高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の切り起こしを設け、前記高周波出力部と前記切り起こしに適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を相対位置固定したマグネトロン。マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した切り起こしを設け、前記導波部の切り起こしが前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定した請求項1に記載のマグネトロン。マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した突起を設け、前記導波部の突起が前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定した請求項1に記載のマグネトロン。マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしに適合した孔を設け、前記磁気継鉄の切り起こしが前記導波部の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定した請求項1に記載のマグネトロン。高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の孔を設け、前記高周波出力部と前記孔に適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記孔に位置決め用の棒状体を配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を相対位置固定したマグネトロン。マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の孔に適合した孔を設け、前記位置決め用の棒状体により、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定した請求項5に記載のマグネトロン。請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のマグネトロンを備えたマイクロ波利用機器。しかしながら、上述した従来の構成では、継鉄にリブを設けるため突出させるリブの高さに限界があり、位置決め板が環状リブにはまらずにずれた状態でも組み立てが可能となってしまう。また、位置決め板にじゃま板を有する構造では、組み立ての際に方向性ができるため、組み立てが複雑化し、環状リブに乗り上げてしまう可能性も高くなる。さらには、継鉄に設けたリブは、位置決め板を介して真空管部分と外装部分を相対位置固定する機能のみであり、マイクロ波利用機器等の導波部への位置決めについては考えられていない。そのため、一般的な取り付け用のネジのみでは導波部とマグネトロンの相対位置はばらついてしまい、高周波出力部と導波部間の放電を引き起こす原因となる可能性があるという課題を有していた。本発明は、係る事情に鑑みてなされたものであり、構造および組立方法を複雑化せず、マグネトロンの高周波出力部を磁気継鉄およびマイクロ波利用機器等の導波部と確実に相対位置固定できるマグネトロンを提供することを目的とする。上記従来の課題を解決するために、本発明のマグネトロンは、高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の切り起こしを設け、前記高周波出力部と前記切り起こしに適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を相対位置固定したものである。これによって、構造および組立方法を複雑化せず、マグネトロンの高周波出力部を磁気継鉄およびマイクロ波利用機器等の導波部と確実に相対位置固定できる。上記マグネトロンでは、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した切り起こしを設け、前記導波部の切り起こしが前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定している。また、上記マグネトロンでは、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した突起を設け、前記導波部の突起が前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定している。また、上記マグネトロンでは、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしに適合した孔を設け、前記磁気継鉄の切り起こしが前記導波部の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定している。この構成によれば、切り起こしの高さを自由に設定でき、位置決め用の金属板のずれを抑制できる。複数の切り起こしを設けることで、位置決め用の金属板は方向性を持たせる必要がない簡素な構造とすることができ、組み立てが容易である。磁気継鉄に設けられた切り起こしあるいはマイクロ波利用機器等の導波部に設けられた切り起こしまたは突起が、導波部に設けられた孔あるいは磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔にはまり込み、磁気継鉄と導波部が相対位置固定されるため、高周波出力部と導波部が相対位置固定され、高周波出力部と導波部間の放電を抑制することができる。