"魚等の収容室を有し上面を開口したケース体と、開口を開閉する蓋と、魚等の収容部の上方位置となる収容室の上部の開口縁近傍に配置される保冷材と、保冷材を支持する支持機構と、を有し、支持機構は、収容室の対向両壁の対向する内壁位置であって、ケース体の開口に連続してそれぞれ設けられた凹部と、対向両壁の凹部に着脱自在かつ同時に係合しつつ収容室の上部に保冷材を載置支持する粗目棚手段であり、収容室の上部に支持された保冷材の略下面全体をケース体の底壁側に露出させた状態で支持する粗目枠材又はステー部材を含む粗目棚手段と、保冷材を粗目棚手段に載置させた状態で保冷材の下方への落下を防止する落下防止装置と、を備えたことを特徴とする携帯用クーラーボックス。粗目棚手段は、対向両壁の凹部にそれぞれ着脱自在に装着され、その状態で平板状の保冷材の対向する壁面及び下面の一部のみに係合して保冷材を支持する2個の粗目枠材からなることを特徴とする請求項2記載の携帯用クーラーボックス。それぞれの粗目枠材は、一部がケース体の対向両壁の凹部に着脱自在に係合し、同時に保冷材の下面の一部と側面の一部に係合する側面視L字具からなる請求項2記載の携帯用クーラーボックス。粗目枠材には、保冷材の対向壁部分に係着して粗目枠材の下方倒れ込みを防止する倒れこみ防止部が設けられていることを特徴とする請求項3記載の携帯用クーラーボックス。粗目棚手段は、平板状の保冷材を板面を上下として水平状に支持した状態で保冷材の下面の大部分とともに、その全側面及び上面を露出させた状態で支持することを特徴とする請求項2ないし4のいずれかに記載の携帯用クーラーボックス。粗目枠材は、保冷材の側壁に係合する縦枠部と底壁に係合する横枠部とを含み、縦枠部の一部が対向両壁の凹部に挿脱自在に装着されることを特徴とする請求項2ないし5のいずれかに記載の携帯用クーラーボックス。凹部は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝からなり、粗目枠材は、それぞれの溝との係合のみでケース体の壁面との協働で保冷材を支持する縦枠部分を有することを特徴とする請求項2ないし6のいずれかに記載の携帯用クーラーボックス。粗目棚手段は、対向両壁の凹部にそれぞれ両端側の縦枠部又は側板を着脱自在に装着させ、対向する凹部にまたがって渡架される一体化された粗目架台からなる請求項1記載の携帯用クーラーボックス。凹部は、ケース体の内壁から平坦面状に凹設された平坦凹部からなる請求項1ないし6、8のいずれかに記載の携帯用クーラーボックス。凹部は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝からなり、粗目棚手段は、相互の間に間隙を設け、対向する溝にまたがって溝に着脱自在に渡架されるステー部材であり、保冷材の対向する角部分を保持する2個一対のステー部材からなることを特徴とする請求項1記載の携帯用クーラーボックス。特許文献1の釣り用クーラーは、クーラー室の低壁上に氷を配置し、その氷の上に中心部ほど小径となる複数の孔を設けたスノコを載置させ、そのスノコの上面側に魚等を収容させるものである。この特許文献1の釣り用クーラーは、従来、氷の上に配置した格子状桟を有するスノコでは、時間経過によりスノコの桟が氷の表面に入り込み、魚が直接氷と接触して魚の傷みを早くし、食味を低下することを防止しようとするものである。また、特許文献2の釣り用クーラーは、活きエビなどの餌を生かしたまま入れておく用途として用いる場合のクーラーの構造を提案している。特許文献2の釣り用クーラーでは、単に同じ収容空間に保冷材を配置させただけでは活きエビをとりだし難く、取り出しのための開口面積が狭められ、また、餌が直接保冷材に触れて冷えすぎる、等の問題を解決するために、クーラー室の底壁上に保冷材を配置し、その保冷材に底壁外面が密接しクーラー室と二重容器となるような中容器を設け、さらに中容器内に網容器を配置させたものが開示されている。上記特許文献1の釣り用クーラーでは、魚が直接氷と接触しにくくした構造となっているが、氷は結局、冷蔵対象の魚の下部にスノコを間に介装してスノコのさらに下部側に配置されており、体積の収縮により重くなって、スノコとクーラー本体の底壁との間隙に冷気は滞留してしまい、魚を冷やす部分はスノコに直接触れている魚体の一部のみとなってケース蓋の開閉により外気と接触する魚は急速に鮮度を奪われて傷みやすい。