"板状ワークを、その弾性変形範囲内で湾曲させて保持するための湾曲保持装置であって、前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、該板状ワークの一方の面の互いに離れた2点に当接可能な2つの支持点と、同じく前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、前記板状ワークの他方の面に、前記支持点に挟まれる位置で当接可能な少なくとも1つの加圧点と、前記2つの支持点と前記加圧点の少なくとも一方を、前記板状ワークの板厚方向に進退させる進退駆動手段と、を具備してなることを特徴とする板状ワークの湾曲保持装置。前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、前記2点の支持点が第1の間隔で前記板状ワークの一方の面に当接し、2点の前記加圧点が前記第1の間隔よりも狭い第2の間隔で前記板状ワークの他方の面に当接し、前記第1の間隔の中心点と前記第2の間隔の中心点とが合致していることを特徴とする請求項1に記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記支持点と前記加圧点の少なくとも一点は、前記板状ワークの面方向に独立的に移動可能であることを特徴とする請求項1または2に記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記進退駆動手段は、全ての前記支持点および前記加圧点をそれぞれ独立的に進退させることができるように設けられていることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記板状ワークを下方から支持するワーク支持部材を有し、前記ワーク支持部材は、付勢手段により下方から付勢され、前記付勢手段の付勢強度は、前記板状ワークの自重を支持することができ、かつ前記板状ワークが湾曲成形された際において、該板状ワークが撓ることにより加わる反力を吸収できる程度に設定されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記ワーク支持部材は転動体であり、その上に載置された前記板状ワークを面方向に送ることができることを特徴とする請求項5に記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記支持点を進退させる前記進退駆動手段は、アクチュエータの動力をボールねじ機構を介して前記支持点に伝達する構成であることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記支持点と前記加圧点との、各々の進退位置を検出する進退位置検出手段と、前記進退位置検出手段からの進退位置データが入力され、所定の進退位置となるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記加圧点に加わる荷重を検出する荷重検出手段と、前記荷重検出手段からの荷重データが入力され、所定の荷重が加わるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記制御手段は、前記板状ワークを湾曲させながらショットを投射してピーン成形を行う場合において、前記荷重検出手段から入力される荷重データの減少が停止した時点、または所定の荷重値に達した時点で、前記ショットの投射を停止させる制御を行うことを特徴とする請求項9に記載の板状ワークの湾曲保持装置。前記板状ワークの湾曲率を検出する湾曲率検出手段と、前記湾曲率検出手段からの湾曲率データが入力され、所定の湾曲率となるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする請求項1から10のいずれかに記載の板状ワークの湾曲保持装置。板状ワークを、その弾性変形範囲内で湾曲させて保持するための湾曲保持方法であって、前記板状ワークの一方の面に少なくとも2つの支持点を当接させ、前記板状ワークの他方の面の、前記支持点に挟まれる位置に少なくとも1つの加圧点を当接させ、前記支持点と前記加圧点の少なくとも一方を、前記板状ワークの板厚方向に進めることにより前記板状ワークを湾曲させることを特徴とする板状ワークの湾曲保持方法。前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、2点の前記支持点を第1の間隔で前記板状ワークの一方の面に当接させる一方、2点の前記加圧点を前記第1の間隔よりも狭い第2の間隔で前記板状ワークの他方の面に当接させ、前記第1の間隔の中心点と前記第2の間隔の中心点とを合致させた状態で前記板状ワークを湾曲保持することを特徴とする請求項12に記載の板状ワークの湾曲保持方法。請求項1から11に記載の板状ワークの湾曲保持装置を用いて板状ワークを湾曲保持しながら、該板状ワークの一方の面からショットを投射してピーン成形を施すことにより、前記板状ワークを湾曲させることを特徴とする板状ワークの湾曲成形方法。