"排気の酸素濃度を目標値とするための燃料噴射補正量の変化率に基づいて燃料タンクへの給油の有無を判定する装置であって、前記燃料噴射補正量の変化率の絶対値が連続して判定値A以上となっている期間の積算燃料噴射量が規定の範囲a内にあるか否かを判定する第1判定手段と、前記燃料噴射補正量の変化の開始から、同燃料噴射補正量の変化率の絶対値が前記判定値Aよりも小さい判定値B未満に低下するまでの期間における積算燃料噴射量が規定の範囲b内にあるか否かを判定する第2判定手段と、を備え、前記第1判定手段及び第2判定手段が共に肯定判定したときに給油有りと判定することを特徴とする内燃機関の給油判定装置。前記判定値Aは、前記燃料噴射補正量の変化の開始後における同燃料噴射補正量の最大変化率に1未満の規定の比率αを乗算して算出される請求項1に記載の内燃機関の給油判定装置。前記判定値Bは、前記燃料噴射補正量の変化の開始後における同燃料噴射補正量の最大変化率に前記比率αよりも小さい比率βを乗算して算出される請求項2に記載の内燃機関の給油判定装置。前記範囲bは、燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプの容積との和を間に置くように設定される請求項1又は2に記載の内燃機関の給油判定装置。前記内燃機関は、ガソリン、エタノール及びそれらの混合物を燃料として使用可能なフレキシブル燃料機関である請求項1~4のいずれか1項に記載の内燃機関の給油判定装置。ところで、上記のようなフロートを用いたセンダーゲージでは、燃料タンクの燃料残量が少ない場合や車体が傾斜している場合などには、一定量の燃料を給油しても十分な出力偏差が発生しないことがある。そのため、センダーゲージの出力偏差のみに基づいて給油判定を行う場合には、状況によっては、給油を確認することができないことがある。そうした場合には、内燃機関の制御系は、給油に伴う燃料のエタノール濃度の変化を把握できないため、燃料のエタノール濃度が変化してもその再学習は実施されないことになる。そのため、エタノール濃度の学習値が実情から乖離して、場合によっては、空燃比フィードバック補正量が異常な値を取り、燃料系に異常有りとの誤診断がなされることがある。なお、こうした問題は、上記のようなフレキシブル燃料機関以外の内燃機関においても、給油により燃料の成分比率が変化して燃料の理論空燃比が変化するのであれば、同様に発生することがある。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その解決しようとする課題は、センダーゲージの出力偏差からは確認が困難な状況でも、給油の有無を正確に判定することのできる内燃機関の給油判定装置を提供することにある。上記課題を解決するため、空燃比を目標空燃比とするための燃料噴射補正量の変化率に基づいて燃料タンクへの給油の有無を判定する装置としての請求項1に記載の発明は、燃料噴射補正量の変化率の絶対値が連続して判定値A以上となっている期間の積算燃料噴射量が規定の範囲a内にあるか否かを判定する第1判定手段と、燃料噴射補正量の変化の開始から、同燃料噴射補正量の変化率の絶対値が上記判定値Aよりも小さい判定値B未満に低下するまでの期間における積算燃料噴射量が規定の範囲b内にあるか否かを判定する第2判定手段と、を備え、第1判定手段及び第2判定手段が共に肯定判定したときに給油有りと判定するようにしている。給油により燃料の成分比率が変化すると、排気の酸素濃度を目標値とするために必要な燃料噴射補正量が変化する。このときの燃料噴射補正量の変化には、一定のパターンがある。そのため、燃料噴射補正量の変化のパターンが、給油直後に見られるパターンと合致するか否かで給油の有無を判定することができる。燃料噴射補正量の変化パターンが給油直後に見られるパターンに合致するか否かは、下記イ及びロが共に成立するか否かで判別することができる。イ燃料噴射補正量の変化率の絶対値が連続して判定値A以上となっている期間の積算燃料噴射量が規定の範囲a内にある。ロ燃料噴射補正量の変化の開始から、同燃料噴射量補正量の変化率の絶対値が上記判定値Aよりも小さい判定値B未満に収束するまでの期間における積算燃料噴射量が規定の範囲b内にある。上記構成では、上記イ及びロが共に成立したときに給油有りとの判定がなされるようになっている。