同一気筒に対して複数の燃料噴射弁を備える内燃機関の燃料供給装置であって、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁に対して共用され、外部からの指令に基づいて同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁を駆動する駆動回路と、一端が前記駆動回路に接続された共通部と、当該共通部の他端において分岐した後の各部位であって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁がそれぞれ配置された各分岐部とを含み、前記複数の燃料噴射弁に供給される電流が流れる通電ラインと、前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する電流検知手段と、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁のうちの全数もしくは全数から1を引いた数の設置対象燃料噴射弁に対して、当該設置対象燃料噴射弁のそれぞれに対する前記通電ラインの前記分岐部に挿入され、前記設置対象燃料噴射弁が2つ以上となる場合には互いに数値の異なるものとされた電気抵抗と、前記電流検知手段により検知される電流値の大きさに基づいて、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の中で通電の異常の発生が認められる燃料噴射弁を検出する異常燃料噴射弁検出手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の燃料供給装置。同一気筒に対して複数の燃料噴射弁を備える内燃機関の燃料供給装置であって、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁に対して共用され、外部からの指令に基づいて同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁を駆動する駆動回路と、一端が前記駆動回路に接続された共通部と、当該共通部の他端において分岐した後の各部位であって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁がそれぞれ配置された各分岐部とを含み、前記複数の燃料噴射弁に供給される電流が流れる通電ラインと、前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する電流検知手段と、を備え、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁のそれぞれは、互いに内部抵抗値が異なるように設定されたものであって、前記電流検知手段により検知される電流値の大きさに基づいて、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の中で通電の異常の発生が認められる燃料噴射弁を検出する異常燃料噴射弁検出手段と、を更に備えることを特徴とする内燃機関の燃料供給装置。前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、同一気筒において前記異常の発生が認められていない燃料噴射弁の通電時間を増加させる異常時通電時間制御手段を更に備えることを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の燃料供給装置。前記内燃機関は、複数の気筒を備えるものであって、前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、同一気筒において前記異常の発生が認められていない残りの燃料噴射弁にて噴射可能な最大燃料噴射量に合わせて、前記異常の発生が認められる燃料噴射弁が属する気筒以外の気筒における燃料噴射量を制限する他気筒噴射量制限手段を更に備えることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項記載の内燃機関の燃料供給装置。前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、各気筒の前記複数の燃料噴射弁に供給される燃料のフィード燃料圧力を増加させるフィード燃料圧力調整手段を更に備えることを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項記載の内燃機関の燃料供給装置。