"点火プラグにより点火して燃焼させる点火燃焼式、かつ、燃料噴射弁から燃焼室へ燃料を直接噴射する筒内噴射式であり、排気を酸化および還元して浄化する触媒装置を備えた内燃機関に適用され、前記触媒装置の酸素ストレージ量が所定量以上である触媒リーン状態になっているか否かを判定する触媒リーン判定手段と、前記触媒リーン状態になっていると判定された場合に、前記燃料噴射弁から噴射した燃料を、点火燃焼させずに前記触媒装置へ供給する燃料供給手段と、を備えることを特徴とする排気浄化制御装置。前記燃料供給手段は、前記触媒装置へ供給する触媒用燃料を、膨張行程から排気行程にかけての所定時期に前記燃料噴射弁から噴射させることを特徴とする請求項1に記載の排気浄化制御装置。点火燃焼させる燃焼用燃料の噴射量を増量させてリッチ燃焼させることにより、前記酸素ストレージ量を低下させるリッチ噴射制御手段を備え、所定期間において、前記リッチ噴射制御手段によるリッチ燃焼と、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射との両方を実施することを特徴とする請求項2に記載の排気浄化制御装置。前記所定期間における前記リッチ噴射制御手段による増量分と、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射量との割合を、前記酸素ストレージ量に応じて設定することを特徴とする請求項3に記載の排気浄化制御装置。前記酸素ストレージ量が所定量未満である触媒微少リーン状態になっている場合には、前記所定期間における前記触媒用燃料の噴射量をゼロにして前記リッチ燃焼を実施することを特徴とする請求項4に記載の排気浄化制御装置。前記リッチ噴射制御手段による燃料の噴射開始時期を、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射開始時期よりも早くすることを禁止することを特徴とする請求項3~5のいずれか1つに記載の排気浄化制御装置。点火燃焼させる燃焼用燃料の噴射を停止させつつ車両走行する燃料カット期間中には、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射を禁止することを特徴とする請求項1~6のいずれか1つに記載の排気浄化制御装置。前記内燃機関の機関回転速度が所定速度未満である低速回転時、または前記内燃機関の温度が所定温度未満である低温時には、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射を禁止することを特徴とする請求項1~7のいずれか1つに記載の排気浄化制御装置。前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射量を、触媒温度および排気流速の少なくとも一方に基づき制限させることを特徴とする請求項1~8のいずれか1つに記載の排気浄化制御装置。しかしながら、燃焼室へ燃料を直接噴射する筒内噴射式の内燃機関の場合には、上記リッチ燃焼を実施すると、燃焼室内における空燃比の不均質度が著しく大きくなるため、PMParticulateMatterの発生量増大を招く。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、点火燃焼式かつ筒内噴射式の内燃機関を適用対象とした場合において、酸素ストレージ量を低下させてNOx浄化機能を維持させることを、PM発生量の増大を招くことなく実現可能にした排気浄化制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明では、点火プラグにより点火して燃焼させる点火燃焼式、かつ、燃料噴射弁から燃焼室へ燃料を直接噴射する筒内噴射式であり、排気を酸化および還元して浄化する触媒装置を備えた内燃機関に適用されることを前提とする。そして、前記触媒装置の酸素ストレージ量が所定量以上である触媒リーン状態になっているか否かを判定する触媒リーン判定手段と、前記触媒リーン状態になっていると判定された場合に、前記燃料噴射弁から噴射した燃料を、点火燃焼させずに前記触媒装置へ供給する燃料供給手段と、を備えることを特徴とする。これによれば、触媒リーン状態の時には点火燃焼させずに燃料を触媒装置へ供給するので、触媒装置にストレージされている酸素が燃料HC:還元成分により還元されて酸素ストレージ量が減少する。よって、過剰な酸素ストレージによるNOx浄化機能の低下を抑制できる。しかも、この噴射による燃料は点火燃焼させないのでPMを発生させることはない。したがって、酸素ストレージ量を低下させてNOx浄化機能を維持させることを、PM発生量の増大を招くことなく実現できる。