"長手軸を有する挿入部と、前記挿入部の長手軸方向に沿って形成されたルーメンと、前記挿入部の先端に前記ルーメンに連通して形成された開口部と、前記開口部の縁に形成され、前記挿入部の基端側から先端側に向かう方向に尖って形成された一対の刺入部と、を有する医療用針。請求項1に記載の医療用針であって、前記凸部は、周方向端部の少なくとも一方に、前記内腔に対する接線と鋭角をなすように形成されたエッジ部を有する医療用針。請求項1に記載の医療用針であって、前記凸部の先端部の外周面は、先端に近づくにしたがって前記先端部が薄くなるように加工されている医療用針。請求項1に記載の医療用針であって、前記凸部を1箇所有する部材を2つ備え、前記部材は前記内腔を形成するように対向されて、支持部材により互いに軸線方向に相対移動可能に支持されている医療用針。請求項1に記載の医療用針であって、前記内腔の少なくとも一部が他の部位より狭く形成されており、小内径部とされている医療用針。請求項1に記載の医療器針であって、吸引源に接続されたチューブを有する医療器針。請求項1に記載の医療用針であって、組織に刺入される先端側に1箇所の凸部を有し、前記内腔に挿通される組織貫通部をさらに備える医療用針。組織に刺入されて使用される医療器具であって、請求項1に記載の医療用針と、前記医療用針の内腔に挿通され、前記組織を支持する組織支持部と、を備える医療器具。請求項8に記載の医療器具であって、前記組織支持部は、前記組織に刺入される先端側に2箇所の凸部を有する医療器具。請求項8に記載の医療器具であって、前記組織支持部は、開閉可能な一対の鉗子片を備える鉗子である医療器具。ところで、鋭利な先端を1箇所備える通常の医療用針は、組織への穿刺性に優れているが、組織を切り裂いて刺入されるため、刺入により組織が切除されることはないか、あってもごくわずかであり、組織に形成される孔は、概ねスリット状となる。このため、組織の状態等によっては形成した孔が充分開口しない場合があり、生検における組織採取や、排膿等の目的が充分達成されない場合がある。一方、上述の三頭針では通常の医療用針に比べ組織切除性能は若干改善されているが、先端を3箇所有するために、組織に穿刺する際に通常の医療用針よりも大きな力量を必要とし、手技が容易でないという問題がある。また、先端の加工が容易でなく、製造効率が悪いという問題もある。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであって、略円形の孔を容易に形成することができ、刺入に必要な力量を低減した医療用針を提供することを目的とする。前記課題を解決するため、この発明は以下の手段を提案している。即ち、本発明の第1の態様は、長手軸を有する挿入部と、前記挿入部の長手軸方向に沿って形成されたルーメンと、前記挿入部の先端に前記ルーメンに連通して形成された開口部と、前記開口部の縁に形成され、前記挿入部の基端側から先端側に向かう方向に尖って形成された一対の刺入部と、を有する医療用針である。上記第1の態様に係る医療用針の前記凸部は、周方向端部の少なくとも一方に、前記内腔に対する接線と鋭角をなすように形成されたエッジ部を有してもよい。上記第1の態様に係る医療用針の前記凸部の先端部の外周面は、先端に近づくにしたがって前記先端部が薄くなるように加工されていてもよい。上記第1の態様に係る医療用針は、前記凸部を1箇所有する部材を2つ備え、前記部材は前記内腔を形成するように対向されて、支持部材により互いに軸線方向に相対移動可能に支持されていてもよい。上記第1の態様に係る医療用針は、前記内腔の少なくとも一部が他の部位より狭く形成されており、小内径部とされていてもよい。上記第1の態様に係る医療用針は、吸引源に接続されたチューブを有してもよい。上記1の態様に係る医療用針は、組織に刺入される先端側に1箇所の凸部を有し、前記内腔に挿通される組織貫通部をさらに備えてもよい。また、本発明の第2の態様は、組織に刺入されて使用される医療器具であって、上記第1の態様に係る医療用針と、前記医療用針の内腔に挿通され、前記組織を支持する組織支持部と、を備える。上記第2の態様に係る医療器具の前記組織支持部は、前記組織に刺入される先端側に2箇所の凸部を有してもよい。