"回転駆動する感光体の表面を帯電手段により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像処理して得られるトナー像を、転写手段により該感光体と被転写材との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって該感光体から該被転写材へ転写する画像形成装置において、第1条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第1表面電位測定手段と、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件とは異なっている第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第2表面電位測定手段と、上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて上記感光体の寿命が到来したか否かを判定する寿命判定手段とを有することを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、上記寿命判定手段の判定結果を報知する判定結果報知手段を有することを特徴とする画像形成装置。請求項1又は2の画像形成装置において、複数の感光体を備え、該複数の感光体上に形成された各トナー像を上記被転写材へ転写する構成を有し、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段を感光体ごとに設け、上記寿命判定手段は、感光体ごとに寿命が到来したか否かを判定することを特徴とする画像形成装置。回転駆動する感光体の表面を帯電手段により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像処理して得られるトナー像を、転写手段により該感光体と被転写材との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって該感光体から該被転写材へ転写する画像形成装置において、第1条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第1表面電位測定手段と、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件とは異なっている第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第2表面電位測定手段と、上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて上記感光体の寿命到来時期を予測する寿命予測手段とを有することを特徴とする画像形成装置。請求項4の画像形成装置において、上記感光体が寿命に至るまでの上記比較値の経時変化を示す経時変化情報を記憶する経時変化情報記憶手段を有し、上記寿命予測手段は、上記比較値と上記経時変化情報とから上記感光体の寿命到来時期を予測することを特徴とする画像形成装置。請求項5の画像形成装置において、上記寿命予測手段は、上記比較値の算出に用いた感光体表面電位を測定した時期に対応する基準比較値を上記経時変化情報から特定し、該比較値と特定した基準比較値との差が規定値よりも大きいときには、所定期間経過後に改めて上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて感光体の寿命到来時期を予測することを特徴とする画像形成装置。請求項4乃至6のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記寿命予測手段の予測結果を報知する予測結果報知手段を有することを特徴とする画像形成装置。請求項4乃至7のいずれか1項に記載の画像形成装置において、複数の感光体を備え、該複数の感光体上に形成された各トナー像を上記被転写材へ転写する構成を有し、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段を感光体ごとに設け、上記寿命予測手段は、感光体ごとに寿命到来時期を予測することを特徴とする画像形成装置。請求項8の画像形成装置において、上記複数の感光体には、互いに入れ替え可能な2以上の感光体が含まれており、上記2以上の感光体のうち上記寿命予測手段により寿命到来時期が最も早いと予測された感光体の寿命到来時期に至る前の所定のタイミングで、該感光体と、該2以上の感光体のうち該寿命予測手段により寿命到来時期が最も遅いと予測された感光体との交換を促す報知を行う交換報知手段を有する画像形成装置。請求項1乃至9のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段が測定する感光体表面部分の表面電位は、感光体表面上の同一箇所についての表面電位であることを特徴とする画像形成装置。請求項10の画像形成装置において、上記第2条件は、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件よりも大きくなる条件であり、上記第2表面電位測定手段は、上記第1表面電位測定手段が測定した感光体表面部分を帯電及び除電を行わないまま上記第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させ、その感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位を測定することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至11のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値の大きさの差が1.0×10-5[μAs/mm2]以上となるように、上記第1条件と上記第2条件が設定されていることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至12のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段の少なくとも一方は、上記帯電手段により帯電処理が施される箇所よりも感光体回転方向下流側かつ上記現像手段により現像処理が施される箇所よりも感光体回転方向上流側で、感光体表面電位を測定することを特徴とする画像形成装置。感光体表面の摩耗や感光層の疲労などの感光体の劣化が原因で許容範囲を超える画質劣化が生じたときに感光体は寿命を迎えるが、感光体が寿命を迎えたと判断する基準となる画質劣化には、様々な種類が存在する。そして、その1つに、前回の画像形成時の画像に対応した濃淡が生じる残像という画質劣化がある。