ちなみに、燃料供給手段により触媒装置へ供給する触媒用燃料が不足して酸素ストレージ量を十分に低下できなくなることや、触媒用燃料を過剰に噴射することにより未燃HCが触媒装置から放出されることの回避を図るべく、触媒用燃料の噴射量は酸素ストレージ量に応じて設定することが望ましい。請求項2記載の発明では、前記燃料供給手段は、前記触媒装置へ供給する触媒用燃料を、膨張行程から排気行程にかけての所定時期に前記燃料噴射弁から噴射させることを特徴とする。ここで、上記発明に反して吸気行程から圧縮行程にかけての所定時期に触媒用燃料を噴射させた場合であっても、点火装置を作動させなければ点火燃焼していない燃料を触媒装置へ供給する燃料供給手段を実現できる。しかしこの場合には、点火燃焼させる燃焼用燃料を噴射できなくなるので、所望の出力トルクを得ることができなくなる。或いは、多気筒内燃機関において、特定の気筒だけ燃焼用燃料を噴射できなくなるので出力トルクの変動が大きくなる。これに対し上記発明では、膨張行程から排気行程にかけての所定時期に触媒用燃料を噴射させるので、1燃焼サイクル中に、燃焼用燃料および触媒用燃料を共に噴射させることができる。よって、先述した出力トルクの不足や出力トルクの変動を回避しつつ、燃料供給手段を実現できる。請求項3記載の発明では、点火燃焼させる燃焼用燃料の噴射量を増量させてリッチ燃焼させることにより、前記酸素ストレージ量を低下させるリッチ噴射制御手段を備え、所定期間において、前記リッチ噴射制御手段によるリッチ燃焼と、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射との両方を実施することを特徴とする。一般的な触媒装置は、担体に触媒をコーティングして構成されているが、コーティング表面にストレージされている酸素についてはHCとの反応性が良好である。しかしながら、コーティング内部にストレージされている酸素については、COとの反応性は良好であるもののHCとの反応性は悪い。この点を鑑みた上記発明では、触媒用燃料の噴射とリッチ燃焼との両方を実施するので、コーティング内部にストレージされた酸素の量も十分に低下させることができる。ちなみに、燃焼用燃料の噴射量を増量させてリッチ燃焼させることと触媒用燃料を噴射させることを、同一の1燃焼サイクル中に実施してもよいし、触媒用燃料の噴射と燃焼用燃料の増量とを別々の燃焼サイクルで実施してもよい。また、触媒用燃料の噴射と燃焼用燃料の増量とを、所定期間のうちの別々の期間に実施してもよい。例えば、所定期間の前期に触媒用燃料の噴射を実施し、所定期間の後期に燃焼用燃料の増量を実施する図2df参照。また、両期間の一部が重複するように設定してもよい。請求項4記載の発明では、前記所定期間における前記リッチ噴射制御手段による増量分と、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射量との割合を、前記酸素ストレージ量に応じて設定することを特徴とする。ここで、上述した触媒用燃料は燃焼に寄与しない。そのため、リッチ噴射制御手段による増量分に対する触媒用燃料の噴射量の割合を大きくすると、PM発生を回避できるものの燃費が悪くなる。その一方で、リッチ噴射制御手段によるリッチ燃焼ではPM発生量が増加するものの、燃焼用燃料の増量分が極少量であればPM発生量の増加量も許容範囲内である。これらの点を鑑みた上記発明では、所定期間におけるリッチ噴射制御手段による増量分と触媒用燃料の噴射量との割合を、酸素ストレージ量に応じて設定するので、PM発生と燃費のバランスを最適にできる。請求項5記載の発明では、前記酸素ストレージ量が所定量未満である触媒微少リーン状態になっている場合には、前記所定期間における前記触媒用燃料の噴射量をゼロにして前記リッチ燃焼を実施することを特徴とする。ここで、上記発明に反し、触媒微少リーン状態の時に触媒用燃料を噴射させる場合には、触媒用燃料の過剰供給を回避すべく触媒用燃料の噴射量は微少となる。そして、燃料噴射弁の開弁時間を短くして微少量を噴射させるには限界があり、所望する微少量だけ高精度で噴射制御することは困難である。この点を鑑みた上記発明では、触媒微少リーン状態の時には触媒用燃料の噴射量をゼロにしてリッチ燃焼を実施する。この場合のリッチ燃焼用の噴射量は、燃焼用燃料に対する増量分は微少であるものの、燃料噴射弁から噴射させる噴射量が微少量になるわけではないので噴射量精度の悪化は回避できる。請求項6記載の発明では、前記リッチ噴射制御手段による燃料の噴射開始時期を、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射開始時期よりも早くすることを禁止することを特徴とする。