"電動モータを駆動源とする電動式の耕うん機であって、第1操作部材と第2操作部材とスイッチ本体を有し、該スイッチ本体のオン操作により前記電動モータを起動させるスイッチ装置を備えており、該スイッチ装置は、前記第1操作部材を先にオン操作した状態で前記第2操作部材をオン操作する正しい操作手順では、前記第1操作部材に設けた第1係合部と前記第2操作部材に設けた第2係合部が係合して前記第2操作部材のオン操作により前記スイッチ本体がオン操作される一方、前記第2操作部材を先にオン操作した誤った操作手順では、前記第2係合部の前記第1係合部に対する係合が回避されて前記第2操作部材のオン操作によっては前記スイッチ本体をオン操作不能な構成とした耕うん機。請求項1記載の耕うん機であって、前記第1操作部材と第2操作部材が共通の軸線回りに回動可能に支持された耕うん機。請求項2記載の耕うん機であって、前記第2操作部材の回動範囲の外側領域に前記スイッチ本体を備えた耕うん機。請求項1~3の何れか1項に記載した耕うん機であって、前記第1操作部材に、前記第1係合部とは別にスイッチ作動部を設け、前記正しい操作手順による前記第2操作部材のオン操作により前記スイッチ作動部を移動させて前記スイッチ本体をオン操作する構成とした耕うん機。請求項2~4の何れか1項に記載した耕うん機であって、前記第1操作部材と前記第2操作部材をそれぞれの回転動作についてオフ側に付勢する付勢部材を備えた耕うん機。請求項5記載の耕うん機であって、前記第1操作部材と前記第2操作部材が単一の付勢部材によりそれぞれ回転動作についてオフ側に付勢された耕うん機。このように、電動式耕うん機の主としてその操作部については、本体部の不用意な起動を防止するための誤操作防止機能を確保しつつその操作性について種々改良がなされているが、これに加えて特に機械的構造により誤操作を防止する場合にはその耐久性をも高める必要がある。例えば、ハンドル部に本体部を起動させるための第1スイッチと第2スイッチが配置されており、定められた順序でこの二つのスイッチをオン操作しないと本体部の電動モータが起動しないようにするためのロックオフ機構の技術が提供されている。係る機械的構造のロックオフ機構について、より耐久性を高める必要があった。本発明は、このロックオフ機構について、主として誤った手順で操作した場合におけるこれらスイッチの耐久性を高めることを目的とする。上記の課題は、下記の発明によって解決される。第1の発明は、電動モータを駆動源とする電動式の耕うん機であって、第1操作部材と第2操作部材とスイッチ本体を有し、スイッチ本体のオン操作により電動モータを起動させるスイッチ装置を備えており、このスイッチ装置は、第1操作部材を先にオン操作した状態で第2操作部材をオン操作する正しい操作手順では、第1操作部材に設けた第1係合部と第2操作部材に設けた第2係合部が係合して第2操作部材のオン操作によりスイッチ本体がオン操作される一方、第2操作部材を先にオン操作した誤った操作手順では、第2係合部の第1係合部に対する係合が回避されて第2操作部材のオン操作によってはスイッチ本体をオン操作不能な構成とした耕うん機である。第1の発明によれば、誤った操作手順では、第2係合部の第1係合部に対する係合が回避されて第2操作部材のオン操作が無効空振りとなってスイッチ本体がオンされない。このことから、誤った操作手順の場合には、第1係合部と第2係合部に対して無理な力が付加されることなく、ロックオフ機能を発揮させることができ、これにより当該スイッチ装置の耐久性を高めることができる。第2の発明は、第1の発明において、第1操作部材と第2操作部材が共通の軸線回りに回動可能に支持された耕うん機である。第2の発明によれば、スイッチ装置のコンパクト化を図ることができる。第3の発明は、第2の発明において、第2操作部材の回動範囲の外側領域にスイッチ本体を備えた耕うん機である。第3の発明によれば、第2操作部材の無理な回動操作によってスイッチ本体に損傷を与えることがなく、これにより当該スイッチ装置の耐久性を高めることができる。