"長方形状の入力部と、前記入力部の短辺側に設けられており、かつ前記入力部の短辺方向に伸縮可能な第1圧電素子と、前記入力部を湾曲振動可能に固定部に支持する支持部と、を備え、前記支持部は、前記入力部の4つの隅部に設けられた第1支持部と、前記入力部の各長辺の両方の前記隅部の間に設けられた第2支持部とを有し、前記第2支持部は、前記入力部の厚み方向に伸縮可能な第2圧電素子を含んでなる、入力装置。前記入力部は、有効操作領域を有し、前記有効操作領域は、前記第2支持部の近傍に位置する振動低下領域を含み、前記振動低下領域が操作された場合に、前記入力部の厚み方向に前記第2支持部を伸縮させる制御部をさらに備える、請求項1に記載の入力装置。前記第2支持部は、前記第2圧電素子からなり、前記第2支持部の前記入力部に接触する面の径は、前記第2支持部の前記固定部に接触する面の径よりも小さい、請求項1または2に記載の入力装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の入力装置と、前記入力装置に対向して配置された表示パネルと、を備えた表示装置。前記表示パネルは、液晶表示パネルである、請求項4に記載の表示装置。請求項4または5に記載の表示装置を筐体に備えた機器。本発明は、小型化を実現しつつ、操作者に対して十分な触感を伝達することができる入力装置、表示装置、および機器に関する。本発明の入力装置における一態様は、長方形状の入力部と、前記入力部の短辺側に設けられており、かつ前記入力部の短辺方向に伸縮可能な第1圧電素子と、前記入力部を湾曲振動可能に固定部に支持する支持部と、を備え、前記支持部は、前記入力部の4つの隅部に設けられた第1支持部と、前記入力部の各長辺の両方の前記隅部の間に設けられた第2支持部とを有し、前記第2支持部は、前記入力部の厚み方向に伸縮可能な第2圧電素子を含んでなる。本発明の表示装置における一態様は、本発明に係る入力装置と、前記入力装置に対向して配置された表示パネルと、を備える。本発明の機器における一態様は、本発明に係る表示装置を筐体に備える。本発明の入力装置、表示装置、および機器は、小型化を実現しつつ、操作者に対して十分な触感を伝達することができる、という効果を奏する。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。但し、以下で参照する各図は、説明の便宜上、本発明の一実施形態の構成部材のうち、本発明を説明するために必要な主要部材を簡略化して示したものである。したがって、本発明に係る入力装置、表示装置、および機器は、本明細書が参照する各図に示されていない任意の構成部材を備え得る。また、符号は、同一または類似する構成のものについて、例えば、第1支持部13a~13d、第2支持部13e,13fのように、同一の符号に小文字のアルファベットの付加符号を付すことがある。また、この場合において、単に支持部13という等、名称の頭の番号、および、上記の付加符号を省略することがあるものとする。図1~図3に示すように、本実施形態に係る入力装置X1は、タッチパネル11と、第1圧電素子12と、支持部13と、固定部14と、制御部15とを備えている。なお、図1および図2では、説明の便宜上、制御部15の図示を省略しているが、制御部15は、例えば、第1圧電素子12に電気的に接続されたFPCFlexiblePrintedCircuitsあるいは回路基板上に配置されている。タッチパネル11は、操作者が指あるいはペン等で入力操作した個所を操作位置として検出する入力デバイスである。図1および図2に示すように、タッチパネル11は、長方形状をなしている。なお、本明細書において、長方形状とは、矩形状に限らず、隅部が円弧状に形成されたものも含むものである。また、タッチパネル11は、操作面111、および操作面111の反対側に位置する背面112を有している。すなわち、操作面111が、操作者が指あるいはペン等により入力操作される面である。タッチパネル11は、例えば、静電容量方式のタッチパネル、抵抗膜方式のタッチパネル、表面弾性波方式のタッチパネル、赤外線方式のタッチパネル、あるいは電磁誘導方式のタッチパネルであるが、検出感度向上の観点から、静電容量方式のタッチパネルであることが好ましい。