巻上機の駆動軸に直結し、シーブの回転量を表すパルス列を生成するモータパルスジェネレータと、ガバナの軸に直結し、メインロープの移動量を表すパルス列を生成するガバナパルスジェネレータと、前記モータパルスジェネレータと前記ガバナパルスジェネレータから加減速時のパルス列を入力し、前記シーブの回転量とメインロープの移動量との差分と予め保持した基準値を比較して、前記メインロープと前記シーブとの間の摩耗を検出する演算装置、を備えたエレベータ装置。巻上機の駆動軸に直結し、シーブの回転量を表すパルス列を生成するモータパルスジェネレータと、エレベータのかごに配設された加速度計と、前記モータパルスジェネレータの加減速時のパルス列と前記加速度計で得られたかごの加速度を入力し、前記かご加速度を2回積分して得られた加減速時のかご移動量と前記シーブの回転量との差分と予め保持した基準値を比較して、メインロープと前記シーブとの間の摩耗を検出する演算装置、を備えたエレベータ装置。巻上機の駆動軸に直結し、シーブの回転量を表すパルス列を生成するモータパルスジェネレータと、メインロープに掛かる荷重を検出する荷重検出装置と、前記モータパルスジェネレータの加減速時のパルス列と前記荷重検出装置で得られた信号をかご加速度と見做し、前記見做しかご加速度を2回積分して得られた加減速時のかご移動量と前記シーブの回転量との差分と予め保持した基準値を比較して、前記メインロープと前記シーブとの間の摩耗を検出する演算装置、を備えたエレベータ装置。前記演算装置による前記シーブ又は前記メインロープの摩耗検出を、エレベータ待機中に動作させる制御装置を備えた請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記演算装置による前記シーブ又は前記メインロープの摩耗検出結果に基づいて、トラクション力の不足状態と判定した場合に、エレベータの運転を停止させる安全装置を備えた請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記演算装置による前記シーブ又は前記メインロープの摩耗検出結果に基づいて、トラクション力の不足状態と判定した場合に、エレベータ装置のサービスセンターへ報知する伝達装置を備えた請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記基準値は、エレベータ装置の運用期間、エレベータ装置を構成する部材の経年変化、安全係数に基づいて設定する請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記モータパルスジェネレータは、2相式である請求項1乃至請求項7のいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記かごの着床を検知するための着床スイッチ及び着床検出板を備える請求項2に記載のエレベータ装置。前記荷重検出装置は、引張り型のものであって、前記メインロープ端部に取り付ける請求項3に記載のエレベータ装置。本発明が解決しようとする課題は、メインロープとシーブ間のすべり量を容易に確認でき、トラクション力の不足を検出することのできるエレベータ装置を提供することである。実施形態のエレベータ装置は、巻上機の駆動軸に直結し、シーブの回転量を表すパルス列を生成するモータパルスジェネレータと、ガバナの軸に直結し、メインロープの移動量を表すパルス列を生成するガバナパルスジェネレータと、前記モータパルスジェネレータと前記ガバナパルスジェネレータから加減速時のパルス列を入力し、前記シーブの回転量とメインロープの移動量との差分と予め保持した基準値を比較して、前記メインロープと前記シーブとの間の摩耗を検出する演算装置、を備える。以下、本発明の一実施の形態について、図面を参照して説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付すとともに、重複した説明は省略する。第1の実施形態第1の実施形態に係るエレベータ装置は、モータパルスジェネレータとガバナパルスジェネレータを配設し、加減速時のお互いのパルスを比較する演算装置を備えることを特徴としている。図1は、第1の実施形態に係るエレベータ装置の概略図である。