"相対向する左右の側壁とこれらに直交する前後の端壁とを有する沈澱池沈砂池などの平面矩形をした処理池の底壁上には、前記側壁あるいは端壁に平行なガイドレールが敷設され、これらのガイドレールには、走行手段を備えて進退する台車が設けられ、同台車には、池底の沈澱物を誘引し寄せ集める集泥スクレーパと、同スクレーパで集められた沈澱物を吸引口から吸引し池外に導く汚泥排出手段とが設けられていることを特徴とする沈澱物除去装置。請求項1に記載のものにおいて、台車は、吸引口を有するとともに配管状をなして汚泥排出手段の前段階を兼ねている沈澱物除去装置。請求項1または2に記載のものにおいて、ガイドレールは、端壁に平行になっている沈澱物除去装置。請求項1または2に記載のものにおいて、ガイドレールは、側壁に平行になっている沈澱物除去装置。上記特許文献1にかかる技術は、相対向する側壁とこれらに直交する前後の端壁とを有する沈澱池曝気槽などの平面矩形をした処理池には、相対向する側壁に沿って平行なガイドレールが敷設され、これら両ガイドレールには、同レールに沿って進退駆動自在な縦走台車が設けられるとともに、両縦走台車間には、同台車とともに移動可能な横架材が水面より上方を通るようにして設けられ、かつ、前記横架材には、池内の汚泥や浮遊スカムなどの被吸引対象を吸い込むポンプが同横架材の長手方向に進退駆動自在でかつ昇降自在に吊持装備されて同ポンプにより吸い込まれる被吸引対象が池外に排出可能に構成されていることを特徴とするものである。しかし、この技術によれば、構造的には簡素化されるものの吸引箇所が一点であるため河川増水時などのように沈澱量が異常に多くなった場合には吸引し切れず詰まってしまうおそれがあった。本発明は、このような従来装置のもっていた問題を解決しようとするものであり、沈澱量の多少に拘らず常に確実かつ効率的に沈澱物の除去性能を発揮する簡素な構造の沈澱物除去装置を提供することを目的とする。本発明は上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、相対向する左右の側壁とこれらに直交する前後の端壁とを有する沈澱池沈砂池などの平面矩形をした処理池の底壁上には、前記側壁あるいは端壁に平行なガイドレールが敷設され、これらのガイドレールには、走行手段を備えて進退する台車が設けられ、同台車には、池底の沈澱物を誘引し寄せ集める集泥スクレーパと、同スクレーパで集められた沈澱物を吸引口から吸引し池外に導く汚泥排出手段とが設けられていることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のものにおいて、台車は、吸引口を有するとともに配管状をなして汚泥排出手段の前段階を兼ねている。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載のものにおいて、ガイドレールは、端壁に平行になっている。請求項4に記載の発明は、請求項1または2に記載のものにおいて、ガイドレールは、側壁に平行になっている。上述したように本発明の沈澱物除去装置は、相対向する左右の側壁とこれらに直交する前後の端壁とを有する沈澱池沈砂池などの平面矩形をした処理池の底壁上には、前記側壁あるいは端壁に平行なガイドレールが敷設され、これらのガイドレールには、走行手段を備えて進退する台車が設けられ、同台車には、池底の沈澱物を誘引し寄せ集める集泥スクレーパと、同スクレーパで集められた沈澱物を吸引口から吸引し池外に導く汚泥排出手段とが設けられていることを特徴とするので、沈澱量の多少に拘らず常に確実かつ効率的に沈澱物の除去性能を発揮する簡素な構造の沈澱物除去装置を提供することができる。以下、本発明の一実施形態を図1ないし図5に基づいて説明する。各実施形態で説明する案例は他の実施形態においても適用可能とする。これらの図において1は沈澱池である処理池で、相対向する左右の側壁2,2とこれらに直交する前後の端壁3,3とを有する矩形の池で、図1および図2の左端方の端壁3上には図示しない多孔などの流入部が設けられ、整流化された汚水が矢印Zのように流入するようになっている。そして、その下流側直近には沈降促進用の傾斜板4...が前後に複数列をなして配備されている。これらで沈澱してくる汚泥沈澱物は、底壁5上に溜まり、従来は各種掻寄手段により図1および図2の左端のピット6内に掻き寄せられ落とされるように回収されていた。尚、図1および図2は、紙面の都合で、沈澱池1を前後中程で寸断して上下に分けて図示してあるが、実際にはそのままの形でつながっているものであり、また、図2における底壁5は、水面7に対し平行な水平面として図示してあるが、実際は図の左方向に連続して僅かに下がり傾斜している。