"多相インバータの各相に対応する一対の高電位側スイッチング素子及び低電位側スイッチング素子をオンオフ操作することで多相回転機を制御する多相回転機の制御装置において、前記インバータが備える全ての前記高電位側スイッチング素子及び前記低電位側スイッチング素子がオフ操作される状況下、前記インバータ及び前記回転機の間を流れる各相電流について、前記回転機の電気角と関係付けられた複数のタイミングのそれぞれにおける値に基づき直流成分相当量を算出する算出手段と、前記算出手段によって算出された各相の前記直流成分相当量に基づき、前記インバータが備える前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定する短絡故障特定手段とを備えることを特徴とする多相回転機の制御装置。前記算出手段は、前記直流成分相当量として、前記複数のタイミングのそれぞれにおける値の平均値を算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記平均値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする請求項1記載の多相回転機の制御装置。前記算出手段は、前記直流成分相当量として、前記複数のタイミングのそれぞれにおける値の合計値を算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記合計値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする請求項1記載の多相回転機の制御装置。前記算出手段は、各相電流について、該相電流の半周期を奇数倍した時間間隔だけ離間した一対の値の一組又は複数組に基づき前記直流成分相当量を算出することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の多相回転機の制御装置。前記算出手段は、各相電流について、該相電流の最大値及び最小値の1組又は複数組に基づき、これら最大値及び最小値の中央値を前記直流成分相当量として算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記中央値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする請求項1記載の多相回転機の制御装置。前記算出手段は、前記相電流の1周期内における該相電流に基づき、前記直流成分相当量を算出することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の多相回転機の制御装置。前記短絡故障特定手段は、各相の前記直流成分相当量のうち絶対値が最も大きいものに対応する相の前記スイッチング素子に短絡故障が生じている旨特定することを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の多相回転機の制御装置。前記短絡故障特定手段は、各相の前記直流成分相当量の極性に基づき、前記高電位側スイッチング素子及び前記低電位側スイッチング素子のいずれに短絡故障が生じているかを特定することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の多相回転機の制御装置。前記短絡故障特定手段によって短絡故障が生じた旨特定された場合、高電位側及び低電位側のうち短絡故障が生じた旨特定された側の前記スイッチング素子を全てオン操作する短絡手段を更に備えることを特徴とする請求項8記載の多相回転機の制御装置。前記短絡手段は、前記短絡故障特定手段によって短絡故障が生じた旨特定されてから該短絡故障が解消されるまで前記全てオン操作することを継続することを特徴とする請求項9記載の多相回転機の制御装置。ところで、上記特許文献1に記載された技術では、上述したように、相電流からなまし値を算出するためにローパスフィルタを用いている。ここで、相電流の周波数はモータの回転速度が高くなるほど高くなる傾向にある。このため、相電流の周波数に応じて相電流からなまし値を適切に算出するためには、ローパスフィルタの時定数を相電流の周波数に応じて設定することが要求される。この場合、ローパスフィルタの設計時における適合工数の増大が懸念される。一方、適合工数の増大を回避すべく、例えば、ローパスフィルタの時定数を固定値とする場合、相電流からなまし値を算出可能なモータの回転速度領域が制約され、ひいてはスイッチング素子の短絡故障箇所を特定可能な上記回転速度領域が制約される懸念がある。