"立体画像を構成する左目視点画像及び右目視点画像を処理する画像処理装置であって、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用する画像処理部を備え前記視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、前記左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向は、前記右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向であることを特徴とする画像処理装置。前記立体画像を撮像する撮像部の撮像方向に対して垂直な撮像基準面の傾き及び前記表示基準面の傾きを特定する特定部を備え、前記画像処理部は、前記視差補正処理において、前記特定部によって特定された傾きに基づいて、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトすることを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記複数の視点画像を撮像する撮像部と、請求項1に記載の画像処理装置を備える撮像装置。前記立体画像を表示する表示部と、請求項1に記載の画像処理装置を備える表示装置。立体画像を構成する複数の視点画像を処理する画像処理方法であって、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用するステップを備え、前記視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、前記左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向は、前記右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向であることを特徴とする画像処理方法。ここで、立体画像に投影遠近補正処理を適用すると、撮像手段によって撮像された画像オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感が軽減される。しかしながら、オリジナル画像に含まれる遠近感も一緒に失われてしまう。そこで、本発明は、上述した課題を解決するためになされてものであり、オリジナル画像に含まれる遠近感の喪失を抑制しながら、オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感を軽減することを可能とする画像処理装置、撮像装置、表示装置及び画像処理方法を提供することを目的とする。第1の特徴に係る画像処理装置は、立体画像を構成する左目視点画像及び右目視点画像を処理する。画像処理装置は、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用する画像処理部を備える。前記視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、前記左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、前記右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向である。第1の特徴において、画像処理装置は、前記立体画像を撮像する撮像部の撮像方向に対して垂直な撮像基準面の傾き及び前記表示基準面の傾きを特定する特定部を備える。前記画像処理部は、前記視差補正処理において、前記特定部によって特定された傾きに基づいて、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする。第2の特徴に係る撮像装置は、前記複数の視点画像を撮像する撮像部と、第1の特徴に係る画像処理装置とを備える。第3の特徴に係る表示装置は、前記立体画像を表示する表示部と、第1の特徴に係る画像処理装置とを備える。第4の特徴に係る画像処理方法は、立体画像を構成する複数の視点画像を処理する方法である。画像処理方法は、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用するステップを備える。前記視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、前記左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、前記右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向である。