"複数の通信方式の無線通信にかかるデジタル処理をプロセッサで処理し、複数の前記通信方式のうち、実際の通信状態により、前記プロセッサの処理能力に収まる通信方式を一つあるいは複数組み合わせて同時通信することを特徴とする通信方法。複数の前記通信方式のそれぞれについて、実際の通信状態を示す実効通信能力と、前記プロセッサに要求する要求処理能力に基づき、通信能力が最大となる通信方式を一つあるいは複数組み合わせることを特徴とする請求項1に記載の通信方法。前記要求処理能力は、複数の前記通信方式を前記プロセッサに要求する動作周波数に基づき求めることを特徴とする請求項1または2に記載の通信方法。前記要求処理能力は、複数の前記通信方式を前記プロセッサに要求する処理時間に基づき求めることを特徴とする請求項1または2に記載の通信方法。複数の前記通信方式ごとの実効通信能力と、要求処理能力に基づき電力効率を求め、求めた実効通信能力と電力効率が最も高い一つの前記通信方式を選択し、選択した一つの前記通信方式を含み、他の通信方式と組み合わせた場合の合計した実効通信能力と、合計した電力効率の両方が向上する場合には、当該複数の通信方式を選択することを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載の通信方法。前記電力効率は、ある単位量のデータを通信するときの前記プロセッサの消費電力量に基づき求めることを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載の通信方法。前記プロセッサが複数の前記通信方式のデジタル処理を、プログラムの切り替えにより時分割処理する場合、前記プロセッサの処理能力は、前記プログラムの切り替えにかかるオーバーヘッドを含め求めることを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載の通信方法。前記プロセッサが複数の前記通信方式のデジタル処理を、同時並行で処理可能な複数のプロセッサを有する場合、複数の前記プロセッサに対し、複数の前記通信方式ごとの前記要求処理能力に対応した数のプログラムを割り当てることを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載の通信方法。前記実効通信能力は、複数の前記通信方式の理論通信能力と、測定した電波強度とに基づき求めることを特徴とする請求項1~8のいずれか一つに記載の通信方法。複数の通信方式の無線通信にかかるデジタル処理をプロセッサで処理するベースバンド部と、複数の前記通信方式のうち、実際の通信状態により、前記プロセッサの処理能力に収まる通信方式を一つあるいは複数組み合わせて同時通信する制御を行う制御部と、を備えることを特徴とする通信装置。前記プロセッサは、複数の前記通信方式のデジタル処理を、プログラムの切り替えにより時分割処理するシングルコアプロセッサであることを特徴とする請求項10に記載の通信装置。前記プロセッサは、複数の前記通信方式のデジタル処理を、同時並行で処理可能なマルチコアプロセッサであることを特徴とする請求項10に記載の通信装置。しかしながら、特許文献1に記載の技術では、通信方式毎にベースバンド部等の専用の処理回路を設ける必要があり、通信方式の数に応じて処理回路の回路規模が大きくなるとともに、設置スペースが必要となった。また、特許文献2に記載の技術では、SDR方式の無線通信部により、異なる通信方式の処理をプロセッサを用いて共通に処理することはできるが、複数の基地局と同時通信するために、同時通信数に対応した数分だけSDR方式のデジタルベースバンド部が必要となり、回路規模が増大し、対応して設置スペースが必要となった。そして、端末が複数の基地局と同時通信することにより、通信速度の向上を図ることができるが、異なる複数の通信方法を含めて最適な通信方法と、同時通信の数の組み合わせを求める手法は提案されていない。ここで、通信方式毎に通信能力通信速度が異なったり、プロセッサに要求される処理能力が異なっている。ここで、端末は、移動等による基地局との間の通信状態の変動に対応するために、常に通信状態が良好で高速な通信がおこなえるよう処理する必要がある。さらに、端末は、携帯するために小型化され、バッテリ駆動されるため、処理回路数を減らして設置スペースを削減し、かつ低消費電力化を図る必要がある。しかし、従来技術では、できるだけ少ない資源を用いて効率よく上述した処理、すなわち複数の通信方式のなかから同時通信可能な通信方式による通信をおこなうことができない。開示の通信方法および通信装置は、上述した問題点を解消するものであり、回路規模が増大することなく小型化でき、複数の通信方式の同時通信による通信効率の向上を図ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、開示技術は、複数の通信方式の無線通信にかかるデジタル処理をプロセッサで処理し、複数の前記通信方式のうち、実際の通信状態により、前記プロセッサの処理能力に収まる通信方式を一つあるいは複数組み合わせて同時通信すること、を含む。