したがって、上記構成によれば、センダーゲージの出力偏差からは確認が困難な状況でも、給油の有無を正確に判定することができる。なお、給油後における積算燃料噴射量に対する燃料噴射補正量の変化曲線は、給油前後の燃料の成分比率の変化が変わっても、燃料噴射補正量方向の比率が変わるだけである。そのため、請求項2によるように、燃料噴射補正量の変化の開始後における同燃料噴射補正量の最大変化率に1未満の規定の比率αを乗算することで判定値Aを算出したり、請求項3によるように、燃料噴射補正量の変化の開始後における同燃料噴射補正量の最大変化率に上記比率αよりも小さい比率βを乗算して判定値Bを算出したりすることで、給油の有無の的確な判定が可能となる。なお、給油直後の燃料噴射補正量の変化が収束するまでの期間は、給油後の積算燃料噴射量が燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプの容積との和に達するまでの期間となることが確認されている。そのため、上記範囲bは、請求項4によるように、燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプの容積との和を間に置くように設定することが望ましい。なお、こうした本発明の給油判定装置は、給油により燃料の成分比率が変化して単位質量の燃料の完全燃焼に費やされる酸素量が変化する内燃機関、例えば請求項5によるような、ガソリン、エタノール及びそれらの混合物を燃料として使用可能なフレキシブル燃料機関に適用することができる。以下、本発明の内燃機関の給油判定装置を具体化した一実施の形態を、図1~図8を参照して詳細に説明する。なお、本実施の形態は、左右2つのバンクを備えるV型の気筒配列を備え、かつガソリン、エタノール及びそれらの混合物を燃料として使用可能な車載用フレキシブル燃料機関に本発明の給油判定装置を適用したものとなっている。この内燃機関の燃料系は、図1に示すように構成されている。燃料ポンプ1により燃料タンク2から汲み出された燃料は、燃料フィルター3で濾過され、更にプレッシャーレギュレーター4により一定の燃圧に調圧された上で、燃料パイプ5を通って、左バンクの燃料配管、すなわち左燃料配管6Lに送られる。そして燃料は、その左燃料配管6Lから更に右バンクの燃料配管、すなわち右燃料配管6Rにも送られる。図2に示すように、本実施の形態の給油判定装置は、燃料系の制御全般を司る電子制御ユニットECU7を中心に構成されている。ECU7には、内燃機関の吸入空気量を検出するエアフローメーター8、同機関の排気空燃比排気の酸素濃度を検出する空燃比センサー9を始めとする各種センサーの検出信号が入力されている。そしてECU7は、それらの検出信号に基づいて、左燃料配管6L及び右燃料配管6Rに各々複数接続されたインジェクター10に指令信号をそれぞれ出力することで、燃料噴射制御を行っている。またECU7は、燃料噴射制御の一環として、燃料噴射量の空燃比フィードバック制御を行っている。空燃比フィードバック制御は、空燃比センサー9の出力が目標値となるように、機関回転速度及び機関負荷例えば吸入空気量から算出されたベース噴射量を補正することで行われる。この補正は、濃度学習値CFT及び空燃比フィードバック補正量SFTの2つの補正量により行われる。濃度学習値CFTは、空燃比センサー9の出力を目標値とするために必要な燃料噴射量とベース噴射量との、燃料のエタノール濃度の差異に起因した定常偏差を学習することで求められる。また空燃比フィードバック補正量SFTは、濃度学習値による補正後の燃料噴射量の、外乱に起因した短期的なずれを補正すべく、空燃比センサー9の出力とその目標値との偏差に応じて算出されている。なお、以下では、これら濃度学習値CFTと空燃比フィードバック補正量SFTとの和を、すなわち排気の酸素濃度を目標値とするための燃料噴射補正量の全体を、総燃料噴射補正量FTと記載する。ここで、給油後における左燃料配管6L及び右燃料配管6Rのエタノール濃度の推移について考察する。微小時間dtにおける左燃料配管6Lのエタノール濃度Cdlの変化量dCdl/dtは、左燃料配管6Lに新たに流入する燃料のエタノール濃度をCt、左燃料配管6Lの容積をVdl、左燃料配管6Lに新たに流入する燃料の流量をQと置くと、下式1のように表される。ここで便宜上、左燃料配管6Lに新たに流入する燃料の流量を定数Qとすると、次式aが得られる。