本発明によれば、オリジナル画像に含まれる遠近感の喪失を抑制しながら、オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感を軽減することを可能とする画像処理装置、撮像装置、表示装置及び画像処理方法を提供することができる。以下において、本発明の実施形態に係る画像処理装置について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。[実施形態の概要]実施形態に係る画像処理装置は、立体画像を構成する複数の視点画像を処理する。画像処理装置は、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用する画像処理部を備える。前記視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、前記左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、前記右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向である。実施形態では、画像処理部は、視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、左目視点画像及び右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向となるように、左右方向の座標をシフトする。これによって、オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面の傾きと撮像基準面の傾きとの違いに伴う物体の倒れ込みや浮き上がりが生じる現象などが軽減される。表示基準面の傾きと撮像基準面の傾きとの違いというのは、表示基準面と撮像基準面が非平行であること、と言い換えることもできる。実施形態では、画像処理部は、遠近補正処理を適用せずに、視差補正処理を適用する。これによって、オリジナル画像に含まれる遠近感の喪失が抑制される。[第1実施形態]画像処理装置の適用シーン以下において、第1実施形態に係る画像処理装置の適用シーンについて説明する。図1及び図2は、第1実施形態に係る画像処理装置の適用シーンを説明するための図である。図1に示すように、表示装置100は、複数の視点画像第1実施形態では、左目視点画像及び右目視点画像によって構成される立体画像を表示基準面S上に表示する表示部を有する。表示装置100は、例えば、投写型映像表示装置である。但し、表示装置100は、プラズマディスプレイ、液晶テレビなどの装置であってもよい。この場合、表示装置100は、映像表示面が表示基準面Sと重なるよう設置される。表示基準面Sは、例えば、壁面などの垂直面である。なお、表示基準面Sは、床面などの水平面であってもよく、垂直面及び水平面に対して傾きを有する斜面であってもよい。例えば、表示基準面Sは、互いに直交するX1軸及びY1軸によって定義される面と平行である。X1軸及びY1軸に垂直な軸をZ1軸と称する。X1軸は、立体画像を観察する観察者の両眼を結ぶ線に沿った軸である。ここで、X1軸に沿った方向は、左右方向と考えてよい。また、Y1軸に沿った方向は、上下方向と考えてよい。これに対して、図2に示すように、撮像装置200は、複数の視点画像を撮像する撮像部を有する。撮像装置200は、例えば、垂直面例えば、垂直面において上下方向に延びるオブジェクトVを主として撮像する。第1実施形態では、撮像装置200は、立体画像を表示すべき表示基準面Sの垂直方向に対して傾いた方向から複数の視点画像を撮像するケースについて例示する。言い換えると、撮像装置200の撮像方向光軸に垂直な撮像基準面Tの傾きは、表示基準面Sの傾きと異なる。例えば、撮像基準面Tは、互いに直交するX0軸及びY0軸によって定義される面と平行である。X0軸及びY0軸に垂直な軸をZ0軸と称する。X0軸は、右目視点画像を撮像すべき右眼撮像位置及び左目視点画像を撮像すべき左眼撮像位置を結ぶ線に沿った軸である。Z軸は、撮像装置200の撮像方向に沿った軸である。ここで、X0軸に沿った方向は、左右方向と考えてよい。また、Y0軸に沿った方向は、上下方向と考えてよい。ここで、垂直面の垂直方向水平方向に対して傾いた方向から複数の視点画像を撮像するケースについて考える。より正確には、撮像基準面Tが表示基準面Sと非平行の状態で撮像するケースについて考える。このようなケースにおいて、図3に示すように、実世界において垂直な線分オブジェクトVは、右目視点画像において、オブジェクトRとして記録される。一方で、垂直な線分オブジェクトVは、左目視点画像において、オブジェクトLとして記録される。なお、図3は、右目視点画像と左目視点画像を重ねて示した図である。