"少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分のカーブトップとその隣に存在するカーブボトムとの間、または前記構造物の端点とその隣に存在する前記カーブトップまたは前記カーブボトムとの間に選んだことを特徴とする制振装置。前記二点を、当該二点間に前記距離微分がゼロとなる点が位置するように選んだことを特徴とする請求項1に記載の制振装置。少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点のうち一方の点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分がゼロとなる点と当該ゼロとなる点に最も近いカーブトップとの間に選ぶとともに他方の点を前記カーブトップの前記距離微分がゼロとなる点とは反対側の近傍に選び、または、前記二点のうち一方の点を、前記距離微分がゼロとなる点と当該ゼロとなる点に最も近いカーブボトムとの間に選ぶとともに他方の点を前記カーブボトムの前記距離微分がゼロとなる点とは反対側の近傍に選んだことを特徴とする制振装置。少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分のカーブトップ近傍とその隣に存在するカーブボトム近傍、または前記構造物の端点の近傍とその隣に存在するカーブトップまたはカーブボトム近傍に選んだことを特徴とする制振装置。しかし、図18の制御装置では、固有振動のモード形状を考慮していないので、両端に梁や柱が位置するようなジャッキを使用すれば可変曲げ剛性の制御ができるが、構造物の固有振動を低減する場合モード形状に着目して、固有振動を低減する場合には、適用ができない。本発明の他の目的は、バネと減衰器により大型構造物の制振が可能であり、節の長さが短い振動モードについてはもちろん、節の長さが長い振動モードにも高効率の制振を行うことにある。本発明は、1から4を要旨とする。1少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分のカーブトップとその隣に存在するカーブボトムとの間、または前記構造物の端点とその隣に存在する前記カーブトップまたは前記カーブボトムとの間に選んだことを特徴とする制振装置。2前記二点を、当該二点間に前記距離微分がゼロとなる点が位置するように選んだことを特徴とする1に記載の制振装置。3少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点のうち一方の点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分がゼロとなる点と当該ゼロとなる点に最も近いカーブトップとの間に選ぶとともに他方の点を前記カーブトップの前記距離微分がゼロとなる点とは反対側の近傍に選び、または、前記二点のうち一方の点を、前記距離微分がゼロとなる点と当該ゼロとなる点に最も近いカーブボトムとの間に選ぶとともに他方の点を前記カーブボトムの前記距離微分がゼロとなる点とは反対側の近傍に選んだことを特徴とする制振装置。4少なくとも1個のバネおよび少なくとも1個の減衰器と、前記バネおよび前記減衰器に連結された少なくとも1個の伝達体と、前記バネおよび前記減衰器による力を前記構造物に加えるための、双方が前記構造物に取り付けられ、または一方が前記構造物に取り付けられ他方が前記構造物の一部とされた2つの支持手段と、前記伝達体を前記構造物の二点間に加えられた力の方向に移動可能に支承する支承部材と、を備え、前記構造物の前記二点間に前記力を加えることで前記構造物に生じる振動を低減する制振装置において、前記二点を、当該二点を結ぶ方向の位置を変数とするモード形状関数の距離微分のカーブトップ近傍とその隣に存在するカーブボトム近傍、または前記構造物の端点の近傍とその隣に存在するカーブトップまたはカーブボトム近傍に選んだことを特徴とする制振装置。本発明によれば、バネと減衰器により、第1態様と同様、大型構造物の制振が可能であり、この場合にも第1態様と同様、節の間隔が短い振動モードについてはもちろん、節の間隔が長い振動モードに対しても高効率の制振を行うことができる。本発明の実施形態を説明する前に、アクチュエータを用いた制振装置を説明する。図1A,B,Cはアクチュエータを用いた制振装置を示す平面図、側面図、正面図であり、この制振装置は構造物に振動を加えることで構造物に生じる振動を低減することができる。