駆動輪に巻き掛けられる無端状のクローラベルトの幅方向に延び、前記駆動輪から駆動力を受ける軸部と、前記軸部の両端部にそれぞれ設けられ、該軸部の端部から前記クローラベルトの周方向に延出し、延出先端側が前記軸部の端部よりも前記幅方向内側に位置するように形成され、前記周方向に隣り合う芯金の前記軸部に引掛けられる引掛部が前記延出先端側に設けられた一対の延出部と、前記延出部の前記軸部側に形成され、前記幅方向に隆起する隆起部と、を有するクローラ用の芯金。前記隆起部は、前記幅方向外側に隆起している請求項1に記載のクローラ用の芯金。前記延出部は、前記軸部側に位置する軸部側延出部と、前記延出先端側に位置すると共に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記軸部側延出部に対して前記幅方向内側に重なるように配置される前記先端側延出部と、前記軸部側延出部と前記先端側延出部とを連結する段付部と、を有し、前記隆起部は、前記幅方向から見て前記延出部の前記軸部に対応した部分から前記延出部の前記クローラベルトの外周側の縁部に沿って前記段付部まで連続して延びている請求項2に記載のクローラ用の芯金。前記隆起部は、前記幅方向から見て前記先端側延出部まで連続して延びている請求項3に記載のクローラ用の芯金。前記引掛部は、前記先端側延出部の前記クローラベルトの外周側に形成され、前記周方向に隣り合う前記芯金の前記軸部が引掛けられる凹部であり、前記隆起部は、前記幅方向から見て前記凹部の形状に沿って延びている請求項4に記載のクローラ用の芯金。前記延出部は、前記クローラベルトの内周側に突出し、前記軸部側延出部は、前記周方向に隣り合う前記芯金の前記隆起部に対応した部位が他の部位よりも前記幅方向外側に位置するように屈曲し、前記一対の延出部の前記軸部側延出部の間に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記隆起部の先端部が挿入される請求項5に記載のクローラ用の芯金。前記隆起部の隆起量は、前記先端側延出部よりも前記軸部側延出部で多い請求項5または請求項6に記載のクローラ用の芯金。請求項1~7のいずれか1項に記載のクローラ用の芯金と、前記芯金の前記軸部に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記引掛部を引掛けて前記周方向に隣り合う前記芯金同士を連結して無端状に形成される前記クローラベルトの外周側に配設された弾性体と、を有する弾性クローラ。ところで、特許文献1のゴムクローラでは、芯金に大荷重が加わった場合例えば、スプロケットと芯金との間に木片や石などが挟まった場合には、芯金の棒材に引掛けられている隣り合う芯金の下側膨出部の根元部分に作用する曲げモーメントが大きくなる。このため、特許文献1では、下側膨出部の幅クローラ幅方向に沿った幅を全体的に広くしている。しかし、上記のように、下側膨出部の幅を全体的に広くしているため、芯金の重量が増加している。本発明は、重量の増加を抑制しつつ、耐久性を確保することを課題とする。請求項1に記載のクローラ用の芯金は、駆動輪に巻き掛けられる無端状のクローラベルトの幅方向に延び、前記駆動輪から駆動力を受ける軸部と、前記軸部の両端部にそれぞれ設けられ、該軸部の端部から前記クローラベルトの周方向に延出し、延出先端側が前記軸部の端部よりも前記幅方向内側に位置するように形成され、前記周方向に隣り合う芯金の前記軸部に引掛けられる引掛部が前記延出先端側に設けられた一対の延出部と、前記延出部の前記軸部側に形成され、前記幅方向に隆起する隆起部と、を有している。請求項1に記載のクローラ用の芯金では、芯金の引掛部をクローラベルトの周方向に隣り合う芯金の軸部に引掛けることで、上記周方向に隣り合う芯金同士が連結されて、無端状のクローラベルト芯金連結体が形成される。そして、芯金の軸部が駆動輪から駆動力を受けると、該軸部に引掛部を引掛けた隣り合う芯金に駆動力が伝達されてクローラベルトが駆動輪と従動輪の間を循環し、クローラベルトを用いるクローラが走行する。