"湯槽内に貯留した湯の中に麺を収容した茹で籠を配置して前記麺を茹でる麺茹で機であって、前記湯槽内を第1の茹で籠配置領域と第2の茹で籠配置領域とに仕切る仕切り部材と、前記第1の茹で籠配置領域内に配置された第1の加熱ヒータと、前記第2の茹で籠配置領域内に配置された第2の加熱ヒータと、前記第1の茹で籠配置領域の開口縁部を巡る予熱樋部と、前記第2の茹で籠配置領域内に補給水を供給する供給口と、を有し、前記湯槽内に補給水を供給する給水経路と、前記第1の加熱ヒータを前記第2の加熱ヒータから独立して通断電制御が可能なヒータ制御部と、を備え、前記仕切り部材は、前記湯槽内に貯留した湯がその湯面近傍において前記第1の茹で籠配置領域と前記第2の茹で籠配置領域との間を移動可能なように該湯槽内を仕切るものであることを特徴とする麺茹で機。前記第1の茹で籠配置領域内の湯温を検出する第1の温度センサと、前記第2の茹で籠配置領域内の湯温を検出する第2の温度センサと、をさらに備え、前記ヒータ制御部は、前記第1の温度センサで検出される温度に基づいて前記第1の茹で籠配置領域内の湯温を一定に維持する制御、及び前記第2の温度センサで検出される温度に基づいて前記第2の茹で籠配置領域内の湯温を一定に維持する制御、が可能であることを特徴とする請求項1に記載の麺茹で機。上述のように、麺茹で機においては、繁忙時間帯への対応が可能でありながら、省エネルギー化することが求められており、しかも、それを簡単な補給水機構を備えて実現できるものが要望されているのである。本発明は、上記の課題に鑑みて創作されたものである。本発明は、擬似的な二槽式として省エネルギー化を実現し、それでいながら補給水の供給による麺の仕上がりへの影響を十分に抑制することができる麺茹で機を提供することを目的とする。本発明は、湯槽内に貯留した湯の中に麺を収容した茹で籠を配置して前記麺を茹でる麺茹で機であって、前記湯槽内を第1の茹で籠配置領域と第2の茹で籠配置領域とに仕切る仕切り部材と、前記第1の茹で籠配置領域内に配置された第1の加熱ヒータと、前記第2の茹で籠配置領域内に配置された第2の加熱ヒータと、前記第1の茹で籠配置領域の開口縁部を巡る予熱樋部と、前記第2の茹で籠配置領域内に補給水を供給する供給口と、を有し、前記湯槽内に補給水を供給する給水経路と、前記第1の加熱ヒータを前記第2の加熱ヒータから独立して通断電制御が可能なヒータ制御部と、を備え、前記仕切り部材は、前記湯槽内に貯留した湯がその湯面近傍において前記第1の茹で籠配置領域と前記第2の茹で籠配置領域との間を移動可能なように該湯槽内を仕切るものである麺茹で機に関する。上記の麺茹で機によると、第1及び第2の加熱ヒータを個別に制御することで、繁忙時間帯には二槽を共に使用し、来客数が少ない時間帯には、第2の茹で籠配置領域が湯温を下げた待機状態として第1の茹で籠配置領域だけを使用することができ、無駄な加熱エネルギーの消費を抑えることができる。また、このように二槽式のように使用できながら、第1の茹で籠配置領域内を使用して麺を茹でる際に第2の茹で籠配置領域に補給水を供給するから、補給水による第1の茹で籠配置領域内の湯温低下を抑制できる。さらに、供給される補給水は、予熱樋部内に滞留している間に湯槽内の湯熱で予熱されるので、補給水による第2の茹で籠配置領域内の湯温低下を抑制しながら第2の茹で籠配置領域に補給水が供給される。そして、仕切り部材は湯面近傍で湯が行き来するように湯槽内を仕切っているから、第2の茹で籠配置領域の水位上昇によって、第2の茹で籠配置領域内の高温の湯が第1の茹で籠配置領域内に流入し、第1の茹で籠配置領域内にも供給がされる。このため、上記の麺茹で機では、擬似的な二槽式として省エネルギー化を実現しながら補給水の供給による麺の仕上がりへの影響を十分に抑制することができる。前記第1の茹で籠配置領域内の湯温を検出する第1の温度センサと、前記第2の茹で籠配置領域内の湯温を検出する第2の温度センサと、をさらに備え、前記ヒータ制御部は、前記第1の温度センサで検出される温度に基づいて前記第1の茹で籠配置領域内の湯温を一定に維持する制御、及び前記第2の温度センサで検出される温度に基づいて前記第2の茹で籠配置領域内の湯温を一定に維持する制御、が可能であってもよい。この構成によると、ヒータ制御部によって第1の茹で籠配置領域内の湯温と第2の茹で籠配置領域内の湯温とを一定に制御することができる。そして、一方の茹で籠配置領域内の湯をある程度加熱した状態で保温させておくことで、麺茹で作業を頻繁に行う必要が生じた場合であっても、一方の茹で籠配置領域内の湯を短時間で麺茹で温度まで到達させることができ、麺茹で作業の効率化を図ることができる。