"表層材の間に断熱材を備えた面材の表面に、台座部に対してオフセットした位置に操作部を有したハンドルを設けるとともに、前記表層材の間に設けた収容部に錠ケースを配設し、前記台座部に対する前記操作部の操作によって前記錠ケースの錠を解除することにより開口枠に対する前記面材の開放移動を許容する建具において、前記ハンドルを設けた表層材の内表面と前記錠ケースとの間に、もう一方の表層材に対して熱的に非接触となる状態で補強部を設けたことを特徴とする建具。前記補強部は、前記表層材の間の断熱材と一体に成形し、前記ハンドルを設けた表層材の内表面と前記錠ケースとの間に介在した板状部分であることを特徴とする請求項1に記載の建具。前記表層材の間の断熱材に前記補強部とは別の板状部分を一体に成形し、この板状部分を補助補強部としてもう一方の表層材の内表面と前記錠ケースとの間に介在させたことを特徴とする請求項2に記載の建具。前記補強部は、一方の縁部を前記表層材の間の断熱材に支持させ、かつ他方の縁部を前記面材の戸先側に位置する骨材に支持させた金属製の板状部材であることを特徴とする請求項1に記載の建具。前記表層材の間の断熱材に見付け方向に沿った当接面を形成し、前記板状部材の一方の縁部を前記当接面に支持させたことを特徴とする請求項4に記載の建具。ところで、ドアに設けられるハンドルとしては、種々のものが提供されているが、昨今においては面材の表面に台座部を介してハンドルの操作部を配設し、台座部に対する操作部の変位操作、例えば面材に対して操作部を近づけたり引き離したりすることによって錠ケースの錠を解除するように構成したものも提供されている。この種のハンドルを備える建具では、従来のようにハンドルの操作部を回転させるものに比べて錠の解除操作が容易であるため、例えば両手に荷物を持っているような状況下であってもドアを開けることができる等、利便性の点で有利となる。しかしながら、操作部を操作した場合には、その操作力がハンドルの台座部を介して面材の表層材に加えられることになる。とりわけ、面材に対してハンドルの台座部と、ハンあドルを操作する操作部の位置とがオフセットされている場合には、操作部を操作した際にハンドルの台座部が表層材に対して片当たりの状態となり、表層材に加えられる操作力が集中するため強度的にさらに厳しい状況となる。ここで、ハンドルの台座部の大きさが錠ケースよりも大きい場合には、錠ケースからはみ出したハンドルの台座部が表層材を介して断熱材を両側から挟持することができるため、操作部を操作した時に表層材に加えられる操作力を断熱材で受けることが可能となる。これに対して錠ケースがハンドルの台座部よりも大きく構成されたものにおいては、錠ケースを収容する収容部も大きなものとなり、台座部によって断熱材を挟持することが困難となる。この結果、ハンドルの操作部を操作した場合の操作力を断熱材で受けることができずに表層材に変形を来し、例えばハンドルの台座部が表層材から浮き上がる等の問題を招来する恐れがある。本発明は、上記実情に鑑みて、錠ケースの大きさに関わらずハンドルの操作部を操作した際の表層材の変形を抑えることのできる建具を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る建具は、表層材の間に断熱材を備えた面材の表面に、台座部に対してオフセットした位置に操作部を有したハンドルを設けるとともに、前記表層材の間に設けた収容部に錠ケースを配設し、前記台座部に対する前記操作部の操作によって前記錠ケースの錠を解除することにより開口枠に対する前記面材の開放移動を許容する建具において、前記ハンドルを設けた表層材の内表面と前記錠ケースとの間に、もう一方の表層材に対して熱的に非接触となる状態で補強部を設けたことを特徴とする。この発明によれば、ハンドルを設けた表層材の内表面と錠ケースとの間に介在させた補強部により、台座部を介して表層材に加えられる操作部の操作力を錠ケースで受けることができる。しかも、もう一方の表層材に対して補強部が熱的に非接触であるため、面材の断熱性に影響を与える恐れがない。また、本発明は、上述した建具において、前記補強部は、前記表層材の間の断熱材と一体に成形し、前記ハンドルを設けた表層材の内表面と前記錠ケースとの間に介在した板状部分であることを特徴とする。この発明によれば、補強部を断熱材と一体に構成しているため、部品点数の増大を招来しない。また、本発明は、上述した建具において、前記表層材の間の断熱材に前記補強部とは別の板状部分を一体に成形し、この板状部分を補助補強部としてもう一方の表層材の内表面と前記錠ケースとの間に介在させたことを特徴とする。この発明によれば、面材の両表面においてハンドルが操作された場合の表層材の変形を防止することができる。