ここで、クローラの走行時に、芯金に大荷重が作用した場合例えば、駆動輪と芯金との間に木片や石などが挟まった場合、延出部の軸部側に作用する曲げモーメントが大きくなるが、延出部の軸部側に隆起部を形成して延出部を補強していることから、上記曲げモーメントによる延出部の不具合発生が抑制される。これにより、芯金の耐久性が確保される。また、延出部の軸部側にクローラベルトの幅方向に隆起する隆起部を形成していることから、例えば、延出部全体の上記幅方向に沿った幅を広くするものと比べて、芯金の重量の増加を抑制することができる。以上のことから、請求項1に記載の上記芯金によれば、重量の増加を抑制しつつ、耐久性を確保することができる。なお、ここで言うクローラベルトの幅方向内側とは、軸部のクローラベルトの幅方向の中央に向う側を指し、クローラベルトの幅方向外側とは、軸部の上記中央から離れる側を指している。請求項2に記載のクローラ用の芯金は、請求項1に記載のクローラ用の芯金において、前記隆起部は、前記幅方向外側に隆起している。請求項2に記載のクローラ用の芯金では、隆起部をクローラベルトの幅方向外側に隆起させていることから、例えば、隆起部をクローラベルトの幅方向内側に隆起させるもののように、延出部の延出先端側を隣り合う芯金の隆起部を避けるように上記幅方向内側へ位置させる必要がなく、軸部と引掛部とが互いに離間する方向の力クローラ走行時の引張力クローラベルトの周方向の引張力を受けた際の、延出部のクローラベルトの周方向の延伸変形を抑制することができる。請求項3に記載のクローラ用の芯金は、請求項2に記載のクローラ用の芯金において、前記延出部は、前記軸部側に位置する軸部側延出部と、前記延出先端側に位置すると共に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記軸部側延出部に対して前記幅方向内側に重なるように配置される前記先端側延出部と、前記軸部側延出部と前記先端側延出部とを連結する段付部と、を有し、前記隆起部は、前記幅方向から見て前記延出部の前記軸部に対応した部分から前記延出部の前記クローラベルトの外周側の縁部に沿って前記段付部まで連続して延びている。請求項3に記載のクローラ用の芯金では、隆起部を、クローラベルトの幅方向から見て延出部の軸部に対応した部分から該延出部のクローラベルトの外周側の縁部に沿って段付部まで連続して延ばしていることから、芯金に大荷重が作用した場合例えば、駆動輪と芯金との間に木片や石などが挟まった場合に、曲げモーメントによる引張応力が集中しやすい軸部側延出部の上記縁部側を効果的に補強することができる。これにより、芯金の耐久性を向上することができる。なお、クローラベルトの幅方向から見て延出部の軸部に対応した部分とは、クローラベルトの幅方向から見て延出部の軸部の端部と重なっている部分、すなわち、延出部の軸部の端部に連結されている部分を指している。請求項4に記載のクローラ用の芯金は、請求項3に記載のクローラ用の芯金において、前記隆起部は、前記幅方向から見て前記先端側延出部まで連続して延びている。請求項4に記載のクローラ用の芯金では、隆起部が、クローラベルトの幅方向から見て先端側延出部まで連続して延びていることから、軸部と引掛部とが互いに離間する方向の力クローラ走行時の引張力を受けた際の、段付部の変形が抑制されて延出部のクローラベルトの延伸変形を効果的に抑制することができる。請求項5に記載のクローラ用の芯金は、請求項4に記載のクローラ用の芯金において、前記引掛部は、前記先端側延出部の前記クローラベルトの外周側に形成され、前記周方向に隣り合う前記芯金の前記軸部が引掛けられる凹部であり、前記隆起部は、前記幅方向から見て前記凹部の形状に沿って延びている。請求項5に記載のクローラ用の芯金では、隆起部がクローラベルトの幅方向から見て凹部の形状に沿って延びていることから、クローラ走行時に隣り合う芯金の軸部から引張力を受ける凹部が補強される。請求項6に記載のクローラ用の芯金は、請求項5に記載のクローラ用の芯金において、前記延出部は、前記クローラベルトの内周側に突出し、前記軸部側延出部は、前記周方向に隣り合う前記芯金の前記隆起部に対応した部位が他の部位よりも前記幅方向外側に位置するように屈曲し、前記一対の延出部の前記軸部側延出部の間に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記隆起部の先端部が挿入される。