なお、残像の種類には、直前の画像形成時にトナーが付着していた感光体表面上の箇所トナー付着箇所が、次の画像形成時に、直前の画像形成時にトナーが付着していなかった感光体表面上の箇所非トナー付着箇所よりも、画像濃度が濃くなるポジ残像と画像濃度が薄くなるネガ残像とが存在する。いずれの種類の残像も、主に、感光体上のトナー像を被転写材記録材、中間転写体などへ転写する際に感光体表面に印加される転写電流又は転写電圧の影響を受けて生じるものである。詳しく説明すると、非トナー付着箇所は、感光体に対して転写部材から転写電流や転写電圧が直に印加される。これに対し、トナー付着箇所では、感光体と転写部材との間にトナーが介在しているので、転写電流や転写電圧がトナーを介して間接的に感光体へ印加される。この違いから、非トナー付着箇所は、トナー付着箇所よりも、転写電流や転写電圧の影響を受けやすいのである。このように転写電流や転写電圧の影響度合い以下転写影響度合いという。に違いがあっても、感光体が劣化していない状態であれば、次の画像形成時における帯電処理により必要に応じて帯電処理前の除電処理を併用することにより、前回の画像形成時におけるトナー付着箇所及び非トナー付着箇所のいずれの箇所についても、目標帯電電位まで適切に帯電できる。しかしながら、感光体の劣化が進んだ状態では、これらの箇所に対して同じ帯電処理必要に応じて除電処理もを施しても、前回の非トナー付着箇所では、前回のトナー付着箇所よりも転写影響度合いが相対的に大きいことに起因して、前回のトナー付着箇所よりも帯電後電位が不十分なものとなる。その結果、前回の非トナー付着箇所では、今回の画像形成時の帯電後電位絶対値が前回のトナー付着箇所よりも相対的に小さいものとなってしまう。これにより、感光体表面上には帯電後電位ムラが生じ、これにより現像ポテンシャルの差が生じる結果、前回のトナー付着箇所と非トナー付着箇所との間にトナー付着量の差が発生する。よって、今回の画像形成により作成された画像には、前回の非トナー付着箇所が相対的に濃いものとなり、その濃淡によって前回の画像が浮かび上がる残像が生じる。このような残像は、特にハーフトーン画像を形成する場合に顕著となる。従来の画像形成装置においては、このような残像の発生によって到来する感光体の寿命について、その寿命が到来したかどうかを判定したり寿命到来時期を予測したりすることは行っていなかった。特許文献1に記載の画像形成装置は、感光体を回転させながら帯電処理開始してから1周目の帯電後電位と2周目の帯電後電位との差を検知して感光体の寿命予測を行うものである。1周目と2周目との単なる帯電後電位の差からは、その検知箇所感光体表面上の絶対箇所における帯電遅れの度合い、すなわち、1回の帯電処理での感光体表面電位が目標帯電電位に対してどの程度不足するかを、把握することは可能である。したがって、特許文献1に記載の画像形成装置によれば、帯電遅れによる画質劣化の発生によって到来する感光体の寿命を予測することは可能である。しかしながら、残像は、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間で感光体が受ける転写影響度合いの相違に起因して発生するところ、1周目と2周目との単なる帯電後電位の差からは、このような転写影響度合いの相違を把握することはできない。したがって、特許文献1に記載の画像形成装置では、残像に起因して到来する感光体の寿命を予測することはできないし、残像に起因して到来する感光体の寿命が到来したかどうかを判定することもできない。特許文献2に記載の画像形成装置についても同様であり、残像に起因して到来する感光体の寿命を予測することはできないし、残像に起因して到来する感光体の寿命が到来したかどうかを判定することもできない。本発明は、以上の背景に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、残像の発生によって到来する感光体の寿命について、その寿命が到来したかどうかを判定したり寿命到来時期を予測したりすることができる画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、回転駆動する感光体の表面を帯電手段により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像処理して得られるトナー像を、転写手段により該感光体と被転写材との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって該感光体から該被転写材へ転写する画像形成装置において、第1条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第1表面電位測定手段と、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件とは異なっている第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第2表面電位測定手段と、上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて上記感光体の寿命が到来したか否かを判定する寿命判定手段とを有することを特徴とするものである。また、請求項2の発明は、請求項1の画像形成装置において、上記寿命判定手段の判定結果を報知する判定結果報知手段を有することを特徴とするものである。また、請求項3の発明は、請求項1又は2の画像形成装置において、複数の感光体を備え、該複数の感光体上に形成された各トナー像を上記被転写材へ転写する構成を有し、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段を感光体ごとに設け、上記寿命判定手段は、感光体ごとに寿命が到来したか否かを判定することを特徴とするものである。また、請求項4の発明は、回転駆動する感光体の表面を帯電手段により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、該静電潜像を現像手段により現像処理して得られるトナー像を、転写手段により該感光体と被転写材との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって該感光体から該被転写材へ転写する画像形成装置において、第1条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第1表面電位測定手段と、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件とは異なっている第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の該感光体表面部分の表面電位を測定する第2表面電位測定手段と、上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて上記感光体の寿命到来時期を予測する寿命予測手段とを有することを特徴とするものである。