所定の回転軸を中心として所定回転方向に回転するプロペラファンと、前記プロペラファンの下流側に設けられた複数枚の静翼と、を備えた送風機であって、軸方向から視た場合において、各静翼が前記回転軸を中心として放射状に配置されており、かつ、前記回転軸から前記各静翼の内周端において当該各静翼の後縁を通るように引かれた仮想基準線を基準として、各静翼の外周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜しているとともに、各静翼の内周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向側に傾斜している、又は、前記仮想基準線と平行であることを特徴とする送風機。軸方向から視た場合において、前記回転軸から半径方向に延びる仮想半径線と、前記各静翼の後縁との交点における接線とがなす傾斜角が、前記所定回転方向とは反対方向を正とした場合に、前記外周端近傍では正の値を取るとともに、前記内周端近傍では負又はゼロの値をとるように前記各静翼が形成されている請求項1記載の送風機。前記傾斜角が、前記内周端近傍よりも外側から、前記外周端までの間において前記内周端からの離間距離に略比例して増加するように設定されている請求項2記載の送風機。前記傾斜角が、前記内周端近傍よりも外側から、前記外周端までの間において前記内周端からの離間距離の2乗に略比例して増加するように設定されている請求項2記載の送風機。軸方向から視た場合において、前記各静翼が、内周端と外周端との途中において半径方向の幅が最大となる最大幅部を有し、前記外周端から前記最大幅部及び前記内周端から前記最大幅部までの間の幅が、単調に増加するように設定されている請求項1、2、3又は4記載の送風機。軸方向から視た場合における前記各静翼の半径方向の幅が下記の式に基づいて設定されている請求項1、2、3、4又は5記載の送風機。式W=2πR/ncosθ-Tここで、W:静翼の幅、R:回転軸からの半径、n:静翼の枚数、θ:傾斜角、T:静翼間の隙間に関連する隙間係数。なお、隙間係数Tは0≦T≦50の範囲とする。前記プロペラファンと、前記各静翼とが、ディフューザ内に配置されており、前記各静翼の内周端が、概略円板状の中央連結部の側面に接続され、外周端が前記ディフューザの大開口側に接続されて当該ディフューザと一体に成型されており、軸方向から視た場合において、前記各静翼の外周端近傍で前記ディフューザと重なっている部分の形状を軸方向に平行な平板形状に形成してある請求項1、2、3、4、5又は6記載の送風機。前記プロペラファンと、前記各静翼とが、ディフューザ内に配置されており、軸方向から視た場合において、前記中央連結部と前記ディフューザの大開口側との間に前記回転軸を中心としたリング状部材が同心円状に1又は複数設けられており、前記中央連結部と隣接する前記リング状部材との間、隣接するリング状部材間、前記リング状部材とディフューザの大開口側との間にそれぞれ静翼が枚数を異ならせて設けられている請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の送風機。前記各静翼の凸面側において転向角が30°以上となる範囲であり、前記各静翼の前縁から翼長の10~40の位置に、頂点が上流側に位置するとともに下流側に向けて高さが低くなる概略三角錐形状の突起が複数形成されており、転向角が大きい箇所ほど前記突起の頂点の高さが高くなるように前記突起が形成されている請求項1、2、3、4、5、6、7又は8記載の送風機。前記各静翼の凸面側の後縁から上流方向に向かい、その翼長の5~15の範囲の厚みが、後縁近傍の他の部分よりも厚肉に形成されている請求項1、2、3、4、5、6、7、8、9記載の送風機。1乃至10にいずれかの記載の送風機を用いた空気調和装置の室外機。そこで、本発明は上述したような問題を鑑みてなされたものであり、静翼において外周端側、内周端側いずれにも気流の集中や乱れが生じないようにすることができ、動圧の回収効率を高めるとともに騒音等を低減することができる送風機及びその送風機を用いた空気調和装置の室外機を提供することを目的とする。