さらに上式aの両辺を積分すると、次式bが得られる。ここで初期条件:t0=0,Cdl0=0を設定して上式bを解くと、次式cが得られる。さらに上式cを対数変換すると、次式dが得られる。以上により、左燃料配管6L内の燃料のエタノール濃度Cdlは、下式eのように表される。一方、各インジェクター10から噴射される燃料の積算値、すなわち積算燃料噴射量vは、下式fのように表される。したがって、左燃料配管6L内の燃料のエタノール濃度Cdlの変化は、下式2のように表される。さらに同様にして、右燃料配管6R内の燃料のエタノール濃度Cdrの変化を示す式3を求めることができる。図3bは、図3aに示されるような態様で走行を行ったときの燃料噴射量の瞬時値VINJの推移を示している。また図3cは、このときの積算燃料噴射量vの推移を示している。左燃料配管6L及び右燃料配管6Rの燃料のエタノール濃度がそれぞれ上記理論式2、3で表される物理モデルに従って推移すると考えると、このときの左燃料配管6L及び右燃料配管6Rの燃料のエタノール濃度Cdl,Cdrは、時間に対しては、図4aに占めされる態様で推移する。またこのときのエタノール濃度Cdl,Cdrは、積算燃料噴射量vに対しては、図5aに示される態様で推移する。図4b、c及び図5b、cにエタノール濃度Cdl,Cdrの理論値の推移にその実測値の推移を重ね合わせて示すように、上記理論式2、3は、実際のエタノール濃度Cdl,Cdrの変化傾向に合致しており、上記物理モデルの妥当性を確認することができる。なお、図6aには、給油後における左燃料配管6Lのエタノール濃度Cdlの最終的な変化量が20vol、40vol、85volのそれぞれのケースにおける積算燃料噴射量vに対するエタノール濃度Cdlの推移を示している。ここで外乱の無い理想的な条件では、総燃料噴射補正量FTは、エタノール濃度Cdlの変化のみに応じて変化する。そのため、上記3つのケースにおける積算燃料噴射量vに対する総燃料噴射補正量FTの変化曲線は、図6bに示す通りとなる。また各ケースにおける総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの変化曲線は、図6cに示す通りとなる。同図に示すように、総燃料噴射補正量FTの変化率率dFT/dvの変化曲線は、エタノール濃度変化量が変わっても、変化率方向の高さの比率が変わるだけである。このように、給油後の総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvは、給油時に特有の変化パターンを示す。したがって、総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの推移を観測し、給油時に特有の変化パターンが認められれば、給油有りと判定することができる。ここでは、下記態様で変化率dFT/dvの変化パターンに基づく給油の有無の判定を行うようにしている。ここで、給油後のエタノール濃度変化量が、その収束値の95に達した時点で、燃料配管内の全燃料の置換が完了すると定義する。上記物理モデルによれば、このときの全燃料の置換が完了は、給油後における積算燃料噴射量vが、燃料パイプ5の容積Vpと、燃料配管の容積を3倍したものとの和に達した時期となる。すなわち、左燃料配管6Lの容積をVdlとしたときの同左燃料配管6Lの全燃料の置換は、積算燃料噴射量vがVp3×Vdlに達した時点で完了する。また右燃料配管6Rの容積をVdrとしたときの同右燃料配管6Rの全燃料の置換は、積算燃料噴射量vがVp3×VdlVdrに達した時点で完了する。一方、給油後のエタノール濃度の変化に伴う総燃料噴射補正量FTの挙動は、次の2つの段階に区分できる。段階i総燃料噴射補正量FTの変化段階:この段階では、燃料配管に残留する燃料が、燃料タンク2から送られた燃料と混合され、燃料配管内のエタノール濃度が変化していく。このときの総燃料噴射補正量FTは、燃料配管に残留する燃料と燃料タンク2から送られた燃料との混合比率により変化する。段階ii総燃料噴射補正量FTの収束段階:燃料タンク2の燃料が燃料配管に満たされると、総燃料噴射補正量FTは、燃料タンク2の燃料のエタノール濃度に応じた値に収束する。