"ケーブルNo.を受け付けるケーブルNo.受付手段と、前記ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.を予め規定した設計データと、前記トレイNo.と前記トレイNo.のトレイの位置とを対応付けるインデックスと、前記設計データを検索して前記トレイNo.の順列を得るトレイNo.検索手段と、前記インデックスを検索して前記順列を形成する前記トレイNo.のトレイの位置を得て、前記トレイの位置を強調して表示する図面表示手段と、を有することを特徴とするケーブル敷設支援システム。前記ケーブルNo.受付手段は複数本のケーブルを受けつけ、前記トレイNo.検索手段は、前記複数本のケーブルのそれぞれに対して前記トレイNo.の順列を得、前記トレイNo.検索手段の結果に基づいて、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルが通る共通トレイNo.のトレイの位置を得るトレイ一致判定手段を有し、前記図面表示手段は、前記共通トレイNo.のトレイの位置を第1の方式で強調表示することを特徴とする請求項1に記載のケーブル敷設支援システム。前記トレイ一致判定手段は、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルのうち一部のケーブルが通る非共通トレイNo.のトレイの位置を得る手段を有し、前記図面表示手段は、前記非共通トレイNo.のトレイの位置を第2の方式で強調表示することを特徴とする請求項2に記載のケーブル敷設支援システム。前記トレイNo.検索手段の結果に基づいて、前記インデックスを検索して前記トレイNo.を含む図面をリスト表示する図面検索手段と、前記リスト表示された図面から図面を指定する図面指定受付手段と、を有し、前記図面表示手段は前記指定された図面に前記トレイの位置を強調表示することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のケーブル敷設支援システム。前記図面検索手段は、前記トレイNo.から図面を検索し、前記トレイNo.の前記設計データが指定する順列に従って図面の順列を定め、前記図面表示手段は、前記図面指定受付手段で指定される図面と前後する図面を表示するボタンを有することを特徴とする請求項4に記載のケーブル敷設支援システム。前記トレイNo.を規定した設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルが前記受け付けたトレイNo.を通ると指定されているかを真偽判定する真偽判定手段と、前記真偽判定手段の結果を保持する結果記録手段と、を有することを特徴とする請求項1に記載のケーブル敷設支援システム。ケーブルNo.を受け付けるケーブルNo.受付手段と、前記ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.と、前記トレイNo.の順列と、前記トレイNo.の長さを規定したトレイ長データとを有する設計データと、前記ケーブルNo.のケーブルの端のレングスマーク値を入力するレングス入力手段と、入力された前記レングスマークデータ値を保持する記憶手段と、前記設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルを通すトレイに敷設すべきケーブル部位のレングスマーク値を得て表示するレングス表示手段と、を有することを特徴とするケーブル敷設支援システム。前記レングス入力手段は、前記ケーブルの両端のレングスマーク値を特定する値を入力受付し、前記レングス表示手段は、前記トレイNo.の順列に対しレングスマーク値が昇順になる場合または降順になる場合を切り替え表示する、または両方を表示することを特徴とする請求項7に記載のケーブル敷設支援システム。前記ケーブルNo.受付手段は複数のケーブルNo.を受付し、前記レングス表示手段は、前記設計データとレングスマーク記憶手段を参照して、複数の前記ケーブルNo.のケーブルの端をずらし長さを得てレングスマーク値にて表示することを特徴とする請求項7に記載のケーブル敷設支援システム。前記トレイNo.を規定した設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルが前記受け付けたトレイNo.を通ると指定されているかを真偽判定する真偽判定手段と、前記真偽判定手段の結果を保持する結果記録手段と、を有することを特徴とする請求項7に記載のケーブル敷設支援システム。前記トレイ長データに基づく前記ケーブルNo.のトレイ全長と、前記結果記録手段の結果記録を参照し、前記真偽判定手段により真と判定された前記ケーブルNo.の敷設済みのトレイ長から進捗度を算出する進捗度算出手段を有することを特徴とする請求項10に記載のケーブル敷設支援システム。ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.を予め規定する設計データと、前記トレイNo.と前記トレイNo.のトレイの位置とを対応付けるインデックスとを有し、ケーブルNo.を受け付けるケーブルNo.受付ステップと、前記設計データを検索して前記トレイNo.の順列を得るトレイNo.検索ステップと、前記インデックスを検索して前記順列を形成する前記トレイNo.