ゴムクローラ周方向に所定間隔で複数設けられ、長手方向がゴムクローラ幅方向に沿っている芯金を備え、前記芯金は、ゴムクローラ内周面側に突出する一対の突起部と、前記突起部の先端部に形成され、前記先端部のそれぞれ少なくとも一部で凹んだ形状とされ、前記突起部を下方に向けて前記芯金をゴムクローラ加硫成形用の金型の所定位置に配置すると前記金型に当接する被支持部と、を有する、ゴムクローラ。前記突起部間に形成され、前記突起部を下方に向けて前記芯金をゴムクローラ加硫成形用の金型の所定位置に配置すると前記金型に当接して芯金短手方向の移動が規制される被規制部を備えた、請求項1に記載のゴムクローラ。請求項1または請求項2に記載のゴムクローラと、前記ゴムクローラの内周側に形成された係合部に係合するスプロケットと、を備えた、ゴムクローラ組立体。請求項1に記載の芯金を用い、前記金型で前記被支持部を支持しつつ前記金型で加硫成形することで、請求項1または請求項2に記載のゴムクローラを製造する、ゴムクローラ製造方法。本発明は、製造時に、金型内に芯金を容易かつ確実に位置決めすることができるゴムクローラ、ゴムクローラ組立体、及び、ゴムクローラ製造方法を提供するものである。請求項1に記載の発明は、ゴムクローラ周方向に所定間隔で複数設けられ、長手方向がゴムクローラ幅方向に沿っている芯金を備え、前記芯金は、ゴムクローラ内周面側に突出する一対の突起部と、前記突起部の先端部に形成され、前記先端部のそれぞれ少なくとも一部で凹んだ形状とされ、前記突起部を下方に向けて前記芯金をゴムクローラ加硫成形用の金型の所定位置に配置すると前記金型に当接する被支持部と、を有する。請求項1に記載の発明では、上記の被支持部を形成した芯金を用いる。そして、ゴムクローラを加硫成形する際、芯金の突起部を下方に向けて、金型を閉じて芯金を金型の所定位置、すなわち加硫成形時の設定位置に配置する。金型を閉じた後、所定温度、所定時間で加硫成形することでゴムクローラが製造される。また、請求項1に記載の発明では、前記被支持部は、前記先端部のそれぞれ少なくとも一部で凹んだ形状とされている。これにより、被支持部に芯金支持部を下方側から当接させて芯金を支えることで、芯金が簡単に位置決めされる。請求項2に記載の発明は、前記突起部間に形成され、前記突起部を下方に向けて前記芯金をゴムクローラ加硫成形用の金型の所定位置に配置すると前記金型に当接して芯金短手方向の移動が規制される被規制部を備えている。これにより、芯金の芯金長手方向位置精度を良好にしたゴムクローラとすることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1または請求項2に記載のゴムクローラと、前記ゴムクローラの内周側に形成された係合部に係合するスプロケットと、を備えている。これにより、スプロケットがゴムクローラに当接したときの異音の発生を抑えたゴムクローラ組立体とすることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1に記載の芯金を用い、前記金型で前記被支持部を支持しつつ加硫成形することで、請求項1または請求項2に記載のゴムクローラを製造する。請求項4に記載の発明では、芯金の突起部を下方に向けて、金型を閉じて芯金を金型の所定位置に配置する。ゴムクローラ内周側のゴムを形成する生ゴム部分を金型内に載置し、この生ゴム部分の上に、突起部を下方に向けた芯金を載せ、金型を閉じることで、ゴムクローラ外周側のゴムを形成する生ゴム部分を介して芯金が押圧されて被支持部が芯金支持部に当接する形態であってもよい。金型を閉じた後、所定温度、所定時間で加硫成形することでゴムクローラが製造される。本発明によれば、ゴムクローラの製造時に、金型内に芯金を容易かつ確実に位置決めすることができる。以下、実施形態を挙げ、本発明の実施の形態について説明する。なお、第2実施形態以下では、既に説明した構成要素と同様のものには同じ符号を付して、その説明を省略する。[第1実施形態]まず、第1実施形態について説明する。全体構成図1に示すように、本実施形態に係るゴムクローラ組立体110には、スプロケット100と、スプロケット100によって回転駆動力が伝達されるゴムクローラ10と、が設けられている。