同底壁5は、図2において水平面とされることもある。10はガイドレールで、帯長状で底壁5上にアンカー固定される底盤10aと、その上に山型をなすように一体化されたアングル材によるレール本体10bからなる。底盤10aは、帯長状でなく短片状でレール本体10bの長手方向数個所にのみ溶接したものでもよい。このガイドレール10は、図1および図2に示すものにおいて汚水の流入方向に対しその上流側半分である上側図示の部分に一対離間して配備し、残る一対は図1および図2の下側に図示するように下流側半分に対して配備されている。それらのガイドレール10は全て側壁2に直交する方向にその長手方向を向けてある。この実施形態では、上流側の一対のガイドレール10と下流側の一対のガイドレール10とはそれぞれ間隔を同じにしてある。12は台車で、台車本体13と車輪枠14とでなり、台車本体13は図4および図5に示すように、四角筒状で長尺状のものでなり、そのものが台車の本体メンバーであるととともに吸い込まれた汚泥を流すための配管メンバーとして機能する。この台車本体13の底壁には、適数個の吸引口15...が一定間隔をもって明けられており、ここから汚泥を吸い込むようになっている。台車本体13の両端は開口していて車輪枠14が閉塞材として溶接固定されている。車輪枠14には、前後一対の車輪走行手段16が取り付けられていてガイドレール10上を走行するようになっている。この車輪16は滑動易樹脂などを使ったすべり部材に置き換えることもある。車輪枠14は車輪16に対して高さ調節可能にしてもよい。一方、台車本体13を車輪枠14に対して高さ調節可能にしてもよい。台車本体13の底側には図5のようにくの字を繰返す形に折り曲げ成形した集泥スクレーパ18が溶接あるいは止着により装備されている。同集泥スクレーパ18は、端板aと第1斜板bおよび第2斜板cとを要素とし、第1斜板bと第2斜板cとはくの字状をなしてその繰返しにより前側と後側に汚泥を誘引してその奥部まで寄せ集める集泥域S...を前後に形成するもので、端部については、汚泥を側方へ逃がすことなくしかもガイドレール10上に汚泥が被らないようにするため、進退する方向に板面を向けた端板aを備えてここにも集泥域Sを形成してある。これら集泥域S...のそれぞれ狭まった奥域に対応するように前記吸引口15を配置してある。尚、各集泥スクレーパ18は本体としてそれに仮想線のような高さ調節可能な本スクレーパ19を付して底壁5への近接間隔を調節できるようにしてもよい。また、第1斜板bと第2斜板cとは図5の右下欄のように分離してその間を汚泥の一部が抜け出るようにしておけば過剰な集泥を避けることができる。さらに、集泥スクレーパ18は、右下欄のように、下端に凹凸18aを形成して汚泥一部が抜け出ることにより過剰な集泥を避けるようにしてもよい。多雨に伴う過度の沈澱があるときに有効に機能する。また、集泥スクレーパ18は、右下欄のように、金属あるいは樹脂などによるブラシ状のものにしてもよい。一方、台車本体13上には、立上げ管21とそれらをつなぐ連通管22および1つにまとめる接続管23の3つの管要素からなる集泥管24が台車本体13に連通するようにして取付けられている。上流側図1および図2の上段図示のものの立上げ管21は、図2に示すように、連通管22のより上流側に至る程多くの本数を配し下流側に至る程少ない本数としたもので、これは、上流側ほど沈澱量が多くなる傾向にあることに対応する配列方法である。例えば、上流側では1m置きに、それ以降下流側では1.5m→2mのように配列する。しかし、全ての立上げ管21の配列間隔を同じにすることもある。間隔を同じにする場合、吸引口15および立上げ管21の開口径を上流程大きくし下流側は小さくして吸引能力を変化させるようにすることもできる。また、接続管23は連通管22のやや上流側寄りに偏寄させて配置して沈澱量の多少に対応するようにしてあるが、連通管22の長手方向中間に配してもよいし、また、接続管23は複数本でもよい。上下流側の各接続管23には、図3のように装置が進退しても追従して連通状態を保つように可撓性の排泥管26が接続されており、この排泥管26は、池上サイドに導かれるとともに排泥連通管27にそれぞれ接続されている。この排泥連通管27の先端には図示しない吸泥ポンプが接続されている。一方、上下流側の各側壁2の底壁5よりやや上方位置には第1下ブラケット30と第2下ブラケット31が対向状に固定されており、これらには進退用スプロケット32,32が設けられ、これらスプロケット32,32間には、進退用チェーン33が掛けられて両端が図4のように連結体34に連結されるとともに、この連結体34の前後から垂下されたフォーク35が台車本体13の前後に上下運動を許すように当たるようになっている。