先述したように、触媒の内部にストレージされた酸素は、燃料供給手段により供給されるHCとは反応性が悪く、リッチ噴射制御手段によるCOとは良好に反応する。そのため、前記COを、表面酸素よりも優先して内部酸素と反応させることが、酸素ストレージ量低下を図る上で望ましい。したがって、上記発明に反してリッチ噴射制御手段による噴射開始時期を触媒用燃料の噴射開始時期よりも早くすると、表面酸素と反応するCO量が増えて内部酸素と反応するCO量が少なくなる。すると、内部酸素が存在するにも拘わらず、燃料供給手段によるHCが吸蔵酸素内部酸素と反応しないまま触媒装置から放出されるおそれが生じるとともに、酸素ストレージ量低下を十分に促進できなくなる。この点を鑑みた上記発明では、リッチ噴射制御手段による噴射開始時期を触媒用燃料の噴射開始時期よりも早くすることを禁止するので、触媒装置からのHC放出抑制と、酸素ストレージ量低下促進を図ることができる。請求項7記載の発明では、点火燃焼させる燃焼用燃料の噴射を停止させつつ車両走行する燃料カット期間中には、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射を禁止することを特徴とする。ここで、上記発明に反して燃料カット期間中に触媒用燃料を噴射すると、ストレージされている酸素を還元する最中にも酸素が次々と供給されてくるので、触媒用燃料の噴射量が無駄に多くなる。これに対し上記発明によれば、燃料カット期間中には触媒用燃料の噴射を禁止するので、上述の如く触媒用燃料を無駄に噴射することを回避できる。そして、燃料カットが終了してから内燃機関が完全に自動停止するまでの期間や自動再始動時に触媒用燃料を噴射することが、燃料カット期間以外の噴射時期の具体例として挙げられる。請求項8記載の発明では、前記内燃機関の機関回転速度が所定速度未満である低速回転時、または前記内燃機関の温度が所定温度未満である低温時には、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射を禁止することを特徴とする。ここで、低速回転時には排気流速が遅くなっているので、燃焼室へ噴射した触媒用燃料が触媒装置へ供給される確実性が低い。また、低温時に燃焼室へ噴射された触媒用燃料は、シリンダやピストンの壁面に付着してウェット状態となり気化しにくくなるので、噴射した触媒用燃料が触媒装置へ供給される確実性が低い。これらの点を鑑みた上記発明では、低速回転時または低温時には触媒用燃料の噴射を禁止するので、噴射した触媒用燃料が触媒装置へ供給されないといった事態を回避できる。請求項9記載の発明では、前記燃料供給手段による触媒用燃料の噴射量を、触媒温度および排気流速の少なくとも一方に基づき制限させることを特徴とする。ここで、触媒用燃料により触媒装置に供給されたHCをストレージ酸素と反応させるにあたり、触媒温度が低い場合にはその反応が為されずにHCが触媒装置から放出されることが懸念される。特に、触媒温度が低い時に排気流速が速くなっていると、HC放出のおそれが高くなる。これらの点を鑑みた上記発明では、触媒温度および排気流速の少なくとも一方に基づき触媒用燃料の噴射量を制限するので、触媒装置からHCが放出されることのおそれを低減できる。以下、本発明にかかる排気浄化制御装置を示す一実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図1は、本実施形態にかかる排気浄化制御装置が適用される、内燃機関10及び燃料噴射システムを示す図である。この内燃機関10は、車両に搭載されて走行駆動源として機能するものであり、点火プラグ11を有した火花点火式内燃機関であるとともに、燃焼室10aへ燃料を直接噴射する直噴式内燃機関である。図1の例では、内燃機関10のシリンダヘッド10bに、燃料を噴射する燃料噴射弁12が取り付けられている。燃料噴射弁12の作動は、制御ユニットECU20から出力される噴射指令信号により、駆動ユニットEDU30を介して制御される。燃料噴射弁12は、噴孔12aを開閉するニードル弁12b弁体、ニードル弁12bを開閉作動させる電磁ソレノイド12c等を有しており、EDU30により制御される駆動電力が電磁ソレノイド12cに供給されると、ニードル弁12bは開弁作動して噴孔12aから燃料が噴射される。また、駆動電力の供給を停止すると、ニードル弁12bは閉弁作動して噴孔12aからの燃料噴射が停止する。したがって、駆動電力の供給開始時期を制御することで噴孔12aの開弁時期を制御して噴射開始時期を制御でき、駆動電力の供給時間通電時間Tqを制御することで噴孔12aの開弁時間を制御して噴射量Qを制御できる。