまうこと貯留水に入った気泡が空気層A中に出ることができずに再循環を繰り返し、気泡量が増え続けることも防止できる構造となっている。さらに、加圧容器30は、タンク31内に固定された仕切り板34上に水が落ちて当たる構成であり、水を当てる部材をタンク31内の水の上に浮かせているような構成がないため、そのような部材が水の流れに沿って移動するといったことはない。したがって、したがって、電極35,36やグランド電極137が衝撃に弱いカーボン電極により形成されていても、これらの電極35,36,137に前記部材が当たって電極35,36,137が破損するといったことを防ぐことができる。さらに、加圧容器30は、水の流れが図4bに示すように流れてタンク31内で攪拌されるので、タンク31の下部側から上部側に流れてきた水が電極35,36,137に当たらないようにすることができる。そのため、水流による電極35,36,137の破損を防止し、水位を誤検出するといったことも防ぐことができる。さらに、貯留水中に加圧容器30の貯留水が溜まる部分に流れを妨げる突起物が無いので、前記突起物が跳水現象で振動加圧容器30が振動することもなく、また、前記突起物が圧力腐食割れを起こして水中に落下し、その落下した突起物が電極35,36,137に当たってこれらの電極35,36,137を破壊するといったことも防ぐことができる。次に、実施例適用例の加圧容器30において、前記のように、切り欠きKの総面積を変えた具体例についての検討結果について、図6、図7、図8に示す実験結果を参照しながら述べる。本願発明者は、まず、加圧容器30について、加圧容器30に導入する水の流量を6リットル/分とし、切り欠きKの総面積を、63mm2、84mm2、105mm2のいずれかとし、それぞれの場合についての濁度の変化について検討した。なお、濁度とは、空気の溶解溶存濃度である。この検討は、いずれも、表1に示したように、加圧容器30内に空気層を全く形成しない状態、すなわち未溶存空気量を計測できないという状態微細気泡発生機能付き装置による空気層Aをゼロとするモード空気層非形成モード時に関するものであり、この空気層非形成モードにおける空気層ゼロ用の空気導入弁制御を組み合わせて行ったものである。図6aに、その検討結果が示されている。図6aにおいて、特性線aは、切り欠きKの総面積を63mm2としたときの濁度を示し、特性線bは、切り欠きKの総面積を84mm2としたときの濁度を示し、特性線cは、切り欠きKの総面積を105mm2としたときの濁度を示す。なお、図6等に示す濁度白濁度の測定結果は、OPTEX社製の濁度チェッカーSC-T3を用いて白濁度計測をした結果である。白濁度合い濁度は、180リットルの浴槽中央部水面下5cmにおける計測器の数値をそのまま示しており、数値が大きいほど白濁していることを示す。また、図6bには、水の流量を6リットル/分とした場合において、切り欠きKの総面積隙間面積に対する平均濁度を求めた結果が示されている。ここで、平均濁度とは、運転開始から1分後、2分後、3分後、4分後の濁度を平均して求めた。これらの検討結果から、切り欠きKの総面積を63mm2とすることにより、良好な濁度が得られることが分かった。つまり、切り欠きKの総面積を、105mm2→84mm2→63mm2と小さくしていくと、切り欠きKを通って落下する流速が速くなる流速952mm/秒→流速1190mm/秒→流速1587mm/秒と考えられるが、切り欠きKの総面積を105mm2→84mm2流速比1.25倍としたときの、切り欠きKを通って落ちる水の落下流速の変化に対する濁度の変化量上昇量に対して、切り欠きKの総面積を、84mm2→63mm2流速比1.33倍としたときの、切り欠きKを通って落ちる水の落下流速の変化に対する濁度の変化量上昇量は著しく大きくなっている。つまり、このときの落下流速の変化1.06倍=1.33/1.25に対して著しく濁度が上昇している落下流速が1.06倍程度変化しているのに対し、平均濁度は約2.7倍に上昇している。この理由は、以下のように考えられる。つまり、切り欠きKを通って落下流下する水の落下流速によって上流側フルード数が変化し、その上流側フルード数によって、例えば図20に示すように、水中下の跳水現象跳水形状分類に差異が生じ、フルード数に応じて跳水形状分類が段階的に変化するものであると考えられるが、切り欠きKの総面積を84mm2→63mm2とすることにより、その水中下の跳水現象が、定常跳水が発生するのではなく、強流跳水が発生しているためであると考えられる。具体的には、切り欠きKの総面積を、105mm2→84mm2→63mm2と小さくしていくことにより、落下流速が952mm/秒→1190mm/秒→1587mm/秒と変化し、この落下流速の変化に応じて、上流側フルード数が6.8→8.5→11.3と変化するが、切り欠きKの総面積の84mm2→63mm2への変化によって上流側フルード数が8.5から11.3に変化することにより、水中下の跳水現象が定常跳水から強流跳水に変化したために定常跳水と強流跳水との境界gを跨ぐことになったため、濁度が著しく上昇したものと考えられる。そして、この跳水現象の変化によって、切り欠きKの面積を63mm2としたときには、落下する水にタンク31内の未溶存の空気が溶存しやすくなり、濁度を高めることができると考えられる。なお、濁度が高く、浴槽の水の白さが増したほうが、入浴感が向上してよい。実施例適用例の加圧容器30において、このように、上流側フルード数が8.5から11.3に変化したときに、水中下の跳水現象が定常跳水から強流跳水に変化した理由についての本発明者の考察について、図20、図21等を参照しながら以下に簡単に述べる詳細については後述する。まず、図20、図21について、簡単に説明すると、跳水現象は、そのレベルに応じて、レベルが小さい方から順に、波状跳水、弱流跳水、振動跳水、定常跳水、強流跳水に分類でき、図20、図21においては、波状跳水と弱流跳水との境界をd、弱流跳水と振動跳水との境界をe、振動跳水と定常跳水との境界をf、定常跳水と強流跳水との境界をgとして示している。これらの境界d~gはフルード数に対応するものであり、フルード数に応じて跳水現象が段階的に変化するものであるが、同じフルード数であっても、その水が通るときに受ける粘性によって、フルード数に応じた跳水現象に差異が生じるものと考えられる。図20において、矢印Z方向に向かうほど、水の粘性が増大する方向を示しており、この粘性と跳水現象分類との関係についての詳細は後述するが、本願発明者は、後述のレイノルズ数に対応する値この値は粘性の増加に応じて小さく変化するが跳水現象分類に関与しているものと考えている。また、図22には、この粘性とフルード数との関係が特性線により示されており、同図における各特性線d~gは、図20における境界d~gに対応する図20の平面図における境界d~gの線と図22の特性線d~gとは一致する。なお、図20において、実施例適用例は実施例と示しているが、この図20、図21に示されている実施例適用例の加圧容器30と第2開発例および第3開発例の加圧容器についての検討結果は、加圧容器30の材質をポリカーボネートとし、内面を鏡面仕上げ例えば透明な材質を使用した場合に磨りガラスではなく透明なガラスで作って、あたかも内部が透けて見えるような状態として実験を行った結果である。また、図21aは、図20におけるNの範囲内第2開発例を含む範囲内であり、河川等の一般的な跳水分類を抜粋して示したものであり、図21bは、図20におけるMの範囲内のみを抜粋して示したものである。なお、図22においてもNの範囲が河川等の一般的な跳水の分類に対応している。図21aに示すように、河川の流れの跳水分類粘性の影響を殆ど受けない領域の跳水分類は、段階的に変化し、X軸、Y軸共に同一スケールとすれば、その跳水分類の境界のフルード数を結ぶ特性線hは、フルード数が1の点を通る角度45度の直線となる。また、実施例適用例の加圧容器30における跳水分類も、図21bの破線に示すように段階的に変化すると考えられる。つまり、その跳水分類は、図21aに示した河川の流れの跳水分類とは異なるものの、跳水分類の境界のフルード数を結ぶ特性線iは、フルード数が1の点を通る所定角度の直線になるものと推定される。そして、実施例適用例の加圧容器30を用いた場合には、前記の如く、未溶存空気層Aを作る条件と作らない条件とに分かれる境界のフルード数の値が約6.2であることから、振動跳水と定常跳水との境界はフルード数6.2相当と考えられるため、実施例適用例の加圧容器30の上流側フルード数による跳水現象分類は、図21bの破線に示すようになり、跳水分類の境界を結ぶ特性線iが、フルード数が1の点と6.2の点とを通る直線になるような跳水現象分類になると推定される。なお、後述する第3開発例では跳水分類の境界を結ぶ線は、図20の特性線jのようになると考えられる。ここで、図21bの破線に示される跳水現象分類によると、定常跳水と強流跳水との境界はフルード数12.4と考えられ、切り欠きKの総面積を、105mm2→84mm2→63mm2と小さくし、フルード数が6.8→8.5→11.3となっても、いずれも跳水現象分類はフルード数6.5~12.4の範囲内である定常跳水である。このように、同じ跳水現象分類ならば、図6bに示した、隙間面積切り欠きKの総面積と平均濁度との関係は略直線になると考えられるにもかかわらず、実際には、切り欠きKの総面積が63mm2の場合のみ急激な濁度上昇が見られた。つまり、図21bの破線に示す跳水分類からの推定によると、フルード数12.4以上でなければ強流跳水が発生しないと考えられるにもかかわらず、図6bに示した実験結果から、実施例適用例の加圧容器30を用いた場合の実際の定常跳水と強流跳水との境界はフルード数12.4ではなく、フルード数が8.5~11.3の間の値となるので、フルード数11.3となるような、切り欠きKの総面積が63mm2で流量6リットル/分で、強流跳水が発生しているものと考えられる。この原因は、水流が切り欠きKを通って被添面実施例適用例の加圧容器30においては、タンク31の内壁を通って流れる際に、水流が受ける粘性の影響の大きさの違いによると考えられる。つまり、図19a、bには、切り欠きKを通りタンク内周壁の被添面に沿って流れる水流の型崩れの様子が模式的に示されており、これらの図に示されるように、水流は、切り欠きKを通った後に、三角形状の底辺の部分をタンク31の内壁面に接触させながら流下していく間に、その形が崩れて底辺接触面が広がっていくが、この水流の被添面との接触面は、図19aに示す水流が遅い場合と、図19bに示す水流が速い場合とを比較すると分かるように、水流が速い場合つまり、実施例適用例の加圧容器30において切り欠きKの総面積が63mm2の具体例の場合には、水流が切り欠きKから水面へ流れ下っている間に接触面が崩れていく割合が小さい。このように、水流が速い場合には、水流が遅い場合に比して粘性の影響を受けにくくなるために、図21bの破線からは、フルード数12.4以上でなければ強流跳水にならないと思われることに反して、実際には、フルード数11.3で定常跳水と強流跳水との境界を越えているものと考えられる。ちなみに、切り欠きKの総面積126mm2でフルード数12.4を越える流量は、例えば13.2リットル/分以上である。なお、射流乱流は跳水現象でフルード数1以下の層流になるためのエネルギを放出し、このとき、跳水の上流側である射流乱流のフルード数が大きいほど跳水での放出エネルギ量は大きくなる図6bより比例関係にはない。したがって、上流側フルード数による跳水現象の分類は、射流乱流が層流になるための放出エネルギ量による跳水現象の分類として表すこともできる放出エネルギによる跳水現象も不連続変化で発生するため、射流のフルード数別の跳水現象分類が成されている。図42aに示すように、河川は上側が開口となっており、河川の水の流れは、河川の底面と側面に触れながら、矢印のように流れる。そして、跳水現象が発生すると、図42bのHJに示すように、開口側に三角波形跳水と呼ばれる盛り上が生じる水位が上昇する。このような河川の流れにおいて、水の流れが河川の底面や側面に触れている領域割合は小さい底面や側面に触れて流れる部分、すなわち粘性の影響を受ける部分は、それ以外の流れの部分に比べて非常に小さい。なお、流れが受ける粘性はレイノルズ数により表すことができる。レイノルズ数が数万から十数万以上の大きな値の場合は、図20、図21a、図22の各図におけるNに示す範囲内に示されるように、粘性の影響を無視できる範囲となり、跳水現象が変化するフルード数は一定の値となると考えられる。すなわち、河川ではレイノルズ数を無視できるので、フルード数とレイノルズ数との関係については研究されてこなかった。そして、この場合レイノルズ数を無視してフルード数を求めた場合、図21aの特性線hは、前記の如く、フルード数が1の点を通る角度45度の直線であり、従って、特性線hのY方向の値とX方向の値から1を引いた値とは等しく、跳水が層流になるときに放出するエネルギフルード数に対応する値は、弱流跳水の場合は0.71.7-1.0=0.7、振動跳水の場合は1.52.5-1.0=1.5、定常跳水の場合は3.54.5-1.0=3.5、強流跳水の場合は8.09.0-1.0=8.0となる。なお、図21aの下向きの矢印N2は、上流側フルード数7の射流が常流になる時に定常跳水を生じ、フルード数3.5相当のエネルギを放出することを表わし、また、下向きの矢印N1は、上流側フルード数21の射流が常流になる時に強流跳水を生じ、フルード数8相当のエネルギを放出することを表わす。一方、実施例適用例の加圧容器30や開発例の加圧容器30ように、切り欠きKを通して水が流れ出た場合、図42cに示すように、開口部のない管路C内を水が通るような状態から、水の流れが切り欠きの内壁に触れる領域が図42aに示したような河川の流れ等と同じような状態となり、その後、図19a、bに示したように、流れる水の形が時々刻々と変化して形が崩れることで、水の流れが受ける粘性の値が大きくなる。つまり、切り欠きKを通して水が流れ出た場合には、その水の流れが受ける粘性にレイノルズ数そのものを当てはめることはできないがつまり、レイノルズ数を求める計算式をそのまま当てはめて粘性を計算することはできないが、粘性をレイノルズ数に対応する値としてとらえることができ、このレイノルズ数に対応する値は、水の流れが受ける粘性が大きくなるにつれて小さくなる。例えば、実施例適用例や第3開発例では、このレイノルズ数に対応する値は、例えば700~3000程度と考えられ、前記河川の流れのレイノルズ数数万から十数万以上に比べて遙かに小さくなる。そして、水の粘性の増加に対応して跳水分類が切り替わるためのフルード数が変化し、粘性が増加するにつれて跳水分類が切り替わるためのフルード数が大きくなる傾向にあると考えられる。つまり、切り欠きKを通して流れる水は、河川を流れる川の流れよりも水が受ける粘性が大きい分だけ粘性が増加した分、粘性の影響により失われるエネルギが大きくなり、跳水分類が変化するフルード数の値が大きくなり、跳水で射流が常流になる場合に放出するエネルギに比してその射流を作るエネルギ量が大きくなる。例えば、実施例適用例の加圧容器30では、図20において、Cの矢印により示される位置におけるエネルギ放出量とフルード数との関係が当てはまると考えられるが、この場合、一般的な河川における定常跳水で層流になるときのエネルギ放出量が3.54.5-1.0=1.5であるのに対し、実施例適用例の加圧容器30では、粘性が河川の流れに比べて大きい分だけ例えば1.5~2程度エネルギロスが大きく、フルード数6.2を越えるまで流速を上げないと水流にエネルギーを与えないとエネルギ放出量が3.5とならず、1.76.2-3.5-1が粘性で失われるエネルギーロスとなる。なお、切り欠きKの形状が矩形状の第3開発例の加圧容器30の場合は、切り欠きKの形状が略三角形状の実施例適用例の加圧容器30の場合よりも水崩れが大きいために、このエネルギーロスも大きく、図20の点B1に示すように、切り欠きKの総面積が90mm2、加圧容器30に導入される水の流量が7リットル/分であって、フルード数が10.69でも、振動跳水となっていることから、エネルギーロスは6.19以上10.69-3.5-1である。このように、実施例適用例の加圧容器30と第3開発例の加圧容器30とを比較すると、略三角形状の切り欠きKを形成する構成に比して、矩形状の切り欠きを形成する構成は、エネルギーロスが3.6倍以上あり、水崩れしにくい実施例適用例の切り欠き形状とすれば、エネルギーロスが大幅に押さえられることが分かる。なお、図20を見ると、実施例適用例の加圧容器30よりも第2開発例の加圧容器30の方がエネルギーロスが小さいほぼゼロであることが分かるが、第2開発例は、実施例適用例に比べて流速自体を上げることが難しいため、濁度を上げることが困難であり、実施例適用例の加圧容器30の方が浴槽26に微細気泡を発生させるための加圧容器30として優れている。なお、このことについては、後述する。以上のように、実施例適用例の加圧容器30においては、跳水分類のフルード数が、水の粘性に関係するレイノルズ数により特有の分類となり、その分類における振動跳水と定常跳水との境界fを利用して、本実施例の風呂装置微細気泡発生機能付き装置は、仕切り板34の下側に空気層Aを形成する態様と空気層非形成の態様とを分けている。つまり、本実施例の風呂装置に設けられているモード切り替え制御手段図2、参照が、切り欠きKを通る射流水のフルード数である上流側フルード数の値を、跳水現象分類の境界となる境界フルード数定常跳水と振動跳水との境界であり、値は約6.2より小さい値とすることにより未溶存空気層形成モードとし、上流側フルード数を境界フルード数以上の値とすることにより空気層非形成モードとするようにしている。なお、図7には、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が126mm2での具体例について、濁度と、図5に示すエア層の長さエア長と泡層の長さ泡長とについて、加圧容器30に導入される水の流量を変えて検討した結果が示されている。図7において、特性線a、b、cは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの泡層の長さを示し、特性線d、e、fは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのエア層の長さを示し、特性線g、h、iは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの濁度を示している。また、図8aには、図7から特性線d、e、fを抜き出して示すことにより、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が126mm2の加圧容器30に導入される水の流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのエア層の長さが示されている。これらの特性線から分かる空気層Aの形成の有無は、表1に示した通りであり、切り欠きKの総面積が126mm2の加圧容器30においては、特性線d、eにそれぞれ示されるように、加圧容器30に導入される水の流量を6リットル/分、6.5リットル/分としたときには、エア層が形成され、特性線fに示されるように、切り欠きKの総面積が126mm2の加圧容器30に導入される水の流量を7リットル/分とした場合は、エア層がゼロとなり、空気層が形成されないので未溶存空気量を計測できない。また、切り欠きKの総面積が、105mm2、84mm2、63mm2の各具体例においては、加圧容器30に導入される水の流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのいずれの流量においても、図8aの特性線fと同様に、エア層空気層Aが形成されない。つまり、実施例適用例の具体例において、加圧容器30に導入される水の流量を変えたときの、運転開始から4分後のエア層の長さエア長は、図8bの特性線aに示すように、切り欠きKの総面積が126mm2の加圧容器は、加圧容器30に導入される水の流量によってエア層の長さが異なるのに対し、切り欠きKの総面積が105mm2、84mm2、63mm2の各具体例においては、特性線bに示すように、いずれの流量においてもエア層がゼロである。なお、このように、エア層が形成されない状態は、図48bに示したように、泡の上から炭酸水を注ぐような状況となっている状態である。ここで、本願発明者の検討により明らかになった、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器に必要な要件をまとめると、以下のA~Dに示すようになる。また、本発明の微細気泡発生機能付き装置においては、Fに示すような制御が必要になる。Aタンク31の縦寸法を小さくして小型化するためには、渦運動の水中発生位置を水面通過直後としたい。すなわち、射流のままタンク下部に貯留する水面に至った空気を含む水が、貯留水との衝突により速度が落ちてすぐに常流となるように、射流のフルード数上流側フルード数を1より大きい約32以下の値としたい。また、渦を有効に作るには前記フルード数は1.7より大きいことが望ましい。B濁度を高めるためには、前記のように、仕切り板34の上側から下側に流下する水の流速が速いほうが好ましい。この要件を満たすためには、仕切り板34の上側から下側に水を流下させるために、切り欠きK等により形成する水通過部隙間の総面積を小さくできる手法が望まれる。C前記隙間実施例適用例の加圧容器30では、切り欠きKとタンク内周壁との隙間であり、例えば図4dに示されている高さhが狭いと、浴槽26に微細気泡を発生するための微細気泡噴出装置図9、参照において、浴槽水等を吸い込む吸入部に設けられたフィルタ54の小径貫通口を通過したゴミ、髪の毛等が隙間で目詰まりする可能性があるため、水流を添わせる面を底辺とした底辺からの垂直方向の距離水流の厚みここではhは、できれば1.5mm以上が好ましい。D未溶存空気の空気層Aをつくるために、隙間を通った水を添わせる部分被添面が必要である。F仕切り板34の上側から下側に流下する水の落下流速又はフルード数によって水中下の跳水現象に差異があるものと考えられ、空気層Aを作る流量域又はフルード数域と空気層Aを作らない流量域又はフルード数域との切り替え制御を行うこと、つまり、未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの切り替え制御を行うことが必要である。また、各モードにおいて、加圧容器30に導入する空気の量を調整することが重要であり、そのためには、加圧容器30を適用して微細気泡を発生させる微細気泡発生機能付き装置において、専用の空気導入弁38の制御が必要である。例えば、通常は空気層Aを作らない流量域で運転するものでも、フィルタ54の目詰まり時には、加圧容器30に注入される水の流量が小さくなって空気層Aを作るので、空気導入弁制御方法を切り変える必要がある。なお、前記Aに述べたように、上流側フルード数が約32以下、フルード数の2乗が1000以下となるようにするとした根拠は、上記Cより導かれている。すなわち、フルード数は、切り欠きKを流れる流速÷切り欠きKでの限界流速で表されるが、上記Cより高さhは1.5mm以上が好ましく、1.3mm以下とすることはないと考えられる限界流速上限は、√9.8m/s2×0.0013m。一方、切り欠きKを流れる流速は、エロージョンコロージョンを考えると、3.5m/s~3.6m/s3.5m/s:ステンレス、3.6m/s:30キュプロニッケルあたりが限界と考えられる。従って、フルード数の2乗は、3.6m/s2÷9.8m/s2×0.0013mで表される1017よりは小さいと考えられ、およそ1000以下という値が導かれる。また、浴槽26等の水槽内に噴出する微細気泡による水の濁度を高める手法としては、加圧容器30を用いて、高い濁度を示すような空気を多量に溶解した水を作ることが求められるが、あまり高い濁度を示さない水空気の溶解量は、高い濁度を示すほどは多くない水であっても多量に作って浴槽内に供給すれば水の供給に伴い、空気を溶解した水を減圧して微細気泡を発生させれば、浴槽26内の水の濁度を高めることができる高い濁度を示すような空気を多量に溶解した水を作る場合と同等の濁度にできる。ところが、浴槽26内に多量に水を供給するということは、ポンプ21を大きくするか、ポンプ21の回転数を高くするかが必要となり、ポンプ21を大きくすると装置が大型化し、ポンプ21の回転数を高くすると騒音が大きくなる。さらに、浴槽26内に多量に水を供給すると、猛烈な水流が入浴者に向けて流れることを意味するため、好ましくない。