前記内燃機関は、複数の気筒を備えるものであって、前記電流検知手段は、前記内燃機関が備える前記複数の気筒のうちの少なくとも2つにおけるそれぞれの前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する手段として、非接触式電流センサを含むことを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項記載の内燃機関の燃料供給装置。上記特許文献1に記載のように同一気筒に対して複数の燃料噴射弁を備えている従来の内燃機関では、同一気筒において燃料噴射弁に断線故障が発生した際に何れの燃料噴射弁に断線が生じたかを判断するためには、燃料噴射弁毎に断線故障検出回路を備える必要があった。すなわち、単一の断線故障検出回路では、同一気筒において断線故障が生じた燃料噴射弁を特定することができなかった。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、同一気筒に対して配置された複数の燃料噴射弁への通電が単一の駆動回路によって制御される構成を備えている場合において、同一気筒において通電の異常が生じた燃料噴射弁を簡素な構成を用いて良好に特定することのできる内燃機関の燃料供給装置を提供することを目的とする。本発明の一態様は、同一気筒に対して複数の燃料噴射弁を備える内燃機関の燃料供給装置であって、駆動回路と、通電ラインと、電流検知手段と、電気抵抗と、異常燃料噴射弁検出手段とを備えている。駆動回路は、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁に対して共用され、外部からの指令に基づいて同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁を駆動する。通電ラインは、一端が前記駆動回路に接続された共通部と、当該共通部の他端において分岐した後の各部位であって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁がそれぞれ配置された各分岐部とを含み、前記複数の燃料噴射弁に供給される電流が流れるものである。電流検知手段は、前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する。電気抵抗は、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁のうちの全数もしくは全数から1を引いた数の設置対象燃料噴射弁に対して、当該設置対象燃料噴射弁のそれぞれに対する前記通電ラインの前記分岐部に挿入され、前記設置対象燃料噴射弁が2つ以上となる場合には互いに数値の異なるものとされたものである。異常燃料噴射弁検出手段は、前記電流検知手段により検知される電流値の大きさに基づいて、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の中で通電の異常の発生が認められる燃料噴射弁を検出する。本発明の上記一態様の構成を備えている場合には、同一気筒において何れかの燃料噴射弁への通電の異常が発生した際に、どの燃料噴射弁に通電の異常が生じたかに応じて、通電ラインの共通部を流れる電流値が変化することになる。このため、本発明の上記一態様によれば、上記電流検知手段により検知される上記電流値の大きさに基づいて、同一気筒において通電の異常の生じた燃料噴射弁を簡素な構成を用いて良好に特定することができる。また、本発明の他の態様は、同一気筒に対して複数の燃料噴射弁を備える内燃機関の燃料供給装置であって、駆動回路と、通電ラインと、電流検知手段と、異常燃料噴射弁検出手段とを備えている。駆動回路は、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁に対して共用され、外部からの指令に基づいて同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁を駆動する。通電ラインは、一端が前記駆動回路に接続された共通部と、当該共通部の他端において分岐した後の各部位であって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁がそれぞれ配置された各分岐部とを含み、前記複数の燃料噴射弁に供給される電流が流れるものである。電流検知手段は、前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する。同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁のそれぞれは、互いに内部抵抗値が異なるように設定されたものである。