ボールネジと、前記ボールネジの両端部を支持する第1及び第2の支持部材と、前記ボールネジと螺合するボールナットを回転自在に保持すると共に前記ボールナットを回転させる駆動手段を備え、前記ボールネジの軸方向に移動可能に設けられたスライダと、前記ボールネジが挿通される支持孔を有し、前記ボールネジの軸方向に移動可能で、かつ、前記スライダを挟むように設けられた第1及び第2の中間支持部材と、前記第1及び第2の中間支持部材と係合され、前記第1及び第2の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する連結部材と、を備えたことを特徴とするスライダ装置。前記連結部材が、その両端部にストッパ部を有して前記ボールネジと平行に延在するロッド部材であり、前記第1及び第2の中間支持部材は、前記ロッド部材の軸方向の移動を案内すると共に前記ストッパ部が係合される案内部を有することを特徴とする請求項1に記載のスライダ装置。前記ボールネジと平行に延設され、前記スライダ、前記第1の中間支持部材、及び第2の中間支持部材の移動を案内する少なくとも1つのスライドガイドを更に備えたことを特徴とする請求項1に記載のスライダ装置。前記ロッド部材が筒体であり、前記筒体内を挿通される線材と、前記線材を前記ボールネジと平行に張設する張設手段と、を備えたことを特徴とする請求項2に記載のスライダ装置。前記スライダが、前記ロッド部材の軸方向の移動を案内するスライダ側案内部を有し、前記スライダと、各々の前記中間支持部材と、の間のそれぞれの位置に、前記ロッド部材に遊挿してばね部材を設けたことを特徴とする請求項2に記載のスライダ装置。ボールネジと、前記ボールネジの両端部を支持する第1及び第2の支持部材と、前記ボールネジと螺合するボールナットを回転自在に保持すると共に前記ボールナットを回転させる駆動手段を備え、前記ボールネジの軸方向に移動可能に設けられた第1及び第2のスライダと、前記ボールネジが挿通される支持孔を有し、前記ボールネジの軸方向に移動可能な第1乃至第3の中間支持部材と、前記第1及び第2の中間支持部材と係合され、前記第1及び第2の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する第1の連結部材と、前記第2及び第3の中間支持部材と係合され、前記第2及び第3の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する第2の連結部材と、を備え、前記第1及び第2の中間支持部材が、前記第1のスライダを挟むように設けられ、前記第2及び第3の中間支持部材が、前記第2のスライダを挟むように設けられたことを特徴とするスライダ装置。前記第1及び第2の連結部材が、その両端部にストッパ部を有して前記ボールネジと平行に延在するロッド部材であり、前記第1の連結部材と前記第2の連結部材とは、前記ボールネジと平行で互いに異なる線上に配置され、前記第1の中間支持部材は、前記第1の連結部材の前記ロッド部材の軸方向の移動を案内すると共に前記ストッパ部が係合される第1の案内部を有し、前記第3の中間支持部材は、前記第2の連結部材の前記ロッド部材の軸方向の移動を案内すると共に前記ストッパ部が係合される第2の案内部を有し、前記第2の中間支持部材は、前記第1の連結部材の前記ロッド部材の軸方向の移動を案内すると共に前記ストッパ部が係合される第3の案内部と、前記第2の連結部材の前記ロッド部材の軸方向の移動を案内すると共に前記ストッパ部が係合される第4の案内部と、を有することを特徴とする請求項6に記載のスライダ装置。しかし、特許文献1の装置では、スライダの移動範囲が中間サポート機構間の距離との関係で制約を生じ、特にスライダの移動範囲に比例して中間サポート機構間の距離を長くする必要がある。このため、スライダの移動範囲が長くなればなるほどスライダ近傍におけるボールネジの支持効果が低下する畏れがある。また、特許文献1の装置では共通のボールネジで複数のスライダが移動する構成とすることが困難である。特許文献2の装置では、ボールネジに2種のネジ溝が必要になる。本発明の目的は、スライダの近傍においてボールネジを支持しながら、スライダの移動範囲をより長くとることにある。