また、スノコと接する魚の部位のみが冷えすぎてこの点からも魚を痛みやすくし、さらに食味低下を生じさせるものである。また、特許文献2の釣り用クーラーにおいても、保冷材はクーラー室の底壁上に配置し、その保冷材上部に中容器の底壁が接するように中容器を設けたものであり、魚を収容できないばかりか、仮に網体内に魚を収容しても、特許文献1のものと同様に、保冷材は底壁上に配置しているから、冷気は底壁付近に滞留して全体の冷蔵に寄与し得ないばかりか、魚が保冷材に最も近接する網体に直接触れている魚体の一部のみが冷やされて、ケース蓋の開閉により外気と接触する魚は急速に鮮度を奪われて傷みやすい、また、網体と接する魚の部位のみが冷えすぎて魚を痛みやすくし、さらに食味を低下させる要因となる、問題があった。本発明は上記従来の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、保冷材に直接に魚が触れない位置で冷気が常に魚の上方から下降する位置に着脱自在に保冷材を配置支持することにより、簡単な構成で収容する魚、その他の対象物の鮮度保持を効果的に行い、しかも魚等を痛みにくく冷蔵保持することができる上に、魚等の収容部分を広く使用できる携帯用クーラーボックスを提供することにある。上記課題を解決するために本発明は、魚等の収容室を有し上面を開口7したケース体2と、開口7を開閉する蓋3と、魚等の収容部の上方位置となる収容室4の上部の開口縁近傍に配置される保冷材5と、保冷材5を支持する支持機構6と、を有し、支持機構6は、収容室4の対向両壁2a、2aの対向する内壁位置であって、ケース体2の開口7に連続してそれぞれ設けられた凹部10と、対向両壁5a1、5a2の凹部10に着脱自在かつ同時に係合しつつ収容室4の上部に保冷材5を載置支持する粗目棚手段であり、収容室4の上部に支持された保冷材5の略下面全体をケース体2の底壁側に露出させた状態で支持する粗目枠材20又はステー部材62を含む粗目棚手段12と、保冷材5を粗目棚手段12に載置させた状態で保冷材5の下方への落下を防止する落下防止装置14と、を備えた携帯用クーラーボックス1から構成される。本発明の携帯用クーラーボックスは、収容室において、魚等を収容配置させる位置よりも上部の開口縁近傍に保冷材をいわばむき出し状態で着脱自在に配置させることにより従来の釣り用クーラーでは得られない効果を得ることができる。クーラーボックス本体の上部の開口縁近傍に保冷材を剥き出し状態、すなわち小ケース等に配置することなく保冷材の全周から放出される低温エネルギーが下方側の魚等に下降して冷温を作用させるように収容室の対向する壁面を用いた粗目棚手段により支持する。その際、粗目棚手段12は、対向両壁2a,2aの凹部10にそれぞれ着脱自在に装着され、その状態で平板状の保冷材5の対向する壁面5a1、5a2及び下面の一部5b-1、5b-2のみに係合して保冷材5を支持する2個の粗目枠材20201,202からなるようにしてもよい。また、それぞれの粗目枠材201,202は、一部がケース体2の対向両壁2a,2aの凹部10に着脱自在に係合し、同時に保冷材5の下面の一部5b-1、5b-2と側面5a1、5a2の一部に係合する側面視L字具からなるようにするとよい。また、粗目枠材20には、保冷材5の対向壁部分に係着して粗目枠材20の下方倒れ込みを防止する倒れこみ防止部208を設けるとよい。さらに、粗目棚手段12は、平板状の保冷材5を板面を上下として水平状に支持した状態で保冷材5の下面の大部分とともに、その全側面及び上面を露出させた状態で支持するようにするとよい。また、粗目枠材20は、保冷材5の側壁5a1、5a2に係合する縦枠部201aと底壁に係合する横枠部201bとを含み、縦枠部201aの一部が対向両壁2a、2aの凹部10に挿脱自在に装着されるようにするとよい。また、凹部10は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝60からなり、粗目枠材20は、それぞれの溝60との係合のみでケース体2の壁面との協働で保冷材5を支持する縦枠部分201aを有するとよい。また、粗目棚手段12は、対向両壁2a,2aの凹部10にそれぞれ両端側の縦枠部401又は側板402を着脱自在に装着させ、対向する凹部10にまたがって渡架される一体化された粗目架台40から構成するとよい。また、凹部10は、ケース体2の内壁から平坦面状に凹設された平坦凹部50からなるようにしてもよい。