"液体燃料が収容された燃料カートリッジを燃料電池に接続するための燃料電池用カプラーであって、前記液体燃料が接触する接液部材の少なくとも一部がポリスルホンから構成されていることを特徴とする燃料電池用カプラー。前記ポリスルホンが、下記式1で表される繰返し単位を有することを特徴とする請求項1に記載の燃料電池用カプラー。1-Ph1-SO2-Ph2-O-Ph1およびPh2は、それぞれ独立に、フェニレン基を表す。前記フェニレン基にある水素原子は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。しかしながら、特許文献1、2で提案された技術においては、燃料電池用カプラーの接液部材の材質である各種の樹脂に、それぞれ次のような欠点がある。まず、PEEKおよびPPSは、その結晶性ゆえに成形収縮率が大きくて寸法精度寸法安定性が低いばかりでなく、耐クリープ性が低くて変形すると復元しにくい。また、LCPは、その液晶性ゆえにTD方向の成形収縮率が大きくて寸法精度が低いばかりでなく、耐クリープ性が低くて変形すると復元しにくい。さらに、PBT、POMおよびPETは、その結晶性ゆえに成形収縮率が大きくて寸法精度が低いばかりでなく、耐クリープ性が低くて変形すると復元しにくく、しかも耐熱性が低い。その結果、これらの樹脂からなる接液部材を有する燃料電池用カプラーにおいては、燃料漏れを十分に防ぐことができず、信頼性に欠ける場合があった。そこで、本発明は、このような事情に鑑み、燃料漏れを十分に防いで信頼性を高めることが可能な燃料電池用カプラーを提供することを目的とする。かかる目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、液体燃料が収容された燃料カートリッジを燃料電池に接続するための燃料電池用カプラーであって、前記液体燃料が接触する接液部材の少なくとも一部がポリスルホンから構成されていることを特徴とする。また、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の構成に加え、前記ポリスルホンが、下記式1で表される繰返し単位を有することを特徴とする。1-Ph1-SO2-Ph2-O-Ph1およびPh2は、それぞれ独立に、フェニレン基を表す。前記フェニレン基にある水素原子は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。本発明によれば、燃料電池用カプラーの接液部材の材質であるポリスルホンが、その非結晶性ゆえに成形収縮率が小さくて寸法精度が高く、耐クリープ性が高くて変形しても復元しやすく、しかも耐熱性が高いことから、燃料電池用カプラーからの燃料漏れを十分に防ぎ、製品としての信頼性を高めることが可能となる。以下、本発明の実施の形態について説明する。[発明の実施の形態1]図1乃至図3には、本発明の実施の形態1を示す。燃料電池1は、図1に示すように、メタノール燃料、エタノール燃料、プロパノール燃料、グリコール燃料、ジメチルエーテル、ギ酸などの液体燃料Fを収容しうる燃料収容部11を有しており、燃料収容部11の上側には燃料電池セル12が装着されている。燃料収容部11の下側には燃料受容部13が設けられており、燃料受容部13にはソケット4が取り付けられている。また、燃料カートリッジ2は、液体燃料Fが収容されたカートリッジ本体21を有しており、カートリッジ本体21にはノズル5が取り付けられている。そして、燃料電池用カプラー3は、ソケット4およびノズル5から構成されている。このソケット4は、図2に示すように、略円筒状の外筒部41を有しており、外筒部41の先端にはノズル口41aが軸方向図2上下方向に開口して形成されている。外筒部41の内側には、略円筒状の内筒部42が装着されているとともに、この内筒部42の上側に蛇腹形状の弾性シール部材43が載置されている。これら内筒部42および弾性シール部材43の内側には、十字断面棒状のバルブ45が、コイルスプリング46によって常にソケット4の先端側図2上向きに弾性的に付勢された形で保持されており、内筒部42とバルブ45のヘッド部45aとの間にはOリング44が介在している。さらに、外筒部41にはノズル保持機構47が取り付けられている。一方、ノズル5は、図2に示すように、略円筒状のノズルヘッド51を有しており、ノズルヘッド51の先端部51cには、凹部51aおよび周溝51bが形成されている。ノズルヘッド51の内側には、カップ状のバルブホルダ52が装着されており、バルブホルダ52の後端部には連通孔52aが、バルブホルダ52の内外を軸方向図2上下方向に連通するように形成されている。ノズルヘッド51およびバルブホルダ52の内側には、十字断面棒状のバルブ55が、コイルスプリング56によって常にノズル5の先端側図2下向きに弾性的に付勢された形で保持されており、ノズルヘッド51とバルブ55のヘッド部55aとの間にはOリング54が介在している。