"記録材上に画像を形成する画像形成手段と、該画像形成手段により画像を形成した後の記録材の変形を矯正する矯正手段と、前記画像形成手段により画像が形成される前の他の記録材を変形させる変形手段と、該変形手段により変形された前記他の記録材の変形量を測定する測定手段と、を備え、前記矯正手段は、前記変形量に応じて前記記録材を矯正することを特徴とする画像形成装置。前記記録材を収容する収容手段を備え、前記測定手段及び前記変形手段は、前記収容手段内で、且つ、前記画像形成手段による画像形成の時の搬送方向とは逆方向に設置されてなり、前記記録材は、前記測定手段による変形量測定の時には、前記画像形成手段による画像形成の時の搬送方向とは逆方向に搬送されることをされることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記変形手段は、加熱部材を有し、該加熱部材は、一対の加熱部材であり、該一対の加熱部材の一方と他方とでは温度が異なることを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記一対の加熱部材は、一対のローラまたは一対のプレートであり、それぞれのローラまたはプレートが独立してヒータを内包していることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記一対の加熱部材は、金属基材と、該金属基材表面に設けられた弾性層と、を有することを特徴とする請求項3または4に記載の画像形成装置。前記測定手段は、光を照射してその反射光により前記記録材との距離を測定する光学素子を有し、光学的に前記記録材を走査することを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の画像形成装置。前記光学素子を移動することにより光学的に前記記録材を走査することを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記光学素子は、前記画像形成手段による前記記録材への画像形成の時の搬送方向と平行、及び/または、前記画像形成手段による前記記録材への画像形成の時の搬送方向と当該記録材平面において垂直に走査することを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記光学素子は、前記画像形成手段による前記記録材への画像形成の時の搬送方向と当該記録材平面において平行な方向と、垂直な方向と、に複数備えられていることを特徴とする請求項6乃至8のいずれかに記載の画像形成装置。前記記録材を収容する収容手段を備え、前記変形手段は、加熱部材を有し、前記収容手段と、前記加熱部材とは、断熱材により隔離されていることを特徴とする請求項1乃至9のいずれかに記載の画像形成装置。前記測定手段は、一定の間欠時間において定期的に自動に測定する、又は手動で測定されることを特徴とする請求項1乃至10のいずれかに記載の画像形成装置。しかしながら、記録材の種類は様々であり、記録材の製造時の繊維の方向、厚み、繊維の太さ、記録材の密度などによりそのカール方向、カール量に差がおきる。さらに困難なことに、記録材の種類により、その吸湿特性、温度による変形特性などが異なる。また、ユーザが記録材を収容部に納める方向などによっても、記録材のカール方向、カール量に差異が生じる。そのような違いに対して、前述のきめ細かな制御を行うことが難しかった。すなわち、特許文献1のように、厚みからのカール判断では、記録材の繊維の方向、繊維の太さ、記録材の密度などによる記録材カール変形の判断が出来ずに、カール矯正をしすぎたり、不足したりしてしまう可能性がある。また、特許文献2のように、クライアントが直接紙の情報を入力する場合には、そのデータの調査、入力の手間など、多くの作業を行わなければならなくなる。また特許文献2では、記録材の収容部において、記録材を面状ヒータにより加熱し、カール量を検知して、結果を搬送方法にフィードバックしているが、変形の検知時の加熱方法が空気を介した加熱であり、加熱温度が安定しないため、正確な記録材のカール量を検知できない可能性がある。ここで、紙の表裏にて加熱に温度差がある場合のカール生成のメカニズムについて説明する。パルプ繊維を水素結合により結合させた紙のような記録材は、通常の環境温度10°C~30°C、湿度15~90の範囲にて、その内部における含水分が4~15ほどであるが、その場合の、表裏の加熱温度に差があると含水分に偏りが生じる。以下にカール生成の一例を挙げてさらに詳細に説明する。