図1では、説明の便宜上、構造物100の一部ここではH鋼のみを示してある。制振装置11は、1つのアクチュエータ111と、1つの伝達体本実施形態では棒状体112と、一対の支持手段113A,113Bと、1つの支承部材114とからなる。なお、図1Aでは、支承部材114は図示されていないし、図1Cではアクチュエータ111,伝達体112,支持手段113B,支承部材114は図示されていない。アクチュエータ111は、図1では圧電材素子であり、図1A,Bに示すX軸方向±X方向に押し力を発生する。アクチュエータとして、圧電材のほか、油圧アクチュエータ、電磁アクチュエータリニアモータ、回転-直線変換機構を用いた回転モータを使用することもできる。図1A,Bに示すように構造物100の二点P1,P2に取り付けた支持手段113A,113Bはブラケットとして機能し、アクチュエータ111と伝達体112とをその両端から支持する。本実施形態では、点P1は支持手段113Aが構造物100に接している面の中心点、点P2は支持手段113Bが構造物100に接している面の中心点である。なお、点P1を支持手段113Aのアクチュエータ111側の構造物100に接している面上の端点とし、点P2を支持手段113Bの伝達体112側の構造物100に接している面上の端点とすることもできる。支承部材114はアクチュエータ111と構造物100との間に設けられたリニアベアリングを備えた装置リニアブッシュであり、伝達体112を構造物100側から駆動力の方向に拘束することなく支承する。なお、アクチュエータを用いた制振装置では、支承部材図1では符号114は、伝達体112の座屈防止やずれ防止等のために設けられるが、座屈やずれ等の危険がないような場合には設けなくてもよい。図1では、アクチュエータ111には、金属からなる取付けジグ115が設けられており、取付けジグ115はアクチュエータ111に押し当てられている。なお、支持手段113Aに設けられたジャッキボルトは、支持手段113Aと113Bの間の長さと、伝達体112とアクチュエータ111と取付けジグ115の長さを合計した長さの差を調整するとともに、支持手段間に所定の伸張力を与える。アクチュエータ111が押し引き型でない場合、アクチュエータの駆動指令として、一定値のバイアス成分例えば最大能力の50を加えた状態を非作動状態とすれば、20~80の駆動指令を与えた場合、±30の押し引き力が作用したことに相当する。図2Aは、2つの伝達体要素112A,112B図1A,Bに示した伝達体112参照を連結して1つの伝達体として使用する態様を示す図である。図2Aでは、伝達体要素112A,112Bとの連結のために連結具116が設けられており、伝達体要素112A,112Bと構造物100との間にはそれぞれ支承部材114が設けられている。図2Bは、3つの伝達体要素112A,112B,112Cを連結して1つの伝達体として使用する態様を示す図であり、伝達体要素112A,112Bの連結、伝達体要素112B,112Cの連結のために、それぞれ連結具116が設けられている。また、伝達体要素112A,112B,112Cと構造物100との間にはそれぞれ支承部材114が設けられている。図1の制振装置11や図2Aや図2Bの制振装置11では、支承部材114としてリニアベアリングを用いた例を示したが、支承部材114として、伝達体112を移動可能に支承する種々の構成が採用できる。たとえば、図3に示すように支承部材114としてすべり支承を用いることができる。このすべり支承は、すべり性に優れた材料により表面処理が施された部材であり図3では斜線で示す、この部材により伝達体112を支承するように構成されている。また、たとえば支承部材114として、すべり性に優れた材料による表面処理が特に施されていない金属やセラミックとすることができる。また、すべり支承部材114として、図4Aの平面図,Bの側面図,Cの正面図に示すような板バネを使用することができる。図4では、すべり支承部材114は、板バネHと板バネHの両端に設けられた板バネ固定部Sと板バネ固定部Bからなり、板バネ固定部Sは構造物100に取り付けられ、板バネ固定部Bは伝達体112に取り付けられる。この板バネHは、伝達体112を中心軸方法に移動可能に支持することができる。