単一の中心を有する球状凹面である外輪軌道を、その内周面に形成した外輪と、前記外輪軌道と対向する1対の内輪軌道を、その外周面に形成した内輪と、前記外輪軌道とこれら両内輪軌道との間に、2列に亙って転動自在に設けられた複数の球面ころと、これら両列の球面ころ同士の間に配置された円環状のリム部及びこのリム部の軸方向両側面にそれぞれの基端部を連続させた、これら両側面毎に複数本ずつの柱部から成り、円周方向に隣り合う柱部の周方向側面と前記リム部の軸方向側面とにより囲まれる部分を、前記各球面ころを転動自在に保持する為のポケットとした保持器と、前記リム部の内周面と前記内輪の外周面との間で、前記両列のころ同士の間の環状隙間に設けられた円環状の案内輪とを備えた自動調心ころ軸受に於いて、この案内輪の外周面を、軸方向中央部の外径が軸方向両端部の外径よりも大きくなった凸曲面とすると共に、前記リム部の内周面を、軸方向中央部の内径が軸方向両端部の内径よりも大きくなった凹曲面とし、この凹曲面と前記凸曲面とを係合させる事により、前記案内輪を前記リム部の内径側に、前記保持器の軸方向に関する変位を抑えた状態で、この保持器に対する相対回転を可能に支持した事を特徴とする自動調心ころ軸受。前記凹曲面が、前記保持器の中心軸上の点を曲率中心とする部分球状凹面であり、前記凸曲面が、前記案内輪の中心軸上の点を曲率中心とする部分球状凸面である、請求項1に記載した自動調心ころ軸受。前記案内輪の外周面の径方向反対側2箇所位置に互いに平行な直線縁部が形成されていて、これら両直線縁部の間隔が、前記部分球状凹面の軸方向両端部の内径よりも小さい、請求項2に記載した自動調心ころ軸受。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、各球面ころの端面と案内輪の側面との擦れ合いを抑制若しくは防止できる構造を実現すべく発明したものである。本発明の自動調心ころ軸受は、外輪と、内輪と、複数の球面ころと、保持器と、案内輪とを備える。このうちの外輪は、単一の中心を有する球状凹面である外輪軌道を、その内周面に形成している。又、前記内輪は、前記外輪軌道と対向する1対の内輪軌道を、その外周面に形成している。又、前記各球面ころは、前記外輪軌道と前記両内輪軌道との間に、2列に亙って転動自在に設けられている。又、前記保持器は、前記両列の球面ころ同士の間に配置された円環状のリム部、及び、このリム部の軸方向両側面にそれぞれの基端部を連続させた、これら両側面毎に複数本ずつの柱部とから成る。そして、円周方向に隣り合う柱部の周方向側面と前記リム部の軸方向側面とにより囲まれる部分を、前記各球面ころを転動自在に保持する為のポケットとしている。更に、前記案内輪は、円環状で、前記リム部の内周面と前記内輪の外周面との間で、前記両列のころ同士の間の環状隙間に設けられている。特に、本発明の自動調心ころ軸受に於いては、前記案内輪の外周面を、軸方向中央部の外径が軸方向両端部の外径よりも大きくなった凸曲面とすると共に、前記リム部の内周面を、軸方向中央部の内径が軸方向両端部の内径よりも大きくなった凹曲面としている。そして、この凹曲面と前記凸曲面とを係合させる事により、前記案内輪を前記リム部の内径側に、前記保持器の軸方向に関する変位を抑えた状態で、この保持器に対する相対回転を可能に支持している。上述の様に構成する本発明の自動調心ころ軸受を実施する場合に、例えば請求項2に記載した発明の様に、前記凹曲面を、前記保持器の中心軸上の点を曲率中心とする部分球状凹面とする。又、前記凸曲面を、前記案内輪の中心軸上の点を曲率中心とする部分球状凸面とする。この様な請求項2に記載した発明を実施する場合に好ましくは、請求項3に記載した発明の様に、前記案内輪の外周面の径方向反対側2箇所位置に、互いに平行な直線縁部を形成する。又、これら両直線縁部の間隔を、前記部分球状凹面の軸方向両端部の内径以下とする。上述の様に構成する本発明の自動調心ころ軸受によれば、案内輪が軸方向に過度に変位するのを防止して、各球面ころの端面と案内輪の側面との擦れ合いを抑制若しくは防止できる。即ち、本発明の構造によれば、前記案内輪の外周面に存在する凸曲面と、保持器のリム部の内周面に存在する凹曲面との係合に基づき、この保持器に対する前記案内輪の軸方向変位量が規制される。前記各球面ころはこの保持器のポケット内に、軸方向の変位を規制された状態で保持されているので、これら各球面ころと前記案内輪との軸方向に関する相対変位を規制して、これら球面ころの端面とこの案内輪の側面との擦れ合いを抑制若しくは防止できる。特に、請求項2、3に記載した発明の構造を採用すれば、前記案内輪に無理な力を加える事なく、容易に組み立てられ、しかも、前記保持器に対する前記案内輪の軸方向変位を僅少に抑えられる構造を実現できる。[実施の形態の第1例]図1~4は、全請求項に対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。本例の自動調心ころ軸受1bは、外輪2と、内輪3と、複数の球面ころ4、4と、保持器7bと、案内輪8bとを備える。