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、スイッチング素子の短絡故障箇所を特定可能な回転機の回転速度領域の制約を好適に回避できる多相回転機の制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明は、多相インバータの各相に対応する一対の高電位側スイッチング素子及び低電位側スイッチング素子をオンオフ操作することで多相回転機を制御する多相回転機の制御装置において、前記インバータが備える全ての前記高電位側スイッチング素子及び前記低電位側スイッチング素子がオフ操作される状況下、前記インバータ及び前記回転機の間を流れる各相電流について、前記回転機の電気角と関係付けられた複数のタイミングのそれぞれにおける値に基づき直流成分相当量を算出する算出手段と、前記算出手段によって算出された各相の前記直流成分相当量に基づき、前記インバータが備える前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定する短絡故障特定手段とを備えることを特徴とする。上記発明では、算出手段を備えることで、インバータが備える全てのスイッチング素子がオフ操作される状況下、各相電流について、回転機の電気角と関係付けられた複数のタイミングのそれぞれにおける値に基づき直流成分相当量を算出する。上記直流成分相当量は、例えば所定時間毎にサンプリングされた相電流に基づき算出されるものではなく、電気角と関係付けられた複数のタイミングのそれぞれにおける相電流に基づき算出されることから、相電流の周波数にかかわらず、相電流の直流成分に応じた値となる。ここで、各相の上記直流成分相当量は、スイッチング素子の短絡故障箇所を特定するパラメータとなる。これは、以下の理由による。インバータが備える全てのスイッチング素子に短絡故障が生じていない状況下においてこれらスイッチング素子をオフ状態とすると、基本的には相電流が流れない。これに対し、いずれかのスイッチング素子に短絡故障が生じる状況下においては、相電流が流れることとなる。ここでは、全てのスイッチング素子のうちいずれに短絡故障が生じているかによって、各相の電流の直流成分の絶対値及び極性が定まる。このため、各相の上記直流成分相当量は、短絡故障箇所を特定するパラメータとなる。このように、上記発明では、相電流の周波数にかかわらず相電流の直流成分に応じた値となる各相の直流成分相当量に基づき、スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することができる。これにより、スイッチング素子の短絡故障箇所を特定可能な回転機の回転速度領域が制約されることを好適に回避することができる。請求項2記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記算出手段は、前記直流成分相当量として、前記複数のタイミングのそれぞれにおける値の平均値を算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記平均値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記算出手段は、前記直流成分相当量として、前記複数のタイミングのそれぞれにおける値の合計値を算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記合計値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載の発明において、前記算出手段は、各相電流について、該相電流の半周期を奇数倍した時間間隔だけ離間した一対の値の一組又は複数組に基づき前記直流成分相当量を算出することを特徴とする。上記発明では、各相電流について、相電流例えば、相電流の基本波成分の半周期を奇数倍した時間間隔だけ離間した一対の値の一組又は複数組に基づき直流成分相当量を算出する。こうして算出される直流成分相当量によれば、相電流の周波数にかかわらず、相電流の直流成分に関する値をいっそう適切に把握することができる。なお、上記発明が請求項2記載の発明の発明特定事項を有する場合、上記算出手段は、上記直流成分相当量として、上記一対の値の一組又は複数組の平均値を算出すればよい。こうして算出される上記平均値は、相電流の直流成分に近似する。また、上記発明が請求項3記載の発明の発明特定事項を有する場合、上記算出手段は、上記直流成分相当量として、上記一対の値の一組又は複数組の合計値を算出すればよい。