また、本発明のマグネトロンは、高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の孔を設け、前記高周波出力部と前記孔に適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記孔に位置決め用の棒状体を配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を相対位置固定している。上記マグネトロンでは、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の孔に適合した孔を設け、前記位置決め用の棒状体により、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定している。この構成によれば、位置決め用の棒状体を自由に設定でき、金属板と磁気継鉄のずれを抑制できる。複数の孔に位置決め用の棒状体を配設することで、金属板は方向性を持たせる必要がない簡素な構造とすることができ、組み立てが容易である。位置決め用の棒状体により、金属板と磁気継鉄と導波部が相対位置固定されるため、高周波出力部と導波部が相対位置固定され、高周波出力部と導波部間の放電を抑制することができる。上記マグネトロンをマイクロ波利用機器等に適用することで、より安定で高性能化を図ることができる。本発明に係るマグネトロンおよびマイクロ波利用機器によれば、構造および組立方法を複雑化せず、マグネトロンの高周波出力部を磁気継鉄およびマイクロ波利用機器等の導波部と確実に相対位置固定でき、高周波出力部と導波部間の放電を抑制し、かつ確実に電波を導くことができる。第1の発明は、高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の切り起こしを設け、前記高周波出力部と前記切り起こしに適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を相対位置固定したことにより、構造および組立方法を複雑化せず、マグネトロンの高周波出力部を磁気継鉄およびマイクロ波利用機器等の導波部と確実に相対位置固定でき、かつ簡素な構造で組み立てを容易にすることができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した切り起こしを設け、前記導波部の切り起こしが前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定するとしたことで、前記高周波出力部と前記導波部の相対位置のばらつきを抑え、前記高周波出力部と前記導波部間の放電を抑制することができる。第3の発明は、特に、第1の発明において、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしにより生じた孔に適合した突起を設け、前記導波部の突起が前記磁気継鉄の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定するとしたことで、前記高周波出力部と前記導波部の相対位置のばらつきを抑え、前記高周波出力部と前記導波部間の放電を抑制することができる。第4の発明は、特に、第1の発明において、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の切り起こしに適合した孔を設け、前記磁気継鉄の切り起こしが前記導波部の孔にはまり込み、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定するとしたことで、前記高周波出力部と前記導波部の相対位置のばらつきを抑え、前記高周波出力部と前記導波部間の放電を抑制することができる。第5の発明は、高周波出力部を有する陽極筒体と、前記陽極筒体の両端に設けられた永久磁石と、前記陽極筒体および前記永久磁石を内部に収容する磁気継鉄とを備え、前記磁気継鉄の高周波出力側に複数の孔を設け、前記高周波出力部と前記孔に適合した金属板を前記永久磁石と前記磁気継鉄の間に配設し、前記孔に位置決め用の棒状体を配設し、前記陽極筒体と前記磁気継鉄を確実に相対位置固定したことにより、構造および組立方法を複雑化せず、マグネトロンの高周波出力部を磁気継鉄およびマイクロ波利用機器等の導波部と確実に相対位置固定でき、かつ簡素な構造で組み立てを容易にすることができる。第6の発明は、特に、第5の発明において、マグネトロンを取り付けるマイクロ波利用機器等の導波部に、前記磁気継鉄の孔に適合した孔を設け、前記位置決め用の棒状体により、前記磁気継鉄と前記導波部を相対位置固定することで、前記高周波出力部と前記導波部の相対位置のばらつきを抑え、前記高周波出力部と前記導波部間の放電を抑制することができる。第7の発明は、第1から6のいずれか1つの発明のマグネトロンをマイクロ波利用機器に備えることで、より安定で高性能化を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態におけるマグネトロンの正面図、図2は、本発明の第1の実施の形態におけるマグネトロンの磁気継鉄および金属板の斜視図を示すものである。図1において、マグネトロン1は、陽極筒体112と入力部図示せずと高周波出力部111とを有する真空管部分11と、永久磁石122と磁気回路を構成する磁気継鉄121と複数枚の冷却フィンで構成された冷却部123と入力部に電力を供給するためのフィルタ部124とを有する外装部分12で構成されている。