"それぞれが周波数領域で連続する複数のサブキャリアからなる複数のリソースブロックを、それぞれが前記周波数領域で連続する所定数のリソースブロックからなる複数のグループに分け、前記複数のグループのうち、前記周波数領域で隣り合わない少なくとも2つのグループに含まれるリソースブロックを、移動局装置に割り当てる第一の割当て、又は、前記複数のグループのうち、1つのグループに含まれる連続する複数のリソースブロックを、移動局装置に割り当てる第二の割当て、を行う割当処理と、前記第一の割当てと前記第二の割当てとを区別する情報と、前記移動局装置に割り当てられた前記リソースブロックを示す情報とを含む制御情報を前記移動局装置へ送信する送信処理と、を制御する集積回路。前記制御情報における、割り当てられた前記リソースブロックを示す情報のビット数が、前記第一の割当てと前記第2の割当てとにおいて同じである、請求項1に記載の集積回路。前記制御情報は、前記移動局装置に割り当てられた前記リソースブロックを含む前記グループを識別する情報を含む、請求項1又は2に記載の集積回路。前記制御情報は、前記第一の割当て及び前記第二の割当てにおいて、同一のフォーマットを用いて送信される、請求項1から3のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てと前記第二の割当てとを区別する情報は、1ビットで示される、請求項1から4のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てにおいて、前記少なくとも2つのグループのそれぞれに含まれる前記リソースブロックが、前記移動局装置に割り当てられる、請求項1から5のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当において、前記周波数領域で互いに隣り合わない、複数のリソースブロックが、前記移動局装置に割り当てられる、請求項1から6のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てにおいて、前記移動局装置に割り当てられる前記リソースブロックを含む前記少なくとも2つのグループと、前記少なくとも2つのグループ以外のグループが、前記周波数領域で交互になるように形成されている、請求項1から7のいずれかに記載の集積回路。前記第二の割当てにおいて、前記第一の割当てにおいて前記移動局装置に割り当てられる前記リソースブロックとは異なるリソースブロックが、前記移動局装置に割り当てられる、請求項1から8のいずれかに記載の集積回路。それぞれが周波数領域で連続する複数のサブキャリアからなる複数のリソースブロックを、それぞれが前記周波数領域で連続する所定数のリソースブロックからなる複数のグループに分け、前記複数のグループのうち、前記周波数領域で隣り合わない少なくとも2つのグループに含まれるリソースブロックを割り当てる第一の割当て、又は、前記複数のグループのうち、1つのグループに含まれる連続する複数のリソースブロックを割り当てる第二の割当て、のいずれかによって割り当てられた前記リソースブロックを示す情報と、前記第一の割当てと前記第二の割当てとを区別する情報とを含む制御情報を受信する受信処理と、前記制御情報に基づいて、受信したデータを復号する復号処理と、を制御する集積回路。前記制御情報における、割り当てられた前記リソースブロックを示す情報のビット数が、前記第一の割当てと前記第二の割当てとにおいて同じである、請求項10に記載の集積回路。前記制御情報は、割り当てられた前記リソースブロックを含む前記グループを識別する情報を含む、請求項10又は11に記載の集積回路。前記受信処理は、前記第一の割当て及び第二の割当てにおいて、同一のフォーマットを用いて送信された前記制御情報を受信する、請求項10から12のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てと前記第二の割当てとを区別する情報は、1ビットで示される、請求項10から13のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てにおいて、前記少なくとも2つのグループのそれぞれに含まれる前記リソースブロックが、割り当てられる、請求項10から14のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てにおいて、前記周波数領域で互いに隣り合わない複数のリソースブロックが、割り当てられる、請求項10から15のいずれかに記載の集積回路。前記第一の割当てにおいて、割り当てられる前記リソースブロックを含む前記少なくとも2つのグループと、前記少なくとも2つのグループ以外のグループとが、前記周波数領域で交互になるように形成されている、請求項10から16のいずれかに記載の集積回路。前記第二の割当てにおいて、前記第一の割当てにおいて割り当てられる前記リソースブロックとは異なるリソースブロックが、割り当てられる、請求項10から17のいずれかに記載の集積回路。