長手方向XX’に延びる核燃料棒であって、柱状に集積された複数の燃料ペレット5と、中性子を透過する材料からなり、前記柱状のペレットを包囲する被覆管1と、中性子を透過するとともに開孔を有する材料からなり、前記被覆管と前記柱状のペレットの間に挿入されたインターフェースジョイントとを備え、前記ペレット、前記被覆管、および前記インターフェースジョイントは、前記長手方向を横切る円形断面を有し、前記インターフェースジョイントは、前記柱状のペレットを少なくとも上回る高さを有し、前記インターフェースジョイントは、前記被覆管および前記柱状のペレットと機械的に結合しておらず、熱伝導率の高い構造3を有し、前記固体構造は、照射を受けた前記ペレットの三次元スウェリング効果による、その厚み方向への圧縮に伴う変形が可能とされており、前記インターフェースジョイントの初期厚さと圧縮比は、照射を受けた前記ペレットにより前記被覆管へ伝達される機械的負荷が所定の閾値よりも小さくなるように定められている、核燃料棒。前記開孔の体積は、製造後における前記インターフェースジョイントの全体積の30以上である、請求項1に記載の核燃料棒。前記開孔の体積は、製造後における前記インターフェースジョイントの全体積の30~95である、請求項2に記載の核燃料棒。前記開孔の体積は、製造後における前記インターフェースジョイントの全体積の50~85である、請求項3に記載の核燃料棒。前記長手方向を横切る向きの断面における前記インターフェースジョイントの厚さは、前記ペレットの半径の4を上回る、請求項1から4のいずれか一項に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントは、ブレイズ、フェルト、ウェブ、ファブリック、ニットの少なくとも一つを含む、少なくとも一つの繊維構造からなる、請求項1から5のいずれか一項に記載の核燃料棒。前記繊維構造からなる前記インターフェースジョイントは、体積百分率が15~50の繊維を有している、請求項4を引用する請求項6に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントは、炭素繊維層、および当該炭素繊維層に重ねられた炭化珪素繊維を含む層を備えるブレイズからなる、請求項6に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントは、フォームを含むハニカム材料からなる、請求項1から5のいずれか一項に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントは、セラミックをベースにしている、請求項1から9のいずれか一項に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントは、金属をベースにしている、請求項1から9のいずれか一項に記載の核燃料棒。ガス冷却型原子炉GFRに用いられる場合、前記被覆管の基本材料は、SiC-SiCfのような耐火性セラミック複合材料CMCであり、前記CMCは、耐熱金属合金をベースにしたライナと組み合わせられ、前記ペレットの基本材料は、U、PuC、U、PuN、またはU、PuO2のようなセラミック材料である、請求項1から10のいずれか一項に記載の核燃料棒。ナトリウム冷却型高速原子炉SFRに用いられる場合、前記被覆管は金属材料からなり、前記燃料ペレットは、U、PuC、U、PuN、またはU、PuO2のようなセラミック材料製、もしくはU、PuZrのような金属材料からなる、請求項1から9、および12のいずれか一項に記載の核燃料棒。前記インターフェースジョイントの前記開孔、ならびに前記被覆管、前記ペレット、および燃料棒閉塞エレメント間の隙間は、ガス好ましくはヘリウムで充填される、請求項13に記載の核燃料棒。集積された前記柱状のペレットが燃料棒の下部の閉塞エレメントと接触しており、原子炉の稼働中は、前記インターフェースジョイントの前記開孔、ならびに前記被覆管、前記ペレット、および前記閉塞エレメント間の隙間2、4にナトリウムが充填され、前記柱状のペレットの上部と前記閉塞エレメントの間の隙間6にはヘリウムが充填される、請求項13に記載の核燃料棒。加圧水型原子炉PWRまたは沸騰水型原子炉BWRに用いられる場合、前記被覆管は、耐火性セラミック複合材料CMCからなり、前記燃料ペレットは、UO2、U、PuO2のようなセラミック材料からなる、請求項1から10のいずれか一項に記載の核燃料棒。請求項1から16のいずれか一項に記載の前記核燃料棒を複数備え、それらが格子を形成するように配列されている、核燃料集合体。a中性子を透過するとともに、良好な熱伝導率と開孔を有する材料からなり、厚み方向への圧縮に伴う変形が可能とされた構造3を有するジョイントの少なくとも一部を作製する工程と、b中性子を透過する材料からなり、円形状の断面を有し、両端の少なくとも一方が開放された円筒状の被覆管1に、前記少なくとも一部が作製されたジョイントを挿入する工程と、c前記被覆管に挿入された前記ジョイントの内側に、高さが前記ジョイントを上回らないように、複数の核燃料ペレットを挿入する工程と、d前記ジョイントの全部が作製された後に、前記被覆管を完全に閉塞する工程とを備える、核燃料棒の製造方法。