通紙される用紙上の画像を加熱して前記画像を用紙に定着させる定着部材と、前記定着部材に当接して前記定着部材表面を研磨する定着回復部材と、前記定着部材の温度を検知する温度検知部と、前記温度検知部の検知結果を受け該検知結果に基づいて前記定着回復部材による研磨条件を変更して回復動作を制御する制御部とを備えることを特徴とする定着装置。前記制御部は、前記研磨条件の変更として前記定着部材と前記定着回復部材との間の相対的な速度を変えることを特徴とする請求項1記載の定着装置。前記制御部は、前記研磨条件の変更として前記定着回復部材による研磨時間を変えることを特徴とする請求項1または2に記載の定着装置。前記制御部は、1回の回復動作中に前記定着部材と前記定着回復部材との相対的な速度を変えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の定着装置。前記制御部は、用紙の所定通紙枚数毎に回復動作を実行することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の定着装置。操作入力を受ける操作表示部を備えており、前記制御部は、前記回復動作を実行する回復動作間隔通紙枚数の設定を可能にすることを特徴とする請求項5記載の定着装置。前記制御部は、通紙された用紙の斤量に応じて研磨条件を設定することを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の定着装置。前記定着回復部材は、表面を粗面としたものであることを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の定着装置。前記定着回復部材は、所定の砥粒がコーティングされたフィルムであることを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の定着装置。前記定着部材は、加熱部を内蔵した定着ローラであることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の定着装置。前記定着部材は、複数のローラに張架された定着ベルトであることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の定着装置。請求項1~11のいずれか1項に記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。定着部材に定着回復部材を当接させ前記定着部材表面を研磨して定着部材を回復させる定着部材の回復方法であって、回復動作の際に前記定着部材の温度を検知し、その検知結果に基づいて前記定着回復部材による研磨条件を変更することを特徴とする定着部材の回復方法。前記研磨条件の変更として定着部材と定着回転部材との間の相対的な速度および/または研磨時間を変更することを特徴とする請求項13記載の定着部材の回復方法。ところで、定着装置では、使用される用紙などに応じて定着温度を設定することが行われている。定着温度が高いと、トナーを用紙へ確実に定着させることができるが、消費電力が大きくなる。一方、定着温度が低すぎると、トナーが用紙に十分には定着せず、トナーが用紙からはがれやすくなり、所望の定着品質が得られない。したがって、定着温度は、トナーが十分に用紙に定着する程度に設定される。定着温度の設定は、定着部材の加熱温度を調整することによって行われるため、定着部材の温度も定着温度に応じて変化する。このように定着部材の温度が変化する場合、定着部材温度が高いときには定着部材が柔らかく、前記回復動作によって紙エッジ傷を修復しやすい反面、定着部材表面全体に細かな傷をつけてしまう。一方、定着部材温度が低いときには定着部材が硬く、細かな傷を付けにくいが紙エッジ傷の修復性能が低く、温度により修復性能が不十分であったり定着部材に傷をつけたりすることがある。本発明は、上記事情を背景としてなされたものであり、定着部材の温度に拘わらず、定着部材の回復を良好に行うことができる定着装置、画像形成装置および定着部材の回復方法を提供することを目的とする。