したがって、微細気泡発生機能付き装置を例えば風呂装置とする場合には、多量の水を浴槽26等に供給するのではなく、加圧容器30を用いて高い濁度を示すような空気を多量に溶解した水を作ることが求められるものであり、前記Bに述べた濁度を高めるためにはというのは、高い濁度を示すような空気を多量に溶解した水を作るためにはの意味であり、仕切り板34の上側から下側に流下する水の流速が速いほうが好ましいとは、例えば同じ流量の場合に、仕切り板34の上側から下側に流下する水の流速が速いほうが好ましいの意味である。なお、後述のように、浴槽ではなくプールに微細気泡を噴出する構成においては、高い濁度を示すような空気を多量に溶解した水を、多量に作る例を述べている。ところで、本願発明者は、本発明の微細気泡発生機能付き装置において前記Fの要件を満たすことを考慮した上で、前記A~Dの要件を満たす加圧容器を提案するに当たり、実施例適用例の加圧容器30を形成する前に、図24、図26の各図に示す加圧容器30第1開発例、第2開発例および、図28に示す仕切り板34を有する加圧容器30第3開発例について検討した。表3には、実施例適用例の加圧容器30と以下に述べる第1開発例~第3開発例の加圧容器30についての検討結果の一覧を示す。なお、各開発例の加圧容器30に比べて、実施例適用例の加圧容器30の方が優れた特性を有し、それゆえ、本実施例では、実施例適用例の加圧容器30を適用して微細気泡発生機能付き装置である風呂装置を形成しているが、本発明の微細気泡発生機能付き装置には、第1開発例~第3開発例の加圧容器30を適用して形成することもできる。また、本発明の微細気泡発生機能付き装置は、これらの開発例や実施例適用例を始めとし、後述するような様々な加圧容器を適用することができる。図24に示す第1開発例の加圧容器30は、図24a、cに示すように、実施例適用例の加圧容器30とタンク31等の構成がほぼ同様に形成されているが、図24bの横断面図に示すように、仕切り板34には切り欠きを形成せずに、仕切り板34の外周縁と前記タンク31の内周壁との間に、予め定められた設定間隔の隙間Sを形成している。すなわち、仕切り板34とタンク内壁の径の差を利用した隙間ノズルとなっている。なお、仕切り板34には、前記各電極35,36およびグランド電極137を通過する通過部の穴が形成されているが、図24bにおいては、これらの穴の図示は省略されている。この第1開発例の一具体例として、タンク31の内壁の径が実施例適用例の加圧容器30と同じ45mmであるのに対し、仕切り板34の直径を42mmに形成し、隙間Sタンク内壁と仕切り板34の外周と間の隙間の径を1.5mm、隙間の面積を204.885mm2としている。このように、隙間の面積が、直径8mmの注入口32の断面積50mm2よりも大きく形成されるように、隙間Sの大きさが決定されている。水流の厚み0.0015m、流量約6リットル/分で、流速488mm/秒、限界流速121mm/秒、フルード数は4流速488mm/秒÷限界流速121mm/秒であり、フルード数/流速の値=4/488=約0.0082、限界流速/隙間Sの総面積=121/204.885=約0.6となる。図25には、この第1開発例の加圧容器30について、図5に示したエア層の長さエア長と泡層の長さ泡長と濁度を、加圧容器30に導入される水の流量を変えて検討した結果が示されている。ここで、濁度とは、空気の溶解溶存濃度である。本検討では、フルード数3.6以上である4~4.7に相当する流量6リットル/分~7リットル/分の試験データが示されている。図25おいて、特性線a、b、cは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの泡層の長さを示し、特性線d、e、fは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのエア層の長さを示し、特性線g、h、iは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの濁度を示している。また、3分後と4分後について、流量リットル/分と、エア長cm、泡長cm、エア長/泡長、泡長-エア長cm、濁度、フルード数、流速mm/秒の関係を表4に示す。この第1開発例において、濁度を上げるために、隙間Sを通る水の流速を上げるためには、水流の厚みを1.5mmより薄くしなければならず、つまり、隙間Sを1.5mmよりも狭く形成しなければならないため、前記Cの要件を満たさなくなってしまうので、これ以上の性能の向上は望めないことが分かった。次に、第2開発例について説明する。第2開発例の加圧容器30は、図26a、dに示すように、仕切り板34の上から下へ水を流下させるための隙間を、仕切り板34の中央部に形成している。つまり、第2開発例では、仕切り板34の中央部に貫通孔29が形成され、該貫通孔29の上部側を覆うテーブル板部28が仕切り板34の板面と上下方向に隙間tを介して設けられており、注入口32から注ぎ込まれる水がテーブル板部34の上に落下した後、隙間tを通り、テーブル板部28の下の被添面図26eのB、参照に添って通った後、貫通孔29を通ってタンク31の下部側に落下する構成と成している。この時の落下流はまるで4本の縄をちょうどしめ縄のようによった状態で1本の水流となって落下していっている。4本の水流がに互いに他の水流を吸い寄せ、吸着しながら1本の水流となっているようである。なお、水空気を含む水と含まない水それぞれが貫通孔29を通る際、この貫通孔29の周りの仕切り板34の壁仕切り板34の内壁には非接触で通り、仕切り板34の下側に落下する。また、図26bには、仕切り板24とテーブル板部28の結合構成が側面図により示されており、図26cには、その平面構成が示されている電極通過部の穴は表示省略。これらの図に示すように、テーブル板部28は、脚部65を介して仕切り板34に連結されており、この脚部65の幅W図26c、参照は3mmに形成されている。また、仕切り板34とテーブル板部28との隙間tは、例えば3mmに形成され水流の厚み0.003m、テーブル板部28と貫通孔29の直径は共に20mmに形成されている。したがって、隙間tの総面積テーブル板部28の外周に沿った領域の隙間面積から脚部65の形成領域を除く領域の面積は、20×π×3-3×3×4=152.4mm2となり、注入口32の断面積50mm2よりも大きく形成されている。第2開発例では、水流の厚み0.003m、流量約6リットル/分で、流速650mm/秒、限界流速171mm/秒、フルード数は3.8流速650mm/秒÷限界流速171mm/秒であり、フルード数/流速=3.8/650=約0.0058、限界流速/隙間tの総面積=171/152.4=約1.1となる。第2開発例について、第1開発例と同様に、図5に示すエア層の長さエア長と泡層の長さ泡長と濁度を、加圧容器30に導入される水の流量を変えて検討した結果が、図27に示されている。本検討ではフルード数3.8~4.5に相当する流量6リットル/分~7リットル/分の試験データが示されている。なお、図27において、特性線a、b、cは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの泡層の長さを示し、特性線d、e、fは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのエア層の長さを示し、特性線g、h、iは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの濁度を示している。また、3分後と4分後について、流量リットル/分と、エア長cm、泡長cm、エア長/泡長、泡長-エア長cm、濁度、フルード数、流速mm/秒の関係を表5に示す。この第2開発例においては、水の流れは、テーブル板部28の中央を突破し、前記実施例適用例や後述するその他の例とは異なり、水流を被添面に長距離添わせて落下させていない。このことにより、第2開発例では、跳水発生の高フルード数化を防ぐことができるので、ポンプの回転数水圧、流速を上げることなく水面下での跳水現象の誘発が出来る点では優れている。しかも、気液2相混相流を、被添面を全く添わせないで注ぎ込むと、水面を叩く音等が発生するものの、第2開発例においては、水面を叩く音等が発生を防止するのに十分な被添面図26eの被添面Bや、図36に示すターゲット部材67の底面の被添面があるために、水面を叩く音等の発生は防止できる。しかし、水流が一点に集中して落下し、水面下に深く潜り込む結果、図5に示す泡層-エア層、すなわち水面下に潜り込む気泡の長さが長くなり、結果、加圧容器30の高さを大きくしなければならなくなり、小型化に不向きである。また、濁度を上げるために、隙間tを通る水の流速を上げるためには、水流の厚みを3mmとしたまま、テーブル板部28の直径を小さくすることにより、隙間tの総面積を小さくして、隙間tを通る水の流速を上げることができる。ただし、テーブル板部28の直径を小さくしていくと、空気層Aを形成するために水の流れを添わせる部分が無くなってくるという問題が生じ、前記Dの要件を満たさなくなる。さらに直径を大きくして脚部65を太くすると、加圧容器に必要な要件の一つである前記Dの条件をクリアできるかもしれないが、前記したように、しめ縄のように各水流が合わさって1本の水流で落下させるのが困難だと思われる。次に、第3開発例について説明する。第3開発例の加圧容器30は、実施例適用例の加圧容器30とほぼ同様に形成されており、実施例適用例の加圧容器30において仕切り板34の外周端部に略三角形状の切り欠きKを形成したのに対し、第3開発例では、図28aに示すように、矩形状の切り欠きKを形成した仕切り板34を適用している。なお、図28においても、電極通過部の穴は表示省略している。また、この例において、切り欠きKは矩形状に形成されて互いに等間隔で配置され、仕切り板34は歯車形状と成しており、仕切り板34をタンク31内に配置した加圧容器の断面図が、図28bに示すようになる。1つの切り欠きKの幅タンク31の周方向の長さ図28a、参照を2mmとし、奥行きタンク31の直径方向の長さ図28a、参照を1.5mmとして、この切り欠きKを30個設けることにより、切り欠きKの総面積切り欠きKとタンク内周壁との隙間の総面積を90mm2とすることができる。同様に、切り欠きKの奥行きのみを2mm、3mmとすることにより、切り欠きKの総面積切り欠きKとタンク内周壁との隙間の総面積を120mm2、180mm2とすることができる。また、図29には、第3開発例において、切り欠きKの総面積を90mm2とした場合の、前記エア層の長さエア長と泡層の長さ泡長とについて、加圧容器30に導入される水の流量を変えて検討した結果が示されている。なお、図29において、特性線a、b、cは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの泡層の長さを示し、特性線d、e、fは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときのエア層の長さを示し、特性線g、h、iは、それぞれ、前記流量を6リットル/分、6.5リットル/分、7リットル/分としたときの濁度を示している。なお、図29に示す特性線第3開発例において、切り欠きKの総面積を90mm2とした例における結果と、図4に示した実施例適用例の加圧容器30における切り欠きKの総面積が126mm2の具体例についての特性線とを比較すると分かるように、仕切り板34に形成する切り欠きKの総面積が126mm2の実施例適用例の加圧容器30と切り欠きKの総面積が90mm2の第3開発例とは似た挙動を示しており、同じ水の流量でも、切り欠きKの形状を実施例適用例の加圧容器30のような略三角形状とすることにより、水の攪拌効果の向上が期待できることが分かった。また、第3開発例において、切り欠きKの面積仕切り板34の板面方向の面積を様々に変えて、前記エア層の長さと泡層の長さと濁度について検討した。本検討では、フルード数3.2~10.7に相当する、流量6リットル/分~7リットル/分の試験を行った。なお、フルード数が3.2となるのは、隙間の総面積180mm2、流量6リットル/分のときであり、流速550mm/秒÷限界流171mm/秒=3.2、フルード数が10.7となるのは、隙間の総面積90mm2、7リットル/分のときである流速1296.3mm/秒÷限界流121mm/秒=10.7。第1開発例~3の中で、フルード数の最大値は10.7であり、空気を除かない場合空気混合時の場合のフルード数は、この値より大きくなると推定されるが、空気混合時でも、フルード数の2乗は1000フルード数約32を超えないものと考えられる。この検討において、タンク31内に注入する水の流量を6.5リットル/分としたときについての結果を、図30~図32に示す。図30は、複数の切り欠きKの総面積を90mm2幅2mm×奥行き1.5mmの切り欠きKを30個配設とし、図31は、複数の切り欠きKの総面積を120mm2幅2mm×奥行き2mmの切り欠きKを30個配設とし、図32は、複数の切り欠きKの総面積を180mm2幅2mm×奥行き3mmの切り欠きKを30個配設として検討したものであり、いずれも切り欠きKの総面積が注入口32の断面積50mm2よりも大きい。それぞれの図において、特性線aは泡層の長さ、特性線bはエア層の長さ、特性線cは濁度を示している。また、図30、図31、図32において、3分後の値と4分後の値をそれぞれ表6~表8に示す。また、図33には、第3開発例において、タンク31内に注入する水の流量を6リットル/分とし、複数の切り欠きKの総面積すなわち、仕切り板34とタンク31の内周壁との隙間の総面積を変えたときの、泡層の長さに対するエア層の長さの割合エア長/泡長が特性線aに、濁度平均値が特性線bにそれぞれ示されている。特性線aに示すエア長/泡長の割合は、複数の切り欠きKの総面積が大きくなるにつれて大きくなる傾向を示しており、特性線bに示す濁度平均値は、複数の切り欠きKの総面積が大きくなるにつれて小さくなる傾向を示している。なお、この検討では、総面積120mm2における検討結果が、エア長/泡長の割合および濁度の両方において、総面積90mm2における値に比べてかなり小さくなっているが、実際には、エア長/泡長の割合は特性線a’に示すように比例的に大きくなり、濁度平均値は、特性線b’に示すように、比例的に小さくなるものと考えられる。これら特性線a’と特性線b’の交点における隙間面積になるように、複数の切り欠きKの総面積を形成することにより、エア長/泡長の割合と濁度とのバランスに優れた加圧容器30が形成されると考えられる。また、図34には、第3開発例において、複数の切り欠きKの総面積を90mm2、120mm2、180mm2としたときの、タンク31内に注入される水の流量と流速との関係を検討した結果が示されている。特性線aは切り欠きKの総面積を90mm2としたときの検討結果、特性線bは切り欠きKの総面積を120mm2としたときの検討結果、特性線cは切り欠きKの総面積を180mm2としたときの検討結果である。これらの特性線に示されるように、切り欠きKの総面積により、タンク31内に注入される水の流量に対する流速が変化するため、この流速が、エア長/泡長の割合と濁度の値に関係していると考えられる。第3開発例では、切り欠きKとタンク内周壁との隙間の総面積が90mm2の場合の流速が最も速く、この条件において、水流の厚み0.0015m、流量約6リットル/分で、流速1100mm/秒、限界流速121mm/秒、フルード数は9.1流速1100mm/秒÷限界流速121mm/秒であり、フルード数/流速=9.1/1100=約0.0082、限界流速/隙間Sの総面積=121/90=約1.3となる。また、第3開発例において、さらに濁度を上げるために、前記隙間切り欠きKを通る水の流速を上げるためには、水流の厚みを1.5mmより薄くしなければならない。しかしながら、切り欠きKの奥行きを1.5mmよりも狭く形成すると、前記Cの要件を満たさなくなってしまうことが分かった。以上のような第1開発例~第3開発例について、加圧容器30内に導入される水の流量と空気層形成または空気層非形成の態様についてまとめると、以下の表9に示すようになる。なお、表9において、○は空気層が形成される態様であることを示し、×は空気層非形成態様であることを示し、△は、水の導入時間に応じて、空気層非形成から空気層形成に移行する態様であることを示す。ところで、実施例適用例の加圧容器30と第3開発例のように、複数の切り欠きKが互いに間隔を介して配設されている態様においては、切り欠きKを通った水が、その切り欠きKの底辺タンク周方向の長さであり、実施例適用例の加圧容器30については、図4dのW参照の幅と同じ幅でもって流下すれば、タンク内周壁には、仕切り板34の切り欠きK同士の間隔に対応する位置に、水の流れのない部分が存在することになる。しかしながら、水は、タンク内周壁の被添面を添っての流下中に、例えば実施例適用例の加圧容器30においては、図19a、bに示したように、形が崩れて広がり、前記流れのない部分つまり、本来なら流れが形成されないはずの部分にも広がる。このことから、第1開発例~第3開発例を比較した場合、第3開発例は、水の流下中に、その水の速度が落ちる割合が大きい第2開発例の速度低下割合<第1開発例の速度低下割合<第3開発例の速度低下割合と考えられる。そこで、本願発明者は、水の流下中の抵抗や、速度の落ちる割合を少なくすれば、水流の厚みを薄くしなくても、濁度を上げることができるのではないかと考えた。つまり、この考察を基に、実施例適用例は、切り欠きKを通って仕切り板34の下側に落下する水の、本来なら流れが形成されないはずの部分への水崩れを少なくするためにも、切り欠き形状を三角形状とした。すなわち、加圧容器30に必要な要件をまとめた前記Bの要件は、以下に述べるB’の要件としてもよい。B’濁度を高めるためには、仕切り板34の上側から下側に流下する水の速度の落ちる割合が少ないほうが好ましいため、切り欠きKの形状等に応じて形成される、流れのある部分から本来なら流れが形成されないはずの部分への水崩れの少ない形状が望まれる。例えば、複数の切り欠きKを互いに間隔を介して配設する態様においては、切り欠きK同士の間隔への水崩れの少ない形状が望まれる。つまり、切り欠きKを通って切り欠きKとタンク31の内壁との隙間を通って、仕切り板34の上側から下側に流下する水が、本来なら流れが形成されないはずの部分にも広がるのを防ぐような切り欠き形状を考えないと、開発例の検討ではそれ以上の性能の向上が望めない第3開発例のような矩形状では性能の向上は望めないことが分かったので、切り欠きKの形状を三角形状にすることに至ったのである。つまり、実施例適用例の加圧容器30では、切り欠きKの形状を略三角形状とすることにより、水流の厚みを2mm0.002mより小さくすることなく加圧容器に必要な要件の一つである前記Cの要件を満たしつつ、切り欠きにより形成される流れのある部分から流れの形成されないはずの部分への水崩れを少なくすることができる加圧容器に必要な要件の一つである前記B’の要件を満たすことができる。また、限界流速も140mm/秒として、この値を変えることなく前記隙間の総面積を変えることができる。また、実施例適用例の加圧容器30の具体例において、水の流量は、5~7リットル/分としているが、その真ん中の流量である流量約6リットル/分とした場合に、隙間の総面積を63mm2とした場合のフルード数は11.3流速1587mm/秒÷限界流速140mm/秒、隙間の総面積を126mm2とした場合のフルード数は5.7流速793mm/秒÷限界流速140mm/秒であり、これらの場合、フルード数が5.7~11.3となり、加圧容器に必要な要件の一つである前記Aの要件を満たす。また、切り欠きKを通った水は、タンク31の内壁面の被添面に添って流下し、加圧容器に必要な要件の一つである前記Dの要件を満たすことができる。また、実施例適用例の加圧容器30の具体例において、切り欠きKにより形成される隙間の総面積が63mm2の場合で、流量が7リットル/分のときは、フルード数は13.1となり、このときのフルード数が、実施例適用例の前記各具体例において最大となるが、空気を除かない場合空気混合時の場合は、この値よりも大きくなると推定される。しかし、フルード数の2乗は1000フルード数約32を越えないものと考えられるので、前記Aの条件を満たす。なお、流量は、例えば6.5リットル/分±0.5リットル/分のように、例えば配管距離等により変化するが、例えば前記隙間の総面積が78mm2以下の場合には、流量が6~7リットル/分のいずれの条件でもフルード数は9以上空気を除いた状態となる。以上のように、実施例適用例の加圧容器30は、加圧容器に求められる前記A~Dの要件を全て満たすことができる。なお、前記水崩れは流速が速いほうがおきにくいので、水崩れが大きくならない所定以上の流速または流量での水の流下が必要であり、換言すれば、空気層Aを作る水崩れが大きい流量域又はフルード数域と空気層Aを作らない水崩れが小さい流量域又はフルード数域とを認識し、各流領域での制御、すなわち、前記微細気泡発生機能付き装置において、未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの切り替え制御をすることが望まれる。さらに、本願発明者は、レイノルズ数と、気液2相混層流特有の液層への気体溶存量とについても着目した。すなわち、前記フルード数は、流速を乱流と層流の限界流速を限界流又は限界流速で除したものであるので、レイノルズ数を乱流と層流の限界限界レイノルズ数で除せば、同じような限界層流と乱流の境界に対する値割合または倍率を得ることができるはずではあるが、この値が、開発例と実施例適用例との間には差異があるものと考えられる。この点を詳述すると、前記限界レイノルズ数は、流況が異なれば変わることが既に知られているので、前記差異の原因は流況区分が異なるのが一因と考えられる。すなわち、例えば、第3開発例の切り欠きKの総面積を90mm2と、実施例適用例の切り欠きKの総面積が126mm2とを比較すると、同じような挙動を示すのにも関わらず、全くフルード数が異なる。そこで、この条件でのレイノルズ数関与があるものと考えられる。つまり、フルード数が同一であってもレイノルズ数によって跳水形状分類が変わる関与、または、フルード数が異なってもレイノルズ数によって跳水形状分類が同じとなる関与があると考えられる。すなわち、図23aに示すような、一般的な跳水形状分類文献、BradleyJNandPeterkaAJThehydraulicdesignofstillingbasinshydraulicjumpsonahorizontalapronpaper1401JournaloftheHydraulicsDivisionASCEVol83NoHY51957pp124、参照は、例えば荒れ狂う河川の濁流に関する跳水形状分類であり、非加圧で、上方大気開放で、かつ、液相一層のときの、フルード数と該フルード数による跳水の分類との関係を示すものであり、この跳水形状分類は、レイノルズ数が例えば数万と高い値での跳水形状分類であるために、前記の如く、レイノルズ数についての関与はないとされているが、それに対し、実施例適用例の加圧容器30のような、レイノルズ数が例えば数千と低い、水深数ミリのような小川以下の跳水形状分類では、レイノルズ数についての関与検討が必要と考えられる。つまり、川の流れのような場合、図42aに示したように、川底や護岸壁などの壁面の影響を受ける水は少量である粘性の影響を強く受けて流れる水は壁面に添って流れる水に限られて少量であるのに対し、実施例適用例の加圧容器30のように、切り欠きKを通るときには、図42cに示したように、管路Cを流れる水のような態様になり、その後、三角形状の底辺がタンク内周壁に添って流れていき、また、タンク内周壁の被添面に添う水流の厚みが例えば0.002mの如く薄く、壁面の影響粘性の影響を強く受けるような場合には、特有の跳水現象分類が存在すると考えられる。つまり、レイノルズ数は、流れの慣性力である4×流積×平均流速/潤辺を、流れの粘性力である動粘性係数で除した値により求められるレイノルズ数=平均流速ms×流れ場の代表長さm÷動粘性係数m2sである。ただし、開水路の場合には、レイノルズ数=4×流積m2÷潤辺m×平均流速ms÷動粘性係数m2sであり、流積は流水断面積や河積とも呼ばれ、単に断面積と言われる場合もあるものであるから、水の流れが粘性の影響を大きく受ける大きな粘性を受ける場合には、レイノルズ数も変化すると考えられるのである。なお、実施例適用例の加圧容器30において、潤辺は、水流が切り欠きKを通って落下流下する時にタンク内周壁の被添面に触れる面の辺であり、断面積は、略三角形状の切り欠きKの面積底辺×高さ/2である。