前記工程aは、炭化珪素繊維を含むブレイズ層を、マンドレルに被せた炭素繊維ブレイズ層に重ねる工程と、前記二つのブレイズ層を円筒形の金型内で圧縮する工程と、前記圧縮されたブレイズに可溶性バインダを添加する工程と、溶剤を蒸発させる工程とをさらに備え、前記工程bは、前記ブレイズが被せられた前記マンドレルを用いて行なわれ、前記工程cでは、前記バインダを除去するために真空下で熱処理が行なわれることにより、前記ジョイントは、柱状に集積された前記複数のペレットおよび前記被覆管と接触する、請求項18に記載の製造方法。前記ブレイズ層は、前記マンドレルの軸に対してブレイズ角が45度とされた、二次元タイプのものである、請求項19に記載の製造方法。前記炭素繊維は、それぞれ2000本のフィラメントを含むThornel登録商標P100typeであり、解して使用される、請求項19または20に記載の製造方法。前記炭化ケイ素繊維は、それぞれ500本のフィラメントを含むHINICALON商標typeSである、請求項19から21のいずれか一項に記載の製造方法。前記可溶性バインダは、ポリビニルアルコールである、請求項19から22のいずれか一項に記載の製造方法。前記工程aは、マンドレルに被せられたチューブ状の炭素繊維ウェブに対してニードルボンディングを施す工程と、前記チューブに熱処理を行なう工程と、前記熱処理されたチューブを円筒形の金型内で圧縮する工程と、前記圧縮されたチューブに可溶性バインダを添加する工程と、溶剤を蒸発させる工程とをさらに備え、前記工程bは、前記チューブが被せられた前記マンドレルを用いて行なわれ、前記工程cでは、前記バインダを除去するために真空下で熱処理が行なわれることにより、前記ジョイントは、柱状に集積された前記複数のペレットおよび前記被覆管と接触する、請求項18に記載の製造方法。前記炭素繊維は、Thornel登録商標P25typeである、請求項24に記載の製造方法。前記可溶性バインダは、ポリビニルアルコールである、請求項24または25に記載の製造方法。前記工程aは、ハニカム開孔からなる炭素フォームチューブを作製する工程と、W-Re合金を前記炭素フォームチューブに化学蒸着CVDを施す工程とをさらに備える、請求項18に記載の製造方法。本発明の全般的な目的は、上記の先行技術を参照して説明した欠点のない、円筒形状と円形断面を有する核燃料棒におけるペレットと被覆管との間に形成される、改良されたインターフェースを提案することにある。本発明の別の目的は、円形断面を備えた既存の核燃料棒を製造するために設けられた産業施設にも適用可能な、改良されたペレットと被覆管のインターフェースを備える核燃料棒を製造するための方法を提案することにある。上記の目的を達成するために、本発明が対象とするものは、長手方向に延びる核燃料棒であって、柱状に集積された複数の燃料ペレットと、中性子を透過する材料からなり、前記柱状のペレットを包囲する被覆管と、中性子を透過するとともに開孔を有する材料からなり、前記被覆管と前記柱状のペレットの間に挿入されたインターフェースジョイントとを備え、前記ペレット、前記被覆管、および前記インターフェースジョイントは、前記長手方向を横切る円形断面を有し、前記インターフェースジョイントは、前記柱状のペレットを少なくとも上回る高さを有する。本発明によれば、前記インターフェースジョイントは、前記被覆管および前記柱状のペレットと機械的に結合しておらず、熱伝導率の高い固体構造を有し、前記固体構造は、照射を受けた前記ペレットの三次元スウェリング効果による、その厚み方向への圧縮に伴う変形が可能とされており、前記インターフェースジョイントの初期厚さと圧縮比は、照射を受けた前記ペレットにより前記被覆管へ伝達される機械的負荷が所定の閾値よりも小さくなるように定められている。高い熱伝導率とは、ペレット柱と被覆管の間で熱を伝達するのに十分な高さの熱伝導率を意味している。好ましくは、熱伝達をヘリウムのようなガスの少なくとも10倍に高めるためである。よって本発明に係るインターフェースジョイントは、高い空隙率を有する固体構造を備えている。好ましくは、低温状態における空隙率は、ジョイントの体積の30~95である。原子炉の公称稼働温度に達するまで下記の機能を発揮可能とするためである。圧縮による過剰な機械的負荷が被覆管にかからないようにして、照射を受ける集積された燃料ペレットの径方向の膨張を可能にする。構造の連続性を損なわない変形により、被覆管に過剰な機械的負荷がかからないようにし、高温かつ照射にさらされた状態で、集積されたペレットとそれらを包囲する被覆管との間における軸方向の歪み差を吸収可能にする。被覆管に沿って循環する冷却剤に対する、ペレット内の核反応によって生じる熱の一様な伝達を促進する。被覆管の端部に配置されており、核分裂性物質が存在しないエクスパンションベッセルへの、照射を受けて放出される核分裂ガスやヘリウムの輸送を可能にする。反跳核分裂生成物を減衰させることにより、ペレット内の燃料によって放出されて被覆管を腐食させうる固体かつ揮発性の核分裂生成物を保持することにより、あるいは燃料のストイキオメトリを制御することにより、ペレット内の燃料との適合性問題から被覆管を保護する。