さらに、ノズルヘッド51の外側には、リング部材57およびコンテナノズル58が取り付けられている。このように、ソケット4およびノズル5からなる燃料電池用カプラー3は種々の部品から構成されているが、これらの部品のうち、内筒部42、弾性シール部材43、バルブ45、ノズルヘッド51、バルブホルダ52およびバルブ55は、いずれもポリスルホンから構成されている。このポリスルホンは、典型的には、2価の芳香族基芳香族化合物から、その芳香環に結合した水素原子を2個除いてなる残基とスルホニル基-SO2-と酸素原子エーテル結合とを含む繰返し単位を有する樹脂である。ポリスルホンは、耐熱性や耐薬品性を高める観点から、下記式1で表される繰返し単位以下、繰返し単位1という。を有することが好ましく、さらに、下記式2で表される繰返し単位以下、繰返し単位2という。や、下記式3で表される繰返し単位以下、繰返し単位3という。などの他の繰返し単位を1種以上有していてもよい。1-Ph1-SO2-Ph2-O-Ph1およびPh2は、それぞれ独立に、フェニレン基を表す。前記フェニレン基にある水素原子は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。2-Ph3-R-Ph4-O-Ph3およびPh4は、それぞれ独立に、フェニレン基を表す。前記フェニレン基にある水素原子は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。Rは、アルキリデン基、酸素原子または硫黄原子を表す。3-Ph5n-O-Ph5は、フェニレン基を表す。前記フェニレン基にある水素原子は、それぞれ独立に、アルキル基、アリール基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。nは、1~3の整数を表す。nが2以上である場合、複数存在するPh5は、互いに同一であっても異なっていてもよい。Ph1~Ph5のいずれかで表されるフェニレン基は、p-フェニレン基であってもよいし、m-フェニレン基であってもよいし、o-フェニレン基であってもよいが、p-フェニレン基であることが好ましい。前記フェニレン基にある水素原子を置換していてもよいアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基、n-ヘキシル基、2-エチルヘキシル基、n-オクチル基およびn-デシル基が挙げられ、その炭素数は、通常1~10である。前記フェニレン基にある水素原子を置換していてもよいアリール基の例としては、フェニル基、o-トリル基、m-トリル基、p-トリル基、1-ナフチル基および2-ナフチル基が挙げられ、その炭素数は、通常6~20である。前記フェニレン基にある水素原子がこれらの基で置換されている場合、その数は、前記フェニレン基ごとに、それぞれ独立に、通常2個以下であり、好ましくは1個以下である。Rであるアルキリデン基の例としては、メチレン基、エチリデン基、イソプロピリデン基および1-ブチリデン基が挙げられ、その炭素数は、通常1~5である。ポリスルホンは、繰返し単位1を、全繰返し単位の合計含有量に対して、50モル以上有することが好ましく、80モル以上有することがより好ましく、繰返し単位として実質的に繰返し単位1のみを有することがさらに好ましい。なお、ポリスルホンは、繰返し単位1~3を、それぞれ独立に、2種以上有してもよい。ポリスルホンは、それを構成する繰返し単位に対応するジハロゲノスルホン化合物とジヒドロキシ化合物とを重縮合させることにより、製造することができる。例えば、繰返し単位1を有する樹脂は、ジハロゲノスルホン化合物として下記式4で表される化合物以下、化合物4という。を用い、ジヒドロキシ化合物として下記式5で表される化合物を用いることにより、製造することができる。また、繰返し単位1と繰返し単位2とを有する樹脂は、ジハロゲノスルホン化合物として化合物4を用い、ジヒドロキシ化合物として下記式6で表される化合物を用いることにより、製造することができる。また、繰返し単位1と繰返し単位3とを有する樹脂は、ジハロゲノスルホン化合物として化合物4を用い、ジヒドロキシ化合物として下記式7で表される化合物を用いることにより、製造することができる。4X1-Ph1-SO2-Ph2-X2X1はおよびX2は、それぞれ独立に、ハロゲン原子を表す。Ph1およびPh2は、前記と同義である。5HO-Ph1-SO2-Ph2-OHPh1およびPh2は、前記と同義である。6HO-Ph3-R-Ph4-OHPh3、Ph4およびRは、前記と同義である。7HO-Ph5n-OHPh5およびnは、前記と同義である。前記重縮合は、炭酸のアルカリ金属塩を用いて、溶媒中で行うことが好ましい。