"設置面に設けられた固定用開口にアンテナ装置を固定するアンテナ装置の固定構造において、前記アンテナ装置は、ナット部が形成されたベース部材と、前記固定用開口に挿入可能であるとともに、取付状態によって前記固定用開口の周縁部と当接可能となる形状を有する固定部材と、前記固定部材を挿通した状態で前記ナット部に螺合されるボルトと、を備え、前記固定部材及び前記ボルトを前記固定用開口に挿入し、前記固定部材を前記ボルトの軸中心に所定角度回転させた後、前記ボルトを前記ナット部に締結し、前記ベース部材と前記固定部材で前記設置面を狭持して固定することを特徴とするアンテナ装置の固定構造。前記固定部材は、前記ベース部材に向けて形成された周り止め部を有し、前記ベース部材は、前記ボルトを前記ナット部に螺合させたときに前記周り止め部が係合される係合孔を有することを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置の固定構造。前記ベース部材は、前記係合孔に連設された段差部を有し、前記周り止め部は、前記ボルトの前記ナット部への螺合初期取付初期には前記段差部と当接した状態で保持され、前記固定部材を前記所定角度回転させると前記係合孔に係合されることを特徴とする請求項2に記載のアンテナ装置の固定構造。前記周り止め部は、周面に凹部を有し、前記段差部は、前記凹部と係合する凸部を有し、前記凹部と前記凸部が係合して係止状態となることにより前記周り止め部は前記段差部と当接した状態で保持され、前記固定部材の回転に伴い前記凹部又は前記凸部が弾性変形することにより前記係止状態が解除されることを特徴とする請求項3に記載のアンテナ装置の固定構造。前記固定用開口は多角形状であり、前記固定部材は、前記ボルトを挿通する挿通孔が形成された回転軸部と、前記回転軸部から放射状に延びるとともに前記ベース部材に向けてL字状に折曲した複数の脚部を有し、前記回転軸部の中心から前記複数の脚部の折曲部までの長さが、それぞれ前記固定用開口における重心から頂点までの長さに対応するように形成されていることを特徴とする請求項1から4の何れか一項に記載のアンテナ装置の固定構造。前記固定用開口が正多角形状であることを特徴とする請求項5に記載のアンテナ装置の固定構造。上述したように、従来のアンテナ装置には予め配線が接続されているため、まず配線を固定用開口に挿入してからアンテナ装置を固定する必要があり、車両への取付作業が煩雑となっていた。ここで、アンテナ装置側と配線側にそれぞれコネクタ部を設けた構造とすれば、アンテナ装置を車両に取り付けた後に配線を接続できるいわゆるダイレクトコネクタので、取付作業が格段に簡単化される。この場合、アンテナ装置側のコネクタ部を固定用開口から設置面の裏に露出させることとなるため、必然的に固定用開口を大きくしなければならない。しかしながら、ダイレクトコネクタを可能とする大口径の固定用開口に、上述した固定構造でアンテナ装置を固定しようとすると、固定部材の外形が大きくなり、また強度保持のために厚さも厚くなる。その結果、固定部材が弾性変形しにくくなるので、アンテナ装置を強固に固定することが困難となる。また、設置面となる自動車のルーフ裏のスペース高さは限られており、固定部材の寸法が制限されるので、固定部材の形状を大きくするのは好ましくない。一方、アンテナ装置が、固定部を固定用開口に挿入した後にルーフ裏から固定部材とボルトを取り付ける分離タイプであれば、固定部材に弾性は必要ないので、固定部材をさほど大型化することなく、アンテナ装置を強固に固定することが可能となる。しかしながら、固定部材とボルトが固定部に組みつけられた状態で納入されるアンテナ装置を、メーカにおいて一旦分離してから取り付けなければならないので、取付作業が煩雑となってしまう。本発明は、上記課題を解決すべくなされたもので、取付作業性が損なわれることなく、大口径の固定用開口を介してアンテナ装置を設置面に強固に固定できるアンテナ装置の固定構造を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明は、設置面に設けられた固定用開口にアンテナ装置を固定するアンテナ装置の固定構造において、前記アンテナ装置は、ナット部が形成されたベース部材と、前記固定用開口に挿入可能であるとともに、取付状態によって前記固定用開口の周縁部と当接可能となる形状を有する固定部材と、前記固定部材を挿通した状態で前記ナット部に螺合されるボルトと、を備え、前記固定部材及び前記ボルトを前記固定用開口に挿入し、前記固定部材を前記ボルトの軸中心に所定角度回転させた後、前記ボルトを前記ナット部に締結し、