"磁性線材を螺旋状に成形加工し、電線に巻き付けて融雪を行う融雪スパイラルロッドであって、前記磁性線材には、前記巻き付け時に前記電線の表面に対して凸となる突起部が所定間隔で複数設けられ、当該複数の突起部は、前記巻き付け時に前記磁性線材とは別の螺旋の軌跡に沿って並ぶ間隔で設けられていることを特徴とする融雪スパイラルロッド。前記磁性線材は、規定の線径の電線に規定の螺旋ピッチで巻き付けられると共に、前記複数の突起部の螺旋ピッチは、前記磁性線材の螺旋ピッチよりも大きく定められていることを特徴とする請求項1記載の融雪スパイラルロッド。前記複数の突起部は、次式1に従う間隔Sで前記磁性線材に設けられていることを特徴とする請求項1記載の融雪スパイラルロッド。但し、D:電線外径、d:磁性線材の外径、p:磁性線材の螺旋ピッチ、P:複数の突起部の螺旋ピッチ但し、α、βは上式2となる。架空送電線には、上記着雪対策と風音防止の双方が要求される場合がある。これらの要求を具備するために、低キュリー線材を架空送電線に巻き付けてその上からスパイラルロッドを装着すると、スパイラルロッドと架空送電線との間に無用な隙間が随所に生じ、返って風音が増加するおそれがあった。また、逆に架空送電線の上にスパイラルロッドを巻いてから低キュリー線材を巻き付けると、低キュリー線材と架空送電線との距離が離れてしまい、予定された発熱が行われないという問題があった。また、上記低キュリー線材とスパイラルロッドとは、いずれも螺旋構造であるため、スパイラルロッドを低キュリー材料で形成して、発熱と防音の双方の効果を得ることも考えられるが、風音防止のスパイラルロッドは素線径が大きいため例えば、直径4Omm、電線に巻付けた後の熱放散が大きく、融雪のための発熱を抑制してしまうことから、双方の機能を同時に実現することは困難であった。本発明は、電線に対して風音の防止と融雪の双方の機能を実現する螺旋部材を提供することをその目的とする。請求項1記載の発明は、磁性線材を螺旋状に成形加工し、電線に巻き付けて融雪を行う融雪スパイラルロッドであって、前記磁性線材には、前記巻き付け時に前記電線の表面に対して凸となる突起部が所定間隔で複数設けられ、当該複数の突起部は、前記巻き付け時に前記磁性線材とは別の螺旋の軌跡に沿って並ぶ間隔で設けられていることを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明と同様の構成を備えると共に、前記磁性線材は、規定の線径の電線に規定の螺旋ピッチで巻き付けられると共に、前記複数の突起部の螺旋ピッチは、前記磁性線材の螺旋ピッチよりも大きく定められていることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1記載の発明と同様の構成を備えると共に、前記複数の突起部は、次式1に従う間隔Sで前記磁性線材に設けられていることを特徴とする。但し、D:電線外径、d:磁性線材の外径、p:磁性線材の螺旋ピッチ、P:複数の突起部の螺旋ピッチ但し、α、βは上式2となる。本発明は、磁性線材に所定の間隔で複数の突起部を設け、当該突起部は磁性線材とは別の螺旋に沿って並んだ状態となることから、磁性線材からは融雪の作用が得られ、突起部列からは風音の防止効果を得ることができる。このため、融雪用と防音用のそれぞれのスパイラルロッドを重ねて架空送電線に設ける必要がなく、ロッドを重ねることによる融雪効果又は風音防止効果の損失を回避することが可能となる。さらに、磁性線材の融雪効果を得るための螺旋ピッチに制限されることなく、突起部を風音の防止に適した螺旋ピッチで配置することが可能であるため、融雪効果及び風音防止効果の双方を制限を受けることなく十分に得ることが可能である。また、一つの部材により二つの効果が得られるので、設置やメンテナンスの作業量を飛躍的に低減することが可能である。以下、図面に基づいて発明の実施形態たる融雪電線1について説明する。図1は融雪電線1の部分正面図、図2は融雪電線1の長手方向から見た断面図である。なお、図2は後述する突起部12を一部省略している。融雪電線1は、電線としての架空送電線2と、架空送電線2に螺旋状に巻き付けられた融雪スパイラルロッド10とにより構成されている。そして、融雪スパイラルロッド10は、螺旋状に成形加工された磁性線材11と、当該磁性線材11に均一間隔で設けられた複数の突起部12とを備える構成となっている。磁性線材11は、その断面形状を円形、正方形又は長方形のいずれとしても良い。そして、この磁性線材11としては、ニッケルNi-鉄Fe合金やアルミ合金の線材を用いることができる。なお、磁性線材11の材料は一例であり、芯材はキュリー点の低い他の金属材料例えば、キュリー点が150~400°Cの程度の範囲を用いても良い。また、磁性線材11は、その外径又は幅は、例えば、2mm程度とされている。上記磁性線材11は、架空送電線2に流れる電流で生じる交番磁界により磁性線材11に渦電流が発生し、渦電流損及びヒステリシス損による発熱で、当該架空送電線2に付着した雪を融かすことができる。