炭酸のアルカリ金属塩は、正塩である炭酸アルカリであってもよいし、酸性塩である重炭酸アルカリ炭酸水素アルカリであってもよいし、両者の混合物であってもよい。炭酸アルカリとしては、炭酸ナトリウムや炭酸カリウムが好ましく用いられ、重炭酸アルカリとしては、重炭酸ナトリウムや重炭酸カリウムが好ましく用いられる。溶媒としては、ジメチルスルホキシド、1-メチル-2-ピロリドン、スルホラン1,1-ジオキソチラン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジエチル-2-イミダゾリジノン、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジイソプロピルスルホン、ジフェニルスルホンなどの有機極性溶媒が好ましく用いられる。ポリスルホンは、その還元粘度が、通常0.3dL/g以上、好ましくは0.4~0.6dL/g、より好ましくは0.45~0.55dL/gである。この還元粘度が高いほど、耐熱性や強度剛性が向上しやすいが、あまり高いと、溶融温度や溶融粘度が高くなりやすく、その成形に必要な温度が高くなりやすい。前記重縮合において、仮に副反応が生じなければ、ジハロゲノスルホン化合物とジヒドロキシ化合物とのモル比が1:1に近いほど、炭酸のアルカリ金属塩の使用量が多いほど、重縮合温度が高いほど、また、重縮合時間が長いほど、得られるポリスルホンの重合度が高くなりやすく、その還元粘度が高くなりやすい。しかし、実際は、副生する水酸化アルカリ等により、ハロゲノ基のヒドロキシル基への置換反応や解重合などの副反応が生じ、この副反応により、得られるポリスルホンの重合度が低下しやすく、その還元粘度が低下しやすいので、この副反応の度合いも考慮して、所望の還元粘度を有するポリスルホンが得られるように、ジハロゲノスルホン化合物とジヒドロキシ化合物とのモル比、炭酸のアルカリ金属塩の使用量、重縮合温度および重縮合時間を適宜調整することが好ましい。ポリスルホンは、これに充填材、添加剤、ポリスルホン以外の樹脂などの他の成分を1種以上配合して、ポリスルホン組成物として用いてもよい。充填材は、繊維状充填材であってもよいし、板状充填材であってもよいし、繊維状および板状以外で、球状その他の粒状充填材であってもよい。また、充填材は、無機充填材であってもよいし、有機充填材であってもよい。繊維状無機充填材の例としては、ガラス繊維;パン系炭素繊維、ピッチ系炭素繊維などの炭素繊維;シリカ繊維、アルミナ繊維、シリカアルミナ繊維などのセラミック繊維;およびステンレス繊維などの金属繊維が挙げられる。また、チタン酸カリウムウイスカー、チタン酸バリウムウイスカー、ウォラストナイトウイスカー、ホウ酸アルミニウムウイスカー、窒化ケイ素ウイスカー、炭化ケイ素ウイスカーなどのウイスカーも挙げられる。繊維状有機充填材の例としては、ポリエステル繊維およびアラミド繊維が挙げられる。板状無機充填材の例としては、タルク、マイカ、グラファイト、ウォラストナイト、ガラスフレーク、硫酸バリウムおよび炭酸カルシウムが挙げられる。マイカは、白雲母であってもよいし、金雲母であってもよいし、フッ素金雲母であってもよいし、四ケイ素雲母であってもよい。粒状無機充填材の例としては、シリカ、アルミナ、酸化チタン、ガラスビーズ、ガラスバルーン、窒化ホウ素、炭化ケイ素および炭酸カルシウムが挙げられる。充填材の配合量は、ポリスルホン100質量部に対して、通常0~100質量部である。添加剤の例としては、酸化防止剤、熱安定剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤、界面活性剤、難燃剤および着色剤が挙げられる。添加剤の配合量は、ポリスルホン100質量部に対して、通常0~5質量部である。ポリスルホン以外の樹脂の例としては、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリエステル、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルケトン、ポリカーボネート、ポリフェニレンエーテル、ポリエーテルイミドなどのポリスルホン以外の熱可塑性樹脂;およびフェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリイミド樹脂、シアネート樹脂などの熱硬化性樹脂が挙げられる。ポリスルホン以外の樹脂の配合量は、ポリスルホン100質量部に対して、通常0~20質量部である。ポリスルホン組成物は、ポリスルホンおよび必要に応じて用いられる他の成分を押出機で溶融混練し、ペレット状に押し出すことにより調製することが好ましい。