第1圧電素子12は、操作者による所定の入力操作を検知した場合に、タッチパネル11を湾曲振動させる役割を担う部材である。なお、詳細は後述するように、第1圧電素子12には、タッチパネル11の操作面111への押圧荷重を検出する役割を担わせることもできる。本実施形態では、第1圧電素子12は、タッチパネル11の背面112の両方の短辺の近傍に、それぞれの短辺に沿って2つ設けられている。第1圧電素子12は、一面がタッチパネル11の背面112に接着固定される。なお、第1圧電素子12は、タッチパネル11の背面112の代わりにタッチパネル11の操作面111の両方の短辺の近傍に設けられていてもよい。第1圧電素子12は、電極と活性層とが交互に積層されて構成されており、タッチパネル11の背面112近傍に位置する部位には不活性層が設けられている。ここで、活性層は、分極処理された圧電材料から構成されている。また、不活性層は、分極処理されていない圧電材料、金属材料、絶縁材料から構成されている。タッチパネル11は、図1に仮想線一点鎖線で示すように、タッチパネル11の長辺に平行な2つの辺と、タッチパネル11の短辺に平行な2つの辺とを有する矩形の有効操作領域E1を有している。有効操作領域E1は、操作者が指あるいはペン等で入力操作することにより情報を入力することが可能な領域である。本実施形態では、第1圧電素子12は、有効操作領域E1の外側に位置する外側領域E2に設けられている。なお、本実施形態では、有効操作領域E1が、タッチパネル11と相似の長方形状の場合を例示しているが、これに限らず、例えば、正方形状であってもよい。支持部13は、タッチパネル11を湾曲振動可能に固定部14に支持する役割を担う部材である。本実施形態では、支持部13は、操作者の指あるいはペン等の押下対象の押下による撓み方向図5参照と、第1圧電素子12の伸縮による湾曲方向図6参照とが一致するように、タッチパネル11と固定部14との間に設けられている。具体的には、タッチパネル11は、背面112において、4つの隅部11a~11dと、隅部11a,11b間に位置する第1端部11eと、隅部11c,11d間に位置する第2端部11fとの合計6個所で、それぞれ弾性変形可能な支持部13を介して固定部14に支持されている。支持部13の構成材料としては、例えば、シリコーンゴム、ウレタンゴム、発泡ウレタン、その他のゴム類、あるいはプラスチック等が挙げられる。なお、支持部13は、円柱状のものを例示しているが、角柱状等の任意の形状とすることができる。すなわち、本実施形態では、支持部13は、4つの隅部11a~11dに設けられた4つの第1支持部13a~13dと、第1端部11eおよび第2端部11fに設けられた2つの第2支持部13e,13fとを有している。ここで、本実施形態では、第1支持部13a~13dは、タッチパネル11を湾曲振動可能に固定部14に支持する役割を担う部材であり、第2支持部13e,13fは、タッチパネル11を湾曲振動可能に固定部14に支持する役割を担う部材である。なお、本実施形態では、第2支持部13e,13fは、対応する長辺を等分割するように中央に配置され、具体的には、図1に示すように、L1=L2、となるように配置されることが好ましい。第2支持部13e,13fは、タッチパネル11の厚み方向以下、当該方向を上下方向と称するに伸縮可能な第2圧電素子を含んでなる。第2支持部13e,13fは、操作者による所定領域後述する第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12の入力操作を検知した場合に、タッチパネル11を上下方向に湾曲振動させる役割を担う部材である。本実施形態では、第2支持部13e,13fは、いわゆる縦振動上下振動が可能な公知の円柱状の圧電素子が用いられる。なお、本実施形態では、第2支持部13e,13fの全部が第2圧電素子であるが、第2支持部13e,13fの一部が第2圧電素子であってもよい。例えば、第2支持部13e,13fは、第2圧電素子と、単に支持する機能を有した支持部とから構成されていてもよい。固定部14は、例えば、液晶表示パネル、有機ELパネル、入力装置X1が収容される筐体を構成する基部等である。