すなわち本発明の定着装置のうち第1の本発明は、通紙される用紙上の画像を加熱して前記画像を用紙に定着させる定着部材と、前記定着部材に当接して前記定着部材表面を研磨する定着回復部材と、前記定着部材の温度を検知する温度検知部と、前記温度検知部の検知結果を受け該検知結果に基づいて前記定着回復部材による研磨条件を変更して回復動作を制御する制御部とを備えることを特徴とする。第2の本発明の定着装置は、前記第1の本発明において、前記制御部が、前記研磨条件の変更として前記定着部材と前記定着回復部材との間の相対的な速度を変えることを特徴とする。第3の本発明の定着装置は、前記第1または第2の本発明において、前記制御部が、前記研磨条件の変更として前記定着回復部材による研磨時間を変えることを特徴とする。第4の本発明の定着装置は、前記第1~第3の本発明のいずれかにおいて、前記制御部が、1回の研磨動作中に前記定着部材と前記定着回復部材との相対的な速度を変えることを特徴とする。第5の本発明の定着装置は、前記第1~第4の本発明のいずれかにおいて、前記制御部が、用紙の所定通紙枚数毎に研磨動作を実行することを特徴とする。第6の本発明の定着装置は、前記第5の本発明において、操作入力を受ける操作表示部を備えており、前記制御部は、前記回復動作を実行する回復動作間隔通紙枚数の設定を可能にすることを特徴とする。第7の本発明の定着装置は、前記第1~第6の本発明のいずれかにおいて、前記制御部が、通紙された用紙の斤量に応じて研磨条件を設定することを特徴とする。第8の本発明の定着装置は、前記第1~第7の本発明のいずれかにおいて、前記定着回復部材が、表面を粗面としたものであることを特徴とする。第9の本発明の定着装置は、前記第1~第7の本発明のいずれかにおいて、前記定着回復部材が、所定の砥粒がコーティングされたフィルムであることを特徴とする。第10の本発明の定着装置は、前記第1~第9の本発明のいずれかにおいて、前記定着部材が、加熱部を内蔵した定着ローラであることを特徴とする。第11の本発明の定着装置は、前記第1~第9の本発明のいずれかにおいて、前記定着部材が、複数のローラに張架された定着ベルトであることを特徴とする。第12の本発明の画像形成装置は、前記第1~第11の本発明のいずれかの定着装置を備えたことを特徴とする。第13の本発明の定着部材の回復方法は、定着部材に定着回復部材を当接させ前記定着部材表面を研磨して定着部材を回復させる定着部材の回復方法であって、回復動作の際に前記定着部材の温度を検知し、その検知結果に基づいて前記定着回復部材による研磨条件を変更することを特徴とする。第14の本発明の定着部材の回復方法は、前記第13の本発明において、前記研磨条件の変更として定着部材と定着回転部材との間の相対的な速度および/または研磨時間を変更することを特徴とする。本発明によれば、定着部材の温度によって回復動作における研磨条件を変更することができる。例えば定着部材と定着回復部材との間の相対速度を小さくすることにより細かな傷を修復し全体的な表面状態を回復する効果があり、相対速度を大きくすることにより細かな傷が発生するが紙エッジ傷修復性能を向上させることができる。1上記の効果を組み合わせ、定着部材温度が高いときには相対速度を小さくし定着部材への傷を防止しながら紙エッジ傷を修復し温度が低いときには相対速度を大きくして適切な紙エッジ傷修復をおこなう事が出来る。2また、最初に相対速度を大きくして紙エッジ傷を修復し、その後、相対速度を小さくし定着部材表面に発生した傷を仕上げるようにすることにより、より短時間で定着部材表面の傷がなく紙エッジ傷を修復できる。相対速度を小さい一定速度で動作させれば細かな傷の発生は無いが紙エッジ傷の修復性能が低く時間がかかる。相対速度の大きい一定速度では短時間に紙エッジ傷を修復できるが細かな傷を発生させる。以上説明したように、本発明によれば、定着部材の温度によって定着回復部材による研磨条件を変更するので、定着部材の温度に応じて適切な研磨条件で定着部材を回復させることが可能になる。