開示の通信方法および通信装置によれば、回路規模が増大することなく小型化でき、複数の通信方式の同時通信による通信効率の向上を図ることができるという効果を奏する。実施の形態1通信装置の構成例以下に添付図面を参照して、開示技術の好適な実施の形態を詳細に説明する。図1は、実施の形態1にかかる通信装置の構成を示す図である。本発明の通信装置は、基地局との間で無線通信をおこなう携帯電話器等の携帯型の端末100であることを例に説明する。端末100は、アンテナ101と、無線処理部102と、データ処理部103と、を含む。この端末100は、アンテナ101で基地局等から受信した無線電波を無線処理部102でアナログデータからデジタルデータに変換してデータ処理部103でデータ処理する。また、データ処理部103でデータ処理された送信用のデータは、無線処理部102に入力され、無線処理部102でデジタルデータからアナログデータに変換してアンテナ101から基地局等に送信される。無線処理部102は、アナログ部112と、デジタル部113に分けられる。アナログ部112は、変復調処理や、AD/DA変換処理などをおこなう。デジタル部113は、送信データについては、この送信データを分割して基地局と通信するための付加情報を追加するプロトコル処理やエラー訂正符号を追加する処理をおこなう。受信データについては、エラー訂正符号を利用してノイズによるデータ化けを除去する処理や、付加情報を利用して分割されたデータを組上げる処理をおこなう。アナログ部112は、複数の無線通信方式による同時通信をおこなうために、複数のフロントエンド部122を含む。複数のフロントエンド部122は、異なる複数の通信方式、たとえばGSMやCDMA等を搭載している。図1の例では、5つの通信方式方式A~Eのフロントエンド部122a~122eを搭載している。異なる複数の通信方式による同時通信は、異なる基地局との間で通信する場合に限らず、同位置の基地局に対し異なる通信方式で通信する場合も含まれる。デジタル部113は、デジタル処理をおこなうベースバンド部123と、データの送受信を制御するための制御部124と、選択部切り替えスイッチ125と、を含む。制御部124は、複数のフロントエンド部122からそれぞれ通信電波の電波強度、すなわち基地局からとの間の通信電波の電波強度情報を取得する。そして、この制御部124は、利用可能な通信方式方式A~Eの選択、電波強度の強い基地局への通信経路の切り替えなどをおこなう。この切り替えの際、選択部125を制御し、選択した任意の一つあるいは複数のフロントエンド部122122a~122eをベースバンド部123に接続する。図1に示したように、開示の技術では、アナログ部112では、通信方式毎に複数のフロントエンド部122を有するが、デジタル部113では、一つのベースバンド部123を用いて複数の通信方式に対するベースバンド処理を同時におこなう。ベースバンド部123の内部構成は後述するが、プロセッサCPU140を備え、プログラム実行処理によりベースバンド処理をおこなう。これにより、端末100内部でのベースバンド部123を構成する回路が占める設置スペースを削減して小型化および省電力化を達成している。データ処理部103は、プロセッサCPU131と、メモリ132と、音声入出力部133と、バス134と、を含む。このデータ処理部103は、バス134を介して、無線処理部102と接続され無線処理部102に対して入出力するデータ処理をおこなう。データ処理の機能としては、端末100が有する音声通話機能やメール送受信機能、その他各種アプリケーション機能等を含む。音声入出力部133は、音声通話用の音声の入出力部たとえばマイク、スピーカである。このほか、バス134には、端末100操作用のキーや各種センサ等不図示が接続される。デジタル部113の制御部124は、同時通信の際の通信方式方式A~Eの組み合わせを決定する判断部124aと、ROMあるいはRAM等の格納部124b等を含む。判断部124aは、実効通信能力の合計が最大となる通信方式の組み合わせを選択する。判断部124aは、この通信方式の組み合わせの選択に際しては、格納部124bに格納された設定情報を参照し、各通信方式に固有の理論通信能力と、測定した電波強度に基づき、実効通信能力推定値を算出する。また、各通信方式に固有の理論通信能力に対応してベースバンド部123のプロセッサ140に対して要求する要求処理能力が決まっている。このため、判断部124aは、プロセッサ140に固有の処理能力に収まる通信方式を、要求処理能力の組み合わせから得る。この後、この通信方式の組み合わせのそれぞれについて、測定した電波強度に応じて算出した実効通信能力の合計を得て、合計した実効通信能力が高い通信方式の組み合わせを選択する。そして、選択した通信方式の組み合わせで基地局との間の通信をおこなうようベースバンド部123に制御指示する。これにより、プロセッサ140を効率的に使用して複数の通信方式による同時通信により通信速度を高速化できる。無線通信では、基地局からの通信電波の電波強度が弱まると外部からのノイズの影響を受けやすくなり通信速度が低下する。