のトレイの位置を得て、前記トレイの位置を強調して表示する図面表示ステップと、を有することを特徴とするケーブル敷設支援方法。前記受付ステップは複数本のケーブルを受けつけ、前記トレイNo.検索ステップは、前記複数本のケーブルのそれぞれに対して前記トレイNo.の順列を得、前記トレイNo.検索ステップの結果に基づいて、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルが通る共通トレイNo.のトレイの位置を得るトレイ一致判定ステップを有し、前記図面表示ステップは、前記共通トレイNo.のトレイの位置を第1の方式で強調表示することを特徴とする請求項12に記載のケーブル敷設支援方法。前記トレイ一致判定ステップは、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルのうち一部のケーブルが通る非共通トレイNo.のトレイの位置を得るステップを有し、前記図面表示ステップは、前記非共通トレイNo.のトレイの位置を第2の方式で強調表示することを特徴とする請求項13に記載のケーブル敷設支援方法。前記トレイNo.検索ステップの結果に基づいて、前記インデックスを検索して前記トレイNo.を含む図面をリスト表示する図面検索ステップと、前記リスト表示された図面から図面を指定する図面指定受付ステップと、を有し、前記図面表示ステップは前記指定された図面に前記トレイの位置を強調表示することを特徴とする請求項12乃至14のいずれかに記載のケーブル敷設支援方法。前記トレイNo.を規定した設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルが前記受け付けたトレイNo.を通ると指定されているかを真偽判定する真偽判定ステップと、前記真偽判定手段の結果を保持する結果記録ステップと、を有することを特徴とする請求項12に記載のケーブル敷設支援方法。ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.と、前記トレイNo.の順列と、前記トレイNo.の長さを規定したトレイ長データとを有する設計データと有し、前記ケーブルNo.を受け付けるケーブルNo.受付ステップと、前記ケーブルNo.のケーブルの端のレングスマーク値を入力するレングス入力ステップと、入力された前記レングスマークデータ値を保持する記憶ステップと、前記設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルを通すトレイに敷設すべきケーブル部位のレングスマーク値を得て表示するレングス表示ステップと、を有することを特徴とするケーブル敷設支援方法。前記レングス入力ステップは、前記ケーブルの両端のレングスマーク値を特定する値を入力受付し、前記レングス表示ステップは、前記トレイNo.の順列に対しレングスマーク値が昇順になる場合または降順になる場合を切り替え表示する、または両方を表示することを特徴とする請求項17に記載のケーブル敷設支援方法。前記トレイNo.を規定した設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルが前記受け付けたトレイNo.を通ると指定されているかを真偽判定する真偽判定ステップと、前記真偽判定手段の結果を保持する結果記録ステップと、を有することを特徴とする請求項17に記載のケーブル敷設支援方法。前記トレイ長データに基づく前記ケーブルNo.のトレイ全長と、前記結果記録ステップの結果記録を参照し、前記真偽判定ステップにより真と判定された前記ケーブルNo.の敷設済みのトレイ長から進捗度を算出する進捗度算出ステップを有することを特徴とする請求項19に記載のケーブル敷設支援方法。しかしながら、トレイには多い場合では数十本ものケーブルが通されるため、ケーブル毎の図を用意すると大量の図を用意する必要があり、大量の図面から例えば目的のトレイ情報を探す、或いは大量の図面を持ち運ぶことは不便である。また、複数のケーブルを同時敷設することに配慮した図はない。さらに、配線トレイ位置を指定するネットワーク図と、ケーブルのトレイ情報とを、合わせて参照してケーブル毎の敷設位置を確認しなければならならない。これ等の結果、状来技術は、間違いやすい、効率が悪いという課題があった。また、従来技術では、実際に設計指示通りに敷設したかどうかを確認できなく、さらに、ケーブル敷設の慎重状況を把握することができないという課題があった。従って、本発明が解決しようとする第1の課題は、設計指示通りに間違わず、効率良くケーブルを敷設できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供することである。また、本発明が解決しようとする第2の課題は、実際に設計指示通りに敷設したかどうかを確認できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供することである。さらに、本発明が解決しようとする第3の課題は、ケーブル敷設の進捗状況を把握できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供することである。本発明は、上記課題を解決するために、少なくとも下記の特徴を有する。