また、本発明は、上述した建具において、前記補強部は、一方の縁部を前記表層材の間の断熱材に支持させ、かつ他方の縁部を前記面材の戸先側に位置する骨材に支持させた金属製の板状部材であることを特徴とする。この発明によれば、断熱材とは別個となる金属製の板状部材を介して表層材に加えられる操作力を受けることができる。また、本発明は、上述した建具において、前記表層材の間の断熱材に見付け方向に沿った当接面を形成し、前記板状部材の一方の縁部を前記当接面に支持させたことを特徴とする。この発明によれば、板状部材の一方の縁部を断熱材の当接面に当接させて支持することができる。本発明によれば、ハンドルを設けた表層材の内表面と錠ケースとの間に介在させた補強部により、台座部を介して表層材に加えられる操作部の操作力を錠ケースで受けることができる。従って、錠ケースの大きさに関わりなくハンドルを操作した際の表層材の変形を抑えることが可能となる。しかも、もう一方の表層材に対して補強部が熱的に非接触であるため、補強部が表層材の相互間に熱を伝達することはなく、面材の断熱性に影響を与える恐れがない。以下、添付図面を参照しながら本発明に係る建具の好適な実施の形態について詳細に説明する。実施の形態1図1及び図2は、本発明の実施の形態1である建具の要部を示したものである。ここで例示する建具は、図3及び図4に示すように、玄関等の出入り口に設けられたドアであり、開口枠10と面材20とを備えている。開口枠10は、上枠11、下枠12、左右一つの縦枠13を四周枠組みすることによって矩形状に構成したもので、家屋の壁に形成した開口Wに対してその縁部に沿うように配設してある。面材20は、図5に示すように、上框21a、下框21b、左右一対の縦框21cを四周框組みすることによって矩形状に構成した骨材21の内部に断熱材22を配設し、さらに骨材21の枠両面にそれぞれ表層材23,24を配設することによって構成したものである。骨材21を構成するそれぞれの框21a,21b,21cは、金属によって成形したものである。断熱材22としては、EPSexpandedpolystyrene:発泡スチロールによって予め板状に成形したものを適用している。断熱材22の板厚は、断熱材22の両面がそれぞれ表層材23,24の内表面と接触するように、骨材21の見込み方向に沿った寸法とほぼ等しくなるように構成してある。表層材23,24としては、それぞれ鋼製の薄板状に成形したものを適用している。この面材20は、図3及び図4に示すように、吊り元側に位置する縦框21cと、開口枠10の対応する縦枠13との間が蝶番25によって接続してあり、開口枠10に対して鉛直方向に沿った軸心を中心に室外側に向けて開閉可能に支持させてある。面材20には、図1及び図2に示すように、戸先側に位置する部位の内部に上下一対の錠ケース30A,30Bが配設してあるとともに、戸先側に位置する部位の両外表面にそれぞれハンドル40A,40Bが配設してある。一対の錠ケース30A,30Bは、図6に示すように、それぞれ表層材23,24の相互間に配置することのできる厚さに形成した直方体状を成すものである。上方に配設する錠ケース以下、区別する場合に上方錠ケース30Aというは、フロント面にデッドボルト31及びラッチボルト32が配設されたものであり、下方に配設する錠ケース以下、区別する場合に下方錠ケース30Bというは、フロント面にデッドボルト31が配設されたものである。図には明示していないが、上方錠ケース30Aの内部には、デッドボルト31を機能させるためのデッド錠機構及びラッチボルト32を機能させるためのラッチ錠機構が内蔵してあり、下方錠ケース30Bの内部には、デッドボルト31を機能させるためのデッド錠機構が内蔵してある。これらの錠ケース30A,30Bは、図1及び図2に示すように、それぞれのフロント面を面材20の戸先側に位置する縦框21cから外部に露出させた状態で、表層材23,24の間に構成した収容部26A,26Bに収容してあり、さらにドアアングル材27を介してフロント面から縦框21cにネジ図示せずを締結することによって面材20に取り付けてある。収容部26A,26Bは、断熱材22を切り欠くことによって面材20の内部に構成した空所であり、互いに上下に離隔した位置に設けてある。それぞれの収容部26A,26Bは、収容すべき錠ケース30A,30Bに対して縦横の寸法及び厚さ方向の寸法がそれぞれ大きく設定してある。