断面を円形としたパイプ60の外面に凍結防止用のヒーターを取り付けて前記パイプ60内の水の凍結を防止するようにした凍結防止用ヒーターにおいて、内部にヒーター部5を納装したヒーター本体1を略半円状に形成し、前記ヒーター本体1の内周面2aを前記パイプ60の外周面の周方向に沿って面接触させた状態で、前記ヒーター本体1をパイプ60の外周面に取り付けるようにしていることを特徴とする凍結防止用ヒーター。前記ヒーター本体1のケース2を前記パイプ60の長手方向と同方向に長く形成し、前記ケース2内に前記ヒーター部5を螺旋状に配置するようにしていることを特徴とする請求項1に記載の凍結防止用ヒーター。本発明は上述の問題点に鑑みて提供したものであって、少なくとも以下の目的を持った凍結防止用ヒーターを提供するものである。1ヒーターの熱を効率良くパイプに伝達すること。2熱伝導率を向上させることで、従来よりワット数を小さくできて省電力化を図ること。3熱伝導率を向上させることで、発熱体を小さなものを使用して小型化を図ること。そこで、本発明の請求項1に記載の凍結防止用ヒーターでは、断面を円形としたパイプ60の外面に凍結防止用のヒーターを取り付けて前記パイプ60内の水の凍結を防止するようにした凍結防止用ヒーターにおいて、内部にヒーター部5を納装したヒーター本体1を略半円状に形成し、前記ヒーター本体1の内周面2aを前記パイプ60の外周面の周方向に沿って面接触させた状態で、前記ヒーター本体1をパイプ60の外周面に取り付けるようにしていることを特徴としている。請求項2に記載の凍結防止用ヒーターでは、前記ヒーター本体1のケース2を前記パイプ60の長手方向と同方向に長く形成し、前記ケース2内に前記ヒーター部5を螺旋状に配置するようにしていることを特徴としている。本発明の請求項1に記載の凍結防止用ヒーターによれば、内部にヒーター部5を納装したヒーター本体1を略半円状に形成し、前記ヒーター本体1の内周面2aを前記パイプ60の外周面の周方向に沿って面接触させた状態で、前記ヒーター本体1をパイプ60の外周面に取り付けるようにしているので、ヒーター本体1のケース2の内周面2aがパイプ60の外周面に成形誤差の関係から全面にわたって面接触しなくても、従来の点接触や線接触の場合と異なり、ヒーター本体1とパイプ60との接触面積を非常に大きくすることができる。これにより、ヒーター本体1のヒーター部5からの熱を効率良くパイプ60に伝達することができ、そのため、従来用いていたヒーターのワット数よりも小さなワット数のヒーター部5で良く省電力化を図ることができる。すなわち、ヒーター本体1からの発熱を面接触にて熱伝達率を効率良くパイプ60に伝達することが可能なため、より小さなワット数で従来と同じ加熱能力が得られ、ヒーター本体1の消費電力が少なくてすみ、省エネルギー化を図ることができる。特に、給湯機内では複数のヒーター本体1を用いているので、全体として一層の省電力化を図ることができる。また、従来と比べて小さなワット数で良いために、長さの短いヒーター部5を用いることができて、該ヒーター部5を納装するケース2の周方向の長さを短くでき、パイプ60への取り付けスペースを小さくすることができる。さらには、既存の発熱体を使用するためにヒーター本体1を安価に製造することができる。請求項2に記載の凍結防止用ヒーターによれば、前記ヒーター本体1のケース2を前記パイプ60の長手方向と同方向に長く形成し、前記ケース2内に前記ヒーター部5を螺旋状に配置するようにしているものであり、ヒーター本体1のケース2の深さを深くして、発熱体4のヒーター部5を縮めたり、曲率を大きくすることなく螺旋状に配置していることで、ヒーター部5からの異常な発熱を防止することができる。しかも、曲率が大きいパイプ60の場合でも、ヒーター本体1のケース2の内周面2aをパイプ60の外周面に面接触させてヒーター本体1をパイプ60の外周面に取り付けることができるため、ヒーター本体1からの熱を効率良くパイプ60に伝達できて、省電力化を図ることができるなど請求項1の場合と同様の効果を奏するものである。第1の実施の形態以下、本発明の第1の実施の形態を図面図1~図7を参照して詳細に説明する。図1は本発明のヒーター本体1を給湯機内に配管されているパイプ60に装着した状態を示し、図2は斜視図を示している。本発明のヒーター本体1は、該ヒーター本体1からの熱をパイプ60に伝達して、該パイプ60内の水の凍結を防止するものである。図示するようにヒーター本体1は全体の形状が略半円状に形成されており、該ヒーター本体1を断面を円形としたパイプ60の外周面の周方向に沿って面的に接触配置するようにしたものである。図3はヒーター本体1を構成し、外殻を形成しているケース2の平面図を、図4はケース2の斜視図を、図5は図3のA-A断面図をそれぞれ示している。このケース2は、セラミックス製で上面を開口し、全体の形状が略半円状に形成されている。図示例では、ケース2を180度未満で円弧状に形成しているが、パイプ60に対して側方から装着可能なように円弧部分を略180度まで曲成するようにしても良い図4及び図7参照。また、ケース2の両端には上面を開口した溝3が形成されている。なお、図4及び図7は、説明のためにケース2の円弧部分を略180度まで曲成した形で描いているが、図3に示す円弧部分に合わせて描くようにしても良い。また、ケース2の内周面2aは円弧状に形成されていて、この内周面2aの曲率は、装着されるパイプ60の外周面の曲率に合わせた曲率としている。すなわち、ケース2の内周面2aやパイプ60の外周面の成形誤差等が存在するものの、出来る限りケース2の内周面2aがパイプ60の外周面に面接触するようにしている。