図9Aにおいて、記録材の表裏をヒータのある加熱側加熱ローラ1030対向面とヒータの無い非加熱側加圧ローラ1037対向面とで加熱している時に、加熱側は100°Cを超える温度であり、紙に含まれる水分は気化して水蒸気となる。しかし、加熱側と非加熱側とで狭持され両面とも塞がれているため、水分は外部へ蒸散することができず、紙内部にある繊維と繊維の間の空隙に放出される。この時、非加熱側の温度が低く100°Cに達していないため、加熱側に近い記録材内空隙においては、気圧が高くなり、非加熱側に近い記録材内空隙においては、気圧が低くなる。その後、狭持から開放された記録材は図9Bに示す状態、非加熱側の温度が100°Cに近く或いはそれ以上となり、充分に水蒸気を外部に蒸散できる状態であるので、非加熱側から多くの水蒸気が蒸散されることになる。図9Dは記録材の水分蒸発量と収縮量との関係を示すが、図9Dに示すように、記録材の水分蒸発量と、収縮量はほぼ比例関係にあるため、多くの水分が蒸発した非加熱側がより多く収縮するため図9Cに示したように、非加熱側を内側にカールが発生する。このカールは記録材製造時のマシンディレクションMDの方向を軸にほぼ発生し、繊維の方向もカールの発生により知ることができる。また、このカールの大きさは、記録材の特性が同じ場合には、加熱時間、加熱温度差と、もともと持つ含水分量によりほぼ一意的に決まり、逆を言えば、記録材の含水分量と加熱時の温度差、加熱時間がわかれば、記録材の特性を知ることができることになる。このような記録材の加熱による変形特性より、記録材の繊維の方向、繊維の太さ、厚み、密度などの様々な要因により起こる特性の違いを知り、きめ細かな画像形成装置の条件、カール矯正装置などの制御をすることが重要である。本発明は、以上の従来技術における問題に鑑みてなされたものであり、紙特性等の定着状態に影響を与える要因の変動に対応して、適正かつきめ細やかなカール矯正を実現することが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明に係る画像形成装置は、具体的には以下に記載の技術的特徴を有する。即ち本発明は、記録材上に画像を形成する画像形成手段と、該画像形成手段により画像を形成した後の記録材の変形を矯正する矯正手段と、前記画像形成手段により画像が形成される前の他の記録材を変形させる変形手段と、該変形手段により変形された前記他の記録材の変形量を測定する測定手段と、を備え、前記矯正手段は、前記変形量に応じて前記記録材を矯正することを特徴とする。上記構成によれば、記録材の繊維の方向、繊維の太さ、厚み、密度などの様々な要因により起こる記録材の違いを検知し、その検知値の違いによりおこる画像形成装置内での変形を矯正するためのデータとし、高い精度にて画像形成内での記録材の変形の矯正を実現できる。本発明によれば、紙特性等の定着状態に影響を与える要因の変動に対応して、適正かつきめ細やかなカール矯正を実現することが可能な画像形成装置を提供することができる。本発明に係る画像形成装置は、記録材上に画像を形成する画像形成手段と、該画像形成手段により画像を形成した後の記録材の変形を矯正する矯正手段と、前記画像形成手段により画像が形成される前の他の記録材を変形させる変形手段と、該変形手段により変形された前記他の記録材の変形量を測定する測定手段と、を備え、前記矯正手段は、前記変形量に応じて前記記録材を矯正することを特徴とする。次に、本発明に係る画像形成装置の一例として電子写真方式を利用したカラー印刷機能を有する複合機について図面を参照しながらさらに詳細に説明する。尚、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な実施の形態であるから技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は以下の説明において本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。即ち本発明は、その他、インクジェットを利用するカラー印刷機能の複合機、プリンターなどにも適用できる。図1は、本実施形態の複合機の概略構成を示す。図1に示す複合機1では、ブラックK、マゼンダM、シアンCおよびイエローYのカラー毎に、感光体ドラム3と、感光体ドラム3に電荷を帯電させる帯電ローラ4と、レーザダイオードやLEDなどの光照射装置6と、モータにより高速定速度で回転駆動され、感光体ドラム3の主走査方向に光ビームを走査するポリゴンミラー5と、現像剤を保持する現像装置7とが、中間転写ベルト2に沿って並んで配置されている。