ハンドル40A,40Bは、図6及び図7に示すように、縦横の寸法が錠ケース30A,30Bよりも小さく構成された上下一対の台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbと、これらの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbの間を連結し、かつ台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbに対して移動可能に配設した操作部42A,42Bとを備え、台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbに対して操作部42A,42Bを常態位置から解除位置へ移動させた場合に、上方の台座部以下、区別する場合に上方台座部41Aa,41Baというにおいてラッチ出力軸43を解除動作させるものである。本実施の形態1では、開口枠10に面材20を閉じた状態で室外側に位置する部位にプルハンドル40Aを配設し、室内側に位置する部位にプッシュハンドル40Bを配設している。プルハンドル40Aは、台座部41Aa,41Abに対して操作部42Aを面材20から引き離すように操作した場合にラッチ出力軸43を解除動作させるものである。プッシュハンドル40Bは、台座部41Ba,41Bbに対して操作部42Bを面材20に近づけるように操作した場合にラッチ出力軸43を解除動作させるものである。図1からも明らかなように、本実施の形態1では、プッシュハンドル40Bの操作部42Bが台座部41Ba,41Bbからオフセットした位置に配置されるものを適用している。また、図6及び図7に示すように、プルハンドル40Aの上方台座部41Aa及びプルハンドル40Aの下方の台座部以下、区別する場合に下方台座部41Abというにはそれぞれキーシリンダ44が設けてあり、プッシュハンドル40Bの上方台座部41Ba及びプッシュハンドル40Bの下方の台座部以下、区別する場合に下方台座部41Bbというにはそれぞれサムターン45が設けてある。キーシリンダ44は、キー図示せずを挿入した場合にのみ回転可能となり、回転した場合にそれぞれの台座部41Aa,41Abにおいてデッド操作部図示せずを施解錠動作させるものである。サムターン45は、図には明示していないが、水平軸回りに回転操作した場合にそれぞれの台座部41Ba,41Bbにおいてデッド操作部図示せずを施解錠動作させるものである。これらプッシュハンドル40B及びプルハンドル40Aは、図2、図6、図7に示すように、上方台座部41Aa,41Baを上方錠ケース30Aに対応する部位に配置し、かつ下方台座部41Ab,41Bbを下方錠ケース30Bに対応する部位に配置した状態で、それぞれの表層材23,24を介して面材20に取り付けられる。図には明示していないが、プッシュハンドル40Bのラッチ出力軸43及びプルハンドル40Aのラッチ出力軸43は、それぞれ上方錠ケース30Aのラッチ錠機構図示せずに連係してあり、少なくとも一方が解除動作した場合に係合状態にあるラッチボルト32を非係合状態とすることが可能である。プッシュハンドル40Bのデッド操作部図示せず及びプルハンドル40Aのデッド操作部図示せずは、それぞれ対応する錠ケース30A,30Bのデッド錠機構図示せずに連係してあり、少なくとも一方が施解錠動作した場合にデッドボルト31を錠ケース30A,30Bのフロント面から出没させることが可能である。上記のように構成した建具では、通常状態においてラッチボルト32が面材20の戸先面から突出し、かつ退行移動が阻止された状態にある。従って、開口枠10に対して面材20を閉じた状態に配置し、このラッチボルト32を開口枠10の縦枠13に設けた受座14図4参照に係合させれば、開口枠10に対して面材20を閉じた状態に維持することができる。この状態から台座部41Ba,41Bbに対してプッシュハンドル40Bの操作部42Bを面材20に近づけるように操作し、あるいは台座部41Aa,41Abに対して操作部42Aを面材20から引き離すように操作すると、ラッチボルト32が非係合状態となる。この結果、開口枠10に対して面材20を室外側に移動させれば、開口枠10の受座14に当接したラッチボルト32が縮退移動することになり、開口枠10に対して面材20を開放することができるようになる。尚、室内側からサムターン45を操作することにより、あるいは室外側からキー図示せずを挿入した状態でキーシリンダ44を操作することにより、面材20の戸先面に対してデッドボルト31を突出させれば、開口枠10に対して面材20をロックすることができ、その後にプッシュハンドル40Bやプルハンドル40Aを操作しても、面材20が開口枠10を閉じた状態に維持される。ここで、台座部41Ba,41Bbに対してプッシュハンドル40Bの操作部42Bを面材20に近づけるように操作した場合には、その操作力が面材20の表層材24に加えられることになる。