しかしながら、当て治具を用いて板状ワークを弾性変形させる方法では、航空機の主翼のように、長手方向に複雑に変化する曲率に対応させるには巨大な当て治具が必要になり、しかもこの巨大な当て治具を複数の機種や部位に応じていくつも用意しなければならないため、当て治具の製造に費用が掛かる上に、その保管に多大な場所が費やされてしまという問題がある。一方、当て治具を用いず、クランプ状の保持装置や油圧ジャッキを応用した保持装置により板状ワークを湾曲状態で保持する方法では、保持装置のストロークの調整およびテンプレートによる湾曲形状の管理等が作業者の技量に左右されやすく、加工された板状ワークの形状の再現性、即ち製品の均一性に問題が生じやすかった。さらに、近年の航空機の翼においては、スキンと呼ばれる外板と、この外板の内側に設けられるストリンガーと呼ばれるリブ状の補強部材とが一体化されたインテグラルスキンが多用されており、このようなインテグラルスキンを前述のストレスピーン成形により湾曲成形する場合には、湾曲形状を付与するための治具やテンプレート等の型部材をストリンガーに干渉させずに用いることが困難であった。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたもので、型部材を用いず、簡素かつ汎用性の高い構成により、板状ワークに自由に湾曲形状を付与することができ、インテグラルスキンにも適用することのできる汎用性の高い板状ワークの湾曲保持装置および湾曲保持方法ならびに湾曲成形方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は以下の手段を採用する。即ち、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第1の態様は、板状ワークを、その弾性変形範囲内で湾曲させて保持するための湾曲保持装置であって、前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、該板状ワークの一方の面の互いに離れた2点に当接可能な2つの支持点と、同じく前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、前記板状ワークの他方の面に、前記支持点に挟まれる位置で当接可能な少なくとも1つの加圧点と、前記2つの支持点と前記加圧点の少なくとも一方を、前記板状ワークの板厚方向に進退させる進退駆動手段と、を具備してなることを特徴とする。上記構成によれば、2つの支持点と、少なくとも1つの加圧点との間に板状ワークを介在させ、進退駆動手段によって支持点と加圧点の少なくとも一方を板状ワークに向かって移動させることにより、加圧点によって板状ワークが押圧され、板状ワークが湾曲する。その時の湾曲率は、支持点と加圧点の、板状ワークの面方向に沿う相対位置や、支持点と加圧点の数量、加圧点による押圧量等により任意に設定することができる。また、支持点と加圧点は必ずしも一直線上に配置しなくてもよく、支持点と加圧点の相対位置を板状ワークの面方向にずらすことによって、板状ワークに捻じれた湾曲形状等を付与することもできる。このため、板状ワークの形状や大きさ、目標とする湾曲形状等に拘わらず、単一の湾曲保持装置によって板状ワークに自由に湾曲形状を付与することができる。したがって、従来のように当て治具やテンプレート等の型部材を用意することなく、簡素かつ汎用性の高い構成によって板状ワークを湾曲させることができる。しかも、支持点と加圧点とが板状ワークに対して点接触するため、航空機の翼のように外板スキンとリブ状の補強部材ストリンガーとが一体化されたインテグラルスキンでも、支持点または加圧点を補強部材以外の部位に当接させることにより、簡単に湾曲させることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第2の態様は、前記第1の態様において、前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、前記2点の支持点が第1の間隔で前記板状ワークの一方の面に当接し、2点の前記加圧点が前記第1の間隔よりも狭い第2の間隔で前記板状ワークの他方の面に当接し、前記第1の間隔の中心点と前記第2の間隔の中心点とが合致していることを特徴とする。上記構成によれば、2点の加圧点の間の区間における板状ワークの湾曲率が均一かつ対称になるため、板状ワークを希望する湾曲率に一致させやすくなる。また、湾曲させた板状ワークにピーン加工を施して湾曲成形する場合には、その成形性を高めることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第3の態様は、前記第1または第2の態様において、前記支持点と前記加圧点の少なくとも一点は、前記板状ワークの面方向に独立的に移動可能であることを特徴とする。上記構成とした場合、例えば支持点と加圧点のいずれかの点の位置を板状ワークの面方向に移動させることにより、湾曲形状や湾曲率を自由に設定することができる。例えば、支持点および加圧点を、板状ワークの湾曲断面に直交する方向に一直線に並ばないように配置することにより、板状ワークを捩る、あるいは捻るような形状に湾曲させることができる。