冷却剤が加圧される原子炉例えばGFRや、加圧を伴わない原子炉で用いられるあらゆる核燃料棒に、本発明に係るインターフェースジョイントを適用しうる。冷却剤が加圧される場合、稼働中に被覆管が燃料ペレットに接触しないようにするため、使用される被覆管がクリープ変形に対して十分な耐性を有していることが保証されるように、注意が払われる。一般に、CMCからなる被覆管が最適である。本発明に係るインターフェースジョイントを備える燃料棒は、電力、厳しい制約を受けて熱や中性子束の発生に用いるか、または燃料サイクルの管理手段として用いることが可能である照射にさらされて生じる大量のヘリウムにより、さらに厳しくなるスウェリングストレスに鑑み、変換対象に少量のアクチニドが用いられる。想定される全ての用途において、開孔を有する固体インターフェースジョイントは、被覆管に過剰な機械的負荷をかけることなく、長期にわたり燃料の三次元膨張を可能にする。これにより燃焼率は、局所的には5~20atに達する。なおatは、燃焼した核分裂性原子の割合を示す単位として、従来より定義されている。過剰な負荷とは、核燃料に関する通常の設計基準によって課せられる制限を超える可能性のある、とりわけ周方向における負荷を表わすものである非特許文献12参照。熱に係る制約性能や不連続部がないこと、中性子に係る制約中性子に対する透過性や寸法、およびエクスパンションベッセルに放出される核分裂ガスの輸送に関する制約についても考慮を要する。燃料と被覆管材料との間の非機械的相互作用を重要視しなくても済むようにするために、少なくとも一つの材料を本発明に係るインターフェースジョイントに用いうる。よって中性子損傷に関しては、インターフェースジョイントは、被覆管の厚みの範囲内内面から数μmで損傷を生じうる反跳核分裂生成物の少なくとも一部を吸収しうる。また開孔を有する固体インターフェースジョイントは、以下に列挙する事項を可能とする。燃料から放出される固体かつ揮発性の核分裂生成物は、被覆管と化学反応してその機械的性能を劣化例えばストレス腐食問題させうる。ジョイントは、広い交換表面積により当該核分裂生成物の少なくとも一部を捕獲する。融点の低い金属沈殿物の形成を回避することによって、燃料の局所的溶融に対して大きい裕度を維持するのに寄与しうる、燃料と被覆管材料の間の化学的障壁としてふるまう。これにより燃料のストイキオメトリを制御することが可能である。特に、現在のところGFR原子炉に関して想定されている、ウランプルトニウム混合炭化物型燃料について当てはまる。稼働実験非特許文献9参照は、よい性能に必須である燃料の初期ストイキオメトリは、照射を受けて低下する傾向にあることを示している。核分裂生成物、および被覆管との化学反応により、炭素が消費されるためである。炭素をベースとするインターフェースジョイントは、燃料の脱炭を制限しうる効率の良い遊離炭素源ともなりうる。ジョイントの開孔、および燃料ペレットと被覆管の少なくとも一方からインターフェースジョイントを分離する間隙には、ヘリウムのようなガスとナトリウムのような液体金属の少なくとも一方を充填してもよい。本発明に係る固体インターフェースジョイントは、その生来の剛性圧縮が始まる機械的負荷の閾値に至るまでの堅さにより、被覆管内における燃料ペレットのセンタリングを確実なものにし、燃料片のいかなる移動も阻止する。15~20atまでの局所的燃焼率に関してPCMIの発生を長期にわたり遅らせる方法の一つとして、厚さ数百μmガスまたは液体金属のジョイントについて典型的な値の固体インターフェースジョイントを用いることが考えられる。いずれにせよ、その熱特性が燃料の温度制御例えば溶融までの裕度を保証することに注意が払われる。場合によっては、充填されるガスや液体金属の熱特性も考慮される。固体インターフェースジョイントは、目的に見合った機械的特性を確実に備えるように注意が払われる。例えば、十分に高い圧縮歪み許容性を備えるように注意が払われる。すなわち、燃料棒の径方向について、および燃料棒の剪断方向棒の周方向および回転軸に平行な向きについて、照射を受ける燃料ペレットと被覆管の歪み差を、被覆管に過剰な機械的負荷をかけることなく、またジョイントの軸方向および周方向の不連続性を伴うことなく吸収するように注意が払われる。上記の機械的特性は、100~200dpa-Fe程度の線量フルエンス換算で2~4×1027n/m2に至るまで保証されることを要する。燃料ペレットは、三次元スウェリングに供されることにより、その直径および長さが増す。被覆管のスウェリングは、本来的に燃料のスウェリングよりも大幅に小さいため、ペレットと被覆管の間のインターフェースは、照射中に縮小する。またペレットの集積体は、被覆管よりも大幅に長く延伸するため、それらの間に長手方向の剪断応力を生ずる。したがって、インターフェースジョイントが以下に列挙する事項を確実に行なうことができるように注意が払われる。圧縮歪みにより、被覆管の機械的強度に適合する剛性を備えたインターフェースの縮小を補償する。これにより、局所的に密な領域の存在製造方法や照射中の焼しまり等から生じる欠陥を排除する。