導電性支持体と感光層との間に中間層を備えてなり、前記中間層が、少なくとも無水二酸化ケイ素で表面処理を施した酸化亜鉛微粒子とバインダ樹脂とを含有し、前記バインダ樹脂が、少なくともピペラジン系化合物を含有したポリアミド樹脂を含むことを特徴とする電子写真感光体。前記酸化亜鉛が、さらにメチル水素ポリシロキサンで表面処理されている請求項1に記載の電子写真感光体。前記バインダ樹脂が、少なくともピペラジン系化合物と脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸化合物またはその低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物とが縮合したポリアミド樹脂を含む、請求項1または2に記載の電子写真感光体。前記脂肪族ジカルボン酸が、直鎖状脂肪族ジカルボン酸であるか、あるいは前記脂肪族ジ-またはトリカルボン酸が、モノ不飽和脂肪酸もしくはジ不飽和脂肪酸またはこれらのエステルを、単独または2種類の混合物の不飽和結合における2もしくは3分子付加反応により得られる分枝鎖状ジ-またはトリカルボン酸である、請求項3に記載の電子写真感光体。前記ピペラジン系化合物がピペラジンであり、前記脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸が、オレイン酸、リノール酸またはこれらの低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物の不飽和結合における2または3分子付加反応物である請求項3または4に記載の電子写真感光体。前記ポリアミド樹脂が、ピペラジン系化合物と、前記脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸化合物またはその低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物との縮合物とが、それぞれの当量a:b=10~20:05~10の範囲で用いる縮合物である請求項3~5のいずれか一つに記載の電子写真感光体。前記ポリアミド樹脂が、5000~80000の数平均分子量を有する請求項1~6のいずれか一つに記載の電子写真感光体。前記酸化亜鉛微粒子が、30~50nmの数平均一次粒子径を有する、請求項1~7のいずれか一つに記載の電子写真感光体。前記酸化亜鉛微粒子が、前記ポリアミド樹脂100重量部に対して50~1000重量部の割合で含有される請求項1~8のいずれか一つに記載の電子写真感光体。前記感光層が、少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層から形成された積層型感光層である請求項1~9のいずれか一つに記載の電子写真感光体。請求項1~10のいずれか一つに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、現像によって可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、中間層として使用されるポリアミド樹脂は、環境変化による影響が小さく吸水率が小さいが、溶剤に対する溶解性も悪く、塗布ムラが発生し易くなったり、酸化チタンの分散性が低下して白濁が生じ易く、また、高温高湿下での残留電位の蓄積が大きいなどの欠点を有している。したがって、上記の先行技術による提案では電子写真感光体の特性としては未だ不充分であり、さらに優れた特性を有する電子写真感光体が望まれている。したがって、本発明は、低温/低湿においても感度変化が少なく、繰り返し使用しても良好な画像特性を実現できる感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することを課題とする。本発明者らは、上記の課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、中間層が、無水二酸化ケイ素で表面処理を施した金属酸化物粒子、特に酸化チタン微粒子と、少なくともピペラジンン系化合物を有するポリアミド樹脂を含有することにより、感光体の帯電特性および感度特性の対湿度依存性を改善でき、またカブリを発生させず、黒点などの画像欠陥の発生も防止できることを見出し、本発明を完成させるに到った。かくして、本発明によれば、導電性支持体と感光層との間に中間層を備えてなり、前記中間層が、少なくとも無水二酸化ケイ素で表面処理を施した金属酸化物微粒子とバインダ樹脂とを含有し、前記バインダ樹脂が、ピペラジンン系化合物、特に少なくともピペラジン系化合物と脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸化合物またはその低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物とが縮合したポリアミド樹脂を含むことを特徴とする電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記脂肪族ジカルボン酸が、直鎖状脂肪族ジカルボン酸であるか、あるいは前記脂肪族ジ-またはトリカルボン酸が、モノ不飽和脂肪酸もしくはジ不飽和脂肪酸またはこれらのエステルを、単独または2種類の混合物の不飽和結合における2もしくは3分子付加反応により得られる分枝鎖状ジ-またはトリカルボン酸である