第4の発明は、第1~第3の何れか一つの発明において、第1操作部材に、第1係合部とは別にスイッチ作動部を設け、正しい操作手順による第2操作部材のオン操作によりスイッチ作動部を移動させてスイッチ本体をオン操作する構成とした耕うん機である。第4の発明によれば、第2操作部材の第2係合部が干渉する第1係合部とは別部位に設けたスイッチ作動部をスイッチ本体に干渉させてオンさせる構成であるので、第1係合部をスイッチ本体に直接干渉させてオンさせる構成に比してその耐久性を高めることができ、ひいては当該スイッチ装置の耐久性を高めることができる。第5の発明は、第2~第4の何れか一つの発明において、第1操作部材と第2操作部材をそれぞれの回転動作についてオフ側に付勢する付勢部材を備えた耕うん機である。第5の発明によれば、正しい操作手順により第1操作部材と第2操作部材の双方を回動操作する際の付勢力が大きくなり、誤った操作手順により第2操作部材を空振りさせる際の付勢力がこれよりも第1操作部材の付勢力の分だけ小さくなる。このため、正しい操作手順による場合と誤った操作手順による場合における使用者の操作感操作力に差を持たせることができ、これにより操作手順の正誤を使用者に報知することができるようになる。第6の発明は、第5の発明において、第1操作部材と第2操作部材が単一の付勢部材によりそれぞれ回転動作についてオフ側に付勢された耕うん機である。第6の発明によれば、部品点数の削減を図ることができる。単一の付勢部材として例えば一つの圧縮ばね、引っ張りばねあるいは板ばねを用いることができ、このばねの一端側を第1操作部材に係合し、他端側を第2操作部材に係合させることによりそれぞれの回動動作についてオフ側に付勢する構成とすることができる。次に、本発明の実施形態を図1~図9に基づいて説明する。本実施形態に係る電動式の耕うん機1は、駆動源としての電動モータ10を内装した本体部2と機構部3とハンドル部4を備えている。図2に示すように本体部2の本体部ケース12に電動モータ10がその出力軸10aを下方へ向けた縦姿勢で支持されている。出力軸10aには駆動ギヤ13が取り付けられている。駆動ギヤ13には従動ギヤ14が噛み合わされている。従動ギヤ14は、上下に長い駆動軸15の上部に固定されている。駆動軸15は、本体部ケース12の下面に取り付けた機構部ケース19に回転可能に支持されている。駆動軸15はモータ軸線電動モータ10の出力軸10aの回転軸線と平行な軸線回り回転可能に支持されている。この駆動軸15の下部にはウォームギヤ15aが形成されている。このウォームギヤ15aは、ウォームホイール16に噛み合わされている。ウォームホイール16は、出力軸17に取り付けられている。出力軸17は、機構部ケース19の下部に回転可能に支持されている。出力軸17は、駆動軸15の軸線に交差する軸線であって左右方向の軸線回りに回転可能に支持されている。出力軸17の左右端部は、機構部ケース19の左右側部から突き出されている。この左右の突き出し部分に、それぞれ耕うん爪18が取り付けられている。電動モータ10が起動すると、駆動ギヤ13と従動ギヤ14との噛み合いを経て駆動軸15が回転する。駆動軸15の回転は、ウォームギヤ15aとウォームホイール16の噛み合いを経て出力軸17に出力される。出力軸17の回転により左右の耕うん爪18,18が回転して耕うん面Rの耕うんがなされる。左右の耕うん爪18,18の上方に、それぞれロータリカバー5が張り出している。ロータリカバー5は、本体部ケース12の下部から主として左右両側方及び後方に張り出す状態に設けられている。このロータリカバー5によって、左右の耕うん爪18,18で跳ね上げられた耕うん面の土石が使用者側に飛散することが防止される。機構部ケース19には、補助支柱23が取り付けられている。この補助支柱23は、機構部ケース19から後方使用者側へ水平に延びている。この補助支柱23には、左右の移動輪24,24と1本の抵抗棒29が取り付けられている。左右の移動輪24,24は、それぞれ支軸25aを介して上下に回動可能に支持されたステー25の回動先端側に回転自在に支持されている。図1,3に示すように、左右のステー25,25と補助支柱23との間には引っ張りばね26が介装されている。