なお、燃料噴射弁12は、噴孔12aが燃焼室10aに露出するよう配置されている。また、図示は省略しているが、燃料タンク内の燃料を高圧ポンプにより蓄圧容器デリバリパイプへ圧送しており、蓄圧容器に蓄圧された高圧燃料が各気筒の燃料噴射弁12へ分配供給されるよう構成されている。内燃機関10の排気管13には、排気中のHC、COを酸化する機能とNOxを還元する機能を有した触媒装置14いわゆる三元触媒が取り付けられている。触媒装置14は、図3に示すように基材14aに触媒14bをコーティングして構成されており、HCは水と二酸化炭素に、COは二酸化炭素に、NOxは窒素に、それぞれ酸化もしくは還元される。効率よく酸化還元をするためには、燃料と空気が完全燃焼し、かつ、酸素の余らない理論空燃比であることが必要である。触媒14bは、酸素をストレージ吸蔵する機能を有しているため、許容範囲内であれば排気中の酸素は触媒14b表面および内部にストレージされる。但し、酸素ストレージ量が許容量に達した飽和状態になると、排気中のNOxが良好に還元されなくなってしまう。すなわち、NOxと反応させたい排気中のCO還元成分は、NOxよりも余剰酸素と反応してしまい、NOx還元量が減少してしまう。この問題については、後に詳述するサブ噴射により解消される。次に、燃料噴射弁12の作動を制御する燃料噴射制御装置、つまり、電磁ソレノイド12cへの電力供給状態を制御するECU20による噴射制御の内容について説明する。ECU20には、クランク角を検出するクランク角センサ15、吸気量を検出するエアフローメータ16、内燃機関10を冷却する冷却水の温度水温Twを検出する水温センサ17、触媒装置14の下流側部分における排気温度を検出する排気温度センサ18、触媒装置14の下流側部分における酸素濃度を検出するO2センサ19等、各種センサの検出値が入力されている。そしてECU20は、クランク角センサ15の検出値に基づきエンジン回転速度Neを算出し、エアフローメータ16の検出値に基づき吸気量Gaエンジン負荷を算出する。また、排気温度センサ18の検出値に基づき触媒温度Tcatを推定する。そして、これらの回転速度Ne、負荷Ga、触媒温度Tcat、O2センサ19により検出された酸素濃度、及び水温センサ17により検出された水温Twに基づき、点火プラグ11による点火時期、燃料の目標噴射量及び目標噴射時期を算出する。そして、算出した目標噴射量及び目標噴射時期となるように設定された噴射指令信号を、EDU30に出力する。さらにECU20は、エンジン回転速度Ne及び吸気量Gaに基づき、成層燃焼及び均質燃焼のいずれで燃焼させるかを切り替える。例えば、アイドル運転時や市街地走行時の如く低回転速度かつ低負荷の領域においては、希薄空燃比例えば17~50による成層燃焼に切り替えて燃費向上を図る。一方、高速走行時や加速走行、登坂走行時の如く高回転速度かつ高負荷の領域においては、ストイキ近傍の空燃比例えば12~15による均質燃焼に切り替えてエンジン出力の向上を図る。成層燃焼では、ピストン10dが上昇する圧縮行程の後半で燃料を噴射する。すると、噴射した燃料を含む混合気がピストン頂面の形状に沿って点火プラグ11の近傍に濃い混合気として集められる。一方、均質燃焼では、ピストン10dが下降する吸気行程で燃料を噴射する。すると、噴霧した燃料は圧縮行程中に燃焼室10aで攪拌されて均質な混合気となる。本実施形態に係る内燃機関10は、以下に説明するアイドルストップ機能を有している。すなわち、車速が所定以下またはゼロであり、ブレーキペダルが踏み込み操作されている等のアイドルストップ条件を満たした場合に、内燃機関10を自動停止させる。また、ブレーキペダルが踏み込み操作されておらず、アクセルペダルが踏み込まれている等の再始動条件を満たした場合に、内燃機関10を自動で再始動させる。さらに、本実施形態に係る内燃機関10は、減速走行中、アクセルペダルが踏み込み操作されていない等の条件を満たした場合に、点火燃焼させる燃焼用燃料の噴射を停止させつつ車両走行する燃料カットを実施する。これにより、不必要な燃料噴射を回避して燃費向上を図る。ところで、このような燃料カットを実施すると、排気中の酸素濃度が高くなり、触媒装置14での酸素ストレージ量が過剰な状態飽和状態となる。そのため、燃料カットを実施しつつ減速走行した後に走行停止して内燃機関10を自動停止アイドルストップさせた場合には、酸素ストレージ量が過剰な状態でアイドルストップすることになる。したがって、次回の再始動時には、NOx浄化機能が低下した状態となってしまい、特に、再始動させてから直ぐにアクセルペダルを踏み込んで高負荷運転する場合には、NOx浄化機能が低下した状態で排気中のNOx量が増大することになるので、触媒装置14からNOxが放出される懸念がより一層高くなる。