さらに、凹部10は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対のスリット状溝60からなり、粗目棚手段12は、相互の間に間隙Sを設け、対向するスリット状溝60にまたがって該スリット状溝60に着脱自在に渡架されるステー部材であり、保冷材5の対向する角部分64を保持する2個一対のステー部材62からなるようにしてもよい。本発明の携帯用クーラーボックスによれば、魚等の収容室を有し上面を開口したケース体と、開口を開閉する蓋と、魚等の収容部の上方位置となる収容室の上部の開口縁近傍に配置される保冷材と、保冷材を支持する支持機構と、を有し、支持機構は、収容室の対向両壁の対向する内壁位置であって、ケース体の開口に連続してそれぞれ設けられた凹部と、対向両壁の凹部に着脱自在かつ同時に係合しつつ収容室の上部に保冷材を載置支持する粗目棚手段であり、収容室の上部に支持された保冷材の略下面全体をケース体の底壁側に露出させた状態で支持する粗目枠材又はステー部材を含む粗目棚手段と、保冷材を粗目棚手段に載置させた状態で保冷材の下方への落下を防止する落下防止装置と、を備えた構成であるから、保冷材に直接に魚が触れない位置で冷気が常に魚の上方から下降する位置に着脱自在に保冷材を配置支持する結果、簡単な構成で収容する魚、その他の対象物の鮮度保持を効果的に行い、保冷機能を維持して魚等を痛みにくく冷蔵保持することができる上に、魚やその他の保冷対象物、他の冷媒等の収容部分を広く使用することが可能である。また、粗目棚手段は、対向両壁の凹部にそれぞれ着脱自在に装着され、その状態で平板状の保冷材の対向する壁面及び下面の一部のみに係合して保冷材を支持する2個の粗目枠材からなる構成であるから、例えば保冷材ケースの両端側の側壁面と底壁下面の一部に係合するL字状等の部材を離隔配置して設置するようにでき、粗目棚手段を軽量、小型化し低コストとし得ると共に、収容室内の上部での支持を確実に行なえる結果、収容室下部の全体にわたって保冷機能を実施させることができるから魚、肉、その他食品の鮮度保持機能を大幅に向上させることができる。また、それぞれの粗目枠材は、一部がケース体の対向両壁の凹部に着脱自在に係合し、同時に保冷材の下面の一部と側面の一部に係合する側面視L字具からなる構成であるから、側面視L字具をケース体の両対向壁に離隔して設置し、粗目棚手段を軽量、小型化し低コストとし得ると共に、収容室内の上部での支持を確実に行なえ、収容室下部の全体にわたって保冷機能を実施させることができるから魚、肉、その他食品の鮮度保持機能を大幅に向上させることができる。また、粗目枠材には、保冷材の対向壁部分に係着して粗目枠材の下方倒れ込みを防止する倒れこみ防止部が設けられた構成とすることにより、保冷材ケースが粗目枠材の平行縦杆の離隔幅より幅狭のサイズの場合でも有効に保冷材支持を行うことができる。また、粗目棚手段は、平板状の保冷材を板面を上下として水平状に支持した状態で保冷材の下面の大部分とともに、その全側面及び上面を露出させた状態で支持する構成であるから、ケース体の収容室内での上部位置で保冷材ケースのほぼ前面を収容室空間に露出させた状態とするから、氷点下凍結された冷媒と空気の接触により冷却される空気量を可能な限り多く確保し、収容室下部ならびに下部全体についての保冷機能の万全を期することができる。粗目枠材は、保冷材の側壁に係合する縦枠部と底壁に係合する横枠部とを含み、縦枠部の一部が対向両壁の凹部に挿脱自在に装着される構成であるから、クーラーボックスのケース体側の凹部構成を対向両壁についてケース体の上端開口に連続する簡単な溝、平坦な凹部その他、ケース体の成形にも粗目枠材の装着にも容易な凹部構成として、低コストによる粗目枠材の支持構造を形成することができる。また、凹部は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝からなり、粗目枠材は、それぞれの溝との係合のみでケース体の壁面との協働で保冷材を支持する縦枠部分を有する構成とすることにより、凹部の構成を簡単にし得るとともに、粗目枠材の構造及び粗目枠材の凹部への装着嵌合構成を簡単にして低コスト化、装着作業の簡易性を確保し得る。