また、支持点や加圧点を共に複数設け、これらを全て板状ワークの面方向に移動可能にした場合には、複雑な複合曲面にも容易に対応することができる。さらに、板状ワークに当接させる支持点および加圧点の数を、板状ワークの大きさに合った数量に調整することができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第4の態様は、前記第1から第3のいずれかの態様において、前記進退駆動手段は、全ての前記支持点および前記加圧点をそれぞれ独立的に進退させることができるように設けられていることを特徴とする。上記構成によれば、複数の支持点および加圧点の、板状ワークに対する進退位置突き出し量を異ならせることができ、これによって板状ワークを複雑な複合曲面等に湾曲保持することができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第5の態様は、前記第1から第4のいずれかの態様において、前記板状ワークを下方から支持するワーク支持部材を有し、前記ワーク支持部材は、付勢手段により下方から付勢され、前記付勢手段の付勢強度は、前記板状ワークの自重を支持することができ、かつ前記板状ワークが湾曲成形された際において、該板状ワークが撓ることにより加わる反力を吸収できる程度に設定されていることを特徴とする。上記構成によれば、湾曲保持を行う前の板状ワークをワーク支持部材によって確実に保持して安定性を高めることができる。また、湾曲保持が開始されると、板状ワークが撓り、その反力がワーク支持部材に加わるが、この時にはワーク支持部材を付勢する付勢部材により板状ワークの反力が吸収されるため、板状ワークを所望する形状に湾曲させ易い。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第6の態様は、前記第5の態様において、前記ワーク支持部材は転動体であり、その上に載置された前記板状ワークを面方向に送ることができることを特徴とする。上記構成によれば、面積の大きな板状ワークを湾曲成形する場合には、所定部位の湾曲保持が終了した後、支持点と加圧点による加圧を一旦解除してから板状ワークを面方向に容易に送り、再び支持点と加圧点による加圧を行って板状ワークの別な部位を湾曲させることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第7の態様は、前記第1から第6のいずれかの態様において、前記支持点を進退させる前記進退駆動手段は、アクチュエータの動力をボールねじ機構を介して前記支持点に伝達する構成であることを特徴とする。上記構成によれば、支持点と加圧点との間に板状ワークを設置し、進退駆動手段によって支持点と加圧点との間隔を狭めて板状ワークを湾曲させた時に、ボールねじ機構を介して進退する支持点は、加圧点から加わる加圧力に対して後退することがない。このため、加圧点による押圧量や押圧力を正確に制御でき、板状ワークの成形性を高めることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第8の態様は、前記第1から第7のいずれかの態様において、前記支持点と前記加圧点との、各々の進退位置を検出する進退位置検出手段と、前記進退位置検出手段からの進退位置データが入力され、所定の進退位置となるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする。上記構成によれば、支持点と加圧点との間の相対間隔が適正になるように制御することができ、これによって板状ワークに正確な湾曲率を付与することができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第9の態様は、前記第1から第8のいずれかの態様において、前記加圧点に加わる荷重を検出する荷重検出手段と、前記荷重検出手段からの荷重データが入力され、所定の荷重が加わるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする。例えば、板状ワークを湾曲保持した状態でピーン加工を施し、板状ワークが湾曲した形状を保つように塑性変形させる場合には、上記構成とすることにより、簡素な構成で板状ワークに正確な湾曲率を付与することができる。即ち、湾曲する前の板状ワークの高さと、支持点の高さとの相対関係に拘わらず、支持点は板状ワークに当たったら、その高さで止まってその位置を保持する機能があれば、あとは荷重検出手段により加圧点に加わる荷重を検出しながら、加圧点の方だけを板状ワーク側に移動させることにより、板状ワークを湾曲させることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第10の態様は、前記第9の態様において、前記制御手段は、前記板状ワークを湾曲させながらショットを投射してピーン成形を行う場合において、前記荷重検出手段から入力される荷重データの減少が停止した時点、または所定の荷重値に達した時点で、前記ショットの投射を停止させる制御を行うことを特徴とする。上記構成とした場合、湾曲保持された板状ワークにショットが投射されてピーン加工が進むにつれ、板状ワークが平坦に戻ろうとする反力が減少し、荷重検出手段から制御手段に入力される荷重データが減少していく。