前記ベース部材と前記固定部材で前記設置面を狭持して固定することを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のアンテナ装置の固定構造において、前記固定部材は、前記ベース部材に向けて形成された周り止め部を有し、前記ベース部材は、前記ボルトを前記ナット部に螺合させたときに前記周り止め部が係合される係合孔を有することを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のアンテナ装置の固定構造において、前記ベース部材は、前記係合孔に連設された段差部を有し、前記周り止め部は、前記ボルトの前記ナット部への螺合初期には前記段差部と当接した状態で保持され、前記固定部材を前記所定角度回転させると前記係合孔に係合されることを特徴とする。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のアンテナ装置の固定構造において、前記周り止め部は、周面に凹部を有し、前記段差部は、前記凹部と係合する凸部を有し、前記凹部と前記凸部が係合して係止状態となることにより前記周り止め部は前記段差部と当接した状態で保持され、前記固定部材の回転に伴い前記凹部又は前記凸部が弾性変形することにより前記係止状態が解除されることを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1から4の何れか一項に記載のアンテナ装置の固定構造において、前記固定用開口は多角形状であり、前記固定部材は、前記ボルトを挿通する挿通孔が形成された回転軸部と、前記回転軸部から放射状に延びるとともに前記ベース部材に向けてL字状に折曲した複数の脚部を有し、前記回転軸部の中心から前記複数の脚部の折曲部までの長さが、それぞれ前記固定用開口における重心から頂点までの長さに対応するように形成されていることを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項5に記載のアンテナ装置の固定構造において、前記固定用開口が正多角形状であることを特徴とする。本発明によれば、取付作業性が損なわれることなく、大口径の固定用開口を介してアンテナ装置を設置面に強固に固定することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。[第1実施形態]図1は、実施形態に係るアンテナ装置1の外観を示す図である。図1における1番目の符号が第1実施形態に対応している。図1に示すアンテナ装置1は、GPS用、携帯電話用又はリモコンエンジンスタータ用などの複数の周波数帯域の電波を受信可能なアンテナ装置であり、例えば自動車のルーフ等の設置面に固定される。図1に示すように、第1実施形態のアンテナ装置1は、アンテナパターンやパッチアンテナを実装したアンテナ基板が収容されるアンテナ本体50と、アンテナ装置1を設置面に固定するための固定機構10を備えている。固定機構10は、アンテナ本体50の底面に設けられた保護部材50aから突出するように設けられたベース部材11、アンテナ本体50の底面の保護部材50aとで設置面を狭持する固定部材12、固定部材12を挿通した状態でベース部材11に螺着されるボルト13を備えて構成されている。また、ベース部材11には、車両への配線を接続するためのコネクタ部14が配設されている。図2は、アンテナ装置1の設置面例えば自動車のルーフ60の一部を示す図である。図2に示すように、設置面60には、略正方形状の固定用開口60aが形成されている。図3はベース部材11の構造を示す図で、図4は固定機構10の分解図である。図3に示すように、ベース部材11は、アンテナ本体50の底面の保護部材50aに形成された略正方形状の開口から外部に臨むように、保護部材50aに固定されている。なお、アンテナ本体50の保護部材50aとベース部材11が同一部材で構成されることとしてもよい。ベース部材11の中央には、ボルト13と螺合する雌ねじ111aが形成された円筒状のナット部111が形成されている。このナット部111には、雌ねじ111aを挟んで対向する位置に、後述する周り止め部123と係合する係合孔111bが形成されている。ベース部材11の四辺中央には、固定部材12を所定の位置に案内する直方体状の案内部112が、ナット部111を囲むように形成されている。対向する2つの案内部112,112において、上面のボルト13の締め付け回転方向端部には、固定部材12がボルト13の締め付けに連動して回転するのを規制する規制片112a,112aが形成されている。