この右目視点画像を右目で観察し、左目視点画像を左目で観察すると、立体画像として観察できるが、オブジェクトVの部位によって視差が異なるため、オブジェクトVの上方部分が下方部分と比較して相対的に奥側に認識される。つまり本来垂直な線分であるオブジェクトVに倒れ込みが生じて認識される。従来例に係る投影遠近補正処理以下において、従来例に係る投影遠近補正処理について説明する。図4~8は、従来例に係る投影遠近補正処理を説明するための図である。図4に示すように、撮像基準面Tの傾きが表示基準面Sの傾きと異なっている。言い換えると、撮像装置200の撮像方向Z0軸は、表示基準面Sの垂直方向Z1軸に対して傾いている。Y1軸及びZ1軸で定義される平面において、Z0軸に対するZ1軸の傾きはθである。従って、X0軸、Y0軸及びZ0軸によって表現される座標について、X1軸、Y1軸及びZ1軸によって表現される座標に座標変換した後に、投影変換する。ここで、右目視点画像を撮像する撮像手段の撮像方向光軸及び左目視点画像を撮像する撮像手段の撮像方向光軸が平行である場合には、このような座標変換は、右目視点画像及び左目視点画像のそれぞれについて、X0軸を中心として回転することによって行われる。具体的には、このような座標変換は、以下の式によって行うことができる。続いて、X1軸、Y1軸及びZ1軸によって表現される座標空間上で、撮像位置即ち視点原点に対して、Z0軸に垂直な撮像基準面Tを、Z1軸に垂直な表示基準面Sと平行な面に投影する。このような投影変換は、以下の式によって行うことができる。但し、投影する面は表示基準面Sと平行であれば良いので、z2の値は一例であり、このような値に限定されない。このように、座標変換及び投影変換投影遠近補正処理によって、図5に示すように、矩形のオリジナル画像は、歪んだ画像に変換される。続いて、図6に示すように、表示基準面Sに表示すべき画像として、矩形の画像が切り出される。なお、右目視点画像を撮像する撮像手段の撮像方向光軸及び左目視点画像を撮像する撮像手段の撮像方向光軸が交差する場合には、上述した座標変換は、右目視点画像及び左目視点画像のそれぞれについて、X0軸及びY0軸を中心として回転することによって行われる。具体的には、このような座標変換は、以下の式によって行うことができる。なお、θ1は、Y1軸及びZ1軸で定義される平面において、Z0軸に対するZ1軸の傾きである。θ2は、X1軸及びZ1軸で定義される平面において、Z0軸に対するZ1軸の傾きである。また、θ2は、右目視点画像の座標変換と左目視点画像の座標変換とで、相対的に逆方向の回転角度となる。続いて、X1軸、Y1軸及びZ1軸によって表現される座標空間上で、視点原点に対して、Z0軸に垂直な撮像基準面Tを、Z1軸に垂直な表示基準面Sと平行な面に投影する。このような投影変換は、以下の式によって行うことができる。但し、投影する面は表示基準面Sと平行であれば良いので、z2の値は一例であり、このような値に限定されない。このような座標変換及び投影変換投影遠近補正処理によって、右目視点画像は、図7のように変換され、左目視点画像は、図8のように変換される。続いて、図示しないが、表示基準面Sに表示すべき画像として、矩形の画像が切り出される。以上の投影遠近補正処理の結果、撮像装置200によって撮像された画像オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きとの違いに伴う物体の倒れ込みや浮き上がりが生じる現象などが軽減される。しかしながら、物体の形状も補正されてしまうため、オリジナル画像に含まれる遠近感も一緒に失われる。画像処理装置以下において、第1実施形態に係る画像処理装置について説明する。図9は、第1実施形態に係る画像処理装置300を示す図である。図9に示すように、画像処理装置300は、取得部310と、特定部320と、画像処理部130とを有する。画像処理装置300は、表示装置100に設けられていてもよく、撮像装置200に設けられていてもよい。また、画像処理装置300は、テレビチューナ、DVDプレーヤ或いはパーソナルコンピュータなどの装置に設けられていてもよい。取得部310は、立体画像左目視点画像及び右目視点画像を構成する入力信号を取得する。例えば、取得部310は、テレビチューナ、DVDプレーヤ或いはパーソナルコンピュータなどの装置から入力信号を取得する。特定部320は、表示基準面Sの傾き及び撮像基準面Tの傾きを特定する。最終的には、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きの合計が特定されればよく、言い換えると、特定部320は、Y1軸及びZ1軸で定義される平面においてZ0軸に対するZ1軸の傾き、X1軸及びZ1軸で定義される平面においてZ0軸に対するZ1軸の傾きを特定する。