また、請求項5の発明は、請求項4の画像形成装置において、上記感光体が寿命に至るまでの上記比較値の経時変化を示す経時変化情報を記憶する経時変化情報記憶手段を有し、上記寿命予測手段は、上記比較値と上記経時変化情報とから上記感光体の寿命到来時期を予測することを特徴とするものである。また、請求項6の発明は、請求項5の画像形成装置において、上記寿命予測手段は、上記比較値の算出に用いた感光体表面電位を測定した時期に対応する基準比較値を上記経時変化情報から特定し、該比較値と特定した基準比較値との差が規定値よりも大きいときには、所定期間経過後に改めて上記第1表面電位測定手段が測定した表面電位と上記第2表面電位測定手段が測定した表面電位との比較値を算出し、該比較値に基づいて感光体の寿命到来時期を予測することを特徴とするものである。また、請求項7の発明は、請求項4乃至6のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記寿命予測手段の予測結果を報知する予測結果報知手段を有することを特徴とするものである。また、請求項8の発明は、請求項4乃至7のいずれか1項に記載の画像形成装置において、複数の感光体を備え、該複数の感光体上に形成された各トナー像を上記被転写材へ転写する構成を有し、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段を感光体ごとに設け、上記寿命予測手段は、感光体ごとに寿命到来時期を予測することを特徴とするものである。また、請求項9の発明は、請求項8の画像形成装置において、上記複数の感光体には、互いに入れ替え可能な2以上の感光体が含まれており、上記2以上の感光体のうち上記寿命予測手段により寿命到来時期が最も早いと予測された感光体の寿命到来時期に至る前の所定のタイミングで、該感光体と、該2以上の感光体のうち該寿命予測手段により寿命到来時期が最も遅いと予測された感光体との交換を促す報知を行う交換報知手段を有する画像形成装置。また、請求項10の発明は、請求項1乃至9のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段が測定する感光体表面部分の表面電位は、感光体表面上の同一箇所についての表面電位であることを特徴とするものである。また、請求項11の発明は、請求項10の画像形成装置において、上記第2条件は、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件よりも大きくなる条件であり、上記第2表面電位測定手段は、上記第1表面電位測定手段が測定した感光体表面部分を帯電及び除電を行わないまま上記第2条件を満たすように上記転写手段によりバイアスが印加された転写領域を通過させ、その感光体表面部分に対して上記帯電手段により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位を測定することを特徴とするものである。また、請求項12の発明は、請求項1乃至11のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値の大きさの差が1.0×10-5[μAs/mm2]以上となるように、上記第1条件と上記第2条件が設定されていることを特徴とするものである。また、請求項13の発明は、請求項1乃至12のいずれか1項に記載の画像形成装置において、上記第1表面電位測定手段及び上記第2表面電位測定手段の少なくとも一方は、上記帯電手段により帯電処理が施される箇所よりも感光体回転方向下流側かつ上記現像手段により現像処理が施される箇所よりも感光体回転方向上流側で、感光体表面電位を測定することを特徴とするものである。残像は、上述したとおり、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間で感光体が受ける転写影響度合いの相違に起因して発生する。この影響度合いの相違が大きいほど、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間で帯電処理後における感光体表面電位帯電後電位の差が大きくなる。そして、この帯電後電位の差が大きいほど濃淡画像濃度差が大きくなるので、残像による画質劣化が悪化していく。本発明は、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間で感光体が受ける転写影響度合いの相違がどの程度なのかを把握するため、転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが互いに異なる第1条件と第2条件をそれぞれ満たすようにバイアス印加状態の転写領域を通過させた感光体表面部分の帯電後電位の比較値をとっている。この比較値としては、例えば、第1条件での帯電後電位と第2条件での帯電後電位との差分値や比率などを用いることができる。このように条件を異ならせたときの帯電後電位の比較値は、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間の帯電後電位の差と相関があり、残像による画質劣化の度合いを示す指標値となる。本発明は、この指標値となる上記比較値に基づいて感光体の寿命を判定したり予測したりするので、残像の発生によって到来する感光体の寿命を適切に判定したり予測したりすることができる。以上、本発明によれば、残像の発生によって到来する感光体の寿命について、その寿命が到来したかどうかを判定したり寿命到来時期を予測したりすることができるという優れた効果が得られる。実施形態1以下、本発明の一実施形態以下実施形態1という。について説明する。図1は、本実施形態1に係る画像形成装置全体の構成を示す概略図である。本画像形成装置は、図中矢印方向に回転するドラム状の感光体1を備えている。感光体1の周囲には、感光体の表面を一様に帯電する帯電手段として帯電装置2、帯電された感光体の表面をレーザー光で露光して静電潜像を形成する潜像形成手段として露光装置3、静電潜像にトナーを付着させて現像する現像手段として現像装置4、現像により得られた感光体上のトナー像を被転写材である記録材としての転写紙上に転写するための転写手段として転写装置5、感光体の表面の転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段としてクリーニング装置6、感光体表面の残留電荷を除去する除電装置7が、感光体回転方向に沿ってこの順序で配置されている。また、帯電装置2によって帯電処理が施される箇所帯電領域よりも感光体回転方向下流側かつ露光装置3により露光される箇所書き込み領域よりも感光体回転方向上流側には、感光体表面電位を測定する電位センサ8が配置されている。