ベース部材11の一角には、設置面60に対してベース部材11を位置決めするための位置決め部113が形成されている。この位置決め部113と4つの案内部112で規定されるベース部材11の突出した部分の外形Aが、設置面60の固定用開口60aとほぼ同一の形状となっている。したがって、アンテナ装置1を設置面60に固定するとき、ベース部材11は固定用開口60aに嵌合することとなる。また、4つの案内部112のそれぞれには、ベース部材11との間で設置面60を挟持するためのフック112bが形成されている。ベース部材11において、ナット部111から4つの案内部112に延びる直線で区画された4つの領域には、配線を接続するためのコネクタ部14が配設される。ここでは、3つのコネクタ部14を配設した場合について示している。保護部材50aは、弾性体製である。保護部材50aには、リブ50b,50cが形成されている。リブ50bは、ベース部材11を露出させる複数の矩形を組み合わせた平面形状に形成されている。リブ50cは、アンテナ本体50の底面の周縁部に形成されている。リブ50b,50cは、アンテナ装置1を設置面60に取り付けた後に、外部から、アンテナ本体50、固定機構30、設置面60の内部に、水、埃等が入ることを防ぐ防水、防塵効果を有する。図4に示すように、固定部材12は、ボルト13を挿通する挿通孔121aが形成された回転軸部121、互いに90°をなす4方向に回転軸部121から放射状に延び、ベース部材11に向けてL字状に折曲した脚部122、固定部材12がボルト13の締め付けに連動して回転するのを規制する周り止め部123を有している。回転軸部121および脚部122は、例えば金属材料で構成された固定金具である。回転軸部121からそれぞれの脚部122の折曲部位までの長さは、固定部材12を設置面60の固定用開口60aに挿入でき、かつ、固定部材12を挿入した状態から回転させたときに脚部122の先端が固定用開口60aの周縁部に位置するような長さとされる。例えば、回転軸部121からそれぞれの脚部122の折曲部位までの長さは、設置面60の固定用開口60aにおける重心から頂点までの長さに対応するように形成される。つまり、回転軸部121が固定用開口60aの重心に対応し、4つの脚部122で形成される2直線が固定用開口60aの対角線に対応している。これにより、固定部材12を固定用開口60aから挿入でき、その後ボルト13の軸中心に回転させたときに、固定部材12の脚部122の先端が必ず固定用開口60aの周縁部に位置することとなる。また、固定用開口60aが略正方形状に形成されており、固定部材12の脚部122は同じ長さとなっているので、設置面60を均一に支持することができ、安定した固定状態を実現できる。さらには、ベース部材11及び固定部材12の設計が簡単となる。周り止め部123は、例えば樹脂材料で構成され、脚部122の長さ折曲部位から先端までの高さよりも長く形成される。周り止め部123は、回転軸部121及び脚部122からなる固定金具とは別部材で構成され、脚部122の股に係合される。なお、インサート成型により固定金具と周り止め部123を一体的に成型してもよいし、金属プレス成型により固定金具と周り止め部123を同一材料からなる一部材で構成してもよい。また、固定部材12に周り止め部123を設けない構成とすることもできる。ボルト13には、ベース部材11のナット部111に形成された雌ねじ111aと螺合する雄ねじ131が形成されている。固定機構10は、ボルト13に固定部材12を挿通した状態で、ベース部材11のナット部111にボルト13を螺着させることで構成される。螺合初期仮止め状態では、周り止め部123の先端がナット部111の係合孔111bに挿入された状態となる。したがって、固定部材12は、脚部122がベース部材11の案内部112の外面に対応した状態で位置決めされる。つまり、仮止め状態では、固定部材12がベース部材11に対して回転不能となっている。アンテナ装置1は、この仮止め状態でメーカに納入される。図5~11は、アンテナ装置1を設置面60に固定するときの取付工程について示す図である。まず、アンテナ本体50に固定機構10が仮止めされた状態で、脚部122が固定用開口60aの対角線上に位置するようにアンテナ装置1を設置面60上に配置し図5,6参照、固定部材12及びボルト13を固定用開口60aに挿入する図7参照。固定部材12の4つの脚部122で形成される2直線が固定用開口60aの対角線に対応しているので、アンテナ装置1を図5,6に示す配置としたときだけ、固定部材12及びボルト13を固定用開口60aに挿入できる。