一方、その駆動用として、池上には上ブラケット37が設置されて、減速機付き駆動源38が設置されるとともに、同駆動源38により駆動される駆動用スプロケット39,39と駆動用チェーン40を介して第1下ブラケット30の変換用スプロケット41を連動することで進退用スプロケット32を往復駆動させるようになっている。図1ないし図4は、上流側の沈澱物除去装置のみが矢印Xの往方向に駆動されている状態を示している。上流側の沈澱物除去装置は、前記のように沈澱量が下流側よりも多いことから、駆動回数は限定されないが、例えば、上流側の装置を3回駆動する間に下流側の装置を1回駆動するようなパターンとする。勿論、上流側を1回進退させる間に下流側を1/3倍速でゆっくりと進退させるパターンも採用することがある。この倍速比率は上記に限定されない。上流側の装置が矢印X方向に駆動される場合を説明すると、まず、駆動源38が駆動されると、駆動用チェーン40から進退用チェーン33を経由してフォーク35が連動し、図4の矢印X方向に押圧力が台車本体13に作用することで台車12が前進する。これにより、沈澱物は窄まった集泥域S内に矢印Aのように寄せ集められながら取り込まれ、その際、図示しない吸泥ポンプが駆動されて排泥管26から集泥管24を通じて吸引口15に吸引力が作用しているため、沈澱物汚泥は吸い込まれて集泥管24から排泥管26を通じて池外に排出されてゆく。装置が矢印Yの方向に後退するときも矢印Bのように裏側の集泥域Sから吸引口15を通じて沈澱物が吸い込まれ、集泥管24から排泥管26を通じて池外に汚泥が排出されてゆく。これにより、装置の往復運動進退により汚泥は除去される。排泥の運転は、例えば、X方向あるいはY方向の一方向でのみ吸引作用するようにしてもよい。また、図4の右欄に示すように、吸引力を高めるため、台車本体13である配管内には、立上げ管21の吸込口前後に絞り部13aを配備してもよい。また、図示はしないが、台車本体13内には、発泡樹脂などによる浮力体を内装したり内部空間により装置に浮力を与えるようにして装置の作動が軽快に行えるようにしてもよいこのことは以下の実施形態でも同様にいえる。図4の台車本体13としては市販規格品である角パイプを使用することができるし、溝形鋼一対を寄せ合わせて1本の四角パイプを造ることもできる。また、立上げ管21および連通管22を省略して接続管23を直接台車本体13に連通接続するようにしてもよい。このことは以下の実施形態でも同様に適用がある。図6ないし図10は、集泥スクレーパ18についての他の実施形態を示す。図6の実施形態は、同図下欄に示すように沈澱池の現実の沈澱物堆積量が上流側で多く下流側において少なくなるという傾向に対応して、集泥スクレーパ18前記実施形態での集泥スクレーパとは異なる構成であるが同じ符号を付す:以下同じを、堆積量の多い側において短いピッチで折り曲げ状とし少ない側において長いピッチで折り曲げ状とするとともに吸引口15の配列ピッチもそれに合わせて配置したものである。なお、図1の下欄に示すさらに下流側の装置の集泥スクレーパ18については、図6と同じピッチのものとしたり、さらにピッチの長いものにすることがある。それは装置の運転状況による。図7の実施形態は、集泥スクレーパ18を、波形にしたものである。この場合も図6のピッチを変える構成を採用することができる。図8の実施形態は、前記実施形態のような折り曲げ回数が複数であるのに対し1回の折り曲げによる弓なり状としたものである。両端板付きとして集泥可能にしてある。図9の実施形態は、1回のくの字折り曲げ状にしてある。吸引口15は複数配してもよい。図10の実施形態は、例えば、往復運動の往時にのみ吸引できるように集泥スクレーパ18の前面側にのみ対応して吸引口15を配したものである。吸引口15を集泥スクレーパ18の後側に設ければ、復時にのみ吸引するように構成することができる。図11ないし図15は、台車本体13とそれに関連する集泥スクレーパ18についての他の実施形態を示す。この場合も構成は異なるが前記と同じ符号を付す。図11の実施形態は、台車本体13の上部を前後に傾斜させて滑落面13bとして上面に沈澱物汚泥が溜まらないようにしたものである。尚、図の右部に同時図示のように滑落面13bの面をさらに清掃すべく側壁2に支持させたブラシ45を対応装備してもよい。このブラシ45は他方の側壁2にも設けてもよい。また、一方のみにブラシ45を設け、そのブラシ45を前後の滑落面13bを同時に清掃できるものにしてもよい。例えば、ブラシ45を図示よりも左側に長く伸ばしたり長いブラシにする。