本発明によれば、ボールネジと、前記ボールネジの両端部を支持する第1及び第2の支持部材と、前記ボールネジと螺合するボールナットを回転自在に保持すると共に前記ボールナットを回転させる駆動手段を備え、前記ボールネジの軸方向に移動可能に設けられたスライダと、前記ボールネジが挿通される支持孔を有し、前記ボールネジの軸方向に移動可能で、かつ、前記スライダを挟むように設けられた第1及び第2の中間支持部材と、前記第1及び第2の中間支持部材と係合され、前記第1及び第2の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する連結部材と、を備えたことを特徴とするスライダ装置が提供される。また、本発明によれば、ボールネジと、前記ボールネジの両端部を支持する第1及び第2の支持部材と、前記ボールネジと螺合するボールナットを回転自在に保持すると共に前記ボールナットを回転させる駆動手段を備え、前記ボールネジの軸方向に移動可能に設けられた第1及び第2のスライダと、前記ボールネジが挿通される支持孔を有し、前記ボールネジの軸方向に移動可能な第1乃至第3の中間支持部材と、前記第1及び第2の中間支持部材と係合され、前記第1及び第2の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する第1の連結部材と、前記第2及び第3の中間支持部材と係合され、前記第2及び第3の中間支持部材の自由移動をその全長の範囲で許容する第2の連結部材と、を備え、前記第1及び第2の中間支持部材が、前記第1のスライダを挟むように設けられ、前記第2及び第3の中間支持部材が、前記第2のスライダを挟むように設けられたことを特徴とするスライダ装置が提供される。本発明によれば、スライダの近傍においてボールネジを支持しながら、スライダの移動範囲をより長くとることができる。<第1実施形態><スライダ装置の構成>図1Aは本発明の一実施形態に係るスライダ装置1の平面図、図2Aは図1AのI-I線断面図、図2Bは図1AのII-II線断面図、図2Cは図1AのIII-III線断面図である。これらの図を参照してスライダ装置1の構成を説明する。スライダ装置1はボールネジ10と、ボールネジ10の両端部を支持する一対の支持部材11、11とを備える。ボールネジ10の各端部は支持部材11に固定されている。一対の支持部材11、11は、更に、ボールネジ10の軸方向と平行に配置された、レール状の一対のスライドガイド12、12を備える。各支持部材11には張設部51が設けられており、張設部51、51間には線材50がボールネジ10の軸方向と平行に張設されている。線材50は例えば金属ワイヤである。スライダ20は、スライダ装置1が適用される各種の装置において、移動対象の部材が取り付けられて該部材を移動させるための構成である。スライダ20は、図2Aに示すように、ボールネジ10が貫通する開口部21bを有する本体部21を備える図2Aにおいて開口部21bはボールナット23の背後に隠れている。。本体部21の底部には、スライドガイド12に係合してスライドガイド12上をスライドするスライド部材22が設けられている。スライド部材22により、本体部21はボールネジ10の軸回りに回転不能とされ、また、スライダ20全体がスライドガイド12に案内されてボールネジ10の軸方向に移動可能になっている。本体部21の一方端部図1Aでは右端部には、凹部切欠き部21aが形成されており、本体部21は平面視U字状を呈している。この凹部21a内にボールネジ10と螺合するボールナット23が回転自在に配置されている。モータ支持部材24はモータ25を支持すると共に凹部21aの上部を覆うように配置されている。モータ25の出力軸は、モータ支持部材24の囲包空間内に突出し、該出力軸にはプーリ26が設けられている。プーリ26とボールナット23とにはタイミングベルト27が巻きまわされており、モータ25の回転によりボールナット23が回転する。このボールナット23の回転によりスライダ20がボールネジ10の軸方向に移動する。スライダ20は、モータ25の正逆回転に応じて軸方向に沿って前進、後進される。センサ25aはモータ25の出力軸の回転角度を検出するエンコーダであり、その検出結果に基づきスライダ20の位置や速度を検出できる。なお、本実施形態ではモータ25の出力軸の回転角度を検出する構成としたが、スライダ20の位置や速度を検出可能な各種のセンサが採用可能である。