こうして算出される上記合計値は、相電流の直流成分に比例した値となる。請求項5記載の発明は、請求項1記載の発明において、前記算出手段は、各相電流について、該相電流の最大値及び最小値の1組又は複数組に基づき、これら最大値及び最小値の中央値を前記直流成分相当量として算出し、前記短絡故障特定手段は、前記算出された各相の前記中央値に基づき、前記スイッチング素子の短絡故障箇所を特定することを特徴とする。上記発明では、各相電流について、相電流の最大値及び最小値の1組又は複数組に基づき、これら最大値及び最小値の中央値を算出する。こうして算出される上記中央値は、相電流の直流成分に近似する。請求項6記載の発明は、請求項1~5のいずれか1項に記載の発明において、前記算出手段は、前記相電流の1周期内における該相電流に基づき、前記直流成分相当量を算出することを特徴とする。上記発明では、上記態様にて直流成分相当量を算出することで、直流成分相当量の更新周期が長くなることを回避でき、ひいてはスイッチング素子の短絡故障箇所の特定を迅速に行うことができる。請求項7記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項に記載の発明において、前記短絡故障特定手段は、各相の前記直流成分相当量のうち絶対値が最も大きいものに対応する相の前記スイッチング素子に短絡故障が生じている旨特定することを特徴とする。短絡故障の生じたスイッチング素子の相に対応する直流成分相当量の絶対値は、短絡故障の生じていないスイッチング素子の相に対応する直流成分相当量の絶対値よりも大きくなる。この点に鑑み、上記発明では、各相の直流成分相当量のうち絶対値が最も大きいものに対応する相の高電位側スイッチング素子及び低電位側スイッチング素子のいずれかに短絡故障が生じている旨特定することができる。請求項8記載の発明は、請求項1~7のいずれか1項に記載の発明において、前記短絡故障特定手段は、各相の前記直流成分相当量の極性に基づき、前記高電位側スイッチング素子及び前記低電位側スイッチング素子のいずれに短絡故障が生じているかを特定することを特徴とする。短絡故障の生じたスイッチング素子の相に対応する直流成分相当量の極性は、短絡故障の生じていないスイッチング素子の相に対応する直流成分相当量の極性と相違する。この点に鑑み、上記発明では、各相の直流成分相当量の極性に基づき、高電位側スイッチング素子及び低電位側スイッチング素子のいずれに短絡故障が生じているかを特定することができる。請求項9記載の発明は、請求項8記載の発明において、前記短絡故障特定手段によって短絡故障が生じた旨特定された場合、高電位側及び低電位側のうち短絡故障が生じた旨特定された側の前記スイッチング素子を全てオン操作する短絡手段を更に備えることを特徴とする。上記発明では、短絡手段を備えることで、スイッチング素子の短絡故障が生じる状況下、高電位側及び低電位側のうち短絡故障が生じた旨特定された側のスイッチング素子を全てオン操作する。これにより、高電位側及び低電位側のうち短絡故障が生じた旨特定された側のスイッチング素子が全てオン状態とされ、短絡故障が生じた旨特定されていない側のスイッチング素子が全てオフ状態とされる。この結果、各相の相電流の直流成分が0近傍とされ、相電流の絶対値のピーク値を小さくすることができる。これにより、例えば回転機のコイルに大きな電流が流れることに起因してコイルが断線する等、回転機やインバータの信頼性が低下することを回避できる。請求項10記載の発明は、請求項9記載の発明において、前記短絡手段は、前記短絡故障特定手段によって短絡故障が生じた旨特定されてから該短絡故障が解消されるまで前記全てオン操作することを継続することを特徴とする。上記発明では、スイッチング素子の短絡故障が解消されるまで、相電流の絶対値のピーク値が大きくなることを回避できる。第1の実施形態以下、本発明にかかる制御装置を車載主機として回転機及び内燃機関を備えるハイブリッド車に適用した第1の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図1に、本実施形態にかかるシステムの全体構成を示す。図示されるように、モータジェネレータ10は、3相回転機例えば埋め込み永久磁石同期モータであり、U相コイル10u、V相コイル10v及びW相コイル10wを有する図示しないステータと、永久磁石を有する図示しないロータとを備えて構成されている。これらコイル10u,10v,10wは、それぞれの一端同士が中性点Nで接続されることによりY結線されている。モータジェネレータ10の出力軸ロータは、図示しない動力伝達機構を介して、エンジン12の出力軸クランク軸12aと、駆動輪14とに機械的に連結されている。