この引っ張りばね26の付勢力により、左右の移動輪24,24は、図1中実線で示す格納位置と、図1中二点鎖線で示す接地側の取り出し位置との双方で位置保持されるようになっている。使用者は、引っ張りばね26の付勢力に抗して左右のステー25,25を手動操作で上下に回動させることにより、左右の移動輪24,24を上方へ格納し、逆に下方に取り出して耕うん面Rに接地させることができる。抵抗棒29は、山形に緩く屈曲する1本の棒材で、その下端部を耕うん面Rに食い込ませて移動抵抗を与えることにより左右の耕うん爪18,18に対して耕うん面Rに対する耕うん力を発生させる機能を有している。この抵抗棒29は、補助支柱23の後端部に上下方向の位置を変更可能かつ一旦補助支柱23から取り外して取り付け向きを上下に反転可能な状態で取り付けられている。図示するように抵抗棒29を補助支柱23から下向きに突き出させた作業位置では、左右の移動輪24,24が上方の格納位置に退避される。この状態で耕うん作業が行われる。逆に、抵抗棒29を最も上方の退避位置に移動させ、若しくは上下反転させて上向きに突き出す位置に退避させた状態では、左右の移動輪24,24が図1中二点鎖線で示す取り出し位置に取り出される。これにより耕うん爪18,18を耕うん面Rから浮き上がらせた状態で左右の移動輪24,24を耕うん面R上を転動させて、当該耕うん機1を使用者の押し操作により移動させることができる。本体部ケース12の上面側には、大型のバッテリカバー11が設けられている。このバッテリカバー11は、支軸11aを中心として上方前側へ回動して開放することができる。バッテリカバー11を上方へ開けると、バッテリ収容部20が開放される。このバッテリカバー11の開閉状態は図示省略したセンサにより検知されるようになっている。バッテリカバー11が開放されたことがセンサにより検知されると、後述するスイッチ装置40の操作状態に係わらず電源回路が遮断されて不用意な電動モータ10の起動が防止される。バッテリ収容部20には、二つのバッテリ21,22が搭載されている。このバッテリ21,22は、電動ハンマ等の主として手持ち式の電動工具の電源として用いられるもので、電動工具から取り外したものがそのまま利用される。このバッテリ21,22には、自然放電が少なく、継ぎ足し充電が可能である点等で高性能なリチウムイオンバッテリが用いられており、本実施形態では何れも定格電圧36Vのものが用いられている。このバッテリ21,22は、それぞれバッテリケースに複数のセルを内装した構成を備えている。このバッテリ21,22は、別途用意した充電器で充電することにより繰り返し使用することができる。図2に示すように、二つのバッテリ21,22は、本体部2の後部であって電動モータ10よりも後ろ側に取り付けられている。しかも、図3に示すように、二つのバッテリ21,22は、左右に横並び状態で取り付けられる。バッテリ収容部20の前部には、二つのバッテリ21,22を取り付けるためのバッテリ取り付け部27,28が設けられている。両バッテリ取り付け部27,28は、バッテリ21,22を電源として用いる電動工具のバッテリ取り付け部と同じスライド取り付け形式を備えており、それぞれ左右のスライドレール部と、両スライドレール部の間のコネクタ接続部を備えている。両バッテリ取り付け部27,28に対してそれぞれバッテリ21,22を上下にスライドさせれば、当該バッテリ21,22をバッテリ取り付け部27,28から取り外すことができ、逆に取り付けることができる。また、バッテリ21,22は、それぞれ個別にバッテリ取り付け部27又は28に取り付けることができ、逆に取り外すことができる。図3に示すように両バッテリ21,22の上部には、ロック解除爪21a,22aが設けられている。バッテリ取り付け部27,28に対してバッテリ21,22を下方へスライドさせて取り付けると、ロック爪が係合して取り付け状態がロックされる。この取り付けロック状態において、ロック解除爪21a,22aを押し下げ操作するとロック爪の係合が解除される。このロック解除状態で、両バッテリ21,22を上方へスライドさせればバッテリ取り付け部27,28から取り外すことができる。