上記第2の態様に係る医療器具の前記組織支持部は、開閉可能な一対の鉗子片を備える鉗子でもよい。本発明の態様の医療用針によれば、2箇所の刺入部を備え組織を支持することで、組織が医療用針に対して相対回転しないように保持される。したがって、組織に刺入後、軸線回りに回転させることにより、組織を安定して切り進め、組織の一部をくり抜くように切除し、略円形の穴を容易に形成することができる。第一実施形態以下、本発明の各実施形態について、図1Aから図7を参照して説明する。図1Aから図1Dは、本発明の第一実施形態の医療用針の先端部を示す部分拡大図であり、図1Aは本実施形態の医療用針1の右側面図、図1Bは同底面図、図1Cは同正面図、図1Dは図1AのA-A線における断面図である。医療用針1は、内腔を有する管状に形成され、先端に2箇所の鋭利な凸部10を有する。図1Aおよび図1Bに示すように、2箇所の凸部10は、ステンレス等の金属からなる管状の部材の一端先端を、軸線Xを挟んで対向する径方向両側から、軸線Xに対して傾斜し、先端から他方の端部基端に向かうにつれて外周面に近づく斜面10Aおよび10Bを形成するように切除加工することにより形成されている。図1Cおよび図1Dに示すように、医療用針1の正面視において、斜面10Aおよび10Bは、各凸部10の周方向両側に位置しており、後述する切刃部として機能する以下、斜面10Aおよび10Bを、それぞれ切刃部10A、10Bとも称する。。各凸部10の周方向両側に位置する切刃部は、凸部10における軸線Xに直交する断面において、略平行となっている。各凸部10の先端側の領域は、先端に近づくにつれて薄くなるように形成されており、組織に刺入しやすいよう鋭く形成された刺入部11を構成している。医療用針1の長さは、対象とする組織や手技等により適宜設定される。医療用針1の基端側には、医療用針1の進退軸線X方向の移動操作や回転操作後述をしやすくするための操作部が適宜設けられてもよい。上記のように構成された本実施形態の医療用針1の使用時の動作について説明する。医療用針1は、組織の一部をくり抜くように切除することにより、平面視円形の穴を形成する等の目的に使用される。穴を形成する場合、まず術者は、穴を形成する組織Tに対して、図2に示すように、医療用針1の2箇所の凸部10を突き刺して刺入する。刺入部11が所定の深さまで刺入されたら、術者は医療用針1の基端部等を操作して、図3Aに示すように、凸部10を含む医療用針1の先端側を軸線X回りに回転させる。所定の深さは、基本的に、形成する穴の形状により適宜決定される。組織Tを貫通する穴を形成する場合は、図3Aに示すように刺入部11が組織の反対側に突出するまで刺入され、有底の穴を形成する場合は、図2に示すように凸部10の先端が組織T内に位置するように刺入深さが設定される。先端側が軸線X回りに回転されることにより、各凸部10において、周方向両側に位置する切刃部10A、10Bの一方が組織Tに対して押し当てられ、組織Tが切り裂かれる。先端側が半回転以上、好ましくは1回転以上回転されると、切刃部の軌跡に沿って円形に組織が切除されて、図3Bに示すように穴100が形成される。切除が終わったところで、術者は、医療用針1を組織Tから引き抜く。その後、術者は、必要に応じて、形成された穴100の止血処置や、切除された組織の回収等を行い、手技を終了する。本実施形態の医療用針1によれば、2箇所の凸部10を備えるため、凸部10を組織Tに刺入することにより、組織Tが医療用針1に対して相対回転しないように保持される。したがって、組織Tに刺入後、軸線X回りに回転させることにより、組織Tを安定して切り進め、組織Tの一部をくり抜くように切除し、略円形の穴100を容易に形成することができる。また、凸部10の先端に設けられた刺入部11は、先端に近づくにしたがって薄くなるように形成されているため、刺入部11の外周面は、先端に近づくにしたがって、軸線Xに接近する。その結果、医療用針1を、内視鏡のチャンネルに挿通して使用するような場合、凸部10がチャンネルに引っかかり、チャンネルの内壁を損傷する等の事態を好適に防止することができる。本実施形態の医療用針1においては、図4に示す変形例のように、例えば斜面10A、10Bの傾斜角度を、軸線Xを境にして異ならせることにより、異なる長さの凸部13Aおよび13Bが形成されてもよい。