以下に、本発明の一実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1は、本発明に係る画像形成装置Aを説明する図である。画像形成装置Aは、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、4組の画像形成部によりカラー画像形成を行う。なお、この実施形態ではカラー画像を形成する画像形成装置について説明するが、本発明としてはモノクロ画像を形成する画像形成装置であってもよい。原稿台上に載置された原稿は、画像読み取り装置SCの走査露光装置の光学系により画像が走査露光され、ラインイメージセンサに読み込まれ、光電変換された画像情報信号は、画像処理部非図示において、アナログ処理、A/D変換、シェーディング補正、画像圧縮処理等を行った後、画像形成部の光書込部に入力される。4組の画像形成部はイエローY色の画像を形成する画像形成部10Y、マゼンタM色の画像を形成する画像形成部10M、シアンC色の画像を形成する画像形成部10C、黒K色の画像を形成する画像形成部10Kであり、それぞれ共通する符号10の後に形成する色をあらわす符号Y、M、C、Kを付して表記する。画像形成部10Yは、感光体ドラム1Y及びその周囲に配置された帯電部2Y、光書込部3Y、現像装置4Y及びドラムクリーナ5Yを有して構成される。同様に、画像形成部10Mは、感光体ドラム1Mの周囲に配置された帯電部2M、光書込部3M、現像装置4M及びドラムクリーナ5Mを、画像形成部10Cは、感光体ドラム1Cの周囲に配置された帯電部2C、光書込部3C、現像装置4C及びドラムクリーナ5Cを、画像形成部10Kは、感光体ドラム1Kの周囲に配置された帯電部2K、光書込部3K、現像装置4K及びドラムクリーナ5Kを有して構成される。画像形成部10Y、10M、10C、10Kにおけるそれぞれの感光体ドラム1Y、1M、1C、1K、帯電部2Y、2M、2C、2K、光書込部3Y、3M、3C、3K、現像装置4Y、4M、4C、4K及びドラムクリーナ5Y、5M、5C、5Kはそれぞれ共通する内容の構成である。以下、特に区別が必要な場合を除き符号Y、M、C、Kを付さずに表記することにする。画像形成部10は、光書込部3にて画像情報信号を感光体ドラム1に書き込み、感光体ドラム1に画像情報信号に基づく潜像を形成する。そして潜像は現像装置4により現像され、感光体ドラム1上に可視画像であるトナー画像が形成される。画像形成部10Y、10M、10C、10Kのそれぞれ感光体ドラム1Y、1M、1C、1Kに、それぞれ、イエローY色、マゼンタM色、シアンC色、黒K色、の画像が形成される。中間転写ベルト6は、複数のローラにより巻回され、走行可能に支持されている。画像形成部10Y、10M、10C、10Kより形成された各色のトナー画像は、走行する中間転写ベルト6上に一次転写部7Y、7M、7C、7Kにより逐次転写されてYイエロー、Mマゼンタ、Cシアン、K黒の各色層が重畳したカラー画像が形成される。用紙搬送部20は用紙Sを搬送する。用紙Sは給紙トレイ291、292、293に収容されており、第1給紙部21により給紙され、レジストローラ22を経て、二次転写部7Aに搬送され、用紙S上に中間転写ベルト6上のカラー画像が転写される。カラー画像が転写された用紙Sは、定着装置30にて熱と圧力とを加えることにより用紙S上のトナー像が定着され、定着搬送ローラ及び排紙ローラ25を経て装置外に排出される。また、画像形成装置Aは用紙反転部24を備えており、定着がなされた用紙を定着搬送ローラ23から用紙反転部24に導いて表裏を反転し排出、あるいは用紙の両面に画像形成を行うことを可能としている。画像形成装置Aの本体上部に設置された操作表示部50から画像形成を行うに際しての用紙Sのサイズ、枚数等を設定できる。制御部40は、画像形成装置A全体を制御するものであり、CPUやこれを動作させるプログラム、さらにROM、RAM、フラッシュメモリなどの記憶部で構成される。次に、定着装置30の詳細を図2に基づいて説明する。定着装置30は、ハロゲンランプを内蔵した定着ローラ31と加圧ローラ32とを有しており、定着ローラ31と加圧ローラ32との間にニップ部Nが形成される。