複数のレーザビームを出力する光源と、前記光源から出力されるレーザビームを検出し、検出された該レーザビームの光量を電圧値に変換して出力する検出手段と、前記複数のレーザビーム毎に、出力される光量と該光量に対応する前記電圧値とを関連付けて予め記憶する第1の記憶手段と、前記複数のレーザビームを被走査面に導き走査させる光学系の光利用効率を示す値を予め記憶する第2の記憶手段と、前記第1の記憶手段に記憶された前記光量および前記電圧値と、前記第2の記憶手段に記憶される前記光利用効率を示す値とに基づき、前記レーザビームが前記被走査面に対して予め設定された目標光量で照射された際に前記検出手段から出力されるべき前記電圧値である目標電圧値を、前記複数のレーザビーム毎に算出する算出手段と、前記検出手段から出力される前記電圧値が、前記算出手段で算出される前記目標電圧値に近付くように前記光源からの前記複数のレーザビームの出力を制御する制御手段とを有することを特徴とする光学装置。前記光学系は、前記光源から出力される前記レーザビームを分割して複数の分割レーザビームを生成し、該複数の分割レーザビームを、それぞれ異なる被走査面に導き走査させ、前記第2の記憶手段は、前記光学系の前記複数の分割ビームそれぞれの光利用効率を示す値を予め記憶することを特徴とする請求項1に記載の光学装置。前記光利用効率は、前記光源から前記複数のレーザビームのうち1のレーザビームを出力させ、該1のレーザビームの光量と、該1のレーザビームが前記光学系を通過し前記被走査面を走査した際の、該被走査面上の光量との比率から求めることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の光学装置。前記光利用効率は、前記光源から前記複数のレーザビームのうち2以上のレーザビームを出力させ、該2以上のレーザビームの光量と、該2以上のレーザビームが前記光学系を通過し前記被走査面を走査した際の、該被走査面上の光量との比率から求めることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の光学装置。検出手段が、複数のレーザビームを出力する光源から出力されるレーザビームを検出し、検出された該レーザビームの光量を電圧値に変換して出力する検出ステップと、算出手段が、第1の記憶手段に予め記憶された、前記複数のレーザビーム毎の出力光量および該出力光量に対応する前記電圧値と、第2の記憶手段に予め記憶された、前記複数のレーザビームを被走査面に導き走査させる光学系の光利用効率を示す値とに基づき、前記レーザビームが前記被走査面に対して予め設定された目標光量で照射された際に前記検出ステップにより出力されるべき前記電圧値である目標電圧値を、前記複数のレーザビーム毎に算出する算出ステップと、制御手段が、前記検出ステップにより出力される前記電圧値が、前記算出ステップにより算出される前記目標電圧値に近付くように前記光源からの前記複数のレーザビームの出力を制御する制御ステップとを有することを特徴とする光学装置の制御方法。しかしながら、従来の光量調整方法では、ボリューム抵抗の調整値をデジタル値として記録しているに過ぎず、それにより光量調整の精度が向上するわけではなかった。ところで、光分割プリズムと反射角の異なる2つのポリゴンミラーとを用いて各レーザビームを2本に分割し、これら2本のレーザビームを、画像形成色の異なる2本の感光体にそれぞれ照射させる光束分割方式が提案されている。従来、この光束分割方式では、レーザビームを偏向させて走査ビームを形成する書込みユニットの光量調整を、2色分の感光体それぞれに対して実行する。この場合、調整回数は、レーザビーム数×2色分と、光束分割方式を用いない通常の方式の2倍となる。さらに、記憶媒体に記憶するデータ量も、レーザビーム数×2色分となり、より大きな記憶容量を持った記憶媒体が必要となる。図14は、一度に40本のレーザビームを出射可能な、40チャネルのVCSELを用い、レーザビームを分割せずに1の感光体を走査する書込ユニットに対する調整データの例を示す。この場合、40チャネル分の露光パワーおよびモニタ電圧の組が、記憶媒体に記憶される。一方、図15は、図14と同じVCSELを用い、光束分割方式により40チャネルの各レーザビームを2本に分割して、2色分の感光体をそれぞれ走査する書込ユニットに対する調整データの例を示す。このように、光束分割方式を用いた場合、2色分の露光パワーおよびモニタ電圧の組が記憶媒体に記憶される。書込みユニットでの光量調整では、複数枚のレンズやポリゴンミラーなどの光学部品を介して感光体の位置に到達したレーザビームを測定することになる。したがって、感光体上でのレーザビームの光量は、出射直後のレーザビームの光量に対して非常に微小なものとなる。この場合において、レーザビーム数が増えるとレーザビーム1本当たりの光量がさらに微小となり数μ~十数μW、ノイズの影響を受けて、良好な調整精度を得ることが困難となる。