本発明は、ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.を予め規定する設計データと、前記トレイNo.と前記トレイNo.のトレイの位置とを対応付けるインデックスとを有し、ケーブルNo.受付し、前記設計データを検索して前記トレイNo.の順列を得て、前記インデックスを検索して前記順列を形成する前記トレイNo.のトレイの位置を得て、前記トレイの位置を強調して表示することを特徴とする。また、本発明は、前記受付は複数本のケーブルを受けつけ、前記設計データの検索は、前記複数本のケーブルのそれぞれに対して前記トレイNo.の順列を得、前記設計データの検索の結果に基づいて、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルが通る共通トレイNo.のトレイの位置を得るトレイ一致判定し、前記図面表示は、前記共通トレイNo.のトレイの位置を第1の方式で強調表示することを第2の特徴とする。さらに、本発明は、前記トレイ一致判定は、前記トレイNo.のうち前記受け付けた全てのケーブルのうち一部のケーブルが通る非共通トレイNo.のトレイの位置を得、前記図面表示は、前記非共通トレイNo.のトレイの位置を第2の方式で強調表示することを第3の特徴とする。また、本発明は、前記トレイの位置に基づいて、前記インデックスを検索して前記トレイNo.を含む図面をリスト表示し、前記リスト表示された図面から図面を指定し、前記図面表示は前記指定された図面に前記トレイの位置を強調表示することを第4の特徴とする。さらに、本発明は、ケーブルNo.のケーブルを通すトレイNo.と、前記トレイNo.の順列と、前記トレイNo.の長さを規定したトレイ長データとを有する設計データと有し、前記ケーブルNo.を受け付け、前記ケーブルNo.のケーブルの端のレングスマーク値を入力し、入力された前記レングスマークデータ値を保持し、前記設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルを通すトレイに敷設すべきケーブル部位のレングスマーク値を得て表示することを第5の特徴とする。また、本発明は、前記入力は、前記ケーブルの両端のレングスマーク値を特定する値を入力し、前記表示は、前記トレイNo.の順列に対しレングスマーク値が昇順になる場合または降順になる場合を切り替え表示する、または両方を表示することを第6の特徴とする。さらに、本発明は、前記トレイNo.を規定した設計データを参照して、前記ケーブルNo.のケーブルが前記受け付けたトレイNo.を通ると指定されているかを真偽判定し、前記真偽判定の結果を保持することを第7の特徴とする。また、本発明は、前記トレイ長データに基づく前記ケーブルNo.のトレイ全長と、前記結果記録ステップの結果記録を参照し、前記真偽判定ステップにより真と判定された前記ケーブルNo.の敷設済みのトレイ長から進捗度を算出する進捗度算出ステップを有することを第8の特徴とする。本発明によれば、設計指示通りに間違わず、効率良くケーブルを敷設できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供できる。また、本発明によれば、実際に設計指示通りに敷設したかどうかを確認できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供できる。さらに、本発明によれば、ケーブル敷設の進捗状況を把握できるケーブル敷設支援システム又はケーブル敷設支援方法を提供できる。以下、本発明の実施例を図面を用いて説明する。実施例1本実施例では、ケーブル敷設支援システムおよびそれを用いたケーブル敷設の例を説明する。図1は、本実施例のケーブル敷設支援システム100の構成図の例である。ケーブル敷設支援システム100は、作業者に作業に必要な作業指示や図面等の各種情報を表示する表示画面1を有し、作業員の指示等を入力する作業端末20と、作業員の指示等により種々データを処理し所定の画面データを作成するデータ処理装置30と、各種データを保持する記憶装置8と、ケーブルNo.やトレイNo.を関連付けるデータを有しケーブルに設けられたRFIDを読取るRFIDリーダ9とを有する。記憶装置8には、インデックス、設計データ、RFIDデータを保持しておく。インデックスは、図面と図面に含むキーワードを関連付けたデータであって、キーワードには、ケーブルNo.やトレイNo.等がある。インデックスを参照すると、ケーブルNo.やトレイNo.を含む図面を検索できる。図には示していないが、各キーワードが図のどの部分に位置するかを、キーワードを囲む矩形の図中内の座標値により保持しておくと、検索結果を示す際に強調表示に用いることができる。また、設計データは、どのケーブルが、どのトレイに敷設するかを予め規定した設計データである。トレイの位置関係から、ケーブルの発点から着点までどのトレイを通るかの順序、即ちトレイ順列は明らかであるが、その順列を含めて設計データに登録しておくと良い。また、トレイのサイズ、特に長さを登録しておくと、そのトレイに敷設されるケーブル長がわかるので良い。例として図8の8-1に示す経路データとトレイ長データの様に保持する。RFIDデータは、RFIDを読み取った値とケーブルNo.やトレイNo.とを関連付けるデータである。ケーブルNo.