径方向の圧縮や剪断変形被覆管と燃料の少なくとも一方に表面が付着することにより、被覆管の機械的強度に対応する軸方向の力が伝達されるとの仮定に基づくによる延伸ポアソン比の効果によって、および/または径方向圧縮の作用に基づく軸方向の粘性押し出し流によって、燃料柱と被覆管の間の長手方向の滑り変形を補償する。本発明に係るインターフェースジョイントは、その全高にわたって連続的に形成される。軸方向の不連続部を生ずることなく、上述の長手方向滑り変形を補償するためである。インターフェースジョイントとペレットとの粘着によって、表面を介した核分裂ガスの放出が阻止されないことを保証するための注意が払われる。ジョイントの変形モードが、ジョイントの破砕を生じることがないように、注意が払われる。一般に原子炉の稼働停止中予定されたものであるかは問わずにインターフェースが部分的に再開放されたとき、後に例えば出力や温度の上昇時において被覆管にパンチングが生ずるリスクを誘発する破砕片の移動が生ずる可能性があるためである。固体インターフェースジョイントの中性子特性は、原子炉の炉心における中性子バランスに影響を及ぼす可能性を最小限にするような特性であることを保証するように、注意が払われる。したがって本発明に係るジョイントの高い空隙率は、完全に圧縮された後のジョイントの容積が最小になるようにすることを狙いとしている。燃料棒の場合、固体インターフェースジョイントのために想定される材料が、中性子に対してできる限り透過性であることを保証するように、注意が払われる。製造により得られる構造の空隙率の高さは、照射時における効率を大きく低下させることなく、燃料エレメントの上部近くに配置されたエクスパンションベッセルへの放出された核分裂ガスの輸送を促進することを要する程度とされる構造を圧縮すると、全空隙率および開孔比率を低下させることになる。この構造によって得られる交換表面積の大きさは、照射を受けた燃料によって放出されて応力腐食による被覆管の脆化の一因となりうる固体核分裂生成物の保持を促進することを要する程度とされる。本発明に係る構造的インターフェースジョイントによれば、ペレットと被覆管の間で通常用いられるインターフェースよりも厚みを増すことができ、燃料ペレットの寿命を延ばすことが可能である。その結果、安全性に影響を与えることなく例えば、核燃料の溶融までの裕度を確保しつつ、大幅な経済的節約をもたらす。本発明に係るインターフェースジョイントの開孔の体積は、製造後におけるインターフェースジョイントの全体積の30以上としうる。好ましくは、30~95であり、より好ましくは、50~85である。インターフェースジョイントに係る上述の空隙率および形状寸法は、低温状態、すなわち製造により得られ、原子炉で使用される前のインターフェースジョイントのものであることは自明である。本発明に係る燃料棒の他のエレメントについても同様である。本発明に係る空隙率は、例えば、ブレイズおよび繊維に関する密度測定や、例えばX線断層撮影、光学顕微鏡法または光学肉眼検査による画像解析といった、様々な既知の測定技法によって定量化しうる。前記長手方向を横切る向きの断面における前記インターフェースジョイントの厚さは、前記ペレットの半径の4を上回るようにするとよい。インターフェースジョイントは、ブレイズ、フェルト、ウェブ、ファブリック、ニットの少なくとも一つを含む、少なくとも一つの繊維構造からなる構成としてもよい。ここで体積百分率が15~50の繊維を有しているとよい。この値は50~85の空隙率に対応している。ジョイントに要求される圧縮率と高い熱伝導率を両立し、形成されうる燃料破片の有効な封じ込めが可能である。一実施形態として、インターフェースジョイントは、炭素繊維層、および当該炭素繊維層に重ねられた炭化珪素繊維を含む層を備えるブレイズからなる構成としうる。あるいは、フォームを含むハニカム材料からなる構成としうる。インターフェースジョイントは、セラミックまたは金属をベースにしてもよい。ガス冷却型原子炉GFRに用いられる場合、被覆管の基本材料は、SiC-SiCfのような耐火性セラミック複合材料CMCとすることが好ましい。CMCは、場合により耐熱金属合金をベースにしたライナと組み合わせられる。燃料ペレットの基本材料は、U、PuC、U、PuN、またはU、PuO2のようなセラミック材料製とすることが好ましい。ナトリウム冷却型高速原子炉SFRに用いられる場合、金属材料製の被覆管と、U、PuC、U、PuN、またはU、PuO2のようなセラミック材料製、もしくはU、PuZrのような金属材料製の燃料ペレットの組合せを想定しうる。変形例の一つとして、インターフェースジョイントの開孔、ならびに被覆管、ペレット、および燃料棒閉塞エレメント間の隙間は、ガス好ましくはヘリウムで充填される。集積されたペレットの柱が燃料棒の下部の閉塞エレメントと接触している別の変形例においては、原子炉の稼働中は、インターフェースジョイントの開孔、ならびに被覆管、ペレット、および燃料棒の下部の閉塞エレメント間の隙間にナトリウムが充填され、ペレット柱の上部と閉塞エレメントの間の隙間にはヘリウムが充填される。加圧水型原子炉PWRまたは沸騰水型原子炉BWRに用いられる場合、被覆管は、耐火性セラミック複合材料CMCで形成することが好ましい。