図1に示す複合機1は、いわゆるタンデム方式の構成を採用している実施形態を例示している。画像形成処理に際しては、まず感光体ドラム3a,3b,3c,3d上に、それぞれ帯電ローラ4a,4b,4c,4dにより負の電荷を付与し、一様に帯電する。書込画像信号に応じて光照射装置6a,6b,6c,6dからそれぞれ光ビームが出力され、ポリゴンミラー5a,5b,5c,5dを含む光学系を通して、帯電した感光体ドラム3a,3b,3c,3dの表面に照射され、光ビームの照射の有無および露光量に応じた電位分布感光体ドラム3上で静電潜像となるが書き込まれる。書き込まれる静電潜像は、スキャナやパーソナルコンピュータから送信されたデータを処理した後に生成されるトナー原色であるブラックK、マゼンダM、シアンCおよびイエローYの書込信号に応じて光ビームをオンオフ制御することによって形成される。形成された各静電潜像は、各感光体ドラム3a,3b,3c,3dが回動するにつれて現像装置7a,7b,7c,7d方向へと搬送され、トナーで現像される。そして、書きこみ信号に応じたトナー像が感光体ドラム3上に形成され、担持される。一方、感光体ドラム3a,3b,3c,3dの下方には、ローラ21,22に張架された中間転写ベルト2が中間転写体として配置されている。中間転写ベルト2は、図示の矢印方向に回転され、その裏側にロ-ラ9a,9b,9c,9dが接触し、それぞれ接続された電源31a,31b,31c,31dによって1次バイアスが印加されている。トナー像は、感光体ドラム3が回動するにつれて、中間転写ベルト2側に搬送され、ローラ9により感光体ドラム3と中間転写ベルト2とが接する位置で中間転写ベルト2上に転写される。各色のトナー像は、位置を合わせて重畳され、中間転写ベルト2上に多色画像のトナー像が形成される。感光体ドラム3のトナー像の転写が完了した部分は、外周面に残留したトナーが感光体クリーナ不図示により払拭された後、除電装置不図示により除電され、次の画像形成プロセスへと供給される。中間転写ベルト2上に転写された多色画像のトナー像は、2次転写部の転写ローラ23方面に搬送される。一方、収容手段としての給紙カセット51または給紙カセット52内にセットされた記録材であるシート状の部材の紙等が、設定されたタイミングで転写ローラ23方面に給紙され、搬送ローラ12の位置から、画像書込みに合わせて適切なタイミングにて記録材が送出される。転写ローラ23には、電源25から電荷が供給され、ローラ14とともに、給紙された記録材に中間転写ベルト2上のトナー像を一括して転写する。記録材は、中間転写ベルト2と接する位置まで搬送され、多色トナー像の転写を受ける。多色トナー像が形成された記録材は、加熱された定着装置の加熱定着ローラ30と加圧ローラ37との間のニップ部に供給される。そして、記録材と多色トナー像とが加熱加圧され、保持されたトナー像が記録材上に定着する。加熱定着ローラ30はヒータ34をその内部に有し、所望の温度まで加熱されている。加熱定着ローラ30の温度は温度センサー36により検知され、一方、加圧ローラ37の温度は温度センサー39により検知され、所望の温度となるべくヒータ34が制御される。また、加熱定着ローラ30の記録材搬送方向における上流部には入口ガイド33が設けられ、記録材のニップ部への進入を案内する。さらに、加熱定着ローラ30の記録材搬送方向における下流部には分離爪35が設けられ、記録材が加熱定着ローラ30に連れ回る現象を抑制する。定着後の記録材画像を形成した後の変形した記録材は、変形を矯正する矯正手段としてのカール矯正装置40でカール矯正を受けた後、所定の搬送経路に沿って、排紙ローラにより排紙トレイ50上へ排紙される。一方、多色のトナー像を転写した後の中間転写ベルト2は、クリーニングブレード不図示などにより残留したトナー剤が除去された後、次の画像形成プロセスへと供給される。本実施の形態にかかる画像形成装置は、以上説明した帯電、露光、現像、転写一次転写および二次転写、並びに定着、さらに必要に応じて除電、クリーニング等の工程を繰り返し行い、収容手段から記録材を搬送しながら当該記録材上に画像を形成する電子写真方式の画像形成手段を備える。なお、本実施形態では、定着部材および加圧部材として、加熱定着ローラ30および加圧ローラ37といったローラ状の部材を用いるものとして説明するが、他の実施形態では、ローラ状の部材に代えて、ベルト状の部材を用いて構成することもできる。次いで、カール矯正装置の制御について説明する。定着装置にて当該記録材上に画像が定着された後の記録材は、カール矯正装置40に送られる。