ここで、Distributed割当における周波数ダイバーシチ効果を高めるために、Distributed割当の対象となる周波数帯域幅を広げる、すなわち、Distributed割当がなされるサブキャリア数を増加させることが考えられる。しかし、Distributed割当がなされるサブキャリア数を増加させると割当パターンも増加するため、その増加に伴い割当結果の通知により多くのシグナリングビットが必要となる。その結果、SCCHでの割当結果通知のオーバーヘッドが大きくなってしまう。このように、周波数スケジューリングにおいては、周波数ダイバーシチ効果と割当結果通知のオーバーヘッドとはトレードオフの関係にある。本発明の目的は、割当結果通知のオーバーヘッドの増加を抑えつつ、周波数スケジューリングでの十分な周波数ダイバーシチ効果を得ることができる集積回路を提供することである。本発明の態様の一つに係る基地局は、マルチキャリア信号を構成する複数のサブキャリアが複数のリソースブロックに分割される無線通信システムにおいて用いられる基地局であって、前記複数のリソースブロックのうちから万遍なく抽出された一部のリソースブロックに移動局へのデータを万遍なく割り当てるスケジューリング手段と、前記スケジューリング手段での割当結果を前記移動局へ通知するための制御情報を生成する生成手段と、前記制御情報を前記移動局へ送信する送信手段と、を具備する構成を採る。本発明によれば、割当結果通知のオーバーヘッドの増加を抑えつつ、周波数スケジューリングでの十分な周波数ダイバーシチ効果を得ることができる。以下、本発明の実施の形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。本実施の形態に係る基地局100の構成を図1に示す。基地局100は、マルチキャリア信号であるOFDMシンボルを構成する複数のサブキャリアが複数のRBに分割される無線通信システムにおいて用いられる基地局であり、それら複数のRBを用いて周波数スケジューリングを行う。基地局100において、符号化部101-1~101-nおよび変調部102-1~102-nは、基地局100が通信可能な移動局MSの数nだけ備えられる。符号化部101-1~101-nは、移動局1~nへのデータ1~nに対して符号化処理を行い、変調部102-1~102-nは、符号化後のデータに対して変調処理を行ってデータシンボルを生成する。スケジューラ103は、各移動局からのCQIChannelQualityIndicatorに基づいて周波数スケジューリングを行い、各移動局へのデータを各RBに割り当てて多重部104に出力する。CQIに基づいたスケジューリング方法としては、MaxCIR法やProportionalFairness法等がある。また、スケジューラ103は、割当結果どの移動局のデータシンボルをどのRBのどのサブキャリアに割り当てたかをSCCH生成部105に出力する。SCCH生成部105は、図2に示すフォーマットに従って、スケジューラ103での割当結果を各移動局へ通知するための制御情報SCCH情報を生成する。図2に示すフォーマットにおいて、‘移動局ID’にはデータシンボル送信先の移動局のIDがセットされ、‘割当種別’にはLocalized割当またはDistributed割当を示す情報例えば、Localized割当は‘0’、Distributed割当は‘1’がセットされ、‘割当VRBVirtualResourceBlock’にはその移動局に割り当てられたVRBの情報がセットされる。符号化部106はSCCH情報に対して符号化処理を行い、変調部107は符号化後のSCCH情報に対して変調処理を行って多重部104に出力する。多重部104は、スケジューラ103から入力される各データシンボルにSCCH情報およびパイロットを多重してIFFTInverseFastFourierTransform部108に出力する。なお、SCCH情報およびパイロットの多重は、例えば図3に示すように、サブフレーム毎に行われる。図3では、1サブフレームが7OFDMシンボルで構成される場合を示しており、この場合は例えば、第1,第2OFDMシンボルにパイロットとSCCH情報が配置され、第3~第7OFDMシンボルにデータが配置される。IFFT部108は、SCCH情報、パイロットおよびデータシンボルが割り当てられた複数のサブキャリアに対してIFFTを行って、マルチキャリア信号であるOFDMシンボルを生成する。CPCyclicPrefix付加部109は、OFDMシンボルの後尾部分と同じ信号をCPとしてOFDMシンボルの先頭に付加する。無線送信部110は、CP付加後のOFDMシンボルに対しD/A変換、増幅およびアップコンバート等の送信処理を行ってアンテナ111から各移動局へ送信する。一方、無線受信部112は、各移動局から送信されたCQIをアンテナ111を介して受信し、ダウンコンバート、D/A変換等の受信処理を行う。ここでのCQIは、各移動局から報告される受信品質情報である。なお、各移動局では、RB毎の受信品質の測定を、受信SNR、受信SIR、受信SINR、受信CINR、受信電力、干渉電力、ビット誤り率、スループット、所定の誤り率を達成できるMCS等により行うことができる。また、CQIはCSIChannelStateInformationと表されることがある。