図12の実施形態は、同じく滑落面13bを備えた三角筒状の台車本体13を示す。立上げ管21は、滑落面13bを介して連通させてある。図13の実施形態は、台車本体13がSUS材の四角パイプ製とされるとともにその角稜部が上下を向くように配置され、しかもパイプ両端は端板48で塞がれている。同本体13の両端には車輪枠14および車輪16が装備され、ガイドレール10上を走行可能になっている。台車本体13の前下部には、同本体13の長手方向に一定間隔を置いて吸引口15が開設されており、その前側および後側には、本体13の下部斜面を利用して集泥スクレーパ18を配備して吸引口15から沈澱物を吸い込むようにしてある。立上げ管21は同本体13の上部斜面を介して設けてある。集泥スクレーパ18は、図14および図15に示すように、本体13に直交するものでなく上からみてハの字に広がるものになっている。尚、吸引口15は前側のみに設けて前進時に吸引するようにしてあるが、前後に開口してもよい。また、台車本体13を進退させる手段として、仮想線で示すように、連結体34とフォーク35でなるものを進退用チェーン33で往復運動させるようにする。図11と図12並びに図14と図15に示すものも同様の進退させる手段を構成する。この実施形態では、四角パイプの上面である斜面13bが屋根状になっているので、ここに汚泥が溜まるおそれがない。また、台車本体13は四角パイプを斜め向きにしてあるので、強度的にも非常に強く軽量なものとなる。さらに、台車本体13の下向き斜面に集泥スクレーパ18を取り付けてあるので、集泥スクレーパ18は強くしかも台車本体13側も補強されるメリットがある。また、台車本体13の下斜面および集泥スクレーパ18は拡大状になっているので、底壁上で浮遊する沈澱物をも広く寄せ集めて排除する機能もある。尚、台車本体13は丸パイプにすることがある。図14および図15の実施形態は、台車本体13がSUS材の四角パイプ製とされるとともにその角稜部が上下を向くように配置され、しかもパイプ両端は端板48で塞がれている。同本体13の両端には車輪枠14および車輪16が装備され、ガイドレール10上を走行可能になっている。台車本体13の下部角稜部には、同本体13の長手方向に一定間隔を置くようにして吸引口15が開設されており、その前側および後側には、本体13の下部斜面を利用して集泥スクレーパ18を配備して吸引口15から沈澱物を吸い込むようにしてある。立上げ管21は同本体13の上部斜面を介して設けてある。集泥スクレーパ18は、本体13に直交するものでなく上からみてハの字に広がるものになっている。吸引口15は、前後から沈澱物を吸引できるように、台車本体13の角稜部分を介して開設してある。図14および図15の実施形態は、図13の実施形態による作用効果と同じであるが、図14及び図15の場合、吸引口15を角稜部に配置したことで同口15の製作がしやすくなる。尚、図14の右欄に示すように、ガイドレール10および走行手段16は滑動容易な樹脂製のものにしてもよい。この場合の組み合わせ形状は、三角溝状であったり右欄のような角溝状であったりする。47はブラケットである。図16ないし図19は他の実施形態を示す。同実施形態は、台車本体13がSUS材の例えば、100ないし300mm径の丸パイプ製とされるとともにその底面に複数の吸引口15...を開設し、しかもパイプ両端は、車輪16付きの車輪枠14で閉塞された状態とされてなる。車輪16はガイドレール10上を走行可能になっている。台車本体13の底面には、丸パイブを50ないし100mm幅に輪切りにした集泥スクレーパ18が前記吸引口15を挟む位置関係で水平円状に取り付けられている。18 ́は補助集泥スクレーパで、半輪切り状のもので台車本体13の両端に対応して設けられ、集泥スクレーパ18との間には吸引口15が位置するようになっている。台車本体13上には、立上げ管21が複数立設され、それらを連通するようにして連通管22が取り付けられている。連通管22の中央には接続管23が立設され、これらをもって集泥管24とされている。集泥管24には排泥管26が接続されている。33は進退用スプロケット、34は連結体、35はフォークであり、フォーク35は台車本体13に前後から当って進退させるようになっている。集泥スクレーパ18および補助集泥スクレーパ18 ́は、輪内に取付板51を備え、止着具52により台車本体13の底面に取付けられるようになっている。尚、図20のように、立上げ管21と連通管22を省略して台車本体13に統合して、台車本体13上に直接排泥管26を接続してもよい。しかし、図17に示す実施形態のように台車本体13に平行に連通管22を横架し立上げ管21...