この懸念に対し、本実施形態では、触媒装置14での酸素ストレージ量が所定量以上である触媒リーン状態になっているか否かを逐次判定し、触媒リーン状態になっていると判定された場合には、燃料噴射弁12から噴射した燃料を点火燃焼させずに触媒装置14へ供給する。これにより、触媒装置14にストレージされている酸素が未燃燃料HC:還元成分により還元されて、酸素ストレージ量が減少する。以下、このように点火燃焼させずに触媒装置14へ供給する燃料を触媒用燃料と記載し、走行駆動トルクを得るために噴射される燃焼用燃料とは区別する。また、燃焼用燃料が吸気行程から圧縮行程にかけての所定時期に噴射メイン噴射されるのに対し、触媒用燃料の噴射は、膨張行程から排気行程にかけての所定時期に噴射サブ噴射される。図2は、サブ噴射の実行時期を説明するとともに、サブ噴射による酸素ストレージ量低減の効果NOx浄化機能維持の効果およびPM量低減の効果を説明するタイムチャートである。図2中のaはエンジン回転速度Ne、bはアイドルストップ指令信号、cはメイン噴射の実施時期、dは燃焼直前における燃焼室10aでの空燃比A/F、eは触媒装置14での酸素ストレージ量、fはサブ噴射の実施時期、gは触媒装置14下流でのNOx量、hはPM発生量を示す。図2に示す例では、先ずt1時点において減速走行開始に伴い燃料カットを開始している。その後、エンジン回転速度Neが所定未満になったt2時点でメイン噴射を復帰させて内燃機関10をアイドル運転させている。燃料カットの実施前後におけるメイン噴射では、A/Fがストイキとなるように燃焼用燃料の目標噴射量を設定している。なお、この際のメイン噴射では、O2センサ19の検出値に基づきストイキとなるように噴射量をフィードバック制御している。その後、アイドルストップ指令信号が出力されて自動停止要求がなされたt3時点で、メイン噴射を停止して自動停止アイドルストップされ、再始動要求がなされたt4時点で、メイン噴射を実施して内燃機関10を始動させている。そして、t4時点から所定期間Taが経過するt5時点までサブ噴射を実施している。このサブ噴射により、HC還元成分を触媒装置14へ供給して酸素ストレージ量の減少を図る。また、t4時点から所定期間が経過したt5’時点から、所定期間Tbが経過するt6時点まで、A/Fが燃料リッチとなるように燃焼用燃料の目標噴射量を増量してリッチ燃焼させている。このリッチ燃焼により、排気中のCO還元成分量を増大させて酸素ストレージ量の減少を図る。なお、図2の例では、リッチ燃焼を開始するt5’時点とサブ噴射を終了するt5時点を同じに設定している。図2degh中の実線は、上述の如くサブ噴射およびリッチ燃焼を実施した本実施形態の場合の変化を示す。また、本実施形態に反してサブ噴射およびリッチ燃焼のいずれも実施しなかった場合の変化を点線で示し、サブ噴射を実施せずにリッチ燃焼を実施した場合の変化を一点鎖線で示す。但し、一点鎖線に示すリッチ燃焼強リッチ燃焼では、実線に示すリッチ燃焼弱リッチ燃焼よりも燃料を多く増量させてリッチ度合いを大きくしている。そして、図2deに示すように、t1時点からt2時点にかけての燃料カット期間においては、A/Fがリーン状態となるため、酸素ストレージ量は100飽和状態となり、その後のアイドル運転期間t2~t3およびアイドルストップ期間t3~t4においても酸素ストレージ量は殆ど100の状態となっている。その後、再始動時から所定期間Taにサブ噴射を実施したことに伴い、t4時点から酸素ストレージ量は減少している。さらに、再始動後の所定期間Tbに弱リッチ燃焼を実施したことに伴い、t5’時点からも酸素ストレージ量は減少し続けている。ここで、本実施形態に反してサブ噴射およびリッチ燃焼のいずれも実施しなかった場合先述した点線の場合には、再始動を開始してからアクセルペダルを踏み込んで加速走行を開始するまでの期間t4~t6において、酸素ストレージ量は100に近い状態のままとなる。その結果、加速走行を開始するt6時点ではNOx浄化機能が低下しており、触媒装置14から放出されるNOx量がt6時点以降に急増するg中の点線参照。これに対し、サブ噴射および弱リッチ燃焼を実施する本実施形態によれば、再始動から加速走行するまでの期間t4~t6において酸素ストレージ量が減少しているので、加速走行を開始するt6時点ではNOx浄化機能が回復しており、触媒装置14から放出されるNOx量の急増を抑制できているg中の実線参照。一方、本実施形態に反してサブ噴射を実施せずに強リッチ燃焼を実施した場合先述した一点鎖線の場合には、強リッチ燃焼により排気中のCO還元成分量が増えるので、酸素ストレージ量を減少できる。