やトレイNo.を入力する代わりに、これらと関連付けたRFIDやバーコードを用いると、入力間違いを避け、かつ、効率良く入力できる。RFIDやバーコードを読み取った値がそのままケーブルNo.やトレイNo.となるようにしても良い。次に、データ処理装置30の各処理内容を、図2に示すケーブル敷設支援システム100の動作フローを参照しながら説明する。まず、ケーブルNo.受付3は、作業者より入力された作業対象のケーブルNo.を受け付け、トレイNo.検索4に渡す手順S1。受け付けは、ケーブルNo.を図1に示す作業端末20から入力する、または、ケーブルNo.と関連付けしたRFIDやバーコードをリードする、ケーブルNo.を作業指示のあるケーブルNo.リストから選ぶ、などの方法を用いてもよい。次に、トレイNo.検索4は、ケーブルNo.受付3よりケーブルNo.を受け取ると、設計データを検索して、ケーブルNo.のケーブルを通すべきトレイNo.の順序を示した順列を得て、ケーブルNo.とその順列を図面検索5とトレイ一致判定7に渡す手順S2。そこで、図面検索5は、トレイNo.を得ると、インデックスを検索してトレイNo.を含む図面を得る手順S3。ここで、検索方法としては、インデックスにはケーブル敷設支援で参照したい図面以外の図面も登録されていることを考慮し、設計データ、どのケーブルがどのトレイをと通るかを示すケーブルリスト、機器の配置図などに分類された図面種類を記憶装置8に保持し、図面種類を指定して検索するようにすると良い。例えば、ここでは、トレイ位置を指定しかつ上下方向のトレイまたは電線管もわかりやすいように3次元的に表現した図を図面種類の属性をつけて保持しておき、検索の際にその図面種類を指定して検索する。あるいは、図面の名称に図面種類を表すキーワードを入れるルールを設けて、図面の名称に条件を付けることでも良い。また、図面検索5は、検索結果で出てきた図面をリスト表示するための順位付けを行なう。図面の中から、まず、図面種類で必要な図面を、そうでない図面より上位にする。ま、必要な図面の中でも、含むトレイNo.の順列に従った順位に並び変える。図面検索5は、検索した図面とその順位を図面指定受付6に渡す後述する図4参照。図面指定受付6は、検索した図面とその順列を受けるとそれを作業端末20の表示画面1に表示し、作業者からの図面指定を受け付け、図面表示2に、図面の名称を渡す手順S4。トレイ一致判定7は、トレイNo.検索4より、ケーブルNo.とトレイNo.の順列を受け取る。トレイNo.検索4より、複数本分のケーブルNo.に対するそれぞれのトレイNo.の順列を受けたならば、受けたケーブルNo.の全てが一致して通るトレイNo.であるかを判定して、一致しているトレイNo.とそれ以外のトレイNo.を区別して、図面表示2に渡す。それぞれのケーブルNo.のトレイNo.の順列が1組同じであれば、すべてのトレイNo.が一致しているトレイNo.として、図面表示2に渡す手順S5。図面表示2は、図面指定受付6より図面の名称を、トレイ一致判定7よりケーブルNo.とトレイNo.の順列を受ける。図面の名称に従って図面を表示し、後述する図7に示すように、図中のトレイNo.に該当する部位を、ケーブルNo.の全てが一致して通る共通トレイNo.については文字列周りを黄色く染め図7では白、トレイ一致判定7より共通トレイNo.以外として渡された、即ち全てが一致しない非共通トレイNo.については文字列周りを赤く染める図7では黒など、異なった方法で協調して表示する。また、今回の敷設の関与しない共通、非共通以外のトレイNo.についてはトレイNo.をそのまま表示する手順S6。以上の設明では、図1に示すように、手順S1のケーブルNo.3及び手順S4の図面指定受付6で得られた入力データにより、手順S2のトレイNo.検索4、手順S3の図面検索5による2つの検索処理と手順S5のトレイ一致判定7のよる1つの判定の3つの処理により、共通トレイNo.及び非共通トレイNo.を得て、手順S6の図面表示6により強調表示を得ることができた。この方法以外としては、例えば、インデックスと設計データからなるデータベースとその検索処理による構成でも同じ機能を構成できる。条件1=全てのケーブルNo.のトレイNo.、条件2=いずれかのケーブルNo.のトレイNo.の二つの条件で、データベースを検索し、ケーブルNo.の全てが一致して通る共通トレイNo.及び非共通トレイNo.を得ることができる。そして、すべてのトレイNo.から条件1、条件2の検索結果を除いたトレイNo.、今回の敷設の関与しない共通、非共通以外のトレイNo.得る。図3は、インデックスの具体例を示している。図3の一行目はキーワードがトレイNo.でトレイNo.がT001の例を、二行目がケーブルNo.でそのケーブルNo.がC1の例を示す。以下の説明では、T又はTはケーブルNo.を示し、CはケーブルNo.を示す。図3に示すようにキーワードが、ケーブルNo.やトレイNo.であれば、後述する図7に示すトレイNo.の例のように、図3に示すその座標位置の部分を表示画面1に強調表示する。トレイNo.に該当する部位を強調表示するためには、トレイNo.の該当部位を記憶装置8のインデックスに保持する必要がある。図面の何ページのどの位置座標に、キーワードに該当する部位であるかを定義するデータである。