このレイノルズ数を求める式中の分子である、流れの慣性力の度合いを示す4×流積×平均流速/潤辺の潤辺が相対的に小さい場合すなわちレイノルズ数が大きい場合には、液層1層での跳水形状分類波状跳水、弱流跳水、振動跳水、定常跳水、強流跳水が当てはまるのに対し図20、図22a、参照、粘性の影響が大きくなると、各跳水発生に必要なエネルギ量がより必要になるより大きいフルード数が必要になると考えられる。例えば、定常跳水は、一般的河川での跳水形状分類でレイノルズ数が例えば数万以上と高い場合出展:日本流体力学会学会誌ながれ第29巻167頁日本の河川では,レイノルズ数は10の4乗から10の8乗程度には、上流側フルード数流入フルード数とも言う4.5~9の乱流が層流に変化する時に発生すると言われている。それに対し、粘性の影響粘性が大きいと思われる実施例適用例の加圧容器30のような場合レイノルズ数が例えば数千と低い場合には、例えば図23bに示されるように、定常跳水となる最低のフルード数一般的には4.5と言われる値が、例えば6.5のように、6.2以上になると考えられ、定常跳水発生に必要な一般的な最低エネルギ量4.5よりも大きい6.2というフルード数が必要になると考えられる図23a、bのレベル4、参照。同様に、振動跳水動揺跳水と訳される場合もあるは、前記のような一般的な場合には上流側フルード数が2.5以上で発生するのに対し、粘性の影響が大きいと思われる実施例適用例の加圧容器30のような場合には、上流側フルード数が約3.4以上になると発生すると考えられる。さらに、同様に、弱流跳水弱跳水と訳される場合もあるは、前記のような一般的な場合には上流側フルード数が1.7以上で発生するのに対し、粘性の影響が大きいと思われる実施例適用例のような場合には、例えば約2.3以上になると考えられる。同様に、強流跳水は、前記のような一般的な場合には上流側フルード数が9以上で発生するのに対し、粘性の影響が大きいと思われる前記実施例適用例のような場合には、前記水崩れによる影響を考えない場合には、例えば約12.4以上で発生すると考えられる。すなわち、例えば跳水現象を発生させるための上流側フルード数射流のフルード数2.7の乱流射流が層流に変化する時に跳水が発生するが、その発生する跳水分類は水の粘性による影響に左右され、一般的な河川のような場合においては振動跳水であるが、実施例適用例の加圧容器30においては、振動跳水に至るにはエネルギが足りずに弱流跳水となると考えられる。次に、気液2相混層流特有の液層への気体溶存量関与について詳述する。第2開発例における流量7リットル/分の場合図27、特性線f、参照には、運転開始1~3分までは空気層非形成エア層の長さ0cmであり、運転開始4分後に空気層形成に変わるエア層の長さ3cm。この状態を考察した結果、考察当初は、運転開始から3分間の運転により、浴槽水にはすでに空気が溶存されている状態であり、運転開始4分後にはすでに空気が溶存された浴槽水を吸い込んできて、さらにその水に空気を溶存させようとしている状況から、ある所定時間後に吸い込む水にある一定量の空気を既に含んでいる場合には、いくら溶け込ませようとしても溶け込ますことができずに空気層ができ始めるものと考えられた溶解度の問題。しかし、溶解度の問題であれば、第2開発例に限らず、実施例および他の開発例についても同様の状況運転開始から、ある時間までは空気層非形成で、その時間以降には空気層が形成される状況が見られるはずであるにもかかわらず、実施例および他の開発例については同様の状況が見られない。つまり、第2開発例以外についての結果は、運転開始からの時間によらず、運転開始直後から空気層が形成されてそのまま空気層が形成された状態が継続するか、運転開始直後から空気層非形成で、その状態が継続するかのいずれかである。また、水に溶解された空気は、浴槽に放出された時点で白濁泡として放出されるため、前記運転開始4分後に空気層形成に変わる状況は、前記溶解度の問題でないと考えられるようになった。そこで、第2開発例における前記状況運転開始以降、途中までは空気層が形成されず、途中から未溶存空気層が形成された状況は、運転中に跳水形状分類の境界を跨いだため、状況が変わった可能性があると本願発明者は考えている。詳述すると、第2開発例では、テーブル板部28の下面が水が通る際の被添面であり、重力の影響とベルヌーイの定理正確にはコアンダ効果:の方向が相反するために、壁面被添面の影響と考えられる粘性の影響がキャンセルされ、河川の流れと同じフルード数で境界が生じると考えられる図20の点B2、参照。つまり、第2開発例においては、テーブル板部28の下の被添面図26eのB、参照に添って通った後、貫通孔29を通り、タンク31の中央部を何にも添わずに落下して添面B部分の距離が短かく、添面の影響粘性の影響をほぼ受けずに、タンクの中央部を通って落下してタンク31の下部側の水の水面に至る構成と成しているため、第2開発例において生じる前記状況運転開始1~3分までは空気層非形成であり、運転開始4分後に空気層形成に変わる状況の考察においては、図23aに示す跳水形状分類を適用するのがよいと考えられる。一方、第1開発例および第3開発例や実施例適用例の加圧容器30のように、例えば略垂直壁面を流れ下る場合には、重力による軽減作用がないために、河川の流れとは異なるフルード数で境界が生じる粘性の影響でフルード数の値上昇が生じると考えられる。第2開発例において、流量7、隙間152.4、流速765.5、隙間高さ3としたとき、フルード数は4.5と考えられる。このフルード数4.5の値は、図23aに示した跳水形状分類において、定常跳水と振動跳水とが切り替わる値境界値でありつまり、定常跳水と振動跳水のいずれの状態にも成り得る値であり、運転開始1~3分まではフルード数4.5~9の範囲内の際に生じる定常跳水の分類であったために、空気層非形成になったと推定される。それに対し、運転開始4分後には、液層ここでは水への気体ここでは空気溶存量が増えることによって、例えば以下の理由によって、フルード数2.5~4.5の範囲の際に生じる振動跳水になったがために、空気層が形成され始めたと考えられる。つまり、空気は水よりも粘りがあるため、動粘性係数粘性係数/密度が大きく、気液2相混層流の液体側に空気が溶け込むに従い、動粘性係数が大きくなると考えられ、粘性の影響が大きくなり、各跳水発生に必要なエネルギ量がより必要な側に動いた結果、フルード数4.5で定常跳水が起きていたものが時間の経過気体溶存量増により、フルード数4.5で振動跳水になったと考えられる。なお、空気層形成状態で濁度が一番高いのは、空気層非形成となる寸前の流量フルード数が、実施例適用例のタンク31の寸法と形状を有する場合には、振動跳水から定常跳水となる境界であるフルード数となる寸前の流量であるが、液層への気体溶存量が多くなると、水の粘性の影響が大きくなって、跳水現象が変化するために必要な流量境界フルード数が大きくなる。このことから、運転時間等のファクターを用いて液層への気体溶存量を予想し、この空気溶存量の予想値によって変化する境界フルード数を推定し、運転時間経過によって空気溶存量が増えて境界フルード数が大きくなる場合には、その境界フルード数に対応させて加圧容器30に導入される水の流量を増やし、空気層形成状態を維持しつつ、該空気層形成状態の中でも濁度が高い状態にする前記境界フルード数に対応する流量に近い流量とすることにより濁度が一番高い状態に近づける制御を行うことも考えられる。ここで、加圧容器30の仕切り板34に形成する切り欠きKの形状が略三角形状の実施例適用例の加圧容器30の構成において、フルード数による跳水形状分類について要約すると、以下のa~cのことが考えられる。a:液層ここでは水への気体ここでは空気溶存量の如何にかかわらず、切り欠きKの総面積126mm2、105mm2の各具体例においては、フルード数6.24以上で空気層Aを形成しない位の跳水現象が発生する。この現象はフルード数6.14以下では発生しないことから、フルード数6.14~6.24の間約6.2に何らかの境界があると考えられ、フルード数4.5にあると一般的に言われている振動跳水と定常跳水との境界が、実施例適用例の加圧容器30の場合には、フルード数6.14~6.24辺り約6.2に形成されるものと考えられる。なお、前記の如く、切り欠きKの総面積が63mm2、84mm2の具体例においては、切り欠きKの総面積が105mm2、126mm2の具体例に比べて切り欠きK同士の間隔が大きいことに起因して、境界のフルード数が大きくなっているが、切り欠きKの総面積を63mm2、84mm2においても切り欠きKの総面積が105mm2、126mm2の具体例と同様に切り欠きK同士の間隔を小さく形成すれば、境界のフルード数は約6.2となる。これに対し、第3開発例の矩形状の切り欠きKの総面積90mm2、流量7リットル/分フルード数10.69では、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積126mm2の具体例と同じ距離、被添面を伝わって流下するので、粘性の影響は同じであるはずなのに振動跳水と定常跳水との境界がフルード数6.14~6.24当たりに形成されるものと考えられるのに、フルード数10.69でも空気層Aを形成振動跳水したままである。このことから、実施例適用例の加圧容器30は、切り欠き形状を略三角形状とすることで、切り欠き形状を矩形状とした第3開発例に比べるとより低い流量、低いフルード数、能力の低いポンプであっても、高い濁度を期待できることが分かる。つまり、実施例適用例は、加圧容器の仕切り板に形成する切り欠きを略三角形状として、傾斜を持たせた切り欠きとすることにより後述する構成要件Eを有するゆえに、より低い流量、低いフルード数、能力の低いポンプであっても、高い濁度を期待できると考えられる。なお、このことについての詳細は、後述する。b:実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積63mm2、84mm2、105mm2の場合つまり、実施例適用例の加圧容器30の具体例において欠きKの総面積105mm2以下の場合、加圧容器30に導入する水の流量が5リットル/分では空気層Aを形成し、5.5リットル/分では空気層Aを形成しないことから、三角形状の切り欠きKの底辺が3.5mm、高さが2mm、面積が3.5mm2である切り欠きの場合には、流量が5.5リットル/分から5リットル/分に小さくなる間で、空気層Aを作る水崩れが発生すると考えられるさらなる粘性の影響があると考えられる。すなわち、加圧容器30に導入される水の流量が5リットル/分と5.5リットル/分との間に、跳水現象分類の何らかの境界があると考えられる。前記何らかの境界でのさらなる粘性の影響について、本願発明者は、水流が遅い場合には、水流は切り欠きから水面へ流れ下っている間に水崩れして被添面との接触面が増えるが、接触面が増えると隣の切り欠きの水流と接触してしまうがために、接触面の増大に限界があるためと分析している。すなわち、切り欠きKの総面積63mm2→84mm2→105mm2→126mm2となるに従い、切り欠き間距離切り欠きKとその隣の切り欠きKとの距離は、4.35mm→2.39mm→1.21mm→0.43mmと少なくなり、切り欠きKの総面積63mm2の方が水崩れ余地が多くあるので、接触面の増大が可能であり、切り欠き間距離が短いものに比してさらに粘性の影響を受けやすいと考えられる。c:例えば実施例適用例に示したような加圧容器のタンク形状では、加圧容器30に導入される水の流量を5リットル/分より大きい流量とし、かつ、フルード数を6.14より大きくして空気層Aを無くすことができ、一方、前記流量を5.5リットル/分より小さい流量としたり、フルード数を6.24より小さくしたりすれば、空気層Aを作ることができる。すなわち、加圧容器30に導入される水の流量の値において、空気層Aを形成する流量であり、前記水崩れが発生する流量の最大値は、タンク形状で決まるものであるが、この最大値より大きい流量で、かつ、空気層Aを作らない跳水形状分類に相当するフルード数よりフルード数を大きくすれば、加圧容器30内に未溶存空気の空気層Aが無くなる。一方、空気層Aを作らない、水崩れが発生しない最低流量より小さい流量とするか、空気層Aを作る跳水形状分類に相当するフルード数よりフルード数を小さくしするかして空気層Aを作るかのいずれかを選択的に制御することができる。つまり、前記流量又は流量とフルード数をコントロールすることで空気層Aを作ったり無くしたりすることができる。水の落下流速又はフルード数によって水中下の跳水現象に差異があるものと考えられ、加圧容器30を適用する微細気泡発生機能付き装置においては、その装置に必要な要件である前記Fに述べたように、空気層Aを作る流量域又はフルード数域と空気層Aを作らない流量域又はフルード数域とで、専用の空気導入弁38の制御が必要である。なお、通常は空気層Aを作らない流量域で運転するものでも、フィルタ54の目詰まり時には空気層Aを作るので、循環ポンプ21の消費電力と回転数との関係フィルター目詰まり時には回転数が上がっても消費電力はそれほど上がらないという関係からフィルタ54の目詰まりを予想して空気導入弁制御方法を切り変える必要がある。また、一般的な跳水現象分類によると、例えば空気を除かない状態でも、フルード数が9以上の射流が常流になると、図23aに示すように、渦が最も強力な強流跳水又は強跳水と言われる現象が発生するものと考えられるが、実施例適用例のタンク31の形状および寸法水を射流としてタンク31内に流下させる部分例えば仕切り板34からタンク31の下端例えば導出口33までが15cm、タンク直径内径Φ4.5cmでは、振動跳水から定常跳水に至った段階で空気層Aを作らなくなることから、定常跳水が空気層Aを作らない強力な跳水であると考えられる。また、実施例適用例の加圧容器30は、第2開発例のように、水が落下するときに、前記のような粘性の影響をほぼ受けずにタンク31内の水の水面に至る態様と異なり、水がタンク31の内壁に添って落下する際に、粘性の影響を多く受けることから、図23bに示す跳水形状分類を適用して、実施例において生じる跳水形状についての考察をするのがよいと考えられる。なお、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が63mm2、84mm2、105mm2の具体例では、空気層Aを作らない時の制御流量を5.5リッター/分以上とすることにより、前記水崩れが原因と考えられるさらなる粘性の影響を受けるものほどではないものの、タンク壁面の影響が原因と考えられる粘性の影響を受けた、図23bに示したような跳水形状分類が適用されると考えられる。なお、詳細は後述するが、実施例適用例の加圧容器30の切り欠きKの総面積が126mm2の具体例において、水の流量を6.5リッター/分とした場合もさらなる粘性の影響を受けてはいるが、この具体例においては、複数の切り欠きKがあまり間隔を介して形成されていないがために、水崩れが制限されて、水崩れが原因と考えられるさらなる粘性の影響を、それほど多くは受けていないと考えられる。また、図6bにて、隙間の総面積切り欠きKの総面積が63mm2のときが最も平均濁度が高いのは、隙間の総面積が78mm2よりも小さいので定常跳水以上の強流跳水が発生するためであると考えられる。すなわち、流速が上がると、図19bに示したように、タンク内壁との接地長さが短いまま貯留水の水面に至るので、定常跳水と強流跳水の境界が下がり、水の流量6リットル/分でも強流跳水が発生する帯域に至っているものと考えられる。なお、このように、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きK切り欠きKとタンク31の内壁との隙間の総面積が63mm2の場合には、定常跳水以上の跳水強流跳水が発生していると考えられるが、実際には、空気の見かけの流速WGO分、流速が速くなるので、加圧容器30と同様の大きさの加圧容器において、隙間の総面積が63mm2よりも多少大きくてもWGO分、流速が速くなることによって粘性の影響を受けにくくなる分、隙間の総面積が大きくても、定常跳水以上の跳水強流跳水が発生するものと考えられる。また、加圧容器に必要な要件の一つである前記Bの条件によって、つまり、濁度を高めるためには、仕切り板34の上から下に流下する水の速度を速めることが好ましいため、実施例適用例の加圧容器30では、空気を除かない状態で、フルード数が6.2相当例えば6.14より大きい値となるように、流速を速くすると、特に有効と考えられる。定常跳水又は強流跳水が発生するので有効と考えられる。なお、空気を除かない状態におけるフルード数を、第2開発例の場合は4.5以上、第3開発例の加圧容器の場合には10.69より大きい値とすると特に有効であると考えられ、また、加圧容器の寸法を、プール用のように、大きめのドラム缶サイズのような寸法にする場合には、加圧容器30の高さ方向の制約面下に潜り込む気泡の長さを考慮する必要性を強く受けないので上流側フルード数を大きくして強流跳水が発生する領域とすると、特に有効と考えられる。なお、フルード数は、水流を添わせる面を底辺とした底辺からの垂直方向の距離水流の厚みによってきまり、微細気泡噴出装置39のフィルタ54の小径貫通口を通過したゴミ、髪の毛等の目詰まり防止についても、底辺からの垂直方向の距離によってきまり、この値が例えば1.5mm以上あれば目詰まりを防止できるので、加圧容器に必要な要件である前記B、Cの条件を満たすためには、前記垂直方向の距離水流の厚みについて着目すればよいことになる。また、一方、濁度については、流量が同じならば、隙間の総面積が小さいほど流速が速いのであるから、隙間の総面積に着目すればよいことになる。例えば第3開発例では、隙間の形状は略方形となっているがために、前記垂直方向の距離水流の厚みを例えば2mmの固定値とすれば、隙間の総面積は添わせる面の底辺長さに比例する。なお、第1開発例では、タンク内周径が45mm、仕切り板34の外周径が42mmであり、隙間の総面積は、Φ45/2×Φ45/2×3.14-Φ42/2×Φ42/2×3.14=204.885=0.97×Φ45×3.14×1.5となり、つまり、隙間の総面積=0.97×底辺×高さとなることから、略方形とみなすことができる。第2開発例では、テーブル板部28の外周脚部65の形成部を除くを底辺とし、隙間tを高さとした略方形とみなすことができる。それに対し、実施例適用例の加圧容器30の場合には、仕切り板34に形成する切り欠きKを略三角形状とすることにより、隙間の総面積は切り欠きKの底辺の1/2に比例する三角形面積=1/2×底辺×高さより。すなわち、前記垂直方向の距離水流の厚みと、添わせる面の底辺長さを固定した場合には、第1開発例~3ではそれぞれ、隙間の総面積は略方形の底辺と高さに相当し、実施例適用例の加圧容器30の場合には、隙間の総面積は、三角形の底辺と高さ×1/2の倍数三角形の個数倍となるがゆえに、前記垂直方向の距離水流の厚みを大きくとったまま総面積を小さくでき換言すれば、実施例適用例の加圧容器30においては、aの三角形の切り欠いた部分切り欠きK以外の部分Uを水の流路外として削ることができると言え、流速を速くできるので濁度を上げることができる。また、実施例適用例の加圧容器30では、隙間の総面積総切り欠き面積を小さくするのに、上記のように略三角形状の数を変えることで、総面積を102mm2→84mm2→63mm2としたが、これは、例えば図37aと図37iとの比較のように、1つの切り欠きKの三角形状の底辺長さを変えたことと略同じである。なお、本願の明細書において、切り欠きや貫通孔により形成される水通過部や、水通過部を通った水流の形状が略三角形状を呈するという意味は、図37aのような形状のみならず、図37b~qの各図の斜線部分に示すように、高さ=前記垂直方向の距離水流の厚みを大きくとったまま総面積を小さくできるような形状を含むものであり、少なくとも一辺緩やかな曲線状の辺を含むが被添面である底辺部位同図のBに対して90度以下の台形状のものも含む。また、略三角形状の底辺部位とは、底辺が直線であるとは限らず、外側に突き出す曲線状の辺または屈折された辺も含む広義の意味で用いており例えば図37n~qのB、参照、略三角形状は、その底辺部位に対して高さ方向の先端側に向かうにつれて縮径する先細りする形状をいう。なお、図37jは、上側円弧の横幅が、図37fよりも広がり、かつ、上下方向にも円弧を拡大したもの図37bの台形形状の上底を広げ、かつ上側1/3を円弧にしたものであり、図37kは、図37jの下側2/3を、直線からゆるやかな円弧にしたもの、図37lは、図37kの上側1/3を尖らせたもの、図37mは5角形を2等分したものをそれぞれ示している。実施例適用例の加圧容器30では、切り欠きKの形状を略三角形状とすることにより、切り欠きKと隣り合う切り欠きKとの間隔に接する部分、すなわち隣り合う水流の流れに接する部分に、水が流れる割合を、矩形状の切り欠きの場合よりも少なくできる構造傾斜状の隙間構造をもつことで、間隔をより有効なものとすることができると考えられる。以下に、その理由について説明する。前記の如く、実施例適用例の加圧容器30や前記第1開発例および第3開発例のように、水がタンク31の内壁面に添って落下する構成においては、前記の如く、内壁面から水に与えられる影響が原因と考えられる粘性の影響によって、フルード数と跳水形状分類との関係が、粘性の影響を受けない図23aの関係から粘性の影響を受けた図23bのように変わると考えられる。また、空気層Aの形成を左右するのは、落下する水の状態が振動跳水か定常跳水かによると考えられるため、切り欠きKの形状を略三角形状とした実施例適用例の加圧容器30では、フルード数が6.14~6.24の間約6.2に前記空気層Aを形成を左右する境界があると考えられるのに対し、第3開発例の矩形状の切り欠きKの場合には、フルード数10.69に至ってもこの境界が現れない。この原因として、実施例適用例においては、仕切り板に形成する切り欠き形状が略三角形状であり、矩形状の切り欠きに比して、切り欠きKの厚み方向の傾斜がポイントではないかと考えられる。つまり、略三角形状の切り欠きKは、切り欠きKの底辺に対し、残りの二辺は斜辺であるものが多く、また、底辺と他の一辺との成す角度が直角の直角三角形においても残りの一辺は斜辺となるために、略三角形状の切り欠きKは、矩形状の切り欠きと異なり、切り欠きKの底辺に対して傾いた形状となる。すなわち、あたかも略垂直面を持つ砂山を作って手をどけた場合には前記垂直面は崩れやすいのに対し、傾斜を持たせた砂山は崩れにくく、くずれたとしても程度が軽いがごとく、前記切り欠き形状を略三角形状とすることにより、切り欠きKと隣り合う切り欠きKとの間隔に接する部分、すなわち隣り合う水流の流れに接する部分の水流が少ないまま隣り合う水流の流れに接する部分を増やさないまま、または隣り合う水流の流れの間に水がこないようにして、空間として維持したままにすることで、水流本体の流れが水崩れにより粘性の影響をさらに受けにくいようにすることができると考えられる。言い換えれば、実施例適用例の加圧容器30では、前記のような、水流本体の流れが水崩れにより粘性の影響をさらに受けにくいような傾斜状の隙間構造をもつことで、間隔をより有効なものとすることができると考えられる加圧容器に必要な構成要件E。なお、切り欠きKを通った水流が次第に形が崩れていくという上記の概念は、図19a、bに示した模式図を参照すると分かりやすい。つまり、仕切り板34に形成された切り欠きKから出る水流のフルード数特に断りのない場合、本願明細書記載中のフルード数又は上流側フルード数は、図19a、bのC地点における値であるが、実際には水崩れにより、水が仕切り板34の下側に貯留される水の水面に至るまでの時間例えばエア長4cm、流速800mms時には005秒の間に、水流の高さh例えば2mmが、図19aに示すように、h0→hA1→hA2→hA3のように崩れていったり、図19bに示すように、h0→hB1→hB2→hA3のように崩れていったりするのと考えられる。このために、水とタンク31の内壁面との接地長さが長くなり、粘性の影響が大きくなるために、跳水形状分類のランクが下がる方向常流になった時に放出するエネルギが小さくなる方向で白濁しにくい方向に変わる。つまり、図21bの破線に示したように、実施例適用例の加圧容器30では、図19に示すような水流の形崩れに伴う粘性の影響を受けないとすると、振動跳水と定常跳水との境界fをフルード数約6.2で通過する直線iが各跳水分類の境界値を結ぶ線であると考えられ、この直線は、定常跳水と強流跳水との境界gをフルード数約12.4で通過するはずである。このフルード数は切り欠きKから出る水流のフルード数を基準上流側フルード数としているので、水流の高さhはフルード数約6.2とフルード数12.4では同じ限界流速は同じであり、フルード数の差はそのまま流速の差となるため、フルード数6.2では、切り欠きKから出る水流の流速は868mms6.2×1000×√で水が仕切り板34の下側に貯留される水に向かい、フルード数12.4の場合には倍の流速となる。