さらに、一方の茹で籠配置領域内の湯を低温から急速に麺茹で温度まで到達させる場合に比して消費電力を節約できるので、一層省エネルギー化を実現することができる。本発明によると、擬似的な二槽式として省エネルギー化を実現し、それでいながら補給水の供給による麺の仕上がりへの影響を十分に抑制することができる麺茹で機を提供することができる。図面を参照して実施形態を説明する。図1は、実施形態に係る麺茹で機10の全体斜視図を示している。図2は、麺茹で機10の正面図を示している。麺茹で機10は、図1に示すように、湯槽部2と、制御部16とにより構成され、湯槽部2の下部に制御部16が設けられている。湯槽部2は、図2に示すように、湯槽22と、給水カラン8と、給水コック20と、湯面カバー4とを備えている。湯槽22は、上方に開放された平面視矩形状の内部空間を有し、内部に麺を茹でるための湯が貯留される。湯槽22の各側壁は、湯槽22の深い位置ほど側壁間の間隔が狭くなる傾斜壁として構成され、貯留される湯量が無駄に多くならないようにされている。湯槽22の底面には、湯槽22内に貯留された湯を排出する排出口30が設けられている。給水カラン8は、湯槽部2の上部に配置され、湯槽部2の上部から湯槽22の開口する側に向かってU字状に湾曲して延びている。給水カラン8によって、湯槽22内に貯留された湯内に補給水が供給される。給水コック20は、湯槽部2の正面側に設けられており、湯槽部2内において給水カラン8と接続されている図示しない。給水コック20を回すことにより、給水カラン8によって供給される補給水の水量を調整することができる。湯面カバー4は、後述するテボが配置される主板とその主板の外縁に沿って設けられた外枠とを有し、湯槽22の開口を遮蔽している。湯面カバー4は、その外枠が湯槽22の開口の縁部に沿って載置されており、湯槽22の開口から容易に取り外すことができる。なお、湯面カバー4の構成については、後で詳しく説明する。湯槽22内は、その中央に配された仕切り板32によって第1領域22aと第2領域22bとに仕切られている。仕切り板32は、板状を成し、その両側端縁が湯槽22の深さ方向に沿って湯槽22の側壁に設けられた溝状のガイドレール図示しないに収容されている。仕切り板32の両側側縁は、ガイドレールとの間にわずかに隙間が生じた状態でガイドレールに収容される。このため、湯槽22内から仕切り板32を容易に取り外すことができる。湯槽22の手前側側面には、第1領域22a側に第1温度センサ21aが設けられている。一方、第2領域22b側には、第2温度センサ21bが設けられている。第1温度センサ21aは第1領域22a内の湯温を検出し、第2温度センサ21bは第2領域22b内の湯温を検出する。第1領域22aには、その底部に第1電気ヒータ36aと、バッフル板24aとが収容されている。第2領域22bには、その底部に第2電気ヒータ36bと、バッフル板24bとが収容されている。第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bはそれぞれ、電力によって加熱される熱源である。第1電気ヒータ36aは第1領域22a内に貯留した湯を加熱し、第2電気ヒータ36bは第2領域22b内に貯留した湯を加熱する。バッフル板24a、24bは、それぞれ第1電気ヒータ36a、第2電気ヒータ36bを覆っており、湯槽22の底部に載置されている。制御部16には、図2に示すように、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bによる加熱を制御するためのヒータ制御部11等が収容されている。制御部16の正面側には、操作パネル12が設けられている。麺茹で機10の利用者はこの操作パネル12を操作することにより、ヒータ制御部11を介して各電気ヒータ36a、36bによって加熱される湯の温度等を制御することができる。また、制御部16には、図2に示すように、その内部に排水管28が収容されている。排水管28は、その一端が排出口30と接続されて連通しており、他端が制御部16の下側から露出している。なお、制御パネル12の裏側に位置する排水管28の一部には、排水コック図示しないが設けられている。制御パネル12は手前側に開閉可能となっており、制御パネル12を開くことで排水コックを操作することができる。排水コックを回すことにより、湯槽22内に貯留された湯を、排出口30及び排水管28を介して外部へ排出することができる。続いて制御部16に設けられた操作パネル12の構成について詳しく説明する。図3は、操作パネル12の全体図を示している。図3に示すように、操作パネル12は、電源パネル40と、片槽切替パネル46と、設定パネル44と、制御パネル42とを有している。