各通信方式の電波強度に対する実効通信能力推定値の関係は、電波強度の実測定に基づき算出することができる。制御部124内の格納部124bには、通信方式フロントエンド部122毎の理論通信能力を設定しておく。なお、ノイズの影響により実効通信能力が低下しても、各通信方式がプロセッサ140に要求する要求処理能力は変化しない。これにより、通信方式毎の要求処理能力についてもあらかじめ格納部124bに設定しておくことができる。図2は、複数の通信方式の通信能力、電波強度、要求処理能力の一例を示す図表である。たとえば、通信方式が方式Aの場合、理論通信能力は12Mbps、端末100で測定された電波強度が0.4であったとする。この場合、判断部124aは、方式Aの実効通信能力Y1=12×0.4=4.8Mbpsと算出する。また、方式Aにおいてプロセッサ140に対する要求処理能力は500MHzとする。図2に記載した例では、算出方法を簡単に記載しているが、電波強度に限らず、通信品質や干渉状態等を算出用の係数にするなどして、実効通信能力の推定精度を向上させることができる。また、要求処理能力をプロセッサ140の動作周波数MHzとしているが、他にプロセッサ140に対する一般的な性能指標である処理時間MIPS:MillionInstructionsPerSecondを用いてもよい。この図2に示した設定情報200のうち、理論通信能力と、要求処理能力は、通信方式毎の固定値であり、これら理論通信能力と、要求処理能力については、制御部124内のROM等の格納部124bにあらかじめ設定する。そして、判断部124aは、プロセッサ140に固有の処理能力に収まる実効通信能力が最大の組み合わせを選択する。たとえば、プロセッサ140固有の処理能力が500MHzであるとする。そして、それぞれの通信方式の要求処理能力については、方式Aが500MHz、方式Bが400MHz、方式Cが300MHz、方式Dが200MHz、方式Eが100MHz相当の処理能力だとする。図3は、通信方式の組み合わせ別の要求処理能力の一覧を示す図表である。図3の組み合わせ情報300は、この端末100、すなわちプロセッサ140で処理するために選択可能な通信方式の組み合わせを示している。具体的には、プロセッサ140の処理能力の動作周波数である500MHz以下になる要求処理能力の組み合わせを示している。たとえば、通信方式が方式Aの要求処理能力は500MHzであるため、この方式Aの選択時には、他の方式を選択しない。また、一つの方式A,B,C,D,Eは、それぞれ単独で選択可能である。また、二つを組み合わせた方式BE,CD,CE,DEが選択可能な組み合わせとなる。このように、各通信方式毎の要求処理能力は、複数のフロントエンド部122の種類通信方式によって決まっているため、要求処理能力と、プロセッサ140の処理能力とによって、端末100が選択可能な通信方式の組み合わせは、図3に示すように、固定的に決めることができる。この図3に示した組み合わせ情報300は、あらかじめ制御部124内の格納部124bに設定しておく。なお、図3には、組み合わせ毎の合計実効通信能力Y1~Y5について記載した。この合計実効通信能力は、電波強度の変化により変化するため、格納部124bには格納されない。判断部124aは、組み合わせ情報300により通信可能な通信方式の組み合わせ情報を得る。そして、フロントエンド部122から取得した電波強度情報に基づき、各通信方式の実効通信能力を求める。そして、ベースバンド部123のプロセッサ140に固有の処理能力に収まる範囲内で、求めた実効通信能力通信方式の組み合わせを決定する。ここで、プロセッサ140に固有の処理能力の最大値にできるだけ近い通信方式の組み合わせが最も効率的に通信速度を高速化できる。同時通信可能な複数の通信方式の選択処理つぎに、上述した判断部124aがおこなう同時通信可能な複数の通信方式の選択にかかる処理を説明する。図4は、実施の形態1にかかる通信方式の選択の処理内容を示すフローチャートである。図4に記載の処理は、制御部124内に設けられた判断部124aが実行する。はじめに、判断部124aは、複数の通信方式方式A~Eに対応して設けられた複数のフロントエンド部122122a~122eから通信電波の電波強度情報を取得するステップS401。そして、格納部124bの設定を参照し、測定された電波強度と、各通信方式毎の理論通信能力との関係図2参照を取得して、各通信方式の実効通信能力を算出するステップS402。この後、格納部124bの設定を参照し、この端末100で選択可能な通信方式方式A~Eの組み合わせ図3参照を取得するステップS403。図3を用いて説明したように、各通信方式方式A~E毎にプロセッサ140に対する要求処理能力は固定的に決まっている。このため、この要求処理能力と、プロセッサに固有の処理能力と、基地局と通信可能なフロントエンド部122の種類通信方式によって、この端末100で選択可能な通信方式の組み合わせは、あらかじめ設定された組み合わせ図3のなかから選択することになる。