燃料ペレットは、UO2、U、PuO2のようなセラミック材料で製造しうる。本発明は、上述のように複数の燃料棒を含み、互いに格子の形態をなすように配列された核燃料集合体にも適用しうる。本発明は、以下の工程を含む核燃料棒の製造方法にも関する。a中性子を透過するとともに良好な熱伝導率と開孔を有する材料からなり、厚み方向への圧縮に伴う変形が可能とされた構造を有するジョイントの少なくとも一部を作製する工程b中性子を透過する材料からなり、円形状の断面を有し、両端の少なくとも一方が開放された円筒状の被覆管に、前記少なくとも一部が作製されたジョイントを挿入する工程c前記被覆管に挿入された前記ジョイントの内側に、高さが前記ジョイントを上回らないように、複数の核燃料ペレットを挿入する工程d前記ジョイントの全部が作製された後に、前記被覆管を完全に閉塞する工程第1の実施形態として、前記工程aは、炭化珪素繊維を含むブレイズ層を、マンドレルに被せた炭素繊維ブレイズ層に重ねる工程と、前記二つのブレイズ層を円筒形の金型内で圧縮する工程と、前記圧縮されたブレイズに可溶性バインダを添加する工程と、溶剤を蒸発させる工程とをさらに備える。前記工程bは、前記ブレイズが被せられた前記マンドレルを用いて行なわれた後、当該マンドレルが取り外される。前記工程cでは、前記バインダを除去するために真空下で熱処理が行なわれることにより、前記ジョイントは、柱状に集積された前記複数のペレットおよび前記被覆管と接触する。前記ブレイズ層は、前記マンドレルの軸に対してブレイズ角が45度とされた二次元タイプのものとしうる。炭素繊維は、Thornel登録商標P100typeそれぞれ2000本のフィラメントを含み、解して使用としうる。炭化ケイ素繊維は、HINICALON商標typeSそれぞれ500本のフィラメントを含むである。可溶性バインダは、ポリビニルアルコールを用いるとよい。第2の実施形態として、前記工程aは、マンドレルに被せられたチューブ状の炭素繊維ウェブに対してニードルボンディングを施す工程と、前記チューブに熱処理を行なう工程と、前記熱処理されたチューブを円筒形の金型内で圧縮する工程と、前記圧縮されたチューブに可溶性バインダを添加する工程と、溶剤を蒸発させる工程とをさらに備える。前記工程bは、前記チューブが被せられた前記マンドレルを用いて行なわれた後、当該マンドレルが取り外される。前記工程cでは、前記バインダを除去するために真空下で熱処理が行なわれることにより、前記ジョイントは、柱状に集積された前記複数のペレットおよび前記被覆管と接触する。炭素繊維は、Thornel登録商標P25typeを用いうる。第1の実施形態と同様に、可溶性バインダは、ポリビニルアルコールを用いるとよい。第3の実施形態として、前記工程aは、ハニカム開孔からなる炭素フォームチューブを作製する工程と、W-Re合金を前記炭素フォームチューブに化学蒸着CVDを施す工程とをさらに備える。本発明の他の利点および特性については、添付の図1および図1Aを参照しながら、本発明に係る核燃料棒の詳細な説明を読むことにより明らかになるであろう。図示のエレメントは、核燃料棒である。このエレメントは、低温状態、すなわち最終製造済みの燃料棒が原子炉での利用前の状態で示されている。本発明に係る核燃料棒は、外側から内側へ向かい、以下のものを備えている。金属またはCMCセラミック複合材料製の被覆管1。その内壁は、場合によりライナでコートされている。第1アセンブリセット2上述のバインダ蒸発プロセスに続く製造中に、場合により除去される限りにおいて、任意。本発明に係る、開孔を有する固体ジョイント3。第2アセンブリセット4上述のバインダ蒸発プロセスに続く製造中に、場合により除去される限りにおいて、任意。核燃料棒用に柱状に集積された核燃料ペレット5。開孔を有する固体ジョイント3は、集積されたペレット5の柱の高さを上回る高さを有している。多孔質の固体ジョイント3と集積されたペレット5の柱との高さの差は、稼働原子炉の照射でスウェリングによって延伸する柱が、軸方向についてジョイントと対向し続けることを保証しうるように定められている。例えば、GFR原子炉に用いられるウランプルトニウム混合炭化物型燃料ペレットの場合、発明者らは、最も過酷な負荷を受けた燃料棒におけるペレット柱の平均的な延伸が、0.5/at程度であると確信している。すなわち目標燃焼率の場合で10程度延伸することを示している。したがって、集積されたペレット5の柱の高さを少なくとも10上回る値に等しい多孔質固体ジョイント3が用いられる。幾つかのタイプの材料が、本発明に係る多孔質固体ジョイント3の製造に適する可能性がある。繊維構造であって、場合により当該構造にマトリックスを付着させたものや、開孔を有するハニカム材料が有利である。適性のある繊維構造には、ブレイズ、フェルト、ウェブ、ファブリック、またはニット、もしくはそれらの組合せが含まれる。当該繊維構造は、焼き締め前において体積百分率が少なくとも15フェルトの場合は少なくとも5の繊維を含んでいる。繊維は、セラミック化合物炭素、炭化物、窒化物、または酸化物製、もしくは金属化合物W、W-Re合金、Mo-Si2等製とすることが可能である。