請求項6に記載のクローラ用の芯金では、延出部をクローラベルトの内周側へ突出させていることから、軸部上を通過して該軸部に駆動力を入力する駆動輪のクローラベルトの幅方向外側への移動を、延出部との当接により規制することができる。また、一対の延出部の軸部側延出部間に隣り合う芯金の隆起部の先端部を挿入することで、隣り合う芯金同士のクローラベルトの内外方向の相対変位が、軸部側延出部の屈曲した部分と隣り合う芯金の隆起部の先端部との当接により規制される。さらに、軸部側延出部の隆起部に対応した部位を他の部位よりもクローラ幅方向外側に位置させることから、例えば、軸部側延出部全体を隣り合う芯金の隆起部を避けるようにクローラ幅方向外側にしたものと比べて、軸部と引掛部凹部とが互いに離間する方向の力クローラ走行時の引張力を受けた際の、段付部の変形がさらに抑制されて延出部のクローラベルトの周方向の延伸変形をさらに効果的に抑制することができる。請求項7に記載のクローラ用の芯金は、請求項5または請求項6に記載のクローラ用の芯金において、前記隆起部の隆起量は、前記先端側延出部よりも前記軸部側延出部で多い。請求項7に記載のクローラ用の芯金では、隆起部の隆起量を先端側延出部よりも軸部側延出部で多くしていることから、例えば、隆起部の隆起量を先端側延出部と軸部側延出部とで同じにしたものや、先端側延出部よりも軸部側延出部で少なくしたものと比べて、軸部側延出部の曲げモーメントに対する補強と延出部に作用する引張力クローラベルト周方向の引張力に対する補強を行ないつつ、重量の増加を抑制することができる。請求項8の弾性クローラは、請求項1~7のいずれか1項に記載のクローラ用の芯金と、前記芯金の前記軸部に前記周方向に隣り合う前記芯金の前記引掛部を引掛けて前記周方向に隣り合う前記芯金同士を連結して無端状に形成される前記クローラベルトの外周側に配設された弾性体と、を有している。請求項8の弾性クローラでは、請求項1~7のいずれか1項に記載のクローラ用の芯金で無端状に形成されるクローラベルトを用いることから、上記芯金に起因する重量の増加を抑制することができ、かつ芯金に起因する不具合発生が抑制されて耐久性を確保することができる。以上説明したように、本発明のクローラ用の芯金及び弾性クローラは、重量の増加を抑制しつつ、耐久性を確保することができる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るクローラ用の芯金及び弾性クローラについて図1~15を用いて説明する。図1に示すように、第1実施形態に係る弾性クローラの一例としての無端状のゴムクローラ10は、クローラ車例えば、トラクターなどの駆動輪の一例としてのスプロケット100、遊動輪の一例としてのアイドラー102、及びスプロケット100とアイドラー102の間に配設される複数の転輪104に巻き掛けられて用いられるものである。なお、本実施形態のスプロケット100は、図1に示すように、クローラ車の駆動軸に取付けられる円盤状の輪部100Aの外周面に、円周方向に一定間隔で歯部100Bを形成したものである。また、本実施形態のアイドラー102は、クローラ車に回転支持される円盤状のものであり、転輪104は、クローラ車に回転支持される軸部104Aの軸方向両端部に外周側へ張り出す輪部104Bを一対形成したものである。図1に示すように、スプロケット100、アイドラー102、転輪104、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ10によってクローラ車の走行部としてのクローラ走行装置90が構成されている。本実施形態では、無端状のゴムクローラ10の周方向矢印S方向をクローラ周方向と記載し、ゴムクローラ10の幅方向矢印W方向をクローラ幅方向と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ10を外側または内側図2参照から見た場合に直交している。