この後、判断部124aは、ステップS403で得た複数の組み合わせそれぞれでの合計実効通信能力を算出するステップS404。図3に記載したように、可能な通信方式の組み合わせ毎に実効通信能力を足し合わせて合計実効通信能力図3記載のY1~Y5を算出する。そして、判断部124aは、組み合わせのなかから合計実効通信能力が最大となる通信方式を選択するステップS405。たとえば、図2に示した実効通信能力の値に基づけば、方式CDの合計実効通信能力が5.6で最大となり、この方式CDを選択することになる。ここで、合計実効通信能力が最大となる組み合わせが複数ある場合は、要求処理能力を合計した値が少ない組み合わせを選択する。たとえば、仮に、方式Bと、方式CDの実効通信能力がいずれも5.6であったとする。この場合、方式B単独での要求処理能力は400MHzに対し、方式CDの合計した要求処理能力は、300200MHz=500MHzであるため、方式Bを選択する。また、仮に、方式Dと方式Eで通信する基地局が近くにないときには、電波強度が0となり、これら方式DとEの実効通信能力Y4,Y5は、いずれも0となる。このとき、方式Cの実効通信能力が組み合わせのなかで最大であれば、方式Cだけでなく他に方式CDと、方式CEの組み合わせについても実効通信能力の合計が最大となる。方式Cの要求処理能力は300MHz、方式CDの合計した要求処理能力は500MHz、方式CEの合計した要求処理能力は400MHzであるため、最も合計した値が小さい単独の方式Cを選択する。この後、判断部124a制御部124は、選択した組み合わせ情報通信に用いる各通信方式をベースバンド部123に通知出力ステップS406し、処理を終了する。なお、ベースバンド部123は、通知を受けた組み合わせ情報に対応する通信方式のフロントエンド部122と接続するように選択部125に対する切り替え制御をおこなう。この選択部125に対する切り替え制御は、制御部124が直接おこなってもよい。基地局と端末100との間の通信状態は、端末100の移動による基地局との間の距離の変化、地形や気候、電波干渉等によって変化する。そして、電波強度の変化として現れる。したがって、図4に示した処理は、所定時間単位で継続的に再実行ループ処理される。そして、選択する組み合わせが前回処理時と変化した場合にのみ、新しい組み合わせの情報をベースバンド部123に出力すればよい。上述した説明では、一つの通信方式につき一つのフロントエンド部122を設ける構成例とした。これに限らず、一つの通信方式あたり複数のフロントエンド部122を設ける構成としたり、一つのフロントエンド部122が複数の通信方式に対応可能な構成とすることもでき、これらの場合であっても、上記同様の方法により、通信に用いるフロントエンド部122の組み合わせを決定することが可能である。これにより、たとえば、上述した異なる通信方式の組み合わせの例に限らず、同じ通信方式で異なる複数のフロントエンド部122を用い、同一あるいは異なる複数の基地局との間で同時通信をおこなうことも可能である。ベースバンド部の構成図5は、実施の形態1にかかるベースバンド部の内部構成例を示す図である。ベースバンド部123は、プロセッサ140と、ROM502と、RAM503と、上述した選択部125に接続される入出力部504と、データ処理部103のバス134に接続される入出力部505とを含み、これらが内部バス506で接続されている。プロセッサ140は、制御部124から通知される組み合わせ情報を受け取る。選択部125と繋がる入出力部504は複数個504a~504n設けられる。この入出力部504には、バッファ514が設けられており、入出力のデータは、一旦バッファ514に蓄えられる。入出力部504の個数は、判断部124aが選択し得る最大の組み合わせ数と同じ数となる。たとえば、図3に記載の通信方式の組み合わせ例では、最大で二つの通信方式を組み合わせるため、この場合、入出力部504の個数は2となる。ROM502には切り替えプログラム510と、複数の通信方式方式A~Eをベースバンド処理するための処理プログラム511511a~511eが搭載されている。すなわち、図5に記載のプロセッサ140は、単一のコアシングルコアを有して、時分割に処理を実行する。このプロセッサ140は、はじめに、切り替えプログラム510を読み込んで実行する。そして、切り替えプログラム510は、制御部124から通知された組み合わせ情報が示す通信方式に対応した複数の処理プログラム511511a~511eを一つずつ読み込んで切り替え実行することにより、各通信方式の通信処理ベースバンド処理をおこなう。ベースバンド部の処理内容図6は、実施の形態1にかかるベースバンド部の処理内容を示すフローチャートである。この図6には、切り替えプログラム510がおこなう処理プログラム511511a~511eの切り替え処理を主に記載してある。ベースバンド部123の切り替えプログラム510は、はじめに、制御部124内の判断部124aから通知される組み合わせ情報を確認するステップS601。