本発明に係る多孔質固体ジョイント3に適した繊維構造の製造方法の一つとしては、従来のブレイジング、フェルト形成、ウェビング、ニードルボンディング、ウィービングまたはニッティング技法を用いることが考えられる非特許文献4参照。耐熱性の化合物セラミック化合物または金属化合物を繊維に付着させることによって、材料の熱伝導率を高めたり、繊維を保護することを考えうる。付着の度合いは、最終材料付着により補強された構造の空隙率が30~85フェルトの場合は95にも達するというように、体積百分率で表わされる。付着は、化学蒸着CVD法非特許文献1参照、セラミックポリマ前駆体の含浸、熱分解等のような他の技法により行なわれうる。ジョイント3をペレット5の周りに配置してから、ジョイント3とペレット5のアセンブリを被覆管1に挿入する。あるいは、ジョイント3を被覆管1に挿入してから、ペレット5をジョイント3内に挿入する。ジョイント3の方が膨張率が高いため、原子炉内の温度上昇時における熱膨張差によって、先ず被覆管1とジョイント3の間で物理的接触が形成され、次いでジョイント3とペレット5の間で物理的接触が形成される。物理的接触を実現する別の方法は、ジョイント3の径方向への圧縮である。この場合、アセンブリ被覆管1-ジョイント3-ペレット5の設置後、かつ燃料棒が使用される原子炉にて当該アセンブリが稼働に供される前においても、ジョイント3は膨張可能である。適性のあるハニカム材料またはフォームは、空隙率が30~85で、直径がペレットのマクロ片の移動を阻止するために100μm未満、かつ気孔の相互接続には十分な大きさのものである。これらの材料の組成は、セラミック化合物または金属化合物ベースとすることが可能である。本発明に係る多孔質固体ジョイント3に適したハニカム材料を作製するには、溶融材料または前駆体化合物炭素用の有機樹脂中に気泡、あるいは気泡を発生させる化合物を注入したり、化合物や粒子による粉末冶金、基材となるフォームへの化合物付着といった従来技術を用いる非特許文献2、6参照。化合物セラミック化合物または金属化合物の付着によって補強されるフォーム基材の性質は、フォーム化合物と同一であっても相違してもよい。化合物の付着は、例えば化学蒸着CVDによって行なわれうる非特許文献1参照。本発明に係る核燃料棒の三つの実施例を以下に示す。全ての例において、燃料棒は、核燃料ペレット5の集積体と、これを包囲する被覆管1を備えている。核燃料ペレット5の直径は6.4mmであり、被覆管1の内径は7.2mmである。すなわちアセンブリの径方向における隙間の幅は、400μm低温時となる。比較例としてのGFR用炭化物燃料においては、間隙がヘリウムジョイントで充填される場合、最大で7.5at程度の燃焼率を実現できるように、径方向における隙間の幅は、150μm低温時が選択される。本発明に係る多孔質固体ジョイントの場合、燃料ペレットの三次元スウェリングによる圧縮によってジョイントの空隙率が完全に消失することで到達する寿命の終りを考慮すると、製造時空隙率の設計値から想定可能な燃焼率の利得を評価することが可能である。厚さが150μmから400μmに変化する場合、厚さ150μmのヘリウムジョイントと同等の燃焼率を実現し、上述の利点被覆管内におけるペレットのセンタリング、隙間内への燃料破片の侵入阻止を得るために、ジョイントの空隙率に必要とされる値は、一般に150/400の比率に等しい値、すなわち40程度ジョイントの構成材料の理論的密度が60である。なお、ジョイントによって誘発される熱効果は無視されている燃料のスウェリング比に関して二次的な効果であることが、計算により示されている。したがって、ジョイントの厚みを2倍にすることによって、すなわち隙間幅を800μmにすることによって、空隙率が40の場合の燃焼率を2倍にすることができる。一方で、ジョイントの製造時空隙率を増すことによって、隙間幅を小さくすることができる。空隙率が75程度の多孔質固体ジョイントの場合、厚さ400μmで燃焼率を2倍にすることを想定しうる。実施例1:SiC層/C層を備えるブレイズ第1ブレイズ層は、下記の特性を有する炭素繊維Thornel登録商標P100type;それぞれ2000本のフィラメントを含み、糸径を小さくするために解されるをマンドレルに被せて形成される。内径:6.5mm外径:7.0mmブレイジングタイプ:2Dブレイジング角:45°第2ブレイズ層は、下記の特性を有する炭化ケイ素繊維HINICALON商標typeS;それぞれ500本のフィラメントを含むで前述のブレイズ層の上に形成される。内径:7.0mm外径:7.4mmブレイジングタイプ:2Dブレイジング角:45°こうして形成された二層ブレイズ3は、内径が7.1mmの円筒形金型内で圧縮される。次いで除去可能な可溶性バインダこの場合はポリビニルアルコールがブレイズに添加された後、溶剤が蒸発させられる。次に、ブレイズ3が脱型され、内径が7.2mmの金属被覆管1に挿入される。次に、中央のマンドレルが除去され、直径6.4mmの燃料ペレット5の柱が、ブレイズ3に挿入される。真空下でアセンブリを熱処理することにより、バインダが除去され、ブレイズ3が膨張し、燃料ペレット5および被覆管1と物理的に接触する。したがって、製造されたブレイズ3の厚さは、被覆管1とペレット5の間のアセンブリ隙間の全幅、すなわち400μmに等しい。