このエレベータ装置は、かご5と吊り合いおもり9をメインロープ6で連結し、つるべ式にシーブ綱車7に掛け、メインロープ6とシーブ7間の摩擦力トラクションを利用して、かご5を昇降させる。メインロープ6のスリップを防止するためには、充分なトラクション比後述するを保持することが必要である。図1に示すように、メインロープ6を駆動してかご5を上昇させる巻上機4に、シーブ7、モータパルスジェネレータ1が設置されている。モータパルスジェネレータ1は、巻上機用モータの軸図示しないに取付け、軸の回転でパルスを生成するものである。モータパルスジェネレータ1は、モータ回転量シーブの回転量でもあるを示す。パルスジェネレータには1相式と2相式があり、1相式はパルス列が1つ、2相式は位相差のあるパルス列を2つ生成する。また、零点信号付は軸1回転につき1個あるいは2個のパルスを生成する機能がある。本実施形態では、パルスジェネレータの種別は、特に問わない。また、シーブ7に、かご5と吊り合いおもり9を吊るメインロープ6が掛けられている。吊り合いおもり9は、メインロープ6にかかる荷重の差を小さくして吊り合いをとるとともに、メインロープ6とシーブ7との間のトラクションを生み出すものである。巻上機4が回転すると、メインロープ6とシーブ7のトラクションにより、かご5が移動することができる。本実施形態に係るエレベータ装置では、モータパルスジェネレータ1とは別に、かご5の速度が規定値を超えたことを検出し、エレベータを停止させるガバナ調速機2にも、ガバナパルスジェネレータ3を設置している。ガバナパルスジェネレータ3は、ガバナ2の軸図示しないに取付け、軸の回転でパルス列を生成する。すなわち、ガバナパルスジェネレータ3の生成するパルス列は、かご移動量メインロープの移動量でもあるを示す。巻上機4の制御は、モータパルスジェネレータ1で行われる。実際のかご5の速度の制御は、ガバナパルスジェネレータ3にて行われる。ここで、通常の加減速時、すなわち、非常制動時以外の運転では、メインロープ6とシーブ7間のすべりが無ければ、モータパルスジェネレータ1とガバナパルスジェネレータ3の生成するパルス列は同じ値となる。すなわち、モータ回転量とかご移動量は同じ値となる。演算装置8において、加減速時のモータパルスジェネレータ1とガバナパルスジェネレータ3の信号を入力している。エレベータ装置の運用を重ね、メインロープ6とシーブ7が摩耗してくるとトラクション力が低下してくる。通常の加減速時に、メインロープ6とシーブ7が滑った場合には、シーブ7の回転量とメインロープ6の移動量に差が発生するため、モータパルスジェネレータ1とガバナパルスジェネレータ3の信号にも差が発生する。モータパルスジェネレータ1によって、加減速時のシーブの回転量を測定し、ガバナパルスジェネレータ3によって実際のかご移動量が測定できる。演算装置8にてシーブ7の回転量とメインロープ6の移動量の差を演算し、この差がある基準値後述する以上となった場合、トラクション力が不足していると判定することができ、メインロープ6とシーブ7の摩耗が組み合わされた状態で把握することができる。メインロープ6のスリップを防止するためには、充分なトラクション比を保持することが必要である。すなわち、スリップの防止には、トラクション比=重い方の荷重/軽い方の荷重<許容トラクション比となることが必要である。トラクション比は、1満載のかごが最上階にある状態、2満載のかごが最下階にある状態、3無載のかごが最上階にある状態、4無載のかごが最下階にある状態の条件別で求められるから、最大トラクション比が許容トラクション比を超えない状態を保たねばならない。一方、トラクション比が大きすぎると、エレベータを駆動するための動力が大きくなる。ここで、基準値としては、エレベータ装置の運用期間やエレベータ装置を構成する部材の経年変化等を考慮して、安全に運用できる状態を維持することのできる数値に決定するのが好適である。上述したような判定方式によれば、かごの積載状況や、かごの加減速速度、かごの運転方向など、種々の条件でのすべりの有無を把握することができる。シーブとメインロープとの間の摩擦係数fに関しては、例えば、中国におけるエレベータの製造と設置の安全規範GB7588-87の付録中に掲げられているトラクション力の計算で採用されている式1下に示すによって、求めることができる。