そのため、触媒装置14から放出されるNOx量の急増を、本実施形態と同等レベルで抑制できるg中の実線参照。しかしながら、リッチ燃焼を実施すると、燃焼室10a内における空燃比の不均質度が著しく大きくなる。そのため、上記強リッチ燃焼の実施に伴いPM発生量が増大するh中の一点鎖線参照。これに対し、サブ噴射を実施することでHC還元成分を触媒装置14へ供給して酸素ストレージ量を減少させる本実施形態によれば、リッチ度合いを低減させた弱リッチ燃焼にできるので、NOx量の抑制とPM発生量の抑制を両立できるgh中の実線参照。なお、本実施形態において、サブ噴射を実施することを前提として弱リッチ燃焼を廃止することもできるが、図3を用いた以下の理由により、弱リッチ燃焼を実施させた方が酸素ストレージ量の減少を促進できる点で望ましい。図3は、触媒装置14の部分断面図であり、基材14a上の触媒14bのコーティング層を示している。触媒14bにストレージされる酸素は、触媒コーティング層の表面のみならず、その内部にもストレージされている。そして、サブ噴射により供給されるHC還元成分は、表面にストレージされた酸素とは良く反応するものの、内部にストレージされた酸素とは反応性が悪い。これに対し、リッチ燃焼により流入してくるCO還元成分は、表面酸素のみならず内部酸素とも良好に反応する。そのため、サブ噴射を実施するだけでは、内部酸素の還元が不十分となり酸素ストレージ量を十分に減少できず、弱リッチ燃焼を実施することで内部酸素をも十分に還元させて酸素ストレージ量の低減促進を図ることが望ましい。但し、サブ噴射を実施せずにリッチ燃焼だけを実施すると、酸素ストレージ量を十分に低減させるにはリッチ度合いを大きくしなければならなくなり、上述の如く強リッチ燃焼させることによりPM発生量が増大する。図4は、上述したサブ噴射および弱リッチ燃焼を実施する手順を示すフローチャートであり、当該処理は、ECU20が有するマイクロコンピュータにより、所定周期例えば先述のマイコンが行う演算周期又は所定のクランク角度毎で繰り返し実行される。先ず、図4に示すステップS10において、サブ噴射の実施を許可すべく各種環境条件Tw,Tcatが満たされているか否かを判定する。すなわち、水温Twが所定温度未満である場合には、シリンダヘッド10bやシリンダブロック10eの温度内燃機関10の温度が所定温度未満である低温時であるとみなして、サブ噴射を許可しない。また、触媒温度Tcatが所定温度未満である場合にはサブ噴射を許可しない。Tw,Tcatが所定温度以上であると判定された場合にはS10:YES、続くステップS11において、燃料カットを実施している最中であるか否かを判定する。そして、燃料カット中であればサブ噴射を許可しない。燃料カット中でないと判定された場合にはS11:NO、続くステップS12において、酸素ストレージ量OSCを推定する。この推定手法については、例えば特開2003-27932号公報にて開示されているように、O2センサ19の検出値の履歴に基づき推定すればよい。続くステップS13触媒リーン判定手段では、推定したOSCが所定量THa以上であるか否かを判定する。OSC≧THaと判定された場合にはS13:YES、触媒装置14が触媒リーン状態になっているとみなし、続くステップS14において、サブ噴射にかかる燃料の噴射量サブ噴射量Qs、及び弱リッチ燃焼にかかる燃料の増量分メイン噴射増量係数Kを、推定したOSCに基づき決定する。本実施形態にかかるサブ噴射量Qsとは、サブ噴射する所定期間Taで噴射する触媒用燃料の総量のことであり、この総量サブ噴射量Qs、所定期間Taおよびエンジン回転速度Neに基づき、1燃焼サイクル中に噴射するサブ噴射量Qs/stを算出する。但し変形例として、1燃焼サイクル中に噴射するサブ噴射量Qs/stをステップS14にてOSCに基づき決定してもよい。また、本実施形態にかかるメイン噴射増量係数Kとは、先述した目標噴射量に対する補正係数である。そして、例えばOSCに対するサブ噴射量Qsおよび増量係数Kの最適値を、予め実施しておいた試験等に基づき取得し、Qs,Kの最適値とOSCとの関係を示すテーブルTQs,TKをマイコンのメモリに記憶させておく。そして、これらのテーブルTQs,TKを参酌して、推定したOSCに基づきQs,Kを決定する。これらのテーブルTQs,TKは、QsとKの割合をOSCに応じて変更するように設定されている。具体的には、OSCが少ないほどTKに対するQsを減少させている。続くステップS15では、自動再始動を開始したt4時点から所定期間Taが経過しているか否かを判定する。所定期間Ta以内であると判定されればS15:YES、続くステップS16にてエンジン回転速度Neが所定値THb以上であることを条件としてS16:YES、以降のステップS18燃料供給手段にてサブ噴射を実施する。