総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvが給油時に特有の変化パターンを示すか否かは、こうした段階iの期間、及び段階iiへの移行時期がそれぞれ適当な範囲にあるか否かで判定することができる。本実施の形態では、下記Aにより上記段階iの期間を、下記Bにより上記段階iiの移行時期をそれぞれ測定し、両者が識別された時点で給油有りと判定するようにしている図7参照。A:総燃料噴射補正量FTの変化期間を示す変数により判定する。具体的には、積算燃料噴射量vに対する総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの絶対値が連続して、その最大変化率dFTmaxの50の絶対値以上となる期間の積算燃料噴射量、すなわち燃料要求偏差区間Vdtchによって判定を行う。B:総燃料噴射補正量FTの収束時期を示す変数により判定する。具体的には、積算燃料噴射量vに対する総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの絶対値が、その最大変化率dFTmaxの10の絶対値未満に低下するまでの積算燃料噴射量、すなわち噴射量収束量Vftcoによって判定を行う。図8に、こうした本実施の形態に適用される給油判定ルーチンのフローチャートを示す。本ルーチンの処理は、機関始動後、ECU7により実行されるものとなっている。さて本ルーチンが開始されると、まずステップS100において、センダーゲージの出力偏差による給油判定が困難の状況にあるか否かが判定される。具体的には、燃料タンク2の燃料残量が既定値未満であること、機関始動後の積算燃料噴射量が規定の範囲内にあること、の双方が成立したときに、給油判定が困難であると判定される。ここでセンダーゲージによる給油判定が困難でなければS100:NO、そのまま、本ルーチンの処理が終了される。そしてこの場合には、センダーゲージの出力偏差から給油の有無の判定が行われる。一方、センダーゲージによる給油判定が困難であると判定されればS100:YES、ステップS104において肯定判定されるまで、ステップS101~ステップS105までの処理が繰り返し実行される。すなわち、ここでは、ステップS102において、積算燃料噴射量vが燃料配管の容積を超えるまで、ステップS101において燃料噴射量の積算処理を行う。そして積算燃料噴射量vが燃料配管の容積を超えるとステップS102:YES、ステップS103において、燃料要求偏差区間Vdtch及び噴射量収束量Vftcoの演算が行われる。以上の処理は、積算燃料噴射量vが燃料パイプ5の容積Vpと燃料配管の容積を3倍したものとの和を超えるまで、すなわちステップS104において肯定判定がなされるまで、繰り返される。積算燃料噴射量vが燃料パイプ5の容積Vpと燃料配管の容積の3倍値との和を超えるとステップS104:YES、ステップS105にて給油判定条件の成否の判定が行われる。ここでの給油判定条件は、空燃比フィードバック補正量SFTの変化量ΔSFTが既定値γ以上であり、燃料要求偏差区間Vdtchが規定の範囲aamin~amax内にあって、かつ噴射量収束量Vftcoが規定の範囲bbmin~bmax内にあることをもって成立するように設定されている。なお、ここでの範囲bは、燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプの容積との和を間に置くように設定される。ここで、給油判定条件が成立していればS105:YES、ステップS106において、給油有りとの判定がなされ、エタノール濃度の学習制御が実施される。一方、給油判定条件が不成立であればS105:NO、ステップS107において給油条件給油無しとの判定がなされ、空燃比学習制御が実施される。以上の本実施の形態では、総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxの50を上記判定値Aとして設定している。また総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxの10を上記判定値Bとして設定している。さらに本実施の形態では、比率αを0.550に設定し、比率βを0.110]に設定している。また本実施の形態では、ECU7が、上記第1判定手段及び第2判定手段の行う処理を実施する構成となっている。