なお、説明の便宜上、ゴムクローラ10の回転方向をゴムクローラ10の周方向CD、これと直角な方向をゴムクローラ10の幅方向RDと称して説明に用いる。このゴムクローラ10はいわゆる内周駆動型のゴムクローラであり、外周面側に路面に作用するラグ12を有する。そして、図1~図3に示すように、クローラ内周面側には、スプロケット100の正転、反転時にゴムクローラそれ自身に駆動力を伝達するための係合部17が形成してある。この係合部17は、ゴムクローラ10の周方向CDに所定のピッチをもって埋設した金属製の複数の芯金15に形成された一対の突起部16と、この芯金15の間毎に配置した凹み部13とを含んで構成されている。芯金15は、芯金51の長手方向がゴムクローラ10の幅方向RDに沿うように、周方向CDに所定間隔で複数埋設されている。芯金15の詳細構造については後に詳述するが、図示のように中央部分の内周面側に、芯金長手方向同一位置ゴムクローラ幅方向同一位置に上記の一対の突起部16が形成されている。突起部16には、拳状の角部18が突起部16の先端部として形成されている。このように、一対で二股状に形成した突起部16がゴムクローラ10の内周面から内側ゴムクローラ内周側に向けて突出しており、これがゴムクローラ10と同様にゴム材で覆われて一対のクローラ突起部19となっている。本実施形態では、一対の突起部16の間の芯金部分15M図4、図5参照の表面はすべてゴム図5に示す中央ゴム部11で覆われており、この芯金部分15Mは完全にゴム内に埋設され、露出していない。そして、芯金15の外側に配置してある層はスチールコード図示せずを含み、それぞれの芯金15を取り囲むように周方向CDへエンドレス無端ベルト状に延在する補強層である。スチールコードはゴムクローラ10内に埋設される抗張部材で、ゴムクローラ10の周方向CDへの伸びを規制しつつ、スプロケット100から受ける駆動力に基づいてゴムクローラ10がスムーズに回転するように補助する。スプロケット100は、円形外周を有する円形基部102と、円形基部102の周縁部に配置された複数の歯部101と、を有する。複数の歯部101は、円形基部102の厚み方向両側へ突出しており、円形基部102の回転に伴って凹み部13とクローラ突起部19のクローラ周方向CD側の側壁17Sとに当接する構成になっている。このように、ゴムクローラ10では、図2、図3に示されているように、芯金15が周方向CDに等ピッチに配設されて、その間毎に凹み部13がスプロケット100の歯部101を受け入れるように、これも周方向CDに等ピッチで配置されている。この凹み部13は、ゴムクローラ10の標準的なクローラ内周面を窪ませたように形成されている。この構造ではスプロケット100からゴムクローラ10へ伝達される駆動力は、スプロケット100の歯部101が凹み部13に進入して、凹み部13の壁面に係合当接したときに伝達される。すなわち、ゴムクローラ10の内周面に一定ピッチで配置してあるそれぞれの凹み部13に、回転するスプロケット100の歯部101が順に進入する動作を繰り返すことで凹み部13の壁面を順に押圧してゴムクローラ10を回転させる。凹み部13を貫通孔とした場合には泥土や砂利などの排出性を高めた構造とすることができる。また、凹み部13の壁面形状を変更することで、歯部101との接触面積を適宜に調整できる。この接触面積を増加させるように凹み部13の壁面を設計すれば、歯部101との面圧を低減させることができる。ここで説明した図2の構造は、前述したように一定のピッチをもって埋設されている芯金15の間毎に、凹み部13が配置されている。換言すると、この構造は周方向CDで凹み部13の前後に芯金15が位置しているので、凹み部13はその前後を位置決めされている。そして、凹み部13の背部が硬質の芯金15で支持されているような強固な構造となる。したがって、スプロケット100の歯部101を、凹み部13の変形下で、間接的に芯金15に係合させて駆動力を確実に伝達できる。また、このように標準的なクローラ内周面より外周面側へ窪ませた凹み部13を設けると、スプロケット100の歯部101が係合する係合位置駆動伝達点が下がることによりスチールコード図示せずからこの係合位置までの距離が短くなるので、駆動力の伝達効率の良いゴムクローラとすることができる。