この押出機としては、シリンダーと、シリンダー内に配置された1本以上のスクリュウと、シリンダーに設けられた1箇所以上の供給口とを有するものが、好ましく用いられ、さらにシリンダーに設けられた1箇所以上のベント部を有するものが、より好ましく用いられる。ポリスルホンまたはポリスルホン組成物を成形することにより、燃料電池用カプラー3の内筒部42、弾性シール部材43、バルブ45、ノズルヘッド51、バルブホルダ52およびバルブ55を得ることができる。成形法としては、溶融成形法が好ましく、その例としては、射出成形法、Tダイ法やインフレーション法などの押出成形法、圧縮成形法、ブロー成形法、真空成形法およびプレス成形法が挙げられる。中でも射出成形法が好ましい。燃料電池1および燃料カートリッジ2は以上のような構成を有するので、この燃料カートリッジ2から燃料電池1に液体燃料Fを補給する際には、燃料電池用カプラー3により、燃料カートリッジ2を燃料電池1の燃料受容部13に接続する。それには、図2に示すように、ソケット4およびノズル5が互いに一直線上に対向した状態で、ノズル5のノズルヘッド51の先端部51cをソケット4の外筒部41のノズル口41aに差し込む。すると、図3に示すように、ノズル5がソケット4に嵌合し、燃料カートリッジ2が燃料電池1の燃料受容部13に接続された状態となる。このとき、ソケット4側では、図3に示すように、バルブ45がノズル5のバルブ55に押されて後退するため、内筒部42とOリング44との間に隙間が生じる。その結果、ソケット4のバルブ45の周囲内筒部42および弾性シール部材43とバルブ45との間の空間に燃料流路が軸方向に形成される。また、ノズル5側では、バルブ55がソケット4のバルブ45に押されて後退するため、ノズルヘッド51とOリング54との間に隙間が生じる。その結果、ノズル5のバルブ55の周囲ノズルヘッド51およびバルブホルダ52とバルブ55との間の空間に燃料流路が軸方向に形成される。したがって、これらの燃料流路を通じて、燃料カートリッジ2から燃料電池1の燃料受容部13へ液体燃料Fが供給されていく。なお、ノズル5がソケット4に嵌合した状態では、図3に示すように、弾性シール部材43は、ノズルヘッド51の凹部51aに係合し、所定の圧力で先端部51cに接するので、液体燃料Fが弾性シール部材43とノズルヘッド51との隙間を通って弾性シール部材43の外周側外筒部41の内側に漏れ出す恐れはない。したがって、液体燃料Fが外筒部41に接触することはない。また、この状態では、ノズル保持機構47がノズルヘッド51の周溝51bに係合することにより、ノズルヘッド51が外筒部41に固定されて保持されるので、燃料カートリッジ2から燃料電池1の燃料受容部13への液体燃料Fの供給動作を円滑に行うことができる。そして、燃料カートリッジ2から燃料電池1の燃料受容部13へ所定量の液体燃料Fが供給されたところで、液体燃料Fの補給が終了する。こうして燃料受容部13へ供給された液体燃料Fは、燃料収容部11へ一旦供給され、水素を主成分とするガスに改質された後、燃料電池セル12の燃料極アノードに導入される。そして、燃料電池セル12の空気極カソードに導入された酸素と電気化学的に反応して、電気エネルギーが生じる。このように、液体燃料Fの補給に際して燃料カートリッジ2が燃料電池1に接続されたときには、ソケット4のバルブ45およびノズル5のバルブ55の周囲に燃料流路が形成される。したがって、燃料電池用カプラー3を構成する部品のうち、内筒部42、弾性シール部材43、バルブ45、ノズルヘッド51、バルブホルダ52およびバルブ55は、液体燃料Fが接触する接液部材となる。ところが、これらの接液部材は、上述したとおり、いずれもポリスルホンから構成されており、このポリスルホンは、その非結晶性ゆえに成形収縮率が小さくて寸法精度が高く、耐クリープ性が高くて変形しても復元しやすく、しかも耐熱性が高いという特性を有している。したがって、この燃料電池用カプラー3においては、PEEKその他の樹脂からなる接液部材を備えた従来の燃料電池用カプラーと異なり、燃料漏れを十分に防ぐことができ、信頼性を高めることが可能となる。[発明のその他の実施の形態]なお、上述した実施の形態1では、接液部材内筒部42、弾性シール部材43、バルブ45、ノズルヘッド51、バルブホルダ52およびバルブ55の全部がポリスルホンから構成された燃料電池用カプラー3について説明したが、接液部材の一部をポリスルホンから構成しても構わない。また、上述した実施の形態1では、燃料収容部11、燃料電池セル12および燃料受容部13を備えた燃料電池1に用いられる燃料電池用カプラー3について説明した。しかし、液体燃料Fが接触する接液部材を有するものである限り、これ以外の種類の燃料電池例えば、燃料収容部11が省かれて、燃料受容部13から燃料電池セル12に液体燃料Fを直接供給する構造の燃料電池などに用いられる燃料電池用カプラーに対して、本発明を同様に適用することも可能である。"