バッテリ21,22は、バッテリ取り付け部27,28に取り付けられると、以下説明する切り換え操作により何れか一方のバッテリ27又は28が本体部2の電源回路に電気的に接続された状態となる。本体部2の上面には、バッテリ操作部30が設けられている。このバッテリ操作部30には、切り換えスイッチ31と動作表示部32が設けられている。切り換えスイッチ31を左右に切り換え操作すると、上記したように一方のバッテリ21又は22が電源回路に電気的に接続されて有効になって、電動モータ10に電力供給可能な状態となる。切り換えスイッチ31を左側に傾動操作すると左側のバッテリ21が有効になり、右側に傾動操作すると右側のバッテリ22が有効になる。何れのバッテリ21又は22が有効であるかは、動作表示部32で表示される。動作表示部32には、緑色に点灯する左右2つの動作ランプと赤色に点灯する1つの警告ランプが設けられている。切り換えスイッチ31の傾動操作により左側のバッテリ21が有効になると左側の動作ランプが緑色に点灯し、右側のバッテリ22が有効になると右側の動作ランプが緑色に点灯する。これにより、使用者は何れのバッテリ21又は22から電力供給されているか一目で判別することができる。有効なバッテリ21又は22の残容量が少なくなると、警告ランプが赤色に点灯する。また、過電流の発生等、バッテリ21又は22やバッテリ取り付け部27,28の電力供給に異常が発生した場合にも警告ランプが点灯若しくは点滅する。切り換えスイッチ31の操作により有効ではなくなったバッテリ21又は22は、そのままバッテリ取り付け部28又は28に取り付けておいてもよいし、バッテリ取り付け部27又は28から取り外しておくこともできる。二つのバッテリ21,22のうち、一つのバッテリ21又は22を取り外すことにより、当該耕うん機1をより軽量化した状態で使用することができる。一方、取り外したバッテリ21又は22は、別途充電器で充電した後、再度バッテリ取り付け部に取り付けておくことにより、当該耕うん機1の長時間使用が可能になる。前記したようにバッテリ収容部20はバッテリカバー11によって閉じられる。バッテリカバー11の開口部には防水用のシールゴム11dがその全周にわたって装着されている。このためバッテリカバー11の閉じ状態では、シールゴム11dがバッテリ収容部20の底面に弾性押圧されて外部からの雨水等の浸水が防止されるようになっている。バッテリカバー11の閉じ状態は、バッテリ収容部20の左右側部に設けたロックレバー11b,11bを、当該バッテリカバー11の左右側部に設けた係合部11c,11cにそれぞれ係合させることによりロックされる。ハンドル部4は、本体部2の後ろ側斜め上方に延びる状態に設けられている。このハンドル部4は、補助支柱から後方斜め上方に延びる状態に固定された固定部4aと、この固定部4aに対して支軸4bを介して前後に傾動可能に結合された傾動部4cを備えている。固定部4aに対する傾動部4cの傾動位置は段階的に位置調整可能で、使用者に合わせてグリップ部4d,4eの高さ位置を最適な位置に調整することができる。また、傾動部4cは支軸4bを介して前側へ傾動させることにより折り畳むことができる。機構部ケース19の前部とハンドル部4の固定部4aには、持ち運び用のキャリングハンドル7,8が設けられている。使用者は当該耕うん機1の不使用時に前後のキャリングハンドル7,8を両手で把持して当該耕うん機1を持ち運ぶことができる。図3に示すように傾動部4cは、Y字型に分岐した二股形状を有しており、その先端部後端部にそれぞれ使用者が左右の手で把持するグリップ部4d,4eが設けられている。右側のグリップ部4eの手前には、二重操作形式ダブルアクションのスイッチ装置40が設けられている。本実施形態はこのスイッチ装置40について、従来にない特徴を備えている。スイッチ装置40の詳細が図4以降に示されている。このスイッチ装置40は、左右半割り構造のスイッチケース41を備えている。図4以降では、左側の半割りケース41Lのみが示されている。左右の半割りケース41L,41R間にハンドル部4の右側後部付近を挟み込んで両半割りケース41L,41Rが相互に結合され、かつハンドル部4の後部にねじ止めされることにより、当該スイッチ装置40が右グリップ部4eの前側に装備されている。