特に、台座部41Ba,41Bbの位置と、操作部42Bの位置とが面材20に対して左右にオフセットされた構成のプッシュハンドル40Bを適用しているため、操作部42Bを操作した際に台座部41Ba,41Bbが表層材24に対して片当たりの状態となり易く、表層材24に対して操作力が集中して加えられる恐れがある。このため、本実施の形態1の面材20においては、図1に示すように、プッシュハンドル40Bを設けた室内側に位置する表層材24の内表面と上方錠ケース30Aの側面との間、並びに室内側に位置する表層材24の内表面と下方錠ケース30Bの側面との間にそれぞれ補強部22aを介在させるようにしている。これらの補強部22aは、それぞれ表層材23,24の間に配設した断熱材22と一体に成形した板状部分である。補強部22aの板厚は、表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間隙を埋めることのできる寸法に形成してある。プッシュハンドル40Bの操作を錠ケース30Aに伝達するためのラッチ出力軸43やデッド操作部図示せずが設けられる部分には、これらを通過させるための窓孔22bが形成してある。上記のように構成した建具によれば、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に補強部22aが介在するため、台座部41Ba,41Bbを介して表層材24に加えられるプッシュハンドル40Bの操作力を錠ケース30A,30Bで受けることができるようになる。従って、実施の形態1のように、錠ケース30A,30Bの外表面がハンドル40A,40Bの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbより大きく構成され、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbとプルハンドル40Aの台座部41Aa,41Abとの間に断熱材22を挟持することが困難な建具であっても、プッシュハンドル40Bを操作した際の表層材24の変形を抑えることが可能となり、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbが表層材24から浮き上がる等の問題を招来する恐れはない。しかも、室外側に位置する表層材23に対しては補強部22aが熱的に非接触であり、補強部22aが表層材23,24の相互間に熱を伝達することがないため、面材20の断熱性に影響を与える恐れがない。さらに、補強部22aが断熱材22と一体に成形された構成であるため、部品点数が増大することもなく、製造工程が煩雑化する事態を招来する恐れもない。実施の形態2上述した実施の形態1では、断熱材22と一体に成形した板状部分を補強部22aとして、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間にのみ介在させるようにしたが、図8に示す実施の形態2の建具のように、断熱材22に補強部22aとは別の板状部分を成形し、板状部分を補助補強部22cとしてプルハンドル40Aを設けた表層材23の内表面とそれぞれの錠ケース30A,30Bの外表面との間に介在させるようにしても良い。補助補強部22cの板厚は、表層材23の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間隙を埋めることのできる寸法に形成してある。図には明示していないが、補助補強部22cに対してもプルハンドル40Aの操作を錠ケース30A,30Bに伝達するためのラッチ出力軸43やデッド操作部図示せずが設けられる部分には、これらを通過させるための窓孔22dが形成してある。尚、実施の形態2の建具は、補助補強部22cを備える点を除き、実施の形態1と同様の構成を有したものである。実施の形態2において実施の形態1と同様の構成に関しては、同一の符号を付してそれぞれの詳細な説明を省略する。上記のように構成した建具によれば、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に補強部22aが介在するとともに、プルハンドル40Aを設けた表層材23の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に補助補強部22cが介在するため、台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbを介して表層材23,24に加えられるハンドル40A,40Bの操作力を錠ケース30A,30Bで受けることができるようになる。