次いで、アンテナ装置1を設置面60に対して所定角度回転させ図8,9参照、ここでは時計回りに45°、ベース部材11を固定用開口60aに挿嵌する図10参照。このとき、図9に示すように、脚部122の先端は固定用開口60aの周縁部各辺の略中央に位置することとなる。また、図10に示すように、ベース部材11の案内部112と位置決め部113により、アンテナ装置1の向きは固定される。このとき、フック112bにより、ベース部材11との間で設置面60が挟持される。次いで、ボルト13をベース部材11のナット部111に締め付けると、これに伴い固定部材12がベース部材11側設置面60側に移動し、脚部122の先端とベース部材11アンテナ装置1の底面の保護部材50aで設置面60を狭持した状態となる図11参照。さらに、ボルト13をベース部材11のナット部111に締め付けて締結することで、アンテナ装置1は設置面60に強固に固定される。このとき、固定部材12は、脚部122の内面がベース部材11の案内部112の外面に沿って移動することとなる。また、固定部材12は、周り止め部123によりベース部材11に対して回転不能となっているので、ボルト13の締め付けに連動して脚部122の位置がずれることはない。ボルト13の締結時には、固定部材12に対して、周り止め部123だけでは吸収しきれない周り止め部123が破損する虞がある程度の大きな回転応力が加わるが、ベース部材11の案内部112に形成された規制片112aによって固定部材12の脚部122が係止されるので、脚部122の位置がずれることはない。このように、第1実施形態のアンテナ装置1は、ナット部111が形成されたベース部材11と、固定用開口60aに挿入可能であるとともに、取付状態によって固定用開口60aの周縁部と当接可能となる形状脚部122を有する固定部材12と、固定部材12を挿入した状態でナット部111に螺合されるボルト13を備えている。そして、固定部材12及びボルト13を固定用開口60aに挿入し、アンテナ本体50と一緒に固定部材12をボルト13の軸中心に所定角度回転させた後、ボルト13をナット部111に締結し、ベース部材11と固定部材12脚部122の先端で設置面60を狭持することにより、アンテナ装置1が設置面60に固定される構造となっている。これにより、仮止め状態で納入されたアンテナ装置1を設置面60に取り付けるときに、固定部材12やボルト13を分離する必要はないので、取付作業性が損なわれることなく、大口径の固定用開口60aを介してアンテナ装置1を設置面60に強固に固定することができる。また、大口径の固定用開口60aに対応できるので、ダイレクトコネクタを利用した配線の接続が可能となる。また、固定部材12は、ベース部材11に向けて形成された周り止め部123を有しており、ベース部材11は、ボルト13をナット部111に螺合させたときに周り止め部123が係合される係合孔111bを有している。これにより、固定部材12がボルト13の締め付けに連動して回転するのを規制することができるので、アンテナ装置1の取付作業が簡単になるとともに、固定部材12の脚部122の先端とベース部材11とで確実に設置面60を狭持することができる。[第2実施形態]図1における2番目の符号が第2実施形態に対応している。第2実施形態のアンテナ装置2は、第1実施形態のアンテナ装置1とほぼ同様の構成を有しており、固定機構10,20の構造が相違している。すなわち、第1実施形態では固定機構10を固定用開口60aに対して挿入した後、アンテナ装置1を回転させて所定の向きとなるように位置決めしていたのに対して、第2実施形態では固定機構20を固定用開口60aに対して挿入した状態で、アンテナ装置2は所定の向きで位置決めされるようになっている。なお、第1実施形態と同様の構成についての詳細の説明は省略する。図1に示すように、第2実施形態のアンテナ装置2における固定機構20は、アンテナ本体50の底面に設けられた保護部材50aから突出するように設けられたベース部材21、アンテナ本体50の底面の保護部材50aとで設置面を狭持する固定部材22、固定部材22を挿通した状態でベース部材21に螺着されるボルト23を備えて構成されている。図12はベース部材21の構造を示す図で、図13,14は固定機構20の構造を示す図である。図14では、段差部を通る曲線で切り欠いたアンテナ装置2の一部断面を示している。図11に示すように、ベース部材21の中央には、ボルト23と螺合する雌ねじ211aが形成された円筒状のナット部211が形成されている。このナット部211には、雌ねじ211aを挟んで対向する位置に、後述する周り止め部223と係合する係合孔211bが形成されている。