タイミングベルト27は例えば歯付ベルトであり、プーリ26やボールナット23の外周面には歯付ベルトの歯と噛合する歯溝が形成される。本実施形態では、モータ25の回転をベルト伝達機構によりボールナット23に伝達させ、回転させる駆動機構を例に挙げたが、例えば、中空モータの回転を直接ボールナット23に伝達させ、回転させる等、他の種類の駆動機構を採用してもよい。中間支持部材30、30は、ボールネジ10をその途中部位で支持するための部材であって、スライダ20を挟むように2つ設けられている。中間支持部材30は、図2Bに示すように、本体部31と、本体部31の開口部31aに取り付けられ、ボールネジ10を支持する支持部33と、を備える。支持部33は例えばゴム或いは樹脂製のブッシュであり、ボールネジ10を挿通させる支持孔33aを有している。支持孔33aの径はボールネジ10に対する中間支持部材30の円滑な移動を妨げない範囲でボールネジ10を支持すべく、ボールネジ10の外径より僅かに大きくされることが好ましい。本体部31の底部には、スライドガイド12に係合してスライドガイド12上をスライドするスライド部材32が設けられている。これにより、中間支持部材30全体がスライドガイド12に案内されてボールネジ10の軸方向に移動可能になっている。本実施形態では、スライダ20と中間支持部材30、30とで、これらの移動を共通のスライドガイド12で案内する構成としたが、スライダ20用のスライドガイドと、中間支持部材30、30用のスライドガイドとを別々に設けてもよい。しかし、本実施形態のようにスライドガイドを共通とする方が部品点数の削減の点で有益であり、本実施形態のようにスライドガイドが複数ある場合は、少なくとも1つを共通とすることが好ましい。スライダ装置1は、更に、中間支持部材30、30とそれぞれ係合され、中間支持部材30、30の自由移動をその全長の範囲で許容する連結部材40を備える。本実施形態の場合、連結部材40は、ボールネジ10の軸方向と平行な方向に延在するロッド部41と、ロッド部41の両端部に設けたストッパ部42、42と、を有するロッド部材である。中間支持部材30は連結部材40のロッド部41の軸方向の移動を案内する案内部34を有する。本実施形態の場合、案内部34はボールネジ10の軸方向と平行な方向に穿設された案内孔34aを有し、ここにロッド部41を挿通させることでロッド部41の軸方向の移動が案内される。なお、本実施形態では断面が円形の案内孔34aにロッド部41を挿通する構成としたが、この案内孔34aに代えて、例えば、断面がC字型の案内溝を案内部34に形成してロッド部41の案内を行うことも可能である。ストッパ部42、42は、案内孔34aよりも大きく、また、案内部34、34の外側に位置される。このため、後述するように、ロッド部41が軸方向に移動され、ストッパ部42が案内部34に到達すると、ストッパ部42が案内部34に係合され引っかかり、ロッド部41の軸方向の移動がストップされる。より具体的には、スライダ20を一方の中間支持部材30の方に移動させ、スライダ20を一方の中間支持部材30に当接させる。この当接により、その後、一方の中間支持部材30は、スライダ20と一体に他方の中間支持部材30から離間する方向に軸方向に移動される。そして、一方の中間支持部材30の案内部34が一方のストッパ部42に到達すると、案内部34がストッパ部42に係合される引っかかる。この係合により、その後、中間支持部材30とストッパ部42すなわち連結部材40とが一体になって軸方向に移動し始める。中間支持部材30、30の離間距離が連結部材40の全長と同等又はほぼ同等になると、ストッパ部42、42がそれぞれ案内部34、34と係合状態となって、中間支持部材30、30がそれ以上離間することが妨げられる。その後、スライダ20及び一方の中間支持部材30の移動に追従する連結部材40に引っぱられる押し出される形で、他方の中間支持部材30が連動して移動される。一方、中間支持部材30、30の離間距離が連結部材40の全長未満の場合は、ストッパ部42、42がそれぞれ案内部34、34と非係合状態となるので、中間支持部材30、30が互いに自由移動できることになる。