"水溶性第一スズ含有物質と、非イオン性界面活性剤およびポリオキシアルキレン基を有するイオン性界面活性剤からなる群から選ばれる一種または二種以上の界面活性剤と、芳香族カルボニル化合物からなる光沢成分と、2位および4位の少なくとも一つが電子求引性基により置換されたピリジン誘導体からなる光沢補助剤とを含有することを特徴とするスズ系めっき用酸性水系組成物。フェナントロリン系化合物の一種または二種以上を含む請求項1記載のめっき用酸性水系組成物。前記電子求引性基がビニル基、カルボキシル基およびピリジル基からなる群から選ばれる一種または二種以上である、請求項1または2記載のめっき用酸性水系組成物。前記ピリジン誘導体は、4-ビニルピリジンおよび4-ピリジンカルボン酸の一種または二種を含む請求項1または2記載のめっき用酸性水系組成物。前記ピリジン誘導体が2,2’-ビピリジンを含む請求項1または2記載のめっき用酸性水系組成物。さらに水溶性銅含有物質を含む請求項1から5のいずれか一項に記載の光沢めっき用酸性水系組成物。しかしながら、特許文献1に開示されるめっき浴は、そのめっき浴に大量に含有される脂肪族スルホン酸を高度に精製しておく必要があり、めっき浴の生産コストの大幅な上昇は避けられない。スズ系めっきは低コストであることが他のめっき、例えば金めっきなどの貴金属系めっきに対する有利な点であることから、スズ系めっきが高コストではその価値は著しく低下してしまう。また、特許文献2に開示される方法は、特定のアミノ酸を含有する水溶液で処理する工程が追加されることになるため、電気電子部品の生産コストの上昇をもたらしてしまう。このため、コストに与える影響を小さくしつつヨリの発生を抑制する手段が望まれている。本発明は、このような技術背景を鑑み、コストに与える影響を抑制しつつ、得られためっきにおけるヨリの発生を抑制することが可能な、スズ系めっき用酸性水系組成物を提供することを課題とする。上記課題を解決するために提供される本発明は次のとおりである。1水溶性第一スズ含有物質と、非イオン性界面活性剤およびポリオキシアルキレン基を有するイオン性界面活性剤からなる群から選ばれる一種または二種以上の界面活性剤と、芳香族カルボニル化合物からなる光沢成分と、2位および4位の少なくとも一つが電子求引性基により置換されたピリジン誘導体からなる光沢補助剤とを含有することを特徴とするスズ系めっき用酸性水系組成物。2フェナントロリン系化合物の一種または二種以上を含む上記1記載のめっき用酸性水系組成物。3前記電子求引性基がビニル基、カルボキシル基およびピリジル基からなる群から選ばれる一種または二種以上である、上記1または2記載のめっき用酸性水系組成物。4前記ピリジン誘導体は、4-ビニルピリジンおよび4-ピリジンカルボン酸の一種または二種を含む上記1または2記載のめっき用酸性水系組成物。5前記ピリジン誘導体が2,2’-ビピリジンを含む上記1または2記載のめっき用酸性水系組成物。6さらに水溶性銅含有物質を含む上記1から5のいずれか一項に記載の光沢めっき用酸性水系組成物。上記の発明によれば、コストに与える影響を抑制しつつ、ヨリの発生が抑制されたスズ系めっきを形成可能な酸性水系組成物を提供することが実現される。1.スズ系めっき用酸性水系組成物本発明は一実施形態として、水溶性第一スズ含有物質と、非イオン性界面活性剤およびポリオキシアルキレン基を有するイオン性界面活性剤からなる群から選ばれる一種または二種以上の界面活性剤と、芳香族カルボニル化合物からなる光沢成分と、2位および4位の少なくとも一つが電子求引性基により置換されたピリジン誘導体からなる光沢補助剤とを含有するスズ系めっき用酸性水系組成物を提供する。かかる組成物を用いて適切な条件においてめっきを行えば、ヨリの発生が抑制された光沢外観を有するスズ系めっきが得られる。本実施形態において、光沢を有する表面とは、表面粗さに係るパラメータのうち、中心線平均粗さ以下、表面粗さと略称する。