また、モータジェネレータ10は、インバータIVに電気的に接続されている。インバータIVは、高圧バッテリ16例えばリチウムイオン蓄電池に接続され、スイッチング素子Sup,Sunの直列接続体U相アーム、スイッチング素子Svp,Svnの直列接続体V相アーム、及びスイッチング素子Swp,Swnの直列接続体W相アームが3つ並列接続されて構成されている。そして、これら一対のスイッチング素子Sjpj=u,v,w及びスイッチング素子Sjnの接続点のそれぞれが、モータジェネレータ10の各相コイル10u,10v,10wにそれぞれ接続されている。なお、本実施形態では、上記スイッチング素子Sjp,Sjnとして、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBTを用いている。また、本実施形態では、以降、スイッチング素子Sjpを高電位側のスイッチング素子又は上アームと称し、スイッチング素子Sjnを低電位側のスイッチング素子又は下アームと称すこととする。高電位側のスイッチング素子Sjp及び低電位側のスイッチング素子Sjnのそれぞれの入出力端子間コレクタ及びエミッタ間には、高電位側のフリーホイールダイオードFDjp及び低電位側のフリーホイールダイオードFDjnのカソード及びアノードが接続されている。スイッチング素子Sjp,Sjnは、ドライブユニットDUによってオンオフ操作される。ドライブユニットDUは、スイッチング素子Sjp,Sjnの導通制御端子ゲート等に接続され、スイッチング素子Sjp,Sjnのコレクタ及びエミッタ間の電位差を検出する機能、及び検出された電位差をインターフェース18を介して制御装置20に送信する機能等を有している。なお、インターフェース18は、インバータIV等にて構成される高圧システムと、制御装置20等にて構成される低圧システムとを絶縁しつつ、これらシステム間で情報をやり取りする手段である。制御装置20は、マイクロコンピュータを主体として構成されてかつ、高圧バッテリ16の端子電圧例えば百V以上よりも低電圧の低圧バッテリ21を電力供給源とし、モータジェネレータ10の制御量例えばトルクを所望に制御すべくインバータIVを操作する。詳しくは、制御装置20は、インバータIVの入力端子の電圧コンデンサ23の電圧を検出する電圧センサ22や、モータジェネレータ10のU相,W相の電流iu,iwを検出する電流センサ24,26、モータジェネレータ10の電気角θを検出する回転角センサ28例えばレゾルバ等の検出値を取り込む。そして、制御装置20は、電流センサ24,26によって検出されたU相,W相の電流iu,iwに基づきV相の電流ivを算出する処理を行う。また、制御装置20は、上記各種センサの検出値に基づき、インバータIVのU相、V相及びW相のそれぞれについてのスイッチング素子Sjp,Sjnを交互にオン状態とする操作信号gjp,gjnを生成し、ドライブユニットDUへ出力する処理を行う。これにより、スイッチング素子Sjp,Sjnは、ドライブユニットDUを介して制御装置20によりオンオフ操作される。特に、制御装置20は、スイッチング素子Sjp,Sjnのいずれかに短絡故障が生じたインバータ異常が生じた場合、全てのスイッチング素子Sjp,Sjnを強制的にオフ操作する短絡保護処理を行う。この処理は、同相アームにおけるスイッチング素子Sjp,Sjnの双方がオン状態とされることで、高圧バッテリ16の正負極端子間が短絡され、スイッチング素子Sjp,Sjn等に貫通電流が流れることを防止するための処理である。ちなみに、インバータ異常が生じたか否かは、例えば、同相アームにおいて一対のスイッチング素子Sjp,Sjnの双方の入出力端子間の電位差が非常に小さい0であるか否かで判断すればよい。また、短絡保護処理が実行される場合、その後、車両の走行動力源はエンジン12のみとなる。ところで、短絡保護処理が行われてかつ、駆動輪14及びモータジェネレータ10の間が動力伝達状態とされる状況下、車両の走行によってモータジェネレータ10のロータが回転されると、各相コイル10u,10v,10wに誘起電圧が印加される。この結果、インバータIVと各相コイル10u,10v,10wのそれぞれとの間において、互いに位相が120°ずれた相電流が流れることとなる。図2は、U相アームのうち高電位側のスイッチング素子Supに短絡故障が生じた場合の各相電流の推移を示す。なお、図中、インバータIVからモータジェネレータ10の各相コイル10u,10v,10wへと向かう方向に流れる相電流を正と定義している。