電源パネル40には、入スイッチ40a1と、切スイッチ40a2と、電源ランプ40Aとが配置されている。入スイッチ40a1を長押しすることで、電源ランプ40Aが点灯し、麺茹で機10の主電源がオンされる。また、切スイッチ40a2を押すことで、電源ランプ40Aが消灯し、麺茹で機10の主電源がオフされる。片槽切替パネル46には、片槽切替スイッチ46aが配置されている。片槽切替スイッチ46aを押すことで、第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bの両者を一緒に制御するのか第1電気ヒータ36aのみを制御するのかを選択することができる。即ち、麺茹で機10の主電源をオンした後に片槽切替スイッチ46aが押されない状態片槽ランプ46Aが消灯では、制御パネル42のいずれかのスイッチを押した際に第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bの両者が一緒に制御され、片槽切替スイッチ46aを押すことで片槽ランプ46Aが点灯、制御パネル42のいずれかのスイッチを押した際に第1電気ヒータ36aが独立して制御される。設定パネル44や制御パネル42における各スイッチの機能は、第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bの両者を一緒に制御する場合と、第1電気ヒータ36aのみを制御する場合とで同じである。このため、以下では、片槽ランプ46Aが消灯した状態における各スイッチの機能について説明する。設定パネル44には、数値表示器44aと、増加スイッチ44b1と、減少スイッチ44b2とが配置されている。数値表示器44aは、設定出力第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bへの投入電力の百分率数値を表示する。後述する制御パネル42の各スイッチ42a、42b、42cのいずれかのスイッチを長押しすると、数値表示器44aが数値設定状態となる。このとき、増加スイッチ44b1又は減少スイッチ44b2を押すことにより、数値表示器44aに表示される数値を増加又は減少させることができる。増加スイッチ44b1又は減少スイッチ44b2が押されない状態で2秒経過すると、数値表示器44aに表示された数値が確定し、登録される。制御パネル42は、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bの加熱態様を制御するためのパネルである。制御パネル42には、上から順に、立上スイッチ42aと、調理スイッチ42bと、待機スイッチ42cと、停止スイッチ42dとが配置されている。立上スイッチ42aを押すことで、立上スイッチ42aの横に配置された立上ランプ42A1、42A2が点灯し、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bが最大出力で通電される立上モード。調理スイッチ42bを押すことで、調理スイッチ42bの横に配置された調理ランプ42B1、42B2が点灯し、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bが数値表示器44aに表示された設定出力に従って通電される調理モード。なお、調理モードで運転中に、湯槽22内の湯温が97°C以上の状態が10分間以上継続すると、後述する待機モードに移行する。待機スイッチ42cを押すことで、待機スイッチ42cの横に配置された待機ランプ42C1、42C2が点灯し、第1温度センサ21aで検出される湯温に基づいてその湯温が一定に維持されるように保温されるように第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bが通電される待機モード。停止スイッチ42dを押すことで、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bの通電が停止される。なお、上述したように、片槽ランプ46Aが点灯した状態では、制御パネル42の各スイッチのいずれかを押した際に、第1電気ヒータ36aのみが制御される。この状態では、第2電気ヒータ36bは待機モードとされる。このように、制御パネル42を操作することにより、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bの加熱態様を制御することができる。また、片槽切替スイッチ46aを押して片槽ランプ46Aが点灯した状態とすることで、第1電気ヒータ36aを第2電気ヒータ36bから独立して制御することができる。