その結果、光量調整を行った後でも、各レーザビームが感光体を走査する際のレーザビーム毎の光量差が大きくなり、画像に濃度ムラを発生してしまうという問題点があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、一度に複数本のレーザビームを出射可能なレーザ光源を用いる場合の光量調整精度を向上させることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、複数のレーザビームを出力する光源と、前記光源から出力されるレーザビームを検出し、検出された該レーザビームの光量を電圧値に変換して出力する検出手段と、前記複数のレーザビーム毎に、出力される光量と該光量に対応する前記電圧値とを関連付けて予め記憶する第1の記憶手段と、前記複数のレーザビームを被走査面に導き走査させる光学系の光利用効率を示す値を予め記憶する第2の記憶手段と、前記第1の記憶手段に記憶された前記光量および前記電圧値と、前記第2の記憶手段に記憶される前記光利用効率を示す値とに基づき、前記レーザビームが前記被走査面に対して予め設定された目標光量で照射された際に前記検出手段から出力されるべき前記電圧値である目標電圧値を、前記複数のレーザビーム毎に算出する算出手段と、前記検出手段から出力される前記電圧値が、前記算出手段で算出される前記目標電圧値に近付くように前記光源からの前記複数のレーザビームの出力を制御する制御手段とを有することを特徴とする。また、本発明は、検出手段が、複数のレーザビームを出力する光源から出力されるレーザビームを検出し、検出された該レーザビームの光量を電圧値に変換して出力する検出ステップと、算出手段が、第1の記憶手段に予め記憶された、前記複数のレーザビーム毎の出力光量および該出力光量に対応する前記電圧値と、第2の記憶手段に予め記憶された、前記複数のレーザビームを被走査面に導き走査させる光学系の光利用効率を示す値とに基づき、前記レーザビームが前記被走査面に対して予め設定された目標光量で照射された際に前記検出ステップにより出力されるべき前記電圧値である目標電圧値を、前記複数のレーザビーム毎に算出する算出ステップと、制御手段が、前記検出ステップにより出力される前記電圧値が、前記算出ステップにより算出される前記目標電圧値に近付くように前記光源からの前記複数のレーザビームの出力を制御する制御ステップとを有することを特徴とする。本発明によれば、一度に複数本のレーザビームを出射可能なレーザ光源を用いる場合の光量調整精度を向上させることができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、本発明に係る光学装置の一実施形態を詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態による光学装置に適用可能な画像形成装置80の一例の構成を概略的に示す。この画像形成装置80は、イエローY、マゼンタM、シアンCおよびブラックKの各色を用いてカラー画像の形成を行うことができる、タンデムタイプのカラー画像形成装置である。画像形成装置80は、YMCK各色の画像を形成する画像形成部Aが、転写紙51を搬送する搬送ベルト52に沿って一列に配置されている。搬送ベルト52は、その一方が駆動回転する駆動ローラと他方が従動回転する従動ローラである搬送ローラ53、54によって架設されており、搬送ローラ53、54の回転により図示の矢印方向に回転駆動される。搬送ベルト52の下部には、転写紙51が収納された給紙トレイ55が備えられている。給紙トレイ55に収納された転写紙51のうち最上位置にある転写紙は、画像形成時には給紙され、途中レジストセンサ64により画像の書込みを行う光学ユニットの動作とのタイミングが取られ、静電吸着によって搬送ベルト52上に吸着される。吸着された転写紙51は、イエローの画像を形成するための第1の画像形成部に搬送され、ここでイエローの画像形成が行われる。第1の画像形成部は、感光体ドラム56Yとこの感光体ドラム56Yの周囲に配置された帯電器57Y、露光器58、現像器59Y、感光体クリーナ60Yなどを構成要素として有する。感光体ドラム56Yの表面は、帯電器57Yで一様に帯電された後、露光器58によりイエローの画像に対応したレーザ光61Yで露光され、静電潜像が形成される。なお、静電潜像は、主副走査方式の光ビーム書込みで形成され、露光器58からのビーム走査を主走査、主走査に直交する感光体ドラムの回転を副走査とすることでドラム感光面へ2次元像の光ビーム書込みが行われる。感光体ドラム56Yの表面に形成された静電潜像は、現像器59Yで現像され、感光体ドラム56Y上にトナー像が形成される。このトナー像は、感光体ドラム56Yと搬送ベルト52上の転写紙51と接する位置転写位置で転写器62Yによって転写され、転写紙51上にイエロー単色の画像を形成する。転写が終わった感光体ドラム56Yは、ドラム表面に残った不要なトナーが感光体クリーナ60Yによってクリーニングされ、次の画像形成に備える。このように、第1の画像形成部でイエロー単色を転写された転写紙51は、搬送ベルト52によってマゼンタの画像形成を行うための第2の画像形成部に搬送される。