すなわち、本発明の送風機は、所定の回転軸を中心として所定回転方向に回転するプロペラファンと、前記プロペラファンの下流側に設けられた複数枚の静翼と、を備えた送風機であって、軸方向から視た場合において、各静翼が前記回転軸を中心として放射状に配置されており、かつ、前記回転軸から前記各静翼の内周端において当該各静翼の後縁を通るように引かれた仮想基準線を基準として、各静翼の外周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜しているとともに、各静翼の内周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向側に傾斜している、又は、前記仮想基準線と平行であることを特徴とする。このようなものであれば、軸方向から視た場合において各静翼の外周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜しているので、前記プロペラファンから吹き出された気流が下流にある静翼を通過する際に、遠心力によって外周端側へと集中してしまうことを防止することができる。さらに、前記プロペラファンから吹き出された気流が遠心方向に放出されてしまうことを防止できるので、静翼の内周端側においても動圧を回収することができるようになり、より効果的なファン静圧の上昇、ファン静圧効率の向上が可能となる。さらに、各静翼の内周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向側に傾斜している、又は、前記仮想基準線と平行であるので、前述したような外周端側の形状にして静圧効率を向上させた場合に生じる可能性があった内周端側に流れが集中し、気流に乱れが生じたたり、圧力損失が増大したりして逆に静圧効率が低下してしまうという問題も生じないようにすることができる。したがって、静翼の外周端側、内周端側いずれにも流れが集中することがなく、静翼の略全体において動圧を効率よく回収する事が可能となり、従来よりもさらにファン静圧効率を向上できる。上述したようにファン静圧効率を向上させるための静翼形状の具体例としては、軸方向から視た場合において、前記回転軸から半径方向に延びる仮想半径線と、前記各静翼の後縁との交点における接線とがなす傾斜角が、前記所定回転方向とは反対方向を正とした場合に、前記外周端近傍では正の値を取るとともに、前記内周端近傍では負又はゼロの値をとるように前記各静翼が形成されているものが挙げられる。半径に比例して大きくなる遠心力に対して、気流の拡がりを半径方向に略一様に抑制することができるようにするための傾斜角の設定例としては、前記傾斜角が、前記内周端近傍よりも外側から、前記外周端までの間において前記内周端からの離間距離に略比例して増加するように設定されているものが挙げられる。さらに、静翼の内周端側や外周端側への気流の集中を抑制でき、より効果的な動圧回収を可能とするには、前記傾斜角が、前記内周端近傍よりも外側から、前記外周端までの間において前記内周端からの離間距離の2乗に略比例して増加するように設定されていればよい。動圧を効率よく回収するのに適した静翼形状にするためには、軸方向から視た場合における前記各静翼の幅が下記の式に基づいて設定されていればよい。式W=2πR/ncosθ-Tここで、W:静翼の幅、R:回転軸からの半径、n:静翼の枚数、θ:傾斜角、T:静翼間の隙間に関連する隙間係数。なお、隙間係数Tは0≦T≦50の範囲とする。静翼と、静翼が接続されるディフューザとの間のアンダーカットを無くし、一体成型を容易にするとともに、製造コストの増加を抑制できるようにするには、前記プロペラファンと、前記各静翼とが、ディフューザ内に配置されており、前記各静翼の内周端が、概略円板状の中央連結部の側面に接続され、外周端が前記ディフューザの大開口側に接続されて当該ディフューザと一体に成型されており、軸方向から視た場合において、前記各静翼の外周端近傍で前記ディフューザと重なっている部分の形状を軸方向に平行な平板形状に形成してあればよい。このようなものであっても、外周端付近における静翼の傾斜角を大きくすることにより、外周端には動圧回収の対象となる気流がほとんど存在しないようにすることができ、性能低下を招きにくい。