ニップ部Nで用紙上のトナー像を加熱加圧して定着する。定着ローラ31は、本発明の定着部材に相当する。定着ローラ31は、図示しない駆動装置によって図示時計回りに回転する。定着ローラ31定着部材は、中央に内蔵されたハロゲンヒータH加熱手段と、ハロゲンヒータHを内包する芯金31Aと、芯金31Aを被覆する弾性層31Bと、弾性層31Bを被覆する表層31Cとから構成されている。芯金31Aはアルミニウムや鉄等の金属から成り、円筒状に形成されている。弾性層31Bはシリコーンゴムやフッ素ゴムから成る。表層31CはPFAパーフルオロ樹脂やPTFE四フッ化エチレン樹脂から成り、コーティングされたり、チューブで被覆されたりする。そして、定着時には用紙上のトナー像に当接する。なお、定着ローラ31の加熱手段は特に限定されるものではない。加圧ローラ32は、芯金32Aと、芯金32Aを被覆する弾性層32Bと、弾性層32Bを被覆する表層32Cとから構成されている。芯金32Aはアルミニウムや鉄等の金属から成り、円柱状に形成されている。弾性層32Bはシリコーンゴムやフッ素ゴムから成る。表層32CはPFAやPTFEから成り、コーティングされたり、チューブで被覆されたりする。そして、加圧ローラ32は不図示の付勢部材によって付勢され、定着ローラ31を下方より押圧している。分離爪34は、PIポリイミド等の耐熱樹脂から成り、先端部が鋭利に形成され、定着ローラ31の外周面に圧接している。また、定着ローラ31は、温度検知部35によって温度の検知が可能になっている。検知結果は、制御部40に送信される。温度検知部35は、定着ローラ31に接して定着ローラ31の温度を検知するものであってもよく、また、定着ローラ31と非接触で定着ローラ31の温度を検知するものであってもよく、その構成が特に限定されるものではない。要は定着ローラ31の温度を検知できるものであればよい。さらに、定着ローラ31に近接して、定着ローラ31に接触可能な定着回復ローラ36が配置されている。定着回復ローラ36は、例えば少なくとも表層部がステンレス鋼で構成され、表面をブラスト加工して粗面にしたものなどが挙げられる。定着回復ローラ36は、図示しない駆動装置によって回転し、回転速度および回転方向の変更が可能になっている。定着回復ローラ36は定着ローラ31に当接して定着ローラ31との間で線速度に相対差を持たせることで定着ローラ31の表面を研磨することができ、本発明の定着回復部材に相当する。また、定着回復ローラ36は、相対的な速度差によっては停止した状態で定着ローラ31に接して研磨を行うことも可能である。以上の構成により、ハロゲンヒータHによって加熱された定着ローラ31が不図示のモータにより駆動されて時計方向に回転すると、加圧ローラ32は反時計方向に従動回転する。また、加圧ローラ32は定着ローラ31に圧接しているので、定着ローラ31と加圧ローラ32との間にニップ部Nが形成され、図1の如き画像形成装置Aによってトナー像が転写された用紙は、ニップ部Nで挟持搬送されて加熱加圧され、トナー像が定着される。また、定着ローラ31に付着した用紙の先端部は分離爪34により剥離される。この様な定着装置30を用いて多数枚の用紙を定着すると、前記したように、定着ローラ31の表面に微細な疵や凹凸が生じ、定着ローラ31に疵や凹みが生じた部分で定着された用紙の画像の光沢が他の部分と異なり、光沢の差が目立ち易くなるという問題が生ずる。本発明では、例えば所定の用紙枚数を定着すると、定着回復ローラ36を定着ローラ31に当接させ、互いに逆方向回転させつつ互いの速度に相対差を設けることで研磨を行うことができる。相対差では、いずれの速度を大きくしてもよく、また、定着回復ローラ36の回転方向を定着ローラ31の回転方向と同じにして線速度方向を反対にして定着ローラ31の研磨を行うことも可能である。なお、定着回復ローラ36が定着ローラ31に当接する時期としては、常時当接していてもよいし、上記のように所定の定着枚数毎に定着回復ローラ36が定着ローラ31に当接するようにしてもよい。