したがって、この荷重データの減少が停止した時点、または所定の荷重値に達した時点で、板状ワークの湾曲加工が完了したと判断でき、ピーン加工を終了することができる。このため、ピーン加工に費やされる時間を必要最小限とし、加工時間の短縮および省力化に貢献することができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置の第11の態様は、前記第1から第10のいずれかの態様において、前記板状ワークの湾曲率を検出する湾曲率検出手段と、前記湾曲率検出手段からの湾曲率データが入力され、所定の湾曲率となるように前記駆動手段を駆動させる制御手段と、をさらに有することを特徴とする。上記構成によれば、板状ワークが所定の湾曲率に達するまで制御手段が進退駆動手段を駆動して支持点と加圧点との相対位置が設定される。このように、板状ワークの実際の湾曲率を計測しながら支持点と加圧点との相対位置が決定されるため、正確な湾曲率にすることができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持方法の第1の態様は、板状ワークを、その弾性変形範囲内で湾曲させて保持するための湾曲保持方法であって、前記板状ワークの一方の面に少なくとも2つの支持点を当接させ、前記板状ワークの他方の面の、前記支持点に挟まれる位置に少なくとも1つの加圧点を当接させ、前記支持点と前記加圧点の少なくとも一方を、前記板状ワークの板厚方向に進めることにより前記板状ワークを湾曲させることを特徴とする。上記方法によれば、少なくとも2つの支持点と、少なくとも1つの加圧点との間に板状ワークを介在させ、支持点と加圧点の少なくとも一方を板状ワークの板厚方向に進めることにより、加圧点によって板状ワークを押圧し、板状ワークを湾曲させることができる。その時の湾曲率は、支持点と加圧点の、板状ワークの面方向に沿う相対位置や、支持点と加圧点の数量、加圧点による押圧量等により任意に設定することができる。また、支持点と加圧点の相対位置を板状ワークの面方向にずらすことによって、板状ワークに捻じれた湾曲形状を付与することもできる。このため、板状ワークの形状や大きさ、目標とする湾曲形状等に拘わらず、板状ワークに自由な湾曲形状を付与することができる。したがって、従来のように当て治具やテンプレート等の型部材を用いることなく、板状ワークに湾曲形状を付与することができる。しかも、支持点と加圧点を板状ワークに対して点接触させるため、航空機の翼のように外板スキンとリブ状の補強部材ストリンガーとが一体化されたインテグラルスキン等でも、支持点または加圧点を補強部材以外の部位に当接させることにより、簡単に湾曲成形することができる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲保持方法の第2の態様は、前記第1の態様において、前記板状ワークの湾曲断面に直交する方向から見て、2点の前記支持点を第1の間隔で前記板状ワークの一方の面に当接させる一方、2点の前記加圧点を前記第1の間隔よりも狭い第2の間隔で前記板状ワークの他方の面に当接させ、前記第1の間隔の中心点と前記第2の間隔の中心点とを合致させた状態で前記板状ワークを湾曲保持することを特徴とする。上記方法によれば、2点の加圧点の間の区間における板状ワークの湾曲率が均一かつ対称になるため、板状ワークを希望する湾曲率に一致させやすくなる。また、本発明に係る板状ワークの湾曲成形方法は、前記第1から第11の態様に記載の板状ワークの湾曲保持装置を用いて板状ワークを湾曲保持しながら、該板状ワークの一方の面からショットを投射してピーン成形を施すことにより、前記板状ワークを湾曲させることを特徴とする。上記方法によれば、湾曲保持装置によって板状ワークが予めその弾性変形範囲内で湾曲保持され、この状態でショットが投射されてピーン成形が施されるため、板状ワークに付与された弾性応力ストレスにより板状ワークの変形が促進され、板状ワークの成形性を格段に高めることができる。以上のように、本発明に係る板状ワークの湾曲保持装置および湾曲保持方法によれば、型部材を用いず、簡素かつ汎用性の高い構成により、湾曲成形する板状ワークに湾曲形状を付与することができる。特に、航空機の翼に用いられている、外板スキンと補強部材ストリンガーとが一体化されたインテグラルスキンの湾曲保持に好適である。以下に、本発明の一実施形態について、図1~図6を参照しながら説明する。本実施形態における湾曲保持装置1は、平面視図5参照で矩形長方形に形成されている。説明の便宜上、その一辺短手方向に沿う方向をX軸方向と呼び、他辺長手方向に沿う方向をY軸方向と呼び、高さ方向をZ軸方向と呼ぶ。湾曲保持装置1は、例えば図1に示すような、スキンと呼ばれるアルミニウム合金の外板2と、ストリンガーと呼ばれるリブ状の補強部材3とが一体化された航空機用のインテグラルスキン4を、ピーン成形によって鞍状や球面状に湾曲させる際に、予めインテグラルスキン4をその弾性変形範囲内で湾曲させて保持しておき、その状態でショットを投射してインテグラルスキン4を湾曲成形するストレスピーン成形を行うためのプリストレス保持装置である。