また、転輪図示せずは、荷重を支持しつつゴムクローラ10をガイドして安定駆動するために配備される荷重支持輪で、駆動輪となるスプロケット100と従動輪となるアイドラ図示せずとの間に必要に応じて配される。また、ゴムクローラ10と、ゴムクローラ10の内周側に形成された係合部17に係合するスプロケット100とを備えたゴムクローラ組立体110では、スプロケット100の歯部101が円形基部102の厚み方向両側に突出しており、この歯部101がゴムクローラ10の凹み部に係合する。従って、歯部101と凹み部13の壁面との接触面積を増加させることができるので、この接触時の面圧を下げることができ、ゴムクローラ10のゴムが損傷し難い。また、円形基部102の厚みを薄くすることが可能なので、スプロケット100の軽量化を図ることができる。また、一対の突起部16の間の芯金部分15Mの表面はすべてゴムで覆われており、この芯金部分15Mは露出していない。これにより、スプロケット100と芯金部分15Mとが直接に当接することが回避されているので、異音の発生を更に抑制することができる。上述した実施形態のゴムクローラ10は、前述した構成に加えて、具備しておくのが好ましい他の構造も備えて形成してある。以下、この点について説明する。再度、図2~図5を参照すると、周方向CDで芯金15の前後に、ゴム材を盛り上げてなる隆起表面20を形成してある。左右のクローラ突起部19間での内周面が低くなると、スプロケット100との接触面積が減少して面圧が上昇してしまう。そこで、芯金15の中央部前後に他の標準的なクローラ内周面よりもゴムを肉盛りして隆起させた隆起表面20を設けておいてもよい。このように左右一対の角部18の間に隆起表面20を設けることで、スプロケット100の歯部101同士の間の凹んだ部位とゴムクローラ10の内周面との接触面積を増加させることができる。これにより、歯部101によって作用される面圧を低下させることができる。なお、歯部101同士の間の凹んだ部位とゴムクローラ10の内周面とを接触させない構造にしてもよい。そして、このように芯金15の前後に隆起表面20を設けることにより、芯金15の中央部分とアイドラ図示せず等との接触も確実に予防できるようにできる。長時間のゴムクローラの使用で芯金15の中央部のゴム被膜が薄くなると、意図しないアイドラとの接触で騒音が発生するという場合がある。芯金15の前後に、ゴム厚みの厚い、隆起部の表面である隆起表面20を形成することにより、騒音発生も合わせて予防できる。芯金図4は芯金15の斜視図である。図5は図1の矢視5-5の断面図である。図6は、芯金15の突起部16を下方から支えることを説明する斜視図である。これらの図を参照して芯金15の構造を更に詳細に説明する。芯金15の基部はその平面形状が大略で長方形であって、その長手方向を幅方向RD図1参照に延在させてゴムクローラ10内に埋設されている。そして、芯金15の中央部分には前述した一対の突起部16が互いに離隔した状態で形成されている。この突起部16の角部18は、幅方向RD芯金長手方向の寸法よりも周方向CD芯金短手方向の寸法の方が大きい、周方向に長尺の形状をなし、一対の角部18間でスプロケット100や前述した転輪を円滑にガイドできるように構成してある。上記一対の角部18の間隔は、スプロケット100がスムーズに回転できる間隔を確保するように設定されている。ただし、芯金15は、後述の凹部22を除いてゴムクローラと同様にゴム素材で覆われるので、突起部16は外観においてはゴム状のクローラ突起部19となる。よって、2つのクローラ突起部19の間をスプロケット100がガイドされながら回転する形態となる。したがって、上記一対の角部18の間隔は被覆するゴムの厚みを見込んだ分だけ大きく設定してある。図4に示すように、一対の角部18の芯金長手方向内側18Gは平滑面とされている。ここで、平滑面とは、平坦面のみならず、凹凸がない湾曲面も含む意味であり、段差が形成されていない面である。一対の角部18の芯金長手方向外側18Eには、それぞれ、ゴムクローラ加硫成形用の金型の芯金支持部32図6参照が下方側から当接する凹部22が被支持部として形成されている図4~図6参照。