異常燃料噴射弁検出手段は、前記電流検知手段により検知される電流値の大きさに基づいて、同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の中で通電の異常の発生が認められる燃料噴射弁を検出する。本発明の上記他の態様の構成を備えている場合においても、同一気筒において何れかの燃料噴射弁への通電の異常が発生した際に、どの燃料噴射弁に通電の異常が生じたかに応じて、通電ラインの共通部を流れる電流値が変化することになる。このため、本発明の上記他の態様によっても、上記電流検知手段により検知される上記電流値の大きさに基づいて、同一気筒において通電の異常の生じた燃料噴射弁を簡素な構成を用いて良好に特定することができる。また、本発明は、前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、同一気筒において前記異常の発生が認められていない燃料噴射弁の通電時間を増加させる異常時通電時間制御手段を更に備えるものであってもよい。これにより、何れかの燃料噴射弁への通電の異常が発生した場合であっても、当該異常の発生気筒において残された正常な燃料噴射弁を用いて噴射可能な燃料量が増えることになる。その結果、当該異常の発生気筒において、燃料噴射量が不足するのを防止することができるので、空燃比変化が生ずるのを防止することができる。また、本発明における前記内燃機関は、複数の気筒を備えるものであってもよい。そして、前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、同一気筒において前記異常の発生が認められていない残りの燃料噴射弁にて噴射可能な最大燃料噴射量に合わせて、前記異常の発生が認められる燃料噴射弁が属する気筒以外の気筒における燃料噴射量を制限する他気筒噴射量制限手段を更に備えるものであってもよい。これにより、何れかの燃料噴射弁への通電の異常が発生した気筒において、燃料噴射量が不足するのを防止することができるので、気筒毎の空燃比変化が生ずるのを防止することができる。また、本発明は、前記異常燃料噴射弁検出手段によって同一気筒に対する前記複数の燃料噴射弁の一部に前記異常の発生が認められる場合に、各気筒の前記複数の燃料噴射弁に供給される燃料のフィード燃料圧力を増加させるフィード燃料圧力調整手段を更に備えるものであってもよい。これにより、何れかの燃料噴射弁への通電の異常が発生した場合であっても、当該異常の発生気筒において残された正常な燃料噴射弁を用いて噴射可能な燃料量が増えることになる。その結果、当該異常の発生気筒において、燃料噴射量が不足するのを防止することができるので、空燃比変化が生ずるのを防止することができる。また、本発明における前記内燃機関は、複数の気筒を備えるものであってもよい。そして、前記電流検知手段は、前記内燃機関が備える前記複数の気筒のうちの少なくとも2つにおけるそれぞれの前記通電ラインの前記共通部を流れる電流を検知する手段として、非接触式電流センサを含むものであってもよい。これにより、単一の非接触式電流センサによって何れかの気筒において通電の異常の生じた燃料噴射弁を特定できるので、より低コスト化を図ることができる。実施の形態1.[内燃機関のシステム構成]図1は、本発明の実施の形態1における燃料供給装置が搭載された内燃機関10のシステム構成を説明するための図である。図1に示すシステムは、内燃機関10を備えている。本発明における内燃機関10の気筒数および気筒配置は特に限定されないが、本実施形態の内燃機関10は、一例として、1~4の4つの気筒を有する直列4気筒型エンジンであるものとする。内燃機関10の各気筒内には、ピストン12が設けられている。各気筒内には、ピストン12の頂部側に燃焼室14が形成されている。燃焼室14には、吸気通路16および排気通路18が連通している。吸気通路16の入口近傍には、吸気通路16に吸入される空気の流量に応じた信号を出力するエアフローメータ20が設けられている。エアフローメータ20の下流には、電子制御式のスロットルバルブ22が設けられている。各気筒に向けて分岐した後の吸気通路16吸気マニホールド部には、各吸気ポート内に向けて燃料を噴射するために、内部に電磁コイル図示省略を備える電磁式の燃料噴射弁24R、24Lが設けられている。すなわち、本実施形態の内燃機関10は、気筒毎に2つの燃料噴射弁24R、24Lを備えている。本実施形態では、これらの燃料噴射弁24R、24Lが備える電磁コイルの内部抵抗値は、同一であるものとする。