以上の本実施の形態の内燃機関の給油判定装置によれば、以下の効果を奏することができる。1本実施の形態では、ECU7は、総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの絶対値が連続して判定値A以上となっている期間の積算燃料噴射量が規定の範囲a内にあるか否かを判定している。またECU7は、総燃料噴射補正量FTの変化の開始から、同総燃料噴射補正量FTの変化率dFT/dvの絶対値が上記判定値Aよりも小さい判定値B未満に低下するまでの期間における積算燃料噴射量が規定の範囲b内にあるか否かを判定している。そしてECU7は、上記判定が共に肯定判定されたときに給油有りと判定するようにしている。上記2つの判定によれば、給油後の燃料噴射補正量の変化が給油時に特有の変化パターンを示すか否かを判定することができる。したがって、上記構成によれば、センダーゲージの出力偏差からは確認が困難な状況でも、給油の有無を正確に判定することができる。2本実施の形態では、総燃料噴射補正量FTの変化の開始後における同総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxに1未満の規定の比率αを、具体的には0.550を乗算することで判定値Aを算出している。また本実施の形態では、総燃料噴射補正量FTの変化の開始後における同総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxに上記比率αよりも小さい比率βを、具体的には0.110を乗算して判定値Bを算出している。給油後における積算燃料噴射量vに対する総燃料噴射補正量FTの変化曲線は、給油前後の燃料の成分比率の変化が変わっても、総燃料噴射補正量FT方向の比率が変わるだけである。そのため、上記態様で判定値A,Bの設定を行うことで、給油の有無の的確な判定が可能となる。3本実施の形態では、上記範囲bを、燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプの容積との和を間に置くように設定している。給油直後の燃料噴射補正量の変化が収束するまでの期間は、給油後の積算燃料噴射量vが燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプ5の容積Vpとの和に達するまでの期間となることが確認されている。そのため、上記の如く範囲bを設定することで、給油の有無の的確な判定が可能となる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施することもできる。上記実施の形態では、比率αを0.5に設定していたが、比率αには、1未満の値であれば、適用する内燃機関の特性に応じた適切な値を設定すれば良い。上記実施の形態では、比率βを0.1]に設定していたが、比率βには、上記比率αよりも小さく、0よりも大きい値であれば、適用する内燃機関の特性に応じた適切な値を設定すれば良い。上記実施の形態では、総燃料噴射補正量FTの変化の開始後における同総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxに比率αを乗算して判定値Aを算出するようにしていたが、判定値Aの設定態様は、これに限らず任意適宜に変更しても良い。上記実施の形態では、総燃料噴射補正量FTの変化の開始後における同総燃料噴射補正量FTの最大変化率dFTmaxに比率βを乗算して判定値Bを算出するようにしていたが、判定値Bの設定態様は、これに限らず任意適宜に変更しても良い。上記実施の形態では、燃料配管の容積を3倍したものと燃料パイプ5の容積Vpとの和を間に置くように範囲bを設定していたが、これに限らず、範囲bには、適用される内燃機関の給油後の総燃料噴射補正量FTの収束の時期の前後を設定すれば良い。上記実施の形態では、左右2つのバンクを備えるV型の気筒配列を備える内燃機関に本発明を適用した場合を説明したが、本発明は、V型以外の気筒配列の内燃機関にも同様に適用することができる。上記実施の形態では、ガソリン、エタノール及びそれらの混合物を燃料として使用可能な車載用フレキシブル燃料機関に本発明の給油判定装置を適用した場合を説明したが、給油により燃料成分が変化して燃料の理論空燃比が変化する内燃機関であれば、本発明の適用は可能である。"