弾性糸を編糸として、送りまたは戻しを伴いながら、設定された糸張力を付加して編針に供給する糸張力付加装置と、糸張力付加装置に弾性糸を供給する経路に臨み、帯電時の弾性糸との間でコロナ放電を生じる間隔をあけて設けられる放電用電極とを、含むことを特徴とする横編機。前記放電用電極は、針状であり、先端が前記戻しの方向に傾斜しながら、前記弾性糸を供給する経路に向うことを特徴とする請求項1記載の横編機。前記糸張力付加装置に前記弾性糸を供給する経路には、糸張力付加装置から弾性糸が戻される際に、戻す方向に弾性糸と並行する空気流を形成して弾性糸を案内する空気流形成装置がさらに設けられ、前記放電用電極は、前記糸張力付加装置と空気流形成装置との間に設けられることを特徴とする請求項1または2記載の横編機。前記放電用電極は、前記弾性糸との間隔が、前記コロナ放電を生じる間隔と、該間隔よりも大きい退避間隔との間で、切換可能であり、前記糸張力付加装置で弾性糸を戻す際にのみ、放電用電極と弾性糸との間隔がコロナ放電を生じる間隔となり、他は退避間隔となるように切換えられることを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載の横編機。特許文献1の糸張力付加装置では、弾性糸を送りローラと押えローラとの間で挟み、戻す際には回転方向を送る際と逆転させる。弾性糸は、芯材を被覆材で覆うような構造で、素材や、周囲の乾燥状態などによっては、ローラ間で挟まれると静電気も付加されやすくなる。弾性糸に静電気が付加されて帯電すると、糸張力付加装置から戻される弾性糸が支柱など、周囲の金属部分に静電気で付着して、空気流形成装置で戻す方向に案内しようとしても、円滑に戻すことができないおそれがある。本発明の目的は、簡単な構成で、帯電した弾性糸から静電気を除去することが可能な、横編機を提供することである。本発明は、弾性糸を編糸として、送りまたは戻しを伴いながら、設定された糸張力を付加して編針に供給する糸張力付加装置と、糸張力付加装置に弾性糸を供給する経路に臨み、帯電時の弾性糸との間でコロナ放電を生じる間隔をあけて設けられる放電用電極とを、含むことを特徴とする横編機である。また本発明で、前記放電用電極は、針状であり、先端が前記戻しの方向に傾斜しながら、前記弾性糸を供給する経路に向うことを特徴とする。また本発明で、前記糸張力付加装置に前記弾性糸を供給する経路には、糸張力付加装置から弾性糸が戻される際に、戻す方向に弾性糸と並行する空気流を形成して弾性糸を案内する空気流形成装置がさらに設けられ、前記放電用電極は、前記糸張力付加装置と空気流形成装置との間に設けられることを特徴とする。また本発明で、前記放電用電極は、前記弾性糸との間隔が、前記コロナ放電を生じる間隔と、該間隔よりも大きい退避間隔との間で、切換可能であり、前記糸張力付加装置で弾性糸を戻す際にのみ、放電用電極と弾性糸との間隔がコロナ放電を生じる間隔となり、他は退避間隔となるように切換えられることを特徴とする。本発明によれば、放電用電極は、糸張力付加装置に弾性糸を供給する経路に臨み、帯電時の弾性糸との間でコロナ放電を生じる間隔をあけて設けられる。弾性糸は、糸張力付加装置から戻されるときに、帯電して周囲の金属部分などにまとわりつきやすい。糸張力付加装置への弾性糸の供給経路に放電用電極を設けるという簡単な構成で、弾性糸が帯電しても、帯電した静電気を弾性糸と放電用電極との間のコロナ放電で除去することができる。また本発明によれば、放電用電極は針状で、先端は弾性糸の戻しの方向に傾斜しながら弾性糸を供給する経路に向うので、糸張力付加装置から弾性糸が戻される際に、弾性糸が放電用電極の先端に引っ掛かりにくくすることができる。また本発明によれば、糸張力付加装置から戻される弾性糸は、空気流形成装置で形成される空気流で案内され、迅速に戻すことができる。放電用電極が糸張力付加装置と空気流形成装置との間に設けられるので、この間で帯電した弾性糸が金属部分などに付着するのを防ぐことができる。また本発明によれば、糸張力付加装置から弾性糸を戻す際のみ、放電用電極と弾性糸との間で除電を行い、他は放電用電極を退避させて、弾性糸を糸張力付加装置に供給する際には、放電用電極の先端などに引っ掛からないようにすることができる。