また、粗目棚手段は、対向両壁の凹部にそれぞれ両端側の縦枠部又は側板を着脱自在に装着させ、対向する凹部にまたがって渡架される一体化された粗目架台からなる構成とすることにより、粗目棚手段の落下防止構造の簡単化、任意形状、サイズの保冷材の収容室上位支持を実現し得る。また、凹部は、ケース体の内壁から平坦面状に凹設された平坦凹部からなる構成であるから、ケース体側の凹部構成の簡易化、粗目棚手段による凹部との係合構成の簡単化を実現できる。また、凹部は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝からなり、粗目棚手段は、相互の間に間隙を設け、対向する溝にまたがって溝に着脱自在に渡架されるステー部材であり、保冷材の対向する角部分を保持する2個一対のステー部材からなる構成であるから、簡単な構成、低コストによりケース体の対向側壁の対向方向と直交方向について2個のステー部材を離隔対向配置し、保冷材を収容室内で上位設置支持することができ、収容室下部の全体にわたって保冷機能を実施させることができ、さらに、魚、肉、その他食品の鮮度保持機能を大幅に向上させることができる。次に、本発明の実施形態に係る携帯用クーラーボックスについて図を参照して説明する。本発明の携帯用クーラーボックスは、直接的には釣りの際に用いられるが、使用方法により釣り餌、活き餌あるいは飲食物、生野菜、短期の旅行、医薬品その他の物品の輸送その他の簡易な一時冷蔵用のケースとして用いられる。なお、実施形態の携帯用クーラーボックスは、通常、釣行の往路時には、釣り餌、活き餌、清涼飲料等が収容され、復路時には釣果の魚等が収容される図1ないし図7は、本発明の第1実施形態を示しており、図1において、携帯用クーラーボックス1は、中空直方体形状のケース体2と、蓋3と、ケース体の収容室4の上部位置に配置される保冷材5と、保冷材5を支持する支持機構6と、備えている。図1において、ケース体2は、壁体内に発泡性合成樹脂、グラスウール、空気その他の断熱素材を内蔵した長方形の底壁と底壁から立ち上がりそれぞれ連結された四周壁とで形成された上面に開口7を有する直方体状ハードケース体で形成されている。四周壁は例えば3cm~6cm程度の厚みを有する壁でそれぞれ構成されケース体内部には外形に略相似する立体四角形状の収容室4が形成されている。四周壁の各対向長辺側2箇所には蓋3の開閉用ヒンジ部8と、ロック部図示せずとを受けるヒンジ受部9と、ロック受部図示せずが設けられている。また、ケース体の短辺側には、図示しないベルト通しガイドが取り付けられており、ガイドを介してベルトをケース体に取りつけた状態で人が肩などに掛けてケース体を携帯し移動することができるようになっている。蓋3は、開口7を開閉自在に密閉しうるように設けられ、周壁の厚みと略同じかそれらよりやや薄型の四角形平板で構成されている。蓋3の対向長辺側2箇所にはそれぞれ開閉用ヒンジ部8とロック受部図示せずが設けられ、蓋3の開閉用ヒンジ部8をケース体2のヒンジ受部9に装着し、図示しないピン軸を介して蓋3のロック部側を軸周りに回動自在とし、開口7を開閉するようになっている。蓋3を閉鎖した状態で収容室4内は密閉され、外気を遮断する。蓋3を閉鎖した状態では収容室を密閉した直方体形状で形成される図11参照。保冷材5は、密閉ケース内に配置して収容室4内を保冷する保冷手段であり、保冷対象物と共に配置することにより長時間、外気より低温に保冷する。保冷材5は、蓄冷機能を有するものであればよく、例えば、90以上の水にポリアクリル酸ナトリウム等の高吸水性高分子を含む保冷剤を中空平板状プラスチックケースの中に封入して形成されている。保冷剤は、高吸水性高分子の網目構造により、網目中に多数の水分子を取り込み、ゲル構造を作ることで高い吸水性を保持する。保冷剤の構成はこの実施形態のものに限定されず、その他の任意の保冷機能を生じさせるものであればよい。保冷剤自体が温まってもまた冷凍させることによって何回でも繰り返し使用することができる。実施形態では、例えば横20cm×縦27cm×厚さ3cm程度の厚板四角形平板状プラスチックケース体に冷媒を封入したものが用いられる。実施形態において、保冷材5はケース体12の対向壁間の幅よりやや小さな寸法サイズの厚板四角形平板扁平直方体で形成されている。すなわち、後述するように、保冷材5は、対向する2個の粗目枠材20間の隙間よりわずかに小さな対向辺を有する扁平直方体形状で構成されている。保冷材が小さすぎると、側面L字状の離隔配置された2個の粗目枠材20間に保持されない。