これら各構成部材のうち、外輪2と、内輪3と、各球面ころ4、4との構成に就いては、前述の図6~8に示した構造を含めて、従来から広く知られている自動調心ころ軸受と同様であるから、図示並びに説明を、省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分である、前記保持器7b及び前記案内輪8bに就いて説明する。この保持器7bは、真鍮等の自己潤滑性を有する金属材料に切削加工を施す事により、或いは、高機能樹脂等の、必要とする強度、剛性、及び耐油性を有する高分子材料を射出成形する事により、一体に造られている。何れの方法により造る場合でも、前記保持器7bは、リム部9aと、複数本の柱部10a、10aとを備える。このうちのリム部9aは、前記自動調心ころ軸受1bの組立状態で、前記外輪2の内周面と前記内輪3の外周面との間の環状空間12の軸方向中間部の径方向外寄り部分に、両列の球面ころ4、4同士の間に挟持する状態で、前記外輪2及び内輪3に対する回転を自在に配置している。又、前記各柱部10a、10aは、前記リム部9aの軸方向両側面から、前記環状空間12の両端開口に向け、円周方向に関して等間隔で突出形成している。そして、円周方向に隣り合う柱部10a、10aの周方向側面と前記リム部9aの軸方向側面とにより囲まれる各ポケット内に、前記各球面ころ4、4を転動自在に保持している。更に、前記案内輪8bは、前記保持器7bを構成するのと同様の金属材料或いは高機能樹脂、或いは含油メタル等の低摩擦材により全体を円環状に形成しており、前記リム部9aの内周面と前記内輪3の中間部外周面との間に、これらリム部9a及び内輪3に対する回転を自在に配置している。又、この状態で、前記案内輪8bの外周面と内周面とを、それぞれ前記リム部9aの内周面と前記内輪3の中間部外周面とに近接若しくは摺接させる事により、前記保持器7bを案内径方向の変位を抑えた状態で、回転自在に支持している。尚、本例の場合、前記案内輪8bの軸方向に関する幅寸法を、内径側に向かう程狭くする事により、図1~2に示した中立状態で、互いに対向する、前記案内輪8bの軸方向両側面と前記各球面ころ4、4の端面とが、平行な状態で十分に離隔する様にしている。特に、本例の自動調心ころ軸受1bの場合には、前記リム部9aの内周面の軸方向中間部に全周に亙り、内径側に突出する突出部13を形成している。これと共に、この突出部13の内周面を全周に亙り、軸方向中央部の内径が軸方向両端部の内径よりも大きくなった、部分球面状の凹曲面14としている。又、前記案内輪8bの外周面を、軸方向中央部の外径が軸方向両端部の外径よりも大きくなった、部分球面状の凸曲面15と、それぞれが特許請求の範囲に記載した直線縁部に相当する、1対の平坦面16、16とから構成している。そして、前記凹曲面14と前記凸曲面15とを係合させる事により、前記保持器7bに対する前記案内輪8bの軸方向変位を抑えている。即ち、本例の場合、前記凹曲面14の曲率半径Rの中心は、前記リム部9aの中心軸上で、且つ、このリム部9aの軸方向中央部に存在する。又、前記凸曲面15の曲率半径rの中心は、前記案内輪8bの中心軸上で、且つ、この案内輪8bの軸方向中央部に存在する。又、前記凸曲面15の曲率半径rは、前記凹曲面14の曲率半径Rよりも僅かに小さくr<Rしている。具体的には、前記案内輪8bのうち、前記凸曲面15に対応する部分の外径D15=2r=この案内輪8bの最大外径が、前記凹曲面14の軸方向両端部の内径d14=前記リム部9aの最小内径よりも大きくD15>d14なる程度に、小さくr<Rしている。そして、この様な寸法関係を採用する事により、前記凹曲面14と前記凸曲面15との係合に基づいて、前記保持器7bに対する前記案内輪8bの軸方向変位を抑えられる様にしている。又、本例の場合、前記両平坦面16、16は、前記案内輪8bの外周面の径方向反対側2箇所位置に、互いに平行に形成されている。又、これら両平坦面16、16同士の間隔である、前記案内輪8bの幅W16は、前記凹曲面14の軸方向両端部の内径d14=前記リム部9aの最小内径よりも小さくW16<d14している。それぞれが上述の様な構成を有する、前記保持器7bのリム部9aと前記案内輪8bとは、図4に示す様にして、互いに組み合わせる。即ち、前記両平坦面16、16を前記リム部9aの直径方向図4の表裏方向両側に配置した状態で、図4に鎖線で示す様に、前記案内輪8bをこのリム部9aの内径側に挿入する。この挿入作業は、これら案内輪8bとリム部9aとの中心軸同士を直交させた状態で行う。そして、これら両部材8b、9aの中心点同士が一致するまで、この案内輪8bをこのリム部9aの内径側に挿入したならば、図4に矢印αで示す様に、これら両部材8b、9aの中心軸同士が一致するまで回動させる。この結果、このうちのリム部9aの内径側に前記案内輪8bが、軸方向の変位を抑えられた状態で、相対回転を自在に組み付けられる。この様な組み付け作業は、前記案内輪8bに無理な力を加える事なく、容易に行える。