復調部113は、受信処理後のCQIに対して変調処理を行い、復号部114は、復調後のCQIに対して復号処理を行ってスケジューラ103に出力する。次いで、本実施の形態に係る移動局200の構成を図4に示す。移動局200において、無線受信部202は基地局100図1から送信されたOFDMシンボルをアンテナ201を介して受信し、ダウンコンバート、D/A変換等の受信処理を行ってCP除去部203に出力する。CP除去部203は、OFDMシンボルに付加されたCPを除去してFFTFastFourierTransform部204に出力する。FFT部204は、OFDMシンボルに対してFFTを行って周波数領域の信号に変換し、その信号のうちSCCH情報およびデータシンボルを等化部205に出力し、パイロットを伝送路推定部206に出力する。伝送路推定部206は、パイロットを用いてサブキャリア毎の伝送路応答を推定して推定結果を等化部205に出力するとともに、パイロットを用いてRB毎の受信品質を測定して測定結果をCQI生成部213に出力する。等化部205は、伝送路応答の推定結果に基づいて、SCCH情報およびデータシンボルの伝送路変動を補正して分離部207に出力する。分離部207は、SCCH情報とデータシンボルとを分離し、SCCH情報を復調部209に出力する。復調部209はSCCH情報に対して復調処理を行い、復号部210は復調後のSCCH情報に対して復号処理を行って分離部207に出力する。なお、復調部209および復号部210によりSCCH処理部208が構成される。そして、分離部207は、復号後のSCCH情報に従って、等化部205から入力されるデータシンボルの中から自局宛のデータシンボルのみを抽出して復調部211に出力する。復調部211は、分離部207から入力されるデータシンボルを復調して復号部212に出力する。復号部212は、復調後のデータシンボルを復号する。これにより、受信データが得られる。CQI生成部213は、伝送路推定部206で測定されたRB毎の受信品質を示すCQIを生成して符号化部214に出力する。符号化部214はCQIに対して符号化処理を行い、変調部215は符号化後のCQIに対して変調処理を行って無線送信部216に出力する。無線送信部216は、変調後のCQIに対しD/A変換、増幅およびアップコンバート等の送信処理を行ってアンテナ201から基地局100へ送信する。次いで、基地局100のスケジューラ103で行われる周波数スケジューリングのDistributed割当例について具体的に説明する。以下の説明では、96個のサブキャリアから構成される、周波数帯域幅10MHzのOFDMシンボルを想定し、96個のサブキャリアが4個ずつ24個のPRBPhysicalResourceBlockに分割される無線通信システムを想定する。<Distributed割当例1>本例では、PRB1~24のうちから万遍なく抽出された一部のPRBに移動局へのデータを万遍なく割り当てる。まず、本例では、図5に示すように、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24のうちから偶数番目のPRBのみを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを形成しスケジューラ103に設定する。偶数番目のPRBのみを抽出することにより、PRB1~24のうちから万遍なく抽出した一部のPRBによるDistributed割当用サブバンドを形成することができる。なお、奇数番目のPRBのみを抽出することによっても、同様のDistributed割当用サブバンドを形成することができる。Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBは、図6に示すようにVRB1~12に分割される。例えばVRB1はPRB281420の1番目のサブキャリアからなり、VRB2はPRB281420の2番目のサブキャリアからなり、VRB3はPRB281420の3番目のサブキャリアからなり、VRB4はPRB281420の4番目のサブキャリアからなる。また、VRB5はPRB4101622の1番目のサブキャリアからなり、VRB6はPRB4101622の2番目のサブキャリアからなり、VRB7はPRB4101622の3番目のサブキャリアからなり、VRB8はPRB4101622の4番目のサブキャリアからなる。VRB9~12についても同様である。スケジューラ103は、周波数スケジューリングにより1つの移動局に対しVRB1~12のいずれか1つを割り当て、その1つのVRBに対応する複数のPRBにその移動局へのデータを割り当てる。例えば、スケジューラ103が、ある移動局に対してVRB1を割り当てた場合は、その移動局へのデータをPRB281420の1番目のサブキャリアに割り当てる。このような割当により、Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBに移動局へのデータを万遍なく割り当てることができる。また、スケジューラ103は、割当結果をSCCH生成部105に出力する。SCCH生成部105は、図7に示すテーブルに従って、スケジューラ103で割り当てられたVRBに対応するシグナリングビットを図2の‘割当VRB’にセットする。