このスイッチ装置40は、押しボタン形式でスイッチケース41の上面に配置された電源スイッチ42と、同じく押しボタン形式でスイッチケース41の左側部に配置された第1操作部材43と、レバー形式でスイッチケース41の後面側に突き出された第2操作部材44を備えている。右側のグリップ部4eを把持した右手の指先で上面側の電源スイッチ42を押し操作オン操作すると、本体部2の電源回路に通電されて電動モータ10が起動可能な状態となる。その後、第1操作部材43を押し操作オン操作した状態で第2操作部材44を引き操作オン操作すると電動モータ10が起動して左右の耕うん爪18,18が回転する。スイッチ装置40は、第1操作部材43と第2操作部材44とでいわゆるロックオフスイッチが構成されている。このロックオフ機能により、第1操作部材43と第2操作部材44の双方をオン操作したときにのみ電動モータ10が起動し、一方のみのオン操作では電動モータ10が起動しないようになっている。しかも、このスイッチ装置40は、第1操作部材43と第2操作部材44の操作順序について、正しい操作順序と誤った操作順序が設定されている。上記したように第1操作部材43を押し操作した状態でさらに第2操作部材44をオン操作する正しい操作順序で両操作部材43,44をオン操作することにより電動モータ10が起動し、第1操作部材43を押し操作しない状態で先に第2操作部材44を引き操作しても空振り無効となって電動モータ10は起動しない。第1操作部材43は、円筒形状の押しボタン形の操作スイッチで、スイッチケース41の左右半割りケース41L,41R間に跨った状態で左右方向図4において紙面に直交する方向に移動可能かつその軸回りに回転可能に支持されている。図5に示すように第1操作部材43の頭部は、スイッチケース41の左側部左側の半割りケース41L側から突き出されている。第1操作部材43と右側の半割りケース41Rとの間には圧縮ばね45が介装されている。この圧縮ばね45によって第1操作部材43は、オフ位置に戻される方向左方向にばね付勢されている。従って、この第1操作部材43は、指先でばね付勢力に抗して押し込み操作するとオン位置に移動する。第1操作部材43には、第1係合部43aと第1付勢凸部43bとスイッチ作動部43cとレバー規制部43dが一体に設けられている。第1係合部43aと第1付勢凸部43bは、当該第1操作部材43の径方向の側方前側において軸方向左右方向及び回転方向に段付き形状階段状に形成されている。上側の第1係合部43aと下側の第1付勢凸部43bは、当該第1操作部材43を中心とする円弧に沿って連続する略らせん階段状に形成されている。また、第1係合部43aの上面は、平坦面に形成されている。このため、後述するように第2操作部材44の第2係合部44cはこの第1係合部43aの上面に対して面当たり状態で当接する。図6以降に示すように、第1係合部43aよりも第1付勢凸部43bの方が当該第1操作部材43の軸方向に長く一段高く形成されている。第1付勢凸部43bの後面には、第1弾性部46a板ばね46の一端部が当接されている。後述するように、第2操作部材44の引き操作により第1操作部材43はこの板ばね46の第1弾性部46a側の付勢力に抗してその軸回り図4において時計回り方向に一定角度だけ回転する。また、板ばね46の第1弾性部46a側の付勢力により第1操作部材43がその軸回りのオフ位置側に戻される。この第1係合部43a及び第1付勢凸部43bのさらに外周側に沿ってスイッチ作動部43cが一体に設けられている。スイッチ作動部43cは、当該第1操作部材43を中心とする円弧に沿った湾曲板状に形成されている。上記したように第2操作部材44の引き操作による当該第1操作部材43の回転によりスイッチ作動部43cが下方へ円弧移動する。スイッチ作動部43cの前側斜め下方であって、第2操作部材44の回動範囲よりも外側の領域にスイッチ本体48が配置されている。スイッチ作動部43cが下方へ円弧移動すると、スイッチ本体48の作動レバー48aが下方へ押されて当該スイッチ本体48がオンする。