図3では、トレイの位置座標をその始点位置xminymin及び終点位置xmaxymaxで表している。また、リンク先も定義できるようにし、画面表示1に表示中の図面で、キーワード部位をクリックすると、リンク先の図面を表示するようにすれば、必要な図面を1回のクリックで閲覧できるので、さらに作業効率を上げることができる。上記の位置座標を得るためには、図面がCADで作成されていれば、CADデータを流用すれば良い。また、図面が画像データであれば、図面認識によってキーワードと位置座標を抽出し、トレイNo.と一致する文字列を探し、インデックスに登録して用いる。さらに、図面が画像データと文字データを合わせたフォーマットであれば、文字データと位置座標を抽出し、トレイNo.と一致する文字列を探し、インデックスに登録して用いる。これらの得られた位置座標により強調表示するのは、図7で示す対象のトレイを表す線分の部分、または、図7で示すように対象のトレイに添えて記すトレイNo.である。次に、図4~図7を用いて、ケーブル敷設支援システム100の画面例を説明する。図4は、表示画面1に表示するケーブル敷設支援システムの操作画面である。ウィンドウ1-1に図2の手順S1~S4までの画面操作の結果を示している。検索キーワード入力エリア1-1-1にケーブルNo.C1を入力して、ボタン1-1-2を押下すると、検索結果として、C1を含む図がエリア1-1-3のリストの上位に表示される。また、C1は直接的に含まないが、関連するデータとしてケーブルNo.C1を通すトレイNo.をキーワードとして検索した結果がその次に表示される。例では、トレイ図F2.tif12ページ目、トレイ図F2.tif11ページ目である。12ページ目がリスト上位に来ているのは、トレイNo.の順列に従った順列に並び変えたためである。本例におけるトレイの構成を図5に示す。図5はケーブルNo.を指定しない表示画面1である。トレイの構成は、T001からT007列とT101からT107列が平行して配設され、T105からT108、T109が分岐している構成を有する。なお、CP1からCP8は機器番号を示す。このような条件の下、手順S4でトレイ図F2.tif12ページ目をユーザーが選択すると、手順S5、S6により、図6の様に表示される。図6では、ケーブルNo.C1を通すトレイNo.であるT101、T102、T103、T104、T105、T106が強調されている。そうでないトレイNo.T001、T002、T003、T004、T005、T006、T107、T108は、強調しない状態で表示される。即ち、ケーブルNo.C1はトレイNo.T101、T102、T103、T104、T105、T106のみに敷設されることになる。この場合、ケーブルNo.C1をトレイNo.T001、T002、T003、T004、T005、T006に敷設することも可能であるが、これらのトレイにさらに敷設可能なケーブルの本数、複数本のケーブルを同時に敷設する等の条件によりどちらのトレイ列に敷設するかを決定される。同様に、ケーブルNo.C2のみが選択されると、ケーブルNo.C1と同様な手順で処理され、トレイNo.T101、T102、T103、T104、T105、T107、T108が強調されている。そうでないトレイNo.T001、T002、T003、T004、T005、T006、T106は強調しない状態で表示される。即ち、ケーブルNo.C2はトレイNo.T101、T102、T103、T104、T105、T107、T108のみに敷設させることになる。さらに、図4又は図5を表示して、ケーブルNo.を複数本、例えばケーブルNo.C1、C2を指定すると、図7に示すように、2種類の強調表示を行う。一方がトレイNo.が白地背景に黒字で強調表示された全てのケーブルNo.、即ちケーブルNo.C1、C2を共に通す共通トレイNo.T101、T102、T103、T104、T105、他方がトレイNo.のが黒地背景に白字で強調表示されたいずれかのケーブルを通す非共通トレイT106、T107、T006である。なお、ケーブルNo.C1、C2の敷設に関係のないトレイNo.T001、T002、T003、T004、T005、T006は強調表示されない。また、強調方法としては、色を変えたりブリンクする周波数を変えたりしてもよい。この結果、トレイT101から敷設を開始したとすると、ケーブルNo.を複数本で指定したケーブルNo.、例えばC1、C2をT105まで同時に敷設した後、その先は別々に敷設する必要があることが作業者に明示する。本例では、トレイNo.の位置は、図3に示すように文字列部としてインデックスに登録しているため、文字列部であるトレイNo.が強調表示されるが、線分で描かれるトレイの敷設ラインを強調しても良い。たとえば、図5のトレイT107のトレイ敷設ラインは、引き出し線L107で示す線分である。トレイT007のトレイの敷設ラインは、引き出し線L007で示す線分である。図7の様に、トレイNo.のT101、T108の文字を強調するほかに、トレイの敷設ラインの線分の色や太さを変えて強調する、或いはブリンクさせて強調する方法でも、効果がある。ケーブルNo.をキーワードとした場合は、さらに、関連するキーワード、例えば、指定したケーブルを敷設するトレイNo.や電線管No.での検索の結果を付加して示すと、作業で参照したい図面を参照する手間が簡単になる。トレイNo.