第1実施形態において、撮像基準面Tの傾きを示すパラメータは、撮像基準面Tの傾きを検出するセンサによって検出されて、取得部310によって取得されてもよい。撮像基準面Tの傾きを検出するセンサは、例えば、撮像装置200に設けられる。或いは、撮像基準面Tの傾きを示すパラメータは、立体画像を構成する入力信号に付与されており、入力信号とともに取得部310によって取得されてもよい。或いは、撮像基準面Tの傾きを示すパラメータは、ユーザーインターフェースを介して観察者によって手動で入力されて、取得部310によって取得されてもよい。或いは、撮像基準面Tの傾きを示すパラメータは、ユーザーインターフェースを介して観察者によって手動で入力された後、立体画像を構成する入力信号に付与されて、入力信号とともに取得部310によって取得されてもよい。或いは、撮像基準面Tの傾きを示すパラメータは、既知であってもよい。これは撮像条件が固定されている場合に相当する。表示基準面Sの傾きを示すパラメータは、表示基準面Sの傾きを検出するセンサによって検出されて、センサから取得部310によって取得されてもよい。表示基準面Sの傾きを検出するセンサは、例えば、表示装置100に設けられる。或いは、表示基準面Sの傾きを示すパラメータは、ユーザーインターフェースを介して観察者によって手動で入力されて取得部310によって取得されてもよい。或いは、表示基準面Sの傾きを示すパラメータは、既知であってもよい。これは表示条件が固定されている場合に相当する。例えば多くのパソコン用モニターは表示面の角度調整が可能であるのに対し、多くのテレビは表示面の角度が固定されている。画像処理部130は、前記左目視点画像及び前記右目視点画像において座標を左右方向にシフトする視差補正処理を適用する。具体的には、画像処理部130は、視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、左目視点画像及び右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向であるように、座標を左右方向にシフトする。視差補正処理を適用する。例えば、画像処理部130は、視差補正処理において、特定部320によって特定された傾きに基づいて、座標を左右方向にシフトする。具体的には、画像処理部130は、図4及び図5に示す手法を用いて、x座標のシフト量Δxyを特定する。続いて、画像処理部130は、全てのx座標に対して、シフト量Δxyを加算する。すなわち、画像処理部130は、座標x,yを座標xΔxy,yに変換する。例えば、図10に示すように、左右方向における中心線のシフト量Δxyが全てのx座標に適用される。結果として、図11に示すように、矩形の画像は、平行四辺形の画像に変換される。続いて、図示しないが、表示基準面Sに表示すべき画像として、矩形の画像が切り出される。このように、左右方向の座標x座標が変換されると、遠近補正処理が適用されず、オリジナル画像に含まれる遠近感の喪失が抑制される。例えば、このような視差補正処理によって、右目視点画像は、図12に示すように変換され、左目視点画像は、図13に示すように変換される。この結果、撮像装置200によって撮像された画像オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きとの違いに伴う物体の倒れ込みや浮き上がりが生じる現象などが軽減される。一方で、オリジナル画像に含まれる遠近感は維持される。作用及び効果第1実施形態では、画像処理部130は、視差補正処理において、上下方向の座標が異なる座標について、左目視点画像及び右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向となるように、左右方向の座標をシフトする。これによって、オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きとの違いに伴う物体の倒れ込みや浮き上がりが生じる現象などが軽減される。第1実施形態では、画像処理部130は、遠近補正処理を適用せずに、視差補正処理を適用する。これによって、オリジナル画像に含まれる遠近感の喪失が抑制される。[変更例1]以下において、第1実施形態の変更例1について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。第1実施形態では、撮像基準面Tの傾きが既知であるケースについて例示した。これに対して、変更例1では、撮像基準面Tの傾きが未知であり、表示基準面Sが垂直であるケースについて説明する。