以下、図1および図2で本発明の一実施例である横編機1の概略的な構成を説明する。図2の説明では、先に説明する図1に示す部分と対応する部分には同一の参照符を付し、重複する説明を省略する場合や、図2には記載されず図1にのみ記載される部分に言及する場合がある。図1は、横編機1の全体的な構成を簡略化して示す。各構成部分の相対的な向きや大きさも、説明の便宜上、変更していることがある。横編機1は、針床2の長手方向に沿ってキャリッジ3が往復走行しながら、編地を編成する。針床2には多数の編針が並設され、キャリッジ3に搭載されるカム機構で駆動されて編成動作を行う。キャリッジ3の走行時には、ヤーンフィーダ4が連行され、編地を形成するための編糸を編針に供給する。横編機1には複数のヤーンフィーダ4が備えられ、キャリッジ3が連行するヤーンフィーダ4を切換えることによって、編糸を切換えることができる。弾性糸5も、1つのヤーンフィーダ4を介して供給される。編糸としては弾性糸5以外も使用されるけれども、図示は省略している。弾性糸5は、供給源となる糸コーン6から糸切れ検出スイッチ7を経由して針床2の編針に供給する。糸コーン6から、糸切れ検出スイッチ7のアーム7aの先端に設けられるプーリ7bまで、下方から上方に弾性糸5を供給する経路の途中には、糸張力付加装置8が設けられる。糸張力付加装置8は、弾性糸5を上方の糸切れ検出スイッチ7側に送り込んだり、糸張力を増大させたりするように、弾性糸5を送る方向と糸張力とを調整することができる。糸張力付加装置8の下方で、糸コーン6との間の弾性糸5の供給経路には、空気流形成装置9が設けられる。空気流形成装置9内には、弾性糸5が上下に挿通する通路9aが設けられる。通路9aに挿通する弾性糸5には、空気流形成装置9の上部に設けるノズル9bから空気を噴出させて、上方から下方に向う空気流を形成することができる。糸張力付加装置8から高速で弾性糸5を戻しても、空気流形成装置9で弾性糸5を確実に下方に案内し、絡まりを防止することができると期待される。横編機1の全体的な制御のために、制御装置10が設けられる。制御装置10には、操作入力部11、表示部12、CPU13、メモリ14、編成駆動部15、給糸駆動部16およびノズル9bからの空気の吹出しを制御するノズル駆動部17が含まれる。操作入力部11には、操作者からの指示などが入力される。表示部12では、各部の動作状態の表示などが行われる。操作入力部11への操作入力の結果は、CPU13に入力される。CPU13には、糸切れ検出スイッチ7など、各部からの信号も入力される。CPU13は、メモリ14に予め格納してあるプログラムに従う弾性糸5の張力設定動作を自動的に行うように制御することもできる。メモリ14には、操作入力部11への操作入力に関する応答や、表示部12への表示に関する制御のプログラムも予め格納される。糸張力付加装置8の制御は、CPU13が給糸駆動部16を介して行う。メモリ14には、各編地製品を編成する途中の段階で、たとえばキャリッジ3の1行程毎に送り出すべき弾性糸5の長さや糸張力を、制御データとして設定しておく。ノズル駆動部17は、空気流形成装置9への圧縮空気の供給経路に設けられる開閉弁18を駆動する。制御装置10は、開閉弁18から空気管路19を介して供給される圧縮空気について、空気流形成装置9のノズル9bからの吹出しを制御する。糸張力付加装置8内には、送りローラ20と押えローラ21とが設けられ、弾性糸5をローラ間で挟み、送りローラ20の正転または逆転で、糸切れ検出スイッチ7側への送り込みまたは空気流形成装置9側への戻しを切換えることができる。弾性糸5を、糸切れ検出スイッチ7側へ送り込む場合は、プーリ7bで折返されて、下方の編針に供給される。このような糸張力付加装置8から編針までの経路では、弾性糸5には糸張力が付加されて伸張している状態となるので、帯電しても、周囲に絡まるおそれは少ない。しかしながら、糸張力付加装置8から空気流形成装置9側で、弾性糸5は、糸張力がほとんど付加されないので、弛みやすくなり、帯電していると、支柱1aなどの周囲の金属部分に付着して絡まりやすくなる。