例えば、ある移動局に対してVRB1が割り当てられた場合は、SCCH生成部105は‘0001’を‘割当VRB’にセットする。また、この際、SCCH生成部105は、Distributed割当であることを‘割当種別’にセットする。ここで、PRB1~24のすべてに対して上記同様にしてVRBを設定する場合は24個のVRBVRB1~24が必要である。よって、この場合は、図7に示すシグナリングビットは5ビット必要となる。これに対し、本例では、PRB1~24のうちから抽出した12個のPRBに対してVRBが設定される。よって、本例によれば、図7に示すように、シグナリングビットは4ビットで足りる。このように、本例では、1移動局の割当についてはシグナリングビット量の増加を1ビット分抑えることができる。よって、割当結果通知全体では、シグナリングビット量の増加を割当移動局数と同数のビット数分抑えることができる。一方で、本例では、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24のうちから万遍なく抽出した一部のPRBからなるサブバンドに対してDistributed割当を行うため、PRB1~24のすべてに対してDistributed割当を行う場合とほぼ同じ周波数ダイバーシチ効果を得ることができる。つまり、本例によれば、Distributed割当における周波数ダイバーシチ効果を高めるためにDistributed割当の対象となる周波数帯域幅を5MHzから10MHzに広げた場合でも、割当結果通知のオーバーヘッドの増加を抑えつつ、周波数スケジューリングでの十分な周波数ダイバーシチ効果を得ることができる。<Distributed割当例2>以下、Distributed割当例1との相違点についてのみ説明する。本例では、図8に示すように、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24を周波数帯域幅5MHzずつ2つのPRBグループに分割する。つまり、PRBグループ1はPRB1~12により構成され、PRBグループ2はPRB13~24により構成される。そして、本例では、図8に示すように、PRBグループ1からは偶数番目のPRBのみを抽出するとともに、PRBグループ2からは奇数番目のPRBのみを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを形成しスケジューラ103に設定する。このような抽出方法によっても、PRB1~24のうちから万遍なく抽出した一部のPRBによりDistributed割当用サブバンドを形成することができる。なお、PRBグループ1から奇数番目のPRBのみを抽出するとともに、PRBグループ2から偶数番目のPRBのみを抽出することによっても、同様のDistributed割当用サブバンドを形成することができる。Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBは、図9に示すようにVRB1~12に分割される。例えばVRB1はPRB281319の1番目のサブキャリアからなり、VRB2はPRB281319の2番目のサブキャリアからなり、VRB3はPRB281319の3番目のサブキャリアからなり、VRB4はPRB281319の4番目のサブキャリアからなる。また、VRB5はPRB4101521の1番目のサブキャリアからなり、VRB6はPRB4101521の2番目のサブキャリアからなり、VRB7はPRB4101521の3番目のサブキャリアからなり、VRB8はPRB4101521の4番目のサブキャリアからなる。VRB9~12についても同様である。このようにして、本例によれば、Distributed割当例1と同様の効果を得ることができる。<Distributed割当例3>本例では、図10に示すように、Distributed割当例2におけるPRBグループ12をさらに周波数帯域幅25MHzずつ2つのPRBグループに分割して、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24を周波数帯域幅25MHzずつ4つのPRBグループに分割する。つまり、本例では、PRB1~6からなるPRBグループ1-1、PRB7~12からなるPRBグループ1-2、PRB13~18からなるPRBグループ2-1、PRB19~24からなるPRBグループ2-2の4つのPRBグループが形成される。そして、本例では、PRBグループ1からはPRBグループ1-1または1-2のいずれか一方を抽出するとともに、PRBグループ2からはPRBグループ2-1または2-2のいずれか一方を抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを形成しスケジューラ103に設定する。図10には、PRBグループ1からPRBグループ1-1を抽出するとともに、PRBグループ2からPRBグループ2-1を抽出した場合を示す。