また、本実施形態では、スプロケット100、アイドラー102、及び転輪104に巻き掛けて環状となったゴムクローラ10の内外方向矢印IN方向、矢印OUT方向をクローラ内外方向と記載する。なお、クローラ内外方向の内側を図中の矢印INで示し、クローラ内外方向の外側を図中の矢印OUTで示している。また、クローラ内外方向は、ゴムクローラ10の厚み方向と言い換えてもよい。図2、図8に示すように、ゴムクローラ10は、引張応力を保持するための無端状のクローラベルト14を有している。このクローラベルト14は、第1実施形態に係るクローラ用の芯金20を複数個連結して無端状に形成されている。また、本実施形態では、クローラベルト14の幅方向、周方向、内外方向が、それぞれクローラ幅方向、クローラ周方向、クローラ内外方向に対応している。また、ゴムクローラ10は、クローラベルト14の外周側に配設されるゴム体12本発明の弾性体の一例を有している。このゴム体12は、ゴム材を無端帯状に形成したものであり、クローラベルト14の外周側を囲っている。なお、本実施形態では、クローラベルト14の少なくとも外周部詳細は後述がゴム体12に埋設されている。また、本実施形態では、ゴム体12の幅方向、周方向、内外方向が、それぞれクローラ幅方向、クローラ周方向、クローラ内外方向に対応している。芯金図2、図8に示すように、無端状のクローラベルト14を形成する芯金20は、クローラ周方向に隣り合う同士が互いに連結されている。図3、図4に示すように、芯金20は、クローラ幅方向に沿って延び、スプロケット100の歯部100Bから駆動力を受ける略円柱状の軸部24を有している。また、芯金20は、軸部24を挟んでクローラ幅方向両外側に配置され、後述するガイド壁部28の外壁面29具体的には、連結部28Dに対応した外壁面29からクローラ幅方向外側へ延出する一対の翼部26を有している。なお、本実施形態では、軸部24のクローラ幅方向の中央を通る中央線CL図2参照を基準として、該中央線CLに向う側をクローラ幅方向内側、該中央線CLから離れる側をクローラ幅方向外側としている。また、ゴム体12のクローラ幅方向の中央を通る中央線と芯金20クローラベルト14の中央線CLとが一致している。図3、図4、図6に示すように、芯金20は、軸部24の両端部24Aにそれぞれ設けられる一対のガイド壁部28本発明の延出部の一例を有している。ガイド壁部28は、軸部24の端部24Aからクローラ周方向の一方側に延出すると共にクローラ内周側クローラ内外方向の内側に突出している。このガイド壁部28は、延出先端側が軸部24の端部24Aよりもクローラ幅方向内側に位置するように形成されている。また、一対のガイド壁部28は、中央線CLを挟んで左右対称形状とされており、対向配置されている。図4、図5に示すように、ガイド壁部28の厚みT0は全体として略一定に設定されている。ガイド壁部28の頂部28Eクローラ内周側クローラ内外方向の内側の端部は、平坦状とされ、後述するように転輪104の軸部104Aを支持するようになっている図11参照。一対のガイド壁部28後述する先端側壁部28B間のスペースは、軸部24具体的には、軸部24に引掛けられた隣り合う芯金20の補強部32上を通過するスプロケット100の通過スペースとされている。図3、図4、図6に示すようにガイド壁部28は、軸部24側に位置する軸部側壁部28A本発明の軸部側延出部の一例と、延出先端側に位置すると共に、クローラ周方向に隣り合う芯金20の軸部側壁部28Aに対してクローラ幅方向内側に重なるように配置される先端側壁部28B本発明の先端側延出部の一例と図8、図13、図14参照、軸部側壁部28Aと先端側壁部28Bとを連結する段付壁部28Cと、を含んで構成されている。なお、段付壁部28Cは、本発明の段付部の一例である。上記構成により、図4に示すように、一対のガイド壁部28は、対向する先端側壁部28Bの外壁面間のクローラ幅方向に沿った長さL1よりも対向する軸部側壁部28Aの内壁面間のクローラ幅方向に沿った長さL2が長くなっている。