この電位センサ8は、本実施形態1において第1表面電位測定手段及び第2表面電位測定手段として機能する。このほか、本画像形成装置には、寿命判定手段及び寿命予測手段として機能する寿命判定部9や、経時変化情報記憶手段として機能する記録メモリ10や、判定結果報知手段、予測結果報知手段及び交換報知手段として機能する報知部11なども設けられている。本画像形成装置で画像形成を行う場合、まず、図示しない画像読取部で原稿から読み取られた原画像信号あるいは外部の図示しないコンピュータ等で作成された原画像信号が図示しない画像処理部に入力され、適切な画像処理が行われる。こうして得られた入力画像信号が露光装置3に入力され、レーザー光を変調する。入力画像信号によって変調されたレーザー光は、帯電装置2により帯電された感光体1の表面に照射される。感光体表面にレーザー光が照射されると、感光体上には入力画像信号に対応した静電潜像が形成される。感光体上に形成された静電潜像は、現像装置4によりトナーで現像され、感光体上にトナー像が形成される。感光体上に形成されたトナー像は、感光体の図中矢印方向への回転に伴われて、感光体に対向して配置された転写装置5に向かって搬送される。一方、感光体1と転写装置5との間の転写領域に向かって図示しない給紙部から転写紙が搬送され、転写装置5により転写領域へ印加される転写バイアスの作用により、感光体上のトナー像が転写紙上に転写される。トナー像が転写された転写紙は、図示しない定着装置に搬送され、熱と圧力を加えられることによってトナー像が定着され、機外に排出される。トナー像の転写紙への転写が終了した感光体1の表面に残留する転写残トナー等の付着物は、クリーニング装置6によりクリーニングされる。さらに、感光体表面の残留電荷が除電装置7により除去されて、1回の画像形成動作が終了する。このような画像形成動作を何十万回、何百万回と繰り返す中で、感光体1は様々なダメージを受けて劣化する。感光体が劣化することによって、上述のように前回の画像形成時の画像履歴が感光体上に表面電位ムラとなって残存し、今回の画像形成により作成される画像上に濃淡となって現れる残像が生じる場合がある。残像は、転写処理時における感光体上のトナーの有無による影響が大きい。換言すると、感光体が受ける転写影響度合いの違いが、残像を生じさせる原因であると言える。図2は、未使用である初期の感光体と、許容範囲を超える残像が発生して寿命を迎えた感光体とについて、感光体の軸方向長さや感光体の線速を同じ条件とし、転写装置5から印加するバイアスを変化させて感光体1に流れる電流量を変化させたときに、その電流が流れた感光体表面部分に対して同じ帯電処理を行った後の感光体表面電位帯電後電位の変化の概要を示すグラフである。初期感光体は、流れる転写電流が変化しても、その帯電後電位に変化がほとんど見られない。一方、寿命を迎えて残像が発生する感光体は、流れる転写電流が変化すると、転写電流が流れた表面部分を帯電処理した後の感光体表面電位帯電後電位が大きく変化する。具体的には、流れる転写電流がある程度大きくなると、帯電後電位が不足してしまう。このような帯電後電位の変化は、感光体上のトナー付着箇所と非トナー付着箇所との間で生じる転写影響度合いの違いに基づいて発生する帯電後電位ムラと同様のメカニズムによるものと考えられる。そこで、本実施形態1では、転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値の大きさが互いに異なる2つの条件を設定する。そして、第1条件を満たすようにバイアス印加状態の転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電処理を施した後の表面電位帯電後電位を電位センサ8で測定し、これを第1帯電後電位Vaとする。また、第2条件を満たすようにバイアス印加状態の転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電処理を施した後の表面電位帯電後電位を電位センサ8で測定し、これを第2帯電後電位Vbとする。その後、VaとVbとの絶対値の差分値比較値ΔVを算出し、この差分値ΔVを、前回のトナー付着箇所と前回の非トナー付着箇所との間の帯電後電位の差を示す指標値残像による画質劣化の度合いを示す指標値とする。すなわち、この差分値ΔVに基づいて感光体の寿命を判定したり予測したりする。本実施形態1において、第1帯電後電位Vaは、感光体累積回転数がn回目であるときに第1条件を満たすように転写領域を通過させた感光体表面部分の帯電後電位であり、第2帯電後電位Vbは、感光体累積回転数がn1回目であるときに第2条件を満たすように転写領域を通過させた感光体表面部分の帯電後電位である。本実施形態1では、図3に示すような感光体累積回転数と標準差分値ΔVとの関係を示す情報すなわち、所定の環境下において感光体が寿命に至るまでの標準的な差分値ΔVの経時変化を示す経時変化情報が記録メモリ10に記憶されている。寿命判定部9は、感光体累積回転数がn回目であるときに第1条件で測定した第1帯電後電位Vaと、累積回転数がn1回目であるときに第2条件で測定した第2帯電後電位Vbとを取得し、これらの差分値ΔVを算出したら、その差分値ΔVと寿命判定基準値dとを比較する。この比較により差分値ΔVが寿命判定基準値d以上であると判断したら当該感光体1は寿命を迎えたと判定する。また、寿命判定部9は、差分値ΔVが寿命判定基準値d未満であると判断したときは、記録メモリ10内の経時変化情報を参照し、その差分値ΔVと経時変化情報とから、当該感光体が寿命を迎える寿命到達時期を予測する。本実施形態1において、残像の発生原因となる感光体1が受ける転写影響度合いの違いは、感光体に流れる転写電流の大きさ、感光体軸方向長さ、感光体線速に大きく依存する。よって、本実施形態1における2つの条件は、転写領域通過時に感光体に流れる電流μA/感光体軸方向長さmm/感光体線速mm/sを設定値μAs/mm2とし、感光体軸方向長さ及び感光体線速は共通のまま、転写領域通過時に感光体に流れる電流測定時電流がそれぞれTa及びTbとなるように、各条件の設定値A,Bを定めた。第1帯電後電位Va及び第2帯電後電位Vbを測定する際に帯電装置2による帯電処理の条件は、任意に設定することができる。すなわち、画像形成動作時の帯電処理の条件とは異なる条件とすることができる。具体的な設定方法としては、例えば、累積回転数n=0のときに、バイアス印加無しで転写領域を通過させた感光体表面部分を帯電処理することで感光体の表面電位が-600Vとなるような条件を求めておき、常にこの条件で測定を行う方法が挙げられる。また、測定を行う前に、毎回、バイアス印加無しで転写領域を通過させた感光体表面部分を帯電処理することで感光体の表面電位が-600Vとなるような条件を求め、その条件で当該測定における帯電処理を行う方法も挙げられる。