判断部124aから新たな組み合わせ情報を受け取った場合にはステップS602:Yes、ステップS603に移行し、新たな組み合わせ情報を受け取っていなければステップS602:No、ステップS605に移行する。すなわち、制御部124判断部124aが選択する組み合わせが前回処理時と変化した場合にのみ、新しい組み合わせの情報をベースバンド部123に出力する構成であるとき、ベースバンド部123は、新たな組み合わせ情報の通知を受け取っていない状態では、前回処理時と同様の組み合わせ情報が示す通信方式の組み合わせにしたがった処理を実行する。ステップS603では、受け取った新たな組み合わせ情報に基づいて、複数のフロントエンド部122と、入出力部504の接続の対応関係を決定し、選択部125に経路情報として通知するステップS603。選択部125では、通知された経路情報に基づいて、フロントエンド部122と、入出力部504の接続を設定する。このとき、切り替えプログラム510は、どの入出力部504504a~504nがどの通信方式のフロントエンド部122122a~122eと接続されているかをRAM503に記録するステップS604。上記の処理により、アンテナ101で基地局から受信した無線電波は、フロントエンド部122から入出力部504にデータがデジタル化されて送られる。また、無線電波の送信時には、入出力部504にデータを書き込めば、フロントエンド部122がそのデータを基地局に送信する。そして、切り替えプログラム510は、各入出力部504のバッファ514に溜められたデータ量を確認するステップS605。そして、データの送信時においては、バッファ514の空き容量が、処理開始データ量を超えたものがあればステップS606Yes、超えたもののなかから一つのデータを選択するステップS607。この後、ステップS603で経路を選択した入出力部504に対応する通信方式の処理プログラム511を実行し、データの送信処理をおこなうステップS608。そして、切り替えプログラム510は、データの送信処理時にはステップS609:Yes、ステップS607で選択した一単位分の送信処理が終了すると、ステップS601に戻って、即座に判断部124aからの組み合わせ情報を確認しステップS601、ステップS602以下の処理を実行する。ところで、上述した処理開始データ量とは、各通信方式においてベースバンド部123で一単位分の処理をおこなうために必要なデータ量である。この一単位分の処理のデータ量は、無線通信でデータを分割して送受信するときの付加情報も含めたデータサイズパケットサイズ、あるいはこのデータサイズの整数倍のサイズとする。パケットサイズは、通信方式の種別により固定で決まっているため、処理開始データ量は、通信方式毎に固定で決めることができる。また、入出力部504のバッファ514の大きさも、端末100が対応している通信方式のうち、最も処理開始データ量が大きなものが収まるものを用いる。一方、端末100のデータの受信時においては、ステップS605では、切り替えプログラム510は、各入出力部504のバッファ514に溜められたデータ量を確認するステップS605。そして、ステップS606では、バッファ514に溜められたデータ量が、処理開始データ量を超えたものがあればステップS606:Yes、超えたもののなかから一つのデータを選択するステップS607。この後、ステップS603で経路を選択した入出力部504に対応する通信方式の処理プログラム511を実行し、データの受信処理をおこなうステップS608。そして、切り替えプログラム510は、データの受信処理時にはステップS609:No、ステップS607で選択した一単位分の受信処理が終了すると、ステップS605に戻る。そして、処理開始データ量を超えてバッファ514にデータが溜まっているものがあれば、バッファ514に溜まっているデータを全て処理してから、ステップS601に戻り、組み合わせ情報を確認する。また、組み合わせが変更になったときに、バッファ514に残っているデータは、一旦破棄されて、新しい組み合わせの通信方式で再度送受信される。また、ステップS606において、送信時にバッファ514の空き容量が、処理開始データ量を超えない場合ステップS606:No、および、受信時にバッファ514のデータ量が、処理開始データ量を超えない場合ステップS606:Noには、ステップS607以下の処理を実行せずにステップS601に戻る。以上の処理により、プロセッサ140は、複数の通信方式を時分割で切り替えて順次データを送受信する。上述した実施の形態1によれば、端末は、通信可能な通信方式を組み合わせた通信をおこなうことができる。そして、ベースバンド処理をプロセッサを用いたデジタル処理でおこなうため、ベースバンド部の設置スペースを削減することができる。また、電波強度等に基づき実際に通信可能な通信方式のなかから、プロセッサの処理能力に適合した通信方式を選択するため、プロセッサを効率的に使用して複数の通信方式により通信能力を高め、通信速度を高速化できる。実施の形態2ベースバンド部の他の構成例実施の形態2では、ベースバンド部の他の構成例について説明する。