ここでも、上述の第1の画像形成部と同様にマゼンタのトナー像が感光体ドラム56M上に形成され、転写紙51上に既に形成されているイエローの画像に対して重ねて転写される。転写紙51は、さらにシアンの画像形成を行うための第3の画像形成部、続いてブラックの画像形成を行うための第4の画像形成部に搬送され、上述のイエロー、マゼンタの場合と同様に形成されたシアン、ブラックのトナー像が、直前に形成された画像に対して重ねて転写される。YMCK各色の転写が完了すると、カラー画像が形成されることになる。第4の画像形成部を通過してカラー画像が形成された転写紙51は、搬送ベルト52から剥離され、定着器63にて定着された後、排紙される。図2は、図1に例示した画像形成装置80の露光器58に含まれる、本実施形態に適用可能な光学装置の一例の構成を概略的に示す。光学装置は、レーザビーム30を出射する光源部と、光源部から出射されたレーザビーム30の光量を測定するために当該レーザビーム30を受光する受光部を有する光源ユニット1と、光源部から出射されたレーザビーム30を感光体ドラム22上に導くための光学系を有する書込みユニット2とを備える。光学装置において、光源部は、複数本のレーザビームを出射可能なレーザビーム光源14を有すると共に、レーザビーム光源14の駆動制御に関わるドライバ10、光源コントローラ11、フィードバック電圧演算部12および電圧変換部13を有する。光源コントローラ11は、例えばASICとして構成される。レーザビーム光源14は、複数のチャネルを有し、複数のチャネルそれぞれに対応する複数のレーザビームを同時に出力することが可能とされている。レーザビーム光源14としては、例えば、複数のレーザダイオードが並べられて構成されたレーザダイオードアレイLDAを用いることができる。これに限らず、VCSELをレーザビーム光源14として用いることもできる。この場合には、数10チャネル例えば40チャネルに対応する数10本例えば40本のレーザビームを出力可能とされている。光学系は、カップリング光学素子16、アパーチャ17、ポリゴンミラー20およびfθレンズ21を有する。レーザビーム光源14から出射されたレーザビーム30は、カップリング光学素子16により平行光とされた後、アパーチャ17で整形され、所定速度で回転するポリゴンミラー20に入射されて偏向され、走査ビーム31となる。走査ビーム31は、fθレンズ21を通過して感光体ドラム22に照射される。走査ビーム31は、ポリゴンミラー20の回転に応じて感光体ドラム22を主走査方向図中に矢印Bで示すに走査する。図2の例では、光源ユニット1において、レーザビーム光源14内に、レーザビーム光源14から出力されるレーザビームの光量をモニタするための受光素子15が設けられる。受光素子15は、例えばフォトダイオードPDからなり、光電変換により、入射されたレーザビームを、光量Pに応じた電流の信号に変換して出力する。受光素子15から出力された電流は、電圧変換部13で抵抗素子などにより電圧に変換されて、モニタ電圧Vpdとしてフィードバック電圧演算部12に供給される。受光素子15は、例えばレーザビーム光源14としてLDAを用いる場合、LDAのバックビームが入射されるように配置される。また、受光素子15としてVCSELを用いる場合、VCSELはバックビームを出射しないため、レーザビーム光源14から出射されるレーザビーム30の光路上にハーフミラーやアパーチャミラーを設け、これらハーフミラーやアパーチャミラーで反射されたレーザビーム30が入射されるように、受光素子15を配置する。フィードバック電圧演算部12は、モニタ電圧Vpdに基づき、レーザビーム光源14から出力されるレーザビーム30の光量に対するAPCを行う際の、各チャネルch毎のレーザビーム30のフィードバック電圧の基準値VREF_chを演算する。得られたフィードバック電圧の基準値VREF_chは、光源コントローラ11に供給される。なお、APCは、レーザビーム30が主走査方向に走査される毎のタイミングでレーザビーム30の光量補正を行うラインAPCを適用することができる。光源コントローラ11は、画像形成装置80における画像形成を制御するメインCPU図示しないからの制御信号を受信し、受信した制御信号に基づき、レーザビーム光源14の駆動制御を行う。このとき、光源コントローラ11は、フィードバック電圧演算部12から供給されるフィードバック電圧の基準値VREF_chに基づきレーザビーム光源14を駆動するための駆動電流値を求め、求められた駆動電流値をドライバ10に指示する駆動信号を生成する。駆動信号は、レーザビーム光源14の各チャネルそれぞれに対して独立して生成される。また、光源コントローラ11に対して図示されない画像処理部から画像データが供給された場合、光源コントローラ11は、この画像データと、メインCPUから受信した制御信号とに基づき、レーザビーム光源14を駆動するための駆動信号を生成する。ドライバ10は、光源コントローラ11から供給される、レーザビーム光源14の各チャネルそれぞれの駆動信号に基づき、レーザビーム光源14を各チャネル毎に駆動するための駆動電流をそれぞれ生成する。