このため、連結された隣り合う芯金20は、図8~12に示すように、芯金20の対向する軸部側壁部28Aの間に隣り合う芯金20の対向する先端側壁部28Bが入り込み、芯金20の軸部側壁部28Aのクローラ幅方向内側に隣り合う芯金20の先端側壁部28Bが重なる。これにより、連結された隣り合う芯金20のクローラ幅方向の移動が、芯金20の軸部側壁部28Aと隣り合う芯金20の先端側壁部28Bとの当接により規制され、クローラベルト14のクローラ幅方向の剛性が向上する。また、図3、図4に示すように、ガイド壁部28の軸部24の端部24Aに連結された部分連結部28Dは、軸部側壁部28Aと連続している。図3、図6に示すように、先端側壁部28Bには、隣り合う芯金20の軸部24が引掛けられる引掛凹部30本発明の引掛部の一例が形成されている。この引掛凹部30は、先端側壁部28Bのクローラ外周側クローラ内外方向の外側の端部に形成され、クローラ外周側クローラ内外方向の外側に開口している。また、引掛凹部30の両端は、先端側壁部28Bの外壁面及び内壁面に開口している。また、引掛凹部30を構成する凹面30Aは、芯金側面視でクローラ幅方向から見てクローラ内周側クローラ内外方向の内側に凸となるように湾曲している。図4に示すように、一対の先端側壁部28B間には、引掛凹部30に対応した位置に、一方の先端側壁部28Bの内壁面から他方の先端側壁部28Bの内壁面へ延びて、両内壁面間に固定される補強部32が配置されている。上記補強部32により、一対の先端側壁部28Bが互いに固定されている。また、図7に示すように、芯金側面視で、補強部32のクローラ内周側クローラ内外方向の内側の壁面は、クローラ内側方向へ凸となるように湾曲し、スプロケット100の輪部100Aの外周を支持するようになっている。一方、補強部32のクローラ外周側クローラ内外方向の外側の壁面は、引掛凹部30の湾曲した凹面30Aに沿って湾曲している。これにより、軸部24との当接面が引掛凹部30の凹面30Aと補強部32のクローラ内周側の壁面とを足し合わせたものとなるため当接面積が増えて、軸部24と、引掛凹部30との両者の摩耗の進行速度を抑制することができる。図3、図4に示すように、軸部側壁部28Aの外壁面外壁面29の一部には、該外壁面からクローラ幅方向外側へ隆起した隆起部36が形成されている。このガイド壁部28は、隆起部36が形成された部位が該隆起部36の厚み分だけ他の部位よりも肉厚とされている。隆起部36は、図6に示すように、芯金側面視で、軸部24に対応した部分連結部28Dからガイド壁部28の縁部28Fに沿って段付壁部28Cまで延びている。この隆起部36は、芯金側面視で、連結部28Dから先端側壁部28Bまで連続して延びていることが好ましく、引掛凹部30の凹面30Aの形状クローラ幅方向の開口の形状に沿って延びていることがさらに好ましい。なお、本実施形態では、芯金側面視で、連結部28Dから先端側壁部28Bまで連続して延びかつ引掛凹部30の凹面30Aの上記形状に沿って延びている。また、本実施形態では、図6に示すように、隆起部36が縁部28Fに沿って形成されており、隆起部36のクローラ外周側クローラ内外方向の外側の面がガイド壁部28のクローラ外周側クローラ内外方向の外側の端面縁部28F側の面と面一とされているが、本発明はこの構成に限定されず、隆起部36が縁部28Fに沿って形成されるが、隆起部36のクローラ外周側の面がガイド壁部28のクローラ外周側の端面よりもクローラ内周側に位置する構成であってもよい。また、図3、図6に示すように、隆起部36の基端部は、ガイド壁部28に形成された翼部26の根元部分に連結されている。一方、隆起部36の先端部36Aは、芯金側面視で、引掛凹部30の凹面30Aのクローラ周方向の一方側の最外端30D近傍に至っている。図5、図10に示すように、軸部側壁部28Aは、隣り合う芯金20の隆起部36に対応した部位が他の部位よりもクローラ幅方向外側に位置するように屈曲している。具体的には、図5に示すように軸部側壁部28Aは、クローラ外周側クローラ内外方向の外側の外側部分28Gに対してクローラ内周側クローラ内外方向の内側の内側部分28Hがクローラ幅方向外側へ位置するように、クローラ内外方向の中間部分が屈曲以下、屈曲部28Iと記載する。