このようにすると、凸部を1つずつ組織に刺入することができるので、穿刺に必要な力量を低減できる。また、図5に示す変形例のように、凸部10より基端側の外周面の一部を内腔側に突出させ、内腔が狭くなった小内径部14を形成してもよい。このようにすると、凸部10の刺入に伴って医療用針1の内腔に進入する組織が、小内径部14を通過しにくくなり、医療用針1が過度に組織内に刺入されることを防止できる。さらに、刺入部11は本実施形態の形状に代えて、図6に拡大して示すように、周方向両側に近づくにつれて薄くなるように斜面11A,11Bを形成してもよいし、図7に示すように、周方向の片側にだけ斜面11Cを有するように形成してもよい。このとき、斜面11Cは、いずれの側に形成してもよい。このようにすると、刺入後の回転操作においても、斜面11Cを形成した方向に回転すると、組織を好適に切り裂くことができる。その結果、回転操作において、組織を切り裂くきっかけとなり、回転操作による組織切除をスムーズに進めることができる。第二実施形態本発明の第二実施形態について、図8Aから図10Bを参照して説明する。本実施形態の医療用針21と、第1実施形態の医療用針1との異なるところは、切刃部の形状である。なお、以降の説明において、既に説明したものと共通する構成については、同一の符号を付して重複する説明を省略する。図8Aから図8Dは、医療用針21の先端部を示す部分拡大図であり、図8Aは医療用針21の右側面図、図8Bは同底面図、図8Cは同正面図、図8Dは図8AのB-B線における断面図である。医療用針21では、2箇所の凸部10を形成する斜面10A,10Bの一部が加工されており、各凸部10の外周面は、周方向両側に近づくにつれて凸部10の厚さが減少するように形成されている。その結果、各凸部10は、図8Dに示すように、周方向両側において管状の医療用針21の内壁に対する接線Lと鋭角をなすエッジ部22を有する。本実施形態の医療用針21では、上述の回転操作を行うと、図9に示すように、切刃部のうち、まずエッジ部22が組織Tと接触して組織Tを切り裂いていく。そのため、回転操作時に切刃部が概ね組織に面接触する第1実施形態の医療用針1よりも組織が良好に切り裂かれ、より小さい力量で好適に組織を切除することができる。本実施形態では、凸部の周方向両側にエッジ部が形成された例を説明したが、これに代えて、図10Aおよび図10Bに示す変形例の医療用針21Aのように、凸部10の周方向の一方の切刃面にのみエッジ部が形成されてもよい。なお、図10Bは、図10AのC-C線における断面図である。医療用針21Aは、図10Bに示す矢印Aの方向に回転させると、好適に組織切除を行うことができる。また、医療用針21Aを矢印Aと逆の方向に回転させると、組織が切れにくいため、誤操作により組織を切ることを防止することができる。また、第1実施形態で説明した各種変形例の形状を、本実施形態の医療用針に組み合わせてもよい。例えば、刺入部11を、斜面11Aおよび11Bを有するように形成すると、斜面11A、11Bとエッジ部22とは概ね同一面となり、凸部の先端までエッジ部が連続する。また、図11Aおよび図11Bに示す変形例の医療用針21Bのように、切刃部を斜面で形成するのに代えて軸線Xに平行な面10Cおよび10Dにより切刃部を形成してもよい。このようにすると、切刃部にエッジ部22を形成するための加工が容易となる。また、各凸部24は、先端付近を除き周方向における寸法が概ね一定となるため、凸部24の基端部において医療用針21Bの全周にわたる外周面25が、ストッパとして機能する。すなわち、凸部24の基端部までは、比較的スムーズに組織に刺入されるが、基端部において突然外周面が全周にわたるため、外周面25を組織内に刺入することは困難である。したがって、誤操作等により医療用針が組織に意図せずに深く刺入されてしまうことを防止することができる。なお、このような凸部の形状は、第一次実施形態の医療用針に適用されてもよい。さらに、本発明の医療用針は、それぞれ凸部10が1つずつ形成されたハーフパイプ状の部材30を2つ用意して管状になるように対向させ、図12に示すように樹脂等で形成されたチューブ31で、部材30同士が軸線方向に相対移動できるように支持してもよい。