図6は従来例と同様の発熱体4を示しており、この発熱体4は、通電によって発熱するヒーター部5と、このヒーター部5の両端からそれぞれ導出されているリード線6とで構成されている。なお、この発熱体4は一般に既存ないしは市販されているのを使用するようにしている。図7に示すように、両端のリード線6をケース2の溝3より外方へ導出して発熱体4をケース2内に納装した状態で、ケース2内に熱伝導率が良く絶縁性のセメント剤からなる充填剤7図中の斜線部分を注入し、加熱して該充填剤7を硬化させ、ケース2内に発熱体4のヒーター部5を位置決め固定する。また、ケース2の溝3より導出されているリード線6の基部部分をシリコン樹脂にて封止を行なっており、この封止部分を封止部10としている。図7に示すように形成されたヒーター本体1を、図1に示すようにパイプ60の外周面に取り付けて図外の取付金具によりヒーター本体1をパイプ60に固定する。このヒーター本体1のパイプ60への取り付け状態では、図1に示すように、ヒーター本体1はパイプ60の外周面の周方向に沿って密着して取り付けられるものであり、また、この状態では、ケース2の内周面2aの略全面にわたってパイプ60の外周面に面接触する状態で取り付けられる。かかる場合、ヒーター本体1のケース2の内周面2aがパイプ60の外周面に成形誤差の関係から全面にわたって面接触しなくても、従来の点接触や線接触の場合と異なり、ヒーター本体1とパイプ60との接触面積を非常に大きくすることができる。これにより、ヒーター本体1のヒーター部5からの熱を効率良くパイプ60に伝達することができ、そのため、従来用いていたヒーターのワット数よりも小さなワット数のヒーター部5で良く省電力化を図ることができる。すなわち、ヒーター本体1からの発熱を面接触にて熱伝達率を効率良くパイプ60に伝達することが可能なため、より小さなワット数で従来と同じ加熱能力が得られ、ヒーター本体1の消費電力が少なくてすみ、省エネルギー化を図ることができる。特に、給湯機内では複数のヒーター本体1を用いているので、全体として一層の省電力化を図ることができる。また、従来と比べて小さなワット数で良いために、長さの短いヒーター部5を用いることができて、該ヒーター部5を納装するケース2の周方向の長さを短くでき、パイプ60への取り付けスペースを小さくすることができる。さらには、既存の発熱体4を使用するためにヒーター本体1を安価に製造することができる。第2の実施の形態次に、図8~図12により第2の実施形態について説明する。ヒーター本体1の曲率は、ヒーター本体1を取り付けるパイプ60の外径曲率に合わせているが、外径が比較的小さい場合に、パイプ60の外径に合わせてヒーター本体1の曲率を合わせようとすると、以下に示すような問題が生じる。すなわち、発熱体4のヒーター部5の曲がり具合をきつくすると曲率を大きくすると、その曲がっている部分からの発熱が大となり、異常に発熱することになる。そこで、本実施形態では、パイプ60の外径が小さい場合でも、発熱体4のヒーター部5の曲率を小さくできるようにして、異常な発熱を防止するようにしたものである。図8はかかるヒーター本体1の斜視図を示し、図9はヒーター本体1のケース2の平面図を、図10はケース2の正面図を、図11は図9のB-B断面図をそれぞれ示している。すなわち、本実施形態では、ヒーター本体1のケース2を前記パイプ60の長手方向と同方向に長く形成し、前記ケース2内に前記ヒーター部5を螺旋状に配置するようにしたものである。本実施形態では、図8に示すように、発熱体4、特にヒーター本体1を大きく曲げることがないようにパイプ60の外周面に対して螺旋状に配置するようにしたものであり、そのため、図8~図11に示すように、ケース2の上下方向の寸法を先の実施形態と比較して大きく形成している。ケース2の両端に凹設している一方の溝3は先の実施形態と同様の深さとしているが、他方の溝3aの深さはケース2の底部付近まで深くしている。このように本実施形態では、ヒーター本体1のケース2の深さを深くして、発熱体4のヒーター部5を縮めたり、曲率を大きくすることなく螺旋状に配置していることで、ヒーター部5からの異常な発熱を防止することができる。しかも、曲率が大きいパイプ60の場合でも、ヒーター本体1のケース2の内周面2aをパイプ60の外周面に面接触させてヒーター本体1をパイプ60の外周面に取り付けることができるため、ヒーター本体1からの熱を効率良くパイプ60に伝達できて、省電力化を図ることができるなど先の実施形態と同様の効果を奏するものである。図12は、図8とは溝3、3aの左右の位置を異ならせたものであり、図8の場合と同様の効果を得ることができる。ところで、図13は先の実施形態における発熱体4のヒーター部5のケース2内の納装状態を示しており、ケース2の中央部分にヒーター部5が位置するように充填剤7にて位置決めされる。しかし、図14に示すように、発熱体4のヒーター部5がケース2の内壁面2bに接触するようにして配置するようにしても良い。かかる場合、ヒーター部5のほとんどがケース2の内壁面2bに接触しているので、ヒーター部5からの熱を早くパイプ60へ伝達できて、パイプ60の凍結防止という機能を一層向上させることができる。なお、先の各実施形態では、パイプ60を給湯機内で配管されている場合として説明したが、パイプ60を一般の水道管の場合としてもよく、水道管の本発明のヒーター本体1を取り付ける場合でも本発明を適用することができるものである。本発明のヒーター本体1は前記特許文献2と比べてパイプ60を水道管とした場合でもパイプ60への取り付け作業が簡単であり、特に、内部のスペースは小さい給湯機では、パイプ60へのヒーター本体1の取り付け作業が簡単にできて、本発明は好適例である。