そのため、フルード数6.2の場合に、例えば図19aに示すように、水流の高さh例えば2mmがh0→hA1→hA2のように崩れていくものとすると、フルード数12.4の場合には流速が速いために、水流の高さhは、図19bに示すように、h0→hB1→hB2のように崩れていき、hB3>hA3となり、流速が遅い場合に比べて少しの崩れで水面に至ると考えられる。そして、このように、水崩れが小さいと、タンク被添面と水流との接触面の増える割合が、図19bに示す状態は図19aに示す状態に比べて小さいあまり増えないので、フルード数6.2の場合に水面に至る時の潤辺長さ>フルード数12.4の場合に水面に至る時の潤辺長さとなる。レイノルズ数は、前記の如く、流れの慣性力である4×流積×平均流速/潤辺を、流れの粘性力である動粘性係数で除した値により求められるレイノルズ数=4×流積×平均流速/潤辺/動粘性係数ものなので、レイノルズ数はフルード数6.2の場合のレイノルズ数<フルード数12.4の場合のレイノルズ数となる。図22の粘性を表す軸はレイノルズ数に対応する値レイノルズ数の値は粘性の増加に応じて小さく変化するなので、実施例適用例の加圧容器30において、振動跳水と定常跳水との境界fを通過する粘性と、定常跳水と強流跳水との境界gを通過する粘性では、境界gを通過する粘性のほうが小さい。したがって、実施例適用例の加圧容器30において、定常跳水と強流跳水との境界gはフルード数約12.4で通過するのではなく、粘性が境界fより小さい場合に対応する値、例えばフルード数11のように、フルード数11.3以下で通過すると考えられる。そして、このことは、前記の如く、図2aにおいて、特性線aが、切り欠きKの総面積を63mm2としたときの濁度が強流跳水の現象を示しているとした実験結果と一致する。同様に、弱流跳水と振動跳水との境界eを通過する粘性は、振動跳水と定常跳水との境界fを通過する粘性よりも大きい。したがって、弱流跳水と振動跳水との境界eは3.4で通過するのではなく、粘性が境界fより大きい場合に対応する値で通過してフルード数3.4より大きくなり、波状跳水と弱流跳水との境界dは2.3で通過するのではなく、粘性が境界eより大きい場合に対応する値で通過してフルード数2.3より大きくなるものと考えられる水崩れによる境界移動。つまり、図22において、加圧容器30における跳水分類の境界を結ぶ線は、直線iではなく、曲線i’となる。上記をまとめると、実施例適用例の加圧容器30における跳水分類の境界については、1:振動跳水と定常跳水との境界fをフルード数約6.2で通過する。2:定常跳水と強流跳水との境界gはフルード数約12.4で通過しない。なぜならば、境界fとフルード数6.2との交点の流速は例えば868mmsなのに対し、境界gでの実施例適用例の加圧容器30の位置では例えば倍のごとくかなり速い流速となるからである。つまり、実施例適用例の加圧容器30における定常跳水と強流跳水との境界gは、振動跳水と定常跳水との境界fと比して、その水の流速が速いことにより、水流の高さhの崩れかたが少ない形で水面に至るため、実施例適用例の加圧容器30における境界gはフルード数約12.4よりも小さいフルード数で通過する。3:レイノルズ数は、流れの慣性力である4×流積×平均流速/潤辺を、流れの粘性力である動粘性係数で除した値により求められる。4:水流の高さhの崩れかたが少ない形で水面に至るとは、水流の被添面実施例適用例の加圧容器30においてはタンク内壁と水流との接触面があまり増えないで水面に至ると同じ意味である。5:接触面とは潤辺なので、実施例適用例の加圧容器30において、定常跳水と強流跳水との境界gは、振動跳水と定常跳水との境界fと比して流れの慣性力が大きい。6慣性力大とレイノルズ数大とは同じ意味であり、粘性小とは同じ意味合いである。以上のことから、図21bに示される実施例適用例の加圧容器30の跳水分類は、定常跳水と強流跳水との境界gが例えばフルード数11.3以下で通過し、振動跳水と定常跳水との境界fがフルード数6.2で通過し、波状跳水と振動跳水との境界eがフルード数3.4より大きい値で通過するがごとく、跳水分類の境界を結ぶ線が斜めの曲線i’で示されるようになると考えられる。そして、図21bの下向きの矢印M1は、切り欠きKの総面積が63mm2、加圧容器30に導入される水の流量が6リットル/分の例においては、上流側フルード数11.3の射流が常流になる時に、境界gの右側にあるので強流跳水を生じ、フルード数8相当のエネルギを放出することを表わす。ところで、追い焚きをして水温が上昇すると、例えば動粘性係数は000000100420°C動粘性係数ν:m2sから000000065840°C動粘性係数ν:m2sのごとく変化する。したがって、図21bに示される特性線i’は、温度が上がると、粘性小の方になり、したがって、振動跳水と定常跳水との境界fを、例えば水温が20°Cのときにフルード数約6.2で通過していた場合には、温度が20°Cより上がるとフルード数約6.2より小さい数値で通過するようになり、温度が下がると粘性大の方となり、振動跳水と定常跳水との境界fはフルード数約6.2より大きな値に移動する水温による境界移動。つまり、前記接触面の変化は、実施例適用例の加圧容器30における切り欠きKの大きさ、タンク31の材質等によって決まる装置固有の特徴流れの慣性力の変化であり、跳水分類の境界を結ぶ線は曲線の斜線i’として現れ、水温入浴剤等の変化は使用条件の特徴流れの粘性力の変化として移動が発生する。従って、図20に示したような立体的な図に基づいて、実施例適用例の加圧容器30をその適切な跳水分類を断面で示そうとすると、各跳水分類の境界を結ぶ線が図21bの曲線i’となる。なお、流れの粘性力の変化は図20の立体の断面をどの位置でとらえるか、すなわち、z軸の変化としてとらえることが相応しい。なぜならば、河川の場合、段階的に変化する跳水分類の境界のフルード数を接続すると直線hで示され、河川と同じように跳水分類が変化するならば、跳水分類の境界のフルード数を接続した場合には、直線になるはずだが、前記接触面の変化が生じる実施例適用例の加圧容器30や、開発例接触面の変化がほとんど生じない第2開発例を含めてでは、前記直線は、流れの慣性力の変化や粘性の変化に応じてずれるために、そのずれに対応するように、それぞれ曲線となる。つまり、実施例適用例の加圧容器30における跳水分類の境界を接続する線は、直線iではなくて曲線i’となり、この直線の曲線化こそが本願の流速による水崩れを示すものであるからである。ところで、速い流速の場合に、水流の高さhの崩れかたが少ない形で水面に至ることが流速の速い定常跳水と強流跳水との境界gに影響を及ぼすことはとは先に述べたが、このことは逆に、遅い流速の場合には水流の高さhの崩れかたが大きい形で水面に至る。前記の影響は、振動跳水と定常跳水との境界fを基準としているために境界gに影響がでているので、基準である境界fについては水流の高さhの崩れかたで影響はないはずである。ところが、表1を参照すると、切り欠きKの総面積63mm2、84mm2、105mm2、すなわち105mm2以下では、加圧容器30に導入する水の流量5リットル/分で空気層Aを形成し、流量5.5リットル/分で空気層Aを形成しない。すなわち、振動跳水と定常跳水との境界fが流量5リットル/分と流量5.5リットル/分の間に存在する。ところが、切り欠きKの総面積126mm2の場合だけ振動跳水と定常跳水との境界fが流量6.5リットル/分と流量7リットル/分の間に存在し、105mm2以下とは異なる部分に境界流量が移動する。そこで、表1に基づいて、切り欠きKの総面積に対してフルード数を図示すると図18の特性線aに示すようになり、振動跳水と定常跳水との境界がなだらかな曲線を描くことが分かった。この原因は、図19a、bに示したタンク被添面と水流との接触面が、水流が遅い場合には、水流が切り欠きから水面へ流れ下っている間に、タンク内壁の被添面との接触面が増えるが、切り欠きKの総面積63mm2の場合には切り欠きと切り欠きとの間に距離があるのに対し、切り欠きKの総面積126mm2の場合には切り欠きと切り欠きとの間が狭いために、切り欠き同士の隙間に水流が広がることによる水崩れが制限されることによると考えられる。すなわち、切り欠きKの総面積63mm2→84mm2→105mm2→126mm2となるにしたがい、切り欠き間距離は、4.35mm→2.39mm→1.21mm→0.43mmとなり、接触面が上記値を超えて増えることができないので、これが曲線境界となって現れているものと本願発明者は推察している。すなわち、先に述べた、さらなる粘性の影響とは、水崩れする制限が少ない例えば切り欠き間距離が0.43mmに比して4.35mmと広いので制限が少ない場合には、接触面が増える余地が大きいので、水流が遅い場合には粘性の影響をさらに受けやすくなるものと考えられる水崩れ余地による境界移動。また、略三角形状であっても、速い流速の場合水崩れしにくく水崩れによる境界移動、逆に遅い流速の場合で、例えば流量5リッター/分以下とすると、略三角形状間に距離があり水崩れ余地がある場合には急速に水崩れが大きくなり、これがさらなる粘性の影響となって現れると考えられる水崩れ余地による境界移動。すなわち、さらなる粘性の影響とは、換言すれば、前記水崩れ余地がある場合において、仕切り板を出た水流が仕切り板下側に貯留される水の水面に至るまでの時間がかかるのが原因の水崩れの影響と考えられる。これが、実施例適用例や開発例における跳水現象と一般的な跳水の分類との決定的な差異となっている。すなわち、河川等の跳水分類研究では、河川両岸の堤防は可変式ではないので、川の断面積水路幅を固定しているが、実施例適用例や開発例では、水崩れにより水路幅が大きくなり、その結果粘性の影響が現れ、もって跳水発生のフルード数が大きい値が必要となると考えられる。つまり、図20に示したように、跳水現象分類の境界となるフルード数は粘性の影響粘性を大きく受ける場合は、粘性の影響を受けない場合に比べて大きくなるので、実施例適用例の加圧容器30の具体例のうち、切り欠きKの総面積が63mm2、加圧容器30に導入される水の流量が5リットル/分の例においては流量が小さく、かつ、切り欠き間の距離が大きくて水崩れ余地があることによりさらなる粘性の影響を受けるので、フルード数が9.45でも、図20に示すように振動跳水となる。すなわち、水崩れによる境界移動を補正すると図21bの矢印Mk、参照、図21bの曲線iはi’となり、さらなる粘性の影響も補正すると矢印Msに示すような水崩れ余地による境界移動を考慮すると曲線iとなる。この曲線iと跳水での放出エネルギ量3.5Y軸との交点が、前記移動影響を受けた振動跳水と定常跳水との境界fと交わり、この交点において、フルード数は約9.9を示す。そのため、図21bの下向きの矢印M2に示す位置は、フルード数9.45で、振動跳水と定常跳水との境界fの左側となるので振動跳水を生じ、この上流側フルード数9.45の射流が常流になる時には、フルード数1.5相当のエネルギを放出する。なお、前記切り欠きKの総面積63mm2、の場合の切り欠き間距離の計算は下記による。つまり、内径Φ45mmなので、内周141.3mm45mm×π。切り欠きKの総面積63mm2の時の総底辺長さは63mm底辺3.5mm×18個であり、したがって、切り欠きと切り欠きとの間は4.35mm141.3mm-63mm/18個となる。また、切り欠きKの総面積84mm2、105mm2、126mm2、の場合についても同様にして求められる。ところで、切り欠きK同士の間隔による水崩れ余地による境界移動を利用して、例えば実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積を63mm2とした具体例のような構成にすることによって、以下に述べるように、空気非形成モードによる白濁度向上効率を上げることができる。つまり、通常、未溶存空気層形成モード運転時には循環ポンプ21の回転数を低くして流量を減らし回転数低、空気層非形成モード運転に切り換える際に循環ポンプ21の回転数を上げて流量を増やす回転数中が、より濁度を上げるためには、循環ポンプ21の回転数をさらに上げることが好ましく回転数高、空気層非形成モード時に循環ポンプ21の回転数を高くすれば、微細気泡発生時の白濁度を向上させることができる。そこで、循環ポンプ21の回転数を、回転数低→回転数中→回転数低→のように制御するのではなく、回転数低→回転数高→ポンプ回転数低→回転数高のように、回転数低と回転数高との間を往復させれば、微細気泡発生時の白濁度を向上させることができるが、このような制御を行うと、通常は、その分だけポンプ回転数切り替えの時間が長くなり、かつ、循環ポンプ21の音音質が回転数低と回転数高とで変わるために利用者が不快に思う場合がある。それに対し、切り欠きKが底辺3.5mm×高さ2mmの三角形の場合、切り欠きKの総面積を63mm2とした具体例のように、切り欠き間距離を4.35mmとすると、振動跳水と強流跳水間の移動をわずか1リットルの差で往復させることができる例えば5リットル/分で未溶存空気層形成モード運転ができる振動跳水、例えば6リットル/分で空気層非形成モード運転ができ、かつ、強白濁可能な強流跳水を発生できる。つまり、実施例適用例の加圧容器30においては、図21bにおいて、曲線i’と境界gとの交点から垂線R1を垂らし、曲線iと境界fとの交点からも垂線R2を垂らした場合の前記2本の垂線間が定常跳水を生じる上流側フルード数を示すことになり、この垂線間距離が小さい水崩れ余地による境界移動により垂線間距離が縮まる。そのため、前記循環ポンプ21の回転数低に対応する水の流量と回転数高に対応する水の流量との差が僅か1リットル/分となり、循環ポンプ21の回転数低と回転数高との差が小さいために、切り替え時間も短くてすみ、循環ポンプ21の回転数の切り替えに伴う音質変化も無いまたは小さいため、利用者の使い勝手を良好にすることができる。つまり、上記水崩れ余地による境界移動は、特にモード切り替え制御手段によって、未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転を、スムーズ、かつ、高速に切り替えることを可能とし、かつ、利用者に不快感を与えないような効果を与えることができる。なお、この水崩れ余地による境界移動は、実施例適用例の加圧容器30の具体例において、切り欠きKの総面積126mm2の場合ではほぼなく、切り欠きKの総面積105mm2の場合あたりから移動が始まり、切り欠きKの総面積63mm2の場合には、前記の如く、より大きくなって、空気層非形成モードにおける攪拌効率を向上させ、濁度向上効果を発揮している。また、図18の特性線bに示すように、切り欠きKの総面積126mm2の場合は、切り欠き間距離0.43mmで底辺に対して120.43mm÷3.5mm潤辺は1121.12倍まで拡大可能ではほぼなく、切り欠きKの総面積105mm2の場合は、切り欠き間距離1.21mmで底辺に対して35、潤辺は1351.35倍まで拡大可能であり、切り欠きKの総面積63mm2の場合には、切り欠き間距離が底辺に対して124潤辺は2242.24倍まで拡大可能となっており、それにより、強流跳水領域における空気層非形成モード運転と、振動跳水領域における未溶存空気層形成モード運転とを、高速、かつ、スムーズに切り替えできる。したがって、切り欠きKの間の距離が底辺に対して例えば350.35倍~4004倍潤辺が135~500まで拡大可能となるようにすると、水崩れ余地による境界移動をモード切り替えに利用できることが分かった。なお、図18の特性線a、bに示すように、振動跳水と定常跳水との境界のなだらかな曲線特性線aと上記潤辺拡大可能率を示す線特性線bとを比較してみると、潤辺拡大効率が135以下では、境界曲線特性線aと潤辺拡大可能率線特性線bとが一致せず、潤辺拡大効率が135以上では、境界曲線特性線aと潤辺拡大可能率線特性線bとが略一致することが判る。なお、底辺に対する切り欠き間距離は、図37iに示すように、切り欠きKの開口底辺を短くして設けてもよい。また、上記のさらなる粘性の影響より、例えば切り欠きKの総面積63mm2で加圧容器30の内径Φ22.5mmとした場合には、内周70.7mm22.5mm×π。切り欠きKの総面積63mm2の時の総底辺長さは63mm底辺3.5mm×18個となり、切り欠きと切り欠きとの間は、0.43mm70.7mm-63mm/18個となることから、内径Φ45mmでの振動跳水と定常跳水との境界fは、フルード数が例えば9.99.45~10.39間にあるのに対し、内径Φ22.5mmとすると、境界fは内径Φ45mm切り欠きKの総面積126mm2の場合と同じ切り欠きと切り欠きとの間が0.43mmと同じ条件でのフルード数と同じ、フルード数が例えば6.2になると考えられる。つまり、切り欠きKの総面積を63mm2として加圧容器30の内径を例えばΦ27mm~Φ20mmとした場合には、切り欠きと切り欠きとの間は1.21mm27mm×π-63mm/18個~0mmとなり、この場合は、溶存空気量を計測できない条件と、未溶存空気量を計測できる条件とに分かれるフルード数が例えば6.2になると考えられる。同様に、切り欠きKの総面積を84mm2として加圧容器30の内径を例えばΦ36mm~Φ27mmとした場合や、切り欠きKの総面積を105mm2として加圧容器30の内径を例えばΦ45mm~Φ33.5mmとした場合、切り欠きKの総面積126mm2として加圧容器30の内径を例えばΦ54mm~Φ40mmとした場合も同様に、溶存空気量を計測できない条件と、未溶存空気量を計測できる条件とに分かれるフルード数が例えば6.2になると考えられ、実施例適用例の加圧容器30のように切り欠きKの形状を形成する場合、切り欠きと切り欠きとの間が1.21mmを越えなければ、図18の破線の特性線cに示すように、溶存空気量を計測できない条件と、未溶存空気量を計測できる条件とに分かれるフルード数が例えば6.2になると考えられる。なお、切り欠きKの総面積126mm2として加圧容器30の内径をΦ90mmとした場合には、内周282.6mm90mm×π、切り欠きKの総面積126mm2の時の総底辺長さは、126mm底辺3.5mm×36個となり、切り欠きと切り欠きとの間は4.35mm282.6mm-126mm/36個なので、切り欠きと切り欠きとの間が4.35mmとなる。この場合、切り欠きKの総面積が63mm2として加圧容器30の内径をΦ45mmとした実施例適用例の加圧容器30の一具体例と切り欠きK同士の間隔が同等の値となるので同じ水崩れする制限になると考えられることから、この例においては、振動跳水と定常跳水との境界fは、フルード数が例えば9.99.45~10.39間になるものと考えられる。すなわち、切り欠きKが底辺3.5mm×高さ2mmの三角形を用いた場合、容器30の内径Φ45mmに切り欠き18ヶ設けて総面積63mm2とした場合と、容器30の内径Φ90mmに切り欠き36ヶ設けて総面積126mm2とした場合とでは、切り欠きとの間距離が4.35mmと同一水崩れ余地による境界移動は同一なので、高速、かつ、スムーズに、未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転を切り替えできるとともに、容器30の内径Φ90mmに切り欠き36ヶ設けて総面積126mm2とし、水の流量を倍とした場合には、例えば大型の浴槽でも高速に白濁湯を作ることができる。ところで、本実施例の風呂装置は、給湯動作機能と、浴槽26への湯張りを含む自動運転の動作機能と、浴槽水の追い焚き動作機能と、浴槽26内の水に微細気泡を発生させる機能とを備えており、次に、この風呂装置の動作について簡単に説明する。風呂装置には制御装置3が設けられ、図1には図示されていないが、制御装置3には風呂リモコン装置と台所リモコン装置が信号接続されている。この風呂装置において、風呂リモコン装置または台所リモコン装置の運転スイッチをオンした状態で給湯管路11から給湯先に設けられている給湯栓図示せずを開くことにより、給湯機能の動作が開始される。この動作は、制御装置3内の燃焼制御部図示せずの制御によって、入水温度センサ6による入水温と、流量センサ4による給湯量に基づき、給湯温度センサ8により検出される給湯温出湯温が給湯設定温度となるように、給湯バーナ10を燃焼して行われる。また、風呂装置における自動運転の機能は、風呂と台所のリモコン装置の少なくとも一方に設けられている自動スイッチをオンすることにより開始するものであり、注湯電磁弁13が開かれ、給湯機能の動作と同様に給湯熱交換器7を通って加熱された湯が、給湯管路11から注湯路14に入り、戻り管23と往管24を有して構成される追い焚き循環路25を通して浴槽26へ落とし込まれる。湯張りが完了したときに注湯電磁弁13が閉じられ、風呂温度センサ18によって検出される検出温度が湯張り設定温度風呂設定温度よりも低いときには追い焚き機能の動作が行われる。この追い焚き機能の動作は、循環ポンプ21が駆動されて浴槽26の水が追い焚き循環路25を通して循環されて行われるものであり、風呂温度センサ18により検出される検出温度が風呂設定温度になるように追い焚きバーナ16を燃焼させ、追い焚き熱交換器15を加熱して行われる。自動運転の動作においては、引き続き、予め設定された設定時間だけ、浴槽水の温度が風呂の設定温度よりも許容範囲を越えて低くならないように、保温機能の動作が行なわれる。追い焚き単独運転の機能は、通常、風呂リモコン装置に設けられている追い焚きスイッチが押されたときに、前記追い焚き機能の動作を行うものである。また、制御装置3は、図2aに示す微細気泡発生制御構成を有しており、該微細気泡発生制御構成は、モード切り替え制御手段40と、ポンプ駆動制御手段41と、空気導入弁開閉制御手段42と、燃焼制御手段77を有している。これらの制御手段40,41,42,77は、風呂リモコン装置1に設けられた微細気泡発生操作部43に信号接続され、微細気泡発生操作部43を介して追い焚き動作指令操作部44に信号接続されている。微細気泡発生操作部43は、風呂装置の微細気泡噴出動作をオンオフする操作部である。微細気泡発生操作部43は、例えば風呂リモコン装置1に、泡発生スイッチとして設けられ、このスイッチのオンオフに応じて微細気泡吐出動作のオンオフ操作が行えるようになっている。また、スイッチがオンされてから予め定められた設定時間が経過したときには自動的にスイッチがオフされるようになっている。スイッチのオンオフ信号は、モード切り替え制御手段40とポンプ駆動制御手段41と空気導入弁開閉制御手段42とに加えられる。このように、風呂リモコン装置1に微細気泡発生操作部43を設けることにより、この微細気泡発生操作部43の操作によって、容易に、微細気泡噴出動作のオンオフを操作でき、簡単な操作で快適な入浴タイムを実現できる。追い焚き動作指令操作部44は、風呂装置の追い焚き動作をオンする操作部である。追い焚き動作指令操作部44は、風呂リモコン装置1に、前記追い焚きスイッチとして設けられ、このスイッチがオンされると、追い焚き指令が微細気泡発生操作部43に伝わり、微細気泡発生操作部43から追い焚き指令に応じた動作指令をポンプ駆動制御手段41と空気導入弁開閉制御手段42に加える。追い焚き機能の動作中に微細気泡発生操作部43から微細気泡噴出動作のオン操作が加えられるとまたは微細気泡噴出動作中に例えば保温機能からの追い焚き機能動作のオン操作が行われると、空気導入弁開閉制御、ポンプ駆動制御等の微細気泡噴出動作を優先させながら、燃焼制御手段77が、風呂温度センサ18により検出される検出温度が風呂設定温度になるまで追い焚きバーナ16を燃焼させ、追い焚き熱交換器15を加熱する。前記追い焚き機能の動作と微細気泡噴出動作を同時に行っている最中に微細気泡噴出動作のオフ操作が行われると、一度、追い焚きバーナ16の燃焼を停止させ、循環ポンプ21を一度オフするか、流量をゼロに近いくらい少なくなるような回転数にまで低下させ、後述の流量対応開閉弁48が切替圧力以下となって開いたのち、前記追い焚き機能の動作を再開する。前記追い焚き動作と微細気泡噴出動作を同時に行っている最中に追い焚き機能の動作オフ操作が行われると、追い焚きバーナ16の燃焼を停止させる。なお、追い焚き動作と微細気泡噴出動作を同時に行なった場合には、湯水を追い焚き熱交換器15内で加温することになるが、空気を多量に溶解させた液体を加温すると溶解度が下がるため、特に溶け込ませた空気の中の窒素が追い焚き熱交換器15内以降の配管内で気泡を再形成し、これがさび気液2相流流れ加速腐食や割れ気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れの原因となる場合がある。