図4に示すように、この凹部22は、芯金短手方向中央部22Cで高さが最も高く、芯金短手方向中央部22Cから芯金短手方向両側へかけて凹部22の底面22Bが突起部基端側に向けて傾斜している。すなわち、凹部22は、角部18の芯金長手方向外側18Eの芯金短手方向両側部18Sがそれぞれ一部が欠けたように凹んだ形状とされている。従って、図6に示すように、加硫成形するために突起部16の角部18を下方に向けて芯金15をゴムクローラ加硫成形用の金型30の所定位置、すなわち加硫成形時の設定位置に配置したときには、凹部22の底面22Bは、芯金短手方向中央部22Cで最底最深となり、芯金短手方向中央部22Cから芯金短手方向両側へ底面22Bが徐々に上昇するように傾斜している。ゴムクローラの製造方法本実施形態では、鋳造等で芯金15を製造する際に、芯金長手方向外側18Eにこの凹部22を予め形成しておく。ゴムクローラ10を加硫成形するには、この凹部22に当接して芯金15を支える芯金支持部32を有する金型30を用いる。この芯金支持部32は、図6に示すように、保持される芯金15の凹部22を下方から支えることができるように、金型内壁からY字状に凸状に張り出している。そして、突起部16を下方に向けて金型30に芯金15を配置するセットすると、凹部22に芯金支持部32が下方側から当接して芯金15が支えられ、金型内で必然的に、芯金15の上下方向の位置決め、及び、芯金15の短手方向の位置決めが行われる。また、芯金支持部32が張り出す金型内壁によって、芯金15の芯金長手方向の変位も拘束されるので、芯金長手方向の位置決めも行われる。なお、ゴムクローラ内周側のゴムを形成する生ゴム部分を、金型30を構成する下金型内に載置し、この生ゴム部分の上に、突起部16を下方に向けた芯金15の翼部15Yを載せ、金型30を閉じることで、芯金15のクローラ外周側のゴムを形成する生ゴム部分を介して芯金15が押圧されて凹部22が芯金支持部32に当接するようにしてもよい。金型を閉じた後、所定温度、所定時間で加硫成形することでゴムクローラ10を製造する。このようにして製造されたゴムクローラ10は、芯金支持部32が当接していた凹部22が露出している。そして、この凹部22は、芯金長手方向外側18Eに形成されており、芯金長手方向内側18Gには形成されていない。また、凹部22は、角部18の芯金長手方向外側18Eの芯金短手方向両側部18Sが凹んだ形状とされている。これにより、凹部22に芯金支持部32を下方側から当接させて芯金15を支えることで、芯金15がより簡単に位置決めされる。なお、本実施形態では、図6に示すように、突起部16の角部18に形成された凹部22では、突起部16の角部18を下方に向けたときに芯金短手方向中央部22Cが最底となる形状で説明したが、本発明はこれに限られず、加硫成形時に芯金15が角部18で下方側から支持され得る形状であればよい。例えば、凹部22に代えて、図7に示すような凹部42を芯金長手方向外側に形成してもよい。この凹部42は、芯金45の突起部46の角部48を下方に向けたときに芯金短手方向中央部で最も高さ位置が高い凹部部分42Pとなり、芯金短手方向中央部から芯金短手方向両側へかけて凹部42の底面が突起部46の先端側に向けて傾斜している。従って、芯金長手方向外側から見て凹部42は上に凸の三角形状となっている。この場合、凹部42の底面に当接して突起部46を支える芯金支持部52を、芯金支持部32図6参照に代えてゴムクローラ加硫成形用の金型に形成しておく。この芯金支持部52の上端部は、芯金長手方向外側から見て上に凸の三角形状である。[第2実施形態]次に、第2実施形態について説明する。図8に示すように、本実施形態で用いるゴムクローラ加硫成形用の金型130には規制部134が形成されており、図9に示すように、芯金115の一対の突起部16の間を構成する芯金中央部115Mには、芯金自体の芯金短手方向すなわちゴムクローラ10の周方向CDの移動が規制部134によって規制される被規制部126が形成されている。本実施形態では、この被規制部126は、芯金中央部115Mの側壁126Pの一部、及び、側壁126Qの一部で形成されている。