Raが0.6μm以下であることを意味する。表面粗さRaが0.5μm以下であれば優れた光沢を有する表面といえる。また、表面粗さのパラメータの一つである最大高さRmaxを用いてヨリが発生した表面を表現すれば、リフロー後の表面における最大高さRmaxがスズ系めっきの厚さよりも大きい表面であるといえる。この点を具体的に数値で説明すれば、3μm程度の厚さのスズ系めっきが形成されたプリント基板を260°Cで1分間静置してリフローを再現したときに、ヨリが発生した表面では、最大高さRmaxが10~40μmとなる場合もある。1水溶性第一スズ含有物質本実施形態に係るスズ系めっき用酸性水系組成物以下、めっき液ともいう。は水溶性第一スズ含有物質を含む。水溶性第一スズ含有物質とは、スズの二価の陽イオンSn2およびこれを含有する水溶性物質からなる群から選ばれる一種または二種以上からなる物質をいう。水溶性第一スズ含有物質をめっき液に供給する原料物質本実施形態において、第一スズ源ともいう。として、硫酸第一スズ、塩化第一スズ、ホウフッ化第一スズ等の無機系酸第一スズ;イセチオン酸第一スズなどのアルカノールスルホン酸第一スズ、メタンスルホン酸第一スズ、エタンスルホン酸第一スズ等のアルカンスルホン酸第一スズ;フェノールスルホン酸第一スズ、クレゾールスルホン酸第一スズ等の芳香族系スルホン酸第一スズ、クエン酸第一スズ、酢酸第一スズ等のカルボン酸第一スズなどが例示される。これらは単独で用いてもよいし、複数種類を組み合わせて用いてもよい。本実施形態に係るめっき液における水溶性第一スズ含有物質のスズ換算含有量は、5g/L以上200g/L以下とすることが好ましく、30g/L以上100g/L以下とすることがさらに好ましい。水溶性第一スズ含有物質の含有量が過度に低い場合にはスズ系めっきを析出させることができなくなる。一方、水溶性第一スズ含有物質の含有量が過度に高い場合には、めっき液の粘度が高くなったことに基づいてめっきの付きまわり性が低下することが懸念される。なお、第一スズ源の配合量が過度に高くなると、めっき液中にはめっき液に溶解した状態にある水溶性第一スズ含有物質とめっき液中で固体の状態にある第一スズ源とが含まれることとなり、このとき、水溶性第一スズ含有物質のめっき液中の含有量は第一スズ源の溶解度に依存する。2界面活性剤本実施形態に係るめっき液は、非イオン性界面活性剤およびポリオキシアルキレン基を有するイオン性界面活性剤からなる群から選ばれる一種または二種以上の界面活性剤を含む。非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシアルキレンアルキルフェノールエーテル、ポリオキシアルキレン高級アルコールエーテル、ポリオキシアルキレン-α-またはβ-ナフトールエーテル、ポリオキシアルキレン-モノ-、ジ-またはトリ-スチレン化フェノールエーテル、ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン-ブロックポリマー、エチノンジアミンのポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン縮合物、ポリオキシアルキレン付加アルキルアミン、ポリオキシアルキレン付加アルキルアミド等が例示される。これらは単独で用いてもよいし、複数種類を組み合わせて用いてもよい。ポリオキシアルキレン基を有するイオン性界面活性剤としては、アルキルフェノキシポリオキシアルキレンエチルスルホン酸およびその塩、高級アルコールのポリオキシアルキレンエチルスルホン酸およびその塩等のアニオン性界面活性剤、N,N-ジポリオキシアルキレン-N,N-ジアルキルアンモニウム塩酸塩等のカチオン性界面活性剤が例示される。これらは単独で用いてもよいし、複数種類を組み合わせて用いてもよい。上記の界面活性剤の含有量は限定されない。