本実施例は、微細気泡噴出装置39から浴槽26内に噴出する際に減圧して浴槽26内に微細気泡を発生させるようにし、すなわち、循環ポンプ21から細気泡噴出装置39間の圧力が高くなる部分に銅製の追い焚き熱交換器15を設け、かつ、追い焚き熱交換器15内でさび気液2相流流れ加速腐食や割れ気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れの原因と空気を多量に溶解させた液体を加温する場合は、流量対応開閉弁48を閉じるように、後述のようなポンプ駆動制御手段41による制御を行うことで、気泡の再形成を防止している。したがって、空気を多量に溶解させていない液体を加温する場合通常の追い焚きは、応力対応開閉弁48を開くように、後述のようなポンプ駆動制御手段41による制御を行って、効率的な追い焚きの高速化を図っている。ポンプ駆動制御手段41は、微細気泡噴出動作時には循環ポンプ21の回転数を高くして、微細気泡噴出装置39に導入される湯水の流量を予め定められる設定流量以上にし、追い焚き動作時には循環ポンプ21の回転数を低くして微細気泡噴出装置39に導入される湯水の流量を前記設定流量未満にする。本実施例では、このポンプ駆動制御手段41による循環ポンプ21の回転制御等による流量制御によって、微細気泡発生装置39の流量対応開閉弁48が前記の如く開閉し、微細気泡発生動作、追い焚き動作および、これらの同時動作の機能を可能にしている。このように、追い焚き動作と微細気泡噴出動作を同時に行なった場合には、水を追い焚き熱交換器15内で加温することになるが、空気を多量に溶解させた液体を加温すると溶解度が下がるため、特に溶け込ませた空気の中の窒素が追い焚き熱交換器15内以降の配管内で気泡を再形成し、これがさび気液2相流流れ加速腐食や割れ気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れの原因となる場合がある。本実施例の風呂装置において、微細気泡噴出装置39から浴槽26内に噴出する際に減圧して浴槽26内に微細気泡を発生させるようにし、すなわち、循環ポンプ21から細気泡噴出装置39間の圧力が高くなる部分に銅製の追い焚き熱交換器15を設け、かつ、追い焚き熱交換器15内にさび気液2相流流れ加速腐食の原因となる空気を多量に溶解させた液体を加温する場合は、流量対応開閉弁48を閉じるように、後述のようなポンプ駆動制御手段41による制御を行うことで、気泡の再形成を防止している。したがって、空気を多量に溶解させていない液体を加温する場合通常の追い焚きは、流量対応開閉弁48を開くように、後述のようなポンプ駆動制御手段41による制御を行って、効率的な追い焚きの高速化を図っている。ところで、本願発明者は、さび気液2相流流れ加速腐食を引き起こす流動構造を解明して構造的対策をとると、さびの原因となる空気をより多量に溶解させた液体例えば溶解度100で、前記圧力が高くなる部分に追い焚き熱交換器15を設けても気泡の再形成を防止出来ない液体を加温させることができることも見いだした。例えば40°Cの浴槽水を吸い込んで、Output8000Kcalh燃焼量10000Kcal/hで効率80にて追い焚き熱交換器15を用いて加熱する場合に、例えば6リットル/分の空気層非形成モード運転振動跳水で空気をより多量に溶解させた液体例えば溶解度100が追い焚き熱交換器15に送り込まれる場合には、例えば5リットル/分の未溶存空気層形成モード運転に切り替わると、空気をより多量に溶解させた液体が追い焚き熱交換器15内で減速して、減速前よりもより温度上昇幅が大きくなり、約27°Cdeg温度上昇する。この時の空気の水に対するヘンリー定数は、87040°C→103767°C出展:化学工学便覧社化学工学会編丸善となることから、追い焚き熱交換器15内で気泡が再形成例えば1atm換算で56ml/分相当分される。また、流量を減らして空気層非形成モード運転から未溶存空気層形成モード運転に切り替える時には循環ポンプ21の回転数を落とすが、このことは追い焚き熱交換器15内の圧力が下がることを意味するので、この圧力降下が大きいと、ボイルシャルルの法則により前記再形成された空気体積が大きくなり、さびの原因となる流速を上げる原因となる。それに対し、循環ポンプ21の回転数低と回転数高との差を小さくすると、切り替え時間が短くなるので、さびの原因となる流速加速を大きくすることを防ぐことができる。つまり、循環ポンプ21の回転数低と回転数高との差を小さくすると、追い焚き熱交換器15内の圧力を高く維持して気泡発生を防止したり、気泡が発生したとしても気泡体積の増大を極力防止したりすることにより、気液2相流流れ加速腐食を防止したり、完全に防止できなくても実使用上問題のないレベルで維持することができる。なお、循環ポンプ21の回転数低と回転数高との差を小さくすると、循環ポンプ21の回転数の切り替えに伴う音質変化も無いまたは小さいようにできる。本実施例で用いる追い焚き熱交換器15は、ガス燃焼熱を受ける複数の銅製フィンプレートを貫通する複数の銅製直線状水管実公平311595図1参照であり、水管内での沸騰を防止するために、水流を乱流化させるコイルが入っているもので、銅製のUベンドと呼ばれる複数のU字型水管で連結した一般的な形状を用いている。本願発明者は、さびが主にUベンドで発生し、そのさびの発生箇所が状況により異なることも突き止めた。つまり、さびは、図44aのF、Gに示すようなUベンド150の外側領域と内側領域にそれぞれ発生する。Uベンド150の外側領域に発生するさびは、循環ポンプ21の下流側に加圧容器30を設けずに、未溶存の空気が追い焚き熱交換器15に流入する場合に発生するものであり、図44aのFに示すような、Uベンド150の外周側曲がり部の背側、曲管外側に発生するダメージを受けて減肉する。この位置は、Uベンド150の入側から直進してくる水流がぶつかる領域に相当する同図では、流れ方向に応じて、多少、図の右側にずれる部分に発生する。本願発明者は、このような、Uベンド150の外周側のさびの発生原因は、Uベンド150にさしかかった気体Slug中を水流が直進しようと、気体Slug中を付き抜けてUベンド150の外周壁に衝突するためであると考えている。つまり、配管内気液2相流は一様ではなく、液体部分が多い部分と、気体Slugのある部分のように気体が多い部分が存在し、液体部分が多い部分では水中に気泡がある感じとなるが日常ではコップに注いだ炭酸水中で気泡が上昇移動する状況がこれにあたると考えられ、気体が多い部分では空気中に液体があるような感じとなる日常では雨が降っている状況がこれにあたる。そして、気体SlugがUベンド150にさしかかると方向を変えるが地表面で風が横方向に吹いている状況相当、液体部分は慣性の法則で直進してUベンド150を直撃するため、この水滴直撃がさびの原因と考えられる。なお、この状況は、地表面で風が横方向に吹いているにもかかわらず雨粒は直進して地面に当たる状況と考えれば分かりやすい。したがって、循環ポンプ21の下流側に加圧容器30を設けて、未溶存の空気の流出を防止し、水に追加溶存させて水内に空気をより十分にとけ込ませた状態例えば溶解度100だが気泡を含まない状態で、この水を追い焚き熱交換器15内に導入すれば、Uベンド150の外周側F部位のさびの発生を防げる。一方、図44aのGに示すような、Uベンド150150aの内周側曲がり部の腹側、曲管内側のさびは、加熱による気泡再形成が原因と推定されるさびでありこの部分がダメージを受けて減肉する、このさびの発生原因は、直線状水管で乱流化された水流がUベンド150aを曲がる時に内側に渦を発生させて図44aのB、参照、流速が乱流部分のみ速くなっているのが原因と推定される。また、循環ポンプ21の下流側に例えば実施例適用例のような加圧容器30を設けて加圧容器30による空気の水への加圧溶融を行った後に、Uベンド150に水が導入されれば、図44aに示すようなUベンド150aにおいても、その外周側のさびが発生していないことから、Uベンド150の内周側のさび図44aのG、参照を発生させる気液2相流は、気体Slugのない液体Slugが100のBubbleFlowではないかと推定される。なお、図44aに示すUベンド150aは、管路の肉厚が0.6mm、内径が12.7mmであり、同図において、最も内側の実線の半径は8.65mm、内側から2番目の実線の半径は9.25mm、内側から3番目の実線の半径は20.75mm、最も外側の実線の半径は21.35mmであり、この寸法のUベンド150aは、例えば管径Φ12.7mm、肉厚t=0.6mmの管路パイプを、パイプの中央での曲げ半径が15mmとなるように曲げることにより形成される。以上のように、Uベンド150の構成を適切にして、前記気泡再形成による渦の発生を防がなければ、Uベンド150の内側領域のさびの発生を防ぐことはできないと本願発明者は考え、前記推定に基づき、図44aのFに示すようなUベンド150の外周側のさびを防ぐ対策として、追い焚き熱交換器15の上流側に加圧容器30を設けて、追い焚き熱交換器15内に未溶存の空気が流入することを防止することに加え、図44aのGに示すようなUベンド150の内周側のさびを防ぐ対策として、Uベンド150の曲げ半径Rを大きくして、配管内で渦ができない形状や、仮に渦ができてもダメージが少ない形状を特定した。詳述すると、銅配管中を圧力約1~10kg重/cm2の範囲内で例えば圧力10kg重/cm2で溶解度100で気泡溶解させた液体を1kg重/cm2とすることで気泡再形成させた気液2相流で、WLO=1605mm/秒以下配管径Φ12.7mm肉厚t=0.6mm溶解度100の液体流量が10リットル/分相当であれば、支障を生じるさびの発生を防げることが分かった。そのためには、図44bに示すように、ダメージを受けるUベンド150の内周側面の半径Rを14.25mm以上とすればよいことが分かった図44bのGに示す部分に、さびは発生しない。なお、同図に示すUベンド150bは、管路の肉厚が0.6mm、内径が12.7mmであり、同図において、最も内側の実線の半径は13.65mm、内側から2番目の実線の半径は14.25mm、内側から3番目の実線の半径は25.75mm、最も外側の実線の半径は26.35mmである。この寸法のUベンド150bは、例えば管径Φ12.7mm、肉厚t=0.6mmの管路パイプを、パイプの中央での曲げ半径が20mmとなるように曲げることにより形成でき、20mm以上の曲げ半径とすれば、Uベンド150の内周側面の半径Rを14.25mm以上にできる。以上のように、実使用範囲圧力約1~10kg重/cm2流速WLO=1605mm/秒以下温度上昇後の水温67°C等において、銅製Uベンド150の内周側面の半径Rを14.25mm以上とすれば、図44aに示した例と同一管径で、同一流量、同一流速であっても、図44bに示すように、乱流水流がUベンド150150b内をスムーズに流れ、図44aのGに示したようなUベンド150の内周側にさびが発生することを防ぐことができる。つまり、図44aに示すUベンド150aにおいても、図44bに示すUベンド150bにおいても、その管路内を流れる水流は同様な弧を描いて流れるが、図44aに示すUベンド150aにおいては、半径20mmの円弧と半径20.75mmの円弧の交点J付近でUベンド150aの管壁に衝突し、方向転換せざるを得なくなる。この方向転換点の対面側が、Gに示す管路内側のさび発生部の中心となる。なお、空気の水に対するヘンリー定数は、水温67°Cの時10.37に対して、水温100°Cでも10.7で、ほぼ同じ値を示すので、図44bに示すようなUベンド150150bにおいて、本願発明者によって、水温67°Cでさびを防げることを確認されているので、たとえ水温を100°Cとした場合でもさびの発生を防ぐことができると考えられる。つまり、従来は、エルボ部分の乱れは仕方がないので、気液2相流流れ加速腐食対策は、流速を下げるか、気泡除去を行うしか対策がないとされてきたが、本願発明者は、気液2相流流れ加速腐食対策の一つとして、前記のように、管路パイプの内周側面のRを大きくするという対策を見いだし、実使用に耐えられる形状として特定した。さらに、割れ気液2相流による流力弾性振動応力腐食割れの場合には、加圧容器30の水の導出口から、空気を溶存した水のみを導出して前記未溶存の空気は導出しない構成とすれば、割れの原因となる気泡自体の出側管路内や微細気泡噴出装置内への侵入を防止できる。ところが、出側管路に追い焚き熱交換器を15を介設すると、加熱により気泡が再形成される場合があるが、日本ガス検査協会で行われる振動試験に合格できるレベルで配管を固定すると、追い焚き熱交換器15以降の配管追い焚き熱交換器内の配管を含むが異常振動せず、たとえ配管が多少振動したとしても、割れを起こさない程度の振動で押さえられることも分かった。そこで、追い焚き熱交換器15内に、さび気液2相流流れ加速腐食の原因となる、空気をより多量に溶解させた液体を加温する場合には、流量対応開閉弁48を閉じるように、後述のようなポンプ駆動制御手段41による制御を行うことに加えて、前述のようなUベンド150の外周側へのさびの発生とUベンド150の内周側へのさびを防ぐ対策を行ない、たとえ気泡が再形成したとしても、さびが発生しないようにまたはさびが発生しても実使用に耐えられるようにするとよい。さらに、振動試験で配管固定を確認したり、循環ポンプ21の回転数低と回転数高との差を小さくして追い焚き熱交換器15内の圧力を高く維持する対策を組み合わせて対策してもよい。モード切り替え制御手段40は、循環ポンプ21を予め定めた設定回転数以上の回転数で駆動させて、加圧容器30のタンク31内に空気層が形成されない程、タンク31内の水を激しく攪拌させる空気層非形成モードの機能と、循環ポンプ21を前記設定回転数よりも小さい回転数で駆動させて加圧容器30のタンク31内に未溶存空気層を形成する未溶存空気層形成モードの機能とを、循環ポンプ21の回転数を制御することにより切り替え制御する。つまり、モード切り替え制御手段40は、ポンプ駆動制御手段41に、循環ポンプ21の駆動の回転数を前記設定回転数以上の回転数である空気層非形成モード用設定回転数と、その空気層非形成モード用設定回転数より小さい未溶存空気層形成用設定回転数とに交互に切り替えるように指令を加え、ポンプ駆動制御手段41により循環ポンプ21の回転数切り替え制御を行い、前記モードの切り替えを行う。実施例適用例の加圧容器30や第1開発例および第3開発例の加圧容器30において、フルード数が6.2相当の境界フルード数以下通常ならば第2開発例で示すようなフルード数4.5近辺の場合にのみ発生する空気層Aの形成動作については、未溶存空気層形成モードの機能の動作時における動作である。それに対し、フルード数が6.2相当の境界フルード数より大きい切り欠きKの総面積63mm2、84mm2の場合にはさらなる粘性の影響で境界のフルード数が約6.2より大きくなるが、この影響を補正した時の値がフルード数6.2相当より大きい加圧容器30において、空気層非形成モードの機能の動作時には、空気層Aが形成されずに、未溶存空気層形成モードの機能の動作時に空気層Aを形成していた空気は攪拌の勢いで勢いよく高圧力で導入される浴槽水によって細かく破砕され、タンク31内の浴槽水に溶存されていく。なお、通常ならば、フルード数4.5近辺で起きる振動跳水から定常跳水への移行が、前記の如く、レイノルズ数が低い実施例適用例の加圧容器30のような場合には、慣性力を阻止しようとする粘性の影響粘性が大きくなり、定常跳水が発生するフルード数が上昇し、例えばフルード数6.2相当より大きい領域で定常跳水がおきるようになると考えられるために、前記のように、フルード数が6.2相当より大きい加圧容器30において、空気層非形成モードの機能の動作時に、空気層Aが形成されずに空気が攪拌の勢いで細かく破砕されてタンク31内の浴槽水に溶存されていく。また、このとき、循環ポンプ21から浴槽水と共に空気が送られてきた場合には、その空気もタンク21内の浴槽水に溶存されていく。ただし、このように、空気層非形成モードの機能の動作時に空気の溶存が促進されても、空気が完全には溶存されないため未溶存空気層形成モードの機能の動作時に空気層Aが形成されるように、循環ポンプ21から加圧容器30に送られる空気の量等が調整されるため、未溶存の空気は、前記の如く、未溶存空気層形成モードの機能の動作時に空気層Aを形成する。次に、未溶存空気量計測可と不可となる境界加圧容器30の場合には振動跳水と定常跳水の境界流量を元に未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転を行なう例について述べる。本実施例の風呂装置は、未溶存空気層形成モードで空気溶存振動跳水による空気溶存を行いつつ、空気量測定を行い、空気層非形成モードを織り交ぜて、空気層非形成モードにおいては、未溶存空気層形成モード時の空気溶存に比して格段に高い空気溶存を行う。つまり、未溶存空気層形成モードにおいては、振動跳水による空気溶存等、加圧容器30に対応した空気層非形成と空気層形成の境界に相当する跳水の分類の、空気層形成側の跳水境界のフルード数よりもフルード数が低い側の跳水による空気溶存を行い、空気層非形成モードにおいては、定常跳水による空気溶存等、加圧容器30に対応した空気層非形成と空気層形成の境界に相当する跳水の分類の、空気層非形成側の跳水境界のフルード数よりもフルード数が高い側の跳水による空気溶存を行うことにより、未溶存空気層形成モード時の空気溶存に比して格段に高い空気溶存を行う。なお、施工工事で太い配管を用い、かつ、距離が短い等、想定外に多い流量となってしまった場合や、直前までがフィルタ54にごみが詰まっていていたのに、フィルタ54が掃除されて、急に配管抵抗が小さくなり想定外に多い流量となってしまった場合など、未溶存空気層形成モードとして運転を行ったにもかかわらず空気層非形成モードとなった時には、さらに循環ポンプ21の回転数を落とす等の制御を行って、未溶存空気層形成モードを作ることで空気量測定を行うようにしてもよい。図3には、前記モード切り替えに伴う循環ポンプ21の回転数制御の一例が示されており、空気層非形成モードの機能の動作時における循環ポンプ21の回転数はHi、未溶存空気層形成モードの機能の動作時における循環ポンプ21の回転数はLoで示している。この例では、ポンプ駆動制御手段41は、未溶存空気層形成モードの機能の動作を6秒行った後、空気層非形成モードの機能の動作を30秒行い、この切り替え動作を繰り返し行うようにしている。そして、未溶存空気層形成モードの機能の動作時には、電極35,36による加圧容器30内の水位検出動作を行うようにしている。ポンプ駆動制御手段41は、微細気泡噴出動作時には、前記の如く、モード切り替え制御手段40からの指令に伴う循環ポンプ21の回転数切替制御を行う。一度、微細気泡噴出装置39が微細気泡を噴出した場合、図9に示されている微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48が閉弁し続ける図10b、参照。。この流量対応開閉弁48の詳細については後述するが、流量対応開閉弁48が閉弁状態のときに微細気泡噴出装置39から微細気泡が噴出するものであり、従って、流量対応開閉弁48が閉弁し続けると、流量が、一度、ゼロ近くにならない限り微細気泡噴出状態のままになる循環ポンプ21の圧力が高いままとなる。なお、前記空気層形成用設定回転数ポンプ回転数Lo2000rpmは、前記空気層非形成モード用設定回転数ポンプ回転数Hi3500rpmよりも小さいもので、追い焚き動作時流量以下となるような回転数であっても問題無い。つまり、ポンプ駆動制御手段41は、微細気泡噴出動作時には、一度、空気層非形成モード用設定回転数3500rpmとした後は、循環ポンプ21の回転数を前記空気層形成用設定回転数2000rpmとしてもよいし、前記空気層非形成モード用設定回転数3500rpmとして循環ポンプ21の圧力を高くしてもよく、そのいずれであっても、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量を予め定められる設定流量以上にすることによって、微細気泡噴出装置39から微細気泡を噴出させるようにする。一方、微細気泡噴出非動作時、すなわち流量対応開閉弁48が開弁状態での追い焚き動作時には、循環ポンプ21の回転数を、流量対応開閉弁48が閉弁しない回転数本実施例では前記空気層形成用設定回転数2000rpmとほぼ同じポンプ回転数Lo1700rpmとして循環ポンプ21の圧力を低くし、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量を前記設定流量未満にすることにより、微細気泡噴出装置39からの微細気泡噴出を行わないようにする。なお、微細気泡噴出動作時、すなわち流量対応開閉弁48が閉弁状態での追い焚き動作時には、前記空気層非形成モード用設定回転数時3500rpmのみ追い焚きバーナ16を燃焼させ、水の流量を予め定められる設定流量以上として微細気泡噴出装置39から微細気泡を噴出させながら追い焚きを行ない、前記空気層形成用設定回転数時2000rpmには追い焚きバーナ16の燃焼を停止させることが好ましい。なぜならば、本実施例では、空気層形成用設定回転数を2000rpmとし、流量対応開閉弁48が開弁状態での追い焚き動作を行う時には、循環ポンプ21の回転数を1700rpmとしており、両者の回転数がほぼ同じであり正確には、空気層形成用設定回転数の方が300rpmほど高い、かつ、流量対応開閉弁48が閉弁状態のため、追い焚き循環路25を循環する流量が少なくなるためである。また、このとき、あたかも追い焚きバーナ16の燃焼が停止していないかのように、リモコン装置の追い焚きに対応する燃焼ランプは点灯状態を維持し、利用者に吹き消え、故障等による意図しない燃焼停止を想像させないようにしている。そして、再度、空気層非形成モード用設定回転数3500rpmとなると追い焚きバーナ16の燃焼を再開させ、水の圧力を予め定められる設定圧力以上として微細気泡噴出装置39から微細気泡を噴出させながら追い焚きを行なう。なお、本実施例では、流量対応開閉弁48が閉弁状態微細気泡噴出動作時の空気層形成用設定回転数時2000rpmには追い焚きバーナ16の燃焼を停止させるようにするが、未溶存空気層形成モード時に、流量対応開閉弁48が開弁時微細気泡非噴出動作時の追い焚き動作における循環ポンプ21の回転数1700rpmよりも循環ポンプ21の回転数を300rpm増やすと圧力が増す。そのため、循環ポンプ21の回転数を2000rpmにすると、循環ポンプ21の回転数を1700rpmとするときに比べ、空気を多量に溶解させた液体を加温する場合に、空気特に窒素の溶解度が下がって発生しやすい気泡再形成を防止できることを本願発明者は確認しており、また、回転数を300rpm増やすと、流量も増え、浴槽吐出温度上昇量も、入浴者がいても火傷等問題ない範囲に入ることも確認している。したがって、流量対応開閉弁48が閉弁状態微細気泡噴出動作時の未溶存空気層形成モード時空気層形成用設定回転数2000rpmでの運転時にも追い焚きバーナ16の燃焼を停止させることなく、追い焚きバーナ16の燃焼を継続するようにしてもよい。なお、未溶存空気層形成モード時にも追い焚きバーナの燃焼を継続させるときには、流量対応開閉弁48が閉弁状態のために循環する流量が少なくなることを少しでも補うために、流量対応開閉弁48が開弁状態での追い焚き動作時に比べて回転数を増やすことが好ましい例えば前記のように空気層形成用設定回転数を、流量対応開閉弁48が開弁状態での追い焚き動作時よりも300rpm高くしてもよいが、それ以上高くすることが好ましい。なお、風呂装置と浴槽26との間は、往管24、戻り管23で接続するが、風呂装置と浴槽26の間の距離は取付現場毎に異なる。例えば表10の配管距離最短、通常、最長とで示されるように、通常の配管距離は例えば10m程度であるが、浴槽26のすぐ近傍に風呂装置がある場合もあるし配管距離最短2m程度、浴槽26から20mといった離れた場所に風呂装置が設置される場合もある配管距離最長。そして、この配管距離の違いによって、循環ポンプ21のモーター負荷変動が生じると、循環ポンプ21の回転数が変動しなくても、加圧容器30へ送る浴槽水の流量が異なるものとなる。そうすると、この流量の違いによってフルード数が異なるようになるので、加圧容器30を適用している風呂装置において、循環ポンプ21は、モーターの能力が少し高いものを用い、しかも、回転数制御を行わないようにして、配管距離の違いによるモーター負荷変動を利用し、例えば流量が落ちて負荷が軽くなると回転数が上がるように流量が増えるようにしたり、回転数を所定の回転数で循環ポンプ21を動かしても希望するフルード数の範囲に入ることが確認できたならば、前記所定回転数で制御するようにしたりしてもよい。