レーザビーム光源14は、ドライバ10から供給される各チャネルの駆動電流に従い点灯されて発光し、各チャネルのレーザビームを出射する。図3は、光源ユニット1の一例の構成をより詳細に示す。なお、図3において、上述の図2と共通する部分には同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図3において、フィードバック電圧演算部12は、A/D変換部100、メモリ101および演算部102を有する。電圧変換部13から供給されたモニタ電圧Vpdは、A/D変換部100でディジタル値に変換されて演算部102に供給される。また、メモリ101は、書き換え可能なROMからなり、規定の光量範囲でレーザビーム光源14の各チャネルchから出射された各レーザビーム30の光源ユニット1の出射口における光量P_chと、当該各レーザビーム30の光量を受光素子15で受光して得られた、各レーザビーム30毎のモニタ電圧Vpd_chとが関連付けられて記憶される。これら光量P_chおよびモニタ電圧Vpd_chは、予め測定されて、出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chとしてメモリ101に記憶される。また、光源ユニット1の出射口でのレーザビーム30の光量と、当該レーザビーム30が光学系を介して走査ビーム31として被走査面である感光体ドラム22に照射される際の、走査面上での光量との比である光利用効率ηが予め記憶される。この光利用効率ηも、上述の光量P_chおよびモニタ電圧Vpd_chと同様に、予め測定されて、メモリ101に記憶される。演算部102は、光源コントローラ11からAPCを行う像面光量被走査面上でのレーザビーム30の光量の目標光量Pと、APC開始の指示とを受けると、受け取った当該目標光量Pと、メモリ101に記憶される出射パワーPm_ch、モニタ電圧Vm_chおよび光利用効率ηとを用いて、各レーザビーム30に対するフィードバック電圧の基準値VREF_chを演算する。演算して得られたフィードバック電圧の基準値VREF_chは、光源コントローラ11に供給される。光量調整光源ユニット1から出射される各レーザビーム30は、それぞれの光量Pが規定の範囲内の光量となるように調整されている必要がある。図4は、光源ユニット1に対する一例の光量調整手順を示すフローチャートである。この図4のフローチャートによる光量調整手順は、例えば、当該光学装置を組み立てる工場などにおいて、光源ユニット1が組み上がった時点で実行される。図4のフローチャートの実行に先立って、例えばコンピュータによる治具図示しないを光源コントローラ11に接続し、治具から、レーザビーム光源14における各レーザビーム30を出力する光源それぞれの点灯制御が可能となるようにしておく。また、後述するステップS14およびステップS15における測定結果のメモリ101への記憶も、治具から実行可能となるようにしておく。また、光源ユニット1における各レーザビーム30の出射口に対し、レーザビーム30の光量を測定するための測定器パワーメータを設置しておく。ステップS10で、チャネル番号chが1に指定され初期化される。次のステップS11で、治具から光源コントローラ11に対して命令を出し、レーザビーム光源14における指定されたチャネルchの光源を直流点灯させる。そして、次のステップS12で、点灯されたチャネルchの光源から出射されたレーザビーム30の光量P_chをパワーメータで測定し、測定結果に基づき、光量P_chが規定の範囲内に収まるように、レーザビーム光源14の駆動電流を治具から調整する。ステップS13で、測定された光量P_chが規定範囲内であるか否かが判定される。若し、光量P_chが規定範囲内に収まったと判定されたら、処理を次のステップS14に移行させ、治具により、そのときの光量P_chを、出射パワーPm_chch=1~40としてメモリ101に記憶させる。さらに、次のステップS15で、この光量P_chのレーザビーム30を受光素子15で受光した結果のモニタ電圧Vdp_chを、モニタ電圧Vm_chとして、出射パワーPm_chと関連付けてメモリ101に記憶する。次のステップS16で、レーザビーム光源14の全チャネルについて処理が終了したか否かが判定される。若し、未だ処理していないチャネルが残っていたと判定された場合、処理をステップS17に移行させ、次のチャネルchが指定され、処理がステップS11に戻される。例えばチャネル番号chに1が加算されて新たなチャネル番号が指定される。一方、ステップS16でレーザビーム光源14の全チャネルについて処理が終了したと判定された場合、一連の光量調整手順が終了される。光利用効率取得手順図5は、光利用効率ηの取得手順を示す一例のフローチャートである。この図5のフローチャートに示される光利用効率取得手順は、例えば、当該光学装置を組み立てる工場などにおいて、光源ユニット1が書込みユニット2に組み付けられた状態で実行される。