これらの燃料噴射弁24R、24Lには、燃料ポンプフィードポンプ26によって、燃料タンク28内の燃料が供給されるようになっている。本実施形態のシステムは、燃料噴射弁24R、24Lに供給される燃料の圧力以下、フィード燃圧と称するを可変とするための燃圧レギュレータ30を備えている。また、各気筒には、燃焼室14内の混合気に点火するための点火プラグ32が設けられている。更に、排気通路18には、各気筒から排出された排気ガスの空燃比を検出するための空燃比センサ34が配置されている。更に、内燃機関10のクランクシャフト36の近傍には、クランクシャフト36の回転角度クランク角度やエンジン回転数を検出するためのクランク角センサ38が配置されている。更に、図1に示すシステムは、ECU40を備えている。ECU40の入力部には、上述したエアフローメータ20、空燃比センサ34およびクランク角センサ38等の内燃機関10の運転状態を検知するための各種センサが電気的に接続されている。また、ECU40の出力部には、上述したスロットルバルブ22、燃料噴射弁24R、24L、燃圧レギュレータ30および点火プラグ32等の内燃機関10の運転を制御するための各種のアクチュエータが電気的に接続されている。ECU40は、上述した各種センサの出力に基づき、所定のプログラムに従って各種アクチュエータを作動させることにより、内燃機関10の運転状態を制御するものである。[燃料噴射制御部の構成]図2は、本発明の実施の形態1の内燃機関の燃料供給装置における燃料噴射制御部50の構成を概略的に表したブロック図である。図2に示すように、燃料噴射制御部50は、気筒毎に、駆動回路52と電流検知部54とを1つずつ備えている。駆動回路52は、同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lへの通電を制御するためのものである。駆動回路52は、ECU40と電気的に接続されており、また、通電ライン56を介して同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lと電気的に接続されている。駆動回路52の内部には、スイッチング手段としてのトランジスタ図示省略等の電子部品が内蔵されている。駆動回路52は、ECU40からの指令燃料噴射信号を受けた際に、上記トランジスタを導通させることによって、駆動電圧ここでは、一例としてバッテリー電圧Bが通電ライン56を介して個々の燃料噴射弁24R、24Lに印加するように構成されている。燃料噴射弁24R、24Lが備える電磁コイルは、上記駆動電圧の印加に伴う駆動電流の流通によって電磁力を発生させる。これにより、燃料噴射弁24R、24Lが開弁し、燃料が吸気ポートに噴射される。以上のように、本実施形態の燃料噴射制御部50は、同一気筒に対して備えられた2つの燃料噴射弁24R、24Lに対して単一の駆動回路52を有し、当該駆動回路52より具体的には、単一のスイッチング手段上記トランジスタが通電を制御することによって燃料噴射弁24R、24Lの作動を制御するものである。また、通電ライン56は、図2に示すように、一端が駆動回路52に接続された共通部56aと、当該共通部56aの他端において分岐した後の2つの部位であって同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lがそれぞれ配置された2つの分岐部56bとからなる。そして、通電ライン56の共通部56aには、その部位を流れる電流を検知するために、上記電流検知部54が備えられている。電流検知部54は、その内部に、抵抗値が小さく、かつ耐電力性の高い電気抵抗図示省略が備えられている。ECU40は、電流検知部54が備える当該電気抵抗の両端電圧を検出することで、通電ライン56の共通部56aを流れる電流値を検知できるように構成されている。更に、図2に示すように、各気筒における2つの燃料噴射弁24R、24Lのうちの一方ここでは、一例として、燃料噴射弁24L側の分岐部56bには、燃料噴射弁24Lの電磁コイルと直列に、小サイズ例えば、1Ωの電気抵抗58が挿入されている。[燃料噴射弁の断線故障の検出手法断線故障の生じた燃料噴射弁の特定手法]1つの気筒につき複数例えば、2つの燃料噴射弁を備えている場合において、これらの燃料噴射弁を単一の通電タイミングに基づいて作動させる場合であれば、図1、2を参照して以上説明した構成のように、駆動回路を1気筒当たり1つ備えるようにすることで、コストを低く抑えつつ、燃料噴射制御部を構成することが可能となる。その一方で、燃料噴射制御部には、一般に、燃料噴射弁の断線故障の検出のための回路が搭載される。