電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記ピペラジンン系化合物がピペラジンンであり、前記脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸が、オレイン酸、リノール酸またはこれらの低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物の不飽和結合における2または3分子付加反応物である電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記ポリアミド樹脂が、ピペラジンン系化合物と、前記脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸化合物またはその低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物との縮合物とが、それぞれの当量a:b=10~20:05~10の範囲で用いる縮合物である電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記ポリアミド樹脂が、5000~80000の数平均分子量を有する電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記金属酸化物微粒子が、酸化チタンであり、30~50nmの数平均一次粒子径を有する酸化チタン微粒子である電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記金属酸化物微粒子が、前記ポリアミド樹脂100重量部に対して50~1000重量部の割合で含有される電子写真感光体が提供される。また、本発明によれば、前記感光層が、少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層から形成された積層型感光層である電子写真感光体が提供される。さらに、本発明によれば、上記の電子写真感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、現像によって可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする画像形成装置が提供される。本発明によれば、感光体の中間層が、ピペラジンン系化合物と脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸合物またはその低級アルキルエステルあるいはこれらの混合物とが縮合したポリアミド樹脂を含むことにより、低温/低湿および高温/高湿においても感度変化が少なく、繰り返し使用しても良好な画像特性を実現できる感光体およびそれを備えた画像形成装置を提供することができる。また、本発明の感光体の中間層を塗布形成する際の塗布液は、所望の分散状態を長期間保持することができ、長期保存後においても、塗布ムラのない塗布膜を形成することができる。本発明による電子写真感光体は、前記ピペラジンン系化合物が、以下の化学構造式:[式中、R1およびR2は、互いに独立して水素原子または基-nNH2ここで、nは0~10の整数を意味するを意味し、R3は低級アルキルまたはオキソ基を意味し、mは0~2の整数を意味する]で表されることを特徴とする。上記の低級アルキル基とは、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチルまたはt-ブチル基を意味する。なお、前記のピペラジンン系化合物の具体例としては、ピペラジンン、25-ジメチルピペラジンン、25-ジエチルピペラジンン、25-ジn-プロピルピペラジンン、25-ジイソプロピルピペラジンン、25-ジn-ブチルピペラジンン、25-ジt-ブチルピペラジンン、25-ピペラジンンジオン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、NN-ジピペラジンン、またはNN-ジピペラジンンが挙げられる。また、上記のピペラジンン環構造を有するジアミン以外に、12-ジアミノシクロヘキサン、13-ジアミノシクロヘキサン、14-ジアミノシクロヘキサン、2-アミノメチルシクロヘキシルメチルアミン、3-アミノメチルシクロヘキシルメチルアミン、4-アミノメチルシクロヘキシルメチルアミン、2-アミノエチルシクロヘキシルエチルアミン、3-アミノエチルシクロヘキシルエチルアミン、4-アミノエチルシクロヘキシルエチルアミン、2-アミノプロピルシクロヘキシルプロピルアミン、3-アミノプロピルシクロヘキシルプロピルアミン、4-アミノプロピルシクロヘキシルプロピルアミン、ビシクロヘキサンジアミン等のシクロヘキシレン系ジアミンなどのジアミン成分を含有しても良い。本発明による電子写真感光体の中間層におけるバインダ樹脂として、ピペラジンン系化合物と、脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸化合物、またはそのアルキルエステルあるいはこれらの混合物とが重合して得られる特定のポリアミド樹脂を少なくとも含有する。本発明で用いられる用語脂肪族とは、炭素数2以上の炭化水素化合物を意味するが、炭素数10以上の高級脂肪族を用いることが更に好ましい。