本実施形態の場合、このような簡易な構成の連結部材40によって中間支持部材30、30の自由移動を連結部材40の全長の範囲内で許容することができる。なお、本実施形態の場合、スライダ20も連結部材40のロッド部41の軸方向の移動を案内する案内部28を有している。スライダ20にも案内部28を設けることで、連結部材40の途中部位を支持してその撓みを防止できる。本実施形態の場合、案内部28は案内部34と同様の構成であり、ボールネジ10の軸方向と平行な方向に穿設された案内孔28aを有し、ここにロッド部41を挿通させることでロッド部41の軸方向の移動が案内される。案内孔28a、34a、34aはボールネジ10の軸方向と平行な同一直線上に位置していることは言うまでも無い。また、本実施形態の場合、連結部材40を筒体としてその内部に線材50を挿通する構成としている。図2Dは連結部材40の端部を示す斜視図であり、線材50の連結部材40への挿通態様を示している。連結部材40のロッド部41は円筒体であり、ストッパ部42は孔42aを有すると共にロッド部41よりも大径のフランジ状を呈している。線材50は、一方端部のストッパ部42の孔42aから連結部材40の内部に挿入され、他方端部のストッパ部42の孔42aから外部に出される。本実施形態では、このように連結部材40を筒体とすることで軽量化を図る一方、線材50によりその撓みを防止するようにしている。なお、本実施形態の場合、連結部材40をロッド部材としたが、連結部材40の構成はこれに限られない。例えば、両端部にストッパ部42に相当するストッパ部を有する紐も連結部材として採用可能である。図1Aに戻り、本実施形態では連結部材40のロッド部41が遊挿されるばね部材60、61を備える。ばね部材60、61はいずれもコイルスプリングであり、ばね部材60は、スライダ20と中間支持部材30、30との各間、ばね部材61は中間支持部材30、30とストッパ部42、42との各間、に配置される。ばね部材61の存在により、本実施形態の場合、ストッパ部42と案内部34との上記の係合は、ばね部材61を介在した係合となる。これらのばね部材60、61は、後述するようにスライダ20が移動する際、スライダ20と中間支持部材30との間や、中間支持部材30とストッパ部42との間の衝撃緩衝効果を発揮する。本実施形態の場合、ばね部材60にロッド部41が遊挿される構成としたが、スライダ20と中間支持部材30との間に介在されていればどのように設けられていてもよく、例えば、本体部21又は本体部31のいずれかに装着してもよい。尤も、本実施形態の構成ではロッド部41をばね部材61の支持部材として利用できる。また、本実施形態では、ばね部材60を例に挙げて説明を行ったが、これに限定するものではなく、伸縮可能な弾性部材であればよい。次に、スライダ装置1の制御部について説明する。図1Bはスライダ装置1の制御部100のブロック図である。制御部100は、CPU等の処理部101と、RAM、ROM、ハードディスク等の記憶部102と、外部デバイスと処理部101とをインターフェースするインターフェース部103と、を備える。入力部104は作業者の指示を受け付けるキーボード、マウス等の入力デバイス、又は、ホストコンピュータからの指示を受信する通信インターフェースである。処理部101は、例えば、入力部104から入力された指示にしたがって、記憶部102に記憶されたプログラムを実行し、センサ25aの検出結果に基づいてモータ25の駆動制御を行う。<動作例>次に、スライダ装置1の動作例について説明する。スライダ装置1では、スライダ20を挟むようにして中間支持部材30、30が配置されている。スライダ20が一方向に移動するといずれかの中間支持部材30と干渉するが、中間支持部材30、30は基本的に自由移動が可能であるため、スライダ20は干渉している中間支持部材30を押しながら移動する。一方、中間支持部材30、30間の離間距離は連結部材40によって連結部材40の全長の範囲内に規制される。よって、スライダ20は干渉している中間支持部材30を押しながら、かつ、その中間支持部材30及び連結部材40を介してもう一方の中間支持部材30を引っぱり押し出しながら移動することになる。このため、スライダ20の両側には、連結部材40の全長の範囲内で離間した中間支持部材30、30が常時存することになり、スライダ20の近傍において中間支持部材30、30によりボールネジ20が支持される。