を介して相互を結合した構造のものの方が強度が高く得られるとともに、強度が高く得られるので、上下2本構造では、逆に台車本体13の直径をより小さいものにすることができるようになる。また、図21に示すように、台車本体13は、半丸形あるいは半楕円形で底面を閉止した筒型のものにしてもよい。集泥スクレーパ18相互間および同スクレーパ18と補助集泥スクレーパ18 ́間には対向する半円同士によって前方および後方から次第に窄まる集泥域Sが形成される。進退用チェーン33がX方向に牽かれるとフォーク35が台車本体13をX方向に押し、これにより、車輪16がガイドレール10に沿って転動することにより台車12はX方向に前進する。前進とともに排泥管26内は吸引状態となることにより、吸引口15を通じて汚泥が吸引される。底壁上に溜まる汚泥は、台車本体13の前進により、次第に狭くなった集泥域S内に集められながら台車本体13の底方へ持ち込まれることになり、排泥管26が吸引中であることにより吸引口15...を通じて汚泥が吸引され、立上げ管21連通管22接続管23を通じて排泥管26内に誘導される。前記とは逆に、進退用チェーン33がY方向に牽かれることによりフォーク35が台車本体13をY方向に押すことになり、これにより、車輪16がガイドレール10に沿って転動することにより台車12はY方向に後退する。後退すると、底壁上に溜まる汚泥は集泥域S内に集められながら台車本体13の底方へ持ち込まれることになり、排泥管26が吸引中であることにより吸引口15...を通じて汚泥が吸引され、立上げ管21連通管22接続管23を通じて排泥管26内に誘導される。このように前進後退双方において汚泥が吸引除去される。前記実施形態では、補助集泥スクレーパ18 ́を含む集泥スクレーパ18間に隙間が設けられているので、その隙間を汚泥が通過する余裕があり、そのため、汚泥が集泥スクレーパ18間に詰まるおそれがない。尚、図17の左側の吸引口15の口径を大きくし右側の吸引口15の口径を小さくしておけば、図6の下段に示すように上流側と下流側とで異なる汚泥量に対応することができる。また、前記実施形態では集泥スクレーパ18および補助集泥スクレーパ18 ́は丸輪形をしていたが、図5ないし図10に示すような集泥スクレーパにしてもよい。沈澱物除去装置は、前記実施形態では2台設けられた例を示したが、3台や4台、あるいはそれ以上の台数でもよく、台数はここで特に限定されない。また、同沈澱物除去装置は往復駆動の双方で吸引を行うようにしてあるが、例えば、往復の一方においてのみ吸引をしその逆の方向においては吸引をしないようにすることもある。さらに、ガイドレール10は、一対設けられていたが、例えば、その中間に1本のみモノレール式として設けてもよく、この場合、平行な一対のレールでもってモノレール式を構成してもよい。また、上記実施形態のようにガイドレール10を一対設ける場合とモノレール式の場合のいずれであっても、図4のように、台車12の前あるいは後側にゲージ輪43を装備してもよい。このゲージ輪43は高さ調節可能にすることがある。さらに、図6のように、沈澱量は上流側において多く下流側では少なくなる傾向にあり、そのことに対応して、集泥スクレーパ18は、図6のように、上流側においてピッチを短くし下流側が長くなるようにしてもよい。また、前記実施形態では除去装置は沈澱池の幅方向に進退するようにしたが、図22に示すように、沈澱池の長手方向に進退するようにしてもよい。この場合、複数列の台車12は、Mの間隔をもって連結部材75で連結され、同図の仮想線の状態を後退位置から実線の前進位置までストロークLのもとに進退するようになっている。このストロークLは、沈澱物を全て吸引するため、前記装置間隔Mと同じかそれ以上にする。両側のガイドレール10,10は、前記したように池幅中央を通るモノレール式とすることができる。この場合、台車12の左右が上下に振れないようにゲージ輪を付すことができる。また、前記装置は前後4列に台車12を配したものであったが、より多くの列数、例えば、2倍の8列のように配して構成すれば、ストロークは前記実施形態のLの1/2程度の短いもので済むことになる。尚、各装置は連結部材75で連結されて同時に進退可能に構成するが、各装置は個別に駆動されるようにしてもよい。この場合の装置は、図1ないし図21までに示す各実施形態の装置を適用することができる。また、沈澱物除去装置は、エアーを噴出し可能にして図2の傾斜板4に付着滞留する汚泥を落とすように制御することができる。さらに、装置からは仮想線のように支柱76を介してブラシのような清掃部材77を装備して、進退を利用して沈澱池の上壁底面を清掃するようにしてもよい。"