なお、PRBグループ1からPRBグループ1-1を抽出する際にはPRBグループ2からはPRBグループ2-1または2-2のいずれを抽出してもよいが、PRBグループ1からPRBグループ1-2を抽出する際には、周波数ダイバーシチ効果を減少させないために、PRBグループ2からはPRBグループ2-2を抽出するようにする。Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBは、図11に示すようにVRB1~12に分割される。例えばVRB1はPRB141316の1番目のサブキャリアからなり、VRB2はPRB141316の2番目のサブキャリアからなり、VRB3はPRB141316の3番目のサブキャリアからなり、VRB4はPRB141316の4番目のサブキャリアからなる。また、VRB5はPRB251417の1番目のサブキャリアからなり、VRB6はPRB251417の2番目のサブキャリアからなり、VRB7はPRB251417の3番目のサブキャリアからなり、VRB8はPRB251417の4番目のサブキャリアからなる。VRB9~12についても同様である。このように、本例によれば、連続した複数のサブキャリアからなるPRBグループ単位でDistributed割当用サブバンドを形成するとともに、連続したPRBグループを抽出しないため、周波数ダイバーシチ効果の減少を抑えつつ、Distributed割当と並行してLocalized割当を容易に行うことができる。<Distributed割当例4>本例では、図12に示すように、Distributed割当例2におけるPRBグループ12をさらに周波数帯域幅125MHzずつ4つのPRBグループに分割して、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24を周波数帯域幅125MHzずつ8つのPRBグループに分割する。つまり、本例では、PRB1~3からなるPRBグループ1-1、PRB4~6からなるPRBグループ1-2、PRB7~9からなるPRBグループ1-3、PRB10~12からなるPRBグループ1-4、PRB13~15からなるPRBグループ2-1、PRB16~18からなるPRBグループ2-2、PRB19~21からなるPRBグループ2-3、PRB22~24からなるPRBグループ2-4が形成される。そして、本例では、PRBグループ1ではPRBグループ1-1~1-4の中からいずれか2つのPRBグループを抽出するとともに、PRBグループ2ではPRBグループ2-1~2-4の中からいずれか2つのPRBグループを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを形成しスケジューラ103に設定する。この際、周波数ダイバーシチ効果を減少させないために、PRBグループ1-31-42-12-2の組合せ以外の組合せによりDistributed割当用サブバンドを形成する。図12には、PRBグループ1ではPRBグループ1-1および1-3を抽出するとともに、PRBグループ2ではPRBグループ2-2および2-4を抽出した場合を示す。Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBは、図13に示すようにVRB1~12に分割される。例えばVRB1はPRB171622の1番目のサブキャリアからなり、VRB2はPRB171622の2番目のサブキャリアからなり、VRB3はPRB171622の3番目のサブキャリアからなり、VRB4はPRB171622の4番目のサブキャリアからなる。また、VRB5はPRB281723の1番目のサブキャリアからなり、VRB6はPRB281723の2番目のサブキャリアからなり、VRB7はPRB281723の3番目のサブキャリアからなり、VRB8はPRB281723の4番目のサブキャリアからなる。VRB9~12についても同様である。このようにして、本例によれば、Distributed割当例3と同様の効果を得ることができるとともに、様々なPRBグループの組合せによりDistributed割当用サブバンドを形成することができる。<Distributed割当例5>本例では、図14に示すように、Distributed割当例4同様、PRBグループ12をさらに周波数帯域幅125MHzずつ4つのPRBグループに分割する。そして、本例では、PRBグループ1ではPRBグループ1-1~1-4の中からいずれか1つのPRBグループを抽出するとともに、PRBグループ2ではPRBグループ2-1~2-4の中からいずれか3つのPRBグループを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを形成しスケジューラ103に設定する。この際、周波数ダイバーシチ効果を減少させないために、PRBグループ1-42-12-22-3の組合せ以外の組合せによりDistributed割当用サブバンドを形成する。図14には、PRBグループ1ではPRBグループ1-1を抽出するとともに、PRBグループ2ではPRBグループ2-12-2および2-4を抽出した場合を示す。なお、PRBグループ1ではPRBグループ1-1~1-4の中からいずれか3つのPRBグループを抽出するとともに、PRBグループ2ではPRBグループ2-1~2-4の中からいずれか1つのPRBグループを抽出するようにしてもよい。