を個別に検索すると、連続してどの経路と通るのか分かり難いためである。このための処理フローを図14に示す。以下、図14を主体に図1、図3を参照しながら説明する。図1のケーブルNo.受付3により図4に示した画面の検索キーワード入力エリア1-1-1にキーワードが入力されボタン1-1-2が押下されると、図1中には図示していない信号線によりキーワードが図面検索5に渡され、図14の手順S1でキーワードによりインデックスを検索し、図4に示した例のように検索結果の図面をリスト化する。次に、手順S2で図1のトレイNo.検索4により設計データを参照して、入力されたキーワードがケーブルNo.であるかを調べる。今回の処理の対象であるケーブルNo.であれば、手順S3で図面検索5により関連する経路名、すなわち、ケーブルNo.と関連付けられたトレイNo.や電線管No.、機器名機器番号で検索を行う。設計データを参照して、ケーブルNo.と関連付けられたトレイNo.や電線管No.や機器名を得てキーワードに用いて検索する。次に、手順4で検索結果の図面を先に作成したリストに追加してリスト化し、図4のエリア1-1-3に表示する。手順S5で図面指定受付6により手順S5でリストされた図面が選択されれば、手順S6で図面表示2により図面表示する。手順S7で図面中のキーワード部が強調表示される。手順S8でキーワードがケーブル名であれば、手順9で関連する経路名、すなわち、ケーブルNo.と関連付けられたトレイNo.や電線管No.や機器名のキーワード部を強調表示する。図1のインデックスには、図には示していないが、各キーワードが図のどの部分に位置するかを、例えば、キーワードを囲む矩形の図中内の座標値により保持し、図5、図6、図7に示すようにトレイNo.や機器番号を表示し、強調表示するキーワードの矩形内の白色または他の色をあらかじめ設定した色に変換して図を表示する。但し、図6、図7では図面が複雑になるために機器番号を省略している。以上説明した実施例1によれば、敷設すべきケーブルをどのトレイを経由して敷設するかを画面に指示することで、設計指示通りに間違わず、敷設することができる。また、以上説明した実施例1によれば、複数のケーブルを同じトレイに同時する敷設することができ、効率良くケーブルを敷設することができる。実施例2本実施例では、トレイに敷設するケーブル部位を指示するケーブル敷設支援システム200の例を説明する。ケーブル敷設においては、一方の端点から敷設を開始し、他方の端点まで敷設するよりも、敷設ルートの中央付近から、両端に向かって敷設するほうが、労力が少なくて効率が良い。前者では、他方の端点に敷設するケーブル部位はケーブル長分を移動させなければならないが、後者では、ケーブル長の半分を移動させればよい。しかし、先に敷設する一方側でケーブルを引きすぎてしまうと、他方では、ケーブルの長さが不足してしまう問題が起きる。そこで、各トレイに、ケーブルのどの部位が敷設されるべきなのかを作業者に知らせることで、この問題は解決する。また、同じトレイを通すケーブルを同時に敷設したほうが効率は良いが、途中から経路が分岐する場合には、分岐から先の長さを求めて、ずらして束ねて敷設したほうが良いが、現場でその計算をするのは大変であり、間違う可能性もある。そのためにも、各トレイに、ケーブルのどの部位が敷設されるべきなのかを作業者に知らせることで、この問題は解決する。一方、ケーブルのどの部位かを知るためには、レングスマークを用いると良い。レングスマークとは、ケーブルの端からの長さレングスの値を、ケーブルに印刷したマークである。通常は、出荷時に端からの長さを測りながら、レングスマークを印刷し、購入した作業者側で、必要な長さに切って用いる。たとえば、図9の様に、1mおきにレングスマークを印刷したケーブルを140m必要とすると、小さい値が110で始まっていれば、250で切って用いる。ケーブルの中央の値は、250-110/2であるが、計算も面倒である。図8は、実施例2におけるトレイに敷設するケーブル部位を指示する作業支援システム200の構成図である。表示画面1は、作業者に作業に必要な作業指示や図面等の各種情報を表示する。ケーブル敷設支援システム200は、ケーブル敷設支援システム100と基本的なハード構成は同じであるが、作業員の指示等により種々データを処理し所定の画面データを作成するデータ処理装置30と、記憶装置8-1、8-2に保持するデータが異なる。記憶装置8-1には、経路データ、トレイ長データを保持しておく。これにより、ケーブル長も、経路トレイのトレイ長を積算することで求めることができる。これらは、トレイ長入力手段14により入力されるが、トレイ長入力手段14の実現方法として、CADで作成する設計データから必要部分を流用してくるなどがある。あるいは、記憶装置8-1とトレイ長入力手段14のかわりに、直接、CAD設計データの必要データにアクセスしても良い。また、トレイ長データは、各トレイの実測値を、作業端末のトレイ長入力プログラムから、入力しても良い。経路データ、トレイ長データの分けておくことで、必要になるケーブル長を算出することができる。記憶装置8-2には、ケーブルNo.と始点と終点のレングスマークを保持しておく。これらは、レングス入力13により入力するが、実現方法として、ケーブル切り出し時に作業端末のレングス入力プログラムから、ケーブル切り出し作業者がケーブルNo.