磁気継鉄121は、高周波出力側の第1の磁気継鉄1211とフィルタ側の第2の磁気継鉄1212で構成され、カシメにより連結されている。金属板125は、磁気継鉄121の30程度の厚みを有し、永久磁石122と第1の磁気継鉄1211の間に配設されており、ガスケット126を保持しかつ高周波出力部111から出力される電波の漏洩を防止する。ここで、第1の磁気継鉄1211は、図2に示すように、磁気継鉄内面方向へ、方向性を持たないよう放射状かつ対称形に磁気継鉄121の厚さの3倍程度の4箇所の切り起こし1213を、冷却風の無効風路となる部分に設けられており、切り起こし1213の端面で構成される内接円とほぼ等しい外径を持つ金属板125がちょうどはまり込むように構成されている。金属板125の内径は、真空管部分11の高周波出力部111の外径とほぼ等しく、高周波出力部111にちょうどはまり込むように構成されている。これにより、真空管部分11は、金属板125の内径部分が高周波出力部111にはまり込み、外径部分が第1の磁気継鉄1211の切り起こし1213の端面で構成される内接円にはまり込むことで、第1の磁気継鉄1211と金属板125を介して相対位置決めされる。また、第1の磁気継鉄1211は、切り起こし1213により生じた孔1214を有している。図3は、本発明の第1の実施の形態における導波部付きマグネトロンの半断面図を示すものである。図3において、導波部2は、マグネトロン1の取り付け部に、第1の磁気継鉄1211の切り起こし1213により生じた孔1214にはまり込む位置に導波部2の外側へ磁気継鉄121の厚さの2倍程度の4箇所の切り起こし21が設けられている。導波部2の切り起こし21は、第1の磁気継鉄1211の切り起こし1213により生じた孔1214の一部にはまり込んでいる。これにより、マグネトロン1と導波部2は相対位置決めされ、第1の磁気継鉄1211と導波部2はネジにより固定される。以上のように構成されたマグネトロンについて、以下にその作用を説明する。まず、金属板125が円盤状であるため、方向性がなく組み立てが簡素である。金属板125の厚みに対し、十分な高さの切り起こしを有しているため、切り起こし1213に金属板125が乗り上げてしまうことはない。マグネトロン1の真空管部分11は、金属板125を介して第1の磁気継鉄1211と相対位置決めされるため、組み立て時のばらつきを抑制でき、振動や衝撃に対してもずれを抑制できる。また、マグネトロン1は導波部2と相対位置決めされ固定されているので、導波部2に対する高周波出力部111のずれを大幅に抑制でき、高周波出力部111と導波部2間の放電を抑制し、かつ確実に電波を導くことが可能となる。さらに、切り起こし1213は、冷却風の無効風路となる部分に設けられているため、じゃま板としても機能し冷却フィンに効率よく冷却風を当てることが可能となる。また、切り起こし1213に当たった冷却風の一部は切り起こし1213により生じた孔1214へ流れ、導波部2の切り起こし21により生じた孔22を伝って導波部内へ流れ込むため、導波部内に対流ができ、高周波出力部111と導波部2間の放電をさらに抑制することが期待できる。なお、切り起こしは、方向性の出ないように偶数個かつ対称配設が好ましいが、金属板および導波部との相対位置決めが可能な構造であれば、切り起こしの数、大きさ、位置、形状、方向、角度はどんなものでもよい。なお、金属板位置決め用の切り起こしと導波部位置決め用の切り起こしを別々に設けてもよい。なお、金属板の形状は、方向性の出ないような簡素な構造が好ましいが、継鉄との相対位置決めが可能な構造であれば、どんなものでもよい。実施の形態2図4は、本発明の第2の実施の形態におけるマグネトロンの磁気継鉄の斜視図、図5は、同実施の形態における導波部付きマグネトロンの半断面図を示すものである。図4において、第1の磁気継鉄1215は、磁気継鉄内面方向へ、方向性を持たないよう放射状かつ対称形に、磁気継鉄の厚さの3倍程度の4箇所の第1の切り起こし1216を、冷却風の無効風路となる部分に設けられており、第1の切り起こし1216の端面で構成される内接円とほぼ等しい外径を持つ金属板125がちょうどはまり込むように構成されている。第1の磁気継鉄1215は、磁気継鉄外面方向へ、方向性を持たないよう放射状かつ対称形に磁気継鉄の厚さの2倍程度の2箇所の第2の切り起こし1217が設けられている。また、第1の磁気継鉄1215は、第1の切り起こし1216により生じた孔1214を有している。第1の磁気継鉄1215以外のマグネトロンの構造は、実施の形態1と同一である。これにより、真空管部分11は、金属板125の内径部分が高周波出力部111にはまり込み、外径部分が第1の磁気継鉄1215の第1の切り起こし1216の端面で構成される内接円にはまり込むことで、第1の磁気継鉄1215と金属板125を介して相対位置決めされる。図5において、導波部2は、マグネトロン1の取り付け部に、第1の磁気継鉄1215の第2の切り起こし1217がはまり込む位置に第1の孔23が設けられている。また、導波部2は、マグネトロン1の取り付け部に、第1の磁気継鉄1215の第1の切り起こし1216により生じた孔1214と同じ位置に第2の孔24図示せずが設けられている。第1の磁気継鉄1215の第2の切り起こし1217は、導波部2に設けられた第1の孔23にはまり込んでいる。これにより、マグネトロン1と導波部2は相対位置決めされ、第1の磁気継鉄1215と導波部2はネジにより固定される。