図1の実施形態、図2A,Bの実施形態、図3の実施形態では、アクチュエータ111として圧電材を用いたものを示したが、アクチュエータを用いた制振装置ではこれに限定されず、図5に示すように油圧ジャッキを使用することができる。なお、図5では、アクチュエータ111油圧ジャッキは、支持手段113Aにボルト締め等により取り付けられており、取付けジグ115は用いてはいない。上記した制振装置11では、伝達体112に圧縮力が加えられる場合を説明したが、伝達体112に伸張力が加えられるように制振装置11を構成することができる。図6Aは制振装置11の側面図、図6BはAにおいて矢印q1,q1方向を見た説明図、図6CはAにおいて矢印q2,q2方向を見た説明図である。図6Aでは、伝達体把持具117により伝達体112の端部を把持し、アクチュエータの押し力を伝達体112の伸張力に変換している。伝達体112に圧縮力が加えられる場合には、伝達体112として棒状体を使用しなくてはならず座屈の危険があるが、図6AからCでは伝達体112に伸張力が加えられるので、伝達体112として棒状体を使用したとしても座屈の危険はない。図6A~Cでは、伝達体112として棒状体を使用しているが、ワイヤーを使用することもできる。図7は、アクチュエータを用いた制振装置を両端固定の構造物両端固定の断面が一様な梁とした例に適用した実施形態を示すモデル図である。以下、図7の制振装置の動作を、図1から図6において説明した制振装置11の動作を含めて説明する。なお、図7では制振装置11の全体は示されておらず、支持手段113A,113Bのみが示されている。本実施形態では、構造物100の両端が固定されている。また、構造物100上の二点P1,P2に支持手段113A,113Bが取り付けられ、支持手段113A,113B間に図示しないアクチュエータと伝達体とが設けられる。図7では、支持手段113A,113Bを押し広げるように伝達体に力が加えられる様子を示してあり、これにより構造物にはモーメントM,-Mが働く。構造物100が固有振動する場合の振る舞いは、一般にモード形状関数φnxで表される。ここで、φnxは、長さが構造物のX軸方向に定義された関数であり、本実施形態の両端固定の断面が一様な梁では、φnx=coshknx-cosknx-cosknL-coshknL/sinknL-sinhknL×sinhknx-sinknx1である。また、φnの微分は以下のように表される。dφnx/dx=knsinhknxknsinknx-cosknL-coshknL/sinknL-sinhknL×kncoshknx-kncosknx2上記の1式,2式において、knn=1,2,3,4,は、k1=2.26712×π/Lk2=6.24912×π/Lk3=12.2512×π/Lk4=20.2512×π/Lとなる。ここで、Lは、梁の長さである。図8A,B,C,Dに、n=1,2,3,4のときのモード形状関数φnxを実線で示し、dφnx/dxを破線で示す。また、dφnx/dxが極大となる点を白丸で示し、極小となる点を黒丸で示す。図7では、構造物100の全長を無単位の数値4.0としてあり、振幅も無単位の数値で示してある。なお、白三角で示してある端点にも、dφnx/dx=0の点と同様に扱うことができるP1,P2を選ぶときの点の候補とできる。なお、図7に示すアクチュエータ111の取り付け態様の場合、はり上の任意の二点をP1、P2とすると、モードに対する影響を示す関数としてΔφn′が定義できる。Δφn′=dφnP1/dx-dφnP2/dx3制振の対象とするk次モードの形状関数φkの微分dφkx/dxの山の頂点カーブトップ、白丸の点x1とその隣に存在する谷の最下点カーブボトム、黒丸の点x2がとすると、Δφk′は、P1を点x1白丸の点に選び、P2をその隣に存在する極小となる点黒丸の点x2に選んだときに最大となる。図9A,B,C,D,E,Fに、図8Aに示した一次モードについての二点P1,P2の選択の態様を説明する。図9Aは、二点P1,P2を、dφ1/dxのカーブトップ白丸とその隣に存在するdφ1/dxのカーブボトム黒丸との間この領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。図9Aでは、P1,P2間にdφ1/dxがゼロとなる点が位置しないように選んである。図9Bは、二点P1,P2を、dφ1/dxのカーブトップ白丸とその隣に存在するdφ1/dxのカーブボトム黒丸との間この領域を斜線で示すで、かつP1,P2間に距離微分dφ1/dxがゼロとなる点が位置するように選んだ場合を示している。