このようにすると、一方の部材30を他方に対して突出させることで、凸部10を1つずつ組織に刺入することができる。その結果、刺入に必要な力量を低減して手技をより容易にすることができる。第三実施形態次に、本発明の第三実施形態について説明する。本実施形態で説明するのは、上述の医療用針を備えた医療器具である。図13Aおよび図13Bは、本実施形態の医療器具41の先端側を示す部分拡大図であり、図13Aは医療器具41の右側面図、図13Bは図13AのD-D線における断面図である。医療器具41は、第二実施形態の医療用針切刃部材21と、医療用針21に挿通された医療用針組織支持部1とを備えている。切刃部材である医療用針21以下、切刃部材21とも称する。と、組織支持部である医療用針1以下、組織支持部21とも称する。とは、軸線X方向に相対移動可能かつ軸線X回りに相対回転可能に配置されている。上記のように構成された本実施形態の医療器具41の使用時の動作について説明する。まず、術者は、医療器具41を対象の組織付近までデリバリーする。組織支持部1の先端部を切刃部材21よりも突出させ、図14に示すように、刺入部11を組織Tに刺入する。組織支持部1の2つの凸部10が組織Tに刺入されることにより、組織Tは組織支持部1により2点で支持される。次に、術者は、切刃部材21を組織支持部1に対して前進させ、2箇所の凸部10aを組織Tに刺入する。そして、図15に示すように、組織支持部1を保持しつつ、切刃部材21を軸線X回りに回転する。このとき、組織Tのうち、穴の形成に伴って切除される部位は、組織支持部1により2点で支持されているため、切刃部材21の回転操作と連動して回転することが抑制され、好適に切刃部材21のエッジ部で切り裂かれる。本実施形態の医療器具41によれば、切刃部材21内に挿通された組織支持部1で組織Tを保持しつつ、切刃部材21を回転させて組織切除を行うことができるので、組織に穴を形成する手技をさらに好適かつ容易に行うことができる。また、隣接する管腔組織等のように複数の層を切除する場合詳しくは後述においても、組織支持部1が当該複数の層を貫通する等により支持した状態で切刃部材21を回転させることにより、一度に複数層を切除することができる。本発明の実施の形態に係る医療器具においては、切刃部材、組織支持部のいずれにも様々な構成を採用することができる。切刃部材としては、本発明の実施の形態に係る医療用針であれば、特に制限なく用いることができるが、医療器具41では、切刃部材の機能は回転操作により組織を切り裂くことに特化しているので、第二実施形態の医療用針21のように、凸部がエッジ部を有するものが好ましい。一方、組織支持部として、本発明の実施の形態に係る医療用針を用いる場合、2点に刺入されて組織を支持できればよいため、例えば凸部がエッジ部を有さないような、穿刺性の向上に特化したものが用いられてもよい。このほか、例えば、鋭利な先端を1つだけ備える従来の医療用針2本を軸線に平行な面で分割し、鋭利な先端を有するハーフパイプ状の部材どうしを対向させ、図12に示す医療用針と同様にチューブ31等で一体に保持したものが用いられてもよい。さらに、組織支持部は、切刃部材の回転操作に伴い組織が連動して回転することを抑制できればよいため、組織に刺入されるものでなくてもよい。図16に示す変形例の医療器具46では、切刃部材21に挿通されたチューブ47が組織支持部として機能する。チューブ47は、図示しない吸引源と接続されており、当該吸引源を作動させることにより、図17に示すように、チューブ47が組織Tを保持するので、組織Tが切刃部材21の回転操作と連動して回転することを防止できる。図18に示す変形例の医療器具51では、組織支持部として、一対の鉗子片52Aを備える鉗子52が、切刃部材21に挿通されている。鉗子52は、公知の構成を有し、鉗子片52Aに接続された操作ワイヤ等の操作部材不図示を、基端側に設けられた図示しない操作部により軸線方向に進退させることで、一対の鉗子片52Aを開閉させることができる。このような構成の医療器具51であっても、図19に示すように、鉗子52で組織Tを保持することにより、切刃部材21の回転操作に伴い組織Tが連動して回転することを防止できる。