空気流形成装置9を設けて、空気流で弾性糸5を下方に案内しようとしても、弾性糸5が弛み、周囲に絡まると、円滑に案内しにくくなり、弾性糸5の方向を逆転させて糸張力付加装置8に送り込む際に、抵抗を受けたり、周囲に引っ掛かるような支障が生じやすくなる。本実施例では、糸張力付加装置8と空気流形成装置9との間の経路に臨むように、放電用電極30が支柱1aに取付けて設けられる。糸張力付加装置8から空気流形成装置9に向けて弾性糸5が戻されるときに、弾性糸5が帯電しても、静電気は弾性糸5と放電用電極30との間で、非接触状態で生じるコロナ放電で除去される。弾性糸5は、放電用電極30で除電されているので、周囲の金属部分などにまとわりつきにくくなり、引っ掛かりにくくなる。弾性糸5を戻した後で、弾性糸5を再度糸張力付加装置8に送り込む際には、抵抗や支障なく、円滑に送り込みを行うことができる。図2に、近傍の構成として示すように、放電用電極30は、エアシリンダ31を介して、横編機1の支柱1aに取付けられる。ただし、取付けに関する構成は省略する。放電用電極30は、支柱1aなどに電気的に接続し、接地状態にしておく。さらに放電を容易にするように、電圧などを印加させることもできる。放電用電極30は、糸張力付加装置8と空気流形成装置9との間の位置に独立して設けるので、糸張力付加装置8や空気流形成装置9による電気的な影響を抑えて、コロナ放電による自己放電式除電を安定に行うことができる。放電用電極30は、針状であり、上下方向の弾性糸5の供給経路に対し、直交する横方向よりも、先端は戻す方向である下向きに傾斜している。たとえば、水平に対して数度から数十度の下向きの傾斜を設けて逃すことによって、糸張力付加装置8から下向きに弾性糸5が戻される際には、弾性糸5が放電用電極30の先端に引っ掛かりにくくすることができる。図2aはエアシリンダ31で放電用電極30の先端を弾性糸5の供給経路に接近させている状態、図2bはエアシリンダ31で放電用電極30の先端を弾性糸5の供給経路から退避させている状態を、それぞれ示す。図1に示すように、エアシリンダ31は、開閉弁18から空気管路19に送込まれる圧縮空気が分岐して供給される。したがって、空気流形成装置9で下向きの空気流が形成される際に、エアシリンダ31も図2aの状態になるように切換えられる。この状態では、放電用電極30と弾性糸5の供給経路との間隔が非接触でコロナ放電を生じる間隔Daとなるように接近する。間隔Daは、たとえば数mmとなる。弾性糸5に静電気が溜って帯電していると、放電用電極30の先端付近と弾性糸5との間の空気がイオン化し、小さなパルス状の放電が連続的に、かつ比較的長時間にわたって発生する。帯電した弾性糸5が供給経路を外れて支柱1aに接近しようとすると、放電用電極30の先端にも接近し、コロナ放電も生じやすくなる。このようなコロナ放電で除電を行う場合の他は、図2bに示すように、エアシリンダ31のストローク分、放電用電極30は、弾性糸5との間隔が、コロナ放電を生じる間隔Daよりも大きい退避間隔Dbに切換えられる。このような切換えによって、糸張力付加装置8から弾性糸5を戻す際を除く他の場合は、放電用電極30を退避させておくことができる。放電用電極30を退避させると、弾性糸5を糸張力付加装置8に送り込む際に、弾性糸5が振れて供給経路から外れても、放電用電極30の先端に引っ掛からずに、送り込みに無用な抵抗が生じないようにすることができる。以上の説明では、放電用電極30を、下方の空気流形成装置9と上方の糸張力付加装置8との間で弾性糸5が下から上に向う縦方向の供給経路に臨むように設けているけれども、供給経路が横方向など、他の方向であっても、同様に除電を行うことができる。放電用電極30には、針状の電極ばかりではなく、非接触のコロナ放電式除電器として使用されているようなブラシ状の導電性繊維などを使用することもできる。放電用電極30は、弾性糸5に対して、エアシリンダ31で出没式にしているけれども、固定式にすることもできる。放電用電極30の出没にエアシリンダ31を設けているけれども、ソレノイドなどを用いて電気的に出没させるようにしてもよい。放電用電極30は、糸張力付加装置8と空気流形成装置9との間に独立して設けているけれども、糸張力付加装置8または空気流形成装置9のいずれかに付属させることもできる。