但し、ステップS17において、ステップS14で算出したサブ噴射量Qsから求められるサブ噴射量Qs/stが、ガード値以上であるか否かを判定し、Qs/st≧ガード値であると判定されれば、サブ噴射量Qs/stをガード値に変更して制限する。前記ガード値は、触媒温度Tcat、エンジン回転速度Ne、吸気量Ga等に応じて可変設定する。具体的には、触媒温度Tcatが低いほど、エンジン回転速度Neが速いほど、吸気量Gaが多いほど、ガード値を低い値に設定する。上記ステップS15において、再始動開始のt4時点から所定期間Taが経過したと判定された場合S15:NOには、ステップS20に進み、t4時点後の所定期間Tbであるか否かを判定する。図2の例ではサブ噴射期間である所定期間Taが経過した時点から、所定時間が経過するまでの期間を、リッチ燃焼期間所定期間Tbとして設定している。このように、本実施形態では所定期間t4~t6においてサブ噴射と弱リッチ燃焼の両方を実行しており、所定期間t4~t6の前期t4~t5をサブ噴射期間Taとし、所定期間t4~t6の後期t5’~t6をリッチ燃焼期間Tbとしている。リッチ燃焼期間Tbであると判定されればS20:YES、続くステップS21リッチ噴射制御手段にてリッチ燃焼を実行し、リッチ燃焼期間Tbでないと判定されればS20:NO、サブ噴射およびリッチ燃焼のいずれも実行させない。すなわち、サブ噴射期間Taにおいては燃焼用の燃料を目標噴射量で噴射し、リッチ燃焼期間Tbにおいては、目標噴射量に増量係数Kを乗算した量だけ燃焼用の燃料を噴射させてリッチ燃焼させる。そして、リッチ燃焼期間Tbが経過した以降では目標噴射量で燃焼用燃料を噴射する。以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。1触媒リーン状態時には、膨張行程から排気行程にかけて燃料をサブ噴射することで、点火燃焼させない未燃燃料触媒用燃料を触媒装置14へ供給する。そのため、ストレージ酸素が触媒用燃料HC:還元成分により還元されてOSCが減少する。よって、過剰OSCによるNOx浄化機能の低下を抑制できる。しかも、この触媒用燃料は点火燃焼させないのでPMを発生させることはない。したがって、PM発生の抑制とOSC低下との両立を図ることができる。また、OSC量に応じて触媒用燃料の噴射量を制御するので、触媒用燃料を過不足なく触媒装置14へ供給できる。2触媒用燃料を膨張行程から排気行程にかけての所定時期Taに噴射させるので、吸気行程から圧縮行程にかけての所定時期には燃焼用の燃料を目標噴射量だけ噴射できる。つまり、サブ噴射期間Taでは、1燃焼サイクル中に燃焼用燃料および触媒用燃料を共に噴射させるので、サブ噴射期間Taにおいて出力トルクの不足や出力トルク変動が生じることを回避できる。3サブ噴射によりOSC減少を図るとともに、リッチ燃焼によってもOSC減少を図るので、触媒14bのコーティング表面にストレージ酸素のみならず、コーティング内部のストレージ酸素もリッチ燃焼にかかるCOにより還元できるので、OSCを十分に低下させることができる。4ここで、PM発生量はリッチ燃焼にかかる増量分に比例して増大するわけではなく、リッチ度合いを大きくするほど、リッチ増量分に対するPM増加量は大きくなる。換言すれば、OSCが僅かでありリッチ増量分が少なければ、OSCに応じたリッチ燃焼を実施しても僅かなPM発生に抑えることができる。その一方で、触媒用燃料は燃焼に寄与しないので燃費向上の観点からすれば、サブ噴射よりもリッチ燃焼でOSC減少を図ることが望ましい。この点を鑑みた本実施形態では、OSCが少ないほどTKに対するQsを減少させるようにテーブルTQs,TKを設定しているので、PM抑制、OSC減少、燃費向上のバランスを最適にできる。さらに、OSC≧THaでなければサブ噴射およびリッチ燃焼のいずれも実行しないので、必要以上にサブ噴射を実施することによる燃費悪化を回避できるとともに、必要以上にリッチ増量することによるPM増大を回避できる。5サブ噴射により触媒装置14へ供給される触媒用燃料をストレージ酸素と反応させるにあたり、低Tcatであるほど反応しにくくなり、触媒用燃料がストレージ酸素と反応せずに触媒装置14から放出されることが懸念される。また、高Ne、多Gaであるほど排気流速が速くなるので、前記反応が為されずに触媒装置14から触媒用燃料が放出されることが懸念される。これに対し本実施形態では、ステップS17にてTcat,Ne,Gaに基づきガード値を可変設定し、ステップS19にてサブ噴射量Qs/stをガード値に制限するので、上記懸念を解消できる。