半径方向における各静翼への出入り口角度の分布に対して、効果的な静翼長さ分布とした場合に、軸方向から視た時の隙間が成型上問題とならないようにするには、前記プロペラファンと、前記各静翼とが、ディフューザ内に配置されており、軸方向から視た場合において、前記中央連結部と前記ディフューザの大開口側との間に前記回転軸を中心としたリング状部材が同心円状に1又は複数設けられており、前記中央連結部と隣接する前記リング状部材との間、隣接するリング状部材間、前記リング状部材とディフューザの大開口側との間にそれぞれ静翼が枚数を異ならせて設けられていればよい。反り角の大きな箇所においても、静翼負圧面の流れが剥離しにくく、気流が転向しやすくして、動圧の回収効率を向上させるには、前記各静翼の凸面側において転向角が30°以上となる範囲であり、前記各静翼の前縁から翼長の10~40の位置に、頂点が上流側に位置するとともに下流側に向けて高さが低くなる概略三角錐形状の突起が複数形成されており、転向角が大きい箇所ほど前記突起の頂点の高さが高くなるように前記突起が形成されているものであればよい。静翼の断面の形状を、後縁部が薄肉形状となるようにした場合でも、静翼の強度をある一定強度以上を維持できるとともに、破損、変形を防ぎやすくするには、前記各静翼の凸面側の後縁から上流方向に向かい、その翼長の5~15の範囲の厚みが、後縁近傍の他の部分よりも厚肉に形成されていればよい。上述した送風機を用いた場合に特に顕著な効果を得ることができる適用例としては、空気調和装置の室外機に用いた場合が挙げられる。このように本発明は、軸方向から視た場合において前記回転軸から前記各静翼の内周端において当該各静翼の後縁を通るように引かれた仮想基準線を基準として、各静翼の外周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜しているとともに、各静翼の内周端近傍が前記プロペラファンの前記所定回転方向側に傾斜している、又は、前記仮想基準線と平行であるように各静翼が形成されているので、外周端、内周端のいずれにおいても気流が集中することによる動圧の回収効率の低下を防ぐことができ、騒音や圧力損失等の問題が生じないようにすることができる。本発明の第1実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態の送風機100は、空気調和装置の室外機に用いられるものであり、室外機内に設けられている熱交換器における熱交換効率を向上させるために用いている。図1に示すように、前記送風機100は概略直方体状に形成された室外機筐体の上面に設けてあるものであり、モータ3と、前記モータ3に直結されたプロペラファン1と、プロペラファン1の下流に設けられた放射状桟2とから構成してある。前記プロペラファン1と前記放射状桟2は、室外機筐体の上面側に形成されたベルマウス状に形成されたディフューザ4内に設置してある。前記プロペラファン1は、前記モータ3の回転軸を所定の回転軸Cとして所定方向にのみ回転するように取り付けてある。前記プロペラファン1は、前記モータ3の回転軸Cが嵌合される概略円筒状の連結部と、前記連結部の側面には動翼11が複数枚取り付けてある。前記放射状桟2は、前記ディフューザ4の出口を覆うように設けてあるものであり、軸方向から視た場合に、中央部に概略円板状の中央連結部22と、その側面から外側へと放射状に広がる複数枚の静翼21と、から構成してある。そして、前記放射状桟2の中央、すなわち、前記中央連結部22の中心を前記プロペラファン1の回転軸Cが通るように同軸上に並べて取り付けてある。前記静翼21は、前記プロペラファン1により形成される気流の動圧を回収するためのものである。以下では、静圧効率を向上させるための、前記静翼21の形状や配置等について詳述することとする。前記放射状桟2の一部を構成する前記各静翼21は、図1a、図2に示すように軸方向から視た場合において前記回転軸Cを中心として放射状に配置してある。さらに、前記各静翼21は、図2に示すように前記回転軸Cから前記各静翼21の内周端21iにおいて当該各静翼21の後縁21Tを通るように引かれた仮想基準線VLを基準として、各静翼21の外周端21o近傍が前記プロペラファン1の前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜させてある。一方、前記各静翼21の内周端21i近傍は前記仮想基準線VLと平行となるように形成してある。すなわち、内周端21i近傍と、外周端21o近傍において、各静翼21の傾斜傾向を異ならせてある。