スイッチング素子Supの短絡故障により、スイッチング素子Sup、U相コイル10u、中性点N、V相コイル10v及びフリーホイールダイオードFDvpを通る経路で電流が流れてかつ、スイッチング素子Sup、U相コイル10u、中性点N、W相コイル10w及びフリーホイールダイオードFDwpを通る経路で電流が流れる。こうした状況下では、図2に示すように、U相電流iu、V相電流iv及びW相電流iwのそれぞれの直流成分が0から乖離する現象が生じ、各相電流の絶対値のピーク値が大きくなる。ここで、モータジェネレータ10のロータが備える永久磁石の磁力が大きかったり、各相コイル10u,10v,10wの巻き数が多かったりする等、モータジェネレータ10の構造によっては、短絡故障による各相電流の絶対値のピーク値の増大が顕著となり得る。この場合、各相コイル10u,10v,10wが断線する等、モータジェネレータ10やインバータIVの信頼性が低下するおそれがある。こうした問題に対処すべく、本実施形態では、インバータIVが備えるスイッチング素子Sjp,Sjnのうちいずれに短絡故障が生じているかを特定する短絡故障特定処理を行い、高電位側及び低電位側のうち短絡故障が生じた旨特定された側の全てのスイッチング素子をオン操作する3相短絡処理を行う。この処理によれば、各相コイル10u,10v,10wの両端のうち中性点N側でない側が互いに短絡される。これにより、図3に示すように、U相電流iu、V相電流iv及びW相電流iwのそれぞれの直流成分が0近傍とされることで、各相電流の絶対値のピーク値を小さくすることができる。次に、本実施形態にかかる上記短絡故障特定処理を含むインバータIVの異常判断処理について説明する。図4に、上記異常判断処理の手順を示す。この処理は、制御装置20によって例えば所定周期で繰り返し実行される。この一連の処理では、まずステップS10において、上述したインバータ異常の発生によって、インバータIVが備える全てのスイッチング素子Sjp,Sjnを強制的にオフ操作する上記短絡保護処理が実行されているか否かを判断する。ステップS10において肯定判断された場合には、ステップS12に進み、スイッチング素子Sjp,Sjnのいずれかに短絡故障が生じているか否かを判断する。本実施形態では、相電流の絶対値が0でないことに基づき、短絡故障が生じている旨判断する。この判断手法は、スイッチング素子の短絡故障が生じていない状況下において全てのスイッチング素子Sjp,Sjnがオフ状態とされる場合、基本的には相電流が流れないことに基づくものである。なお、上述した3相短絡処理が実行される場合に相電流が流れることに加えて、各相コイルに印加される誘起電圧が高圧バッテリ16の電圧を上回る場合に相電流が流れ得る。このとき、相電流の絶対値が0でないことに基づき短絡故障が生じている旨判断する手法を採用すると、スイッチング素子の短絡故障が生じていないにもかかわらず、相電流の検出によって短絡故障が生じている旨誤判断されるおそれがある。こうした事態を回避すべく、上記判断手法として、例えば、実際の相電流の絶対値が、3相短絡処理の実行時における相電流の絶対値の想定変動量の範囲内であることに基づき短絡故障が生じている旨判断する手法を採用してもよい。これは、3相短絡処理の実行時における相電流の値と、各相コイルに印加される誘起電圧が高圧バッテリ16の電圧を上回る場合における相電流の値とが通常、重ならないことによるものである。ちなみに、本ステップの処理に用いられる相電流は、U,V及びW相のうち少なくとも1つに対応するものとすればよい。また、モータジェネレータ10の回転速度が高くなるほど、相電流が大きくなる傾向にある図5参照。このため、例えば、回転角センサ28の検出値から算出されるモータジェネレータ10の回転速度に基づき、短絡故障の判断に用いる上記相電流の絶対値の想定変動量の範囲を可変設定してもよい。ステップS12において肯定判断された場合には、ステップS14に進み、短絡故障特定処理を行う。図6に、本実施形態にかかる短絡故障特定処理の手順を示す。この処理は、制御装置20によって実行される。この一連の処理では、ステップS100において、電流センサ24,26の検出値に基づき、U,V,W相のそれぞれの判定電流Ijdeを算出する。本実施形態では、図7に示すように、モータジェネレータ10の電気角90°毎にU,W相の電流をサンプリングし、U,W相のそれぞれについて、電流の1周期Tcrにおいてサンプリングされた4つの相電流例えば、時刻t1,t2,t3,t4でサンプリングされた相電流の平均値として判定電流Ijdeを算出する。