本実施例の場合、前記確認の上で回転数制御を行っている。その結果、配管距離流量抵抗の如何に関わらず、加圧容器30への流量が6.5リットル±0.5リットルとなるように維持することで、前記フルード数が大きく変わらないようにしている。さらに、回転数を維持できるように、循環ポンプ21に適用するモーターとして、例えばDCブラシレスモーター等を用い、配管距離の違いによるモーター負荷が変動しても回転数が変化しないようにしてもよい。ただし、上述の場合よりも負荷変動による吐出容量変化が大きくできるので、電流等を監視して負荷変動に応じて回転数を可変できるようにして、吐出容量を設定流量である6.5±0.5リットル/分以下に維持できるような構成とすることが望ましい。なお、流量が少ない条件配管距離が長い場合等で例えば流量6リットル/分のときが流量が少ない条件であっても、多い条件であっても、加圧容器30において、注入口32から空気を含む水を注ぎ込む場合には、しだいに空気層Aが増加する水位が下がるようにしている。なお、配管距離によって循環流量に影響がでるが、影響はそれのみではなく、循環ポンプ21で作られる負圧によって吸引される空気量にまで及ぶ。吸引される空気量は、例えば2階に浴槽があり、空気導入弁38に対し、浴槽水の水圧プラス圧がかかる場合は、循環ポンプ21で作られる負圧が少なくなる場合があり、本実施例においては、このような負圧になりにくい設置条件下でも、空気導入弁38の電磁弁65オン時には、加圧容器30内の空気層が増えるようにしている。そのうえで、電極35,36を用いて加圧容器30内の水面の位置を監視し、電磁弁65をON-OFFさせて、常に最適な空気量の空気層Aを加圧容器30内にできるようにしている。しかし、例えば、浴槽隣接設置型の風呂装置の場合や、24時間風呂のように、風呂追い焚きを電熱線等で行なうようにして装置を小型化した微細気泡発生機能付き装置を、浴槽のエプロン上に設置する場合など、配管距離や浴槽26との高低差が特定される場合には、加圧容器30内の空気層の容積の大小を判断するための水位検出手段をはぶいてもよい。また、本願発明において、配管距離や浴槽との高低差をディップスイッチ等で制御設定できるようにして、水位検出手段を省略してもよい。また、本実施例の風呂装置では、加圧容器30への空気の導入は循環ポンプ21が負圧になることを用いて行っているが、この循環ポンプ21の負圧を用いずに、例えば図39に示すようなシステム構成を形成し、空気導入弁38にエアーポンプ121を組み合わせて、循環ポンプ21の吐出側から空気を送り込み、循環ポンプ21の駆動による水流で、前記空気を加圧容器30に送る構成としてもよい。なお、このような構成において、送り込む空気量をコントロールできる場合も、水位検出手段を省略してもよい。また、微細気泡噴出装置39の構成は特に限定されるものではないが、例えば図9aおよび図9bに示す構成とすることができる。この例では、微細気泡噴出装置39は、本体部49とカバー部材50とを有し、カバー部材50には直径0.8mmの多数の円形小径貫通穴が設けられたフィルタ54が設けられている。また、本体部49には、追い焚き循環路25の往管24と戻り管23とに接続される管路接続口55と、浴槽26側への吐出口56が設けられており、これらの間に微細気泡発生用流路46と追い焚き用流路47が設けられている。また、微細気泡発生用流路46と追い焚き用流路47の間に、前記流量対応開閉弁48が設けられている。この流量対応開閉弁48は、バネで弁体を可動可能にし、弁体に当たる流量に応じて所定の圧力を弁の上流に生じ、設定流量以上で弁体が弁座にたどり着くと流れを閉止して弁上流圧力が急上昇し、この圧力急上昇でより閉止を確実にする。循環ポンプ21を駆動させると、フィルタ54を通して微細気泡噴出装置39の本体部49内に浴槽水が吸い込まれ、追い焚き循環路25の戻り管23に導かれる。一方、往管24側から本体部49に導入される水は、微細気泡発生用流路46と追い焚き用流路47の少なくとも一方を通り、吐出口56から吐出する。なお、微細気泡発生用流路46は、追い焚き循環路25を通って循環した浴槽水を、図9bの矢印に示すように、ノズル45を通して浴槽26内に噴出させることにより浴槽26内に微細気泡を発生させる。追い焚き用流路47は、前記浴槽水を、図9aの矢印に示すように、ノズル45を通さずに浴槽26内に導出する。流量対応開閉弁48は、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量に応じて開閉弁48の上流側に水圧上昇が生じる構造の弁なので、該水圧が前記設定流量時に生じる閉弁設定圧力以上の時に閉じる弁であり、一度弁が閉じると流路が狭い微細気泡発生用流路46のみ水が導出されるので、圧力が急上昇する。そして、流量を少なくすることで開弁設定圧力以下にすると開く弁であり、ポンプ駆動制御手段41による循環ポンプ21の回転数圧力制御によって、以下のように動作し、この流量対応開閉弁48の動作に応じて、水が、前記の如く、微細気泡発生用流路46、追い焚き用流路47の少なくとも一方を通って浴槽26内に導出される。つまり、追い焚き動作時には、ポンプ駆動制御手段41による循環ポンプ21の制御回転数や印加電圧制御によって、一時的にほぼ停止位にとなるくらい循環ポンプ21の循環水量を少なくするか停止するかし、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量によって生じる圧力が開弁設定圧力以下となると、図9aおよび図10aに示すように、流量対応開閉弁48がスプリング53に付勢されて開いた状態となる。開弁後、循環ポンプ21の回転数を上げ又は通電を再開し、追い焚き回転数又は電圧とすることにより、前記水は、実線矢印に示すように、追い焚き用流路47を通して浴槽26内に導出され、通常の浴槽水の追い焚き動作が行われる。なお、この追い焚き動作時には、水は、追い焚き用流路47を通ることに加え、微細気泡発生用流路46は追い焚き用流路47と比べ非常に狭いため、流量対応開閉弁48が閉じていない場合、追い焚き用流路47を優先的に通る微細気泡発生用流路46を通る水の流量が小さい。したがって、追い焚き動作時に微細気泡は発生しない。一方、微細気泡噴出動作時には、ポンプ駆動制御手段41による循環ポンプ21の制御回転数や印加電圧制御によって、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量を閉弁圧力以上となる設定流量以上にすることにより、図9bおよび図10bに示すように、流量対応開閉弁48が水圧によってスプリング53の付勢力に抗して押されて閉じられる。そして、このことにより、前記水が、破線矢印に示すように、微細気泡発生用流路46を通して浴槽26内に噴出されることによって、微細気泡が浴槽26内に噴出されて白濁化が行われる。このように、流量対応開閉弁48を適用して微細気泡噴出装置39を形成することにより、循環ポンプ21の回転数制御等を行うだけで、微細気泡噴出装置39内に電気配線等の構成を設けることなく、追い焚き動作時と微細気泡発生動作時との微細気泡噴出装置39内の流路を切り替えることができ、装置構成および制御構成を簡単にできる。また、流量対応開閉弁48は、図11に示す切り替え特性を有しており、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量が小さいときには、管路接続口55から導入される水が追い焚き用流路47を通って浴槽26内に導出され、その流量圧力特性は、図11の特性線aに示すように、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量が多くなるにつれて大きくなる。なお、図11の横軸に示される圧力は、流量対応開閉弁48にかかる圧力であるので、例えば同じ流量における、ポンプ吐出部や切り欠きK部にかかる圧力はやや大きい値となる。そして、微細気泡噴出装置39に導入される水の流量が設定流量ここでは約6リットル/分以上となると、流量対応開閉弁48は、図10bに示したように、スプリング53の付勢力に抗して閉じられるので、前記水は、追い焚き用流路47を通れなくなり、微細気泡発生用流路46を通して浴槽26内に噴出される。なお、微細気泡発生用流路46を通じて浴水が循環する場合、その流量と、微細気泡発生用流路46に加わる圧力の関係は特性線bのようになる。微細気泡発生用流路46は非常に微小なため、わずかな流量であっても大きな圧力を生じる為、流量対応開閉弁48が開くには流量をゼロに近いくらい少なくしなければならない切替圧力以下になるような流量がそれくらい少ない。なお、空気導入弁開閉制御手段42は、微細気泡発生動作開始時には、循環ポンプ21の回転数に連動させて、例えば2階に浴槽がある場合等を予め想定し、負圧になりにくい設置条件下でも追い焚き循環路25内が負圧になるようなポンプ回転数を空気層非形成モード用設定回転数として定め、例えば図8の空気導入弁のオンタイミングに示すように、循環ポンプ21の回転数がその空気層非形成モード用設定回転数に高くされて追い焚き循環路25内が負圧になったときここでは、循環ポンプ21の回転数切り替えから例えば3秒の遅延時間経過後に、空気導入弁38を開く。また、微細気泡発生動作時には、図8に示すように、空気層非形成モードから未溶存空気層形成モードへのモード切り替えタイミングに対応させて、未溶存空気層形成モード時循環ポンプ21の回転数が空気層形成用設定回転数になったときに、空気導入弁38を閉じる。そして、未溶存空気層形成モード時に、以下のようにして、空気層Aの容積が調整される。つまり、電極35,36と、グラウンド電極137図13、参照により未溶存空気量の測定を行い、タンク内未溶存空気量がある設定量以上になった場合電極35,36の両方とも水位未検出でオフの時、または、電極35水位未検出でオフの時であり、タンク31内の貯留水の水位が例えば設定低基準水位より低くなったときには、空気層非形成モードで空気導入弁38を閉じ、タンク内未溶存空気量がある設定量以下になった場合電極35,36の両方とも水位検出でオンの時、または、電極36水位検出でオンの時であり、タンク31内の貯留水の水位が例えば設定高基準水位を越えたときには、空気層非形成モードで空気導入弁38を開き、水位が電極35と電極36の中間にある場合電極35が水位検出でオン、電極36が水位未検出でオフ時には、前回の空気層非形成モードでの空気導入弁38電磁弁65の開閉状態と同じ状態とする開閉オンオフ制御を行う。なお、初回の水位検出では前回の空気導入弁38のオンタイミングにおける電磁弁65の開閉状態が存在しないので、この場合は、空気導入弁38のオンタイミングで開としている。なお、電極35,36を同じ長さの電極として電極36をグラウンド電極とする場合には、タンク内未溶存空気量検出がある設定量以上になった場合電極35が水位未検出でオフの時であり、タンク31内の貯留水の水位が例えば設定低基準水位より低くなったときには、空気層非形成モード時に空気導入弁38を閉じ、タンク内未溶存空気量がある設定量以下になった場合電極35が水位検出でオンの時であり、タンク31内の貯留水の水位が例えば設定高基準水位を越えたときには、空気層非形成モード時に空気導入弁38を開き、未溶存空気層形成モード時での水位が、電極が水に浸る長さにしたり浸らない長さにしたりして調整する未溶存空気層形成モード時に空気導入弁38が閉じられていると、最初はタンク内未溶存空気量がある設定量以上あっても、例えば振動跳水現象によりしだいにタンク内未溶存空気量が減り、ある設定量以下となる。このことによって、電極35とグラウンド電極の二電極が非導通になることでタンク内未溶存空気が設定量以上であることを検出するようにし、測定の結果、未溶存空気量が設定より少ない場合は、空気導入弁38を開にし、未溶存空気量が設定より多い場合は、空気導入弁38を閉となるように開閉制御を行なってもよい。なお、電極を3本でなく、2本で構成した場合には、空気導入弁開閉制御手段42は、微細気泡発生動作時に、予め定めた設定間隔毎に、空気導入弁38の開閉動作を行い、その際、加圧容器30の電極35,36の検出結果に基づいて、タンク31内の水の水位が設定水位を超えたときには空気導入弁38を開く時間を長くし、タンク31内の水の水面と容器上端部との間の空気層の容積を大きくして、前記水の水位を設定水位以下にするように前記空気導入弁38の開閉制御を行ってもよい。つまり、空気層の容積が小さくなったら、空気導入弁38を長く開いた状態で開弁時間30秒を例えば40秒に長くすることで、循環ポンプ21を駆動して空気を取り込み、空気層の容積が大きくなりすぎたら空気導入弁38を閉じる時間を長くして開弁時間30秒を例えば20秒に短くすることで循環ポンプ21を駆動することが行われる。なお、空気導入弁38の構成は特に限定されるものではないが、例えば、図12に示すような構成とすることができる。この空気導入弁38は、本体部57とカバー部材58とを有し、本体部57は、循環路接続部62を介して追い焚き循環路25に接続され、注湯路接続部63を介して前記注湯路14図6、参照に接続されている。また、本体部57には電磁弁65と逆止弁61が設けられ、カバー部材58には、空気導入口60とフィルタ59が設けられている。電磁弁65を予め定められたタイミングで開にすることにより、空気導入弁38内に空気が取り入れられる。つまり、例えば循環ポンプ21の回転数に対応して制御を行うものにおいては、回転数が規定値に達すると電磁弁65を開にし、循環ポンプ21の回転数に対応する制御を行わないものにおいては、循環ポンプ21の起動後、所定時間後に電磁弁65を開くことにより、循環ポンプ21で作り出される負圧により空気が取り入れられる。そうすると、逆止弁61は吸入される空気の力で図の右側に移動し、フィルタ59を介して空気導入口60から導入される空気が、図の矢印Cに示すようにして通路64内に導入される。この通路64は、追い焚き循環路25に接続されており、追い焚き循環路25内を通る水が図の矢印Aに示すように流れるため、この水に前記空気が溶存される。また、本実施例の風呂装置において、追い焚き循環路25を5.5~7リットル/分の水循環時に導入される空気量は、約400cc/分~700cc/分1気圧換算時となっている。なお、配管距離等の変動の余裕をみて、6~7リットル/分での制御を考えているが、上記5.5リットル/分は微細気泡噴出装置39の吸引側に付けられるフィルタ54の目詰まりに対する余裕である。図12において、図の矢印Bに示すように、注湯路14から水が導入された場合は、この水が通路64内に導入されて追い焚き循環路25を通して浴槽26に落とし込まれる。図14~図17には、本実施例の風呂装置の微細気泡発生および追い焚きの動作例がフローチャートにより示されており、以下、このフローチャートに基づき、加圧容器30が適用されている風呂装置の動作について説明する。ステップ1Aで、微細気泡発生スイッチ泡発生スイッチがオンされる微細気泡発生操作部43の操作が行われると、ステップ2Aで、微細気泡噴出タイマーがスタートする。次に、ステップ3Aで、追い焚きスイッチがオンか否かが判断され、オンのときには、ステップ3Bに進み、追い焚きスイッチがオフのときには、ステップ4Aで、循環ポンプ21が、その回転数を空気層形成用設定回転数Lo2000rpmとして運転される。このとき、微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48の上流にかかる圧力は低く、流量対応開閉弁48は開いている。次に、ステップ5Aで、ステップ1Aでの微細気泡発生スイッチのオンから3秒経過したか否かが判断され、3秒経過したら、ステップ6Aで、浴槽26の水位確認が例えば3秒間行われ、ステップ7Aで、循環ポンプ21の回転数を空気層非形成モード用設定回転数Hi3500rpmとする。そうすると、流量対応開閉弁48の上流にかかる圧力は高くなり、流量対応開閉弁48が閉じる。また、ポンプ回転数Hiタイマーをスタートさせ、図16のステップS1aまたは図17のステップS1bに進む。なお、加圧容器の水位検出用として、3本の電極35,36,137を有する場合は、図16のステップS1aに進み、2本の電極を有する場合は、図17のステップS1bに進む。図16のステップS1aに進んだときには、水位確認が初回か否かが判断され、初回のときにはステップS5aに進み、ステップS5aで、3秒タイマーがスターとされる。なお、図3に示したように、電極35,36,137によるタンク31内貯留水の水位検出後には、空気導入弁38をすぐに開かずに、空気導入弁38を開くまでに予め定めた遅延時間経過を設けている水位検出後、遅延時間が経過した後に空気導入弁38を開くようにしている。この遅延時間を、本実施例では、例えば3秒としており、その遅延時間を計るために、図16のステップS5aでタイマーをオンとする。また、ステップS1aで、前記水位確認が初回でないと判断されたときには、ステップS2aに進み、水位確認時、低水位電極がオンか否かが判断され、オフのときには図14のステップ8Aに進み、オンのときにはステップS3aに進む。ステップS3aでは、水位確認時、高水位電極がオンか否かが判断され、オンのときにはステップS5aに進み、オフのときにはステップS4aに進む。ステップS4aでは、前回の循環ポンプ21の回転数Hiでの運転時に、空気導入弁38をオフしたか否かが判断され、オフしたときには、ステップS5aに進み、オフしなかったときには、図14のステップ8Aに進む。また、ステップS5aに進んだときには、ステップS6aで、タイマーが3秒経過したら、ステップS7aで、空気導入弁38をオン電磁弁65をオンし、図14のステップ8Aに進む。一方、図17のステップS1bに進んだときには、水位確認時、加圧容器30内に空気層が無いか否かが判断され、空気層が無いと判断されたときには、ステップS2bで、空気導入弁38をオン電磁弁65をオンするタイミングの遅延時間例えば3秒から予め定められている設定減算時間だけ減算し、ステップS4bに進む。また、空気層があると判断されたときには、ステップS3bで、空気導入弁38をオン電磁弁65をオンするタイミングの遅延時間例えば3秒に予め定められている設定加算時間だけ加算し、ステップS4bに進む。そして、ステップS4bで、空気導入弁38をオン電磁弁65をオンするタイミングの遅延時間が経過したら、空気導入弁38をオン電磁弁65をオンし、図14のステップ8Aに進む。なお、前記の如く、図3に示したように、電極35,36等によるタンク31内貯留水の水位確認後に、ポンプ回転数を空気層形成用設定回転数時2000rpmから空気層非形成モード用設定回転数時3500rpmに変更後、通常は、この後、さらに予め定めた遅延時間例えば3秒後に空気導入弁38の開閉オンオフ制御が行われるが、図17のフローチャート電極を水位電極35とグラウンド電極の2本の電極で構成した場合のフローチャートの動作図のように、前記遅延時間を長くしたり加算したり、短くしたり減算したりするようにしてもよい。すなわち、空気導入弁38を開くタイミングの遅延量を制御するような開閉制御を行なってもよい。図14のステップ8Aでは、追い焚きスイッチがオンか否かが判断され、オフのときにはステップ12Aに進み、オンのときには、ステップ9Aで、追い焚きバーナ16への点火が行われ、ステップ10Aで、風呂温度センサ18の検出温度が風呂設定温度より高いかどうかが判断される。風呂温度センサ18の検出温度が風呂設定温度以下のときには、ステップ12Aに進み、風呂温度センサ18の検出温度が風呂設定温度より高いときには、ステップ11Aで、追い焚きスイッチがオフされ、追い焚きバーナ16も消火されてから、ステップ12Aに進む。ステップ12Aでは、ポンプ回転数Hiタイマーがオンされてから30秒経過したかどうかが判断され、経過したら、図15のステップ13Aに進んで、空気導入弁38をオフ電磁弁65をオフする。次に、図15のステップ14Aで、追い焚きスイッチがオンか否かが判断され、オンのときには、ステップ15Aで、リモコン装置の燃焼ランプ燃焼中であることを示すランプをオンしたまま、追い焚きバーナ16をオフする。また、ステップ14Aで、追い焚きスイッチがオフと判断されたときには、ステップ16Aで、循環ポンプ21の回転数をLo2000rpmとする。ここで、微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48は閉じたままであるので、流量対応開閉弁48の上流にかかる圧力は高い。その後、図14のステップ17Aに進み、循環ポンプ21の回転数Lo2000rpmとしてから3秒経過したと判断されたら、ステップ6Aに戻る。なお、図14のステップ12Aで、ポンプ回転数Hiタイマーがオンされてから30秒経過していないと判断されたときには、ステップ18Aに進み、微細気泡噴出タイマーが予め定められた設定時間経過したか、または、微細気泡発生スイッチがオフされたかが判断され、少なくとも一方が行われたときには、ステップ19Aに進み、行われなかったときには、ステップ8Aに戻る。ステップ19Aでは、空気導入弁38がオフ電磁弁65がオフされ、ステップ20Aで、追い焚きスイッチがオンか否かが判断され、追い焚きスイッチがオフのときには、ステップ23で循環ポンプ21がオフされ、オンのときには、ステップ21Aに進む。ステップ21Aでは、追い焚きバーナ19がオフされ、循環ポンプ21がオフされる。この循環ポンプ21のオフにより、微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48が開くことになる。流量対応開閉弁38が開いたら、ステップ22Aに進み、循環ポンプ21を流量対応開閉弁48が開弁時微細気泡非噴出動作時の追い焚き動作における回転数Lo1700rpmとして運転する。なお、この回転数Lo1700rpmでの循環ポンプ21の運転時に流量対応開閉弁38に加わる圧力は低いので、流量対応開閉弁38は開いたままとなる。また、図14のステップ1Bで、追い焚きスイッチがオンされる追い焚き動作指令操作部44の操作が行われると、ステップ2Bで、循環ポンプ21が、その回転数を、流量対応開閉弁48が開弁時の追い焚き動作における回転数Lo1700rpmとして運転される。このとき、微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48の上流にかかる圧力は低く、流量対応開閉弁48は開いている。この循環ポンプ21の運転開始後、ステップ3Bに進む。なお、前記ステップ22Aの動作後も、ステップ3Bに進む。ステップ3Bでは、風呂の流水スイッチ22がオンか否かが判断され、流水スイッチ22がオフのときには、ステップ8Bで追い焚きバーナ16がオフされて、ステップ3Bに戻り、流水スイッチ22がオンのときには、ステップ4Bで、追い焚きバーナ16への点火が行われ、ステップ5Bに進む。ステップ5Bでは、風呂温度センサ18の検出温度が風呂設定温度より高いか否かが判断され、高いときには、ステップ6Bで、循環ポンプ21がオフされて、追い焚きスイッチがオフされ、追い焚きバーナ16もオフされる。また、風呂温度センサ18の検出温度が風呂設定温度以下のときには、ステップ7Bで、微細気泡発生スイッチがオンか否かが判断され、オンのときには、前記ステップ4Aに進み、オフのときには、ステップ3Bに戻る。なお、本発明は、前記実施例に限定されるものでなく、適宜設定されるものである。例えば、前記実施例では、空気導入弁開閉制御手段42は、図3に示すような、空気導入弁38の制御を行うようにしたが、初回白濁運転開始時には、ポンプ回転をHiにしてから前記遅延時間が過ぎても、さらに、予め設定される遅延延長時間が経過するまでは空気導入弁38を閉じ続けるようにしてもよい。このように遅延時間を延長すると例えば3秒→5秒への延長を行うと、空気導入弁38を締切運転することで、ノズル45にかかる圧力が、微細気泡が十分発生する圧力にまで短時間で上昇し、微細気泡が速やかに発生するために、微細気泡が発生している時間が長くなるため、結果として平均白濁度が向上するためである。なお、本発明者は、例えば、前記実施例において、空気導入弁38を開くまでの時間を遅延しない場合、つまり、空気導入弁38の締切運転しない場合において、微細気泡が十分発生する圧力まで上昇する時間が15秒かかるのに対して、前記のように、遅延時間を2秒延長して空気導入弁38の締切運転を行うことによって、前記上昇時間が10秒速くなることを確認している。また、前記加圧容器30のように、空気層Aの形成の有無を、電極35,36,137により検出するようするつまり、水または水面上に広がる気泡上端が電極35,36,137に触れているか触れていないかにより判断すると、水がタンク内に8分目まであるのか6分目まであるのかといった詳細な情報は得ることができない。