図7は、実施の形態2にかかるベースバンド部の構成例を示す図である。実施の形態2では、ベースバンド部123に搭載するプロセッサとして、同時並列処理可能な複数のプロセッサ140140a~104dからなる点が異なる。プロセッサ140以外の構成は、実施の形態1と同様である。図7では、複数のプロセッサ140140a~104dを個別に記載したが、複数のコアを一つのパッケージに収容したマルチコアプロセッサを用いることができ、実施の形態1同様にプロセッサ140部分でのスペースを取らない。また、ROM502に格納される通信処理用のプログラムは、実施の形態1同様に、切り替えプログラム510と、複数の通信方式方式A~Eをベースバンド処理するための処理プログラム511511a~511eを含む。この処理プログラム511511a~511eは、複数のプロセッサ140140a~140dで並列に処理できるように、各通信方式方式A~Eを処理するために必要な数に分割されている。すなわち、各通信方式の処理プログラム511511a~511eは、それぞれ要求プロセッサ数が異なり、要求プロセッサ数に対応する数を有して分割されている。また、切り替えプログラム510は、全てのプロセッサ140140a~140dで同一のプログラムを利用するとする。実施の形態1では、プロセッサ140の動作周波数と、要求処理能力に基づいて、利用可能な組み合わせが決まったが、この実施の形態2では、プロセッサ140の数と、分割数に基づいて利用可能な組み合わせを決定する。たとえば、通信方式が方式Aの処理プログラムの分割数、つまり方式Aの処理プログラムが要求する要求プロセッサ数が4、方式Bが3、方式Cが2、方式Dと方式Eが1で、搭載しているプロセッサ数が4であるとする。この場合、可能な通信方式の組み合わせは、要求プロセッサ数の合計が4を超えない組み合わせとなる。具体的には、方式A,方式B,方式C,方式D,方式E,方式BD,方式BE,方式CDE,方式CD,方式CE,方式DEとなる。ベースバンド部の処理内容図8は、実施の形態2にかかるベースバンド部の処理内容を示すフローチャートである。ベースバンド部123の切り替えプログラム510は、はじめに、制御部124内の判断部124aから通知される組み合わせ情報を確認するステップS801。判断部124aから新たな組み合わせ情報を受け取った場合にはステップS802:Yes、ステップS803に移行し、新たな組み合わせ情報を受け取っていなければステップS802:No、ステップS807に移行する。そして、ステップS802において、新たな組み合わせ情報を受け取り、組み合わせが変化した場合はステップS802:Yes、受け取った新たな組み合わせ情報に基づいて、複数のフロントエンド部122と、入出力部504の接続の対応関係を決定し、選択部125に経路情報として通知するステップS803。選択部125では、通知された経路情報に基づいて、フロントエンド部122と、入出力部504の接続を設定する。このとき、切り替えプログラム510は、どの入出力部504504a~504nがどの通信方式のフロントエンド部122122a~122eと接続されているかをRAM503に記録するステップS804。つぎに、切り替えプログラム510は、プロセッサ140の識別番号を入手するステップS805。切り替えプログラム510は、各プロセッサ140a~140dを識別番号0~3により識別可能である。そして、切り替えプログラム510は、各プロセッサ140a~140dに対する処理プログラム511a~511eの割り当てを決定するステップS806。どのプロセッサ140140a~140dがどの通信方式方式A~Eの処理をおこなうかは、通信方式の組み合わせ別に識別番号の対応をあらかじめ決めておくか、単純なルールにより決定することができる。たとえば、上述した通信方式の組み合わせ例に示したように、方式の組み合わせがBDで、方式Bの要求プロセッサ数が3、方式Dの要求プロセッサ数が1の場合を考える。この場合、識別番号0~3の小さい順に、プロセッサ0140aに方式Bの3分割された1番目の処理プログラム511bを割り当てる。また、プロセッサ1140bに方式Bの3分割された2番目の処理プログラム511bを割り当て、プロセッサ2140cに方式Bの3分割された3番目の処理プログラム511bを割り当てる。そして、プロセッサ3140dに方式Dの処理プログラム511dを割り当てる。そして、切り替えプログラム510は、ステップS806で決定した処理プログラム511a~511eを割り当てたプロセッサ140140a~140dにより実行させるステップS807。この後、実施の形態1と同様に、1パケット分などデータを一定単位毎に処理をおこなった後、ステップS801に戻り、組み合わせ情報を確認する。上述した実施の形態2によれば、端末は、通信可能な通信方式を組み合わせた通信をおこなうことができる。そして、ベースバンド処理をプロセッサを用いたデジタル処理でおこなうため、ベースバンド部の設置スペースを削減することができる。また、複数のプロセッサの同時並行処理により、複数の通信方式による通信を同時におこなえる。