すなわち、相電流の半周期Tcr/2だけ離間した一対の相電流の複数組時刻t1,t3の相電流の組と、時刻t2,t4の相電流の組の平均値として判定電流Ijdeを算出する。こうして算出される判定電流Ijdeは、図中一点鎖線にて示す相電流の直流成分Iaveに近似する。なお、図7では、相電流の波形として、略正弦波状の波形例えば、相電流の基本波成分を示しているが、実際には、相電流には基本波成分の他に高調波成分も含まれ得る。ちなみに、本実施形態では、U,W相電流のサンプリングタイミングは、互いに同期されているものとする。また、V相に対応する判定電流Ijdeは、電流センサ24,26によるU,V相の電流の検出値から算出されるV相電流ivに基づき算出すればよい。図6の説明に戻り、続くステップS102~S108では、インバータIVが備えるスイッチング素子Sjp,Sjnのうちいずれに短絡故障が生じているかを特定する。以下、図8を用いて、短絡故障が生じているスイッチング素子の特定原理について説明する。図8は、スイッチング素子の短絡故障の発生箇所及び相電流の直流成分の関係を示す図である。なお、図中、縦軸に相電流の直流成分を示し、横軸に時間を示す。また、図中、上述したように、インバータIVからモータジェネレータ10の各相コイルへと向かう方向に流れる相電流を正と定義している。図示されるように、短絡故障が生じたスイッチング素子の相に対応する相電流の直流成分の絶対値は、残余2つの相に対応する相電流の直流成分の絶対値よりも大きくなる。例えば、スイッチング素子Supに短絡故障が生じた場合、U相電流iuの直流成分の絶対値は、V,W相の電流iv,iwの直流成分の絶対値よりも大きくなる。また、短絡故障が生じたスイッチング素子の相に対応する相電流の直流成分の極性は、残余2つの相に対応する相電流の直流成分の極性と相違する。例えば、スイッチング素子Supに短絡故障が生じた場合、U相電流iuの直流成分の極性正は、V,W相電流iv,iwの直流成分の極性負と相違する。こうした点を利用して、相電流の平均値としての判定電流Ijdeの絶対値及び極性に基づき、短絡故障が生じたスイッチング素子を特定することができる。先の図6に戻り、ステップS102では、U,V,W相の判定電流Ijdeのうち絶対値が最大となるものに対応する相を判別する。続くステップS104では、絶対値が最大となる判定電流Ijdeの極性が正であるか否かを判断する。ステップS104において極性が正であると判断された場合には、ステップS106に進み、判定電流Ijdeの絶対値が最大となる相であってかつ、高電位側のスイッチング素子に短絡故障が生じている旨特定する。一方、上記ステップS104において極性が負であると判断された場合には、ステップS108に進み、判定電流Ijdeの絶対値が最大となる相であってかつ、低電位側のスイッチング素子Sjnに短絡故障が生じている旨特定する。なお、ステップS106、S108の処理が完了する場合には、この一連の処理を一旦終了する。先の図4の説明に戻り、ステップS16ではフェールセーフ処理を行う。本実施形態では、フェールセーフ処理として上記3相短絡処理を行う。ちなみに、3相短絡処理は、短絡故障特定処理によってスイッチング素子の短絡故障箇所が特定されてから、車両の修理工場においてインバータIVの修理がなされる等、スイッチング素子の短絡故障が解消されるまで継続されることとなる。なお、ステップS10,S12において否定判断された場合や、ステップS16の処理が完了する場合には、この一連の処理を一旦終了する。図9に、本実施形態にかかる短絡故障特定処理の一例を示す。詳しくは、図9aに、相電流の推移を示し、図9bに、判定電流Ijdeの推移を示す。なお、図9には、モータジェネレータ10の回転速度が一定の場合における相電流等の推移を示している。図示される例では、時刻t1においてスイッチング素子の短絡故障が生じることで、短絡保護処理が行われる。そしてその後、時刻t2において、短絡故障特定処理によって短絡故障が生じたスイッチング素子が特定されてかつ、3相短絡処理が開始される。なお、図9に示した例では、スイッチング素子の短絡故障が生じてから3相短絡処理が開始されるまでの期間TA時刻t1~t2が電気角2周期程度であった。ここで、図9に、従来技術にかかる短絡故障が生じたスイッチング素子の特定処理を併せて示す。なお、この場合におけるモータジェネレータ10の回転速度は、本願発明について説明した回転速度と同じである。従来技術では、相電流にローパスフィルタ処理を施すことによって判定電流を算出している。