ここで、図1に示すように、タッチパネル11の有効操作領域E1は、第2支持部13eの近傍に位置する第1振動低下領域E11と、第2支持部13fの近傍に位置する第2振動低下領域E12とを含んでいる。第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12は、第2支持部13e,13fの近傍に位置しているが故に当該領域E11E12においてタッチパネル11の湾曲振動が低下してしまう領域である。すなわち、入力装置X1の小型化の要請に伴って、第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12は、第2支持部13e13fと有効操作領域E1とが接近することによって生じる領域である。このため、本実施形態では、第1振動低下領域E11および第2振動低下領域12の湾曲振動が低下しないように、第2支持部13e,13fが第2圧電素子となっている。制御部15は、図3に示すように、第1振動低下領域E11が操作された場合に、一方の第2支持部13eに電圧を印加する。第2支持部13eに電圧が印加されることにより、第2支持部13eは、上下方向に伸縮する。第2支持部13eが上下方向に伸縮することにより、第1振動低下領域E11は上下方向に湾曲振動する。これにより、操作者が第1振動低下領域E11を操作した場合であっても、操作者に対して、十分な触感を伝達することができる。また、制御部15は、第2振動低下領域E12が操作された場合に、他方の第2支持部13fに電圧を印加する。第2支持部13fに電圧が印加されることにより、第2支持部13fは、上下方向に伸縮する。第2支持部13fが上下方向に伸縮することにより、第2振動低下領域E12は上下方向に湾曲振動する。これにより、操作者が第2振動低下領域E12を操作した場合であっても、操作者に対して、十分な触感を伝達することができる。このように、本実施形態では、第2支持部13e,13fが、タッチパネル11を湾曲振動可能に固定部14に支持するとともに、上下方向に伸縮可能な第2圧電素子であることから、第2支持部と第2圧電素子とを物理的に別に構成する場合と比べて、入力装置X1を小型化することが可能となる。次に、入力装置X1の動作例について、図4を参照しながら説明する。なお、以下では、触覚伝達のうち操作者に対して押圧感を伝達する場合の入力装置X1の動作例について説明するが、入力装置X1は、押圧感以外の、例えば、なぞり感、肌触り感等の様々な触感を伝達する場合にも適用できることは勿論である。図4に示すように、操作者が、有効操作領域E1に対応するタッチパネル11の操作面111を押圧した場合に、第1圧電素子12は、操作面111への押圧荷重を検出するOp1。ここで、第1圧電素子12の荷重検出機能について説明する。すなわち、操作者がタッチパネル11の操作面111を押圧すると、図5に示すように、タッチパネル11が下方向に湾曲する。タッチパネル11の下方向の湾曲に従って第1圧電素子12も湾曲するすなわち、撓む。つまり、タッチパネル11の押圧荷重に応じて、第1圧電素子12の撓み量が変化する。ここで、第1圧電素子12は、その特性上、撓み量に応じた電圧に変換することができる。この結果、第1圧電素子12によりタッチパネル11の操作面111への押圧荷重を検出することができる。そして、制御部15は、Op1にて検出された押圧荷重が閾値以上であるか否かを判定するOp2。なお、制御部15は、Op2の前に、操作者による入力操作が、表示画面に表示された入力オブジェクトに対する操作であるか否かを判定してもよい。そして、制御部15は、Op1にて検出された押圧荷重が閾値以上であると判定すればOp2にてYES、操作者による入力操作が、第1振動低下領域E11への入力操作であるか否かを判定するOp3。一方、制御部15は、Op1にて検出された押圧荷重が閾値未満であると判定すればOp2にてNO、図4の処理を終了する。そして、制御部15は、操作者による入力操作が、第1振動低下領域E11への入力操作でないと判定するとともにOp3にてNO、第2振動低下領域E12への入力操作でないと判定すればOp4にてNO、第1圧電素子12を振動させるOp5。すなわち、制御部15は、操作者による入力操作が、第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12以外の有効操作領域E1への入力操作であると判定すれば、2個の第1圧電素子12を、タッチパネル11の短辺方向に同相で伸縮させる。