しかし、インテグラルスキン4に限らず、普通の平坦な金属板を湾曲保持することができる。以下の説明では平坦な板状ワークWを湾曲保持するものとして説明する。図2は、湾曲保持装置1の概念的な基本構成を示している。また、図3から図5は、それぞれ湾曲保持装置1の具体例を示す正面図、側面図、平面図である。この湾曲保持装置1は、Y軸方向視図2、図3参照において、水平に設置された板状ワークWの一方の面例えば上面に当接可能な2つの支持点25aと、板状ワークWの他方の面例えば下面に、X方向において2つの支持点25aに挟まれる位置で当接可能な2つの加圧点40aとを備えている。図3に示すY軸方向視では、支持点25aと加圧点40aが2つずつ設けられているが、図4に示すX軸方向視では、支持点25aと加圧点40aがY軸方向に複数配列されている。本実施形態では、支持点25aがY軸方向に例えば6点配列され、合計12点の支持点25aが設けられている。また、加圧点40aがY軸方向に例えば2点配列され、合計4点の支持点25aが設けられている。さらに、図2に示すように、湾曲保持装置1は、制御ユニット6制御手段と、反力吸収装置7と、湾曲率計測器8湾曲率検出手段を備えている。湾曲率計測器8は板状ワークWの上面等にあてがわれて板状ワークWの湾曲率を実測して検出するものであり、その湾曲率データが表示部8aに表示されるとともに、制御線S1を介して制御ユニット6にも入力される。支持点25aと加圧点40aの基本的な位置関係は、図2に示すように、板状ワークWの湾曲断面に直交する方向Y軸方向から見て、2点の支持点25aが間隔Ls第1の間隔で板状ワークWの下面に当接する一方、2点の加圧点40aが間隔Lsよりも狭い間隔Lp第2の間隔で板状ワークWの上面に当接し、かつ間隔Lsの中心点と間隔Lpの中心点とが中心線Lc上で合致している状態である。湾曲保持装置1は、X軸方向に平行に延びる2本の梁状の横フレーム枠材11と、Y軸方向に平行に延びる2本の梁状の縦フレーム枠材12とにより平面視で矩形長方形をなすベースフレーム10を有しており、対向する横フレーム枠材11の間に、Y軸方向に延びる2本のロアークロスビーム13が架け渡されている。また、ベースフレーム10の四隅からはそれぞれ支持柱14がZ軸方向に沿って延び、Y軸方向に並ぶ支持柱14の上端同士がY軸方向に延びる2本のアッパークロスビーム15で連結されている。さらに、ロアークロスビーム13の上に、X軸方向に延びる2本の可動ビーム16が載置されている。可動ビーム16は、ロアークロスビーム13の上面に敷設されたガイドレール18とリニアベアリング19によってY軸方向にスムーズに移動できる。なお、ベースフレーム10の四隅下面には移動および固定用のブレーキ付キャスタ20が設けられている。図3に示すように、アッパークロスビーム15は、2本のチャンネル材15aが背中合わせに間隔を空けて配置され、その間に一定の幅を持つスリット15bが形成された構造である。スリット15bには複数ここでは6基の支持ユニット23進退駆動手段が配列されている。各支持ユニット23は、伸縮シリンダ構造であり、そのシリンダ24の軸線がZ軸方向に指向し、シリンダ24から支持ロッド25が下方に向かって進退する。この支持ロッド25の先端が前述の支持点25aとなる。各支持ユニット23は、アッパークロスビーム15スリット15bに沿ってY軸方向に移動でき、板状ワークWの押圧部位に合わせて任意の位置に固定することができる。この支持ユニット23の移動は手動により行ってもよいし、図示しない駆動機構により行ってもよい。各支持ユニット23のシリンダ24上端には、それぞれサーボモータ27がアクチュエータとして設けられており、このサーボモータ27の動力回転力が、ボールねじ機構28図3参照を介して支持ロッド25支持点25aに伝達され、支持点25aを進退させるようになっている。図2に示すように、サーボモータ27は制御線S2により制御ユニット6に接続され、制御ユニット6によって制御される。さらに、各支持ユニット23のシリンダ24には、支持点25aのZ軸方向の位置支持ロッド25の進退位置を検出するリニアスケール29進退位置検出手段が設置され、制御ユニット6に接続されている。このリニアスケール29は制御線S3によって制御ユニット6に接続され、リニアスケール29により検出された支持点25aの進退位置データが制御ユニット6に入力される。一方、2本の可動ビーム16の上面には、それぞれ2基の加圧ユニット33進退駆動手段が設置されている。これら合計4基の加圧ユニット33は、可動ビーム16の上面に敷設されたガイドレール34およびリニアベアリング35によってX軸方向にスムーズに移動できる。加圧ユニット33は、リニアベアリング35に支持された、Y軸方向視で略L字形の可動ベッド36を備えており、この可動ベッド36に、サーボモータ37アクチュエータと、昇降部38と、Z軸方向に延びる軸状の下段加圧ロッド39および上段加圧ロッド40と、ロードセル41荷重検出手段とが搭載されて構成されている。ロードセル41は、可動ベッド36の縦壁部に設けられたガイドレール43およびリニアベアリング44によってZ軸方向にスムーズに移動できる。