さらに、係合孔211bには係合孔211bより浅い段差部211cが連設されており、段差部211cの側壁には後述する周り止め部223の凹部223aと係合する凸部211dが形成されている。ベース部材21の四辺中央には、固定部材22を所定の位置に案内する直方体状の案内部212が、ナット部211を囲むように形成されている。対向する2つの案内部212,212において、上面のボルト23の締め付け回転方向端部には、固定部材22がボルト23の締め付けに連動して回転するのを規制する規制片212a,212aが形成されている。ベース部材21の一角には、設置面60に対してベース部材21を位置決めするための位置決め部213が形成されている。この位置決め部213と4つの案内部212で規定されるベース部材21の突出した部分の外形Bが、設置面60の固定用開口60aとほぼ同一の形状となっている。したがって、アンテナ装置2を設置面60に固定するとき、ベース部材21は固定用開口60aに嵌合することとなる。また、4つの案内部212のそれぞれには、ベース部材21との間で設置面60を挟持するためのフック212bが形成されている。ベース部材21において、ナット部211から4つの案内部212に延びる直線で区画された4つの領域には、配線を接続するためのコネクタ部24が配設される。ここでは、3つのコネクタ部24を配設した場合について示している。図13,14に示すように、固定部材22は、ボルト23を挿通する挿通孔221aが形成された回転軸部221、互いに90°をなす4方向に回転軸部221から放射状に延び、ベース部材21に向けてL字状に折曲した脚部222、固定部材22がボルト23の締め付けに連動して回転するのを規制する周り止め部223を有している。周り止め部223は、例えば樹脂材料で構成され、脚部122の長さ折曲部位から先端までの高さよりも長く形成される。また、周り止め部223の外周面には、ベース部材21のナット部211に形成された凸部211dと係合する凹部223aが形成されている。周り止め部223は、回転軸部221及び脚部222からなる固定金具とは別部材で構成され、脚部222の股に係合される。なお、インサート成型により固定金具と周り止め部223を一体的に成型してもよい。ボルト23には、ベース部材21のナット部211に形成された雌ねじ211aと螺合する雄ねじ231が形成されている。固定機構20は、ボルト23に固定部材22を挿通した状態で、ベース部材21のナット部211にボルト23を螺着させることで構成される。螺合初期仮止め状態では、周り止め部223の先端がナット部211の段差部211cに位置した状態となり、脚部222の先端はベース部材21の案内部112から所定角度例えば45°ずれた位置となる。このとき、ナット部211に形成された凸部211dと周り止め部223に形成された凹部223aが係合することにより、ベース部材21に対して固定部材22が仮固定される係止状態。つまり、固定部材22は、容易には回転できないが、ボルト23の締め付けに伴う回転応力により容易に係止状態が解除される状態となっている。アンテナ装置2は、この仮止め状態でメーカに納入される。図15~17は、アンテナ装置2を設置面60に固定するときの取付工程について示す図である。なお、図15~17では設置面60を省略して示し、図15,17では段差部を通る曲線で切り欠いたアンテナ装置2の一部断面を示している。まず、アンテナ本体50に固定機構20が仮止めされた状態で、脚部222が固定用開口60aの対角線上に位置するようにアンテナ装置2を設置面60上に配置し、固定部材22及びボルト23を固定用開口60aに挿入する。このとき、ベース部材21の案内部212は固定用開口60aの周縁部各辺の略中央に位置しているので、ベース部材21も固定用開口60aに挿嵌される。つまり、この状態でアンテナ装置2は所定の向きで位置決めされることとなる。次いで、ボルト23をベース部材21のナット部211に締め付けると、ボルト23からの回転応力によりナット部211に形成された凸部211d又は周り止め部223に形成された凹部223aが弾性変形して係止状態が解除される。その後、固定部材22は段差部211cに沿って回転し、周り止め部223の先端が係合孔211bに挿入される図15参照。このとき、固定部材22の脚部222がベース部材21の案内部212の外面に対応した状態となり、この状態で固定部材22はベース部材21に対して位置決めされる。次いで、ボルト23をベース部材21のナット部211に締め付けると、これに伴い固定部材22がベース部材21側設置面60側に移動し、脚部222の先端とベース部材21アンテナ装置2の底面の保護部材50aで設置面60を狭持した状態となる図16参照。