6Ne≧THbS16:YESであることを条件にサブ噴射を実行するので、排気流速が遅くなっている低Ne時にサブ噴射を実行することで触媒用燃料が触媒装置14へ供給されずに燃焼室10aに残留する、といった懸念を解消できる。7水温Twが所定値以上であることを条件にS10:YESサブ噴射を実行するので、噴射した触媒用燃料が、シリンダブロック10eおよびシリンダヘッド10bの壁面やピストン10dの頂面に付着してウェット状態となり、触媒装置14へ供給されずに燃焼室10aに残留する、といった懸念を解消できる。8触媒温度Tcatが所定値以上であることを条件にS10:YESリッチ燃焼を実行するので、触媒装置14へ供給された触媒用燃料がストレージ酸素と反応することなく触媒装置14から放出される、といった懸念を解消できる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、以下のように変更して実施してもよい。また、各実施形態の特徴的構成をそれぞれ任意に組み合わせるようにしてもよい。上記実施形態では図2に示すように、自動再始動後の所定期間t4~t6にサブ噴射を実行しているが、自動停止t3の直前例えば図2のt2~t3の期間にサブ噴射を実行してもよいし、車両の走行期間中にサブ噴射を実行してもよい。また、自動停止t3の直前t2~t3と再始動後の所定期間t4~t5との両方でサブ噴射を実行してもよい。上記実施形態では図4に示すように、OSC≧THaでなければS13:NO触媒リーン状態ではないとみなして、サブ噴射およびリッチ燃焼のいずれも実行させない。これに対し、THc≦OSC<THaであれば触媒微少リーン状態であるとみなして、サブ噴射を実行させずにリッチ燃焼を実行させてもよい。ここで、このような触媒微少リーン状態にもサブ噴射を実施させようとすると、微量のOSCに対応するサブ噴射量Qs/stも微量となるが、燃料噴射弁12の開弁時間を短くするのには限界があり、微量のサブ噴射量Qs/stを高精度で噴射させることは困難である。これに対し、微量のOSCに対応するリッチ増量分は精度良く制御できるので、触媒微少リーン状態時にサブ噴射を実行させずにリッチ燃焼を実行させる上記変形例によれば、微量のOSCに対応する還元成分この場合はCOを触媒装置14へ過不足無く供給できる。上記実施形態では図4に示すように、触媒リーン状態であればS13:YES、サブ噴射とともにリッチ燃焼も実行させているが、当該リッチ燃焼を廃止してサブ噴射を実行してもよい。上記実施形態では図2に示すように、サブ噴射の終了とともに弱リッチ燃焼を開始させているt5=t5’。これに対し、サブ噴射中にリッチ燃焼を実行させてもよい。つまり、サブ噴射期間Taの少なくとも一部とリッチ燃焼期間Tbの少なくとも一部とを重複させてもよい。但し、以下の理由により、弱リッチ燃焼の開始時期t5’をサブ噴射の開始時期t4よりも早くすることは禁止する。すなわち、図3を用いて先述したように、触媒14bの内部にストレージされた酸素は、サブ噴射により供給されるHCとは反応性が悪く、弱リッチ燃焼によるCOとは良好に反応する。そのため、弱リッチ燃焼によるCOを、表面酸素よりも優先して内部酸素と反応させることが、OSC低下を図る上で望ましい。したがって、弱リッチ燃焼の開始時期t5’をサブ噴射の開始時期t4よりも早くすると、表面酸素と反応するCO量が増えて内部酸素と反応するCO量が少なくなる。すると、内部酸素が存在するにも拘わらず、サブ噴射によるHCが吸蔵酸素内部酸素と反応しないまま触媒装置14から放出されるおそれが生じるとともに、OSC低下を十分に促進できなくなる。よって、弱リッチ開始時期t5’をサブ噴射開始時期t4よりも早くすることは禁止することで、触媒装置14からのHC放出抑制とOSC低下促進を図ることが望ましい。ここで、OSCに応じてサブ噴射量Qsを設定するにあたり、OSCが極微少の状態触媒微少リーン状態の場合には、サブ噴射量Qsも微少量に設定されることとなる。しかし、燃料噴射弁12の開弁時間を短くしてQsを微少にする限界があり、所望する微少量だけ高精度で噴射制御することは困難である。この点を鑑みた他の実施形態では、OSCが所定量未満である触媒微少リーン状態の時には、サブ噴射を中止してQs=0、リッチ燃焼を実施することによりOSC低減を図る。内燃機関10が多気筒である場合において、触媒リーン状態時に、各気筒の燃料噴射弁12の全てにおいてサブ噴射を実施してもよいし、所定気筒だけサブ噴射を実施してもよい。上記実施形態では、推定したOSCに応じてサブ噴射量Qsを決定しているが、予め設定した量をサブ噴射量Qsとして決定してもよいし、サブ噴射中もOSCを逐次推定し、その推定OSCが所定量THa未満になるまでサブ噴射を継続させるようにしてもよい。"