送られた記録材は、送駆動ローラ42とエンドレスベルト45の間に狭持される。送駆動ローラ42は、ばね43によりエンドレスベルト45に圧接されている。また、ばね43には、カムが連動され、カムに取り付けられたソレノイドまたはモータ図示せずにより、ばね43の圧力を調整が可能である。制御装置は後述するカール特性を検知する変形検知装置により検知した記録材の特性変形量に基づき、記録材がカール矯正装置に送られてきたタイミングで、ソレノイドまたはモータを駆動させ、送駆動ローラ42のエンドレスベルト45への圧を変化させる。制御量は、中央処理装置CPU46において、変形検知装置からの情報、湿度、検知した際の温度差等により決定される。検知した情報は、紙データベースDB48に保存される。以上説明したような画像形成装置において、本発明における特徴であるである記録材の特性検知の方法の詳細について説明する。図2に記録材収納部51の詳細を示す。本発明では、測定手段による変形量測定の時に記録材は、測定用搬送コロ64により、給紙方向給紙コロ53と逆方向変形量図2中の矢印Bの方向に用紙は搬送される。このとき、図2中の矢印Aの方向が収容手段内における画像形成手段による画像形成時の搬送方向であり、矢印Bがその逆方向である。また、変形量測定の時に、変形手段及び測定手段に供される記録材は画像が形成される前であり、画像形成に供される記録材と同種かつ同環境下のものであって、当該画像形成に供される記録材とは別異の記録材である。即ち、変形手段及び測定手段に供される他の記録材は、変形手段により変形されるものであることから、画像形成の用に供されないことが好ましい。なお、以下において他の記録材も単に記録材と称することもある。記録材は、図3に示したようにヒータを内包した一対の加熱部材であるローラ対61、62の間に送られる。測定用加熱ローラ61と測定用加圧ローラ62は、金属のローラの内部にヒータをそれぞれ内包する。内包されたヒータはそれぞれ、独立して温度制御を行うことができ、その温度は、例えばローラ61は、加熱温度80°C~160°Cの範囲で加熱されている。ローラ62は30~120°Cの温度設定が可能とする。このように、変形手段が有する一対の加熱部材において、その一方と他方とで加熱温度を違わせることにより、他の記録材を変形せしめる。本実施例ではローラ61を130°C、ローラ62を50°Cとする。別の温度設定でも良い。また加熱時間は0.1秒から1秒程度にて加熱を行う。本実施例では、0.5秒とする。加熱時間の制御は、特性検知部への記録材の搬送速度などで制御する。金属のローラ金属基材表面には、弾性硬度20~50アスカーCのゴム、またはプラスチックの弾性体を被覆する。このことにより、記録材に均一に温度が伝わり、安定した加熱が可能になる。このように温度差を設けることにより、送られた記録材は、その紙の種類、及び、その時の湿度環境にて含まれる水分が異なる為、どちらか一方に変形する。その変形量は、図4に示したように、その紙種、及びその時の湿度環境によって異なる。即ち、温度差80°Cにおけるカール曲率は、周囲の湿度が一定の場合には、図4aに示したように、記録材Aにおいては曲率a、記録材Bにおいては曲率b、記録材Cにおいては曲率cと一義的に決まる。このように記録材の種類により異なる曲率となるため、この記録材の構成によるカール特性を知ることができる。図4aのような一定の湿度における温度差と曲率との関係を、図4bに示すように複数の湿度について保持することにより、周囲の湿度の測定結果に基づいた適正なカール矯正における制御を行うことができる。その性質を利用し、温度差を与えた条件での変形量を測定する。変形量の測定方法は、加熱後に変形した記録材変形手段による変形後の他の記録材を図3に示したように、ローラ対の先に停止させ、たとえば図5aのように設置した測定手段が有する光学センサー光学素子63により走査する。光学センサー63は、レーザまたは、LEDの光学素子であり、光を照射して、戻ってきた反射光の角度により、当該光学センサー63からの距離を測定する。光学センサー63は、移動可能であり、図3に示した位置a、b、cと移動させ、各位置での、記録材までの距離を測定し、その点座標より変形量を求める。移動方向は図5bのように、記録材の搬送方向と平行に移動しその方向の変形を測定する。さらに、図5cのように、記録材の搬送方向と当該記録材平面において垂直に移動して、その方向即ち、記録材の長さ方向及び幅方向の変形を測定する場合もある。なお、ここで言う記録材の搬送方向とは、画像形成手段による記録材への画像形成の時の搬送方向と同義である。