図9Cは、二点P1,P2を、dφ1/dxがゼロとなる点と当該ゼロとなる点に最も近いdφ1/dxのカーブトップ白丸との間この領域を斜線で示すに選ぶとともに他方の点P2をdφ1/dxのカーブトップのdφ1/dxがゼロとなる前記点とは反対側の近傍に選んだ場合を示している。図9Dは、二点P1,P2を、dφ1/dxのカーブトップ近傍とその隣に存在するdφ1/dxのカーブボトム近傍カーブトップ近傍およびカーブボトム近傍の領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。図9Eは、二点P1,P2を、構造物100の端点図では左端の白三角とその隣に存在するdφ1/dxのカーブトップ白丸との間この領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。図9Fは、二点P1,P2を、構造物100の端点図では左端の白三角近傍とその隣に存在するdφ1/dxのカーブトップ白丸の近傍この領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。図9Dの場合が最もモードに対する影響度は大きく制振効率が最も高いが、構造物の何らかの制約から実施できない場合があり、その場合には図9A,B,C,E,Fの何れかを選ぶことになる。図10は、アクチュエータを用いた制振装置を片端固定の構造物片持ち梁に適用した実施形態を示すモデル図である。以下、図10の制振装置の動作を説明する。図10では、構造物100の一端が固定され、他端が自由となっている以外は、図7と構成が同じである。図10の構造物100についてのn次のモード形状関数φnxは、φnx=coshknx-cosknx-cosknLcoshknL/sinknLsinhknL×sinhknx-sinknx4で表される。また、φnの微分は以下のように表される。dφnx/dx=knsinhknxknsinknx-cosknLcoshknL/sinknLsinhknL×kncoshknx-kncosknx5k1=0.35612×π/Lk2=2.23212×π/Lk3=6.25212×π/Lk4=12.2512×π/L図11A,B,C,Dに、n=1,2,3,4のときのモード形状関数φnxを実線で示し、dφnx/dxを破線で示す。また、dφnx/dxが極大となる点を白丸で示し、極小となる点を黒丸で示す。図11では、構造物100の全長を無単位の数値4.0としてあり、振幅も無単位の数値で示してある。なお、白三角で示してある端点にも、dφnx/dx=0の点と同様に扱うことができるP1,P2を選ぶときの点の候補とできる。なお、本実施形態でも、モードに対する影響を示す関数として、3式のΔφn′が定義できる。k次モードを対象とした場合、Δφk′は、P1を点x1白丸の点に選び、P2をその隣に存在する極小となる点黒丸の点x2に選んだときに最大となる。図12A,Bに、図11Aに示した一次モードについての二点P1,P2の選択の態様を説明する。図12Aは、二点P1,P2を、構造物の端点白三角この場合はdφ1x/dxの極小値でもあるとその隣に存在するdφ1/dxのカーブトップ白丸この場合は端点でもある。との間この領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。図12Bは、二点P1,P2を、構造物の端点白三角近傍とその隣に存在するdφ1/dxのカーブトップ白丸近傍端点近傍およびカーブトップ近傍の領域を斜線で示すに選んだ場合を示している。ここでは、単純な一様断面梁のふたつの例について示したが、複雑な構造に対しても有限要素解析からモード形状関数を求めれば、同様の手法で適切なP1、P2を導き出すことできる。通常の構造物では、制振が必要とされる振動モードの次数は低次であることが多いが、振動モードが高次の場合にも本発明は有効である。制振が必要となる振動モードは、1つの構造物について1つであるとは限らず、2つまたは3つ以上であることもある。たとえば、構造物上の異なる所定の二点間における、所定の二点を結ぶ方向が同一であり、構造物に同一構成の2つの制振装置を2つ取り付けることができる。たとえば、構造物の、ある梁または柱については、i次のモード形状関数φAiについて制振が必要であり、同時に構造物の他の梁または柱については、j次のモード形状関数φBjについて制振が必要となることがある。