この場合、立上モード、調理モード、待機モードのいずれかを立ち上げると、片方のランプ42A1、42B1、42C1のいずれかのランプのみが点灯する。また、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bを各運転モード立上モード、調理モード、待機モードからいずれの運転モードにも変更させることができる。そして、第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bとを異なる運転モードで運転させることができる。続いて湯槽22の開口を遮蔽する湯面カバー4の構成について詳しく説明する。図4は、湯面カバー4を表側から視た斜視図を示している。図5は、湯面カバー4を裏側から視た斜視図を示している。湯面カバー4は、金属製とされ、図4に示すように、主板4aと、外枠4cと、傾斜板4eと、側板4fとを有している。主板4aは、平面視において矩形状を成し、湯槽22の開口を遮蔽する。外枠4cは、主板4aの一辺4a1を除いた他の三辺の外縁に沿って設けられ、その三辺の外枠から上方にわずかに立ち上がって外向きに張り出している。傾斜板4eは、外枠4cの外側端縁に沿って設けられ、その外側端縁から外向き上方に傾斜している。側板4fは、傾斜板4eの外側端縁に沿って設けられ、その外側端縁から上方に立ち上がっている。主板4aには、図4に示すように、平面視において円形状を成す6つのテボ挿入孔4bが設けられている。各テボ挿入孔4bの裏側には、図5に示すように、スプリングを備えるプレート4hで付勢された2枚の開閉板4gが取り付けられている。テボ挿入孔4bには、麺を茹でる際に麺を収容する茹で籠であるテボ38図6参照が挿入される。テボ38がテボ挿入孔4bに収容される態様については、後で詳しく説明する。外枠4cの一方には、図4及び図5に示すように、その一端に略円形状を成すカバー側供給口4dが設けられている。カバー側供給口4dは、平面方向において、湯槽22の開口する側に向かって延びる給水カラン8の一端と一致する位置に設けられている。このため、給水カラン8の一端から滴下した補給水はカバー側供給口4dを通過する。続いて、テボ38の構成及び湯面カバー4にテボ38を配置する構成について説明する。図6は、テボ38を配置した湯槽ユニット2の湯面カバー4近傍の斜視図を示している。図7は、テボ38を配置した湯槽ユニット2を側方から視た断面図を示している。図8は、テボ38を配置した湯槽ユニット2を正面から視た断面図を示している。テボ38は、図6ないし図8に示すように、持ち手部38aと、枠部38bと、略円柱状の収容空間を有する籠部38cとから構成される。麺を茹でる際には、テボ38の籠部38cに麺を収容してテボ38を湯面カバー4のテボ挿入孔4b内に配置する。テボ38を湯面カバー4にセットした状態では、籠部38cが湯槽22内に貯留した湯内に浸漬し、持ち手部38a及び枠部38bが湯面カバー4の上方に露出する。テボ挿入孔4bの直径はテボ38の籠部38cの直径よりわずかに大きいものとされており、2枚の開閉板4bが開いた状態でテボ挿入孔4bにテボ38の籠部38cを差し入れることができる。テボ挿入孔4bにテボ38の籠部38cを差し入れると、2枚の開閉板4gがプレート4hを介して約90°スイングして開き、テボ挿入孔4bからテボ38の籠部38cを取り出すと、開閉板4gがプレート4hのスプリングで付勢されて閉じる。テボ挿入孔4bにテボ38の籠部38cが収容された状態では、テボ挿入孔4bの縁部表面にテボ38の枠部38bが載置され、テボ38が支持される。続いて、給水経路50の構成について説明する。図6ないし図8に示すように、湯槽22の開口には、その開口縁部に沿って給水経路50が設けられている。給水経路50は、湯槽22の開口縁部に取り付けられており、第1領域22aの開口縁部と第2領域22bの開口縁部を巡る溝状の予熱樋部50aにより構成されている。第1領域22a側に位置する予熱樋部50aと第2領域22b側に位置する予熱樋部50aは、湯槽22の開口に湯面カバー4が載置された状態で、湯面カバー4の外枠4cの直下に位置する。そして、第1領域22a側に位置する予熱樋部50aの一端50a1は、平面方向において、湯面カバー4のカバー側供給口4dと一致する。このため、湯槽22の開口する側に延びる給水カラン8の一端から滴下した補給水は、湯面カバー4のカバー側供給口4dを通過して、給水経路50の予熱樋部50aの一端50a1に到達する。一方、第2領域22b側に位置する予熱樋部50aの他端50a2には、その側面に一定の高さまで切り欠かれた供給切り欠き50bが設けられている。