そして、そのような回路は、燃料噴射弁への通電の有無に基づいて燃料噴射弁の断線故障の有無を検出するというものである。しかしながら、上記のように1つの気筒につき複数の燃料噴射弁を備え、かつ、1気筒当たり1つの駆動回路を備える構成の場合には、以下に示す本実施形態の検出手法のように特別な配慮がなされていないと、1つの電流検知部によってはどちらの燃料噴射弁に断線故障が生じたかを特定することはできない。より具体的には、ポート噴射式の燃料噴射弁は、一般に、バッテリー電圧Bによって駆動され、各燃料噴射弁の電磁コイルの抵抗値は12Ω程度である。従って、同一気筒に対する2つの燃料噴射弁への通電が正常である場合には、燃料噴射弁には1本当たり1A程度の電流が流れることになる。ところが、このような構成において通電ラインの共通部において電流を検知している場合には、2つの燃料噴射弁のうちのどちらに断線故障が生じた場合であっても、検知される電流値は1A程度の同じ値となってしまう。このため、断線故障が生じた燃料噴射弁を特定することができない。その結果、1気筒当たり2系統の電流検知部を設けることが必要となり、コスト面において問題となる。そこで、本実施形態では、既述したように、各気筒に配置される2つの燃料噴射弁24R、24Lのうちの一方図2では燃料噴射弁24L側の通電ライン56の分岐部56b上に、電気抵抗58を直列に備えるようにした。そのうえで、電流検知部54を利用して、通電ライン56の共通部56aの電流値の大きさに基づいて、同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lのどちらに断線故障が生じたかを特定するようにした。図3は、本発明の実施の形態1において、ECU40が実行する燃料噴射弁の断線故障検出ルーチンを示すフローチャートである。尚、本ルーチンは、各気筒における燃料噴射弁24R、24Lの通電タイミングが到来する毎に起動されるものとする。図3に示すルーチンでは、先ず、現在のバッテリー電圧値電源電圧値が取得されるステップ100。次いで、電流検知部54を用いて、通電ライン56の共通部56aを流れる電流値Iが検知されるステップ102。次に、上記ステップ102において検知された電流値Iが、所定の第1判定値I1よりも高いか否かが判定されるステップ104。同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lへの通電が正常に行われている場合の電流値Iは、何れか一方の燃料噴射弁に断線故障が生じた場合と比べて約2倍の値となる。例えば、燃料噴射弁24R、24Lのそれぞれの電磁コイルの抵抗値が12Ωであり、電気抵抗58の抵抗値が1Ωである場合には、合成抵抗は、6.24Ωとなる。従って、何れの燃料噴射弁24R、24Lにも断線故障が発生していない場合の電流値Iは、バッテリー電圧が12Vであれば約1.92Aとなる。一方、燃料噴射弁24Rに断線故障が発生した場合の電流値Iは、バッテリー電圧が12Vであれば約0.92Aとなり、燃料噴射弁24Lに断線故障が発生した場合の電流値Iは、バッテリー電圧が12Vであれば1Aとなる。ただし、何れの場合の電流値Iも、内燃機関10の運転中にバッテリー電圧値が変化すれば変化する。具体的には、バッテリー電圧値が高いほど、電流値Iも高くなる。このような電流値Iの傾向を事前に把握しておくことによって、本ステップ104における第1判定値I1は、同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lへの通電が正常な状態であるか、或いは、どちらかの燃料噴射弁に断線故障が発生した状態であるかを判断できる値例えば、1.5Aとして予め設定されている。上記ステップ104において電流値Iが上記第1判定値I1よりも高いと判定された場合には、今回の処理サイクルにおいて判定を行っている気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lへの通電が正常であると判定されるステップ106。一方、上記ステップ104の判定が不成立である場合には、次いで、電流値Iが所定の第2判定値I2よりも低いか否かが判定されるステップ108。本ステップ108における第2判定値I2は、同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lのどちらに断線故障が生じているかを判別するために、燃料噴射弁24Rに断線故障が生じている時の電流値Iと、燃料噴射弁24Lに断線故障が生じている時の電流値Iとの中間値となるように予め設定されている。そして、第2判定値I2は、バッテリー電圧が高いほど、大きな値となるように設定されている。