また、定着装置30にジャムが発生したときのみ、定着回復ローラ36を定着ローラ31に当接させて定着ローラ31を研磨するようにしてもよい。次に、画像形成装置Aにおける機能ブロックを図3に基づいて説明する。制御部40には、画像形成部10が制御可能に接続されており、画像の形成および用紙への転写の制御がなされる。また、制御部40には、用紙搬送部20が制御可能に接続されている。用紙搬送部20は、給紙トレイ291、292、293に収容された用紙を画像形成部10に搬送し、さらに、画像形成部10で画像を転写した用紙を定着装置30に搬送して画像の定着を可能にし、その後、画像形成装置A外に用紙を排紙する。制御部40には、操作表示部50が制御可能に接続されている。操作表示部50は、制御部40の制御によってユーザーなどによる操作入力が可能であり、また、制御部40の制御によって情報の表示を行うことができる。さらに制御部40には、定着装置30が制御可能に接続されている。詳細には、制御部40には定着ローラ31が制御可能に接続されており、制御部40によって定着ローラ31の加熱や回転駆動が制御される。また、制御部40には温度検知部35が接続されており、温度検知部35の検知結果が制御部40に送信される。また、制御部40には、定着回復ローラ36が制御可能に接続されており、制御部40によって定着回復ローラ36の回転、必要があれば定着ローラ31への離接が制御される。制御部40では、温度検知部35の検知結果を受けており、定着ローラ31の回復動作を行うタイミングでは、温度検知部35の検知結果を受けて、定着回復ローラ36による定着ローラ31への研磨条件を設定する。回復動作を行うタイミングや検知温度に対する研磨条件は予め制御部40の記憶部に記憶しておき、必要に応じてこれらを読み出して定着回復ローラ36の動作を制御する。次に、制御部40による回復動作の制御手順について説明する。待機状態ステップs1で、用紙への印刷を行うJOBがスタートしたか否かの判定を行うステップs2。JOBがスタートしていなければ待機しステップs2、NO、JOBがスタートしていれば、印字終了まで処理が行われるステップs3。次いで、回復動作タイミングであるか否かの判定を行いステップs4、回復動作のタイミングでなければステップs4、NO、ステップs1の待機状態に移行する。回復動作のタイミングであれば、温度検知部35によって得られる定着温度のチェックを行うステップs5。なお、回復動作のタイミングであるか否かは、予め定めた条件によって判定する。例えば前回の回復動作からの定着枚数が所定の枚数に達しているか否かによって回復動作のタイミングをチェックする。定着温度のチェックに応じて、記憶部に記憶されている、定着温度と研磨条件とを定めたテーブルを参照するステップs6。テーブルの参照結果から、回復動作の時間を算出するステップs7。回復動作の時間は、例えば用紙の斤量や用紙の種別などをパラメータとして算出することができる。動作時間の算出がなされると、算出された時間に基づいて、定着回復ローラ36によって定着ローラ31を研磨する回復動作が実行されるステップs8。回復動作が実行されると、回復動作の終了処理を行うステップs9。例えば、回復動作時のみ定着回復ローラ36を定着ローラ31に当接させる場合には、定着ローラ31に当接している定着回復ローラ36を定着ローラ31から離す動作を実行する。回復動作の終了がなされると、ステップ1の待機状態に戻る。上記動作によって、回復動作のタイミング毎に定着温度に応じた時間で回復動作が実行される。次に、回復処理の具体的な例を説明する。この例では、定着された枚数毎に回復動作を行うものとしており、回復動作を行う定着装置30への通紙枚数の間隔は、ユーザーが操作表示部50を通して設定することができる。初期設定では、1000枚などの枚数に設定されている。また、制御部40には、表1に示すように、回復動作を行う通紙枚数の間隔に応じた基準となる研磨条件が設定されて制御部40の記憶部にテーブルとして格納されている。研磨条件は、紙斤量と定着部材温度に応じて設定されている。