前記各静翼21の傾斜傾向についてより具体的に説明すると、図3に示すように前記回転軸Cから半径方向に延びる仮想半径線VRと、前記各静翼21の後縁21Tとの交点における接線とがなす傾斜角θが、前記所定回転方向とは反対方向を正とした場合に、図4のグラフに示すように前記外周端21o近傍では正の値を取るとともに、前記内周端21i近傍ではゼロの値をとるように前記各静翼21を形成してある。なお、傾斜角θについては0°以上~60°未満の値を取るようにしてあり、放射状桟2を構成する静翼21の本数は8以上40以下となるようにその幅やピッチについて設定してある。より具体的には、各静翼21の幅は以下の式に基づいて設定してある。式W=2πR/ncosθ-Tここで、W:静翼21の幅、R:回転軸Cからの半径、n:静翼21の枚数、θ:傾斜角、T:静翼21間の隙間に関連する隙間係数である。なお、隙間係数Tは0≦T≦50の範囲に設定してある。前記各静翼21の傾斜角θについては、前記回転軸Cを中心とする半径の関数として設定してある。より具体的には、図4のグラフに示すように前記各静翼21の内周端21i近傍の領域においては略ゼロの値を保つようにしてあり、内周端21iから所定距離離間している外側の地点から、外周端21oまでは半径、すなわち、内周端21iからの離間距離に比例して傾斜角θが正の値で大きくなるように前記各静翼21の形状を形成してある。なお、この傾斜角θの増加傾向については離間距離の1乗に比例するものに限られず、例えば、図5のグラフに示すように離間距離の2乗に略比例して傾斜角θが変化していくように各静翼21の形状を決定してもよい。このように構成された第1実施形態の効果について説明する。第1実施形態の送風機100では、軸方向から視た場合において各静翼21の外周端21o近傍が前記プロペラファン1の前記所定回転方向とは反対方向側に傾斜しているので、前記プロペラファン1から吹き出された気流が下流にある静翼21を通過する際に、遠心力によって外周端21o側へと集中してしまうことを防止することができる。さらに、前記プロペラファン1から吹き出された気流が遠心方向に放出されてしまうことを防止できるので、静翼21の内周端21i側においても動圧を回収することができるようになり、より効果的なファン静圧の上昇、ファン静圧効率の向上が可能となる。また、外周端21oでの気流の集中を防げるだけでなく、内周端21i近傍の傾斜角θをゼロとし、半径方向と平行となるように静翼21を形成しているので、従来解決されていなかった内周端21i側に生じる気流の集中も防ぐことができる。従って、従来よりも気流の乱れの発生を抑え、圧力損失の増大を抑制することができ、動圧回収効率を高めることができる。これらの静翼形状による動圧回収に関する効果について、従来の図17に示されるような静翼21Aの内側端近傍も傾斜角θがゼロよりも大きい値を取っている送風機100Aと比較しながらより定量的に説明する。図6のグラフに示すように、従来例におけるプロペラファン1Aにより形成される気流に対して作用する転向角の範囲は8°~28°の範囲であり、静翼21Aによる回収動圧よりも圧力損失が大きい範囲を含むものであった。それに対して、第1実施形態の送風機100は、20°~40°の転向角範囲に対して作用するものであり、全領域において圧力損失よりも動圧回収の効果が大きい。つまり、内周端21i近傍の傾斜角θを正の値にするのではなく、ゼロの値を取るように設定してあるので、内周端21i側に気流が集中することを防ぎ、全域における動圧回収効率を高めることができる。すなわち、図7のグラフに示すように第1実施形態の放射状桟2及び静翼形状によれば従来の送風機100Aに比べて静翼21の内周端21i付近及び外周端21o付近においても回収動圧が大きく低下することがなく、全体的に動圧回収効果を大きくすることができる。次に第2実施形態の送風機100について説明する。なお、第1実施形態の説明で使用した符号については、対応する部材には同じ符号を第2実施形態の説明に用いる図においても付すこととする。また、以下の説明では第1実施形態の送風機100を基本形として変更点や相違点を中心に記述することとする。第2実施形態の静翼21は、第1実施形態のものにさらに周方向の幅について特徴を持たせたものである。