また、本発明で用いられる用語低級アルキルエステルとは、上記の脂肪族ジ-またはトリカルボン酸と炭素数1~4のアルコールとのエステルを意味する。より具体的には、本発明で用いられる用語低級アルキルエステルとは、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチルまたはt-ブチルエステルを意味する。本発明で用いられる用語飽和脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸は、ジカルボン酸としては、例えば炭素数2~22の直鎖状ジカルボン酸、具体的には、シュウ酸、マロン酸、無水コハク酸、無水マレイン酸、グルタル酸、アジピン酸、ビメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、ゼパシン酸、118-オクタデカンジカルボン酸、116-ヘキサデカンジカルボン酸などが挙げられる。また、前記飽和脂肪族ジーまたはトリカルボン酸としては、不飽和結合を1箇所に有するデセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸オレイン酸、ノナデセン酸、エイコセン酸などの脂肪族モノ不飽和脂肪酸と;または不飽和結合を2箇所に有するデカジエン酸、ウンデカジエン酸、ドデカジエン酸、トリデカジエン酸、テトラデカジエン酸、ペンタデカジエン酸、ヘキサデカジエン酸、ヘプタデカジエン酸、オクタデカジエン酸リノール酸、ノナデカジエン酸、エイコサジエン酸およびドコサジエン酸などのジ不飽和脂肪酸またはこれらのエステルとを、単独または2種類の混合物の不飽和結合における付加反応により得られる同一分子間または異分子間の2または3分子付加物である分枝鎖状ジカルボン酸またはトリカルボン酸あるいはこれらの水素添加物が挙げられる。これらのなかでも、モノ不飽和脂肪酸であるオレイン酸と、ジ不飽和脂肪酸であるリノール酸またはその混合物あるいはこれらの低級アルキルエステルの不飽和結合における付加反応により得られる同一分子間または異分子間の2または3分子の付加物である分枝鎖状ジカルボン酸またはトリカルボン酸あるいはそれらの水素添加物が好ましい。当該ジカルボン酸の市販品としては、ハリダイマー200、250、270S、300ハリマ化成社製およびエンポール1022コグニス社製などが挙げられる。さらに、水素添加されたジカルボン酸も使用でき、水添ジカルボン酸の市販品としてはプリボール1009などが挙げられる。上記の脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそれらの低級アルキルエステルは、一般には上記の不飽和脂肪酸またはそのエステルを用いた不飽和結合における付加反応により製造することができる。付加反応触媒としては、液状又は固体状のルイス酸、ブレンステッド酸およびモンモリロナイト、ベントナイト、ヘクトナイト、ハロイサイト等の活性白土が挙げられる。上記の脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそれらの低級アルキルエステルが不飽和結合を有している場合には、水素添加して製造することができる。また、脂肪酸のジカルボン酸に、樹脂の柔軟性の向上に有効に作用する前記脂肪酸のトリカルボン酸を混合してもよい。また上記の脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそれらの低級アルキルエステルには、その他高級飽和脂肪酸低級アルキルエステルを適量添加して併用することもできる。すなわち、デカン酸、ヘンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナデカン酸、エイコサン酸等のメチル、エチル、イソプロピルまたはt-ブチルエステルなどを併用してもよい。本発明の中間層に用いられるポリアミド樹脂は、上記の脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそれらのアルキルエステルあるいはこれらの混合物と、前記のピペラジンン系化合物とを縮合反応させることにより得られる。ピペラジンン系化合物としては、ピペラジンン、25-ジメチルピペラジンンおよび25-ピペラジンンジオンを用いることができるが、コスト削減の観点からピペラジンンが好ましい。また、ピペラジンン環構造を有するジアミン誘導体以外にエチレンジアミン、ジアミノプロパン、ジアミノブタン、ジアミノペンタン、ヘキサメチレンジアミン、オクタンジアミン、ノナンジアミン、デカンジアミン、ラウリルジアミン、キシレンジアミン、フェニレンジアミン、トルイレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルエーテル、ジアミノベンゾフェノンや13-ビス4-アミノフェノキシベンゼン等を、1種又は2種以上を加えて用いてもよい。また、更に脂肪族アミノカルボン酸として6-アミノカプロン酸、11-アミノウンデカン酸、12-アミノドデカン酸等を、1種又は2種以上加えても良い。本発明において用いるポリアミド樹脂は、例えば、特公昭55-38380号公報等に記載のポリアミド合成法により得ることができる。ポリアミド樹脂の製造方法は特に制限はなく、通常のポリアミドの重縮合方法、溶融重合法、溶液重合法、界面重合法などが適宜適用できる。