例えば、空気層Aがあると判断されたときつまり、流量が小さいときでも、空気層A中の未溶存空気が水に溶け込んでいって空気層Aの容積が減少し、先程まで電極35,36,137に触れていたのに、それから少し時間がたっただけでも空気層Aがないと判断されることもある。そこで、空気導入弁38のオンオフのタイミング、空気導入弁38の開時間、開度などを少し変えて、水または水面上に広がる気泡上端が、電極35,36,137に触れる程度なのかずっと下なのかをみてコントロールするとよい。さらに、例えば、図41に示されるように、空気の溶解度は水温が高くなると低く解けにくくなるので、前回の白濁運転微細気泡発生運転時と同じ水温の条件における空気導入弁38の開閉制御条件を参照し、このときの空気導入弁38の制御条件が、3回ONで1回OFFの場合には、空気層Aを作る流量域に変える未溶存空気層形成モードに変えるタイミングであっても、空気層Aを作らない流量域空気層非形成モードのまま、連続運転する例えば空気導入弁が3回ONで1回OFFを間に入れた5回分の連続運転を行うようにして、空気の水への溶存量を増やすようにしてもよい。また、動粘性係数は、000000100420°C動粘性係数ν:m2sから000000065840°C動粘性係数ν:m2sのごとく、温度が高くなるにつれて小さく変化するので、本発明の微細気泡発生機能付き装置は、モード切り替え制御手段40により、追い焚きしながらの空気層非形成モードの運転を行う時には、追い焚きなし時の空気層非形成モード時に比して未溶存空気層形成モードを入れるタイミングを多くしてもよい。また、加圧容器30内に形成される空気層Aの量と空気層Aを作る流量域未溶存空気層形成モード時における空気導入弁38の制御との兼ね合いによって、例えば空気導入弁38を3秒ONで1秒OFFとした時は空気層があり、例えば空気導入弁38を2秒ONで1秒OFFとした時には空気層Aが無くなるというような場合もある。そこで、空気導入弁38の開閉制御に応じて、空気層Aがどの程度の量かを把握するようにし、この把握量に基づき空気層Aを作らない流量域で連続運転しつつ、空気導入弁38の開閉制御やリニアな空気流量制御を行うようにしてもよい。そして、前回の白濁運転時と同じ水温の条件空気導入弁が3回ONで1回OFFで運転して、空気層Aを作る流量域で未溶存空気層形成モード時に推定空気層の量を把握し、その推定空気層把握量が前回の値と異なる場合には、次のように判断する。つまり、推定空気層把握量が前回の値より多くなる場合は、前回と比してフィルタ54の目詰まりがより多くなっていると判断したり、推定空気層把握量が前回の値より少なくなる場合は、フィルタ54が掃除されたと判断したりするようにする。そして、このように、フィルタ54での抵抗変化によって、ポンプ回転数が同じであっても流量が異なると判断し、例えばフィルタ54の目詰まりがより多くなっていると判断した場合には、空気層Aを作らない流量域で空気層非形成モード時のポンプ回転数を上昇させたり、空気導入弁制御方法を切り変えたりする例えば空気導入弁38を3回ONで1回OFFとしていた制御方法に変えて、空気導入弁38を2回ONで2回OFFの制御方法とするようにしてもよい。また、これらの制御を共に行い、水量と空気量の両方を変えるようにすれば、より未溶存空気層形成モードでの運転を減らすことができ、それにより、より濁度を高めることができる。なお、図41に示したような、水温に応じた空気の溶解度のデータを予め与えておき、前回の白濁運転微細気泡発生運転と今回の白濁運転とで浴槽水浴槽水の温度が異なる場合には、その浴槽水の温度に応じて空気導入弁38の開閉制御を可変するようにし、それにより、空気層を作る流量域未溶存空気層形成モードでの運転を減らすようにしてもよい。例えば、前回の白濁運転時に水温20°Cの条件で、空気導入弁38を3回ONで1回OFF0.75回のONとした場合に、ちょうどよい条件であったとする。そして、今回の白濁運転時に、水温が40°Cだとすると、空気の水に対する溶解度は、図41から、水温40°Cでは水温20°Cの気体溶解度の約75なので、0.75回×0.75=約0.56回のONに近い制御なるように、空気導入弁38を2回ONで2回OFF0.5回のONに変更するとよい。また、ONの時間をOFFに比してわずかに多くするように可変して、0.56回に近づけるようにしてもよい。さらに、特に冬場においては、空気導入弁38から導入する空気温度が低く例えば0°C、空気温度と浴槽水温度例えば40°Cとの温度差が大きい場合には、白濁運転気泡発生を続けると浴槽水の温度が下がり、また、追い焚きしつつ気泡発生を続けると浴槽水の温度が上がるので、この温度変化を風呂温度センサ18で実測しながら、図41の水温に対する空気溶解度に基づいて浴槽水の温度に対応する空気溶解度を推測し、この推測値に基づいて、空気導入弁38のON-OFF回数比やON時間を可変して未溶存空気層形成モードでの運転を減らすようにしてもよい。なお、風呂温度センサ18の位置は図1の2つの熱交の間であってもよいが、空気導入弁38から吸引される空気温度に影響されない、空気導入弁38よりも熱交側と反対側である浴槽側の位置であってもよい。以上のように、水温と気体溶解度との関係データを予め与えておき、また、気体溶解度に応じた空気導入弁38のオンオフ制御の最適データを与えておくことにより、水温に応じて推測される水温と気体溶解度との関係データにより求められる空気の溶解度に応じ、空気導入弁38のオンオフ制御をその最適データに基づいて行うようにすれば、空気層Aの容積に応じた空気導入弁38のオンオフ制御を行うことができるので、その分だけ未溶存空気層形成モードによる運転時間を少なくし、空気層非形成モードでの運転時間を増やして浴槽水の白濁度をより一層高めることもできる。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置において、空気層形成用設定回転数Loや空気層非形成モード用設定回転数Hiは下記のように決めてもよい。すなわち、施工工事が終了してからでないと配管距離が配管抵抗が確定されず、また、使用を重ねるに従いフィルタ54の目詰まりが進んだり配管抵抗が大きくなったり、フィルタ54を掃除すると急に配管抵抗が小さくなったりするので、施工工事終了後の使用開始時や毎回の使用開始時に空気導入弁38をオン電磁弁65をオンして循環ポンプ21の回転数を微細気泡噴出装置39の流量対応開閉弁48が閉となる回転数まで上昇させた後、流量対応開閉弁48を閉のままで維持できる回転数まで一度下げて、その後、循環ポンプ21の回転数を上げつつ、各電極がオンか否かを判断して、空気層形成状態で無くなるポイントを確定するようにしてもよい。このように、空気層形成用設定回転数Loと空気層非形成モード用設定回転数Hiを決める境界の回転数を前記施工状態や使用状態に基づいて決めると、正確な回転数設定が可能である。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置において、モード切り替え制御手段40を用いた時に加圧容器30内の水流に形成する跳水現象分類を可変するのではなく、もっぱら空気層非形成モード時に射流を用いて空気を溶存させ、未溶存空気層形成モード時には例えば、空気を溶存を主とせずにエア層の量の計測を主眼として、未溶存空気層形成モード時水流は常流としてもかまわない。また、この時の、空気層非形成モード時の射流はフルード数1以上とすればよいが、波状跳水と弱流跳水の境界であるフルード数1.7以上のほうが好ましいのは言うまでもない。さらに、加圧容器30の周囲温度、水温、入浴剤の有無、気圧、加圧容器30の内壁の状態等により、モード切り替え制御手段40で切り替えを行う際に、その目安となるフルード数が変わるので、微細気泡発生運転時に、その運転時の条件で、目安となる境界のフルード数がどこに移動しているかを検出し、その検出結果に基づいて目標フルード数を検出する学習モード制御手段をモード切り替え制御手段40に設け、モード切り替え制御手段40が、学習モード制御手段による検出結果に基づいて未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの切り替え制御を行うようにしてもよい。以下、この目標フルード数の検出モードと、その検出モードに基づく制御方法の、前記実施例適用例の加圧容器30の各具体例を用いた例について述べる。まず、前記実施例適用例の場合、図23bの跳水分類を基本とするので、この跳水分類に基づき、振動跳水と定常跳水との境界のフルード数を6.2とし、6.2を振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値として、モード切り替え制御手段40の学習モード制御手段に予め与えておく。また、同様に、定常跳水と強流跳水との境界のフルード数を12.3とし、12.3を定常跳水と強流跳水との境界フルード数のイニシャル値として学習モード制御手段に予め与えておく。次に、加圧容器30に導入される水の流量とポンプ回転数との関係を以下のようにして求める。例えば、実施例適用例において、切り欠きKの総面積が126mm2、105mm2の具体例の場合、循環ポンプ21を駆動させて加圧容器30に導入する水の流量を以下のア~ウの3つの各流量とし、その際、各流量とするための循環ポンプ21の回転数ポンプ回転数を記憶することにより、加圧容器30に導入する水の流量とポンプの回転数との関係を求め、その関係を記憶する。ア:振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値6.2よりもフルード数が小さくなる流量であって、振動跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測可能=エア層あり時と、その時のポンプ回転数イ:振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値6.2以上であり該イニシャル値近傍の値のフルード数に対応する流量あって、定常跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測不可能=エア層なし時と、その時のポンプ回転数ウ:振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値6.2よりもフルード数が大きくなる流量あって、定常跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測不可能=エア層なし時と、その時のポンプ回転数切り欠きKの総面積が126mm2の具体例の場合は、前記アのフルード数がイニシャル値6.2より小さくなる水の流量は、例えば6.5リットル/分となり、前記イのフルード数がイニシャル値6.2近傍ただし6.2以上となる水の流量は、例えば流量7リットル/分となり、前記ウのフルード数がイニシャル値6.2より大きくなる水の流量は、例えば7.25リットル/分となる。次に、微細気泡発生機能付き装置の実際の動作時における未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの境界の流量および境界のフルード数を、以下のようにして求める。例えば利用者によってリモコンの白濁スイッチが押されると、風呂装置等の微細気泡発生機能付き装置は、まず、水の流量が、前記アの流量よりも小さい流量5リットル/分となるように循環ポンプ21を駆動させて空気層Aを作る水崩れが発生する流量で各部配管内を水で満たす。その後、循環ポンプ21の回転数を徐々に上げ、電極35,36,137による加圧容器30内水位検出動作を行い、エア層なしとなった時の水の流量とポンプ回転数とをそれぞれ測定して記憶する流量Qa、回転数Raとする。その後、逆にポンプの回転を徐々に下げ、電極35,36,137による加圧容器30内の水位検出動作を行い、エア層空気層ありとなった時の水の流量とポンプ回転数とをそれぞれ測定し流量Qb、回転数Rbとし、そのポンプ回転数Rbと水の流量Qbと、前回ポンプの回転を徐々に上げてエア層なしとなっときのポンプ回転数Raと水の流量Qaとの平均値をそれぞれ求める流量の平均値はQaQb/2、回転数の平均値はRaRb/2。そして、この求めた値を、振動跳水と定常跳水との境界における水の流量の暫定値および、その水の流量に対応するポンプ回転数の暫定値とする。なお、このように、平均値を求める理由は、ポンプ回転数の変化に対して、ワンテンポ遅れて、エア層ありなしが判断されるため、その遅れの影響分を補正して正確な境界流量を求められるようにするためである。なお、計測遅れが無視できるほどポンプ回転数の変化が緩やかな場合には、前記2回の測定のうち、どちらか1回の測定のみを行い、その測定により得られた水の流量およびポンプ回転数の値を、振動跳水と定常跳水との境界流量および、その流量に対応するポンプ回転数の暫定値としてもかまわない。そして、例えば、前記境界における水の流量の暫定値から境界のフルード数の暫定値暫定フルード数を求め、この暫定フルード数が境界のフルード数のイニシャル値からどれだけ移動しているかの移動割合を求める。例えば、この暫定フルード数の値が6.6であった場合、振動跳水と定常跳水との境界となるフルード数が移動している割合をXとすると、X=フルード数の暫定値/フルード数のイニシャル値=6.6/6.2=1.065となり、境界となるフルード数が1.065倍移動していることが分かる。このように、フルード数がイニシャル値の6.2から6.6に移動している場合には境界の流量が実際に変わっている場合と、フィルタ目詰まりにより回転数のみが上がって回転数から予想される流量に比して実際の流量は少なく、境界の流量が実際には変わっていない場合等があるがいずれの場合であっても、空気層非形成モードでの運転跳水分類定常跳水のフルード数イニシャル値6.2に相当する流量回転数を移動させなければならない。つまり、振動跳水と定常跳水との境界がどの程度移動、または、どの程度フィルタ目詰まりがあり、それらをキャンセルするために、前記定常跳水のイニシャル値6.2に上記移動倍率を掛け合わせて目標フルード数を求める。なお、この例では、6.2×1.065=6.6となる。そして、この目標フルード数ここでは6.6から目標フルード数に対応する水の流量を逆算する。例えば、切り欠きKの高さhが2mmの場合、限界流c=√gh=√9.8×0.002=0.141421m/秒ただし重力加速度:9.8m/秒2となることから、切り欠きKを通る水流の限界流速は約140mm/秒141.421mm/秒である。したがって、目標フルード数であるフルード数6.6で切り欠きKを通る流速WLOの値は、141.421×6.6=933.3786となることから、約933mm/秒となり、このときのポンプが送り出す流量は、933.3786×126×60=7056342mL/分となる。つまり、目標フルード数に対応する水の流量は約7リットル/分となり、加圧容器30内に未溶存の空気層Aが形成される場合と空気層Aが形成されない場合との境界の流量は、約7L/分約7リットル/分となる。そこで、この境界の流量7L/分を基準として未溶存空気層形成モード運転時と空気層非形成モード運転時の水の流量をそれぞれ決定する。つまり、振動跳水と定常跳水の境界流量約7L/分を基に、未溶存空気層形成モード運転においては、例えば7-0.25L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行い、空気層非形成モード運転においては、例えば70.25L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行う。なお、各水の流量に相当するポンプ回転数は、前記ア~ウの水の流量とポンプ回転数とに基づいて記憶した水の流量とポンプ回転数との関係データに基づいて求め、また、水の体積は水温によって変わるので、好ましくは水温補正を入れて、それぞれのポンプ回転数を確定する。なお、前記実施例適用例の場合、図23bの跳水分類を基本とするが、実施例適用例の加圧容器30において、切り欠きKの総面積が84mm2の具体例と切り欠きKの総面積が63mm2の具体例においては、水崩れ余地による境界移動によって、振動跳水と定常跳水との境界のフルード数が6.2より大きくなっている。そこで、表1に示した関係から、切り欠きKの総面積が84mm2の具体例における振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値は7.4として、前記学習モード制御手段に与えておく。そして、切り欠きKの総面積が84mm2の具体例にいては、切り欠きKの総面積が126mm2時の具体例において、水の流量や暫定フルード数や目標フルード数を求める際に、フルード数のイニシャル値として6.2を用いた代わりに、7.4をフルード数のイニシャル値として水の流量や暫定フルード数や目標フルード数を求める。また、切り欠きKの総面積が63mm2の具体例においては、表1に示した関係から、振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値は9.9として学習モード制御手段に与えておく。また、切り欠きKの総面積が63mm2との具体例においては、前記の如く、水の流量を6リットル/分以上とすると強流跳水が発生することが確認されおり、フルード数11.3で強流跳水が発生している流速が速く、水崩れが少ないためにタンク被添面との接触面積増加が想定より少ないのが原因と考えられる境界移動が発生しており、フルード数が、図23bに示されている12.4より小さい11.3で強流跳水が発生していることを確認しているので、定常跳水と強流跳水との境界フルード数のイニシャル値は11.3として学習モード制御手段に与えておくなお、強流跳水が発生する境界フルード数の値は11.3より小さい可能性があるが、どの程度、境界移動が行われるのかまでは確認していない。そして、循環ポンプ21を駆動させて、加圧容器30に導入する水の流量を以下のア~ウの3つの各流量とし、その際、各流量とするための循環ポンプ21の回転数ポンプ回転数を記憶することにより、加圧容器30に導入する水の流量とポンプの回転数との関係を求め、その関係を記憶する。ア:振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値9.9よりもフルード数が小さくなる流量であって、振動跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測可能=エア層あり時と、その時のポンプ回転数イ:振動跳水と定常跳水との境界フルード数のイニシャル値9.9以上であり該イニシャル値近傍の値のフルード数に対応する流量あって、定常跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測不可能=エア層なし時と、その時のポンプ回転数ウ:定常跳水と強流跳水との境界フルード数のイニシャル値11より大きい値である11.3以上のフルード数になる流量あって、強流跳水を起こす水の流量未溶存空気量計測不可能=エア層なし時と、その時のポンプ回転数前記アのフルード数がイニシャル値9.9より小さくなる水の流量は、例えば5リットル/分となり、前記イのフルード数がイニシャル値9.9近傍の9.9以上の値となる水の流量は、例えば流量5.5リットル/分となり、前記ウのフルード数がイニシャル値11.3以上になる水の流量は、例えば6リットル/分となる。次に、実施例適用例の加圧容器30における切り欠きKの総面積が63mm2の具体例においても、微細気泡発生機能付き装置の実際の動作時における未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの境界空気層Aが形成される領域と形成されない領域との境界の流量および境界のフルード数を、切り欠きKの総面積が126mm2の具体例と同様にして求め、この求めた値を、振動跳水と定常跳水との境界における水の流量の暫定値および、その水の流量に対応するポンプ回転数の暫定値とする。そして、例えば、前記境界における水の流量の暫定値から境界のフルード数の暫定値暫定フルード数を求め、この暫定フルード数が境界のフルード数のイニシャル値からどれだけ移動しているかの移動割合を求める。例えば、この暫定フルード数の値が10.54であった場合、振動跳水と定常跳水との境界となるフルード数が移動している割合をXとすると、X=フルード数の暫定値/フルード数のイニシャル値=10.54/9.9=1.065となり、境界となるフルード数が1.065倍移動していることが分かる。このように、フルード数がイニシャル値の9.9から10.54に移動している場合には境界の流量が実際に変わっている場合と、フィルタ目詰まりにより回転数のみが上がって回転数から予想される流量に比して実際の流量は少なく、境界の流量が実際には変わっていない場合等があるがいずれの場合であっても、空気層非形成モードでの運転跳水分類定常跳水のフルード数イニシャル値9.9に相当する流量回転数を移動させなければならない。つまり、振動跳水と定常跳水との境界がどの程度移動、または、どの程度フィルタ目詰まりがあり、それらをキャンセルするために、前記定常跳水のイニシャル値9.9に上記移動倍率を掛け合わせて目標フルード数を求める。なお、この例では、9.9×1.065=10.54となる。そして、この目標フルード数ここでは10.54から目標フルード数に対応する水の流量を逆算する。例えば、切り欠きKの高さhが2mmの場合、限界流c=√gh=√9.8×0.002=0.141421m/秒ただし重力加速度:9.8m/秒2となることから、切り欠きKを通る水流の限界流速は約140mm/秒141.421mm/秒である。したがって、目標フルード数であるフルード数10.54で切り欠きKを通る流速WLOの値は、141.421×10.54=1491となることから、約1491mm/秒となり、このときのポンプが送り出す流量は、1490.5773×63×60=5634382mL/分となる。つまり、目標フルード数に対応する水の流量は約5.6リットル/分となり、加圧容器30内に未溶存の空気層Aが形成される場合と空気層Aが形成されない場合との境界の流量は、約5.6L/分約5.6リットル/分となる。そこで、この境界の流量5.6L/分を基準として未溶存空気層形成モード運転時と空気層非形成モード運転時の水の流量をそれぞれ決定する。つまり、振動跳水と定常跳水の境界流量約5.6L/分を基に、未溶存空気層形成モード運転においては、例えば5.6-0.25L/分相当5.35L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行い、空気層非形成モード運転においては、例えば5.60.25L/分相当5.85L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行う。なお、各水の流量に相当するポンプ回転数は、前記ア~ウの水の流量とポンプ回転数とに基づいて記憶した水の流量とポンプ回転数との関係データに基づいて求め、また、水の体積は水温によって変わるので、好ましくは水温補正を入れて、それぞれのポンプ回転数を確定する。ところで、前記実施例適用例の加圧容器30における切り欠きKの総面積が63mm2の具体例においては、フルード数11.3で強流跳水が発生しており定常跳水と強流跳水との境界フルード数のイニシャル値が11.3であり、このときの水の流量は6リットル/分であることから、振動跳水と定常跳水の境界流量約5.6L/分と定常跳水と強流跳水との境界流量との差が小さい。したがって、空気非形成モードにおける水の流量を、振動跳水と定常跳水との境界流量よりも少しだけ大きくすれば、その水の流量を定常跳水と強流跳水との境界流量以上にすることができる。そして、水の流量を定常跳水と強流跳水との境界流量以上にして強流跳水を発生させれば、濁度向上を図ることができるために望ましい。そこで、定常跳水と強流跳水との境界の目標フルード数を以下のようにして求めて、空気層非形成モード時には、その目標フルード数よりも大きい流量とすれば、強流跳水を発生させることが可能となるために好ましい。ここで、定常跳水と強流跳水との境界となるフルード数が移動している割合Xkは、前記振動跳水と定常跳水との境界となるフルード数が移動している割合Xと同様の値となると考えられることから、Xk=X=10.54/9.9=1.065となると考えられ、この値に、定常跳水と強流跳水との境界となるフルード数のイニシャル値11.3を掛けると、目標フルード数は12になる。フルード数12の時の切り欠きKを通る流速WLOの値は、141.421×12=1697.052となるから、約1697mm/秒となり、この時のポンプが送り出す流量は、1697.052×63×60=6414856.56mL/分約6.4L/分となる。