給水カラン8の一端から滴下した補給水は、予熱樋部50aの一端50a1に到達し、予熱樋部50a内に滞留する。そして、予熱樋部50a内に滞留した補給水の高さが供給切り欠き50bの高さを超えると、補給水が供給切り欠き50bから湯槽22内に滴下する。このとき湯槽22内の湯が高熱であると、予熱樋部50aの一端50a1に到達した補給水は、予熱樋部50a内に滞留している間に湯槽22内の湯熱で昇温される。続いてカバー4にテボ38を配置した場合のバッフル板24a、24bとテボ38との位置態様について説明する。湯面カバー4にテボ38をセットした状態では、図7及び図8に示すように、テボ38の籠部38cの底面がバッフル板24a、24bの直上に位置する。ここで、各バッフル板24a、24bは、図7及び図8に示すように、縦断面視において下方に開口する略箱型状を成しており、第1電気ヒータ36aと第2電気ヒータ36bとをそれぞれ覆うように長筒状に延びている。そして、バッフル板24a、24bの上壁24a1、24b1には、バッフル板24a、24bが湯槽22の底部に載置された状態において、平面方向においてテボ38の籠部38cと一致するように、複数の噴出孔24a2、24b2が設けられている。このため、湯槽22内の湯が各電気ヒータ36a、36bによって局部的に加熱されると、各電気ヒータ36a、36bの周りの湯が上昇流となってバッフル板24a、24bの各噴出孔24a2,24b2を通って上方へ噴射される。このとき、テボ38内に麺が収容されていると、各噴出孔24a2,24b2から上方へ噴射された上昇流が麺に当たるため、上昇流を利用して麺をほぐすことができる。続いて、湯槽22内において仕切り板32によって仕切られた第1領域22a内の湯と第2領域22b内の湯との間の移動態様について説明する。ここで、図8に示す符号Sは、湯面カバー4の主板4aと仕切り板32の上端との間に設けられた隙間を示している。また、図8に示す符号Tは、湯槽22内に湯が満たされた状態の湯面の高さを示している。図8に示すように、湯槽22内に湯が満たされた状態では、仕切り板32の上端が湯面の高さTよりも高い位置に位置している。このため、湯が沸騰しない状態では、湯槽22内に貯留した湯は、その湯面近傍において第1領域22aと第2領域22bとの間で移動することができない。しかし、湯が沸騰状態となると、湯面が波立って活発な状態となるので、湯が仕切り板32の上端を乗り越えて隙間Sから第1領域22aと第2領域22bとの間を移動可能となる。また、仕切り板32の両側側縁とガイドレールとの間にはわずかな隙間が生じているので、湯槽22内に貯留した湯は、この隙間から第1領域22aと第2領域22bとの間を移動可能となっている。一方、仕切り板32の下端は、排出口30の開口とほぼ同じ高さに位置しており、湯槽22内に貯留した湯は排出口30近傍においても第1領域22aと第2領域22bとの間を移動可能となっている。続いて、麺茹で機10を用いて麺を茹でる際の、麺茹で機10の動作について説明する。まず、湯槽22に水が貯留された状態において、麺茹で機10の利用者は、制御ユニット14の操作パネル12内の電源パネル40を操作して麺茹で機10の主電源をオンし、第1制御パネル44及び/又は第2制御パネル42を操作して、湯槽22内に貯留された水の加熱を開始する。このとき、第1領域22a及び/又は第2領域22bを、麺茹で機10の稼働状態に応じた運転モードに設定することができる。例えば、麺茹で機10の稼働頻度が多い場合には、第1領域22a及び第2領域22bをいずれも立上モードとし、麺茹で機10をフル稼働状態とすることができる。一方、麺茹で機10の稼働頻度が少ない場合には、第1領域22aを立上モード又は運転モードとし、第2領域22bを待機モード又は停止状態とすることで、ガスや電力の浪費を抑えることができ、省エネルギー化を実現することができる。また、補給水の供給が必要な場合には、給水カラン8から供給された補給水が給水経路50を流れる間に湯槽22内の湯熱で昇温されるので、湯熱を有効利用することができると共に補給水の供給による湯槽22内の湯の温度低下を抑えることができ、省エネルギー化を実現することができる。さらに、湯槽22内の湯は湯面カバー4の主板4aと仕切り板32の上端との間に設けられた隙間S、仕切り板32とガイドレールとの間の隙間、及び排出口30の開口近傍において第1領域22aと第2領域22bとの間で移動可能とされているので、湯槽22内の湯が汚れた状態で第2領域内に補給水が供給された場合に、第2領域22b内の湯だけでなく第1領域22a内の湯をも浄化することができる。