ここで、本実施形態1において、第1帯電後電位Vaを測定したときの感光体累積回転数nの次の周回n1に第2帯電後電位Vbの測定を行う。よって、第2帯電後電位Vbは、第1帯電後電位Vaに帯電された感光体表面部分を、帯電及び除電を行わないまま、第2条件を満たすように転写領域を通過させたときの帯電後電位となる。したがって、第2帯電後電位Vbは、第1帯電後電位Vaの影響を受けたものとなる。そのため、第1帯電後電位Vaの測定時電流Taが第2帯電後電位Vbの測定時電流Tbよりも小さくなるように、各条件の設定値A,Bを設定するのが好ましい。測定時電流が小さいほど帯電後電位の不足分が小さくなるので、第1条件の測定時電流Taを第2条件の測定時電流Tbよりも小さくすることで、第2帯電後電位Vbの測定における第1帯電後電位Vaの影響を小さくできるからである。また、感光体が受ける転写影響度合いは、上述したように、感光体に印加される転写電流や転写電圧の大きさだけでなく、感光体軸方向長さや感光体線速にも大きく関係する。つまり、転写電流や転写電圧の大きさが同じでも、感光体軸方向長さが長い方が感光体への転写影響度合いは小さくなり、感光体線速が速い方が感光体への転写影響度合いは小さくなる。そのため、本実施形態1では、各条件の設定値A,Bを、上述したように、転写領域通過時に感光体に流れる電流μA/感光体軸方向長さmm/感光体線速mm/sと規定している。そして、本実施形態1においては、第1条件の設定値Aと第2条件の設定値Bとの差の絶対値|A―B|が1.0×10-5[μAs/mm2]以上である場合に、大きな初期感光体と残像が発生する寿命を迎えた感光体との間で十分に大きな帯電後電位の差が生まれる。よって、本実施形態1では、各条件の設定値の絶対値の差|A―B|が1.0×10-5[μAs/mm2]以上となるように各設定値A,Bを定めている。また、寿命判定や寿命予測を行うための測定は、任意のタイミングで行うことができるが、印刷ジョブ開始時に行うのが好ましい。印刷ジョブと印刷ジョブとの間や、印刷ジョブの終了直後に寿命判定や寿命予測を行うための測定を実行する場合、測定前の印刷ジョブの内容に応じて感光体に蓄積される短期的な劣化の程度が異なるため、測定結果に誤差が生じやすい。また、本実施形態1においては、寿命判定部9による感光体の寿命判定結果や寿命予測結果が操作パネル等で構成される報知部11によって報知される。これにより、ユーザー若しくはサービスマンは、報知部11によって報知された情報を基に、適切なタイミングで感光体の交換をすることができる。さらに、ユーザー若しくはサービスマンが、感光体の寿命予測結果の報知を受けることにより、感光体の寿命が到来する前に交換用の感光体を予め手配しておくこともできる。また、感光体のユーザー交換ができない場合においても、感光体の寿命予測結果の報知を受けることで、サービスマンがユーザー先を訪問する計画を効率的に立てることもできるため、画像形成装置のダウンタイムが低減され、結果として生産性向上に貢献することができる。次に、寿命判定部9で実行される寿命判定予測工程について説明する。図4は、本実施形態1の寿命判定予測工程の処理の流れを示すフローチャートである。図4に示すように、まず、感光体の累積回転数がn回転目であるときに、第1条件設定値Aを満たすようにすなわち、転写領域を通過する際に感光体に流れる電流がTaとなるように転写領域を通過した感光体表面部分を帯電装置2によって所定の条件で帯電処理した後の感光体表面電位第1帯電後電位Vaを測定するS1。次いで、感光体の累積回転数がn1回目であるときに、第2条件設定値Bを満たすようにすなわち、転写領域を通過する際に感光体に流れる電流がTbとなるように転写領域を通過した感光体表面部分を帯電装置2によって所定の条件で帯電処理した後の感光体表面電位第2帯電後電位Vbを測定するS2。そして、これらの測定値Va,Vbから、その差分値ΔV=|Vb-Va|を算出しS3、これを記録メモリ10に記録するS4。次に、この差分値ΔVと、予め設定されている寿命判定基準値dとを比較して、ΔV≧dであるかどうかを判断するS5。ΔV≧dである場合には、感光体の寿命切れと判断しS6、報知部11によって感光体の寿命切れを報知するS7。各条件の設定値A,Bや電位センサ8の感度にもよるが、寿命判定基準値dは10[V]以上であるのが好ましい。残像を表現する画像濃度差は、感光体表面の帯電後電位の差に比例して大きくなる傾向があり、通常、帯電後電位の差が10[V]未満であれば残像に関して問題はないが、10[V]以上であると残像が無視できないものとなる。例えば、寿命判定基準値dが20Vに設定されていた場合、ΔVが30[V]であるときは、ΔV>dであるので感光体は寿命切れと判断される。一方、上記処理ステップS5においてΔV<dであると判断された場合、まず、Vaを測定したときの感光体累積回転数nを記録するS8。そして、記録メモリ10に記憶されている図3に示したような感光体累積回転数と標準差分値ΔVとの関係を示す情報すなわち、感光体が寿命に至るまでの標準差分値ΔVの経時変化情報を参照して、ΔV=dとなるときの感光体の累積回転数寿命到達累積回転数を算出し、算出した寿命到達累積回転数を感光体の寿命到達時期の予測値とするS9。そして、算出した寿命到達累積回転数と上記処理ステップS8において記録した感光体累積回転数nとから、今後何枚印刷を行ったら感光体が寿命に至るといった残寿命を判断し、その判断結果を報知部11によってユーザーやサービスマンに報知するS10。一般に、上記差分値ΔVは、感光体の劣化に従って上昇する傾向を示すが、感光体の累積回転数の増加に対して一定の割合で増加するとは限らない。例えば、図3に示した本実施形態1の場合のように、感光体累積回転数に対して差分値ΔVが指数関数的に増加する傾向を示す場合もある。そのため、画像形成装置の開発段階において、感光体が実際に寿命に至るまでに、感光体累積回転数の増加に従って差分値ΔVがどのような挙動を示すかという標準差分値ΔVの経時変化情報を調べておき、その経時変化情報に基づいて感光体の寿命判定や寿命予測を行うのが、より正確な寿命判定や寿命予測を実現できる点で好ましい。具体的には、例えば、過去に検出した差分値ΔVの推移から、感光体累積回転数に対する差分値ΔVの傾きを計算し、これを、現時点からの図3に示した記録メモリ10内の経時変化情報を用いた外挿予測若しくは予め把握しておいた感光体累積回転数に対する差分値ΔVの傾きデータ及び予め設定された設定値dとを照らし合わせることによって、今後何枚印刷を行ったら感光体が寿命に至るのかといった残寿命を判断することができる。本実施形態1の寿命判定部9は画像形成装置に搭載されるものであるが、プロセスカートリッジ方式の画像形成装置においては、そのプロセスカートリッジに寿命判定部9を搭載してもよいし、画像形成装置本体に寿命判定部9を搭載してもよい。