なお、上述と同様に、図5のフローチャートの実行に先立って、例えばコンピュータによる治具を光源コントローラ11に接続し、治具から、レーザビーム光源14における各レーザビーム30を出力する光源それぞれの点灯制御が可能となるようにしておく。また、後述するステップS26における計算結果のメモリ101への記憶も、治具から実行可能となるようにしておく。さらに、光源ユニット1における各レーザビーム30の出射口と、感光体ドラム22上のレーザビーム30の被走査位置とに対し、レーザビーム30の光量Pを測定するための測定器パワーメータをそれぞれ設置しておく。本実施形態では、光源ユニット1におけるレーザビームの出射口で測定したレーザビーム30の光量Pと、被走査面である感光体ドラム22上で測定したレーザビーム30の光量Pとの比率から、当該レーザビーム30の利用効率を示す光利用効率ηを求める。このとき、レーザビーム光源14の複数のチャネルから1のチャネルを代表チャネルとして選択し、この代表チャネルのレーザビーム30について、光利用効率ηを求めるようにする。図5において、ステップS20で、治具により、レーザビーム光源14の複数のチャネルから1の代表チャネルchRを選択し、ステップS21で書込みユニット2の仮の光利用効率η1をメモリ101に書き込む。仮の光利用効率η1は、例えば、書込みユニット2の光学系を構成する各部品の特性値などから計算して求めた値を用いることができる。これに限らず、仮の光利用効率η1として、他の値を用いてもよい。次のステップS22で、APCを行う像面光量である目標光量P1を、治具から光源コントローラ11に対して設定する。光源コントローラ11は、設定された目標光量P1を、フィードバック電圧演算部12に送信する。フィードバック電圧演算部12において、演算部102は、受信した目標光量P1と、予めメモリ101に記憶された仮の光利用効率η1と、上述した図4の手順によって予めメモリ101に記憶された各レーザビーム30の出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chとから、目標光量P1になる光量のレーザビーム30を受光素子15で受光した場合の、モニタ電圧Vpd1を算出する。フィードバック電圧演算部12は、演算部102が算出したモニタ電圧Vpd1を、光源コントローラ11に対して送信する。次のステップS23で、光源コントローラ11は、フィードバック電圧演算部12からのモニタ電圧Vpd1を受信すると、受光素子15の出力に基づくモニタ電圧Vpdが当該モニタ電圧Vpd1になるようにAPCを行い、レーザビーム光源14を駆動する。これにより、レーザビーム光源14における代表チャネルchRの光源のみから、仮の光利用効率η1を用いて目標光量P1になるように出射光量が計算されたレーザビーム30が出力される。次のステップS24では、感光体ドラム22の被走査位置に設置されたパワーメータにより、像面光量P2を測定する。そして、次のステップS25で、仮の光利用効率η1、目標光量P1および像面光量P2を用いて、下記の式1に従い、書込みユニット2の真の光利用効率η2を算出する。η2=×η1...1書込みユニット2の真の光利用効率η2が算出されると、次のステップS26で、治具により、この真の光利用効率η2がメモリ101に対して書き込まれる。このとき、真の光利用効率η2は、ステップS21で書き込まれた仮の光利用効率η1に対して上書きされる。この真の光利用効率η2を、上述した書込みユニット2の光利用効率ηとして用いる。なお、ステップS22で設定する目標光量P1は、できるだけ大きな値とすることで、像面光量P2の測定誤差が小さくなり、より正確に書込みユニット2の光利用効率ηを算出することができる。図6は、本実施形態によるメモリ101の記憶内容の一例を示す。ここでは、レーザビーム光源14は、チャネル番号chが1~40の40チャネル分の光源を有し、40本のレーザビーム30を出力可能であるものとする。光源ユニット1に関し、上述の図4のフローチャートにおけるステップS14およびステップS15で求められた、各チャネルchch=1~40毎の出射パワー光量Pm_chと、当該出射パワーPm_ch時のモニタ電圧Vm_chとが互いに関連付けられて記憶される。一方、書込みユニット2に関し、上述の図5のフローチャートによる処理で求められた光利用効率ηが、メモリ101に記憶される。この光利用効率ηは、書込みユニット2に固有の値であって、レーザビーム光源14の各チャネルchに共通である。図7および図8を用いて、本実施形態を適用しない従来技術の場合と、本実施形態を適用した場合の光量調整処理について説明する。なお、図7および図8において、上述した図2と共通する部分には同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図7は、従来技術による光量調整処理の例を示す。本実施形態を適用しない場合、光量調整は、レーザビーム30の被走査面である感光体ドラム22上での光量像面光量に基づき行われる。すなわち、感光体ドラム22に対してレーザビーム30を照射させて、像面光量をパワーメータなどを用いて測定する。