例えば、上記のように例示したケースでは、燃料噴射弁24Rに断線故障が発生した場合の電流値Iは、バッテリー電圧が12Vであれば約0.92Aとなり、燃料噴射弁24Lに断線故障が発生した場合の電流値Iは、バッテリー電圧が12Vであれば1Aとなる。従って、この場合には、上記第2判定値I2は、0.92Aと1Aとを区別できる値として、例えば、0.96Aに設定されることになる。つまり、本ステップ108では、現在のバッテリー電圧値に応じた参照された第2判定値I2が現在の電流値Iと比較されることになる。このような手法によれば、内燃機関10の運転中のバッテリー電圧値の変化にかかわらず、断線故障の生じた燃料噴射弁が相違することによる電流値Iを正確に評価できるようになる。上記ステップ108において電流値Iが上記第2判定値I2よりも低いと判定された場合には、燃料噴射弁24Rに断線故障が生じていると判定されるステップ110。一方、上記ステップ108において電流値Iが上記第2判定値I2以上であると判定された場合、すなわち、電流値Iが第2判定値I2と第1判定値I1との間の値であると判断できる場合には、燃料噴射弁24Lに断線故障が生じていると判定されるステップ112。上述したように、本実施形態の燃料噴射制御部50では、各気筒の2つの燃料噴射弁24R、24Lの一方図2では燃料噴射弁24L側の通電ライン56の分岐部56bに電気抵抗58を直列に配置することによって、燃料噴射弁24R、24Lの電磁コイルを含めて2つの分岐部56b上の抵抗値を互いに異ならせている。そのうえで、以上説明した図3に示すルーチンによれば、通電ライン56の共通部56aの電流値Iの変化に基づいて、断線故障が生じた場合においてどちらの燃料噴射弁に断線故障が生じたかを容易に特定できるようになる。尚、図3では表されていないが、電流値Iが検出されないゼロである場合には、双方の燃料噴射弁24R、24Lに断線故障が生じたと判定することができる。以上のように、本実施形態のシステムによれば、単一の駆動回路52を用いて同一気筒に対する2つの燃料噴射弁24R、24Lの作動を制御するものにおいて、燃料噴射弁24R、24Lのどちらに断線故障が生じたかに応じて、共通部56aを流れる電流値Iの違いが判別できる程度の小サイズの電気抵抗58を一方の分岐部56bに備えておくという簡素な構成を利用して、1つの電流検知部54を用いて断線故障の生じた燃料噴射弁を特定することが可能となる。[片方の燃料噴射弁に断線故障が生じた場合の制御]図4は、本発明の実施の形態1において、ECU40が断線故障の発生時に実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。尚、本ルーチンは、上記図3に示すルーチンにおけるステップ110または112の処理が実行された場合すなわち、燃料噴射弁24R、24Lの何れか一方に断線故障が検出された場合に起動されるものとする。図4に示すルーチンでは、先ず、断線故障が発生した燃料噴射弁24Rまたは24Lが属する気筒において、当該断線故障の発生が認められていない方の燃料噴射弁24Lまたは24Rの通電時間を増加させる処理が実行されるステップ200。より具体的には、一方の燃料噴射弁24R、24Lを使用できない状況下において、現在の目標空燃比を満たす燃料噴射量が確保できるように、正常な方の燃料噴射弁24Lまたは24Rの通電時間が増やされる。次に、燃圧レギュレータ30を制御して、各気筒の燃料噴射弁24R、24Lに供給されるフィード燃圧が高められるステップ202。尚、断線故障の発生した気筒において残された正常な燃料噴射弁24Lまたは24Rに付与される燃圧を、他の気筒の燃料噴射弁24R等に付与される燃圧と個別に変化させられる構成を備えている場合には、断線故障の発生気筒に対する燃圧のみを高めるようにしてもよい。次に、上記ステップ202の処理によりフィード燃圧が高められた状態で、断線故障の発生した気筒において残された正常な燃料噴射弁24Lまたは24Rにて噴射可能な最大燃料噴射量に合わせて、断線故障の発生していない他の気筒における燃料噴射量が制限されるステップ204。以上説明した図4に示すルーチンによれば、断線故障が発生した燃料噴射弁24Rまたは24Lが属する気筒において、当該断線故障の発生が認められていない方の燃料噴射弁24Lまたは24Rの通電時間が、現在の目標空燃比を満たす燃料噴射量が確保できるように増やされる。これにより、断線故障が発生した場合であっても、断線故障の発生気筒の空燃比を断線故障の発生前と同じ値に維持できるようになる。このため、気筒毎の空燃比変化が生ずるのを防止することができる。