このため、第1領域22aと第2領域22bとにより擬似的な二槽式を実現しながら、補給水機構を第1領域22aと第2領域22bとの各々に設ける必要がなく、補給水機構を簡単にすることができる。また、第1領域22aだけを使用している場合であっても、第2領域22b内に供給された補給水が第1領域22a内まで移動するので、第1領域22a内の湯を浄化することができる。一方、仕切り板32によって第1領域22aと第2領域22bとの間が仕切られているので、湯槽22内の湯が第1領域22aと第2領域22bとの間で大きく混ざり合うことが抑制されている。このため、第1領域22a内で麺を茹でている状態で第2領域22b内へ補給水を供給した場合であっても、第1領域22a内の湯温低下を防止ないし抑制することができ、麺の仕上がり状態に悪影響が及ぶことを抑えることができる。以上のように本実施形態に係る麺茹で機10では、第1電気ヒータ36a及び第2電気ヒータ36bを個別に制御することで、繁忙時間帯には二槽を共に使用し、来客数が少ない時間帯には、第2領域22bが湯温を下げた待機状態として第1領域22aだけを使用することができ、無駄な加熱エネルギーの消費を抑えることができる。また、このように二槽式のように使用できながら、第1領域22a内を使用して麺を茹でる際に第2領域22bに補給水を供給するから、補給水による第1領域22a内の湯温低下を抑制できる。さらに、供給される補給水は、予熱樋部50a内に滞留している間に湯槽22内の湯熱で予熱されるので、補給水による第2領域22b内の湯温低下を抑制しながら第2領域22bに補給水が供給される。そして、仕切り板32は湯面近傍で湯が行き来するように湯槽22内を仕切っているから、第2領域22bの水位上昇によって、第2領域22b内の高温の湯が第1領域22a内に流入し、第1領域22a内にも供給がされる。このため、擬似的な二槽式として省エネルギー化を実現しながら補給水の供給による麺の仕上がりへの影響を十分に抑制することができる。また、本実施形態に係る麺茹で機10では、第1領域22a内の湯温を検出する第1温度センサと、第2領域内の湯温を検出する第2温度センサとをさらに備えている。そして、ヒータ制御部11は、第1温度センサ21aで検出される温度に基づいて第1領域22a内の湯温を一定に維持する制御と、第2温度センサ21bで検出される温度に基づいて第2領域22b内の湯温を一定に維持する制御とが可能となっている。このため、ヒータ制御部11によって第1領域22a内の湯温と第2領域22b内の湯温とを一定に制御することができる。そして、第1領域22a内又は第2領域22b内の湯をある程度加熱した状態で待機させておくことで、麺茹で作業を頻繁に行う必要が生じた場合であっても、その領域内の湯を短時間で麺茹で温度まで到達させることができ、麺茹で作業の効率化を図ることができる。さらに、第1領域22a内又は第2領域22b内の湯を低温から急速に麺茹で温度まで到達させる場合に比して消費電力を節約できるので、一層省エネルギー化を実現することができる。また、本実施形態に係る麺茹で機10では、仕切り板32を湯槽22内から容易に取り外すことができるので、湯槽内の清掃等を容易に行うことができる。実施形態の構成と本発明の構成との対応関係を記載しておく。第1領域22aが第1の茹で籠配置領域の一例である。また、第2領域22bが第2の茹で籠配置領域の一例である。また、第1電気ヒータ36aが第1の加熱ヒータの一例である。また、第2電気ヒータ36bが第2の電気ヒータの一例である。また、供給切り欠き50bが供給口の一例である。また、第1温度センサ21aが第1の温度センサの一例である。また、第2温度センサ21bが第2の温度センサの一例である。上記の実施形態の変形例異なる実施形態を以下に列挙する。1上記の実施形態では、仕切り板が板状を成す構成を採用したが、例えば仕切り板の内部が空洞とされている構成を採用してもよい。あるいは、例えば仕切り板の内部に断熱材が収容されている構成を採用してもよい。仕切り板をこのような構成とすることで、仕切り板の断熱性を高めることができ、第2領域内に補給水を供給することによる第1領域内の湯温の低下を一層防止ないし抑制することができる。2上記の実施形態以外にも、仕切り板の形状、構成等については、適宜に変更可能である。3上記の実施形態以外にも、給水経路の形状、配置等については、適宜に変更可能である。4上記の実施形態以外にも、第1電気ヒータと第2電気ヒータの制御態様については、適宜に変更可能である。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成し得るものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"