また、矩形枠の対向する2辺について、i次のモード形状関数φAiについての制振を行い、残りの対向する2辺についてj次のモード形状関数φBjについての制振を行うこともある。図13AからEはアクチュエータの駆動力の方向が、伝達体212に生じる力の方向と直交する場合の実施形態の説明図である。図13Aにおいて、構造物200に設けられている制振装置21は、アクチュエータ211とワイヤーからなる伝達体212と、支持手段213A,213Bと、滑車からなる支承部材214とからなる。図13Bでは、支持手段213A,213BがP1,P2に取り付けられた様子が示されている。図13Cは、たるみ防止用のバネ216がアクチュエータ211に併設された実施形態を示し、図13Dは、さらに減衰器217が併設された実施形態を示している。図13Eは、図13Aの制振装置21におけるワイヤー,滑車に代えてリンク機構を用いた実施形態を示している。伝達体212は二本のリンクロッドであり、支承部材214は支点である。それぞれのリンクロッドの一端はアクチュエータに設けられたリンク軸に取り付けられ、リンクロッドのもう一端は、支持手段213A、213Bに設けられたリンク軸にそれぞれ接続されている。図13Eに示していないが、アクチュエータ211にばねを併設する場合や減衰器を併設する場合もある。図14は、アクチュエータを用いた制振装置の機能ブロック図である。図14において、構造物100の振動は振動センサ118により検出され、制御装置119は振動センサからの情報に基づき、アクチュエータ111の駆動信号を生成する。図14では、制御装置は、図示しない温度計から温度情報Tを取得しており、伝達体等の熱膨張熱収縮によるサイズ変化等を補正することもある。以下、本発明の実施形態を説明する。以上の説明では、制振装置の制振源にアクチュエータを使用したが、アクチュエータに代えてバネおよび減衰器を使用することができる。図15Aにおいて、制振装置31は、1つのバネ311と、1つの伝達体本実施形態では棒状体312と、一対の支持手段313A,313Bと、1つの支承部材314と、減衰器316とからなる。支持手段313A,313Bは、構造物300の二点P1,P2に取り付けられ、伝達体312の一端が支持手段313Bに取り付けられ、もう一端が支持手段313Aの穴を通過して、把持具に接続される。把持具と支持手段313Aの間にバネ311と減衰器316が設置される。本実施形態では、点P1は支持手段313Aが構造物300に接している面の中心点、点P2は支持手段313Bが構造物300に接している面の中心点である。支承部材314は伝達体312と構造物300との間に設けられたリニアベアリングであり、伝達体312を伝達体の軸方向に拘束することなく支承する。支持手段313Bの図面では右側にある伝達体312の一端である調整ボルトにより、支持手段313Aと把持具のすきまを調整し、バネ311の圧縮力を所定の値とするとともに、伝達体312に伸縮力を与えることができる。減衰器316は、伝達体を伝達する振動エネルギーを消費し制振を行う。図15Bは、伝達体312としてワイヤーを使用し、支承部材314として滑車を使用した実施形態を示している。図16A,Bは、バネ411と減衰器416が伝達体412の長さ方向と直交する制振装置の実施形態の説明図である。図16Aにおいて、構造物400に設けられている制振装置41は、バネ411と、ワイヤーからなる伝達体412と、支持手段413A,413Bと、滑車からなる支承部材414と減衰器416とからなる。伝達体412は、構造物400の長手方向に支持手段413A,413Bに張設され、バネ411,減衰器416および支承部材414は、伝達体412の中間に設けられている。図16Bでは、支持手段213A,213BがP1,P2に取り付けられた様子が示されている。図16Cは、図16Aの制振装置41におけるワイヤー,滑車に代えてリンク機構を用いた実施形態を示している。伝達体412は二本のリンクロッドであり、支承部材414は支点である。それぞれのリンクロッドの一端はアクチュエータに設けられたリンク軸に取り付けられ、リンクロッドのもう一端は、支持手段413A、413Bに設けられたリンク軸にそれぞれ接続されている。制振源にバネおよび減衰器を使用した制振装置は、制振源にアクチュエータを使用した制振装置と同様、図7~図12に示した作用を奏することができる。"