保冷材5は、通常は、予め内部の保冷剤が氷点下で凍結されて冷熱を周囲に放出する状態でケース体内に配置される。本実施形態では、特に、ケース体の収容室4の上部位置、詳しくは開口縁近傍に配置された状態で支持される。保冷材は、支持機構6によりケース体の収容室4の上部の開口縁近傍に配置支持される。本実施形態において、支持機構6は、保冷材5をケース体の収容室4の上部の開口縁近傍に配置させ、しかも、その保冷材の少なくとも下面全体がケース体の底壁側に露出する状態で支持して、保冷材の冷熱によって生成する周囲の冷気を収容室内に下降させて収容室に収容された鮮魚等の全体に冷気を作用させる上部冷気放出維持手段である。鮮魚の上部空間に冷気を生成させ下降させると直下の魚を冷やすだけでなく、冷気は周囲にも漂うので収容室全体に冷気を作用させる。しかも、重なり合って収容された鮮魚等のうちの下層側の鮮魚も冷やすことができる。この場合、保冷材5の大きさは、ケース体2の収容室4の上部の開口7の大きさよりも小さいことが必要である。すなわち平面四角形状の保冷材が開口7の一部を塞ぐと共に、他部は内容物の取り出し、あるいはケース内に物品を収容する際の開口が形成される。実施形態において、支持機構6は、収容室の対向する内壁側に設けられた凹部10と、保冷材の略下面全体をケース体の底壁側に露出させた状態で支持する粗目棚手段12と、保冷材の落下防止装置14と、を備えている。凹部10は、ケース体2の対向する側壁2aのそれぞれの内壁側であって対向する位置に設けられ、ケース体の開口7に連続して設けられる粗目棚手段12の着脱装着部である。より詳しくは、凹部10は粗目棚手段12を着脱自在に装着させた状態で粗目棚手段12を支持する。凹部10は、ケース体の開口7に連続して設けられる。すなわち、ケース体内壁を正面に見て内壁の上端部からある程度の上下高さ位置までにわたって凹部10が深さ方向に形成されている。凹部10は、ケース体2の成形時にケース体の内壁から側壁の肉厚側に凹むように一体的に形成される。凹部10をケース体の開口7に連続して設けることにより、上方から粗目棚手段12を簡単に装着できる。粗目棚手段は、ケース体2との係合はこの凹部10のみでなされる。本実施形態において、凹部10は、各壁において、相互に離隔し縦平行に設けられた2個一対の縦溝10aで形成されている。縦溝10aは、開口7に連続して縦方向のある程度のケース深さとなる中途高さ位置で底部が止められている。本実施形態の立て溝10aは、離隔平行縦杆としての離隔した円柱状棒体の縦半割部分が密着状に収容可能な断面半円形状の縦溝で形成されている。しかしながら、凹部としての縦溝10aの構成は、これに限るものではなく、断面形状は、四角形その他の多角形その他の形状でもよく、要は離隔平行縦杆204が溝と長手方向を同じにして下方に向けて容易に装着し得る形状とするとよい。粗目棚手段12は、対向両壁の凹部に着脱自在かつ同時に係合しつつ収容室の上部に保冷材を載置支持するとともに、収容室の上部に支持された保冷材の略下面全体をケース体の底壁側に露出させた状態で支持する。すなわち、凹部10と着脱自在に係合し、収容室の上部であって保冷材の略下面全体を底壁側に露出させた状態で支持する。すなわち、粗目棚手段12は、収容室4の上部あるいは上端部に配置された保冷材5の冷熱による冷気が略直線状に下降するのを阻害しない構造でしかも保冷材を載置支持する機能を備えた手段であり、保冷材の下面全体を覆うような板状の支持体は適合しない。すなわち、例えば空隙部分が大きな粗い空隙目を有する棚が好ましく、理想は保冷材の下面全体が冷気の直線状下降を遮断しないように下面全体がケース体の底壁に対して露出しているものがよい。支持を行う必要があるので剛性を有する線材などで大きな空隙目を有する枠部材として構成するのが好ましい。基本的には、保冷材の底面が大きく露出する必要があるが、側面も大きく露出するのが好ましい。しかしながら、例えば側面の一部を板状の部材で覆う程度であっても保冷機能を向上させることができる。図1ないし図6において、本実施形態の粗目棚手段12は、ステンレス製等の例えば1ミリメートル~8ミリメートル直径程度の金属線材や棒材、板材を枠体として組みつけた粗目枠材20で構成されている。特に、図において、本実施形態の粗目棚手段は、ケース体の対向する内壁の凹部10にそれぞれ着脱自在に装着される2個の粗目枠材20201,202で形成されている。