また、中間支持部材30、30は移動可能であるため、スライダ20の移動範囲は、中間支持部材30、30間の初期離間距離に制約されることはなく、スライダ20の移動範囲をより長くとることができる。図3はスライダ装置1の動作例の説明図であり、スライダ20がボールネジ10の一方端部から他方端部へ移動する場合の例を示している。状態ST1では、一方図3中では左方の中間支持部材30が最左端に位置しており、スライダ20は一方の中間支持部材30に当接してその移動範囲の左端に位置している。他方の中間支持部材30は、本例の場合、連結部材40の全長より若干短い距離だけ、一方の中間支持部材30から離間した位置にある。状態ST2ではスライダ20が右方向に移動を開始しているが、同図で右側の支持部材11に干渉しておらず、したがって中間支持部材30、30はいずれも停止している。状態ST3ではスライダ20の移動が進み、スライダ20が同図で右側の中間支持部材30にばね部材60を介して干渉し、これを押しながら移動される。また、右側の中間支持部材30の移動により、連結部材40を介して同図の左側の中間支持部材30が押し出されて移動される。状態ST4では、スライダ20の移動が完了して他方の中間支持部材30は最右端に位置し、スライダ20は他方の中間支持部材30に当接してその移動範囲の右端に位置している。他方の中間支持部材30は連結部材40の全長の範囲内で一方の中間支持部材30から離間した位置にある。<共振の抑制>ボールネジ機構では、ボールネジの固有振動数とボールナットの振動数回転数とが一致すると共振が生じ、スライダ装置1に大きな振動が加わるおそれがあることが知られている。本実施形態では、中間支持部材30を設けてボールネジ10の途中部位を支持するようにしたことで、ボールネジ10の一次固有振動数を高くし、ボールネジ10とボールナット23との共振を防ぐことができる。以下、この点を図4を参照して説明する。図4は、スライダ20の位置に応じたボールネジ10の一次固有振動数の変化を模式的に示す説明図である。ボールネジ10の固有振動数は、その自由部分の長さに依存する。本実施形態の場合、ボールネジ10はその両端が支持部材11で支持されると共に、途中部位がスライダ20ボールナット23、中間支持部材30、30で支持されている。したがって、自由部分は、図4に示すように、支持部材11と中間支持部材30との間の区間SC-A及びSC-D、スライダ20と中間支持部材30との間の区間SC-B及びSC-Cの4つに区分けされ、かつ、これらの各区間の長さは、スライダ20、中間支持部材30の位置に応じて変化する。また、参考として、図4に示す区間SC-E及びSC-Fは中間支持部材30、30を設けなかった場合の自由部分を示しており、支持部材11とスライダ20との間の区間を示している。これらの区間は参考として図3にも併記している。なお、各区間の長さは、より正確には、支持部材11と中間支持部材30との間の区間であれば、支持部材11のボールネジ10の支持端から中間支持部材30のボールネジ10の支持端支持孔33aの支持部材11側の端、スライダ20と中間支持部材30との間の区間であれば、ボールナット23の中間支持部材30側の端から中間支持部材30のボールネジ10の支持端支持孔33aのスライダ20側の端となる。しかし、説明を簡便にするために図3及び図4においては、スライダ20、中間支持部材30の各中央部分を基準として各区間を表記している。図4は、スライダ20がその移動範囲の左端位置PL:図3のST1と右端位置PR:図3のST4の間を移動する場合に、各区間におけるスライダ20の位置によるボールネジ10の各区間の一次固有振動数の変化を示している。例えば、区間SC-Aは、スライダ20が左端位置PLに位置する状態から、スライダ20が右側の中間支持部材30に干渉する位置までの間が、その区間長が最大であり、一次固有振動数も最も低い。スライダ20が更に右側へ移動すると、区間SC-Aの区間長は徐々に短くなってゆく一方、一次固有振動数は徐々に高くなる。その後、右側の中間支持部材30が右側の支持部材11へ到達すると、一次固有振動数は最大値その後は一定となる。また、例えば、区間SC-Dは、区間SC-Aと逆の関係となる。