と始点と終点のレングスマークを入力する。あるいは、敷設の段階での必要時に、敷設作業者がケーブルNo.と始点と終点のレングスマークを入力する。図面表示2は、実施例1と同様に、指定された図面を表示画面1に表示する。ケーブルNo.、トレイNo.受付3は、ケーブルNo.およびトレイNo.を受付ける。例えば、ケーブルNo.、トレイNo.受付画面より、作業者が入力する。ケーブルNo.は、ケーブルに取り付けたRFIDをRFIDリーダ9により入力するようにしても良い。また、トレイNo.の受付方法として、実施例1と同様にケーブルNo.を指定して、表示させた図に、トレイNo.のトレイの敷設ラインを示す線分、又はトレイNo.の表示がある部分を作業者がマウス等でクリックすることで、ケーブルNo.及びトレイNo.を受け付けると、作業の流れに合致しており、使いやすい。端点からの長さ算出11は、トレイに敷設するケーブル部位を例えばメートル等の単位で一方の端点からの長さを算出してレングスマーク換算12に渡す。図9に示す経路データ8-1から、ケーブルNo.C1のケーブルは、トレイNo.T1、T2、T3、...、Tnを通すため、トレイNo.Tiに敷設すべきケーブル部位は、端点からの長さが以下の部位である。トレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1からトレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1トレイ長Ti端点からの長さ算出は予め行ないその算出結果をあらかじめデータ化してそのデータを参照しても良い。敷設するケーブルが切られたケーブルを使用することもあり、使用するケーブルのレングスマークは必ずしもゼロから始まるとは限らない。従って、レングスデータ8-2を参照して、レングスマーク換算12により実際のレングスマークを換算し表示画面1に示す。例えば、トレイNo.Tiに敷設すべきケーブル部位はケーブル端点からの長さ0にレングスマークの始点を合わせるのであれば、ケーブルNo.C1の端点におけるレングスマークの小さい数をLsC1とすれば、以下となる。LsC1トレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1からLsC1トレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1トレイ長Tiまた、作業の一時置き状態によっては、引き出すケーブル方向が逆になる場合もある。即ち、レングスマークの大きい数のレングスマークLeC1から敷設する場合に備えて、レングスマーク換算12は、作業者からその旨を示す反転指示を受けると、ケーブル方向が逆の場合のレングスマークを示す。LeC1-トレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1からLeC1-トレイ長T1トレイ長T2...トレイ長Ti-1トレイ長Tiなお、反転指示を受ける以外に、両方とも表示しても良い。差分算出10は、ケーブルNo.、トレイNo.受付3より、複数のケーブルNo.と、トレイNo.とを受付けた場合に、そのトレイNo.での複数のケーブルのそれぞれのケーブル部位を示すほかに、端点のずらし長さを計算して表示する。端点ずらしとは、複数のケーブルの取出す端点位置がそれぞれずれるために、その端点のずれ量を補正することをいう。そのトレイNo.での複数ケーブルのそれぞれのケーブル部位の取出す端点位置を合わせ、そのトレイから端点までの長さを算出し、端点を0とした長さを表示する、あるいは、レングスマークを表示する。図10は、レングスマーク換算12が表示画面1に表示する画面の例である。図10の1は、表示画面1上のウィンドウ1-2-100に、レングスマーク換算値を表示している。ケーブルNo.トレイNo.受付3より、トレイNo.T020、ケーブルNo.C1を指定され、機器番号CP12でのケーブルレングス値[110]から、ケーブル長13mを経て、トレイNo.T020におけるレングス長は[123-145]であり、そこからケーブル長105mを経て機器番号CP34に到達し、そこでのケーブルレングスは[250]である、という意味を示している。また、反転ボタン1-2-101を作業者が押すと、1とケーブル方向が逆の場合のケーブルレングスを図10の2のように表示する。機器番号CP12でのケーブルレングス値[250]から、ケーブル長13mを経て、トレイNo.T020におけるレングス長は[237-215]であり、そこからケーブル長105mを経て機器番号CP34に到達し、そこでのケーブルレングスは[105]である、という意味を示している。図11は、差分算出10が表示画面1に表示する画面の例である。ケーブルNo.C3とケーブルNo.C4を同時に敷設する場合、トレイの敷設ラインの分岐点やコーナー部等における両者の取り出し位置のずれを考慮して両者の端点の差を計算し、4mずらして束ねるよう指示する内容になっている。また、ケーブルNo.C4のレングスマーク188にケーブルNo.C3のレングスマーク227を合わせるように指示する内容である。以上説明した実施例2によれば、敷設するケーブルのどの位置をトレイや機器のどの位置に敷設すべきかを画面に指示することで、設計指示通りに間違わず、効率良くケーブル敷設することができる。