これにより、タッチパネル11は、図6aおよびbに示すように、両方の長辺側を節として湾曲振動する。このように、押下対象の押下による撓み方向図5参照が、第1圧電素子12の伸縮による湾曲方向図6参照と一致するので、単に4点支持4つの隅部に設けられた4つの第1支持部のみにより支持されているされた長方形状のタッチパネルと比べて、タッチパネル11の湾曲振動時のエネルギー損失を小さくでき、タッチパネル11を圧電素子12により効率よく所望の振幅で湾曲振動させることが可能となる。Op3において、制御部15は、操作者による入力操作が、第1振動低下領域E11への入力操作であると判定すればOp3にてYES、第1圧電素子12および第2支持部13eを振動させるOp6。すなわち、制御部15は、2個の第1圧電素子12を、タッチパネル11の短辺方向に同相で伸縮させるとともに、第2支持部13eを、上下方向に伸縮させる。これにより、タッチパネル11は、図7aおよびbに示すように、両方の長辺側を節として湾曲振動するとともに、第1振動低下領域E11において上下方向に湾曲振動する。具体的には、第1圧電素子12によるタッチパネル11の上方向への湾曲振動のタイミングに従って、第2支持部13eは、タッチパネル11を上方向へ伸長させる。これにより、第1圧電素子12によるタッチパネル11の上方向への湾曲振動に付勢して第2支持部13eにより第1振動低下領域E11を上方向へ変位させることが可能になる。これにより、操作者が第1振動低下領域E11を操作した場合であっても、操作者に対して、十分な触感を伝達することができる。また、Op4において、制御部15は、操作者による入力操作が、第2振動低下領域E12への入力操作であると判定すればOp4にてYES、第1圧電素子12および第2支持部13fを振動させるOp7。すなわち、制御部15は、2個の第1圧電素子12を、タッチパネル11の短辺方向に同相で伸縮させるとともに、第2支持部13fを、上下方向に伸縮させる。これにより、タッチパネル11は、図8aおよびbに示すように、両方の長辺側を節として湾曲振動するとともに、第2振動低下領域E12において上下方向に湾曲振動する。具体的には、第1圧電素子12によるタッチパネル11の上方向への湾曲振動のタイミングに従って、第2支持部13fは、タッチパネル11を上方向へ伸長させる。これにより、第1圧電素子12によるタッチパネル11の上方向への湾曲振動に付勢して第2支持部13fにより第2振動低下領域E12を上方向へ変位させることが可能になる。これにより、操作者が第2振動低下領域E12を操作した場合であっても、操作者に対して、十分な触感を伝達することができる。以上より、上記の入力装置X1は、小型化を実現しつつ、操作者に対して十分な触感を伝達することができる。図9は、本実施形態に係る表示装置Y1の概略構成を示す断面図である。図9に示すように、表示装置Y1は、上記の入力装置X1と、入力装置X1に対向して配置される液晶表示装置Z1とを備えている。液晶表示装置Z1は、液晶表示パネル51、バックライト52、および筐体53を備えている。液晶表示パネル51は、表示のために液晶組成物を利用した表示パネルである。なお、液晶表示パネル51の代わりに、プラズマディスプレイ、有機ELディスプレイ、電子ペーパ等の表示パネルであってもよい。バックライト52は、光源52aおよび導光板52bを備えている。光源52aは、導光板52bに向けて光を出射する役割を担う部材であり、例えば、LEDLightEmittingDiodeから構成される。なお、LEDの代わりに、冷陰極蛍光ランプCCFL、ハロゲンランプ、キセノンランプ、ELElectroLuminescenceであってもよい。導光板52bは、液晶表示パネル51の下面全体にわたって、光源52aからの光を略均一に導くための役割を担う部材である。筐体53は、液晶表示パネル51およびバックライト52を収容する役割を担うものであり、上側筐体53aおよび下側筐体53bを含んで構成される。筐体53の構成材料としては、例えば、ポリカーボネート等の樹脂、あるいは、ステンレスSUS、アルミニウム等の金属が挙げられる。