但し、この際には、周波数ダイバーシチ効果を減少させないために、PRBグループ1-21-31-42-1の組合せ以外の組合せによりDistributed割当用サブバンドを形成する。Distributed割当用サブバンドを形成する複数のPRBは、図15に示すようにVRB1~12に分割される。例えばVRB1はPRB1131622の1番目のサブキャリアからなり、VRB2はPRB1131622の2番目のサブキャリアからなり、VRB3はPRB1131622の3番目のサブキャリアからなり、VRB4はPRB1131622の4番目のサブキャリアからなる。また、VRB5はPRB2141723の1番目のサブキャリアからなり、VRB6はPRB2141723の2番目のサブキャリアからなり、VRB7はPRB2141723の3番目のサブキャリアからなり、VRB8はPRB2141723の4番目のサブキャリアからなる。VRB9~12についても同様である。このようにして、本例によれば、Distributed割当例4と同様の効果を得ることができる。<Distributed割当例6>本例では、PRB1~24のうち偶数番目のPRBのみを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンド1図6を形成するとともに、PRB1~24のうち奇数番目のPRBのみを抽出して周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンド2図16を形成しスケジューラ103に設定する。そして、各サブバンド12に対応させてSCCH12を設定する。つまり、Distributed割当例1~5では5MHz単位のSCCHを1つ用いていたのに対し、本例では、5MHz単位のSCCHを2つ用い、SCCH1を用いてDistributed割当用サブバンド1での割当結果を通知し、SCCH2を用いてDistributed割当用サブバンド2での割当結果を通知する。Distributed割当用サブバンド1を形成する複数のPRBは、図6に示すようにVRB1~12に分割される。同様に、Distributed割当用サブバンド2を形成する複数のPRBは、図16に示すようにVRB1~12に分割される。スケジューラ103は、周波数スケジューリングにより1つの移動局に対しDistributed割当用サブバンド1または2のVRB1~12のいずれか1つを割り当て、その1つのVRBに対応する複数のPRBにその移動局へのデータを割り当てる。例えば、スケジューラ103は、ある移動局に対してDistributed割当用サブバンド1のVRB1を割り当てた場合は、その移動局へのデータをPRB281420の1番目のサブキャリアに割り当てる。また例えば、スケジューラ103は、ある移動局に対してDistributed割当用サブバンド2のVRB1を割り当てた場合は、その移動局へのデータをPRB171319の1番目のサブキャリアに割り当てる。そして、スケジューラ103は、割当結果をSCCH生成部105に出力する。SCCH生成部105は、上記同様にして、スケジューラ103で割り当てられたVRBに対応するシグナリングビットを図2の‘割当VRB’にセットする。例えば、ある移動局に対してDistributed割当用サブバンド1のVRB1が割り当てられた場合は、SCCH生成部105は‘0001’を‘割当VRB’にセットしたSCCH1を生成する。また例えば、ある移動局に対してサブバンド2のVRB1が割り当てられた場合は、SCCH生成部105は‘0001’を‘割当VRB’にセットしたSCCH2を生成する。このようにして、本例によれば、周波数帯域幅5MHzのDistributed割当用サブバンドを2つ形成するとともに、その2つのDistributed割当用サブバンドにそれぞれ対応させた2つのSCCHを用いて割当結果を通知するため、‘VRB割当’のシグナリングビットをDistributed割当例1~5と同一にしつつ、周波数帯域幅10MHzのPRB1~24のすべてをDistributed割当の対象とすることができる。なお、本例では、互いに異なる周波数帯に設定されたSCCH12と、サブバンド12とを対応づけて、SCCH12からサブバンド12を特定する場合について説明したが、図2に示すSCCH情報にサブバンド12を識別するための情報を追加してサブバンド12を特定するようにしてもよい。以上、Distributed割当例1~6について説明した。次いで、Distributed割当およびLocalized割当の双方を考慮した周波数スケジューリングについて説明する。ここでは、Distributed割当がなされる移動局Aと、Localized割当がなされる移動局Bが存在するものとする。スケジューラ103は、図17に示すように、移動局Aに対してはDistributed割当例1に基づき、図6のいずれかのVRBに対してDistributed割当を行う。ここでは、移動局Aに対して割り当てられたVDRBVirtualDistributedResourceBlockがPRB281420の1番目のサブキャリアからなるものとする。