そこで、空気層非形成モードでの水の流量を、6.4リットル/分強流跳水を起こすフルード数に基づいて6.65リットル/分6.40.25リットル/分に設定すれば、空気層非形成モード時に強流跳水を発生させることができる。したがって、モード切り替え制御手段40は、前記のように、未溶存空気層形成モードの運転においては5.35L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行い、空気層非形成モードの運転においては5.85L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行うのではなく、例えば6.65L/分相当の回転数でポンプの回転駆動を行うことが好ましい。つまり、未溶存空気量計測可と不可となる境界での流量ポンプ回転数前記5.6L/分相当の流量ポンプ回転数に基づいて、未溶存空気層形成モード運転の流量ポンプ回転数を決め例えば5.35L/分相当の流量回転数とし、また、空気層非形成モードでの運転においては、定常跳水と強流跳水との境界のフルード数イニシャル値より逆算した流量ポンプ回転数例えば約6.4L/分相当の流量ポンプ回転数に基づいて空気層非形成モード運転例えば6.65L/分相当の流量回転数での運転を行うとよい。つまり、前記実施例に適用した加圧容器30における切り欠きKの総面積が126mm2の具体例のように、加圧容器30内に未溶存空気層が形成されなくなる水の流量振動跳水と定常跳水との境界の水の流量よりも、水の流量を予め定められる許容範囲内で多くしても、次の跳水分類の境界定常跳水と強流跳水との境界を超えない場合には、未溶存空気量計測可と不可となる境界での流量ポンプ回転数のみで空気層非形成モード流量ポンプ回転数を決めてもよいが、前記実施例適用例の加圧容器30における切り欠きKの総面積が63mm2の具体例のように、水の流量を許容範囲内で多くした場合に、次の跳水分類の境界を超えることができる場合は、空気層非形成モードでの運転時の水の流量を、次の一段上の跳水分類の境界フルード数のイニシャル値を用いて求めると、濁度向上を図ることができて好ましい。なお、前記許容範囲とは、加圧容器30が適用される微細気泡発生機能付き装置の仕様や、水の流量を変えたときに未溶存空気層形成モード時に加圧容器30内に形成される泡長などが適正となるように定められる範囲である。ちなみに、前記実施例における切り欠きKの総面積が63mm2の具体例のように、前記水崩れによる境界移動が生じずに、定常跳水と強流強水との境界フルード数のイニシャル値が11.3ではなく12.4の場合には、仮に、前記と同様の割合で定常跳水と強流跳水との境界となるフルード数が移動しているとすると、空気層非形成モードでの運転時に強流跳水が発生するようにするためには、目標フルード数は、12.4×10.54/9.9=13.2となる。さらに、上記の例は、前記加圧容器30のタンク形状にて、振動跳水と定常跳水の境界を使用して未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードとの境界の水の流量を求める場合の計算例だが、跳水の境界は前記以外にも波状跳水と弱流跳水の境界、弱流跳水と振動跳水の境界、定常跳水と強流跳水の境界があるので、加圧容器30のタンク形状、材質、内面処理等に応じて適宜の境界流量を求め、その境界流量に基づき、未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転におけるポンプ回転数を決定して各モード運転を行なってもよい。さらには、弱流跳水も弱流跳水と砕波弱流跳水に分けられる場合があるので、弱流跳水と砕波弱流跳水の境界河川の場合にはフルード数2.1位で、前記実施例適用例等の形状の場合、フルード数2.5位を用いて上記計算を行うようにしてもよい。さらに、例えば波状跳水と弱流跳水の起きる境界流量に基づいて、未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転を行なえる場合に、弱流跳水が起きる流域ではなく、振動跳水、定常跳水、強流跳水が発生するそれぞれの境界流域境界よりもフルード数がやや大きい領域で、空気層非形成モード運転を行うことが考えられる。つまり、未溶存空気層形成モード運転と空気層非形成モード運転を行なえる境界流量に基づいて空気層非形成モード運転を行なうのではなく、その境界よりも上の跳水分類の境界を利用して空気層非形成モード運転を行なうことが考えられる。例えば未溶存空気層形成モード運転を層流で行い、層流-波状跳水の境界と波状跳水-弱流跳水の境界の2つの境界を挟んで、跳水分類が弱流跳水となる領域で空気層非形成モードでの運転を行う場合や、前記実施例適用例のように、未溶存空気層形成モード運転を振動跳水で行い、振動跳水-定常跳水の境界と定常跳水-強流跳水の境界の2つの境界を挟んで、跳水分類が強流跳水となる領域で空気層非形成モードでの運転を行う場合である。その場合には、弱流跳水と振動跳水の境界、振動跳水と定常跳水の境界、定常跳水と強流跳水の境界で、それぞれ境界移動が発生しているので、その境界移動を加味して境界となる目標フルード数を学習モード制御手段により求め、その目標フルード数に基づいて水の流量やポンプ回転数を決定して、モード切り替え制御手段40によるモード切り替え動作を行うようにしてもよい。さらに、前記実施例では、モード切り替え制御手段40を設け、未溶存空気層形成モードと空気層形成モードとを切り替える構成としたが、図2bに示すように、前記実施例に設けたモード切り替え制御手段40を省略し、加圧容器30によって水に空気を溶存させる動作を行うときには、加圧容器30内に導入する水の流量を制御することにより、加圧容器30のタンク31内の未溶存空気とポンプ21から送られてくる空気の少なくとも一方をタンク31内の水に溶存させると共に、溶存しきれなかった未溶存空気を分離して該未溶存空気の空気層Aをタンク31内に形成する動作のみを行うようにしてもよい。さらに、本発明は、風呂装置とするとは限らず、様々な微細気泡発生機能付き装置に適宜適用されるものである。また、微細気泡発生機能付き装置を風呂装置とする場合にも、その風呂装置は、前記実施例の構成に限定されるものでなく、適宜設定されるものであり、例えば浴槽に給水された水を追い焚きするタイプの追い焚き機能のみの風呂装置としてもよいし、暖房機能や太陽熱利用集熱機能などの他の機能を有していてもよい。また、風呂装置は、ガス以外の燃料を燃焼させて水を加熱して湯とする装置としてもよいし、電気によって水を加熱して湯とする装置としてもよく、その詳細は適宜設定されるものである。また、本発明の加圧容器が適用される微細気泡発生機能付き装置を風呂装置とする場合に、前記実施例では、空気の導入は循環ポンプ21の負圧を用いて行うようにした循環ポンプ21の吸い込み側が負圧になると、空気が導入されるようにしたが、前記の如く、例えば図39に示すようなシステム構成を形成し、空気導入弁38にエアーポンプ121を組み合わせて、循環ポンプ21の吐出側から空気を送り込み、循環ポンプ21の駆動による水流で、前記空気を加圧容器30に送る構成としてもよい。さらに、前記実施例では、循環ポンプ21の上流にポンプ21の負圧を用いて溶存用空気を導入する空気導入弁38を用いたが、加圧容器30の上流側循環ポンプ21の前後を問わないに、例えば循環ポンプ21の吐出圧正圧を上回る空気圧を作ることのできる空気ポンプを設けて、この空気ポンプによって溶存用空気を導入してもよいし、加圧容器30に直接、空気導入手段を設けて、加圧容器30内に空気を導入できるようにしてもよい。さらに、前記実施例の風呂装置では、微細気泡噴出装置は、例えば図1に示した風呂装置における浴槽26と追い焚き循環路25との接続部に設けたが、往管24に設ける等、微細気泡発生機能付き装置において、加圧容器30の出側に接続される出側管路内に微細気泡噴出装置を設けてもよい。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置は、例えば図40に示すように、加圧容器30に水を導入する入側管路111を給水源110に接続し、加圧容器30から水を導出する出側通路112を水槽113に接続し、入側管路111に空気導入弁38とポンプ114とを介設したシステム構成の装置としてもよい。この場合も、ポンプ114は空気導入弁38の閉状態では水を加圧容器30側に送り、空気導入弁38の開状態では水と該空気導入弁38を通して外部から入側管路111に導入される空気とを加圧容器30側に送る構成とする。微細気泡は、藍藻類や赤潮プランクトン等に付着すると、浮力を与える性質があるために、同図に示すように、水槽113として城の堀内や神社の池等を適用することにより、前記浮力により藍藻類や赤潮を水面に分離でき、用意に回収でき、水槽113内の藍藻類例えばアオコ除去や、海上の赤潮等の除去を良好に行うことができる。なお、本願においては、このように、微細気泡を発生させる場所が海や池などの場合も含むものであり、微細気泡発生機能付き装置が接続される水槽とは、海や池等も含む広い意味で用いている。さらに、前記実施例適用例や開発例では、加圧容器30の水の注入口32を下向きに形成したが、例えば図35に示すように、上向きに形成してもよく、水の注入口32の角度は適宜設定されるものである。また、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用される加圧容器30の材質は水の抵抗が少ないものが好ましいが、ポリカーボネート以外にPPSポリフェニレンサルファイド等であってもかまわず、また、内部は鏡面仕上げする必要性はなく、ポンプ能力に見合った仕上げとすればよい。逆に言えば、内面にフッ素コートや疎水性セラミックコート等をしてポンプ能力を下げてもよい。そして、前記の如く、河川のような一般的な跳水現象分類においては波状跳水と弱流跳水の境界のフルード数がフルード数1.7になるのに対して、前記加圧容器30のような形状の場合は、波状跳水と弱流跳水の境界のフルード数がフルード数2.3となるのが基本であるが、その値は、加圧タンク形状、材質、内面処理、加圧容器30の周囲温度、水温、入浴剤の有無、気圧等で前記値が変わるので、モード切り替え制御手段40によって未溶存空気層形成モードと空気層非形成モードの切替を行う際には、その変わった値に追随して使用環境に応じた値でモード切り替えを行うように制御することが好ましい。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置において、適用する加圧容器30を大型化する場合には、例えば、図36に示すように、ドラムカンのような容器タンク31の内部に、複数の直線状の立設方向に配した上下方向に伸設した被添面形成板134を設けて、この被添面形成板134を被添面とする前記実施例におけるタンク内壁の被添面の代わりとすることで効率的に大型化できる。この場合、仕切り板34には、例えば図36aに示すように、仕切り板34の上から下に水が流下する水通過部として、略四角形状例えば菱形形状の貫通孔140を互いに間隔を介して複数形成し、略四角形状の貫通孔140の形成領域に配設される被添面形成板134は、その上端部を四角形状の貫通孔140の対角線に位置合わせする。そして、加圧容器30のタンク31の注入口32から注ぎ込まれる水が貫通孔140を通った後に被添面形成板134の被添面に添ってタンク31の下部側に落下して攪拌されながら貯留されることによって、前記水に前記タンク31内の未溶存の空気が溶存されると共に、仕切り板34の下側に貯留される水の水面と仕切り板34の下面との間にはタンク31内の未溶存空気の空気層が形成される構成とする。このようにすることによって、前記実施例適用例の加圧容器30において仕切り板34に三角形状の切り欠きKを形成し、切り欠きKを通った水流が三角形状の底辺をタンク31の内壁面に添わせて流下するようにしたように、図36aにおいて、略四角形状の貫通孔140を通った水流が、その対角線によって分かれて、それぞれ三角形状となり、一方の三角形状の水流は、その底辺を被添面形成板134の片面に添わせて流下し、他方の三角形状の水流は、その底辺を仕切り板134のもう一方の面一方の三角形状の水流が添う面の反対側の面に添わせて流下するようになる。なお、仕切り板34をタンク31に固定するのではなく、被添面形成板134に仕切り板34を、図36dに示すように、ピン141等で固定すると、仕切り板34と被添面形成板134との相対位置を安定的に保持でき、仕切り板34に形成した菱形の貫通孔140と被添面形成板134がずれないようにできる。また、仕切り板34よりも下部側の水の水位を検出して前記空気層の容積の大小を判断するための水位検出手段としては、この例においても例えば電極35,36が設けられるが、その場合、電極35,36は、同図に示されるように、サイド方向から取り付けることが好ましい。さらに、仕切り板34に略三角形状の貫通孔140を形成し、貫通孔140の形成領域の下部側のタンク31内に、タンク31の上下方向に伸設された被添面形成板134を配設し、その被添面形成板134は、その上端部が前記略三角形状の貫通孔の一辺に位置合わせされた状態としてもよい。この場合、1枚の大きな仕切り板34に三角形状の貫通孔状の貫通孔140を複数形成して、例えば、その貫通孔140の形成領域下部側に複数の被添面形成板134を固定することになるが、仕切り板34に設けた三角孔の辺に添わせて被添面形成板134を固定することは難しく、貫通孔140の辺と被添面形成板134を近接させることしかできない可能性がある。しかし、その場合でも、貫通孔140を出た水流は、貫通孔140の一辺に近接している被添面形成板134に吸い寄せられることになり、ほぼ同様の効果を奏することができる。さらに、同図のように、複数の被添面形成板134をそれぞれ上下方向に伸設して互いに間隔を介して配設して複数の被添面形成板134によって区分けされる区分け領域毎に、図36bに示すように、仕切り板34を設けてもよい。この場合、図36のcに示すように、水通過部は仕切り板34の外縁端に互いに間隔を介して形成された複数の略三角形状の切り欠きKとし、各切り欠きKは仕切り板34の縁伸長方向の径が該仕切り板34の中心に向かうにつれて縮径する態様で設ける。また、切り欠きKの開口部が被添面形成板134に近接し、切り欠きKを通った水が被添面形成板134の被添面に添ってタンク31の下部側に落下して攪拌されながら貯留される構成と成すようにする。なお、図36に示す構成を始めとした被添面形成板134を設ける構成においては、被添面形成板134は、タンク31の上方まで仕切らないようにして仕切り板34の下部側に配置されるようにして、注入口32から注ぎ込まれた空気を含む水が被添面形成板134の各部に均等に行きわたるようにすることが好ましい。このようにすれば、注入口32を複数の仕切り板34と同じだけ設ける必要性がなくなる。また、被添面形成板134は、タンク31の下端まで仕切らないように形成するか、図36に示すように、被添面形成板134に孔135を設けるようにすることで、各被添面形成板134間の内圧を均等とすることができるので、加圧容器30内の貯留水の水位を検出するために、水位検出手段を複数設ける必要性がなくなる。なお、このような大型のものは、例えばプール等に微細気泡を発生させる装置に用いる。逆に、加圧容器30を、人が入浴する浴槽26の代わりに、小型犬用の入浴槽シャンプーなしに犬の汚れ、臭いを取るドッグバスや魚用の水槽例えば20~30リットル位に微細気泡を発生させるために適用することもできる。その場合には、例えば、加圧容器30のタンク内径をΦ22.5mmとして、切り欠きKを4ヶ設けて総面積14mm2とすることが考えられるが、この場合、切り欠き間距離が底辺に対して4054.05倍となり、モード切り替えのポンプ制御フィルタ目詰まりで流量が設定値に対して例えば0.2リットル/分少なくなることで、勝手にモードが切り替わる等をリカバリーするポンプ制御が難しくなることから、切り欠き間距離が底辺に対して4004倍あたりとなるように、加圧容器30のサイズ等を形成することが好ましいと考えられる。さらに、前記実施例では、適用する加圧容器30のタンク31の直径を、内径Φ4.5cmとしてタンク31の内壁の被添面は緩やかな円弧を描く曲面とし、また、図36に示した構成においては、被添面形成板134をタンク31の上方まで仕切らないように設けて被添面を平面としたが、被添面に添って水流を流下させる構成において、被添面は、緩やかな円弧状の曲面や平面とは限らず、円弧状の曲面の曲率半径が小さいより曲がりの大きい曲面としてもよいし、図37n、0、p、qの底辺部位Bのような形状の外側に凸となる屈曲部を有する屈曲面としてもよい。なお、水通過部を通過する水流が例えば図37に示したような様々な略三角形状で被添面に添って流下するようにすることが好ましい。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器30において、例えば図36aに示したようなドラムカンのような容器タンク31の中に、塩化ビニール製等の円筒形状のパイプを並べて、例えば図38aに示すように、パイプ136の内壁面を被添面としパイプ136の筒壁を曲面状の被添面形成板とし、同図のドットで示すように、パイプ136間の隙間にはシリコンシーラント等の充填式接着剤を設けて隙間を埋めてパイプ136同士を固定し、パイプ136の上には、六角形状の貫通孔140を複数形成した仕切り板34を載せ、六角形状の貫通孔140を出た水流が断面略三角形状と成して被添面を流下するようにしてもよい。なお、図38a~cにおいては、仕切り板34を透かして透明の仕切り板34を設けた状態で示している。また、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器30において、水通過部の貫通孔や切り欠きが同じ形や大きさである必要はなく、例えば図38bに示すように、大小2種類の貫通孔140140a,140bを形成し、断面略三角形状の水流を大小2種類形成することもできる。このようにすると、水流が貯留水の水面に至る流速は、水流の断面積が大きい方が速いため、以下のような制御を行うことができる。例えば、まず、ポンプ21の回転数を落として小さくして未溶存空気層Aが形成される態様未溶存空気量計測可で例えば振動跳水を起こす帯域とし、その状態から徐々にポンプ21の回転数を上げていき、空気層非形成態様未溶存空気量計測不可として、断面略三角形状水流が大きい方の水流が定常跳水を起こす帯域に入るようにして小さい方の断面略三角形状水流は振動跳水の帯域で軽い濁度を発生させる。ここで、さらにポンプ21の回転数を上げると、断面略三角形状の水流は、大小共に定常跳水となり、さらにポンプ21の回転数を上げると、大きい方の断面略三角形状水流は強流跳水定だが小さい方の断面略三角形状水流は定常跳水となる。そして、さらにポンプ21の回転数を上げると、断面略三角形状の水流は、大小共に強流跳水となるといったように、ごくわずかのポンプ回転数の可変によって濁度を多数段階コントロールすることができる。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器30において、例えば図38cに示すように、水通過部の貫通孔140の大きさや形状が同じ形であっても、被添面の配置態様ここでは、被添面形成板134の配置態様の違いによって2種類の異なる水流を形成することもできる。なお、この例では、六角形形状の貫通孔140を出た水流を2つに分けて断面積が大きい水流を形成し、3つに分けて断面積が小さい水流を形成しているが、2種類の異なる水流を形成する態様は特に限定されるものでなく、適宜設定されるものであり、貫通孔140の代わりに切り欠きを用いてもよく、また、被添面を形成する部材も適宜設定されるものである。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器30において、図38d、eに示すように、貫通孔140が略三角形状の場合でも、被添面形成板134の配設態様によっては、1つの貫通孔140を通過する水流が、断面略三角形状の複数の水流となって貫通孔140を出るようにできる。図38dは、水流が、同じ形状で同じ大きさの水流と成して出る態様例を示し、図38eは、水流が、互いに異なる形状で異なる大きさの水流と成して出る態様例を示している。なお、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用される加圧容器において、仕切り板に形成される水通過部の総面積は、仕切り板に形成する切り欠きや貫通孔の総面積に対応するものであり、被添面の配設態様によっては、実施例適用例や図36の例のように切り欠きKや貫通孔140の総面積とほぼ同じになるし、図38a、bに示す例のように、切り欠きや貫通孔の一部は水が通過しないようにすれば、その通過しない分だけ切り欠きや貫通孔の総面積より小さくなる。さらに、本発明の微細気泡発生機能付き装置に適用する加圧容器30において、加圧容器30内の水位検出は電極35,36,137に変えて、光電式、フロート式等であってもかまわない。さらに、水の流量5リットル/分となる回転数でポンプを動かしたのち、ポンプの回転を徐々に上げ、電極35,36,137による加圧容器30内水位検出動作を行い、エア層なしとなった時の回転数を測定する際、かなり高めの回転数となる場合がある。すなわちフィルターが目詰まりした時には、回転数が上がっても流量が流れないために振動跳水と定常跳水の境界に達する流量とならない場合である。すなわち、消費電力でフィルタ54の目詰まりを予想して空気導入弁制御方法を切り変えることに変えて、電極35,36,137による加圧容器30内水位検出動作で空気導入弁制御方法を切り変えてもよい。さらに、前記実施例適用例の加圧容器30では、振動跳水と定常跳水の間にエア層未溶存空気層Aのありなしの境界があったが、容器を小さくすれば破砕弱跳水と振動跳水の間にエア層のありなしの境界が移り、容器を大きくすれば定常跳水と強流跳水間にエア層ありなしの境界が移るものと考えられる。したがって、加圧容器30の大きさ等に応じて、弱流跳水と振動跳水、振動跳水と定常跳水、定常跳水と強流跳水のいずれかの境界を用いて、エア層ありなしの境界として制御してかまわない。さらに、図45aに示すように、前記第2開発例の加圧容器30において、仕切り板34に形成した貫通孔29の下端からタンク31の下部に貯留する水面に至る間に棒状の流下添わせ棒66を設け、水をこの流下添わせ棒66に添わせて流下させるようにしてもよい。また、図45bに示すように、テーブル板部28を仕切り板34の中央ではなく、中央からずれた位置に形成してもよく、さらには、図45bに示すように流下添わせ棒66を設けてもよいが、流下添わせ棒66は省略してもよい。さらに、図46a、bに示すように、本発明に適用する加圧容器30において、仕切り板34の上から下へ水を流下させるための隙間を、仕切り板34の外周近傍領域に設けた貫通孔29により形成し、図46aに示すように、貫通孔29を通った水が空気層Aを通った後に、タンク内周壁の被添面に添って流下するように構成してもよいし、図46bに示すように、貫通孔29を通った水が空気層Aを通り、板部73に添って通った後に、タンク内周壁の被添面に添って流下するように構成してもよい。さらに、前記実施例適用例や開発例の加圧容器30は、タンク形状を略球形状楕円球形状としてタンク内部からタンク壁部に加えられる圧力に有利な形状とし、そのタンク31内に仕切り板34を設け、仕切り板34の上側水の上部空間で水流を拡大し、隙間で水流を縮小する拡縮空間とし、空気層Aや貯留水のある空間を一体とすることにより加圧容器30を小型化しているが、例えば図47aに示すような断面構成を有していてもよい。同図に示す構成は、タンク31に水を注入する注入管78を設けて形成され、この注入管78の上流側に管路の拡径部79を形成して、この拡径部79内にターゲット部材67を設けている。また、注入管78において、タンク31に挿入されている領域は、図47bの斜視図および、図47dの平面図に示すように、先端側に向かうにつれて水平方向の幅が広く形成されると共に、上下方向の間隔は狭く形成されて、管路を上下に押しつぶしたような形状と成している。注入管78の先端は、図47cに示すように、逆樋形状と成し、均一間隔の隙間Sが形成されている。この例は、水流を拡大する領域拡径部79および、水流を縮小する隙間形成領域同図の注入管78の先端側と、水の貯留領域タンク31とを別体として形成して形成した例であり、このような例においても、隙間Sの総面積を注入口32の面積例えば50mm2より大きく形成する。"