次に、例えば溶接によって、被覆管1の両端が閉塞されうる。図示は省略するが、最終的な閉塞工程の実施前に、圧縮コイルバネが、エクスパンションチャンバあるいはベッセル6内に収容される。このときバネの下端がペレット5の集積体不図示の不活性パッキングまたはスペーサに接触し、バネの上端は上部プラグに接触する。このバネの主たる機能は、長手軸XX′の方向に沿ってペレット5の集積体を保持し、ペレット5の長手方向スウェリングの影響下で燃料柱の経時的延伸を吸収することである。こうして本発明に係る多孔質固体ジョイント3を備えるように製造された核燃料棒は、原子炉に用いることが可能になる。実施例2:ニードルボンディングを施された炭素構造炭素繊維層商標名Thornel登録商標P25は、黒鉛マンドレルに被せられ、内径6.5mmで外径7.4mmのチューブ形状を呈するようにニードルボンディングを施される。次に、アルゴンの雰囲気中において、3200°Cで集合体に熱処理が施される。こうして形成されたチューブは、内径が7.1mmの円筒形金型内で圧縮される。次に、除去可能な可溶性バインダこの場合ポリビニルアルコールが当該構造に添加された後、溶剤が蒸発させられる。こうして得られた多孔質ジョイント3が脱型され、内径が7.2mmの被覆管1に挿入される。次に、中心マンドレルが除去され、直径6.4mmの燃料ペレット5の柱が、ジョイント3と被覆管1の組付構造内に挿入される。真空下でアセンブリを熱処理することにより、バインダが除去され、ジョイント3が膨張し、集積された燃料ペレット5および被覆管1と物理的に接触する。次に、例えば溶接によって、被覆管1の両端が閉塞されうる。図示は省略するが、最終的な閉塞工程の実施前に、圧縮コイルバネが、プレナムとも呼ばれるエクスパンションチャンバあるいはベッセル6内に収容される。このときバネの下端がペレット5の集積体不図示の不活性パッキングまたはスペーサに接触し、バネの上端は上部プラグに接触する。このバネの主たる機能は、長手軸XX′の方向に沿ってペレット5の集積体を保持し、ペレット5の長手方向スウェリングの影響下で燃料柱の経時的延伸を吸収することである。こうして本発明に係る多孔質固体ジョイント3を備えるように製造された核燃料棒は、原子炉に用いることが可能になる。実施例3:W-Re5合金でコーティングされた炭素フォーム直径40μmのハニカム孔により構成された炭素フォームからなる、内径6.4mmで外径7.2mmのチューブが、化学蒸着CVD炉内に配置される。フォームを形成するリガメントに対し、タングステンおよびハロゲン化レニウム化合物の混合物を分解することにより得られるW-Re5合金が、約7μmの厚さで付着される。次に、このフォームチューブが内径7.2mmの被覆管1に挿入され、さらに直径6.4mmの燃料ペレット5の柱が、当該フォームチューブに挿入される。次に、例えば溶接によって、被覆管1の両端が閉塞されうる。図示は省略するが、最終的な閉塞工程の実施前に、圧縮コイルバネが、エクスパンションチャンバあるいはベッセル6内に収容される。このときバネの下端がペレット5の集積体不図示の不活性パッキングまたはスペーサに接触し、バネの上端は上部プラグに接触する。このバネの主たる機能は、長手軸XX′の方向に沿ってペレット5の集積体を保持し、ペレット5の長手方向スウェリングの影響下で燃料柱の経時的延伸を吸収することである。こうして本発明に係る多孔質固体ジョイント3を備えるように製造された核燃料棒は、原子炉に用いることが可能になる。本発明の範囲を越えることなく、考えうる改良を行なうことができる。例えば、上述の実施例1~3の全てにおいて、多孔質固体ジョイント3の製造時の厚み、すなわち被覆管1が閉塞され、燃料棒の使用準備が整った後の厚さは、被覆管1と燃料ペレット5の柱の間のアセンブリ隙間設計値に等しい。図1に符号2、4で示すように、燃料棒の準備ができた後でも、隙間が維持されていてもよいことは明らかである。当該隙間は、製造方法や条件とりわけ第一に被覆管1と多孔質固体ジョイント3の熱膨張差、第二に当該ジョイント3と燃料ペレット5との熱膨張差により生ずるものである。図1に符号2、4で示された隙間は、予めガス好ましくはヘリウムで充填されている。照射下で放出される核分裂ガスの希釈率を高めるために、製造中にヘリウムは加圧可能であり、これによりジョイントの、ひいては燃料エレメントの熱特性を向上させうる。この場合、本発明に係る多孔質固体ジョイント3および核燃料ペレット5の開孔は、必然的に当該ガスで満たされる。しかしながら本発明によれば、先行技術の解決手段とりわけ特許文献8に記載のものとは異なり、アセンブリ隙間は必須ではない。よって照射を受ける燃料ペレットの三次元スウェリングを吸収するための機能的隙間を設ける必要がない。また、上述の実施例における多孔質固体ジョイントの形成に用いられるマンドレルは、黒鉛や石英のように、ジョイントに用いられる材料に適合する様々な材料からなるものを用いうる。また、製造工程における被覆管が閉塞される前の最終ステップとして、実施例1~3では圧縮コイルバネを配置するとしている。