更に、本例の場合には、図1~2に示した組立後の自動調心ころ軸受1bの運転時に、この自動調心ころ軸受1bの調心量前記外輪2の中心軸と前記内輪3の中心軸との傾斜角度が、想定される範囲内で適宜変化する場合でも、常に、前記各球面ころ4、4の端面と前記案内輪8bの側面とが擦れ合うのを防止できる様に、各部の寸法を規制している。この点に就いて、以下に詳しく説明する。本例の場合、相対的に見て、前記各球面ころ4、4の端面は、前記リム部9aの側面に接触する位置まで、軸方向に関して前記案内輪8b側に移動できる。これに対して、この案内輪8bの側面は、前記凹曲面14と前記凸曲面15とが軸方向に係合する位置まで、軸方向に関して前記各球面ころ4、4側に移動できる。更に、前記案内輪8bは、前記リム部9aに対して、この案内輪8bの内周面と前記内輪3の中間部外周面とが噛み合う状態になるまで、前記凹曲面14の曲率方向図1のβ方向に回転可能である。従って、前記案内輪8bの側面は、このβ方向に関する回転可能な範囲で、このβ方向に関して前記各球面4、4側に移動できる。そこで、本例の場合には、以上に述べた様な各移動が起こった場合でも、前記各球面ころ4、4の端面と前記案内輪8bの側面とが擦れ合う事を防止できる様に、各部の寸法を規制している。具体的には、前記凸曲面15の曲率半径rを、前記凹曲面14の曲率半径Rに十分に近づけるR-rを十分に小さくする事により、これら凹曲面14と凸曲面15との係合に基づく、前記案内輪8bの軸方向の変位規制機能を高めている。これにより、この案内輪8bの側面が、軸方向に関して前記各球面ころ4、4側に移動する量を十分に抑えている。又、前記案内輪8bの内径寸法d8bを前記内輪3の中間部の外径寸法D3に十分に近づけるD3-d8bを十分に小さくする事により、これら案内輪8bの内周面と内輪3の外周面との係合に基づく、この案内輪8bの前記β方向の回転規制機能を高めている。これにより、この案内輪8bの側面が、このβ方向に関して前記各球面ころ4、4側に移動する量を十分に抑えている。更に、前記凸曲面15の軸方向に関する幅寸法W15を、前記凹曲面14の軸方向に関する幅寸法W14よりも小さくW15<W14する事により、図1~2に示した中立状態で、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面との間に存在する隙間の軸方向寸法を十分に確保している。そして、以上の寸法規制を行う事により、この隙間が、前記各移動が起こった場合でも、常に喪失しない様にしている。上述の様に、本例の自動調心ころ軸受1bによれば、運転時に、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面とが擦れ合う事を防止できる。この為、これら案内輪8bの側面と各球面ころ4、4の端面との対向部分が摩耗する事を防止でき、延いては、前記自動調心ころ軸受1bの寿命延長を図れる。尚、前記各球面ころ4、4のスキュー防止には、これら各球面ころ4、4の転動面若しくは軸方向端面と、前記保持器7bのポケット11a、11aの内面との係合により図る。尚、上述した実施の形態の第1例の場合には、前記自動調心ころ軸受1bを構成する各部材同士の寸法を規制する事により、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面との間に存在する隙間が、前記各部材間の移動が起こった場合でも、常に喪失しない様にする事で、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面とが擦れ合う事を、完全に防止できる構成を採用した。但し、本発明を実施する場合には、上述した第1例の変形例として、前記各部材同士の寸法規制を緩和する事により、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面とが擦れ合う事を、多少擦れ合い部の面圧が過大にならない程度に許容する構成を採用する事もできる。この様な構成を採用する場合には、前記案内輪8bの側面と前記各球面ころ4、4の端面との対向部分が摩耗する事を抑制でき、やはり、前記自動調心ころ軸受1bの寿命延長を図れる。[実施の形態の第2例]図5は、請求項1にのみ対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合には、保持器7cを構成するリム部9bの内周面の軸方向中間部に設けた突出部13aの内周面を、全周に亙り、断面V字形の凹曲面14aとしている。これに対して、案内輪8cの外周面を、断面V字形の凸曲面15aとしている。この案内輪8cを前記リム部9bの内径側に組み込み可能とすべく、この凸曲面15a及び前記凹曲面14aの断面形状V字形の角度等を規制する。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第1例及びその変形例と同様であるから、重複する説明は省略する。