プロセスカートリッジの一例を図5に示す。プロセスカートリッジは、感光体1と、帯電装置2、現像装置4、転写装置5、クリーニング装置6、図示しない除電装置及び電位センサ8のうちの少なくとも1つとを、支持部材で共通支持したものであって、画像形成装置本体にたいして着脱自在に構成された装置部品である。本実施形態1では、電位センサ8が、図1に示したように、帯電領域よりも感光体回転方向下流側かつ書き込み領域よりも感光体回転方向上流側に配置された例であるが、図6に示すように、書き込み領域よりも感光体回転方向下流側かつ現像装置4により現像処理がなされる箇所現像領域よりも感光体回転方向上流側に、電位センサ8を配置してもよい。実施形態2次に、本発明の他の実施形態以下実施形態2という。について説明する。上記実施形態1に係る画像形成装置は、感光体を1つ備えたモノクロ画像形成装置であったが、本発明は複数の感光体を備えたいわゆるタンデム型のカラー画像形成装置にも同様に適用できる。図7及び図8は、本実施形態2に係るタンデム型のカラー画像形成装置の一例を示す概略構成図である。図7及び図8に示すタンデム型のカラー画像形成装置は、互いに異なる色のトナーを使ってそれぞれの感光体上に各色トナー像を形成し、これらのトナー像を中間転写体である中間転写ベルト20上に互いに重なり合うように1次転写する。そして、中間転写ベルト20上で重なり合った各色トナー像カラートナー像は、2次転写ローラ22と対向する2次転写領域で、レジストローラ対21により送り出された転写紙上に2次転写される。カラートナー像が2次転写された転写紙は、転写ベルト23及び搬送ベルト24の表面に担持されながら搬送され、定着装置25で熱と圧力を加えられることによってトナー像が定着され、機外に排出される。図7及び図8に示すタンデム型のカラー画像形成装置は、電位センサ8の配置箇所が異なる点を除いて、同じ構成となっている。ここで、タンデム型のカラー画像形成装置の場合、色ごとに個別の感光体が使われるため、複数の感光体を用いる。一般に、出力画像の内容に応じて各色の使われ方が異なるので、そうした状況下で画像形成が繰り返される結果、色ごとに感光体の劣化速度は異なったものとなる。感光体の劣化速度が異なると、感光体の寿命到達時期、つまり感光体の交換時期も異なってくる。そのため、色ごとに、感光体の寿命判定や寿命予測を個別に行う必要がある。このとき、各色それぞれについての感光体交換時期が到来するたびに当該感光体を新たな感光体に交換するようにしてもよいが、この場合、当該画像形成装置全体での感光体交換作業の頻度が高くなり、ユーザーやサービスマンの負担が大きくなる。そこで、本実施形態2においては、以下のような構成により全感光体の交換時期がおおよそ同時期となるようにしてすべての感光体を一括して交換できるように、感光体入れ替え判断工程を実施する。図9は、本実施形態2における感光体入れ替え判断工程の流れを示すフローチャートである。本実施形態2では、4つの感光体それぞれについて上記実施形態1における図4に示した流れで寿命判定予測工程と同様の処理を実行する。そして、その工程中の処理ステップS5において、すべての感光体について差分値ΔVと寿命判定基準値dとの比較結果がΔV≧dでないと判断されたとき、上記寿命判定予測工程中における各感光体の予測結果を報知する処理ステップS10に代えて、図9に示す感光体入れ替え判断工程を実施する。感光体入れ替え判断工程では、まず、図4に示した寿命判定予測工程中の処理ステップS9において予測した寿命到達時期から判断される各感光体の残寿命に基づき、残寿命が最も短い感光体を特定するS21。そして、この感光体の残寿命と予め設定された寿命手前の特定値eとを比較して、この感光体の残寿命が特定値e以下であるかどうかを判断するS22。この判断において当該感光体の残寿命が特定値eを超えている場合には、図4に示した寿命判定予測工程中の処理ステップS10と同様に、残寿命が最も短い感光体の残寿命の判断結果を報知部11によってユーザーやサービスマンに報知するS23。なお、感光体ごとの残寿命の判断結果を報知するようにしてもよい。一方、上記処理ステップS22において、残寿命が最も短い感光体の残寿命が特定値e以下であると判断された場合、次に、各感光体の残寿命に基づいて残寿命が長い感光体を特定するS24。そして、上記処理ステップS21で特定した残寿命が最も短い感光体と上記処理ステップS24で特定した残寿命が最も長い感光体とを入れ替えることを促す内容の報知処理を報知部11により行うS25。この報知は、残寿命が最も短い感光体と残寿命が最も長い感光体との間で残寿命の差が規定値以上である場合だけ行うようにしてもよい。本実施形態2において、実際の使用環境や使用条件の下で一定期間使用された後に各感光体の残寿命を判断することにより、その実際の使用環境や使用条件下における色ごとの相対的な劣化速度が把握できる。本実施形態2では、残寿命が最も短い感光体の残寿命が特定値eを超えるまでは、所定のタイミングで、残寿命が最も短い感光体と残寿命が最も長い感光体との入れ替えを促す内容の報知処理がなされる。そして、この報知を受けて、ユーザーやサービスマンにより残寿命が最も短い感光体と残寿命が最も長い感光体とが互いに入れ替えられることで、その後は、最も残寿命が残っている感光体が最も劣化速度が速い色について使用され、かつ、最も残寿命が少ない感光体が最も劣化速度が遅い色について使用されることになる。その結果、入れ替え後に当該画像形成装置が一定期間使用されることで、残寿命が最も短い感光体と残寿命が最も長い感光体との間の残寿命差が縮まっていく。これにより、このような入れ替えを行わない場合よりも、全感光体の寿命到来時期を互いに近付けることができ、感光体の寿命を多く残したまま交換するというような無駄が少ない状態で、すべての感光体を一括して交換できる。特に、このような感光体入れ替え判断工程を繰り返し行うことで、全感光体の寿命到来時期をほぼ同時期に調整することが可能となるので、より無駄の少ない状態で全感光体の一括交換が可能となる。変形例次に、上記実施形態1及び上記実施形態2における一変形例について説明する。画像形成装置に用いられる感光体は、上述したように、繰り返される画像形成の中で様々なダメージを受けて劣化する。また、感光体は画像形成時以外でも、例えば急激な環境変化温度および/又は湿度の変化や、装置内に残存した放電生成物の付着などによるダメージを受ける。これらのダメージにより、感光体の劣化状態が通常の感光体劣化推移から大きく逸脱し、感光体の劣化が突発的に進んだ状態になることがある。しかしながら、このような突発的な感光体の劣化は、画像形成動作やリフレッシュ動作などが行われることで、例えばクリーニングブレードにより感光体表面を摺擦することにより回復する場合がある。