すなわち、それぞれの粗目枠材20は別部材で分離されて配置されており、それぞれを対向位置にある凹部10に装着して互いの粗目枠材どうしが対向して配置される。なお、粗目枠材は金属素材に限定されるものではなく、合成樹脂プラスチック、木製、竹製などで構成することもできる。2個の粗目枠材201,202は、ケース体2の対向両壁の凹部10にそれぞれ着脱自在に装着され、その状態で、それぞれの粗目枠材201,202は平板状の保冷材5の対向する壁面5a-1、5a-2及び下面の一部5b-1,5b-2のみに係合して保冷材を支持する。図3,4に示すように、それぞれの粗目枠材20は、縦枠部201aと縦枠部201aの一端側から直角に連結された横枠部201bからなる側面視L字形状を呈するL字具により形成されている。図1,4に示すように、縦枠部201aは縦長の半円弧長溝からなる凹部10に係合する離隔平行縦杆204本実施形態では短棒部材からなり、横枠部201b短棒部材は離隔平行縦杆204の下端に連結されて直角方向、すなわち水平方向に延びる長四角形枠206から構成されている。長四角形枠206は、長辺側の枠棒207の両端で離隔平行縦杆204と連結されており、短辺側すなわち横枠部201bは左右の粗目枠材の対向方向に短く延長されて終端されている。対向する2個の粗目枠材201,202は、凹部の半円弧長溝の半円弧周壁と半円弧底壁に離隔平行縦杆204の半周面と半円底面を当接させるようにケース体内壁の上端から同じ高さ位置に配置される。そして、粗目枠材の横枠部201bが厚板状平板体からなる保冷材5の底面の両端側のみを載せて受けるものである。粗目枠材20は、それぞれ縦枠部201bの一部が対向両壁5a1、5a2の凹部10に挿脱自在に装着されるものであり、本実施形態では、粗目枠材20の縦枠部201aの半円弧周壁部分が凹部10の半円弧長溝に挿脱自在に装着される。そして、凹部10は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対の溝からなり、粗目枠材20は、それぞれの溝との係合のみでケース体25の壁面との協働で保冷材を支持する縦枠部分を有する。この実施形態では、201aが縦枠部分に相当する。落下防止装置14は、粗目棚手段12がケース体2の収容室4上部位置で支持される状態を保持し、その落下を防止する手段であり、実施形態において、粗目枠材20に設けた倒れこみ防止部208を含む。すなわち、粗目棚手段としての粗目枠材20には、保冷材5の対向壁5a1、5a2部分に係着して粗目枠材の下方倒れ込みを防止する倒れこみ防止部208が設けられている。側面視L字形状のL字具からなる粗目枠材20は、図3において、L字隅部20Xに保冷材5の角部を保持させるとき、保冷材5の荷重により横枠部201b周りに倒れこみr方向に回転モーメントが働き、保冷材5は下方に落下する。この場合、図2において保冷材5の幅サイズ5Wが粗目枠材20の縦枠部201a間の長さ201awより長い5W>201awとき鎖線表示は、縦枠部201a自体が倒れこみ防止部208として機能する。しかしながら、保冷材5の幅サイズ5Wが粗目枠材20の縦枠部201a間の長さ201awより短い5W<201awときは、保冷材の対向壁5a1、5a2が粗目枠材20の縦枠部201aに当接しないから、r方向のモーメント力により、保冷材5は下方落下する。これを防止するために、図7、図10に示すように横枠部201bとの連結位置よりも高位における縦枠部201a間に保冷材の対向壁5a1、5a2への当たり部材22を渡して固定してもよい。図7の例では、当たり部材22は、縦枠部201a間に渡してそれぞれに両端を連結したロッドであり、図10の例では、板部材で形成されている。なお、図1,2,4の例では、扁平直方体形状の保冷材のケースの一辺の幅5Wが離隔平行縦杆204どうしの間隔より大きく設定されているので、これによって離隔平行縦杆204が保冷材ケースの側壁5a1、5a2に当たることで落下を防止する。このように、粗目棚手段12を、対向両壁の凹部にそれぞれ着脱自在に装着され、その状態で平板状の保冷材を支持する2個の粗目枠材20で構成し、さらに、粗目枠材20を、ケース体2の対向両壁の凹部10に着脱自在に係合する2個の側面視L字具で形成することにより、極めて簡単な構成で軽量で実用性があり、しかも装着が容易な上に、平板状の保冷材5を板面を上下として水平状に支持した状態で保冷材5の下面の大部分とともに、その全側面及び上面を露出させた状態で支持する。