そして、ロードセル41を間に挟んで下段加圧ロッド39と上段加圧ロッド40が同軸状に連結されており、下段加圧ロッド39が昇降部38をZ軸方向に貫通している。昇降部38は例えばネジジャッキである。サーボモータ37の回転軸はX軸方向に延びて昇降部38の内部に側面から軸通し、その回転が昇降部38内部の図示しないギヤによって向きを90度変向されて、下段加圧ロッド39のZ軸方向への動きに変換される。このため、サーボモータ37が作動すると下段加圧ロッド39とロードセル41と上段加圧ロッド40が一体となってZ軸方向に摺動する。サーボモータ37は制御線S4によって制御ユニット6に接続され図2参照、制御ユニット6により制御される。そして、上段加圧ロッド40の先端が前述の加圧点40aとなる。さらに、図2に示すように、各加圧ユニット33には、加圧点40aのZ軸方向の位置上段加圧ロッド40の進退位置を検出するリニアスケール45進退位置検出手段が設置され、制御ユニット6に接続されている。このリニアスケール45は制御線S5によって制御ユニット6に接続され、リニアスケール45により検出された加圧点40aの進退位置データが制御ユニット6に入力される。また、ロードセル41は、加圧点40aに加わる荷重を検出するものであり、制御線S6によって制御ユニット6に接続され、ロードセル41により検出された荷重データが制御ユニット6に入力される。前述のように、支持ユニット23は、アッパークロスビーム15のスリット15bに沿ってY軸方向に移動することができる。また、加圧ユニット33は、可動ビーム16に沿ってX軸方向に移動でき、さらに可動ビーム16がY軸方向に移動できるため、X軸方向とY軸方向の両方に移動することができる。したがって、支持点25aと加圧点40aは、板状ワークWの面方向に独立的に移動することができる。さらに、全ての支持点25aおよび加圧点40aは、その進退駆動手段である支持ユニット23および加圧ユニット33によって、それぞれ独立的にZ軸方向に進退させることができる。これらの制御は全て制御ユニット6により行われる。また、図2~図4に示すように、前述の反力吸収装置7は湾曲保持装置1のY軸方向に沿う両面に設けられている。Y軸方向に隣合う2本の支持柱14には、それぞれローラ支持ステー48がローラ昇降機構49図4参照によりZ軸方向に摺動自在に設けられており、これらのローラ支持ステー48の間に、Y軸方向に延びるワーク支持ローラ50ワーク支持部材が回転自在に軸支されている。ローラ支持ステー48およびワーク支持ローラ50は、スプリング51付勢手段により下方から付勢されている。1本のワーク支持ローラ50を支持する両側のローラ昇降機構49は、スプリング51と共に、高さ調整ハンドル52および高さ調整軸53によって両側同時に手動でZ軸方向に昇降させることができる。なお、図3にはローラ昇降機構49が簡略的に記載されている。これら2本のワーク支持ローラ50により、湾曲される前の板状ワークWが下方から支持され、転動体であるワーク支持ローラ50によって板状ワークWを面方向ここではX軸方向に送ることができる。スプリング51の付勢強度は、板状ワークWの自重を支持することができ、かつ後述するように板状ワークWが湾曲成形された際において、板状ワークWが撓ることにより加わる反力を吸収できる程度に設定されている。以上のように構成された湾曲保持装置1の作動を図6に基づいて説明する。まず、図6aに示すように、板状ワークWがワーク支持ローラ50の上に載置される。この時、支持ユニット23の支持ロッド25支持点25aと、加圧ユニット33の上段加圧ロッド40加圧点40aは板状ワークWに接触していない。このため、板状ワークWの重量がワーク支持ローラ50によって保持される。板状ワークWの高さは、ローラ昇降機構49の高さ調整ハンドル52図4参照によってZ軸方向に調整することができる。次に、図6bに示すように、支持点25aが板状ワークWの上面に当接するまで支持ユニット23の支持ロッド25が降下する。この動作は、制御ユニット6が支持ユニット23のサーボモータ27を制御することにより行われる。なお、複数の支持ロッド25は、必ずしも全部同じ高さに降下させるとは限らない。次に、図6cに示すように、加圧点40aが板状ワークWの下面に当接するまで加圧ユニット33の上段加圧ロッド40が上昇する。この動作は、制御ユニット6が加圧ユニット33のサーボモータ37を制御することにより行われる。なお、複数の上段加圧ロッド40は、必ずしも全部同じ高さに上昇させるとは限らない。さらに、図6dに示すように、加圧ユニット33の上段加圧ロッド40が、図6cの位置よりも上昇すると、支持ロッド25の支持点25aと、上段加圧ロッド40の加圧点40aとの間で板状ワークWが湾曲する。この時の湾曲率は、板状ワークWの弾性変形範囲内に設定される。このように板状ワークWが湾曲すると、板状ワークWのX方向中央部が上方に撓ることにより、板状ワークWの両端部が下方に下がり、ワーク支持ローラ50に反力が加わるが、ワーク支持ローラ50のスプリング51の付勢強度が、この板状ワークWからの反力を吸収できる程度に設定されているため、反力を受けたワーク支持ローラ50がhだけ下方に下がる。