そのため、たまたま突発的な感光体劣化時に行った測定に基づく差分値ΔVを用いて感光体の寿命判定予測工程を行うと、本来の寿命到来時期よりも前に寿命であると判定してしまったり、残寿命の判断誤差が大きくなったりする。本変形例は、このような突発的な感光体の劣化が生じていても精度の高い寿命判定や寿命予測を可能とするものである。図10は、図4に示した寿命判定予測工程中の処理ステップS3と処理ステップS4の間に挿入される本変形例に係る追加処理工程を示すフローチャートである。図4に示した寿命判定予測工程中の処理ステップS3で差分値ΔVを算出したら、まず、図3に示した記録メモリ10内の経時変化情報累積回転数に対する標準差分値ΔVの推移から、今回の測定時である累積回転数nに対応した標準差分値ΔVnを算出するS31。そして、差分値ΔVと標準差分値ΔVnとの差を算出し、その算出結果と予め設定された設定値fとを比較するS32。この比較において|ΔV-ΔVn|≦fである場合には、そのまま上記処理ステップS4に進み、上記処理ステップS3で算出した差分値ΔVを記録メモリ10に記録し、その差分値ΔVに基づいて寿命判定や寿命予測が行われる。一方、上記処理ステップS32の比較において|ΔV-ΔVn|≦fでない場合には、β時間経過後にS33、図3に示した記録メモリ10内の経時変化情報から、前回の測定時における累積回転数nに対し、β時間経過するまでに感光体が回転した感光体回転数αを加算した累積回転数mすなわちm=nαに対応した標準差分値ΔVmを算出するS34。ここでは、β時間経過後に標準差分値ΔVmを算出する場合であるが、図11に示すように感光体回転数がα回転した後に標準差分値ΔVmを算出するようにしてもよい。このようにして標準差分値ΔVmを算出したら、感光体累積回転数がm回転目であるときに、第1条件設定値Aを満たすように第1帯電後電位Va’を測定するS35。次いで、感光体の累積回転数がm1回目であるときに、第2条件設定値Bを満たすように第2帯電後電位Vb’を測定するS36。そして、これらの測定値Va’,Vb’から、その差分値ΔV=|Vb’-Va’|を算出しS37、これを記録メモリ10に記録するS4。そして、以後の処理には、上記処理ステップS37で算出した差分値ΔVを用いて寿命判定や寿命予測を行う。なお、累積回転数nおよび累積回転数mに関して、nは自然数、mはn2以上の自然数である。また、αは自然数である。ここで、時間βは、感光体の一時的な劣化が回復するために必要な時間以上に設定されるものであり、回転数αは一時的な劣化が回復するために必要な感光体回転数である。これらの値β,αは、短期間あるいは感光体を数回回転させるだけで回復する場合や、長期間経過しないと回復しない場合もあるので、適宜設定される。ここで、長期間経過しないと回復しない場合は、例えば感光体を暖める、感光体表面にトナーを入力しながら感光体を回転させて感光体表面を強制的に磨耗させるなど、感光体を回復させるためのリフレッシュ処理を加えてもよい。なお、差分値ΔVと標準差分値ΔVnとの差を算出した際、その算出結果が大きいときには、その旨を報知部11によってユーザーやサービスマンに報知するようにしてもよい。以上、上記実施形態1及び上記実施形態2上記変形例を含む。以下同じ。の画像形成装置は、回転駆動する感光体1の表面を帯電手段としての帯電装置2により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、その静電潜像を現像手段としての現像装置4により現像処理して得られるトナー像を、転写手段としての転写装置5により感光体と被転写材記録材としての転写紙あるいは中間転写ベルト20との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって感光体から被転写材へ転写する画像形成装置である。この画像形成装置には、第1条件設定値Aを満たすように転写装置5によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電装置2により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位第1帯電後電位Vaを測定する第1表面電位測定手段、及び、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件設定値Aとは異なっている第2条件設定値Bを満たすように転写装置5によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電装置2により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位第2帯電後電位Vbを測定する第2表面電位測定手段として機能する、電位センサ8が設けられている。そして、電位センサ8が測定した第1帯電後電位Vaと第2帯電後電位Vbとの比較値である差分値ΔV=|Vb-Va|を算出し、その比較値に基づいて感光体1の寿命が到来したか否かを判定する寿命判定手段としての寿命判定部9を備えている。この寿命判定部9で寿命判定に用いる差分値ΔVは、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間の帯電後電位の差と相関があり、残像による画質劣化の度合いを示す指標値となる。よって、残像の発生によって到来する感光体の寿命を適切に判定することができる。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、寿命判定部9の判定結果を報知する判定結果報知手段としての報知部11を有しているので、ユーザーやサービスマンが感光体が寿命を迎えたことを把握してダウンタイムの低減を図ることができる。また、上記実施形態2の画像形成装置は、複数の感光体1を備え、これらの感光体上に形成された各トナー像を被転写材へ転写するタンデム型の構成であり、電位センサ8を感光体ごとに設け、寿命判定部9では、感光体ごとに寿命が到来したか否かを判定する。これにより、個々の感光体の劣化速度に応じて各感光体の寿命の到来を適切に判定することができる。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、回転駆動する感光体1の表面を帯電手段としての帯電装置2により帯電処理し、帯電処理後の感光体表面に静電潜像を形成し、その静電潜像を現像手段としての現像装置4により現像処理して得られるトナー像を、転写手段としての転写装置5により感光体と被転写材記録材としての転写紙あるいは中間転写ベルト20との間の転写領域に印加される転写バイアスの作用によって感光体から被転写材へ転写する画像形成装置である。