このように、第1操作部材43において、第2操作部材44の第2係合部44cが係合する第1係合部43aと、スイッチ本体48の作動レバー48aに係合するスイッチ作動部43cが別々に設けられていることにより、これらの耐久性が高められ、ひいては当該スイッチ装置40の耐久性が高められている。また、第2操作部材44の回動範囲から外れた領域にスイッチ本体48が配置されていることから、第2操作部材44の無理な回動操作によってスイッチ本体48に損傷を与えることがなく、この点でも当該スイッチ装置40の耐久性が確保されている。第1操作部材43のその軸回りの回転動作によりスイッチ作動部43cが下方へ円弧移動すると、このスイッチ本体48の作動レバー48aに当該スイッチ作動部43cが干渉し、これにより作動レバー48aがオン側に押し下げ操作されてスイッチ本体48がオンする。スイッチ本体48のオン信号は、配線チューブ49内に配線された電気配線47により本体部10の電源回路側へ送信される。レバー規制部43dは、第1係合部43aの上側に一定の間隔をおいて当該第1操作部材43の軸方向に長く柱状に延びている。このレバー規制部43dの下側に、後述する第2操作部材44の第2係合部44cが位置している。第1操作部材43を左右方向に移動操作オンオフ操作すると、第1係合部43aと第1付勢凸部43bとスイッチ作動部43cが一体で左右方向に変位する。レバー形状の第2操作部材44は、レバー部44aと支持円筒部44bを備えている。レバー部44aの基端部に支持円筒部44bが一体に形成されている。支持円筒部44bの内周側に第1操作部材43がガタツキなく挿通されて、当該支持円筒部44bが第1操作部材43に対して共通の軸線回りに回転可能に支持され、ひいては第2操作部材44がオンオフ操作レバー部44aの上下動操作可能に支持されている。支持円筒部44bの外周面には、四角柱体をなす第2係合部44cと第2付勢凸部44dが一体に設けられている。図4に示すように第2係合部44cと第2付勢凸部44dは、相互に約90°の間隔を置いて放射方向に突き出す状態に設けられている。前記したように第2係合部44cは、第1操作部材43のレバー規制部43dの下側であって第1係合部43aとの間、若しくは第1付勢凸部43bとの間に位置されている。第2付勢凸部44dの後面オン操作方向前側には、第2弾性部46b板ばね46の他端部が当接されている。後述するように正しい操作手順で第2操作部材44をオン操作する場合には、第2操作部材44は、この板ばね46の第2弾性部46b側の付勢力に加えて第1弾性部46a側の付勢力との合計付勢力に抗してオン方向図4においてレバー部44aを上方へ引き操作する方向に引き操作される。逆に、正しい操作手順の後にレバー部44aの引き操作を解除すると、この第2弾性部46b側の付勢力に加えて第1弾性部46a側の付勢力との合計付勢力によって支持円筒部44bが図4において反時計回り方向に回転され、従ってレバー部44aが下方のオフ位置に戻される。本実施形態において、板ばね46には、単一の帯板形状をなす板ばねがU字形に折り曲げられたものが用いられている。U字形に折り曲げられた板ばね46は、その第1弾性部46a側と第2弾性部46b側を相互に平行で斜め上方へ向けた状態で左側の半割りケース41Lに固定されている。以上のように構成した本実施形態のスイッチ装置40は、第1操作部材43を先にオン操作した状態でのみ、第2操作部材44のオン操作が有効になってスイッチ本体42がオンするロックオフ機能を備えている。このロックオフ機能によれば、先に第2操作部材44をオン操作した状態では、その後に第1操作部材43をオン操作することができないためスイッチ本体48はオフ状態にロックされ、これにより本体部10電動モータ13の不用意な起動が防止される。前者の先に第1操作部材43をオン操作した後、第2操作部材44をオン操作する操作手順が正しい操作手順であり、後者の第1操作部材43をオン操作する前に第2操作部材44をオン操作する操作手順が誤った操作手順となる。図9には、スイッチ装置40のロックオフ機能の詳細が模式的に示されている。図9中最上段Aには、第1操作部材43と第2操作部材44の何れも操作していない非操作状態初期状態が示されている。