以上のように構成されたマグネトロンについて、以下にその作用を説明する。まず、金属板125が円盤状であるため、方向性がなく組み立てが簡素である。金属板125の厚みに対し、十分な高さの切り起こしを有しているため、第1の切り起こし1216に金属板125が乗り上げてしまうことはない。マグネトロン1の真空管部分11は、金属板125を介して第1の磁気継鉄1215と相対位置決めされるため、組み立て時のばらつきを抑制でき、振動や衝撃に対してもずれを抑制できる。また、マグネトロン1は導波部2と相対位置決めされ固定されているので、導波部2に対する高周波出力部111のずれを大幅に抑制でき、高周波出力部111と導波部2間の放電を抑制し、かつ確実に電波を導くことが可能となる。さらに、第1の切り起こし1216は、冷却風の無効風路となる部分に設けられているため、じゃま板としても機能し冷却フィンに効率よく冷却風を当てることが可能となる。また、第1の切り起こし1216に当たった冷却風の一部は第1の切り起こし1216により生じた孔1214へ流れ、導波部2の第2の孔24を伝って導波部内へ流れ込むため、導波部内に対流ができ、高周波出力部111と導波部2間の放電をさらに抑制することが期待できる。なお、切り起こしは、方向性の出ないように偶数個かつ対称配設が好ましいが、金属板および導波部との相対位置決めが可能な構造であれば、切り起こしの数、大きさ、位置、形状、方向、角度はどんなものでもよい。なお、金属板の形状は、方向性の出ないような簡素な構造が好ましいが、継鉄との相対位置決めが可能な構造であれば、どんなものでもよい。なお、導波部の孔は、対流させるために位置決め用以外にも設けることが好ましいが、マグネトロンとの相対位置決めが可能な構造であれば、孔の数、位置、形状はどんなものでもよい。実施の形態3図6は、本発明の第3の実施の形態におけるマグネトロンの正面図、図7は、本発明の第3の実施の形態におけるマグネトロンの棒状体の斜視図を示すものである。図6において、第1の磁気継鉄1218は、金属板125の外径とほぼ同じ位置に、方向性を持たないよう放射状かつ対称形に冷却風の無効風路となる部分に4箇所の孔1219図示せずが設けられている。棒状体127は、第1の磁気継鉄1218の4箇所の孔1219に内面方向と外面方向に同程度突出するように配設されている。ここで、棒状体127は、図7に示すように、磁気継鉄の厚さの5倍程度の長さを有する半円柱形状をしており、第1の磁気継鉄1218の孔1219に圧入される構造となっている。また、棒状体127は、アルミニウムで造られている。金属板125は、4個の棒状体127の円弧で構成される内接円にはまり込むことで、第1の磁気継鉄1218と相対位置決めされる。第1の磁気継鉄1218および棒状体127以外のマグネトロンの構造は、実施の形態1と同一である。これにより、真空管部分11は、金属板125の内径部分が高周波出力部111にはまり込み、外径部分が第1の磁気継鉄1218に圧入された棒状体127の円弧で構成される内接円にはまり込むことで、第1の磁気継鉄1218と金属板125を介して相対位置決めされる。図8は、本発明の第3の実施の形態における導波部付きマグネトロンの半断面図を示すものである。図8において、導波部2は、マグネトロン1の取り付け部に、第1の磁気継鉄1218に圧入された棒状体127がはまり込む位置に孔25が設けられている。棒状体127は、導波部2に設けられた孔25にはまり込んでいる。これにより、マグネトロン1と導波部2は相対位置決めされ、第1の磁気継鉄1218と導波部2はネジにより固定される。以上のように構成されたマグネトロンについて、以下にその作用を説明する。まず、金属板125が円盤状であるため、方向性がなく組み立てが簡素である。金属板125の厚みに対し、棒状体127は十分な高さを有しているため、棒状体127に金属板125が乗り上げてしまうことはない。棒状体127は、非磁性であるため磁気ロスを抑制できる。マグネトロン1の真空管部分11は、金属板125と棒状体127を介して、第1の磁気継鉄1218と相対位置決めされるため、組み立て時のばらつきを抑制でき、振動や衝撃に対してもずれを抑制できる。また、マグネトロン1は導波部2と相対位置決めされ固定されているので、導波部2に対する高周波出力部111のずれを大幅に抑制でき、高周波出力部111と導波部2間の放電を抑制し、かつ確実に電波を導くことが可能となる。さらに、棒状体127は、冷却風の無効風路となる部分に突出しているため、遮蔽体としても機能し冷却フィンに効率よく冷却風を当てることが可能となる。また、棒状体127は、半円柱形状をしているため、棒状体127に当たった冷却風の一部は孔1219と棒状体127の隙間へ流れ、導波部2の孔25と棒状体127の隙間を伝って導波部内へ流れ込むため、導波部内に対流ができ、高周波出力部111と導波部2間の放電をさらに抑制することが期待できる。なお、棒状体は、方向性の出ないように偶数個かつ対称配設が好ましいが、金属板および導波部との相対位置決めが可能な構造であれば、棒状体の数、大きさ、位置、形状、方向はどんなものでもよい。また、棒状体は、金属板および導波部との相対位置決めが可能であれば、圧入でなくてもよい。また、金属板の形状は、方向性の出ないような簡素な構造が好ましいが、継鉄との相対位置決めが可能な構造であれば、どんなものでもよい。また、棒状体の材質は、磁気ロスを抑制するために非磁性体が好ましいが、金属板および導波部との相対位置決めが可能な構造であれば、どんなものでもよい。