その結果、排気エミッションの悪化を防止することができる。また、上記ルーチンによれば、断線故障の発生した気筒において残された正常な燃料噴射弁24Lまたは24Rにて噴射可能な最大燃料噴射量に合わせて、断線故障の発生していない他の気筒における燃料噴射量が制限される。つまり、上記最大燃料噴射量に合わせて、内燃機関10の出力制限が行われることになる。これにより、断線故障の発生気筒において、燃料噴射量が不足するのを防止することができるので、気筒毎の空燃比変化が生ずるのを防止することができる。このような制御によっても、排気エミッションの悪化を防止することができる。更に、上記ルーチンによれば、断線故障が検出された場合には、燃圧レギュレータ30を制御して、各気筒の燃料噴射弁24R、24Lに供給されるフィード燃圧が高められる。これにより、断線故障の発生気筒において残された正常な燃料噴射弁24Lまたは24Rを用いて噴射可能な燃料量が増えることになる。その結果、断線故障の発生気筒において、燃料噴射量が不足するのを防止することができるので、気筒毎の空燃比変化が生ずるのを防止することができる。このような制御によっても、排気エミッションの悪化を防止することができる。また、上記の出力制限を緩和させることが可能となる。ところで、上述した実施の形態1においては、燃料噴射制御部50における各気筒のための通電ライン56の共通部56aに、電流検知部54を備えるようにしている。しかしながら、本発明における電流検知手段は、上記の構成に限定されるものではなく、例えば、以下の図5に示すものであってもよい。図5は、本発明の実施の形態1の変形例における燃料噴射制御部60の構成を概略的に表したブロック図である。尚、図5において、上記図2に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。図5に示す燃料噴射制御部60では、上記電流検知部54に代え、ホール素子を使用した非接触式の電流センサ62を備えている。この電流センサ62は、通電ライン56を電流が流れる際に生ずる磁界を電気信号に変換して電流値を検出可能なセンサである。図5に示す構成では、全気筒のための通電ライン56の共通部56aを流れる電流を、単一の電流センサ62を利用して検知するようにしている。直列4気筒型の内燃機関10では、各気筒の燃料噴射弁24R等への通電期間は重ならない。従って、このような構成によれば、電流センサ62が検知する電流値Iと、ECU40から各気筒への駆動信号燃料噴射信号とを比較することによって、ある時刻の電流値Iがどの気筒のものであるかを判別することができる。このような電流センサ62を備える図5に示す構成に対して、上記図3に示すルーチンの処理を適用させるようにすることで、1つの電流センサ62によって何れかの気筒において断線故障の生じた燃料噴射弁24R、24Lを特定できるので、より低コスト化を図ることができる。更には、上記構成に対して上記図4に示すルーチンの処理を適用させるようにすることで、片方の燃料噴射弁24Rまたは24Lに断線故障が生じた場合に、既述したように気筒毎の空燃比変化を防止できるようになる。尚、通電期間が重ならないようになっていれば、内燃機関10のような直列4気筒型エンジンに限らず、他の気筒構成を有する内燃機関においても、非接触式の電流センサ62を適用することが可能である。また、上述した実施の形態1においては、各気筒における2つの燃料噴射弁24R、24Lのうちの一方図2では燃料噴射弁24L側の分岐部56bに、燃料噴射弁24Lの電磁コイルと直列に、小サイズ例えば、1Ωの電気抵抗58を挿入するようにしている。しかしながら、本発明における電気抵抗の設置対象燃料噴射弁は、上記のように2つの燃料噴射弁24R、24Lのうちの一方のみに限らない。すなわち、例えば、同一気筒に対して2つの燃料噴射弁を備えている場合には、必要に応じて、それぞれの燃料噴射弁に対して互いに数値の異なる電気抵抗を備えるようにしてもよい。また、本発明における電気抵抗は、燃料噴射弁が備える電磁コイルと直列に分岐部上に配置されるようになっていれば、燃料噴射弁の内部に備わったものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、各気筒に2つの燃料噴射弁24R、24Lを備えた構成を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明において同一気筒に対して備えられる燃料噴射弁の数は、2つに限らず、3つ以上であってもよい。