より一般的には、被覆管を最終的に閉塞する工程に先んじる工程においては、核の分野で現在内部システムと呼ばれている、バネ、スペーサ、不活性パッキング等の部品アセンブリを利用しうる。その機能は、被覆管内でペレット柱の軸方向における位置決めを行ない、加圧冷却剤を用いる場合においては、被覆管のバックリング被覆管がエクスパンションベッセル側へ潰れることを阻止することにある。図2は、本発明に係るインターフェースジョイントの圧縮挙動を示す。このジョイントは、空隙率が高く、SiC材料製のブレイズまたはフェルトをベースにしている。より具体的には、繰返し圧縮試験の結果が示されている。繰返しの各サイクルは、図2において歪み-応力平面に負荷ループとして示されている、交番する負荷状態と無負荷状態からなる。横軸は、ジョイントの厚み方向における圧縮比の値で表した歪みを示す。縦軸は、圧縮の影響下においてジョイントによって伝達される機械的負荷の値MPaで表わした応力が示されている。正確には上記の応力は、集積された燃料ペレットの三次元スウェリングにより核燃料棒の被覆管に加えられる径方向の機械的負荷σrに相当する。当該応力は、ペレットと被覆管の間に位置するジョイントの圧縮により、被覆管に直接伝達される。この径方向の負荷によって、周方向の制御負荷σθが生じる。その強さは径方向の負荷の強さに係数を乗じたものに相当する。当該係数は、被覆管の平均半径rGの厚さeGに対する比にほぼ等しくσθ≒rG/eGσr、一般に5~10の値となる。よって図2は、本発明に係るインターフェースジョイントが、応力吸収体のごとく機能しうるという事実を示している。すなわち、伝達される負荷が顕著となるのは、十分に高い圧縮比の場合のみであり、その値は、圧縮比とともに漸増する伝達負荷が、突然変化することなく許容限界負荷の閾値に達することで超える比の値である。図2に示すブレイズとフェルトについては、それぞれ40程度と70程度の圧縮率において負荷σrが顕著1MPaからになると考えられる。原子炉照射を行なう稼動状態においては、被覆管破損が生じないことを保証する限界値を機械的負荷が下回らなければ、燃料棒の被覆管は当該負荷に耐えることができない。例えば、周方向の許容負荷σθの閾値が100MPa通常の許容負荷としては妥当な値、すなわち径方向負荷σrが10程度rG/eG比が10程度のときとした場合、図2は、上記のブレイズ型ジョイントとフェルト型ジョイントが、それぞれ60と95の圧縮比を許容可能、すなわち機械的負荷を被覆管へ伝達可能であることを示している。図2に示した試験によれば、ブレイズとフェルトをベースとした本発明に係るインターフェースジョイントは、その完全性を維持した。すなわち、ブレイズあるいはフェルト構造は、燃料棒におけるペレットと被覆管の間に再形成される隙間に侵入する可能性があるジョイントの破片を生ずることなく保持される。燃料棒が、できる限り長期にわたって最大の許容出力密度で原子炉内に保持されれば、経済パフォーマンスが最適化されうる。このようなパフォーマンスは、安全指針を充足するために、様々な稼働上の制約によって低下することが常である。最も厳しい制約の一つは、あらゆる状況下において燃料棒の被覆管に機械的完全性を保証する必要によって課せられる。これにより、被覆管にかかる許容可能な制限負荷それを超えると、被覆管の完全性を保証できなくなる応力や歪みの定義が導き出される。しかしながら、照射を受けた燃料ペレットは、連続的な三次元スウェリングの影響を受ける。これによりペレットと被覆管の機械的相互作用PCMIがもたらされ、被覆管に容認できない負荷がかかりうる。したがって燃料棒の動作寿命は、こうした過剰な相互作用が生じる期間に大きく左右される。上述の本発明に係るインターフェースジョイントは、より長期にわたるペレットの膨張または三次元スウェリングを可能にするので、満足のゆく応答を示す。ペレットの三次元スウェリングが一定の場合、耐久性は、ジョイントの初期厚と圧縮比に依存する。ここで圧縮比とは、被覆管が容認できない機械的負荷の伝達をもたらす圧縮状態に至る前の許容値を表す。取り付けられるジョイントの初期厚は、許容可能な圧縮比が高くなるにつれて薄くなる。図2は、上記したブレイズ型またはフェルト型のジョイントの圧縮限界に到達するには非常に高い圧縮比が必要であることを示している。すなわち、適切な厚みのジョイントを設置すれば、照射期間を長くすることができることを意味している。許容圧縮比が60の場合、本発明に係るインターフェースジョイントは、先行技術のように流体のみからなるジョイントヘリウムやナトリウムをペレット径の4程度の厚さとしたものと比較して、2倍の厚みを有し、従来の照射期間を20程度延ばすことが可能である。発明者らは、この事実が使用燃料の節約に寄与すると確信している。さらに、厚さ約1cmの本発明に係る繊維構造に対し、温度400°Cにおいて100μm程度の繰返し変位に相当する力を加える剪断試験を実施した。1の延伸の場合、繊維構造は全く損なわれていなかった。発明者らは、通常用いられる高さ約165cmのペレット柱の場合、初期厚が1mmの本発明に係る繊維構造を用いてペレット柱および被覆管の双方と機械的結合がなされていなければ、通常の照射温度において10cm程度の延伸が生じても、被覆管は長期にわたり無傷であろうことを確信している。