当該含有量が過度に少ない場合には得られためっきに光沢が得られにくくなる。一方、含有量が過度に多い場合には発泡が盛んになって消泡剤を用いなければめっきを行うことが不可能になることが懸念される。上記の界面活性剤の含有量の好ましい一例を挙げれば、0.5g/L以上40g/L以下である。本実施形態に係るめっき液は上記の界面活性剤以外の界面活性剤を含有してもよい。そのような界面活性剤として、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤が例示される。カチオン性界面活性剤の具体例として、N-モノアルキル-N-トリメチルアンモニウム塩、N,N-ジアルキル-N-ジメチルアンモノウム塩、N-アルキル-イソキノリニウム塩および1-アルキル-1-ヒドロキシエチル-イミダゾリウム塩が挙げられる。両性界面活性剤の具体例として、1-ヒドロキシエチル-1-カルボキシアルキレン-2-アルキルイミダゾリウムベタイン、およびN,N-ジメチル-N-アルキルベタインが挙げられる。本実施形態に係るめっき液が含有する界面活性剤の合計含有量は特に限定されないが、0.5g/L以上80g/L以下の範囲で用いられることが好ましく、1g/L以上50g/L以下であればさらに好ましい。3光沢成分本実施形態に係るめっき液は芳香族カルボニル化合物からなる光沢成分を含有する。芳香族カルボニル化合物としては、芳香族アルデヒド、芳香族ケトンなどが例示される。芳香族アルデヒドの具体例として、ベンズアルデヒド、o-クロルベンズアルデヒド、トルアルデヒド、アニスアルデヒド、シンナムアルデヒド、2,5-ジメトキシベンズアルデヒド、および1-または2-ナフトアルデヒドが例示される。芳香族ケトンの具体例として、ベンジリデンアセトンおよびアルキルナフチルケトンが例示される。上記の光沢成分の含有量は限定されない。過度に少ない場合には得られるめっきに光沢を付与することができなくなり、過度に多い場合にはめっき液の安定性が低下することを考慮して適宜設定すればよい。好ましい含有量の範囲は0.005g/L5ppm以上5g/L以下であり、0.01g/L10ppm以上2g/L以下とすればさらに好ましい。4光沢補助剤本実施形態に係るめっき液は、2位および4位の少なくとも一つが電子求引性基により置換されたピリジン誘導体からなる光沢補助剤を含有する。以下、かかる光沢補助剤をピリジン系光沢補助剤ともいう。ピリジン系光沢補助剤を与える電子求引性基として、ビニル基、カルボキシル基、トシル基、塩素などのハロゲン原子、シアノ基、ベンゾイル基、アセチル基、ピリジル基などが例示される。これらの中でも、ビニル基およびカルボキシル基が好ましい電子求引性基である。したがって、4-ビニルピリジンおよび4-ピリジンカルボン酸が特に好ましいピリジン系光沢補助剤である。ピリジン系光沢補助剤の含有量は、0.005g/L5ppm以上0.2g/L200ppm以下とすることが好ましい。ピリジン系光沢補助剤の含有量が過度に少ない場合にはこれを含有させた効果を得ることができなくなることが懸念される。一方、過度に多い場合には他の添加成分とのバランスが崩れ、所望の外観例えば光沢が得られなくなったり、めっきの析出速度が低下したりすることが懸念される。5その他の成分本実施形態に係るめっき液は、上記の成分に加えて、めっき液の導電性を高めるための成分以下、電解質成分ともいう。を含有する。電解質成分の種類は特に限定されない。硫酸、塩酸、ホウ酸、ホウフッ化水素酸等の無機酸;イセチオン酸等のアルカノールスルホン酸、メタンスルホン酸等のアルカンスルホン酸、フェノールスルホン酸等の芳香族系スルホン酸などのスルホン酸;および酢酸、クエン酸、リンゴ酸、酒石酸等のカルボン酸などの酸ならびにこれら酸のアンモニウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩等の塩が例示され、これらは単独で用いられてもよいし、複数種類が用いられてもよい。