したがって、冷凍庫等で凍結した冷媒を含む保冷材をこの粗目棚手段12に支持させることにより、図3に示すように保冷材の下面、全側面、上面から冷気がケース体2内で下降し、釣果としての釣り魚や飲食料品等を全体的に冷却させる。このとき、従来のように、ケース体の底面に冷媒を載置しないので、収容空間が大幅に増大させ得る。また、その分、氷等を配置させることができるので、ケース体の底部側を氷による冷却、並びにケース体内空間全体を粗目棚手段12に支持された上部の冷媒5による冷却を行うことができ、夏季や暖気での雰囲気や比較的に長時間の保冷が必要な場合に、長い時間にわたる冷却機能を保持することができる。上記した図3、図4の粗目枠材20では、縦枠部201aの下端から横枠部201bが直角状に対向方向に突設する構成としているが、図8のように、縦枠部201aの下端を横枠部201bの連結位置から下方に延長させて設けてもよい。また、図9に示すように、粗目枠材20が係合するケースの内壁の凹部としての縦溝10aは、縦枠部201aの間隔に対応する間隔が対として形成される限り、両側の壁で対向してそれぞれ4個、6個のように4個以上の複数個設けてもよい。この場合、ケースの室内上位で保冷材5の支持位置を変更することができ、蓋を開けて内容物を取り出し、あるいはケース内に収容する場合の開口の位置やアクセスのしやすさなどの調整を行える。次に、第1実施形態の携帯用クーラーボックスの作用について説明すると、実施形態の携帯用クーラーボックス1を使用する際には、粗目棚手段12としての粗目枠材20をケース体2の凹部10に係止させながら予め冷凍保管された保冷材5を対向する2個の粗目枠材20上に載置させる。詳細には、対向するL字状部材20の両縦枠部201a、201aをケース体2の内壁の縦溝10aに同時にあてがった状態で保冷材5を載置させる。このとき、例えば、片側の縦枠部201aを片側の縦溝10aにあてがい、それに保冷材の片側の壁5a1側をあてがった状態で、他の側にL字状部材20の縦枠部201aを縦溝にあてがう状態で載置させると、円滑に保冷材5を粗目棚手段12上に載置支持させることができる。この状態でケース体2の上面開口7の例えば半分程度の領域についてケース体室内の上面部分を覆蓋した状態となる。この状態で保冷材の外面は殆んどケース体の室内雰囲気に露出した状態で配置されるから、その保冷材5の四周面及び上面とともに底面から冷熱が放出され、冷却された周囲の空気は中間で妨げられることなくケース体の底壁に向けて下降する。これによって、保冷材の冷却機能がある限りケース体室内で上方から内容物の外面全体に冷気を作用し、鮮度保持を行うことができる。粗目枠材20は、単なるケース体内の内箱ではなく、保冷材をケース体室内上位でしかも外周を露出状態で支持する線材、線状材、金属あるいはプラスチック網体で構成することができ、例えばL字状の2個一対の部材を用い、さらにケース体の開口縁から所定の深さ、あるいは高さ位置まで形成された凹部10との協働により、保冷材5を載置支持することができる。なお、保冷材は、携帯用クーラーボックス1自体を動かさなければそのまま安定して用いることができるが、携帯用クーラーボックス1を移動させる場合などには、例えば紐や、フック、ベルト等任意の手段で固定するとよい。次に、図12ないし図16により、第2の実施形態に係る携帯用クーラーボックス1Bについて、説明するが上記した第1実施形態と同一部材には同一符号を付して詳細な説明は省略する。第2実施形態の携帯用クーラーボックス1Bは、粗目棚手段12が2個のL字状部材ではなく、1個の粗目架台40で構成されている。本実施形態の携帯用クーラーボックス1Bは棒部材を組み付け連結して四角枠42を形成し、その四隅から直角上方に縦枠部201aを立設し、四角枠42の4辺のうちの複数の辺に渡して設けられた1個または複数の渡設部材44で構成されている。渡設部材44は、粗目架台40上に載置する保冷材の落下防止機能を行うものであり、具体的には、直線、曲線、それらを組み合わせた線材あるいは棒部材が用いられる。製造上では、直線棒部材で構成するのが有利である。この場合、直線棒部材は保冷材の露出部分を確保するために、1個ないし3個のいずれかとするのが好ましい。実施形態の図12,13では、それぞれ2個の直線棒部材で2つの辺を渡設されており、図12では平行状渡設、図13では十字状渡設とされている。