なお、磁性線材11が高温になると、その保磁力が低下することにより発熱量が低下し、無用な発熱は避けられる。次に、突起部12について説明する。突起部12は、融雪スパイラルロッド10を架空送電線2に巻き付けて装備した状態において、磁性線材11とは別の螺旋の経路に沿って並んだ状態となり、当該螺旋状の突起列が風の吹きつけによるカルマン渦の発生を防止して風音の発生の防止を図るものである。複数の突起部12の各々は、磁性線材11の外径又は幅より大きな外径の球状体である。なお、この突起部12は、融雪スパイラルロッド10を架空送電線2に巻いたときに磁性線材11よりも外側に突出する状態となれば、その形状については球形でなくとも良い。そして、各突起部12からなる突起列は、図1に示すように、磁性線材11の螺旋ピッチよりも大きな螺旋ピッチで磁性線材11とは逆巻の螺旋を描くよう配設される。また、各突起部12の材質は、耐熱シリコーン樹脂、ポリカーボネート又はアルミ合金等により形成されている。各突起部12を耐熱シリコーン樹脂で形成した場合には、耐熱性、密着性、製造性に優れ、ポリカーボネートで形成した場合には、耐衝撃性、耐熱性に優れ、アルミ合金で形成した場合には、磁性線材11と同じ材料から一体で形成することができる点で優れている。図3は磁性線材11を真っ直ぐに引き延ばした状態を示す説明図、図4Aは磁性線材11を架空送電線2に巻き付けた状態での各部の寸法を示し、図4Bは架空送電線2に巻き付けた状態の磁性線材11を電線に沿って切り開いて平面に展開した状態を示している。図示のように、磁性線材11に対して、各突起部12は、均一の間隔Sで形成されている。かかる突起部12の間隔Sは以下の方法で算出される。図における符号は以下の寸法を示している。D:架空送電線2の外径d:磁性線材11の外径p:磁性線材11の螺旋ピッチP:複数の突起部の螺旋ピッチ間隔Sと各外径D,dとは、正弦定理により次式3の関係が成立する。図4Bに示すように、角度γ=180-αβなのでsinγ=sinαβとすることができる。従って、次式3から次式4を求めることができ、これにより間隔Sが求められる。なお、角度αとβは次式5の如く、D,d,P,pから算出可能である。このようにして求めた取り付け間隔の具体例を下記表1に示す。なお、上記具体例に示すように、磁性線材11の螺旋ピッチpは8~20mm程度の範囲が望ましく、突起部12の螺旋ピッチPは100~400mm程度の範囲が望ましい。突起部12の取り付けの間隔Sを上記数値に定めることにより、融雪スパイラルロッド10を架空送電線2に巻き付けると、磁性線材11の描く螺旋とは異なる螺旋に沿って複数の突起部2からなる突起列が形成される。これにより、架空送電線2に電流が流されると、磁性線材11は、渦電流に基づく発熱を行い、降雪時には融雪を行うことが可能である。さらに、複数の突起部12からなる突起列が所定の螺旋を描いていることから、風の吹きつけによるカルマン渦の発生を防止して風音の発生の防止を図ることが可能となる。そして、この融雪スパイラルロッド10は、磁性線材11に所定の間隔で複数の突起部12を設け、当該突起部12は磁性線材11とは別の螺旋に沿って並んだ状態となることから、融雪用と防音用のそれぞれのスパイラルロッドを重ねて架空送電線2に設ける必要がなく、従って、ロッドを重ねることによる融雪効果又は風音防止効果の損失を回避することが可能となる。さらに、磁性線材11の融雪効果を得るための螺旋ピッチに制限されることなく、突起部12を風音の防止に適した螺旋ピッチで配置することが可能であるため、融雪効果及び風音防止効果の双方を制限を受けることなく十分に得ることが可能である。また、一つの部材により二つの効果が得られるので、設置やメンテナンスの作業量を飛躍的に低減することが可能である。また、従来、架空送電線2に風音防止のためのスパイラルロッドを取り付けた場合に、まれに、電線の上下の風圧変動により電線の揺動現象バフェッティングが発生し、架空送電線2に好ましくない影響が生じることがあった。そのような場合、図5に示すように、架空送電線2に巻き付けて取り付けた磁性線材11の途中例えば、磁性線材11の丁度中間位置から突起部12の螺旋の巻方向が逆に切り替わるようにすること図5における区間S1と区間S2で、上記の電線の揺動現象を効果的に抑制することが可能となる。なお、融雪スパイラルロッド10では、突起部12の間隔を途中から買えることで、螺旋ピッチを変えずに巻方向だけを逆にすることが可能である。このため、予め突起部2のピッチを途中で切り替えて設けることにより、一つの磁性線材11の取り付け作業で電線の揺動防止を図ることが可能である。なお、図6に示すように、突起部12は巻き付け装着時における外側に偏心するように磁性線材11に形成しても良い。これにより、融雪スパイラルロッド10を架空送電線2に装着した時に、磁性線材11の背面側を架空送電線2により密着させることが可能となる。"