さらに、電波強度等に基づき実際に通信可能な通信方式のなかから、プロセッサの処理能力に適合した通信方式を選択することにより、プロセッサを効率的に使用して複数の通信方式により通信能力を高め、通信速度を高速化できる。実施の形態3実施の形態1と2ではプロセッサの性能を優先して通信方式の組み合わせを決定したが、実施の形態3では、さらにプロセッサ140の消費電力量を含めて通信方式の組み合わせを決定する。このために、判断部124aは、単独で最も実効通信能力が高い通信方式を選択して、この通信方式を含む通信方式の組み合わせでの通信性能向上率と消費電力上昇率を求める。そして、通信性能向上率と、通信性能向上率対消費電力上昇率がともに増加を示す値たとえば値1以上を超える組み合わせのなかから、通信性能向上率対消費電力上昇率が最も大きな組み合わせを選択する。また、通信性能向上率と、通信性能向上率対消費電力上昇率がともに1を超えるものがなければ、増加が見込めないため、単独で最も実効通信能力が高い通信方式を選択する。この通信性能向上率とは、通信方式を組み合わせたときの実効通信能力の増加割合である。たとえば、仮に、単独で最も実効通信能力が高い通信方式が方式Aであるとする。このとき、単独の方式Aの実効通信能力をNA、方式Bの実効通信能力をNBとすると、方式ABの実効通信能力はNANBとなり、方式Aに対する方式ABの通信性能向上率はNANB÷NAで求めることができる。この場合、1を超えれば増加が見込めることになる。また、各通信方式での単位データ量あたりの消費電力量については、通信方式での単位時間あたりの消費電力量÷この通信方式の単位時間あたりの通信量で求めることができる。単位時間あたりの通信量とは、実効通信能力を指している。また、この通信方式での単位時間あたりの消費電力量については、実施の形態1のように、一つのプロセッサ140を切り替えて各通信方式別の処理をおこなう場合は、プロセッサの単位時間あたりの消費電力量×切り替えた通信方式の要求処理能力÷プロセッサの動作周波数で求める。一方、実施の形態2のように、複数のプロセッサ140140a~140dに各通信方式の処理を割り当てておこなう場合は、一つのプロセッサでの単位時間あたりの消費電力量×その通信方式での要求プロセッサ数で求めることができる。たとえば、方式Aの単位時間あたりの消費電力量をWA、方式Bの単位時間あたりの消費電力量をWB、方式ABの単位時間あたりの消費電力量をWABとすると、単位データあたりの消費電力量は方式AがWA÷NA、方式BがWB÷NB、方式ABがWAWB÷NANBとなり、方式ABの方式Aに対する消費電力量の上昇率はWAWB÷NANB÷WA÷NAで求めることができる。また、通信性能向上率対消費電力上昇率は、通信性能向上率÷消費電力上昇率で求めることができる。図9は、実施の形態3にかかる通信方式の選択の処理内容を示すフローチャートである。はじめに、判断部124aは、複数の通信方式方式A~Eに対応して設けられた複数のフロントエンド部122122a~122eから通信電波の電波強度情報を取得するステップS901。そして、格納部124bの設定を参照し、測定された電波強度と、各通信方式毎の理論通信能力との関係図2参照を取得して、各通信方式の実効通信能力を算出するステップS902。この後、格納部124bの設定を参照し、この端末100で選択可能な通信方式方式A~Eの組み合わせ図3参照を取得するステップS903。この後、判断部124aは、ステップS903で得た複数の組み合わせそれぞれでの合計実効通信能力を算出するステップS904。そして、判断部124aは、組み合わせのなかから単独の通信方式で最も実効通信能力が最大となる通信方式上記例では方式Aを選択するステップS905。つぎに、判断部124aは、ステップS905で選択した方式を含む方式の組み合わせについて、各組み合わせでの消費電力量を算出するステップS906。また、各組み合わせでの電力効率を算出するステップS907。つぎに、判断部124aは、単独の通信方式より実効通信能力と電力効率の両方が向上する組み合わせがあるか判断するステップS908。上記例のように、方式Aが単独で最も実効通信能力が高いとしたとき、方式ABの組み合わせと比較する。ここで、単独の通信方式より実効通信能力と電力効率が向上する組み合わせがある場合にはステップS908:Yes、向上する組み合わせ上記例では方式ABを通信に利用する組み合わせとして決定するステップS909。一方、単独の通信方式より実効通信能力と電力効率が向上する組み合わせがない場合にはステップS908:No、ステップS905で選択した単独の通信方式方式Aを通信に利用するとして決定するステップS910。これらステップS909あるいはステップS910の処理後、判断部124a制御部124は、選択した組み合わせ情報通信に用いる各通信方式をベースバンド部123に通知出力しステップS911、処理を終了する。図9に示した処理は、所定時間単位で継続的に再実行ループ処理される。そして、選択する組み合わせが前回処理時と変化した場合にのみ、新しい組み合わせの情報をベースバンド部123に出力する。