している。ここで、隣り合う芯金20を連結すると、対向する軸部側壁部28Aの外側部分28G間に隣り合う芯金20の隆起部36の先端部36Aが挿入されるようになっている図10、図14参照。また、図4に示すように、隆起部36の外壁面29からの隆起量は、軸部側壁部28A側の隆起量T1が先端側壁部28B側の隆起量T2よりも多くなっている。なお、隆起量は、外壁面の法線に沿って測定される。なお、本実施形態では、芯金20を金属材料の一体成型品としているが、本発明はこの構成に限定されず、芯金20は一体成型品でなくても構わない。例えば、軸部24、一対のガイド壁部28、及び補強部32を一体成型品とし、一対のガイド壁部28に一対の翼部26を捩じ込んで芯金20を組み立てる構成などとしてもよい。図1、図2に示すように、本実施形態では、芯金20がゴム体12の内部に埋設されており、ゴム体12の内周側には、芯金20のガイド壁部28を薄くゴム被覆したクローラ内周側クローラ内外方向の内側に突出するゴム壁部16が形成されている。図2に示すように、ゴム壁部16の頂部からは、ガイド壁部28の頂部28Eが露出し、この露出した頂部28E上を転輪104の軸部104Aが転動するようになっている図11参照。なお、転輪104の一対の輪部104Bは、一対のゴム壁部16のクローラ幅方向両外側をそれぞれ通過するようになっている。一方、スプロケット100は、ゴム壁部16間を通過するようになっている。このため、ゴム壁部16によって、スプロケット100のクローラ幅方向の移動と、転輪104のクローラ幅方向の移動がそれぞれ規制される。図11、図12に示すように、芯金20の軸部24に隣り合う芯金20の引掛凹部30を引掛けることで、隣り合う芯金20同士が連結される。そして、図8に示すように、複数の芯金20を連結すると、一方の芯金20の補強部32と、この一方の芯金20に隣り合う他方の芯金20の補強部32との間に、スプロケット100の歯部100Bが挿入される挿入空間34が形成される。この挿入空間34は、クローラベルト14のクローラ周方向に一定間隔で形成されようになっている。また、図2に示すように、ゴム体12の内周部には、クローラベルト14の挿入空間34に対応した位置に、スプロケット100の歯部100Bが挿入係合される係合凹部12Aが形成されている。なお、本実施形態では、係合凹部12Aを、ゴム体12をクローラ内外方向に貫通する貫通穴としている。また、本発明に係るその他の実施形態では、係合凹部12Aの底部をゴム材により閉鎖してもよく、当該係合凹部12Aの底部にクローラ内外方向に貫通するスリット切り欠きを形成してもよい。ここで、スプロケット100の歯部100Bが係合凹部12Aに挿入係合した状態でスプロケット100が回転駆動すると、歯部100Bが係合当接する係合凹部12Aを構成するクローラ周方向のゴム壁を介して芯金20の軸部24及び該軸部24に引掛凹部30を引掛けた隣り合う芯金20に駆動力が伝達される。これにより、クローラベルト14がスプロケット100とアイドラー102との間を循環し、ゴムクローラ10が走行する。また、図1に示すように、ゴム体12の外周部には、ゴム材により構成されたクローラ外側に突出するラグ18がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。なお、このラグ18は、ゴムクローラ10の地面に接地する部位である。次に、本実施形態の芯金20及びゴムクローラ10の作用効果について説明する。芯金20の引掛凹部30をクローラ周方向に隣り合う芯金20の軸部24に引掛けることで、隣り合う芯金20同士が連結されて、無端状のクローラベルト14が形成される。そして、芯金20の軸部24がスプロケット100の歯部100Bから駆動力を受けると、該軸部24に引掛凹部30を引掛けた隣り合う芯金20に駆動力が伝達されてクローラベルト14がスプロケット100、アイドラー102、及び転輪104の間を循環し、クローラベルト14を用いるゴムクローラ10が走行する。