この非操作状態では、第1操作部材43はその頭部を左側の半割りケース41Lから突き出すオフ位置に保持されている。このため、第2操作部材44の第2係合部44cは、第1操作部材43の第1係合部43aの上方から外れた位置図9において左側に保持されている。この非操作状態から、図9中第2段Bに示すように先ず正しい操作手順により第1操作部材43を図9において左側へオン操作すると、これと一体で第1係合部43aが左側へ変位して第2操作部材44の第2係合部44cの下側に位置する。このため、図9中第3段Cに示すようにその後に第2操作部材44をオン操作し、これによりその支持円筒部44bが図中白抜きの矢印で示すようにオン方向に回転すると、その第2係合部44cによって第1操作部材43の第1係合部43aが下方へ押されて当該第1操作部材43の全体がその軸回りに回転する。第2操作部材44のオン操作により第1操作部材43がその軸回りに回転することにより、これと一体でスイッチ作動部43cがオン位置側図9では下方、図4では時計回り方向に変位する。こうしてスイッチ作動部43cがオン位置側に変位すると、スイッチ本体48の作動レバー48aが下方へ押されて、当該スイッチ本体48がオンする。以上の正しい操作手順でスイッチ本体48がオンすると、このオン信号が本体部2側に出力されて電動モータ10が起動する。正しい操作手順によりスイッチ本体48がオンした後には、第2操作部材44のオン操作のみを継続し、第1操作部材43のオン操作を解除することができる。第2操作部材44のオン操作の継続によりその第2係合部44cが第1操作部材43の第1係合部43aに面当たり状態で押し付けられているため、両者間の摩擦抵抗により第1操作部材43のオフ位置側への回転及び軸方向変位が規制されて、当該第1操作部材43がオン位置に保持され、従ってスイッチ本体48のオン状態が維持される。このオン状態で第2操作部材44のオン操作引き操作を解除すると、第2操作部材44は板ばね46の第2弾性部46b側の付勢力によりオフ位置側に戻される。第2操作部材44がオフ位置側に戻されると、板ばね46の第1弾性部46a側の付勢力及びレバー規制部43dに対する第2係合部44cの係合により第1操作部材43がその軸回りのオフ位置側へ回動し、また軸方向のオフ位置側へ変位してスイッチ本体48がオフされ、以上で当該スイッチ装置40が非操作状態に復帰する。一方、図9中最上段Aの非操作状態から、図9中最下段Dに示すように第1操作部材43をオン操作することなく、先ず誤った操作手順で第2操作部材44をオン操作すると、その第2係合部44cが第1操作部材43の第1係合部43aに対して左側に外れた位置においてそのまま下方へ変位する。このため、第1係合部43aは上記のように下方へ押されることがないので第1操作部材43はその軸回りに回転せず、従ってスイッチ作動部43cも変位しないことからスイッチ本体48はオンしない。以上のことから、第1操作部材43をオン操作する前に、第2操作部材44をオン操作しても第1操作部材43はオン位置側に変位せず、従ってスイッチ本体48はオンしないことから、当該第2操作部材44のオン操作は無効空振りとなる。しかも、先に第2操作部材44をオン操作空振りすると、図9中最下段Dに示すように第2操作部材44の第2係合部44cが第1操作部材43の第1係合部43aの左側に変位するため、この第2係合部44cが邪魔になって当該第1係合部43aの左側オン位置側への変位が規制され、従って第1操作部材43はオフ位置にロックされた状態となってその後にオン操作することができない。このように、誤った操作手順では、第2操作部材44の空振りと、第1操作部材43のオフ位置ロック状態によりスイッチ本体48のオフ状態が二重にロックされる。また、誤った操作手順により、第2操作部材44をオン操作した後、第1操作部材43をオン操作しようとした場合には、第1操作部材43の第1係合部43aが第2操作部材44の第2係合部44cに対してほぼ面当たりすることにより当該第1操作部材43のオン操作が規制される。