そして、このように板状ワークWが湾曲保持された状態で、例えばピーニング装置55によりショット56の投射が行われる。このように予め板状ワークWをその弾性変形範囲内で湾曲させて保持しておいてからショット56を投射すると、板状ワークWに付与された弾性応力ストレスが板状ワークWの変形を促進させるため、板状ワークWの成形性を格段に高めることができる。制御ユニット6は、例えば下記の3つの方式で湾曲保持装置1を制御する。1リニアスケール29,45から支持点25aと加圧点40aの進退位置データを入力され、支持点25aと加圧点40aが所定の進退位置となるようにサーボモータ27とサーボモータ37を駆動させて、板状ワークWを湾曲保持する。2ロードセル41から加圧点40aに加わる荷重データが入力され、所定の荷重が加わるようにサーボモータ37を駆動させて、板状ワークWを湾曲保持する。この制御は1の制御と共に行ってもよい。3湾曲率計測器8から湾曲率データを入力され、所定の湾曲率となるようにサーボモータ37を駆動させて、板状ワークWを湾曲保持する。この制御は1,2の制御と共に行ってもよい。1の制御とした場合には、支持点25aと加圧点40aとの間の相対間隔が適正になるように制御することができ、これによって板状ワークWに比較的正確な湾曲率を付与することができる。2の制御を行った場合には、例えば上記のように板状ワークWを湾曲保持した状態でピーン加工を施して塑性変形させる場合に、簡素な構成によってピーン加工後の板状ワークWに正確な湾曲率を付与することができる。即ち、湾曲する前の板状ワークWの高さと、支持点25aの高さとの相対関係に拘わらず、支持点25aには板状ワークWに当たったらその高さで止まってその位置を保持する機能を付与するだけでよく、あとはロードセル41から加圧点40aに加わる荷重を検出しながら加圧点40aを板状ワークW側に移動させることにより、板状ワークWに正確な湾曲率を付与することができる。こうすれば、支持点25aの高さを制御する必要がなくなるため、リニアスケール29を省くとともに、制御ユニット6のグレードを下げ、さらにサーボモータ27を安価なエアモータ等に置換することができ、装置の構成を簡素かつ安価にすることができる。3の制御とした場合には、板状ワークWが所定の湾曲率に達するまで制御ユニット6が加圧ユニット33を駆動して支持点25aと加圧点40aとの相対位置が設定される。このように、板状ワークWの実際の湾曲率を計測しながら支持点25aと加圧点40aとの相対位置が決定されるため、正確な湾曲率にすることができる。ところで、前記のように板状ワークWを湾曲させながらピーニング装置55によりショット56を投射してピーン成形を行う場合においては、制御ユニット6によりピーニング装置55の制御も同時に行うようにし、ピーン加工中にロードセル41から入力される荷重データを監視し、この荷重データの減少が停止した時点、または所定の荷重値に達した時点で、ショット56の投射を停止させるように制御してもよい。上記のように制御した場合、湾曲保持された板状ワークWにショット56が投射されてピーン加工が進むにつれ、板状ワークWが平坦に戻ろうとする反力が減少して行き、ロードセル41から制御ユニット6に入力される荷重データが減少していく。したがって、この荷重データの減少が停止した時点、または所定の荷重値に達した時点で、板状ワークWの湾曲加工が完了したと判断でき、ピーン加工を終了することができる。このため、ピーン加工に費やされる時間を必要最小限とし、加工時間の短縮および省力化に貢献することができる。以上のように、この湾曲保持装置1は、板状ワークWの一方の面に当接可能な2つの支持点25aと、板状ワークWの他方の面に、支持点25aに挟まれる位置で当接可能な加圧点40aと、支持点25aを加圧点40a側に進退させる支持ユニット23と、加圧点40aを支持点25a側に進退させる加圧ユニット33とを具備している。このため、支持点25aと加圧点40aとの間に板状ワークWを介在させ、加圧点40aと支持点25aとの相対間隔を狭めることにより、加圧点40aによって板状ワークWを押圧して板状ワークWを湾曲させることができる。この時の湾曲率は、支持点25aと加圧点40aの、板状ワークWの面方向X方向およびY方向に沿う相対位置や、支持点25aと加圧点40aの数量、および加圧点40aによる押圧量押圧ストロークおよび/または押圧荷重等により任意に設定することができる。しかも、支持点25aと加圧点40aは必ずしも一直線上に配置しなくてもよく、支持点25aと加圧点40aの相対位置を板状ワークWの面方向にずらすことによって、板状ワークWに捻じれた湾曲形状等を付与することもできる。以上のため、板状ワークWの形状や大きさ、目標とする湾曲形状等に拘わらず、単一の湾曲保持装置1によって板状ワークWに自由に湾曲形状を付与することができる。したがって、従来のように当て治具やテンプレート等の型部材を用意することなく、簡素かつ汎用性の高い構成によって板状ワークWを湾曲させることができる。しかも、支持点25aと加圧点40aとが板状ワークWに対して点接触するため、図1に示すように、外板2とリブ状の補強部材3とが一体化された航空機のインテグラルスキン4であっても、支持点25aまたは加圧点40aを補強部材3以外の部位に当接させることによって簡単に湾曲させることができる。