以上説明したように、組織保持部は、上述したように組織Tが連動して回転することを抑制することができれば、その具体的機構には特に制限はない。また、穴を形成するわけではないが、図20に示すように、ポリープPの茎部Paを変形例の医療器具61で切除する等の場合は、組織支持部として、スネアワイヤ115等が用いられてもよい。本発明の実施の形態に係る医療用針および医療器具以下、医療用針および器具と総称する。は、生体の各種組織における様々な手技に利用することが可能である。以下では、医療用針および器具を適用可能な手技と、適用した際の概要について説明する。適用可能な第一の手技は、排膿等の各種ドレナージである。ここでは、その一例として、膵のう胞をとりあげる。膵のう胞は、膵実質に形成されるのう胞である。ここでは、図21に示す箇所にのう胞105が形成された場合を例として説明を進める。図22および図23は、いずれも図21のA-A線に示す断面において、膵のう胞に対する処置方法の手順を示す図である。まず術者は、胃Stに内視鏡110を挿入する。使用する内視鏡には制限はなく、直視型、側視型、斜視型等を適宜選択してよい。そして、内視鏡110の図示しないチャンネルに、コイル状の組織締付具120を装填したアプリケータ121を挿入し、内視鏡110の先端からアプリケータ121を突出させる。そして、超音波画像、X線透視像、CT画像等以下、超音波画像等と総称する。でのう胞105の位置を確認しつつ、アプリケータ121の先端を胃壁に刺入し、図22に示すように、胃壁及び膵臓Pcを貫いてのう胞105の内部にアプリケータ121の先端を突出させる。さらに、アプリケータ121から組織締付具120を押し出して留置し、図23に示すように膵臓Pcと胃Stとを密着固定する。このとき、のう胞105の内壁は、繊維化等によって通常の膵実質よりもはるかに硬くなっているので、組織締付具120によって良好に固定することができる。このような組織締付具120およびアプリケータ121としては、例えば、米国特許出願公開第2008/0208214号明細書に記載のものを用いることができる。組織締付具120の留置後、術者はアプリケータ121を抜去し、本発明の実施の形態に係る医療用針1および器具ここでは医療用針1等として示す。を内視鏡110のチャンネルに挿入し、先端から突出させる。内視鏡のチャンネルに挿通するときは、図12に示すような、先端122Aに曲面を有するスタイレット122等を内腔に挿通し、先端122Aを医療用針1等よりも突出させつつデリバリーを行うと、医療用針等の凸部によるチャンネルの内壁損傷を防止することができる。なお、この手技において、確認手段として超音波画像を用いる場合は、超音波内視鏡を用いてアプリケータ121や医療用針1等を導入し、当該超音波内視鏡の画像を用いて確認を行ってもよい。医療用針等の先端を胃St内に突出させたら、術者は、超音波画像等で先端の位置を確認しながら、組織締付具120に囲まれた組織を貫通するように医療用針1等を刺入し、回転操作を行って円形の穴を形成する。穴を形成後、医療用針1等を内視鏡110から抜去し、一連の手技を終了する。医療用針1等により形成された略円形の穴は、容易に閉塞することはなく、のう胞105の内容物は、当該穴を通して良好に排出される。適用可能な第二の手技は、瘻孔形成による管腔組織の吻合や連通である。これらの手技は、医療用針等と上述の組織締付具120およびアプリケータ121等を組み合わせることで、好適に行うことができる。瘻孔形成により連通させる管腔組織としては、図24に示す胆管Bdと十二指腸Ddや、図25に示す胆嚢Gbと十二指腸Dd等が挙げられる。これらの場合、医療用針1等を用いて符号Smで示す部位に上述と同様の手順で瘻孔を形成することにより、胆道閉塞や胆石により排出が困難となっている胆汁を良好に排出したり、胆道内へのアクセス経路を形成して腫瘍等への各種処置を可能にすることができる。この他、図26に示すような、胃Stと十二指腸Dd、あるいは図示を省略するが、大腸と回腸等の消化管同士の吻合や、血管同士の吻合等にも本発明の実施の形態に係る医療用針等を適用することが可能である。適用可能な疾患としては、イレウスや、各種悪性腫瘍等による消化管の閉塞等が挙げられる。