回復動作は、紙エッジ傷修復動作とならし動作とによって構成されており、紙エッジ傷修復動作とならし動作では、それぞれ研磨条件として、定着ローラ31と定着回復ローラ36間の相対速度差と、動作時間が定められている。この実施形態では、修復動作時の相対速度差とならし動作時の相対速度差を異なるものとしており、1回の回復動作で相対速度差を異なるものにしている。これにより、定着ローラ31の表面状態に応じた、より適切な回復動作を行うことができる。なお、定着温度は150°C以上、180°C未満に設定されるため、この範囲内でテーブルも作成されている。実際の研磨条件は、表1のテーブルを参照して紙斤量による換算を行って算出がなされる。具体的には、印刷の際に、紙斤量毎に通紙枚数をカウントし、紙斤量毎に制御部40の記憶部に通紙枚数を格納する。表2は、記憶部に格納される通紙枚数記憶テーブルを示すものであり、通紙毎に更新される。表3は、動作時間を算出するための紙斤量毎の係数を定めた係数テーブルを示すものである。この係数は、予め設定して固定しておく。なお、ユーザーによって操作表示部50を通して係数を変更可能にしてもよい。この係数テーブルでは、紙斤量が大きいほど係数が大きくなっており、紙斤量が大きいほど回復動作に時間を要することに対応している。式1は、修復動作時間を算出するための式を示すものである。温度検知部35で検知された検知温度および紙斤量に応じて、記憶されている紙斤量毎の通紙枚数a、b、cを用いて修復動作時間を算出する。例えば、定着部材温度Tが150°C≦T<160°C、紙斤量64~135gsmの場合、修復動作時間は25秒で設定されているため、この用紙の通紙に対応する修復動作の時間は1係数×25秒×a枚/回復動作間隔通紙枚数となる。通紙枚数が予め設定した回復動作間隔通紙枚数この例では、例えば1000、2000、3000枚のいずれかに達すると、各紙斤量に応じた動作時間を合算することで、必要な修復動作時間が算出される。ならし動作時間も式2に基づいて同様に算出される。なお、修復動作に際しての定着ローラ31と定着回復ローラ36の相対速度線速度差は350mm/秒に設定され、ならし動作に際しての定着ローラ31と定着回復ローラ36の相対速度線速度差は100mm/秒に設定されている。また、回復動作間隔通紙枚数や定着部材温度に応じて相対速度差を異なるものに設定することも可能である。回復動作時間T=修復動作時間T1ならし動作時間T2式1修復動作時間T1=係数1×動作時間×通紙枚数a÷回復動作間隔通紙枚数係数1.4×動作時間×通紙枚数b÷回復動作間隔通紙枚数係数1.8×動作時間×通紙枚数c÷回復動作間隔通紙枚数式2ならし動作時間T2=係数1×動作時間×通紙枚数a÷回復動作間隔通紙枚数係数1.4×動作時間×通紙枚数b÷回復動作間隔通紙枚数係数1.8×動作時間×通紙枚数c÷回復動作間隔通紙枚数なお、上記実施形態では、定着回復部材として定着回復ローラを用いるものについて説明した。ただし、本発明としては定着回復部材がローラ形状からなるものに限定されるものではなく、フィルム状の定着回復部材を定着ローラに当接させるようにしてもよい。フィルム状の定着回復部材としては、例えば、フィルムに砥粒を含有させ、このフィルムを定着ローラ31の外周面に当接させることにより、定着ローラ31が研磨されて疵等が除去されて均一化される。このフィルムには、PEポリエチレンなどで構成し、酸化アルミニュウムなどの砥粒をコーティングしたものなどを用いることができる。また、上記実施形態では、定着部材が定着ローラからなるものについて説明した。ただし、本発明としては定着部材がローラ形状からなるものに限定されるものではなく、例えば定着ベルトで構成されるものであってもよい。定着回復部材は、この定着ベルトに対し、研磨による回復処理を行う。また、上記実施形態では、回復動作を修復動作とならし動作にわけて行ったが、同一条件のみで回復動作を行うものであってもよい。以上、本発明について上記実施形態に基づいて説明を行ったが、本発明は上記実施形態の内容に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱しない限りは適宜の変更が可能である。