また、この湾曲保持装置1は、図2に示すように、板状ワークWの湾曲断面に直交する方向Y軸方向から見て、2点の支持点25aを間隔Lsで板状ワークWの一方の面例えば上面に当接させ、2点の加圧点40aを支持点25aの間隔Lsよりも狭い間隔Lpで板状ワークWの他方の面例えば下面に当接させ、支持点25aの間隔Lsの中心点と加圧点40aの間隔Lpの中心点とを中心線Lcに合致させた状態で板状ワークWを湾曲保持することを基本的な位置関係としている。このため、2点の加圧点40aの間の区間における板状ワークWの湾曲率を均一かつ対称にすることができ、板状ワークWを希望する湾曲率に一致させやすくなる。また、湾曲させた板状ワークWにピーン加工を施して湾曲成形する場合には、その成形性を高めることができる。図2に示すように、2つの支持点25aから等しい距離Ld、即ちLs-Lp/2の位置に配置された2つの加圧点40aに等しい荷重が加えられた場合、2つの加圧点40aの間の区間図2に示す区間Lpでは、曲げモーメントが一定となり、いわゆる純曲げpurebendingの状態となって、均一な湾曲率が得られる。因みに、2つの加圧点40aの間の区間Lpに加わる最大曲げモーメントは、板状ワークWの板厚およびY軸方向への幅が均一であるとして、PLd/2の式で求められるPは2つの加圧点40aの合計荷重。また、この湾曲保持装置1は、板状ワークWの面方向に対し、支持点25aをY軸方向に独立的に移動可能にし、加圧点40aをX軸方向およびY軸方向に独立的に移動可能にしたため、例えば支持点25aと加圧点40aのいずれかの点の位置を板状ワークWの面方向に移動させることにより、板状ワークWの湾曲形状や湾曲率を自由に設定することができ、複雑な複合曲面にも容易に対応することができる。例えば、支持点25aおよび加圧点40aを、板状ワークWの湾曲断面に直交する方向に一直線に並ばないように配置することにより、板状ワークWを捩る、あるいは捻るような形状に湾曲させることができる。さらに、板状ワークWに当接させる支持点25aおよび加圧点40aの数を、板状ワークWの大きさや湾曲させる面積に合った数量に調整することができる。さらに、この湾曲保持装置1は、全ての支持点25aと加圧点40aとが、それぞれ支持ユニット23および加圧ユニット33によってZ軸方向に独立的に進退させることができるため、複数の支持点25aおよび加圧点40aの、板状ワークWに対する進退位置突き出し量を異ならせることができる。これにより、板状ワークWを複雑な複合曲面等に湾曲保持させやすくできる。また、この湾曲保持装置1は、板状ワークWを下方から支持する反力吸収装置7を有し、この反力吸収装置7のワーク支持ローラ50がスプリング51により下方から付勢され、スプリング51の付勢強度は、板状ワークWの自重を支持することができ、かつ板状ワークWが湾曲成形された際において、板状ワークWが撓ることにより加わる反力を自然に吸収できる程度に設定されている。このため、湾曲保持を行う前の板状ワークWをワーク支持ローラ50によって確実に保持して安定性を高めることができる。また、湾曲保持が開始されると、板状ワークWが撓り、その反力がワーク支持ローラ50に加わるが、この時にはワーク支持ローラ50を付勢するスプリング51により板状ワークWの反力が吸収されるため、板状ワークWに無用な外力が加わらず、板状ワークWを所望する形状に湾曲させ易い。ワーク支持ローラ50は転動体であり、その上に載置された板状ワークWをX軸方向に送ることができるため、面積の大きな板状ワークWを湾曲成形する場合には、所定部位の湾曲保持が終了した後、支持点25aと加圧点40aによる加圧を一旦解除してから板状ワークWをX軸方向に送り、再び支持点25aと加圧点40aによる加圧を行って板状ワークWの別な部位を湾曲させることが容易に行える。一方、支持点25aを進退させる支持ユニット23は、サーボモータ27の動力をボールねじ機構28を介して前記支持点25aに伝達する構成であるため、支持点25aと加圧点40aとの間に板状ワークWを設置し、支持ユニット23によって支持点25aと加圧点40aとの間隔を狭めて板状ワークWを湾曲させた時に、ボールねじ機構28を介して進退する支持点25aが、加圧点40aから加わる加圧力に対して後退することがない。このため、加圧点40aによる押圧量や押圧力を正確に制御でき、板状ワークWの成形性を高めることができる。なお、本発明は上記の実施形態の構成のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において適宜変更や改良を加えることができ、このように変更や改良を加えた実施形態も本発明の権利範囲に含まれるものとする。例えば、上記実施形態では板状ワークWの上面に支持点25aが当接し、下面に加圧点40aが当接する構成となっているが、支持点25aと加圧点40aの上下関係は逆でもよい。また、上記実施形態ではワーク支持部材としてワーク支持ローラ50を用いているが、ローラに限らず、球状やキャスター状のワーク支持部材としてよい。こうすれば、板状ワークWをX軸方向のみに限らずY軸方向や他の方向にも移動させることができる。"