変更例1では、右目視点画像と左目視点画像において、互いに対応するエッジが画像に記録される際の傾きが異なることを利用する。仮に実世界における垂直なエッジが画像の中央に記録される場合、図3の垂直な線分の場合と同様に、右目視点画像ではエッジが右に傾いて記録される。また、左目視点画像ではエッジが左に傾いて記録される。言い換えると、右目視点画像のエッジは、左目視点画像のエッジに対して、相対的に右に傾いて記録される。画像の中央以外にエッジが記録される場合も同様である。例えば、図14の補正前の右目視点画像と、図15の補正前の左目視点画像は、各々のオブジェクトの互いに対応するエッジR1とL1、R2とL2、R3とL3、R4とL4、R5とL5、R6とL6の傾きが異なる。そして、各々の対応するエッジR1とL1、R2とL2、R3とL3、R4とL4、R5とL5、R6とL6の傾きを比較すると、いずれも、右目視点画像のエッジは、左目視点画像のエッジに対して、相対的に右に傾いて記録される。つまり、補正前の右目視点画像のエッジの角度の平均値と補正前の左目視点画像のエッジの角度の平均値を算出すると、右目視点画像のエッジの角度の平均値は、左目視点画像のエッジの角度の平均値に対して、相対的に右に傾いた角度となる。なお、平均値を算出するためにエッジの角度を加算する際に、エッジの長さで重み付けしてもよい。続いて、右目視点画像のエッジの角度の平均値と左目視点画像のエッジの角度の平均値とが等しくなるような変換量を算出し、右目視点画像と左目視点画像とを、平行四辺形の画像に変換する。例えば、右目視点画像のエッジの角度の平均値がψR、左目視点画像のエッジの角度の平均値がψLである場合、変換量をψRψL/2とし、右目視点画像を、画像の右下の角の角度が90-ψRψL/2となる平行四辺形に変換する。また、左目視点画像を、画像の右下の角の角度が90ψRψL/2となる平行四辺形に変換する。この際、変換後の右目視点画像と左目視点画像は、互いに線対称の関係にある平行四辺形となる。結果として、右目視点画像は、図14に示すように変換され、左目視点画像は、図15に示すように変換される。続いて、図示しないが、表示基準面Sに表示すべき画像として、矩形の画像が切り出される。この結果、撮像装置200によって撮像された画像オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きとの違いに伴う物体の倒れ込みや浮き上がりが生じる現象などが軽減される。一方で、オリジナル画像に含まれる遠近感は維持される。また変更例1は、右目視点画像のエッジの傾きの平均値と左目視点画像のエッジの傾きの平均値との相対的な違いを除去する処理であるため、実世界において垂直ではないエッジが混在していても、精度よく変換される。なお、エッジの角度の平均値は、全てのエッジの角度から算出する必要はなく、実世界で垂直に近いエッジのみを選択するために、傾きが所定の角度以上のエッジのみ、例えば45度以上のエッジのみを選択して算出してもよい。また、変更例1では、表示基準面Sが垂直であるケースについて述べたが、表示基準面Sが垂直ではないケースについては、右目視点画像のエッジの角度の平均値と左目視点画像のエッジの角度の平均値とが、表示基準面Sの角度によって決まる所定の角度関係になるように、右目視点画像と左目視点画像とを、平行四辺形の画像に変換するとよい。例えば、表示基準面Sが垂直よりも少し上に向くように傾いている場合には、右目視点画像のエッジの角度の平均値が、左目視点画像のエッジの角度の平均値に対して、相対的に少し左に傾く角度になるよう変換する。そして、表示基準面Sの垂直より上に向く傾きが大きいほど、右目視点画像のエッジの角度の平均値が左目視点画像のエッジの角度の平均値に対して左に傾く角度が大きくなるよう変換する。また、補正前の右目視点画像のエッジの角度の平均値と左目視点画像のエッジの角度の平均値との関係から、撮像基準面Tの傾きを特定することも可能であり、特定した撮像基準面Tの傾きを基に、第1実施形態の投影遠近補正処理を行ってもよい。例えば、右目視点画像のエッジの角度の平均値と左目視点画像のエッジの角度の平均値との差が小さい場合は、撮像基準面Tの傾きは小さいと判断できる。右目視点画像のエッジの角度の平均値と左目視点画像のエッジの角度の平均値との差が大きくなるほど、撮像基準面Tの傾きが大きいと判断できる。変更例1において、右目視点画像と左目視点画像を平行四辺形に変換する変換量は、ユーザーインターフェースを介して観察者によって手動で入力され、取得部310によって取得されてもよい。入力が完了すると、変換量が立体画像を構成する入力信号に付与されて、入力信号とともに取得部310によって取得されてもよい。