この画像形成装置には、第1条件設定値Aを満たすように転写装置5によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電装置2により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位第1帯電後電位Vaを測定する第1表面電位測定手段、及び、上記転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件設定値Aとは異なっている第2条件設定値Bを満たすように転写装置5によりバイアスが印加された転写領域を通過させた感光体表面部分に対して帯電装置2により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位第2帯電後電位Vbを測定する第2表面電位測定手段として機能する、電位センサ8が設けられている。そして、電位センサ8が測定した第1帯電後電位Vaと第2帯電後電位Vbとの比較値である差分値ΔV=|Vb-Va|を算出し、その比較値に基づいて感光体1の寿命到来時期を予測する寿命予測手段としての寿命判定部9を備えている。この寿命判定部9で寿命予測に用いる差分値ΔVは、非トナー付着箇所とトナー付着箇所との間の帯電後電位の差と相関があり、残像による画質劣化の度合いを示す指標値となる。よって、残像の発生によって到来する感光体の寿命到達時期を適切に予測することができる。特に、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、感光体が寿命に至るまでの差分値ΔVの経時変化を示す経時変化情報を記憶する経時変化情報記憶手段としての記録メモリ10を有し、寿命判定部9では差分値ΔVと経時変化情報とから感光体1の寿命到来時期を予測する。これにより、当該画像形成装置における差分値ΔVの推移経時変化が特有の経時変化を示す場合でも、高い精度で寿命予測を行うことができる。また、上記変形例の画像形成装置において、寿命判定部9は、差分値ΔVの算出に用いた帯電後電位Va,Vbを測定した時期に対応する基準比較値である標準差分値ΔVnを経時変化情報から特定し、差分値ΔVと特定した標準差分値ΔVnとの差が規定値fよりも大きいときには、所定期間経過後であるβ時間経過時又は感光体回転数がα回転した時に、改めて電位センサ8が測定した第1帯電後電位Va’と第2帯電後電位Vb’との差分値ΔVを算出し、この差分値ΔVに基づいて感光体の寿命到来時期を予測する。これにより、突発的な測定異常による寿命判定ミスや寿命予測ミスを抑制できる。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、寿命判定部9の寿命予測結果を報知する予測結果報知手段としての報知部11を有しているので、ユーザーやサービスマンが感光体の寿命到来時期を予測して感光体交換準備を整えることができるので、ダウンタイム低減に有効である。また、上記実施形態2の画像形成装置は、複数の感光体1を備え、これらの感光体上に形成された各トナー像を被転写材へ転写するタンデム型の構成であり、電位センサ8を感光体ごとに設け、寿命判定部9では、感光体ごとに寿命到達時期を予測する。これにより、個々の感光体の劣化速度に応じて各感光体の寿命到来時期を適切に予測することができる。特に、上記実施形態2の画像形成装置において、複数の感光体1には、互いに入れ替え可能な2以上の感光体が含まれており、当該2以上の感光体のうち寿命判定部9により寿命到来時期が最も早いと予測された感光体の寿命到来時期に至る前の所定のタイミングで、当該感光体と、上記2以上の感光体のうち寿命判定部9により寿命到来時期が最も遅いと予測された感光体との交換を促す報知を行う交換報知手段としての報知部11を有する。これにより、当該2以上の感光体の寿命到来時期をほぼ同時期に調整することが可能となるので、より無駄の少ない状態で当該2以上の感光体の一括交換が可能となる。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、電位センサ8が測定する第1帯電後電位Vaと第2帯電後電位Vbは、感光体表面上の同一箇所についての表面電位である。したがって、感光体表面上の測定箇所の違いによる測定誤差が少なく、より高精度な寿命判定、寿命予測が可能となる。特に、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、第2条件設定値Bが、転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが上記第1条件設定値Aよりも大きくなる条件であり、電位センサ8は、第1帯電後電位Vaを測定した感光体表面部分に対して帯電及び除電を行わないまま第2条件設定値Bを満たすように転写装置5によりバイアスが印加された転写領域を通過させ、その感光体表面部分に対して帯電装置2により帯電処理を行った後の当該感光体表面部分の表面電位を第2帯電後電位Vbとして測定する。第1帯電後電位Vaと第2帯電後電位Vbとを連続して行うとき、先に測定される第1帯電後電位Vaに対応する第1条件設定値Aが、これに続いて測定される第2帯電後電位Vbに対応する第2条件設定値Bよりも、転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値又は電圧値の大きさが大きいと、第2帯電後電位Vbの測定において第1帯電後電位Vaの測定時の影響が強く出てしまう。これに対し、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置では、第2帯電後電位Vbの測定において第1帯電後電位Vaの測定時の影響が少なくて済む。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置は、転写領域を通過する間に単位面積当たりの感光体表面に印加される電流値の大きさの差が1.0×10-5[μAs/mm2]以上となるように、上記第1条件設定値Aと上記第2条件設定値Bが設定されている。このように設定することで、帯電後電位Va,Vbの差がより明確になり、寿命予測及び寿命判定の精度が向上する。また、上記実施形態1及び上記実施形態2の画像形成装置において、電位センサ8は、帯電装置2により帯電処理が施される箇所帯電領域よりも感光体回転方向下流側かつ現像装置4により現像処理が施される箇所現像領域よりも感光体回転方向上流側で、感光体表面電位を測定するものである。この場合、第1帯電後電位Va及び第2帯電後電位Vbについての迅速な測定が可能となる。特に、露光装置3により露光される箇所書き込み領域よりも感光体回転方向下流側かつ現像装置4により現像処理が施される箇所現像領域よりも感光体回転方向上流側に電位センサ8を配置すれば、その電位センサ8として、露光後電位を測定するために一般に設けられている表面電位計を利用することができるので有利である。"