そして、測定結果に基づき、像面光量が規定範囲内に収まるように、レーザビーム光源14の出射パワーを調整する。この一連の処理を、レーザビーム光源14の複数チャネルchの各レーザビーム30に対してそれぞれ実行する。図8は、本実施形態を適用した場合の光量調整処理の例を示す。この場合、光量調整箇所は、例えば1回目の調整箇所として、上述の図4のフローチャートを用いて説明したように、工場出荷前に、光源ユニット1において、レーザビーム光源14の駆動電流を調整し、調整結果の出射パワーPm_chと、対応するモニタ電圧Vm_chとを各チャネル毎に測定してメモリ101に書き込む。次に、2回目の光量調整箇所として、上述の図5のフローチャートを用いて説明したように、代表チャネルchRのレーザビーム30のみを出射させて感光体ドラム22に照射させ、像面光量P2が設定した目標光量P1になるようにAPCを実行し、光量が安定した時点で像面光量P2を測定する。そして、仮の光利用効率η1と、目標光量P1と、測定された像面光量P2とを用いて、上述した式1に従い真の光利用効率η2を求め、書込みユニット2の光利用効率ηとしてメモリ101に書き込む。なお、上述では、出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chと、光利用効率ηとを同一のメモリ101に記憶するように説明したが、これはこの例に限定されず、これらを異なるメモリに記憶させてもよい。APC動作次に、本実施形態に適用可能なAPCの動作について説明する。なお、以下では、レーザビーム光源14がそれぞれ独立にレーザビーム30を出射可能な発光点をチャネル番号1~40の40チャネル分有する場合について説明する。APCの際には、像面光量P2が目標光量P1になるようにAPCを行うための、各チャネルchのフィードバック電圧の基準値VREF_chを、メモリ101に予め記憶された、書込みユニット2の光利用効率η、各チャネルchの出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chとを用いて、下記の式2により各チャネルch毎に算出する。VREF_ch=×...2図9は、APCの初期化動作を示す一例のタイミングチャートである。図9において、APC_CHは、APCを行うチャネルchを示し、LD_ONは、Hでレーザビーム光源14からレーザビーム30を出射することを示す。また、モニタ電圧_CHは、モニタ電圧Vpdを取得するチャネルchを示す。このように、初期化動作時においては、レーザビーム光源14のチャネルch毎にAPCを行い、全チャネルすなわち40チャネル分のAPCを1セットのAPCとして、この1セットのAPCを繰返し行う。図9のタイムチャートによる動作に先立って、先ず、画像形成装置80の画像形成を制御する図示されないメインCPUから、APCを行う目標光量P1と、APCスタート信号とが光源コントローラ11に送信される。光源コントローラ11は、受信した目標光量P1をフィードバック電圧演算部12に送信する。フィードバック電圧演算部12において、演算部102が、メモリ101に記憶される、書込みユニット2の光利用効率η、各チャネルchの出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chとを用いて、上述した式2により各チャネルchのフィードバック電圧の基準値VREF_chを算出する。全チャネルch分の基準値VREF_chの算出を終えると、フィードバック電圧演算部12は、光源コントローラ11に対し、基準値VREF_chの計算終了と、レーザビーム光源14に対するAPCを開始する際の初期駆動電流を送信する。次に、光源コントローラ11は、フィードバック電圧演算部12から受信した初期駆動電流にてチャネル番号1のチャネルchを点灯させ、当該チャネルchが点灯中であることをフィードバック電圧演算部12に送信する。フィードバック電圧演算部12は、このチャネル番号1のチャネルchの点灯中の信号を受けて、その時点の受光素子15の出力を電圧変換部13を介して電圧として取得し、A/D変換部100にて電圧をデジタル値に変換する。フィードバック電圧演算部12は、このモニタ電圧Vpdのデジタル値と、上述したようにして求めたチャネル番号1のチャネルchの基準値VREF_chとを比較し、基準値VREF_chに近付く駆動電流値を決定し、次回チャネル番号1のチャネルchを点灯させる電流値として光源コントローラ11に送信する。以後、図9に示すように、チャネル番号40のチャネルchまで同様の処理を繰返し、再びチャネル番号1のチャネルchから同様の処理を繰返す。レーザビーム光源14の全出力チャネルを1セットとした繰返し回数は、各チャネルchのモニタ電圧値Vpdが安定し、且つ各チャネルchの基準値VREF_chと略等しくなることが見込まれる回数を、予め光源コントローラ11に設定しておく。以上で初期化動作は終了となる。初期化は、画像形成装置80が印刷を開始する際の、レーザビーム光源14の駆動電流値を決定するために行なう。図10は、上述の初期化後の同期信号に同期したAPCの一例のタイミングチャートを示す。