こうした判定電流の算出では、スイッチング素子に短絡故障が生じたタイミング時刻t1から、U相電流iu、V相電流iv及びW相電流iwのうち絶対値が最大となる相電流を判別できるタイミング時刻t3までの期間が、上記期間TAよりも長くなることとなる。この場合、3相短絡処理を迅速に開始させることができず、各相コイル10u,10v,10wに大電流が流れる時間が長くなることに起因して、3相短絡処理を開始する以前にこれらコイル10u,10v,10wが断線するおそれがある。なお、こうした事態を回避するには、例えば、ローパスフィルタの時定数を小さくすることも考えられる。しかしながら、時定数を小さくすると、モータジェネレータ10の低回転時において相電流から直流成分を算出することができない等、短絡故障箇所を特定可能なモータジェネレータ10の回転速度領域が制約されるおそれがある。また、上記事態を回避するには、例えば、ローパスフィルタの時定数を相電流の周波数に応じて可変とすることも考えられる。しかしながら、この場合、ローパスフィルタの設計時における適合工数が増大するおそれがある。このように、本実施形態では、上記態様の短絡故障特定処理を行うことで、短絡故障箇所を特定可能なモータジェネレータ10の回転速度領域が制約されることを回避しつつ、いずれのスイッチング素子に短絡故障が生じているかを迅速に特定することができる。以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。1相電流の1周期Tcrにおいて電気角が90°ずつ離間したタイミングに対応する4つの相電流の平均値として判定電流Ijdeを算出した。これにより、例えばローパスフィルタによって相電流の直流成分を算出する手法と比較して、判定電流Ijdeを算出するための制御ロジック設計時における適合工数の増大を抑制したり、スイッチング素子の短絡故障箇所を特定可能なモータジェネレータ10の回転速度領域が制約されることを回避したりすることができる。そして、上記態様にて算出された判定電流Ijdeの絶対値と極性とに基づき、短絡故障したスイッチング素子を特定した。これにより、短絡故障が生じたスイッチング素子を迅速に特定することができ、ひいては短絡故障が生じてから3相短絡処理に迅速に移行させることができる。2短絡故障特定処理によってスイッチング素子の短絡故障箇所が特定されてからスイッチング素子の短絡故障が解消されるまで3相短絡処理を継続した。これにより、例えば、車両が修理工場に到着するまでに各相コイル10u,10v,10wが断線することを回避することなどができる。第2の実施形態以下、第2の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、図10に示すように、相電流の1周期Tcrにおいてサンプリングされた4つの相電流の合計値Sとして判定電流Ijdeを算出する。こうして算出される判定電流Ijdeは、相電流の直流成分Iaveに比例した値となる。なお、上記態様にて算出される判定電流Ijdeに基づく短絡故障特定処理の手順は、先の図6に示した手順に準ずる。このように、本実施形態では、相電流の1周期Tcrにおいてサンプリングされた4つの相電流の合計値Sとして判定電流Ijdeを算出した。こうして算出された判定電流Ijdeに基づく短絡故障特定処理を行うことによっても、いずれのスイッチング素子に短絡故障が生じているかを迅速に特定することができる。第3の実施形態以下、第3の実施形態について、先の第1の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、図11に示すように、相電流の1周期TcrにおいてU,W相電流の最大値Imax及び最小値Iminをサンプリングし、下式e1のように、サンプリングされた相電流の最大値Imax及び最小値Iminの中央値として判定電流Ijdeを算出する。Ijde=ImaxImin/2...e1相電流例えば、相電流の基本波成分は、その略半周期Tcr/2毎に交互に最大及び最小となる。このため、こうして算出される判定電流Ijdeは、図中一点鎖線にて示す相電流の直流成分Iaveに近似する。なお、本実施形態では、U,W相電流のそれぞれを都度サンプリングし、サンプリングされた相電流から最大値及び最小値を取得するものとする。また、V相電流の最大値及び最小値は、U,W相電流から算出されるV相電流に基づき算出すればよい。このように、本実施形態では、上記態様にて判定電流Ijdeを算出した。こうして算出された判定電流Ijdeに基づく短絡故障特定処理を行うことによっても、いずれのスイッチング素子に短絡故障が生じているかを迅速に特定することができる。