或いは、観察者が立体画像を観察しながら、ユーザーインターフェースを介して変換量を手動で入力してもよい。入力が完了すると、変換量が立体画像を構成する入力信号に付与されて、入力信号とともに取得部310によって取得されてもよい。或いは、左目視点画像と右目視点画像に夫々エッジの角度の平均値に基づく指標画像例えば平均値の角度をもつ線分が表示され、観察者がその指標画像を確認しながら変換量を手動で入力してもよい。入力が完了すると、変換量が立体画像を構成する入力信号に付与されて、入力信号とともに取得部310によって取得されてもよい。或いは、変換量は、既知であってもよい。これは撮像条件、表示条件が固定されている場合に相当する。[変更例2]以下において、第1実施形態の変更例2について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。第1実施形態では、撮像装置200は、撮像基準面Tが表示基準面Sと非平行の状態で複数の視点画像を撮像する。これに対して、変更例2では、撮像装置200は、図16に示すように、撮像基準面Tが表示基準面Sと平行な状態で複数の視点画像を撮像する。このようなケースでは、視点画像に含まれる物体例えば、高層ビルディングの遠近感が存在しない。そこで、画像処理装置300は、視点画像の上方に向けて左右方向のサイズが小さくなるように視点画像を補正する。このような補正によって、右目視点画像は、図17に示すように変換され、左目視点画像は、図18に示すように変換される。この結果、立体画像を構成する複数の視点画像に遠近感が付与される。なお、通常は物体を見上げることで上下方向のサイズが小さくなることを考慮し、画像の上下方向を縮小してもよい。この結果、立体画像で表現される物体の違和感物体の倒れ込みや浮き上がりなどがなく、遠近感のある映像が得られる。変更例2において、立体画像で表現される物体の立体感と、遠近感に関して、第1実施形態と同じ効果が得られている。また、このような画像は、コンピュータグラフィックスを利用しても直接生成することはできず、一旦生成した画像を変換することで得られるものである。[変更例3]以下において、第1実施形態の変更例3について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。第1実施形態では、撮像装置200は、例えば、垂直面を主として撮像するケースについて例示した。これに対して、変更例3では、撮像装置200は、例えば、図19に示すように、水平面例えば、水平面において上下方向に延びるオブジェクトVを主として撮像する。このようなケースにおいても、第1実施形態は適用可能である。なお、変更例3において、上下方向は、画像における上下方向を意味しており、垂直方向を意味していないことに留意すべきである。この結果、撮像装置200によって撮像された画像オリジナル画像によって構成される立体画像で表現される物体の違和感すなわち、立体画像において、表示基準面Sの傾きと撮像基準面Tの傾きとの違いに伴う水平面の傾きが生じる現象などが軽減される。一方で、オリジナル画像に含まれる遠近感は維持される。[その他の実施形態]本発明は上述した実施形態によって説明したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、この発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。実施形態では特に触れていないが、視差補正処理が適用された複数の視点画像を表示する表示装置100が提供されてもよい。視差補正処理においては、第1実施形態と同様に、上下方向の座標が異なる座標について、左目視点画像及び右目視点画像において座標を左右方向にシフトする量が異なっており、上下方向の座標が同じである座標について、左目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向が、右目視点画像において左右方向の座標をシフトする方向の反対方向である。[産業上の利用分野]本発明は、例えば以下の分野で利用できる。建築の分野において、立体画像の撮像装置で建造物を見上げるように撮影し、立体映像を表示する表示装置で垂直面もしくは垂直から傾いた面に表示する。立体画像の撮影装置と表示装置、角度の検出センサを備える携帯端末で、撮影した立体画像を表示する。撮像の際は、撮像基準面Tの傾きをセンサにより取得する。そして、表示の際、表示装置の角度が変動しても、リアルタイムに表示基準面Sの傾きをセンサにより検出して、立体画像を補正し、表示する。建築の分野において、立体画像の撮像装置で町並みを上空から斜め下方に向けて撮像し、水平面床面やテーブル面、あるいは斜面に設置した立体映像を表示する表示装置で表示する。"