これらの中でもスルホン酸および/またはスルホン酸塩が好ましい。電解質成分の含有量は限定されず、めっきにおける電流密度などに基づいて適宜設定されるべきものである。その含有量の範囲の一例を挙げれば、遊離酸換算含有量として50g/L以上300g/L以下である。また、本実施形態に係るめっき液は、好ましい一態様において、少なくとも一種のフェナントロリン系化合物を含有する。フェナントロリン化合物なる用語は、フェナントレンの縮合環を構成する14個の炭素のうち2つを窒素で置換した縮合芳香族化合物およびその誘導体の総称として用いられる。フェナントロリン化合物を含有することにより、得られたスズ系めっきはめっき直後の表面粗さRaが小さくなる。このため、リフロー後にヨリの発生に至るまで表面粗さRaが増大することが抑制される。フェナントロリン化合物の具体例を示せば、1,10‐フェナントロリン、2,9‐ジメチルフェナントロリン、3,4,7,8‐テトラメチルフェナントロリン、4,7‐ジヒドロキシフェナントロリン、4,7‐ジフェニル‐1,10‐フェナントロリンバソフェナントロリン、4,7‐ジフェニル‐2,9‐ジメチルフェナントロリンバソクプロイン、4,7‐ジフェニル‐1,10‐フェナントロリン‐ジスルホン酸およびその塩バソフェナントロリンジスルホン酸およびその塩、ならびに4,7‐ジフェニル‐2,9‐ジメチル‐1,10‐フェナントロリン‐ジスルホン酸およびその塩バソクプロインジスルホン酸及びその塩が挙げられる。本実施形態に係るめっき液が含有するフェナントロリン化合物は一種であってもよいし、二種以上であってもよい。また、フェナントロリン化合物の含有量は限定されないが、その効果を安定的に得る観点から、含有させる場合には0.0001g/L以上0.1ppm含有させることが好ましく、0.001g/L1ppm以上含有させることがさらに好ましい。一方、フェナントロリン化合物を過度に含有させるとめっきの析出速度の低下が顕著となるため、1g/L程度を上限とすることが好ましく、0.1g/L以下とすることがさらに好ましい。本実施形態に係るめっき液は、必要に応じて、合金成分として水溶性の金属イオン含有物質を含有してもよい。そのような物質に含有させる金属イオンとして、銅および銀のイオンが例示される。これらの含有量は得られるめっきに求められる組成に応じて適宜設定されるべきものであり、一例を挙げれば、水溶性銅含有物質について銅換算で0.1g/L以上10g/L以下、水溶性銀含有物質について銀換算で0.1g/L以上10g/L以下である。本実施形態に係るめっき液は、必要に応じて、酸化防止剤や消泡剤をさらに含有してもよい。酸化防止剤はめっき液中のスズ第一イオンが酸化されることを抑制するためのものであり、カテコール、ハイドロキノンなどが例示される。その含有量は限定されないが、好ましい一例を挙げれば0.05g/L以上20g/L以下であり、0.1g/L以上15g/L以下とすればさらに好ましい。6溶媒、pH本実施形態に係るめっき液の溶媒は水を主成分とする。水以外の溶媒としてアルコール、エーテル、ケトンなど水への溶解度が高い有機溶媒を混在させてもよい。この場合には、めっき液全体の安定性および廃液処理への負荷の緩和の観点から、その比率は全溶媒に対して10体積以下とすることが好ましい。本実施形態に係るめっき液は酸性である。好ましい一態様においては強酸性であり、そのpHは通常1以下である。前述の電解質成分を含有させるにあたり、酸として加える量を調整することによって、めっき液を所望のpHに設定することができる。2.めっき条件本実施形態に係るめっき液のめっき条件は特に限定されない。各条件についての好ましい態様は次のとおりである。1電流密度ヨリの発生が問題となるような電気電子部品用途における電流密度は通常10A/dm2以下であり、7A/dm2以下とされる場合が多い。