その他の実施形態なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。上記第1の実施形態では、各相に対応する判定電流Ijdeの絶対値及び極性の双方に基づき、スイッチング素子Sjp,Sjnの短絡故障箇所を特定したがこれに限らない。例えば、各相に対応する判定電流Ijdeの絶対値及び極性のうちいずれかに基づきスイッチング素子の短絡故障箇所を特定してもよい。上記絶対値に基づく短絡故障箇所の特定手法を採用する場合、U,V,W相のうちいずれの相に対応する一対のスイッチング素子のいずれかに短絡故障が生じているかを特定することはできる。一方、上記極性に基づく短絡故障箇所の特定手法を採用する場合、高電位側スイッチング素子Sjp及び低電位側スイッチング素子Sjnのうちいずれに短絡故障が生じているかを特定することはできる。なお、極性に基づく特定手法は、例えば、相電流が電流センサの検出可能範囲を超える事態が生じてかつ、各相に対応する判定電流の極性と短絡故障箇所との関係が先の図8に示した関係を満たす状況下において用いることができる。フェールセーフ処理としては、3相短絡処理に限らない。例えば、モータジェネレータ10の回転速度を低下させ、各相コイル10u,10v,10wに印加される誘起電圧を低下させる処理としてもよい。具体的には、例えば、駆動輪14とモータジェネレータ10の出力軸との間に介在する上記動力伝達機構によって、駆動輪14及びモータジェネレータ10の出力軸の間の動力を遮断する処理とすればよい。こうした処理は、例えば、判定電流Ijdeの絶対値のみに基づく短絡故障特定処理が採用される場合に採用すればよい。これは、高電位側のスイッチング素子Sjp及び低電位側のスイッチング素子Sjnのうちいずれに短絡故障が生じているかを特定できず、3相短絡処理が実行できないことによる。判定電流Ijde直流成分相当量の算出手法としては、上記各実施形態に例示したものに限らない。例えば、上記第1の実施形態において、電気角90°毎に代えて、電気角180°毎に相電流をサンプリングし、電気角1周期においてサンプリングされた一対の相電流例えば、先の図7の時刻t1,t3の相電流の組の平均値として判定電流Ijdeを算出する手法を採用してもよい。なお、こうした手法は、上記第2の実施形態における判定電流Ijdeの算出手法にも適用できる。なお、上記第1,第2の実施形態において、判定電流Ijdeの算出に用いる相電流のサンプリング周期は、電気角90°,180°に限らず、それ以外の周期であってもよい。ここで、サンプリング周期の整数倍の周期が相電流の半周期電気角180°と一致するサンプリング周期例えば、電気角45°を採用するならば、上記第1の実施形態に示したように、相電流の平均値は相電流の直流成分に近似し、また、上記第2の実施形態に示したように、相電流の合計値は相電流の直流成分に比例した値となる。一方、サンプリング周期の整数倍の周期が相電流の半周期と一致しないサンプリング周期例えば、電気角50°を採用する場合であっても、例えば、各相コイルに印加される誘起電圧が高圧バッテリ16の電圧を上回らない限りは、判定電流Ijdeの極性に基づき、高電位側スイッチング素子Sjp及び低電位側スイッチング素子Sjnのうちいずれに短絡故障が生じているかを特定することはできる。また、例えば、上記第1の実施形態で示したように、電気角1周期においてサンプリングされた相電流の平均値として判定電流Ijdeを算出する手法に代えて、電気角N周期Nは2以上の整数においてサンプリングされた相電流の平均値として判定電流Ijdeを算出する手法を採用してもよい。具体的には、例えば、電気角2周期における先の図7の時刻t1,t3,t5,t7の相電流の組の平均値として判定電流Ijdeを算出すればよい。ただし、スイッチング素子の短絡故障を迅速に特定することを優先する場合には、上記第1の実施形態に示した手法で判定電流Ijdeを算出することが望ましい。さらに、例えば、互いに離間する電気角周期のそれぞれでサンプリングされた一対の相電流の複数組の平均値として判定電流Ijdeを算出する手法を採用してもよい。具体的には、例えば、先の図7の時刻t1,t3の相電流の組と、時刻t9,t11の相電流の組や、時刻t1,t7の相電流の組の平均値として判定電流Ijdeを算出すればよい。インバータIVが備えるスイッチング素子としては、IGBTに限らず、例えばMOSFETであってもよい。本願発明が適用される車両としては、ハイブリッド車に限らない。例えば、車載主機として回転機のみを備える電気自動車や燃料電池車等であってもよい。また、本願発明の適用対象としては、車両に限らない。"