従って、錠ケース30A,30Bの外表面がハンドル40A,40Bの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbより大きく構成され、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbとプルハンドル40Aの台座部41Aa,41Abとの間に断熱材22を挟持することが困難な建具であっても、ハンドル40A,40Bを操作した際の表層材23,24の変形を抑えることが可能となり、ハンドル40A,40Bの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbが表層材23,24から浮き上がる等の問題を招来する恐れはない。しかも、表層材23,24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に介在させた補強部22a及び補助補強部22cは、それぞれが断熱材22によって構成されたものであり、表層材23,24の相互間を熱的に接触させることがないため、面材20の断熱性に影響を与える恐れがない。さらに、補強部22a及び補助補強部22cは、それぞれ断熱材22と一体に成形された構成であるため、部品点数が増大することもなく、製造工程が煩雑化する事態を招来する恐れもない。尚、上述した実施の形態1及び実施の形態2では、断熱材22としてEPSから成るものを例示したが、本発明は必ずしもこれに限らず、断熱性を有したものであれば、その他ものを適用しても構わない。また、補強部22aや補助補強部22cを表層材23,24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に隙間なく配設するようにしているが、補強部22aや補助補強部22cは、必ずしも完全に隙間なく配設する必要なない。実施の形態3上述した実施の形態1及び実施の形態2では、断熱材22によって形成した補強部22aを表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に介在させるようにしているが、必ずしも表層材23,24の間の断熱材22を補強部22aとして用いる必要はない。例えば、図9及び図10に示す実施の形態3である建具では、金属製の板状部材によって補強部122を構成している。補強部122は、表層材23,24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に配置されるカバー部122aと、カバー部122aの戸先側に位置する縁部から略直角に屈曲した連結片部122bと、カバー部122aの吊り元側に位置する縁部から連結片部122bと同方向に略直角に屈曲した支持片部122cとを一体に成形したものである。補強部122のカバー部122aには、プッシュハンドル40Bの操作を錠ケース30A,30Bに伝達するためのラッチ出力軸43やデッド操作部図示せずが設けられる部分に、これらを通過させるための窓孔122dが形成してある。この補強部122は、支持片部122cを断熱材22に設けた当接面22eに当接させ、かつ骨材21の戸先側に位置する縦框21cと連結片部122bとの間をネジ123で締結することによって面材20に支持させてある。カバー部122aの板厚は、表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間の間隙とほぼ等しくなるように構成してある。断熱材22の当接面22eは、見付け方向に沿って形成した平面であり、室内側に位置する表層材24の内表面に対向するように形成してある。尚、実施の形態3の建具は、補強部122の構成及び断熱材22が当接面22eを有する点を除き、実施の形態1と同様の構成を有したものである。実施の形態3において実施の形態1と同様の構成に関しては、同一の符号を付してそれぞれの詳細な説明を省略する。上記のように構成した建具によれば、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に補強部122のカバー部122aが介在するため、台座部41Ba,41Bbを介して表層材24に加えられるプッシュハンドル40Bの操作力を錠ケース30A,30Bで受けることができるようになる。従って、錠ケース30A,30Bの外表面がハンドル40A,40Bの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbより大きく構成され、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbとプルハンドル40Aの台座部41Aa,41Abとの間に断熱材22を挟持することが困難な建具であっても、プッシュハンドル40Bを操作した際の表層材24の変形を抑えることが可能となり、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbが表層材24から浮き上がる等の問題を招来する恐れはない。