従来の医療用針では、穿刺により形成される穴がスリット状であるため、上述のような連通または吻合の手技においては、形成した穴をバルーンで拡張する等の追加手技が必要な場合があったが、本発明の実施の形態に係る医療用針等で形成した穴では、そのような追加手技はほとんど必要なく、手技の工程を簡略化することができる。なお、これらの手技においては、管腔組織が他の組織に支持されておらず、不安定な場合も多いため、本発明の実施の形態に係る医療用針よりも、組織支持部により管腔組織を確実に支持できる医療器具のほうがより適している。適用可能な第三の手技は、組織に対するマーキングの形成である。図27から図29は、医療用針等を用いてマーキングを形成する例として、ESD内視鏡下粘膜下層剥離術の処置の流れを示している。公知の手順で、図27に示すように切除対象の組織Tsの下部に膨隆剤125を注入したあと、図28および図29に示すように、医療用針1等を用いて平面視における組織Tsの周囲に複数の穴101をマーキングとして形成する。穴101は、マーキングとして機能するとともに、組織Tsを貫通しているため、術者は、高周波ナイフ等で複数の穴101を接続するように図29に一点鎖線で示す小切開を複数回行うことで、組織Tsを容易に切除することができる。適用可能な第四の手技は、血管壁におけるアテローム等の除去である。図30に示すように、アテローム106や石灰化等により血管壁が肥厚し、狭窄を起こしている部位まで、カテーテル等を用いて医療用針1等を導入する。アテローム106等の除去の場合、医療用針1等例えば、内針組織支持部1と外針切刃部材21を備えた医療用器具41をX線下で使用する。そのため、外針を先に刺してから内針を操作しようとすると、X線下では、内針の動きが見えないため、先ず、内針を組織に刺す。次いで、図31に示すように、外針切刃部材21等でアテローム106等を貫通して回転操作することにより、アテローム106等を除去して内腔を拡げることができる。切除したアテローム等は血栓を誘発する場合もあるため、吸引等により医療用針1等1の内部に回収するのが好ましい。適用可能な第五の手技は、生検である。従来の医療用針では、組織にスリット状の穴を形成し、積極的に組織を切除するわけではないため、図32に示すように、採取される組織片Taは小さいことが多い。したがって、従来の医療用針127で充分な量の組織を採取するには、複数回穿刺を行うか、手技に対する熟練が必要とされていた。本発明の実施の形態に係る医療用針1等を用いると、組織をくり抜くように切除することができるので、針の寸法が従来の医療用針127と同様であっても、図33に示すように、組織片Taよりも多量の細胞を含む略円筒状の組織Tbを採取することができる。したがって、熟練を要さずに多量の組織を採取でき、穿刺回数を低減して患者の負担を減らすことができる。生検の対象組織は特に限定されず、肝臓、膵臓、乳腺、前立腺、および腎臓など、穿刺して行うあらゆる生検に本発明の医療用針等を適用することができる。また、アテローム等の除去の場合と同様に、採取した組織を吸引等により医療用針等の内腔に回収してもよい。生検においては、本発明の実施の形態に係る医療用針に、図34に示すような針部材組織貫通部53が組み合わせて用いられてもよい。針部材53は、一般的なトロッカーのように、略円錐状に突出した1箇所の凸部53Aを先端側に有する。医療用針に針部材53を組み合わせた手技について、医療用針21と針部材53とを組み合わせた場合を例にして説明する。この手技は、例えば胃内からアプローチして行う膵臓の生検のように、生検対象の組織の手前に、略円形の穴を形成したくない他の組織がある場合に有効である。まず術者は、図34および図35に示すように、針部材53を医療用針21の内腔に挿通した状態で胃内にデリバリーし、針部材53の先端を医療用針21の先端側から突出させる。そして、この状態で胃壁Swを貫通させる。針部材53は、先端に1箇所の凸部53Aを有するため、胃壁Swを比較的小さい力量で貫通させることができる。このとき、針部材として、図34に示すように、先端のテーパ角θ1が医療用針21の刺入部11のテーパ角θ2と略同一のものを用いると、医療用針21から針部材53に概ね滑らかに連続する面Fが先端側に形成されるため、胃壁Sw等の組織にスムーズに刺入することができる。