このことから、誤った操作手順により無理な力で第1操作部材43をオン操作しようとした場合において、第1係合部43aの第2係合部44cに対する面当たり状態により外力が分散されるため、両係合部43a,44cの変形若しくは損傷を防止して当該スイッチ装置40の耐久性を高めることができる。以上のように構成した本実施形態の電動式耕うん機1によれば、そのスイッチ装置40において第1操作部材43と第2操作部材44の双方をオン操作しないとスイッチ本体48がオンせずロックオフ機構、従って本体部2の電動モータ10が起動しないことから、本体部2の予期しない不用意な作動を防止することができる。しかも、第1操作部材43をオン操作した状態で第2操作部材44をオン操作する正しい操作手順でのみスイッチ本体48がオンし、誤った操作手順では、第2係合部44cの第1係合部43aに対する係合が回避されて第2操作部材44のオン操作が無効空振りとなってスイッチ本体48がオンされず、これによっても本体部2の不用意な作動が防止されるようになっている誤作動防止機能。また、上記したように誤った操作手順の場合には、第2係合部44cが第1係合部43aに対して空振りして第2操作部材のオン操作が無効となることから、第1係合部43aと第2係合部44cに対して無理な力が付加されることなくロックオフ機能を発揮させることができ、これにより当該スイッチ装置40の耐久性を高めることができる。また、スイッチ装置40において、第2操作部材44の回動範囲の外側領域にスイッチ本体48を備えた構成であることから、第2操作部材44の無理な回動操作誤った操作手順における空振り操作によってスイッチ本体48に損傷を与えることがなく、この点でも当該スイッチ装置40の耐久性を高めることができる。さらに、第2操作部材44の第2係合部44cが干渉する第1係合部43aとは別部位に設けたスイッチ作動部43cをスイッチ本体48の作動レバー48aに干渉させてオンさせる構成であるので、第1係合部43をスイッチ本体48に直接干渉させてオンさせる構成に比してその耐久性を高めることができ、ひいては当該スイッチ装置40の耐久性を高めることができる。また、本実施形態のスイッチ装置40によれば、第1操作部材43と第2操作部材44がそれぞれの回転動作についてオフ側に付勢されており、正しい操作手順により第1操作部材43と第2操作部材44の双方を回動操作する際の付勢力が大きくなり、誤った操作手順により第2操作部材44を空振りさせる際の付勢力がこれよりも第1操作部材43の付勢力の分だけ小さくなる。このため、正しい操作手順による場合と誤った操作手順による場合における使用者の操作感操作力に差を持たせることができ、これにより操作手順の正誤を使用者に明確に報知することができ、この点で当該スイッチ装置40の使い勝手付加価値を高めることができる。さらに、第1操作部材43をオフ側に付勢する付勢部材第1弾性部46a側と第2操作部材44をオフ側に付勢する付勢部材第2弾性部46b側が単一の付勢部材板ばね46で構成されていることから、それぞれを別の付勢手段で構成した場合に比して部品点数の削減を図ることができる。以上説明した実施形態には種々変更を加えて実施することができる。例えば、第1操作部材43と第2操作部材44をオフ側に付勢する付勢部材として板ばね46を用いる構成を例示したが、これに代えて例えば圧縮ばねや引っ張りばねあるいは捩りばね等その他の付勢手段を用いることができる。また、単一の板ばね46を用いてその第1弾性部46aと第2弾性部46bをそれぞれ第1及び第2操作部材43,44の付勢手段として利用する構成を例示したが、それぞれ個別の付勢手段によりオフ位置側に付勢する構成としてもよい。さらに、第1操作部材43と第2操作部材44をオフ位置側に付勢する付勢手段については、例示した板ばね46よりも付勢力を強く設定し、逆に弱く設定することにより、正しい操作手順及び誤った操作手順の使用感を適宜変更することができる。また、第1操作部材43と第2操作部材44を同軸回りに回転可能に支持する構成を例示したが、それぞれ別の軸線回りに回転可能に支持する構成としてもよい。また、充電式バッテリを電源とする直流電源駆動式の電動耕うん機1を例示したが、AC電源と電源とする交流電源駆動式の電動耕うん機のスイッチ装置にも同様に適用することができる。"