さらに、ボルト23をベース部材21のナット部211に締め付けて締結することで、アンテナ装置2は設置面60に強固に固定される。このように、第2実施形態のアンテナ装置2は、ナット部211が形成されたベース部材21と、固定用開口60aに挿入可能であるとともに、取付状態によって固定用開口60aの周縁部と当接可能となる形状脚部222を有する固定部材22と、固定部材22を挿入した状態でナット部211に螺合されるボルト23を備えている。そして、固定部材22及びボルト23を固定用開口60aに挿入し、アンテナ本体50とは独立して固定部材22をボルト13の軸中心に所定角度回転させた後、ボルト23をナット部211に締結し、ベース部材21と固定部材22脚部222の先端で設置面60を狭持することにより、アンテナ装置2が設置面60に固定される構造となっている。これにより、仮止め状態で納入されたアンテナ装置2を設置面60に取り付けるときに、固定部材22やボルト23を分離する必要はないので、取付作業性が損なわれることなく、大口径の固定用開口60aを介してアンテナ装置2を設置面60に強固に固定することができる。また、大口径の固定用開口60aに対応できるので、ダイレクトコネクタを利用した配線の接続が可能となる。また、固定部材22は、ベース部材21に向けて形成された周り止め部223を有しており、ベース部材21は、ボルト23をナット部211に螺合させたときに周り止め部223が係合される係合孔211bを有している。これにより、固定部材22がボルト23の締め付けに連動して回転するのを規制することができるので、アンテナ装置2の取付作業が簡単になるとともに、固定部材22の脚部222の先端とベース部材21とで確実に設置面60を狭持することができる。また、ベース部材21は、係合孔211bに連設された段差部を有している。そして、周り止め部223の先端は、ボルト23のナット部211への螺合初期仮止め状態には段差部211cと当接した状態で保持され、固定部材22を所定角度回転させると係合孔211bに係合される。これにより、仮止め状態における固定部材22の脚部222の位置を、設置面60を狭持するときの脚部222の位置と異なる状態とすることができるので、脚部222を固定用開口60aに挿入するときにアンテナ装置2が所定の向きとなるように容易に調整することができる。つまり、取付初期からアンテナ装置2は所定の向きで位置決めされるので、取付作業性が向上する。さらに、周り止め部223は周面に凹部223aを有し、段差部211cは凹部223aと係合する凸部211dを有している。そして、凹部223aと凸部211dが係合して係止状態となることにより周り止め部223は段差部221cと当接した状態で保持され、固定部材22の回転に伴い凹部223a又は凸部211dが弾性変形することにより係止状態が解除される。これにより、ボルト23を締め付けるだけで、固定部材22とベース部材21の係止状態仮止め状態が解除され、固定部材22が所定の位置まで回転して保持されるので、取り付け作業性が一層向上する。[第3実施形態]図1における3番目の符号が第3実施形態に対応している。第3実施形態のアンテナ装置3は、第2実施形態のアンテナ装置2とほぼ同様の構成を有しており、第2実施形態のアンテナ本体50、固定機構20に代えて、アンテナ本体50Aと、固定機構30と、を備える。なお、第2実施形態と同様の構成についての詳細な説明は省略する。図1に示すように、第3実施形態のアンテナ装置3におけるアンテナ本体50Aは、底面に保護部材50dが設けられている。固定機構30は、アンテナ本体50Aの底面に設けられた保護部材50dから突出するように設けられたベース部材31、アンテナ本体50Aの保護部材50dとで設置面60を狭持する固定部材32、固定部材32を挿通した状態でベース部材31に螺着されるボルト33を備える。図18は、第3実施形態に係るベース部材31の構造を示す図である。図18に示すように、第3実施形態のアンテナ装置3のベース部材31の中央には、円筒状のナット部311が形成されている。このナット部311は、雌ねじ311aと、係合孔311bと、段差部311cと、凸部311dと、が形成されている。雌ねじ311a、係合孔311b、段差部311c、凸部311dは、それぞれ、第2実施形態のナット部211の雌ねじ211a、係合孔211b、段差部211c、凸部211dと同様である。ベース部材31の四辺中央には、固定部材32を所定の位置に案内する直方体状の対向する一対の案内部312Aと、同じく直方体状の対向する一対の案内部312Bとが、ナット部311を囲むように形成されている。