ここで、ゴムクローラ10の走行時に、芯金に大荷重が作用した場合例えば、スプロケット100と芯金20ガイド壁部28の頂部28Eとの間に木片や石などの物体Mが挟まった場合、図15に示すように、隣り合う芯金20同士がクローラ内周側クローラ内外方向の内側に屈曲され、ガイド壁部28の軸部側壁部28Aに作用する曲げモーメントが大きくなるが、軸部側壁部28Aに隆起部36を形成してガイド壁部28を補強していることから、上記曲げモーメントによるガイド壁部28軸部側壁部28Aの不具合発生が抑制される。これにより、芯金20の耐久性が確保される。また、ガイド壁部28の軸部側壁部28Aにクローラ幅方向に隆起する隆起部36を形成していることから、例えば、ガイド壁部28全体のクローラ幅方向に沿った幅を広くするものと比べて、芯金20の重量の増加を抑制することができる。以上のことから、芯金20によれば、重量の増加を抑制しつつ、耐久性を確保することができる。また、芯金20では、隆起部36をクローラ幅方向外側に隆起させていることから、例えば、隆起部36をクローラ幅方向内側に隆起させるもののように、ガイド壁部の先端側壁部を隣り合う芯金20のクローラ幅方向内側の隆起部を避けるように上記幅方向内側へ位置させる必要がなく、軸部24と引掛凹部30とが互いに離間する方向の力クローラ走行時の引張力クローラ周方向の引張力を受けた際の、ガイド壁部28のクローラ周方向の延伸変形具体的には、段付壁部28Cがクローラ周方向に対して傾斜角が小さなるように変形して、ガイド壁部28がクローラ周方向に延伸する変形が抑制される。また、補強部32のクローラ幅方向に沿った幅を長くすることができるため、軸部24と引掛凹部30との当接面積が増えて、軸部24と引掛凹部30との両者の摩耗の進行速度を抑制することができる。さらに芯金20では、隆起部36が芯金側面視で連結部28Dからガイド壁部28の縁部28Fに沿って段付壁部28Cまで連続して延びていることから、芯金20に大荷重が作用した場合例えば、スプロケットと芯金頂部28Eとの間に物体Mが挟まった場合に、曲げモーメントによる引張応力が集中しやすい軸部側壁部28Aの上記縁部28F側を効果的に補強することができる。これにより、芯金20の耐久性を向上することができる。また、隆起部36が、芯金側面視で連結部28Dから先端側壁部28Bまで縁部28Fに沿って連続して延びていることから、軸部24と引掛凹部30とが互いに離間する方向の力を受けた際の、段付壁部28Cの上記変形が抑制されてガイド壁部28のクローラ周方向の延伸変形を効果的に抑制することができる。具体的には、隣り合う芯金20同士を連結した状態で、芯金20と隣り合う芯金20との間に引張力が作用しても、隆起部36が連結部28Dから先端側壁部28Bまで連続して延びているため、上記引張力によって段付壁部28Cがクローラ周方向に対して傾斜角が小さなるように変形するのが抑制されて、ガイド壁部28がタイヤ周方向に延伸する変形がより効果的に抑制される。これにより、通常走行時の芯金20の耐久性も確保することができる。さらに、隆起部36が芯金側面視で引掛凹部30の前述の開口形状に沿って延びていることから、クローラ走行時に隣り合う芯金20の軸部24から引張力を受ける引掛凹部30が補強され、引掛凹部30の変形が抑制される。芯金20では、軸部側壁部28Aに屈曲部28Iを形成していることから、隣り合う芯金20同士を連結すると、対向する軸部側壁部28Aの間に隣り合う芯金20の隆起部36の先端部36Aが挿入される。これにより、隣り合う芯金20同士のクローラ内外方向の相対変位が、屈曲部28Iと隣り合う芯金20の挿入部38との当接により規制される。さらに、軸部側壁部28Aの外側部分28Gを内側部分Hよりもクローラ幅方向外側に位置させていることから、例えば、軸部側壁部28A全体を隣り合う芯金20の隆起部36を避けるようにクローラ幅方向外側に位置させたものと比べて、軸部24と引掛凹部30とが互いに離間する方向の力を受けた際の、ガイド壁部28のクローラ周方向の延伸変形をさらに効果的に抑制することができる。