金型130に形成された規制部134は、一方の突起部16に近い位置で芯金115の短手方向移動を規制する一方側規制部134Aと、他方の突起部16に近い位置で芯金115の短手方向移動を規制する他方側規制部134Bと、で構成される。一方側規制部134Aは、加硫成形時に芯金中央部115Mの一方側の側壁126Pに当接する第1ピン136Pと、加硫成形時に芯金中央部115Mの他方側の側壁126Qに当接する第2ピン136Qと、第1ピン136P及び第2ピン136Qの基端側に連続し加硫成形時に芯金中央部115Mの上面部分115S図9参照に当接する基部138と、で構成される。他方側規制部134Bも同様の構成である。本実施形態では、芯金中央部115Mが第1ピン136Pと第2ピン136Qとの間に入れられたときに、第1ピン136Pが側壁126Pに当接するとともに第2ピン136Qが側壁126Qに当接して、芯金115の短手方向すなわちゴムクローラの周方向CDの移動が両側から規制される。従って、側壁126P、126Qの間隔は、第1ピン136Pと第2ピン136Qとの間隔に合わせて設定されている。本実施形態では、鋳造等で芯金115を製造する際に、芯金中央部115Mに上記の被規制部側壁126P、126Q及び上記凹部22を予め形成しておく。規制部34は、詳細には、図8に示すように、金型130を構成する下金型131から上方へ延び出す基部138と、基部138の芯金短手方向の両端側から上方へ延び出す第1ピン136P、第2ピン136Qとで構成されている。基部138のうち第1ピン136Pと第2ピン136Qとの間の上面部分138Sは、芯金中央部115Mの突起部延出し側の面115Sが略面接触で当接できるように平坦面とされている。なお、面115Sが基部138の上面部分138Sに必ずしも当接しなくてもよく、非当接とすることも可能である。本実施形態では、図10に示すように、ゴムクローラ内周側を形成する生ゴム部分Nを、金型130を構成する下金型内に載置し、この生ゴム部分Nの上に、突起部16を下方に向けて芯金115の翼部115Yを載せる。そして、ゴムクローラ外周側を形成する生ゴム部分をその上に載置し、金型130を閉じる。この結果、ゴムクローラ外周側を形成する生ゴム部分を介して芯金115が押圧されて、側壁126Pが2本の第1ピン136P一方側規制部134A及び他方側規制部134Bの各第1ピン136Pに当接するとともに側壁126Qが2本の第2ピン136Q一方側規制部134A及び他方側規制部134Bの各第2ピン136Qに当接して芯金115の芯金短手方向の移動が規制され、また、規制部134の上面部分138Sが芯金中央部115Mの上面部分115Sに当接するとともに凹部22が芯金支持部32に当接する。金型を閉じた後、所定温度、所定時間で加硫成形することでゴムクローラを製造する。このようにして製造すると、芯金115は、規制部134によって芯金短手方向の移動が規制される。更に、凹部22と併用することで芯金長手方向の移動が規制される。従って、芯金115の位置精度を良好にしたゴムクローラを製造することができる。また、規制部134によってゴムが被覆されていないのは、2本の第1ピン136Pと、2本の第2ピン136Qとの計4本のピンが当接していた部位である。従って、規制部134で芯金長手方向の移動を規制しても芯金中央部115Mに付着するゴム量がほとんど減らない。なお、加硫成形時、芯金中央部115Mが基部138の突起部延出し側の面138Sに当接して支えられる構造にすることができる。従って、凹部22が形成された芯金支持部32のみで芯金115を支える場合に比べ、芯金支持部32に加えられる支持力が大幅に低いので、凹部22の寸法を小さくすることが可能である。従って、角部18の表面に形成するゴム量を大幅に増やすことが可能であり、しかも、角部18で露出する芯金部分の面積を大幅に小さくすることが可能である。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、上記実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲が上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。