尚、式中の各記号の説明は、一部省略する。尚、アンダーカット溝における摩擦係数f、摩擦係数μ、アンダーカット中心角α、接触限界γの関係は、以下の式2で表される。図2は、アンダーカット溝の角度とアンダーカット中心角αを説明する図である。以上より、P1P2又はP2P1が、許容トラクション比toを超えた時に、メインロープとシーブとの間ですべりが発生し、その時の加減速度でシーブとメインロープの摩擦係数fが把握できる。第1の実施形態によれば、モータパルスジェネレータによって加減速時のシーブ回転量を測定し、ガバナパルスジェネレータによって実際のかご移動量が測定でき、シーブ回転量とかご移動量メインロープ移動量の差を演算し、ある基準値以上滑っていればシーブ又はメインロープの摩耗によるトラクション不足と判定することができる。第2の実施形態次に、第2の実施形態について説明する。図3は、第2の実施形態に係るエレベータ装置の概略図である。第2の実施形態に係るエレベータ装置は、モータパルスジェネレータ1と、かご5に加速度計12を設け、加減速時のモータパルスジェネレータ1のパルス量と、加速度計12で取得するかごの加速度又は減速度を2回積分した値の差分を演算する演算装置8を設けたことを特徴とするものである。加速度計12は、一定時間の間に速度がどれだけ変化したかを計測する。図3中、10は着床スイッチ、11は着床検出板である。第2の実施形態によれば、モータパルスジェネレータ1によって加減速時のシーブ回転量を測定し、かご加速度又は減速度の2回積分によって加減速時のかご移動量が得られる。それらからシーブ回転量とかご移動量メインロープ移動量の差を演算し、ある基準値以上滑っていればシーブ又はメインロープの摩耗によるトラクション不足と判定することができる。第3の実施形態次に、第3の実施形態について説明する。第3の実施形態に係るエレベータ装置は、モータパルスジェネレータ1と、荷重検出装置図示しないを設け、通常の加減速時のモータパルスジェネレータ1のパルス量と、荷重検出装置の信号をかご加速度又は減速度と見做して2回積分した値の差分を演算する演算装置を設けたことを特徴とするエレベータ装置である。荷重検出装置には、圧縮ロードセルにアンプを接続し、圧縮力を直接検出する圧縮型と、その圧縮力を引張り力に変えた引張り型がある。引張り型の場合、メインロープ端部に取り付けることができる。第3の実施形態によれば、モータパルスジェネレータによって加減速時のシーブ回転量を測定し、荷重検知装置の信号からかご加減速度を求め、その2回積分によって加減速時のかご移動量が得られる。それらからシーブ回転量とかご移動量メインロープ移動量の差を演算し、ある基準値以上滑っていればシーブ又はメインロープの摩耗によるトラクション不足と判定することができる。第4の実施形態次に、第4の実施形態について説明する。第4の実施形態に係るエレベータ装置は、上記した各実施形態のいずれかに係るシーブ又はメインロープの摩耗検出を、エレベータ待機中に動作させる制御装置を備えるものである。第4の実施形態によれば、エレベータの呼びが一定時間無い状態で定常走行を実施させ、メインロープとシーブとの間の摩耗の有無を確認することができる。第5の実施形態次に、第5の実施形態について説明する。第5の実施形態に係るエレベータ装置は、上記した各実施形態のいずれかに係るシーブ又はメインロープの摩耗検出結果から、異常状態を検出し、エレベータの運転を停止させる安全装置を設けるものである。第5の実施形態によれば、トラクションが不足している状態になった場合、乗客の乗り込みを防止し、安全性を確保することができる。第6の実施形態次に、第6の実施形態について説明する。第6の実施形態に係るエレベータ装置は、上記した各実施形態のいずれかに係るシーブ又はメインロープの摩耗検出結果を、サービスセンターへ送付する伝達装置を設けるものである。第6の実施形態によれば、トラクションが不足している場合、早急にサービスセンターへ情報が行き、エレベータ装置の不具合の改善を遅滞なく行うことができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。