ここで、入力装置X1は、支持部13を介して液晶表示装置Z1の上方に載置される。このように、入力装置X1は、液晶表示装置Z1の液晶表示パネル51を透視しながら、有効操作領域E1を入力操作することによって、各種の情報を入力することができる。表示装置Y1は、入力装置X1を備えているので、小型化を実現しつつ、操作者に対して十分な触感を伝達することができる。また、表示装置Y1は、例えば、携帯電話、スマートフォン、PDAPersonalDigitalAssistant等の携帯端末、プログラマブル表示器、電子手帳、パーソナルコンピュータ、複写機、あるいはゲーム端末等の機器に備えられる。図10は、表示装置Y1を備えた携帯端末P1の概略構成を示す斜視図である。なお、携帯端末P1は、本実施形態に係る機器の一態様となる。図10に示すように、携帯端末P1は、表示装置Y1と、音声入力部61と、音声出力部62と、キー入力部63と、筐体64とを備えている。音声入力部61は、例えば、マイク等により構成されており、使用者の音声等が入力される。音声出力部62は、スピーカ等により構成されており、相手方からの音声等が出力される。なお、第1圧電素子12およびタッチパネル11を利用して音声出力部62を実現してもよい。キー入力部63は、例えば、機械的なキーにより構成される。なお、キー入力部63は、表示画面に表示された操作キーであってもよい。筐体64は、表示装置Y1、音声入力部61、音声出力部62、およびキー入力部63を収容する役割を担う部材である。他にも、携帯端末P1は、必要な機能に応じて、デジタルカメラ機能部、ワンセグ放送用チューナ、赤外線通信機能部等の近距離無線通信部、および各種インタフェース等を備える場合もあるが、これらの詳細についての図示および説明は省略する。携帯端末P1は、表示装置Y1を備えているので、小型化を実現しつつ、操作者に対して十分な触感を伝達することができる。なお、上記では、携帯端末P1に音声入力部61を備えている例について説明したが、これに限定されない。すなわち、携帯端末P1には音声入力部61は備えていなくともよい。なお、上述した実施形態は、本発明の実施形態の一具体例を示すものであり、種々の変形が可能である。以下、いくつかの主な変形例を示す。変形例1図11は、変形例1に係る入力装置X2の概略構成を示す平面図である。なお、図11において、図1と同様の機能を有する構成については、同じ参照符号を付記し、その詳細な説明を省略する。図11に示すように、入力装置X2では、上述した実施形態で説明した第2支持部13e13fの代わりに、第2支持部13g13hを備えている。図12は、第2支持部13g13hを拡大した図である。図12に示すように、第2支持部13g13hのタッチパネル11の背面112に接触する面131の径M1は、第2支持部13g13hの固定部14に接触する面132の径M2よりも小さい。すなわち、第2支持部13g13hは、タッチパネル11の背面112から固定部14に向かうに従って、その径が次第に大きくなる、いわゆるテーパー形状をなしている。このようにすると、第2支持部13g13hによるタッチパネル11の拘束度合いを低減することができる。すなわち、変形例1に係る第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12は、上述した実施形態に係る第1振動低下領域E11および第2振動低下領域E12よりも小さくなる。このため、第2支持部13g13hは、タッチパネル11を支持しつつ、タッチパネル11の振動を抑制する可能性を低減することができる。なお、第1支持部13a~13dも、第2支持部13g,13hと同様に構成してもよい。変形例2なお、上記では、入力部としてタッチパネル11を例示したが、これに限定されない。例えば、入力部としてタッチパネル11を保護する保護部材であってもよい。この保護部材としては、例えば、ポリエステルフィルム、ポリプロピレンフィルム、ポリエチレンフィルム等の保護フィルムが挙げられる。また、保護部材としては、例えば、厚みを薄く形成したガラス、プラスチック等が挙げられる。また、例えば、光センサにより操作位置を検知する態様のように、表示パネルに操作位置を検知する操作位置検知機能を備えている場合、入力部は、単なる操作板等であってもよい。"