つまり、区間SC-Dの区間長は、スライダ20が左端位置PLに位置する状態からスライダ20が右側の中間支持部材30に干渉する位置までの間が最小であり一次固有振動数も最も高い。スライダ20が更に右側へ移動し、左側の中間支持部材30が右側へ移動し始めると、区間SC-Dの区間長は徐々に長くなってゆく一方、一次固有振動数は徐々に低くなる。その後、右側の中間支持部材30が右側の支持部材11へ到達すると、一次固有振動数は最小値その後は一定となる。区間SC-B及び区間SC-Cも同様に考えることができる。そして、図4に示すように、ボールナット23の最高振動数最高回転数を、各区間SC-A乃至Dの一次固有振動数未満となるようにモータ25の駆動制御を行うことで、共振を防ぐことができる。逆にいえば、各区間SC-A乃至Dの長さを、それらの各一次固有振動数が、ボールナット23の最高振動数最高回転数を上回るように設計することで、共振を防ぐことができる。中間支持部材30、30を設けない場合は、図4において区間SC-E及びSC-Fの一次固有振動数として示すように、一次固有振動数の最低値が下がり、同図に示すボールナット23の振動数の遷移を採用した場合は、両者の交差点において共振が生じてしまう。したがって、中間支持部材30が共振回避に効果があることが分かる。なお、スライダ装置1の共振の要因となる振動は、上記のようにボールナット23の回転による振動の他に、中間支持部材30の移動により支持部33がボールネジ10のネジ溝を乗り越えることにより生じる振動もある。そして、スライダ20と中間支持部材30とが等速で移動すると、同じ周波数帯の振動を発生させ共振を生じる場合がある。スライダ20と中間支持部材30とが互いに接した状態で移動すると、上記の共振により振幅が大きくなることが懸念されるが、本実施形態では、ばね部材60をスライダ20と中間支持部材30との間に設けているため、両者間の振動伝達がばね部材60で緩衝される。特に、ばね部材60の長さ或いはばね定数の設定により、スライダ20が中間支持部材30を押しながら移動する移動途中では、両者が接触しないようにすることで、振動の距離減衰が見込める。このため、ばね部材60は振動の振幅を抑制する効果もある。共振の発生を回避する方策としては以下の方策もある。スライダ20の開口部21bの内周壁と、中間支持部材30の支持孔33aの内周壁との一方に、その長手方向に渡って凹凸を設けるか、又は、これらの双方に異なる凹凸を設ける。具体的には、例えば、支持孔33aの内周壁には溝を設ける一方、開口部21bの内周壁にはこのような溝は設けない。溝は、支持孔33aの長手方向に渡って螺旋状に設けてもよいし、環状の溝を支持孔33aの長手方向に渡って所定ピッチで設けてもよい。このような構成であれば、スライダ20と中間支持部材30とが等速で移動しても、開口部21bの内周壁がボールネジ10のネジ溝を乗り越えることにより発生する振動の振動数と、支持孔33aの内周壁がボールネジ10のネジ溝を乗り越えることにより発生する振動の振動数とが、異なるため、共振を防止できる。<第2実施形態>上記第1実施形態では、スライダ20を1つとしたが、1つのボールネジ10に対してスライダ20を複数設けてもよい。図5Aのスライダ装置2はスライダ20を2つ設けた例を示す。同図の例は、ボールネジ10及びスライドガイド12を共通として、上記実施形態と同じスライダ20及び中間支持部材30、30を2組設けたものである。但し、各組の連結部材30については、互いの干渉を防止するため、ボールネジ10と平行で互いに異なる線上に配置されている。本実施形態の場合、各組の連結部材30を互いに、ボールネジ10の軸線に対して反対側に配置している。また、このため、張設部51と線材50の組も、各連結部材30に応じた配置となっている。本例では、各スライダ20の移動を独立して制御することができるため、スライダ装置1が適用される各種の装置において、ボールネジ10等を共通にして、複数の移動対象の部材をそれぞれ独立して移動することができる。なお、図5Aの例はスライダ20及び中間支持部材30、30を2組としたが、3組以上であってもよい。<第3実施形態>図5Aの例のように、1つのボールネジ10に対してスライダ20を複数設けた場合、複数のスライダ20で隣接する中間支持部材30を共用することもできる。