ケース体2の開口縁から所要高さまで凹部10この実施形態でも所要高さまでの縦溝10aが形成されている点は、第1実施形態と同様である。第2実施形態において、粗目架台40は、対向両壁の凹部10に粗目架台40の両端側の縦平行に配置され粗目架台枠本体に連結された短棒状の縦枠部401又は側板402を着脱自在に装着させ、対向する凹部10にまたがって渡架される一体化された架台枠から構成されている。この実施形態では、落下防止装置は、ケース体2の対向両壁の凹部10にまたがって渡架され一体化された架台枠構成自体である。この実施形態においても保冷材をこの粗目棚手段12としての粗目架台40に支持させることにより、上記第1実施形態の携帯用クーラーボックスと同様の効果を奏することができる。なお、粗目架台40の2個の短棒縦枠部401は、図13に示すように横長板部材で構成することもできる。すなわち、粗目架台40を凹部10に上方から沿わせて挿入下降させ、該凹部10に係止することにより、平板状の保冷材5を板面を上下として水平状に支持した状態で保冷材5の下面の大部分とともに、その全側面及び上面を露出させた状態でケース体2の室内上端付近で保持させることができる。これによって、保冷材の下面、全側面、上面から冷気がケース体2内で下降し、釣果としての釣り魚や飲食料品等を全体的に冷却させる。このとき、ケース体の底面に冷媒を載置しないので、収容空間が大幅に増大させ得る。また、その分、氷等を配置させることができるので、ケース体の底部側を氷による冷却、並びにケース体内空間全体を粗目棚手段12に支持された上部の冷媒5による冷却を行うことができ、夏季や暖気での雰囲気や比較的に長時間の保冷が必要な場合に、長い時間にわたる冷却機能を保持することができる。特に、本実施形態では、図17のように、プラスチックの袋に冷媒を充填したものなども保冷材として用いることができる。また、厚板平板状のプラスチックケース構成の保冷材で、ケース体の室内の内幅寸法より充分に小さな小形の保冷材ケースの場合でもベルトや紐等の係止部材で係止することにより用いることができる。次に、図18ないし図20により、第3の実施形態に係る携帯用クーラーボックス1Cについて、説明するが上記した第1実施形態と同一部材には同一符号を付して詳細な説明は省略する。第3実施形態の携帯用クーラーボックス1Cは、クーラーボックスのケース体の対向壁に設けられた凹部が、ケース体2の内壁から平坦面状に凹設された平坦凹部50で構成されている。第3実施形態では、クーラーボックスのケース体の凹部構成を示したのみであり、粗目棚手段12の構成は上記1または2のいずれの実施形態のものについても採用することができる。例えば図4の離隔配置された2個の粗目枠材20を用いる場合や図12の粗目架台40のいずれを用いる場合にも採用することができる。それによる作用効果はそれぞれの実施形態において述べたと同様である。次に、図21により、第4の実施形態に係る携帯用クーラーボックス1Dについて、説明するが上記した第1実施形態と同一部材には同一符号を付して詳細な説明は省略する。第4実施形態の携帯用クーラーボックス1Dでは、凹部は、各壁に縦平行に設けられた少なくとも2個一対のスリット状溝60からなり、粗目棚手段12は、相互の間に間隙Sを設け、対向するスリット状溝にまたがってスリット状溝に着脱自在に渡架されるステー部材62で構成されている。さらに、このステー部材62は、保冷材5の対向する角部分64を保持する2個一対のステー部材から構成されている。ステー部材62は、一方向に長いL字アングル板状部材で構成されているが、板状部分は網目線材やグレーチング様加工したものでもよい。2個のステー部材62の横辺で保冷材のケースの角部分64の下面側を載置させて支持する。2個のステー部材62は、ケース体12に渡架する方向と直交方向に対して間隙Sを形成している。この実施形態においても、落下防止は、ケース体2の対向両壁の凹部10にまたがって渡架されたステー部材自体の構成により実現されている。この第4実施形態の構成によっても、上述した実施形態と同様の効果を奏することが可能である。本発明の携帯用クーラーボックスは、上記した実施態様の構成のみに限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した発明の本質を逸脱しない限りにおいて任意に改変してもよい。"