また、以上説明した実施例2によれば、端点ずらしを考慮して複数のケーブルを敷設することができ、設計指示通りに間違わず敷設することができる。実施例3実施例3はケーブル敷設の進捗状況をいち早く把握することで、遅れが生じた場合の手立てを早めに行うことができるケーブル敷設支援システム100又は200の例である。ケーブル敷設の進捗状況を細かく把握するためには、どのトレイの敷設を終えたかをトレイ単位に入力する手間をかけなければならない。進捗状況を把握したいのは、プロジェクトマネージャであるが、作業者は、自分にメリットが無いのに入力端末を持って現場に行き進捗状況を入力するのは非常に手間に感じる。作業者にメリットがある実施例1や実施例2の方法と組み合わせて、参照した図面から進捗状況を入力する機能を起動できるようにすると良い。例えば、実施例1や実施例2のように、作業端末を参照しながらケーブル敷設をしていき、図5,6,7のトレイNo.をたたくと、進捗状況入力メニュー進捗状況入力手段のプログラムが動作し、図12のトレイ情報を表示する。図12は作業者が進捗状況を入力し易くする例である。ウィンドウ1-3-100に、トレイT020を通るケーブルのリスト1-3-103を表示することで、作業者が、作業するケーブルを選択し易いようにする。作業者が、リスト1-3-103からケーブルを選んで、敷設済ボタン1-3-102を押すと、そのトレイNo.T020における敷設済のケーブルを登録する。各ケーブルについて、全てのトレイについて行うのは手間がかかるが、また、すでに敷設済となっているトレイNo.から、登録したトレイNo.までの間は、その間に敷設したとすることで、間のトレイNo.の入力を省略することができる。もし、その間に、分岐などにより複数のルートが存在する場合は、作業者に、途中のトレイ情報も入力するように促せば、作業者は、必要最小限の入力で、進捗状況を入力することができる。また、このように進捗状況を入力することで、数日にわたって敷設するケーブルの場合、敷設未済みのケーブルがとこの存在するかがわかる。敷設済になったトレイとそうでないトレイの間にケーブルが休ませてあるからである。以上実施例3によれば、トレイを通るケーブルの敷設状況を把握することができる。また、図12の画面から敷設済登録をする際に、設計データとの照合を行うと信頼性向上に効果がある。トレイNo.を指定した状態で、ケーブルNo.を入力し、設計データを参照して、それぞれのケーブルNo.についてトレイNo.を通すものであるかの真偽を判定する。通すものあれば、OK、そうでないケーブルNo.に関してはNGと判定して結果を示す。この判定でOKであれば、設計図と一致していることの保証となる。従って、このシステムを用いて公示したならば、工事を保証する根拠となる。ケーブルNo.を入力するかわりに、RFIDまたはバーコードを用いると、操作が簡単である。ケーブルの両端にRFIDを取り付け、RFIDデータにケーブルNo.を関連付けて登録しておく。トレイNo.を指定した状態で、ケーブルを当該トレイNo.に敷設後にRFIDを作業者がリードしてシステムに入力する。読み込んだRFIDデータをケーブルNo.に変換して、敷設済登録を行い又は敷設状況を設計データと照合するができる。その結果、トレイを通るケーブルの敷設状況を把握することができ、また、実際にトレイに設計通りに敷設したかどうかを確認及び記録を残すことができる。実施例4実施例3はケーブル敷設の進捗状況をいち早く把握することできる他の実施例である。図13は、ケーブル敷設の進捗状況を表示する画面である。ケーブルCiの進捗状況を30と表示しているが、これは、ケーブル全長トレイ長を足し合わせた長さにおける、ケーブル敷設が終了したトレイ長を足し合わせた長さの割合例30/100からケーブル敷設の進捗度を得ることができる。また、トレイについて、敷設が終了したトレイを○、敷設が未済みのトレイを未と表示して知らせることで、作業者またはその上位の者が状況を知ることができる。また、敷設を開始する位置を定めるために、ケーブルルートの中央がどこかを示すと良い。トレイ長を足し合わせた長さの中央に位置するトレイまたは電線管に中央であること示すマーク中央1-4-104を表示する。以上説明した実施例4によれば、ケーブルの敷設状況を把握することができる。また、以上説明した実施例4によれば、ケーブルが実際に設計指示通りに敷設したかどうかを確認できる。以上説明した実施例3、4によれば、真偽を判定した結果や確認した結果を記録に残しておくことで、次に付加工事や補修工事において、ケーブル敷設の状況を把握でき、工事をスムーズに行うことができる。以上説明した、本実施形態によれば、ケーブルNo.を入力すると参照すべき図を分かり易く示すことで、設計指示を間違えずに読み取ることができるため、設計指示通りに間違わずにケーブルを敷設することができる効果がある。また、以上説明した本実施形態によれば、同じ経路のケーブルを同時に敷設するためのトレイを示すことで、効率良くケーブルを敷設することができる。さらに、以上説明した本実施形態によれば、ケーブル敷設結果を設計図と照合することにより、実際に設計指示通りに敷設したかどうかを確認できる。また、以上説明した本実施形態によれば、確認履歴を残すことにより、ケーブル敷設の進捗状況を把握できる効果がある。"