また、芯金20では、隆起部36の、軸部側壁部28A側の隆起量T1を、先端側壁部28B側の隆起量T2よりも多くしていることから、例えば、隆起量T1と隆起量T2を同じにしたものや、隆起量T1を隆起量T2よりも小さくしたものと比べて、軸部側壁部28Aの曲げモーメントに対する補強とガイド壁部28の引張力クローラ周方向の引張力に対する補強を行ないつつ、芯金20の重量の増加を抑制することができる。さらに、先端側壁部28Bの隆起量T2を少なくすることで、軸部側壁部28Aの内側部分28Hと外側部分28Gとの間のクローラ幅方向のずれが小さくできるため、軸部側壁部28Aの根元近傍の強度を確保することができる。そして、ゴムクローラ10では、上述の芯金20を用いることから、芯金20に起因する重量の増加を抑制することができ、かつ芯金20に起因する不具合の発生が抑制されて耐久性を確保することができる。その他の実施形態前述の実施形態では、ガイド壁部28の外壁面29に該外壁面29からクローラ幅方向外側へ隆起する隆起部36を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ガイド壁部28の内壁面に該内壁面からクローラ幅方向内側へ隆起する隆起部36を形成してもよく、ガイド壁部28の外壁面29及び内壁面にそれぞれ隆起部36を形成してもよい。また、前述の実施形態では、隆起部36が形成された部位は、隆起部36の厚み分隆起量だけ他の部位よりも肉厚となるが、本発明はこの構成に限定されず、ガイド壁部28の一部をクローラ幅方向に押し出して、隆起部36が形成された部位とその他の部位の肉厚が略等しくなるように隆起部36を形成してもよい。前述の実施形態のゴムクローラ10は、無端状のクローラベルト14の外周側に無端帯状のゴム体12を配設して構成されているが、本発明はこの構成に限定されず、本発明に係るゴムクローラは、無端状のクローラベルト14の外周側に有端帯状のゴム体12を1つまたはクローラ周方向に断続的に複数配設して構成されるものでもよい。例えば、複数個の芯金20を連結した芯金連結体を形成し、この芯金連結体を有端帯状のゴム体に連結方向一端側の芯金20の軸部24が露出すると共に連結方向他端側の芯金20の引掛凹部30及び補強部32が露出するように埋設してクローラユニットを複数形成する。そして、一のクローラユニットの露出した軸部に他のクローラユニットの露出した引掛凹部30を引掛けてクローラユニット同士を連結していき無端状とすることで、無端状のクローラベルト14が形成され、このクローラベルト14の外周側に有端帯状のゴム体12がクローラ周方向に断続的に複数配設される。ここで、クローラユニット同士の連結は、一のクローラユニットから露出した軸部24に他のクローラユニットの露出した引掛凹部30を引掛ける簡単な作業で行われるため、連結作業が容易なものとなる。また、ゴムクローラ一周分の長さの上記クローラユニットを形成し、連結方向一端側の芯金20の露出した軸部24に連結方向他端側の露出した引掛凹部30を引掛けて無端状のクローラベルト14を形成することで、クローラベルト14の外周側に1つの有端帯状のゴム体が配設される。さらに、前述した実施形態では、ゴム体12の中央線と芯金20クローラベルト14の中央線CLとを一致させる構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム体12の中央線に対して芯金20クローラベルト14の中央線CLがクローラ幅方向にずれていてもよい。またさらに、前述した実施形態では、芯金20を金属材料の一体成型品としているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラベルト14の引張応力などが十分に確保できるのであれば、例えば、芯金20を樹脂材料の一体成型品としてもよい。また、強度が必要とされる部位のみ金属材料を用いた樹脂成型品としてもよい。そして、前述した実施形態では、弾性体の一例としてのゴム材でゴム体12を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、弾性体の一例としてゴム材以外のエラストマーなどを用いてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。