こうすることで、測定手段による測定の方向を、画像形成の時の搬送方向と対応させることができ、好適な矯正を行うことができる。測定した3点の位置により、曲率半径を演算し、その逆数を取ることで、曲率を求める。この計算は各センサー位置からの距離より、本体のCPU46にて求める。他の実施例図6に示したような金属基材と、該金属基材表面に設けられた被覆層とを有する一対の加熱部材である測定用加熱プレート65、測定用加圧プレート66を用意し、記録材をその間に搬送した後に、プレートにて記録材を狭持する。プレート65、66は図示してないが、内部にヒータを独立して内包し、温度の制御ができる。それぞれプレート65、66の温度は異なった温度を用いる。例えばプレート65は、加熱温度80°C~160°Cの範囲で加熱されている。プレート66は30~120°Cの温度設定が可能とする。この実施例ではプレート65を160°C、プレート66を80°Cとする。別の温度設定でも良い。また加熱時間は0.1秒から1秒程度にて加熱を行う。加熱後に変形した記録材は、図2のローラ測定用搬送コロ64により、光学センサー63の元に搬送し、光学センサー63を走査することにより、搬送中の記録材との距離を測定する。測定した3点の位置により、曲率半径を演算し、その逆数を取ることで、曲率を求めることができる。さらに別の測定としては、加熱後に変形した記録材を、図7の様にローラ対61、62にて、搬送し、停止した光学センサー63にて、搬送中の記録材までの距離を複数の所定の位置、例えば図3及び図6と同様に3点の位置で測定する。また、この記録材収納部51では、変形量測定の為に、ローラ61、62が加熱される。その為収納されている、記録材が温まってしまうことがある。それを防ぐために、図2の70の位置には断熱材を設置し、変形手段及び測定手段が格納された変形量測定部の加熱手段からの熱が伝わらないような仕組みを設ける事が好ましい。なお、本実施形態では、測定手段としての光学センサー63及び変形手段としての一対のローラ61、62を、収容手段としての記録材収容部51内に設けてなる構成をとる。かかる構成とすることで、記録材収容部51に収容されている記録材のカール特性をより正確に測定することができる。ただし、本発明はこの構成に限定されるものではない。変形量測定タイミングこの変形量の測定は、用紙セット時、画像形成装置立ち上げ時、機械が設定したタイミング、たとえば搬送500枚ごと等または、朝8時30分などの一日の定まった時間即ち、一定の間欠時間において定期的に等に自動に行うことができる。さらに、ユーザの指定にてディスプレイにより手動にて測定してよい。変形量の測定をして決定されたカール制御値は、次に変形量の測定がされるまで、定着後の記録材の矯正に利用される。カール矯正のフローについては、図5に基づき説明する。先ず、上述のように、記録材収容部にて変形検知装置測定手段及び変形手段に記録材を搬送し、次いで、測定用の加熱装置一対の加熱部材により他の記録材を狭持し、表と裏とを加熱する。そして、加熱した後のカールした記録材の曲率カール量;他の記録材の変形量を位置センサー光学素子で測定する。また、詳細な説明を省略する湿度検知センサーにより、湿度を検知することで周囲湿度検知を行う。尚、湿度センサーは、記録材が収容されている収容手段内の湿度を、記録紙周辺の湿度が測定可能なように設置されてなることが好ましい。しかる後に、得られたカール量変形量、湿度、温度差等から記録材特性の特定を行い、特定された記録材特性からカール制御値を決定する。以上説明したように、上述した実施形態によれば、紙特性等の定着状態に影響を与える要因の変動に対応して、適正かつきめ細やかなカール矯正を実現することが可能な、画像形成装置を提供することができる。また上述した実施形態によれば、紙特性が変動する場合であっても、充分な精度でカール矯正を実現することが可能な、画像形成装置を提供することができる。また、用紙の種類が特定できる場合に、より高い精度でカール矯正を実現することが可能な、画像形成装置を提供することができる。あるいはさらに、上述した実施形態によれば上述の画像形成装置と同様の効果を奏する画像形成方法を提供することができる。尚、上述した実施形態では、画像形成装置の一例として、電子写真方式を利用した複合機を用いて説明してきたが、複写機、プリンター、ファクシミリ装置など、インクジェット方式での画像形成を含めた、記録材のカール等の変形を矯正するカール矯正装置を備える、如何なる画像形成装置として構成することができる。"