しかも、室外側に位置する表層材23に対しては補強部122が熱的に非接触であり、補強部122が表層材23,24の相互間に熱を伝達することがないため、面材20の断熱性に影響を与える恐れがない。実施の形態4上述した実施の形態3では、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間にのみ補強部122を介在させるようにしたが、図11及び図12に示す実施の形態4の建具のように、プルハンドル40Aを設けた表層材23の内表面とそれぞれの錠ケース30A,30Bの外表面との間に補強部を介在させるようにしても良い。すなわち、実施の形態4の補強部222は、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に配置されるカバー部222aと、カバー部222aの戸先側に位置する縁部から略直角に屈曲した連結片部222bと、カバー部222aの吊り元側に位置する縁部から連結片部222bと同方向に略直角に屈曲した支持片部222cと、支持片部222cからカバー部222aに平行となるように略直角に屈曲した補助カバー部222dとを一体に成形したものである。補強部222のカバー部222a及び補助カバー部222dには、プッシュハンドル40Bの操作を錠ケース30A,30Bに伝達するためのラッチ出力軸43やデッド操作部図示せずが設けられる部分に、これらを通過させるための窓孔222e,222fが形成してある。この補強部222は、補助カバー部222dにおいて支持片部222cに近接する端部を断熱材22に設けた当接面22fに当接させ、かつ骨材21の戸先側に位置する縦框21cと連結片部222bとの間をネジ223で締結することによって面材20に支持させてある。カバー部222aの板厚は、表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間の間隙とほぼ等しくなるように構成してある。これに対して補助カバー部222dの板厚は、プルハンドル40Aを設けた表層材23の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間の間隙よりも小さく構成してあり、補助カバー部222dと表層材23の内表面との間に間隙を確保するように設定している。尚、実施の形態4の建具は、補強部222が補助カバー部222dを備える点を除き、実施の形態3と同様の構成を有したものである。実施の形態4において実施の形態3と同様の構成に関しては、同一の符号を付してそれぞれの詳細な説明を省略する。上記のように構成した建具によれば、プッシュハンドル40Bを設けた表層材24の内表面と錠ケース30A,30Bの外表面との間に補強部222のカバー部222aが介在するため、台座部41Ba,41Bbを介して表層材24に加えられるプッシュハンドル40Bの操作力を錠ケース30A,30Bで受けることができるようになる。従って、錠ケース30A,30Bの外表面がハンドル40A,40Bの台座部41Aa,41Ab,41Ba,41Bbより大きく構成され、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbとプルハンドル40Aの台座部41Aa,41Abとの間に断熱材22を挟持することが困難な建具であっても、プッシュハンドル40Bを操作した際の表層材24の変形を抑えることが可能となり、プッシュハンドル40Bの台座部41Ba,41Bbが表層材24から浮き上がる等の問題を招来する恐れはない。しかも、室外側に位置する表層材23に対しては補強部222が熱的に非接触であり、補強部222が表層材23,24の相互間に熱を伝達することがないため、面材20の断熱性に影響を与える恐れがない。さらに、錠ケース30A,30Bの周囲が補強部222によって覆われる構成となるため、面材20に対する錠ケース30A,30Bの取付剛性及び錠ケース30A,30B自身の剛性を上げることが可能となる。尚、上述した実施の形態3及び実施の形態4では、補強部122,222に設けた連結片部122b,222bをネジ123,223によって直接骨材21に締結するようにしているが、本発明はこれに限定されない。例えば、骨材21と支持片部122c,222cとの間を連結金具によって連結させれば、補強部122,222に連結片部122b,222bを設ける必要が無くなり、補強部122,222の形状を単純化して製造コストの低減や製造工程の容易化を図ることも可能となる。"