一方、移動局Bに対しては、Distributed割当例2で定義したPRBグループ1図8をLocalized割当用サブバンドとする。そして、スケジューラ103は、図17に示すようなLocalized割当を行う。ここでは、移動局Bに対して割り当てられたVLRBVirtualLocalizedResourceBlockがPRB91011からなるものとする。このように、Distributed割当用サブバンドは、周波数ダイバーシチ効果を十分に得るために、万遍なく抽出した5MHz分のPRBで形成する一方で、Localized割当用サブバンドは、周波数スケジューリング効果を十分に得るために、連続した5MHz分のPRBで形成する。これにより、Distributed割当の割当結果のシグナリングビット数とLocalized割当の割当結果のシグナリングビット数とを同一にすることができる。また、周波数スケジューリングにおいてDistributed割当およびLocalized割当の双方を同時に行う場合には、Distributed割当されるPRBとLocalized割当されるPRBとが重複しないようにする。なお、現在、3GPPのLTE標準化では、OFDM方式の移動体通信システムにおいて、互いに異なる周波数帯域幅の複数の移動局を使用可能とすることが検討されている。より具体的には、20MHzの周波数帯域幅を有する移動体通信システムにおいて、10MHz15MHz20MHzのいずれかの通信能力を持つ複数の移動局を使用可能とすることが検討されている。このような移動体通信システムでは、10MHzの通信能力を持つ移動局10MHz移動局に対しては20MHzの帯域幅のうちの5MHz×210MHzの帯域幅が割り当てられ、15MHzの通信能力を持つ移動局15MHz移動局に対しては20MHzの帯域幅のうちの5MHz×315MHzの帯域幅が割り当てられる。また、20MHzの通信能力を持つ移動局20MHz移動局は、5MHz×420MHz全体を使用可能である。そこで、本実施の形態では、本発明がこのような移動体通信システムに適用されることを考慮し、一部のPRBからなるDistributed割当用サブバンドの周波数帯域幅を5MHzとした。このようにすることで、10MHz移動局、15MHz移動局および20MHz移動局のいずれに対しても上記のDistributed割当を行うことができる。以上、本発明の実施の形態について説明した。なお、移動局はUE、基地局装置はNodeB、サブキャリアはトーンと称されることもある。また、RBは、サブチャネル、サブキャリアブロック、サブバンド、または、チャンクと称されることもある。また、CPは、ガードインターバルGuardInterval;GIと称されることもある。また、周波数スケジューリングの割当結果の移動局への通知は、SCCHに代えてPDCCHPhysicalDownlinkControlChannelを用いて行ってもよい。また、Distributed割当用サブバンドの定義は、予め基地局および移動局の双方に設定されていてもよく、また、基地局から移動局へ通知してもよい。この通知は、報知チャネルや各サブフレームのSCCHを用いて行ってもよい。また、上記実施の形態では周波数帯域幅10MHzから5MHz分のPRBを抽出する例を示したが、その他の場合、例えば周波数帯域幅20MHzから10MHz分のPRBを抽出する場合等においても本発明を上記同様にして実施可能である。また、上記実施の形態では、1PRBを4分割して得られる複数のリソースを組み合わせてVRBを設定したが、1PRBの分割数は4分割に限定されない。また、上記実施の形態では、偶数番目のPRBまたは奇数番目のPRBを抽出する場合、つまり、2つ毎にPRBを抽出する場合を一例に挙げて説明したが、PRBの抽出は3つ毎や4つ毎であってもよい。また、上記各実施の形態では、本発明をハードウェアで構成する場合を例にとって説明したが、本発明はソフトウェアで実現することも可能である。また、上記各実施の形態の説明に用いた各機能ブロックは、典型的には集積回路であるLSIとして実現される。これらは個別に1チップ化されてもよいし、一部または全てを含むように1チップ化されてもよい。ここでは、LSIとしたが、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されることもある。また、集積回路化の手法はLSIに限るものではなく、専用回路または汎用プロセッサで実現してもよい。LSI製造後に、プログラムすることが可能なFPGAFieldProgrammableGateArrayや、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブルプロセッサーを利用してもよい。さらには、半導体技術の進歩または派生する別技術によりLSIに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。バイオ技術の適用等が可能性としてありえる。2006年4月28日出願の特願2006-126454の日本出願に含まれる明細書、図面および要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。"