同一気筒に対して備えられる燃料噴射弁の数が3つ以上の場合であっても、本発明によれば、上記電流値Iの大きさに基づいて、同一気筒において何本の燃料噴射弁に断線故障が生じたかを判断することが可能となる。更に付け加えると、例えば、同一気筒に対して備えられる燃料噴射弁の数が3つの場合には、本発明における電気抵抗の設置対象燃料噴射弁は、2つもしくは3つとなる。尚、上述した実施の形態1においては、燃料噴射弁24Rおよび24Lが本発明の一態様における複数の燃料噴射弁に、燃料噴射弁24Lが本発明の一態様における設置対象燃料噴射弁に、電気抵抗58が前記本発明の一態様における電気抵抗に、それぞれ相当している。また、ECU40が、上記ステップ102の処理を実行することにより本発明の一態様における電流検知手段が、上記ステップ104~112の一連の処理を実行することにより本発明の一態様における異常燃料噴射弁検出手段が、それぞれ実現されている。また、上述した実施の形態1においては、ECU40が上記ステップ200の処理を実行することにより本発明における異常時通電時間制御手段が実現されている。更に、ECU40が上記ステップ204の処理を実行することにより本発明における他気筒噴射量制限手段が実現されている。更にまた、ECU40が上記ステップ202の処理を実行することにより本発明におけるフィード燃料圧力調整手段が実現されている。実施の形態2.次に、図6を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。図6は、本発明の実施の形態2における燃料噴射制御部70の構成を概略的に表したブロック図である。尚、図6において、上記図2に示す構成要素と同一の要素については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。上述した実施の形態1の燃料噴射制御部50図2参照では、各気筒の燃料噴射弁24L側の通電ライン56の分岐部56bに、燃料噴射弁24Lと直列に電気抵抗58が備えられている。これに対し、本実施形態の燃料噴射制御部70では、図6に示すように、通電ライン56の分岐部56b上にそのような電気抵抗58を備えておらず、その代わりとして、一方の燃料噴射弁72Rの電磁コイルの抵抗値R1と、他方の燃料噴射弁72Lの電磁コイルの抵抗値R2とが、互いに異なる値に設定されている。より具体的には、抵抗値R1と抵抗値R2とは、燃料噴射弁24R、24Lのどちらに断線故障が生じたかに応じて、共通部56aを流れる電流値Iの違いが判別できる程度で異なるものとされている。このような設定は、例えば、電磁コイルの巻き数を異ならせることで実現することができる。上述した本実施形態の構成を採用することによっても、上述した実施の形態1の構成と同様に、燃料噴射弁72R、72Lのそれぞれのための2つの分岐部56b上の抵抗値を互いに異ならせることができる。そして、本実施形態においても、ECU40に上記図3に示すルーチンの処理を実行させることにより、通電ライン56の共通部56aの電流値Iの変化に基づいて、断線故障が生じた場合においてどちらの燃料噴射弁に断線故障が生じたかを容易に特定できるようになる。更には、本実施形態においても、ECU40に上記図4に示すルーチンの処理を実行させることにより、断線故障が検出された場合に、上述した実施の形態1において説明した効果を奏することができるようになる。また、本実施形態の燃料噴射制御部70の構成を変形し、上記図5を参照して既述したように、電流検知部54に代えて、非接触式の電流センサ62を備えるようにしてもよい。尚、上述した実施の形態2においては、燃料噴射弁72Rおよび72Lが本発明の他の態様における複数の燃料噴射弁に相当している。また、ECU40が、上記ステップ102の処理を実行することにより本発明の他の態様における電流検知手段が、上記ステップ104~112の一連の処理を実行することにより本発明の他の態様における異常燃料噴射弁検出手段が、それぞれ実現されている。ところで、上述した実施の形態1および2においては、同一気筒に対して同一の駆動回路52によって制御される複数の燃料噴射弁24R、24Lを備え、かつ、各燃料噴射弁24R等に向けて分岐した後の通電ライン56の各分岐部56b上の抵抗値が互いに異なるようにした構成を備える場合において、通電ライン56の共通部56aを流れる電流値Iに基づいて、断線故障が発生した燃料噴射弁24R、24Lを特定するようにしている。しかしながら、本発明において判定の対象とされる燃料噴射弁への通電の異常の態様は、上記電流値Iの大きさの変化に基づいて判断できるものであれば、必ずしも断線故障に限定されるものではなく、燃料噴射弁が備える電磁コイルの劣化などであってもよい。