2つの案内部312A,312Aにおいて、上面のボルト33の締め付け回転方向端部には、固定部材32がボルト33の締め付けに連動して回転するのを規制する規制片312a,312aが形成されている。また、案内部312A,312Aは、ベース部材31との間で設置面60を挟持するためのフック312b,312bが形成されている。フック312b,312bは、例えば弾性変形可能なプラスチック等の樹脂材料で構成され、案内部312A,312Aの内部に押下することが可能である。案内部312B,312Bは、フックを有さず、案内部312A,312Aに比べて余肉がカットされた形状を有する。ベース部材31の一角には、設置面60に対してベース部材31を位置決めするための位置決め部313a,313bが形成されている。位置決め部313a,313bは、ナット部311を挟んで対向する位置に形成されている。位置決め部313a,313bの位置は、アンテナ装置3を設置面60に取り付け後に、固定用開口60a内縁に当接される位置である。この位置決め部313a,313bと二対の案内部312A,312Bとで規定されるベース部材31の突出した部分の外形Cが、設置面60の固定用開口60aとほぼ同一の形状となっている。したがって、アンテナ装置3を設置面60に固定するとき、ベース部材31は固定用開口60aに嵌合することとなる。アンテナ装置3を設置面60に取り付ける際に、位置決め部313a,313b、案内部312A,312Bを設置面60の固定用開口60aに挿嵌中に、案内部312A,312Aから突出した2つのフック312b,312bが案内部312A,312Aの内部に押下される。このため、設置面60への位置決め部313a,313b、案内部312A,312Bの挿嵌をスムーズに行うことができる。設置面60への位置決め部313a,313b、案内部312A,312Bの挿嵌後に、2つのフック312b,312bは、再度突出し、ベース部材31との間で設置面60をフックして挟持する。ベース部材31において、ナット部311から二対の案内部312A,312Bに延びる直線で区画された4つの領域には、配線を接続するためのスナップコネクタ34が配設される。ここでは、3つのスナップコネクタ34を配設した場合について示している。また、保護部材50dは、弾性体製である。保護部材50dには、テーパー形状のリブ50e,50fが形成されている。リブ50eは、ベース部材31を露出させる略円形の平面形状に形成されている。リブ50fは、アンテナ本体50Aの底面の周縁部に形成されている。リブ50e,50fは、アンテナ装置3を設置面60に取り付けた後に、外部から、アンテナ本体50、固定機構30、設置面60の内部に、水、埃等が入ることを防ぐ防水、防塵効果を有する。このように、第3実施形態のアンテナ装置3は、一対の案内部312B,312Bがフックを有さず、余肉をカットした形状である。このため、アンテナ装置3の構成を簡単にできるとともに、アンテナ装置3の軽量化を実現できる。また、一対の案内部312A,312Aが押下可能な樹脂製のフック312b,312bを有する。このため、設置面60へのアンテナ装置3の取付作業をさらに簡単にできる。特に、アンテナ装置3が設置面60に取り付けられた状態でのフック312b,312bの押下により、設置面60からアンテナ装置3案内部312A,312Bを容易に外すこともできる。また、位置決め部313a,313bにより、アンテナ装置3を設置面60に取り付ける際の位置決めを容易にできる。また、リブ50eが略円形の平面形状である。このため、アンテナ装置3の保護部材50dの構成を簡単にできるとともに、設置面60へのアンテナ装置3の取り付け後にリブ50eにかかる応力が略均ーとなり、防水、防塵効果を高めることができる。以上、本発明者によってなされた発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で変更可能である。実施形態では、設置面に形成される固定用開口の形状を略正方形状としているのが、例えば、三角形や長方形など円形以外の多角形であれば本発明を適用することができる。また、第2、第3実施形態において、ベース部材21,31と固定部材22,32との仮止めを実現するための構造凸部211d,311d、凹部223aは、弾性変形により係止状態が解除される構造であれば、形状、大きさ、数、配置箇所等は特に制限されない。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"