上記の説明によれば、単体で最も速い通信方式を比較の基準にしている。これは、単に電力効率だけで比較すると通信速度は遅いが消費電力も少ない方式が選択されるため、基本的に通信速度の向上を図るために、単体で最も速い通信方式よりも速くなる組み合わせを選択するようにしている。以上により、実施の形態3によれば、単体で最も速い通信方式よりも通信性能が高く、かつ電力効率が高い通信方式の組み合わせがあればこの組み合わせを選択し、通信速度および電力効率を向上させ、低消費電力による高速通信がおこなえるようになる。実施の形態4上述した実施の形態1では、複数の通信方式を組み合わせたときの要求処理能力を単純に個別の要求処理能力の合計として算出した。しかしながら、実施の形態1のように、単一のプロセッサ140が処理プログラム511a~511eを切り替えて実効すると、切り替え先の処理プログラム511a~511eをROM502から再度ロードするなどといった切り替えのための処理が発生する。このため、実施の形態4では、処理プログラム511a~511eの切り替えのためのオーバーヘッドを含めて最適な通信方式の組み合わせを求める。オーバーヘッドの大きさは、切り替える前後の通信方式の種類では大きく変わらないため、事前に測定しておくことができる。方式Aの要求処理能力をfA、方式Bの要求処理能力をfB、オーバーヘッドの大きさをfOとすると、方式AとBを組み合わせた場合は、方式Aから方式Bと、方式Bから方式Aへの2回の切り替えが発生する。この場合の要求処理能力は、fAfBfO×2となる。また、3つの通信方式を組み合わせる場合には、fAfBfCfO×3で算出でき、オーバーヘッドに、組み合わせる通信方式の数を掛けて算出することができる。また、オーバーヘッドそのものでも電力を消費する。オーバーヘッドによる単位時間あたりの消費電力量は、プロセッサの単位時間あたりの消費電力量×オーバーヘッド÷プロセッサの動作周波数で算出できる。このため、算出した消費電力量をWOとすると、実施の形態3で説明した方式ABの単位データあたりの消費電力量はWAWBWO×2÷NANBで算出する。これによりオーバーヘッドを含めて最適な通信方式の組み合わせを決定することができる。図10は、実施の形態4にかかる通信方式の選択の処理内容を示すフローチャートである。図10のステップS1001~ステップS1011の各処理は、基本的に図9に記載したステップS901~ステップS911の各処理と同様である。異なる処理は、ステップS1003における通信方式の組み合わせ取得時、要求処理能力に上記のオーバーヘッドを考慮した要求処理能力の算出結果に基づき可能な組み合わせを取得することになる。また、ステップS1006における消費電力量の算出時、各通信方式の組み合わせについて、上記のオーバーヘッドを考慮した消費電力量を算出する。この実施の形態4におけるオーバーヘッドを考慮した構成について、他の実施の形態との差異をまとめておく。通信方式の可能な組み合わせの条件については、実施の形態1および実施の形態3では、CPUの処理能力≧要求処理能力の合計としていた。これに対し、実施の形態4では、オーバーヘッドを含めて、CPUの処理能力≧要求処理能力の合計オーバーヘッド×組み合わせ数-1としている。また、消費電力量の算出式について、実施の形態3では、CPUの単位時間あたりの消費電力量×要求処理能力の合計÷CPUの処理能力であるのに対して、実施の形態4では、オーバーヘッドを含めて、CPUの単位時間あたりの消費電力量×要求処理能力の合計オーバーヘッド×組み合わせ数-1÷CPUの処理能力となる。以上説明した実施の形態4によれば、単体で最も速い通信方式よりも通信性能が高く、かつ電力効率が高い通信方式の組み合わせがあればこの組み合わせを選択し、通信速度および電力効率を向上させ、低消費電力による高速通信がおこなえるようになる。さらに、複数の通信方式に対応した処理プログラムを単一のプロセッサで切り替えて実行する場合のオーバーヘッドを含めてプロセッサに対する要求処理能力と、消費電力量を求める。これにより、プログラムを切り替えて処理する構成においてオーバーヘッドが生じてもこのオーバーヘッドを考慮した上で通信速度および電力効率を向上できるようになる。以上説明した各実施の形態によれば、複数の通信方式のベースバンド処理をプロセッサを用いて共通に処理することができるため、ベースバンド部の回路の設置スペースを取らずに端末の小型化を図ることができる。そして、複数の通信方式のなかから通信速度を向上できる通信方式を組み合わせて同時通信することにより、通信速度を向上させることができる。この際、プロセッサの能力を考慮し、通信速度を向上できる通信方式の組み合わせを選択するため、プロセッサの能力を効率的に用いた通信がおこなえるようになる。さらには、消費電力量、およびプログラム切り替え時に発生するオーバーヘッドを含めて通信方式の組み合わせを選択することにより、プロセッサの処理能力をより現実的に算出でき、処理能力および電力効率を向上させた通信がおこなえ、端末の低消費電力化を図ることができるようになる。"