なお、図10において、同期信号DTEPは、感光体ドラム22の一端側に設けた同期検知部図示しないにて走査ビーム31が当該同期検知部上を通過すると発生し、光源コントローラ11に送信される信号である。同期信号DTEPは、感光体ドラム22の書き込み開始位置を決める基準信号となり、走査ビーム31の走査毎に発生させる。図10に領域として示すように、同期信号DTEPと次の同期信号DTEPとの間は、走査ビーム31が感光体ドラム22上を走査する期間である画像領域と、その後、走査ビーム31が感光体ドラム22より外れる期間の非画像領域とに分けられる。同期信号DTEPに同期したAPCは、非画像領域にて行なう。上述した初期化処理が終了すると、以後は、同期信号DTEPに同期してAPCを行なう。同期信号DTEPに同期したAPC動作は、上述の初期化処理におけるAPC動作と同様である。すなわち、レーザビーム光源14の各チャネルchを順番に点灯させ、点灯時のモニタ電圧Vdpをフィードバック電圧演算部12に対してフィードバックし、次の駆動電流を決定する。ここで、非画像領域の時間は限られているため、初期化処理が終了して通常の印刷動作に移行した場合、1回の非画像領域で行うことができるAPCのチャネルch数も限られてくる。図10の例では、1回の非画像領域の期間において、3チャネル分のAPCを行う例を示す。同期信号DTEPに同期したAPCは、画像形成装置80の印刷動作中、レーザビーム光源14の周辺温度などが変化しても、レーザビーム光源14から出射されるレーザビーム30の光量を変動させないことを目的としている。このように、感光体ドラム22に対する走査ビーム31の走査における非画像領域毎に、複数のチャネル毎にAPCを順次行っていくことで、この目的は達成できる。このように、本実施形態によれば、APCの際に、光源ユニット1における受光素子15の出力に対して、書込みユニット2におけるレーザビームの利用効率を示す光利用効率ηを適用して、フィードバック電圧の基準値VREF_chを求めている。そのため、走査ビーム31による感光体ドラム22上の像面光量を直接的に測定した場合と近い状態でAPCを行うことが可能となり、APCの精度を向上させることができる。実施形態の第1の変形例次に、本発明の実施形態の第1の変形例について説明する。上述した実施形態では、レーザビーム光源14の複数のチャネルchのうち1のチャネルchによるレーザビーム30のみを出力させて真の光利用効率η2を算出しているが、これはこの例に限定されない。本実施形態の第1の変形例では、レーザビーム光源14の複数のチャネルchのうち2以上のチャネルchによる複数のレーザビーム30を同時に出力させ、この複数のレーザビーム30による像面光量P2’を用いて真の光利用効率η2を算出する。図11は、複数のレーザビーム30を用いた場合の光利用効率ηの取得手順を示す一例のフローチャートである。なお、この場合においても、治具やパワーメータの設置などの諸条件は、上述の図5のフローチャートによる1のレーザビーム30を用いた場合と同様である。また、図11のステップS30~ステップS36は、それぞれ図5のステップS20~ステップS26に対応するもので、ここでは、図5と図11の処理の違いを中心に説明を行う。図11において、ステップS30で、治具により、レーザビーム光源14の複数のチャネルから2以上例えばn個のチャネルch1、ch2、...、chnを選択し、ステップS31で書込みユニット2の仮の光利用効率η1をメモリ101に書き込む。次のステップS32で、APCを行う目標光量P1を、治具から光源コントローラ11に対して設定する。光源コントローラ11は、設定された目標光量P1を、フィードバック電圧演算部12に送信する。フィードバック電圧演算部12は、受信した目標光量P1と、予めメモリ101に記憶された仮の光利用効率η1、出射パワーPm_chおよびモニタ電圧Vm_chとから、像面光量が目標光量P1になるレーザビーム30を受光素子15で受光した場合の、モニタ電圧Vpd1を算出する。算出されたモニタ電圧Vpd1が、光源コントローラ11に送信される。次のステップS33で、光源コントローラ11は、フィードバック電圧演算部12から受信したモニタ電圧Vpd1を受信すると、受光素子15の出力に基づくモニタ電圧Vpdが当該モニタ電圧Vpd1になるようにAPCを行い、レーザビーム光源14を駆動する。これにより、レーザビーム光源14において選択されたチャネルch1、ch2、...、chnそれぞれにおいて、仮の光利用効率η1を用いて目標光量がP1になるように計算された複数のレーザビーム30が出力される。次のステップS34では、感光体ドラム22の被走査位置に設置されたパワーメータにより、像面光量P2’を測定する。ここで測定される像面光量P2’は、複数のチャネルch1、ch2、...、chnそれぞれのレーザビーム30による像面光量P2の合計となる。次のステップS35で、仮の光利用効率η1、目標光量P1および像面光量P2’を用いて、下記の式3に従い、書込みユニット2の真の光利用効率η2を算出する。