得られためっきに光沢を安定的に付与する観点からは、3A/dm2以上とすることが好ましく、5A/dm2以上とすればさらに好ましい。2めっき温度めっき温度は特に限定されない。通常、20°C以上50°C以下の範囲で実施される。温度の変動はめっき外観の変化をもたらす場合があるため、めっき温度の管理幅は5°C程度とすることが好ましい。3積算電流量積算電流量は特に限定されない。積算電流量が過度に少ない場合にはニッケルなどからなる下地金属を十分に覆うことができず、はんだ濡れ性を向上させることができなくなることが懸念される。一方、積算電流量が過度に多い場合には経済的な観点から不利となる。積算電流量の範囲は、これらを考慮して適宜設定されるべきものである。以下、本発明の効果を実施例に基づいて説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例11めっき液の調製表1に示されるめっき液1~7を調製した。2めっき処理得られためっき液1~7のそれぞれを用いて、下記のめっき条件にてめっきを行った。なお、めっきの基板は、Cu1020からなる配線上に電気ニッケルめっきスルファミン酸浴、1μmが形成されたオープンフレームのプリント基板であって、公知の方法で洗浄活性化を行ったものとした。電流密度:5、10、15A/dm2めっき温度:25°C管理幅:±1°C積算電流量:300Asec/dm2その他のめっき条件:攪拌あり攪拌子にて500rpmで回転、揺動ありカソードロッカにて5m/分3リフロー試験上記のめっき処理により得られたスズ系めっきが形成されたプリント基板を、260°Cに保持されたホットプレート上に1分間静置して、リフローさせた。4評価めっき後のプリント基板の任意の位置におけるめっき面の表面粗さRaを測定した。測定長さは1354μmであり、3箇所の測定結果の平均値を求めた。なお、電流密度が大きい場合などにおいて表面が粗面化している領域がある場合には、その領域が可能な限り測定範囲内に含まれるようにして測定を行った。また、リフロー後のプリント基板を観察し、ヨリが発生している場合には、ヨリが発生している領域が可能な限り測定範囲内に含まれるようにして、めっきが施された部分における表面粗さRaを測定した。測定長さは1354μmであり、3箇所の測定結果の平均値を求めた。得られたリフロー後の表面粗さRaについて、全ての電流密度においてRaが0.6μm以下の場合には良好光沢ありと判定し、表面粗さRaが0.6μm超となる結果を少なくとも一つ含む場合には不良光沢なしと判定した。また、上記の基準に基づき良好と判定された結果のうち、近時のめっき条件を考慮して、電流密度を5A/dm2としたときにおけるめっき後およびリフロー後の表面粗さRaが0.5μm以下となる場合には、特に良好と判定した。5結果評価結果を表2に示す。表2に示されるように、めっき液1から3については、少なくともリフロー後の表面粗さRaは電流密度にかかわらず0.6μm以下の光沢となり、ヨリが発生しなかった。特に、めっき液1および2については、5A/dm2のときの表面粗さRaが0.5μm以下となった。一方、めっき液4から6については、リフロー後の表面粗さRaは0.6μmを超える場合があり、ヨリが発生した。実施例2表3に示されるめっき液8~10を調製した。得られためっき液8~10のそれぞれを用いて、実施例1と同様のめっき処理およびリフロー試験を行い、それらの結果を実施例1の場合と同様の方法で評価した。評価結果を表4に示す。めっき液1とめっき液8との対比により、フェナントロリン化合物を含有させることによってめっき後の表面粗さRaが小さくなり、その結果、リフロー後においても表面粗さRaは0.5μmよりも十分に小さくなって、優れた光沢が得られることが確認された。また、めっき液1、めっき液9およびめっき液10の対比により、ピリジン系光沢補助剤の含有量を100ppmとしても十分にヨリの発生を抑制できることが確認された。"