すなわち、図8に示すように軸方向から視た場合において、前記各静翼21が、内周端21iと外周端21oとの途中において半径方向の幅が最大となる最大幅部を有し、前記外周端21oから前記最大幅部及び前記内周端21iから前記最大幅部までの間の幅が、単調に増加するように設定してある。より具体的には、第1実施形態において記載した式において隙間係数Tについて3≦T≦20の範囲で略一定とするとともに、図5のグラフに示す傾斜角θを取るとともに、図9のグラフで示すように外周端21oでの静翼21の幅Wが小さくなるようにしてある。このように軸方向から視た場合の静翼21の幅を変化させることによって、さらに外周端21oや内周端21iへの気流の集中を防ぎ、静翼21全体での均一な動圧回収を行うことができるようになる。次に第3実施形態の送風機100について説明する。第3実施形態の送風機100では、前記放射状桟2とディフューザ4を一体成型した場合における成型性を高めることができるように、外周端21oにおける形状をさらに変化させたものである。すなわち、図10に示すように、軸方向から視た場合において、前記各静翼21の外周端21o近傍で前記ディフューザ4と重なっている部分の形状を軸方向に平行な平板形状に形成してある。このようにすれば、静翼21の外周端21oが接続されるディフューザ4との間のアンダーカットを無くし、一体成型を容易にするとともに、製造コストの増加を抑制できる。次に第4実施形態の送風機100について説明する。第1実施形態の送風機100では、放射状桟2の内周から外周まで1つの静翼21により接続されていたが、複数の半径領域に分割してそれぞれの領域で静翼21の本数やピッチを変更しても構わない。具体的には、図11に示すように軸方向から視た場合において、前記中央連結部22と前記ディフューザ4の大開口側との間に前記回転軸Cを中心としたリング状部材が同心円状に1又は複数設けられており、前記中央連結部22と隣接する前記リング状部材との間、隣接するリング状部材13間、前記リング状部材13とディフューザ4の大開口側との間にそれぞれ静翼21が枚数を異ならせて設けてもよい。このようにすれば、半径方向における各静翼21への出入り口角度の分布に対して、効果的な静翼21の長さ分布とした場合に、軸方向から視た時の隙間が成型上問題とならないようにできる。次に第5実施形態の送風機100について説明する。第5実施形態の放射状桟2を構成する静翼21については、図12に示すように前記各静翼21の凸面側において転向角が30°以上となる範囲であり、前記各静翼21の前縁21Lから翼長の10~40の位置に、頂点が上流側に位置するとともに下流側に向けて高さが低くなる概略三角錐形状の突起24が複数形成してあり、転向角が大きい箇所ほど前記突起の頂点の高さが高くなるように前記突起24が形成してある。このようなものであれば、反り角の大きな箇所においても、静翼21負圧面の流れが剥離しにくく、気流が転向しやすくして、動圧の回収効率を向上させることができる。次に第6実施形態の送風機100について説明する。第6実施形態の静翼21は、図13に示すように、前記各静翼21の凸面側の後縁21Tから上流方向に向かい、その翼長の5~15の範囲の厚みが、後縁21T近傍の他の部分よりも厚肉に形成してある。静翼21の断面の形状を、後縁21T部が薄肉形状となるようにした場合でも、静翼21の強度をある一定強度以上を維持でき、破損、変形を防ぎやすくできる。その他の実施形態について説明する。図14に示すように、静翼21の内周端21i近傍については仮想基準線VLに対して平行、すなわち、傾斜角θがゼロのものだけに限られず、さらに、静翼21の内周端21i近傍が仮想基準線VLに対してプロペラファン1の回転方向に膨出しているものであっても構わない。言い換えると、傾斜角θが図示されているように負の値を取るものであっても構わない。好ましい傾斜角θの一例としては、-10°以上0°未満に設定しているものが挙げられる。また、静翼の本数や、ピッチに関しては図示されているものに限られるものではなく、様々な値を取ることができる。さらに、前記実施形態では空気調和装置の室外機に本発明の送風機を適用していたがその他の用途に適用しても構わない。例えば換気扇等に本発明を用いても構わない。その他、本発明の趣旨に反しない限りにおいて様々な変形や実施形態の組み合わせを行うことができる。