図36に示すように、医療用針21が胃壁Swを貫通したら、術者は針部材53を医療用針21から抜去し、医療用針21の凸部10を膵臓Pcに刺入する。そして、図37に示すように、医療用針21を軸線X回りに回転操作して、膵臓Pcの一部を切除、回収する。なお、針部材53を抜去する代わりに、組織採取の妨げにならない程度に医療用針21に対して後退させてもよい。以上説明した手技において、胃壁Swは、1箇所の凸部53Aを有する針部材53によって貫通される。また、医療用針21の回転操作時には、凸部10は胃壁Swから離間しているため、胃壁Swの組織は医療用針21によって切除されない。すなわち、胃壁Swにはスリット状の穴が開くだけで、組織がくり抜かれた略円形の穴は形成されない。したがって、膵臓Pcからは従来法より多量の組織を採取しつつ、組織採取後の胃壁組織の修復は速やかに行われ、患者の侵襲を低減することができる。上述の手技において、医療用針と組み合わせる組織貫通部は、針部材53のような先端形状を有するものには限定されない。例えば、図38Aおよび図38Bに示すように、組織に容易に刺入できる従来の注射針54が組織貫通部として用いられてもよい。注射針54のように、自身の中心軸線に対して非対称な先端形状を有する組織貫通部を組み合わせる場合は、先端の補角θ3と、医療用針21の外周面と凸部10を形成するための斜面10A等とがなす角度θ4とが概ね同一となるように設定するとよい。このようにすると、上述の面F同様滑らかに連続する面F1を先端側に形成し、組織をスムーズに貫通させることができる。さらに、生検以外の各手技においても、穴を形成したい対象組織の手前に、穴を形成したくない非対象組織が存在する等の場合は、本発明の実施の形態に係る医療器具と組織貫通部とを組み合わせることにより概ね同様の効果が得られる。この場合、まず医療器具の組織支持部を抜去して組織貫通部を挿通して先端を突出させ、非対象組織を貫通後再び組織支持部に交換して対象組織に対する手技を行えばよい。このような非対象組織としては、上述した胃壁のほかに、大腸壁、十二指腸壁、食道壁などの各種消化管壁等が挙げられる。また、上述のように、本発明の医療用針は、一般的な注射針等に比べて大きい穿刺力量を必要とするため、組織への刺入時にのみ組織貫通部を突出させ、組織貫通部を組織への刺入補助に利用してもよい。以上、本発明の各実施形態および適用可能な手技について説明したが、本発明はこれら実施例に限定されることはない。本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、構成の付加、省略、置換、およびその他の変更が可能である。例えば、本発明の実施の形態に係る医療用針等において、剛性や長さ等のパラメータは、対象となる組織やアクセス経路等に応じて適宜設定されてよい。例をあげると、内視鏡のチャンネル経由で導入される場合は、蛇行したチャンネル内をスムーズに進退できる程度の可撓性を有し、チャンネルの長さよりも長く形成すればよい。このとき、組織に刺入される先端部のみを金属等で形成し、残りの部位を一定の剛性を有する樹脂等からなるチューブ等で形成してもよい。一方、肝生検等のように、体外から直線的に対象組織にアプローチされる場合は、常に直線状態を維持する硬性の針または医療器具としてもよい。また、医療用針等の先端を超音波画像で確認しながら手技を行う場合、医療用針等の外周面に超音波に対する視認性を向上させる表面処理が施されてもよい。このような表面処理としては、ディンプルの形成や、ローレット加工等による微小溝の形成等が挙げられる。さらに、微小溝をらせん状にする等により、回転操作が行われていることを視認できるようにしてもよい。表面処理を有する医療用針等を製造する場合は、予め所望の表面処理が施された管状の部材を準備し、この部材に対して、凸部やエッジ部を形成する加工を施していけばよい。また、本発明の医療用針や医療器具の材料としては、上述したステンレス等の他に、形状記憶合金等からなる超弾性パイプ等が用いられてもよい。さらに、これらの管状部材の内面が鏡面化加工されていてもよい。"