η2={P2’/}×η1...3書込みユニット2の真の光利用効率η2が算出されると、次のステップS36で、治具により、この真の光利用効率η2がメモリ101に記憶される仮の光利用効率η1に対して上書きされる。この真の光利用効率η2を、上述した書込みユニット2の光利用効率ηとして用いる。このように、本実施形態の第1の変形例では、光利用効率ηを求める際に複数のレーザビーム30を用いることで、光源コントローラ11に対して設定する、APCを行う目標光量P1の値を大きく取ることができる。そのため、実際に測定される像面光量P2’の測定誤差を上述した実施形態の場合と比較して小さくすることができ、書込みユニット2の光利用効率ηをより正確に算出することができる。実施形態の第2の変形例次に、本発明の実施形態の第2の変形例について説明する。本実施形態の第2の変形例は、上述した実施形態を、光束分割方式による書込みユニットに適用した例である。光束分割方式は、光分割プリズムと反射角の異なる2つのポリゴンミラーとを用いて各レーザビーム30を分割して2本のレーザビームを生成し、これら2本のレーザビームをそれぞれ異なる感光体に照射させる。図12は、光束分割方式を適用した書込みユニット200の一例の構成を示す。なお、図12において、上述した図2と共通する部分には同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。また、書込みユニット200に対してレーザビーム30を入射させる光源ユニットは、上述の実施形態で図2および図3を用いて説明した光源ユニット1をそのまま適用できるので、ここでの説明を省略する。書込みユニット200において、ポリゴンミラー202は、4面2段で上下段の面位相を例えば45°ずらして構成される。光源ユニット1から出射されたレーザビーム30は、光分割プリズム201により、分割ビーム30aおよび30bの2本のビームに分割される。これら分割ビーム30aおよび30bは、ポリゴンミラー202の上段部と、上段部に対して面位相が45°ずらされた下段部とにそれぞれ照射される。ポリゴンミラー202の上段部で分割ビーム30aが反射された走査ビーム31aは、fθレンズ21aを介して第1の色の感光体ドラム22aに照射される。同様に、ポリゴンミラー202の下段部で分割ビーム30bが反射された走査ビーム31bは、fθレンズ21bを介して第2の色の感光体ドラム22bに照射される。ポリゴンミラー202の回転に従い、これら走査ビーム31aおよび31bは、感光体ドラム22aおよび22bをそれぞれ主走査方向図中に矢印Bで示すに走査する。このような、光束分割方式による書込みユニット200を適用する場合、光源ユニット1の工場出荷前における光量調整は、上述の実施形態において図4のフローチャートを用いて説明した処理と同様に行われる。仮の光利用効率η1は、第1の色の感光体ドラム22a側と、第2の色の感光体ドラム22b側とのそれぞれについて、仮の光利用効率η1aおよびη1bとして設定される。これら仮の光利用効率η1aおよびη1bは、それぞれメモリ101に書き込まれ、最終的に第1および第2の色の感光体ドラム22aおよび22bについてそれぞれ算出された真の光利用効率η2aおよびη2bによって、それぞれ上書きされる。図13は、本第2の変形例によるメモリ101の記憶内容の一例を示す。ここでは、レーザビーム光源14は、チャネル番号1~40の40チャネル分の光源を有し、40本のレーザビーム30を出力可能であるものとする。光源ユニット1に関しては、上述の図6の例と同様に、各チャネルch毎の出射パワーPm_chと、当該出射パワーPm_ch時のモニタ電圧Vm_chとが互いに関連付けられて記憶される。一方、書込みユニット200に関し、上述したようにして、第1の色の感光体ドラム22a側と、第2の色の感光体ドラム22b側とでそれぞれ真の光利用効率η2aおよびη2bが求められる。これらは、光源ユニット1におけるレーザビーム光源14の各チャネルchに共通の光利用効率ηaおよびηbとして、それぞれメモリ101に記憶される。また、各感光体ドラム22aおよび22bそれぞれの像面光量に対して設定された目標光量PaおよびPbになる、各チャネルchのモニタ電圧VREF_chaおよびVREF_chbは、上述の式2を用いて、それぞれ算出される。なお、本第2の変形例と上述した第1の変形例とを組み合わせることも可能である。このように、本実施形態の第2の変形例によれば、書込みユニット200においてレーザビーム30が2本の走査ビーム31aおよび31bに分割された場合であっても、メモリ101に記憶する情報は、1本の走査ビーム31のみの場合に比べて光利用効率ηが増えるだけであり、メモリ101の記憶容量を節約できる。また、分割ビーム30aおよび30bそれぞれに対応する光利用効率ηaおよびηbは、レーザビーム光源14の複数チャネルchのうち代表チャネルchRのレーザビーム30のみを測定することで算出できる。そのため、光束分割方式を用いてレーザビーム30を分割する場合であっても、レーザビーム30を分割しない通常の方式に対して、光量調整時間に大きな変化がない。