図5Bのスライダ装置3は、図5Aのスライダ装置2において、互いに隣接する中間支持部材30、30を1つの中間支持部材30に置き換え、2つのスライダ20で中間支持部材30を共用した例を示す。中間支持部材30は、案内部34を2つ設けた構成であり、各スライダ20に対応した連結部材30にそれぞれ対応する。本例では、図5Aの例と比較して中間支持部材30を1つ減らすことができるため、部品点数を削減できると共に中間支持部材30を1つ減らしたことでスライダ20の移動範囲を広くすることができる。但し、中間支持部材30を共用したことで、2つのスライダ20間の離間距離には制約が生じることになる。<第4実施形態>上記第1乃至第3実施形態では、スライダ20が各中間支持部材30から離間した位置にある場合例えば、図3の状態ST2、ばね部材60は自由長の状態となる。一方、スライダ20がいずれかの中間支持部材30に近接した位置にある場合例えば、図3の状態ST1、ST4、ばね部材60は最大に圧縮されてその全長は最小となる。こうしてばね部材60は、その自然長自由長の状態と、最小長さの状態とで繰り返し伸縮する。ばね部材60の寿命を考慮すると、ばね部材60の伸縮幅は小さい方が好ましい。そこで、ばね部材60が自然長の状態に復帰することを規制し、常時一定の圧縮状態を維持するつまり、常時、所定の圧縮応力を付与する規制機構を設けることが望ましい。図6は規制機構70の説明図である。規制機構70は、ばね部材60毎に設けられており、支持部72を介してスライダ20の本体部21に固定された棒状のロッド部71を備える。ロッド部71は、連結部材40のロッド部41と平行に支持されている。ロッド部材71の端部にはストッパ部73が設けられている。規制機構70は、また、連結部材40のロッド部41の外周を、長手方向に沿って滑動するストッパ部74を備える。ストッパ部74は不図示の貫通孔を有し、この貫通孔をロッド部41が挿通している。ストッパ部74には係止部75が接続されている。係止部75は不図示の貫通孔を有し、この貫通孔をロッド部71が挿通している。係止部75は、支持部72とストッパ部73との間において、ロッド部71の外周を、長手方向に沿って滑動可能であり、規制機構70はストッパ部74が状態ST11の位置から案内部28側へ変位することを許容している。状態ST11は、スライダ20が中間支持部材30、30の双方から離間した位置にある場合を示している。この場合、上記第1乃至第3実施形態では、ばね部材60は自然長の状態にあったが、本実施形態では、圧縮された状態にある。すなわち、ばね部材60、60は案内部28と、ストッパ部74、74との間で圧縮されており、自然長よりも全長が短い状態にある。ばね部材60、60はその弾性復帰力により、ストッパ部74、74を押圧するが、ストッパ部74、74はそれぞれ、係止部75を介してストッパ部73によって移動が規制されている。こうして、ばね部材60、60は案内部28と、ストッパ部74、74との間で圧縮された状態に維持される。状態ST12は、スライダ20が一方の中間支持部材30に近接した位置にある場合を示している。スライダ20が一方の中間支持部材30に近接することにより、先ず、ストッパ部74が案内部34に当接する。ストッパ部74が案内部34に当接した時点で、ストッパ部74の移動は停止し、その位置は固定となる。その後、引き続き、スライダ20が一方の中間支持部材30に近接していくと、図6中左側のばね部材60がストッパ部74と案内部28との間で圧縮され始める。ストッパ部74の位置は固定であるが、スライダ20の移動に伴って、スライダ20に固定されたロッド部71が係止部75に対して滑動する。これによって、案内部28がストッパ部74側に接近し、ばね部材60は更に圧縮されて最小長さの状態となる。このように本実施形態では、ばね部材60が自然長に復帰することを規制することで、その伸縮幅をより小さくすることができ、ばね部材60の寿命を長くすることができる。本実施形態では、規制機構70の支持部72を、スライダ20の本体部21に固定した場合を例に挙げて説明を行ったが、これに限定するものではない。例えば、支持部72を中間支持部材30にそれぞれ固定するようにしても良い。この場合、係止部75と支持部72との間におけるロッド部71周りに、それぞれ押しバネ部材を巻装するとよい。