また、重合に際して、酢酸や安息香酸などの一塩基酸、あるいはヘキシルアミン、アニリンなどの一酸塩基を分子調節剤として用いてもよい。本縮重合反応は、常法に従って行われる。つまり、上記の脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそれらのアルキルエステルと上記ピペラジンン環構造を有するジアミン誘導体を当量または好適な割合で混合した溶液を加熱することにより水やアルコールを除去しながら高分子量化することにより行うのがよい。反応条件としては、反応温度100~300°C、好ましくは120~230°C、さらに好ましくは130~200°Cで行われる。また、反応時間は縮重合が完了するまで行われるため確定することはできないが、通常10時間以内である。本縮重合反応を行うため、加熱する前に、上記ジ-もしくはトリカルボン酸またはそのエステルと上記ピペラジンン環構造を有するジアミン誘導体とを当量または好適な割合で混合するが、この時メタノール、エタノール、イソプロパノールや水等に反応原料を溶解して混合するのがよい。また、加熱する前に溶液を減圧し不活性ガスを導入して不活性ガス雰囲気下に保っておいても良い。加熱による脱水や脱アルコール化反応は、通常、不活性ガスをわずかに導入しながら常圧下で行うが、減圧系や加圧系で行っても差し支えない。以上のような縮重合反応が進行すると反応液は次第に増粘するので、縮重合物の溶解温度以上に保っておくのが好ましい。本発明の感光体の中間層に用いるバインダ樹脂は、少なくともピペラジンン環構造を有するジアミン誘導体と少なくとも脂肪族ジ-もしくはトリカルボン酸またはそのアルキルエステルあるいはこれらの混合物との縮合物であるポリアミド樹脂であるが、このポリアミド樹脂は、他の構造単位としてε-カプロラクタム、44’-ジアミノ-ジシクロヘキシルメタン、16-ヘキサメチレンジアミンおよびアジピン酸等を含んでいてもよいが、その割合は50モル以下が好ましい。更に、本発明の感光体の中間層に用いるバインダ樹脂は、テレフタル酸、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレンジカルボン酸等の芳香族ジカルボン酸や、13-又は14-シクロヘキサンジカルボン酸等の環状ジカルボン酸や、6-アミノカプロン酸、11-アミノウンデカン酸、12-アミノドデカン酸等の脂肪族アミノカルボン酸等を含んでいても良い。なお、本発明で使用される具体的なピペラジンン系化合物を含有した市販のポリアミド樹脂としては、M1276アルケマ株式会社製などが挙げられる。本発明のポリアミド樹脂の数平均分子量は、5000~80000が好ましく、10000~60000が特に好ましい。ポリアミド樹脂の数平均分子量が5000未満では、中間層の膜厚の均一性が劣化し、本発明の効果が十分に発揮され難くなる。また、ポリアミド樹脂の数平均分子量が80000を超えると、溶剤に対する樹脂の溶解性が低下し易くなり、中間層中に凝集樹脂が発生し易くなり、黒点などの画像欠陥が発生し易くなる。本発明において数平均分子量は、以下のようにして測定される。GPC装置商品名:HLC-8220GPC、東ソー株式会社製を用い、温度40°Cにおいて、試料の025重量のヘキサフルオロイソプロパノール溶液を試料溶液とし、試料溶液の注入量を100mLとして、分子量分布曲線を求められる。得られた分子量分布曲線のピークの頂点の分子量をピークトップ分子量として求められる。また得られた分子量分布曲線から、数平均分子量Mnを求めた。なお、分子量校正曲線は標準ポリスチレンを用いて作成される。本発明の感光体の中間層は、無水二酸化ケイ素で表面処理を施した金属酸化物微粒子として酸化チタン微粒子を用いる。表面未処理の酸化チタン微粒子を用いると、使用する酸化チタンの粒子が微粒子であるために十分に分散された下引き層用塗布液であっても長期間の使用や塗布液の保管時に酸化チタン微粒子の凝集が避けらない。そのため、下引き層を形成する際、塗布膜の欠陥や塗布ムラが発生し画像欠陥が生じる。また、導電性支持体からの電荷の注入が起こり易くなるために、微小領域の帯電性が低下し黒点が発生することになる。また、従来一般的にアルミナで表面処理を施すことによって下引き層中の分散性を向上させる試みがなされてきたが、浸漬塗布工程でドラム上に下引き層を形成するような場合、大量に塗布液を製造する必要が有り、その際、長時間に亘って分散処理を行うと酸化チタンの再凝集により黒点が発生して画像品質が低下する問題があった。これは、長時間の分散処理で表面処理されたアルミナが剥離することで酸化チタン表面処理を施した効果が薄れ、酸化チタンの再凝集が発生して画像欠陥となるとともに、導電性支持体からの電荷の注入が起こりやすく下引き層の微小領域の帯電性が低下して黒点が発生すると考えられる。さらに、このような黒点は高温高湿環境下で長期間使用すると顕著となり、画像品質が著しく低下する。一方、酸化チタンの表面処理を十分に行うようにアルミナと併用して二酸化ケイ素が用いられることがある。しかしながら、アルミナと併用して二酸化ケイ素で表面処理を行うと結晶水を含有することとなる。この結晶水に誘引されて下引き層が各環境において湿度の影響を受けやすくなり、画像品質が低下するばかりか、感光体の感度にも影響を及ぼしていると考えられる。その他に、Fe2O3などの磁性を持つ金属酸化物で酸化チタンの表面の被覆を施した場合には、感光層中に含有するフタロシアニン顔料と化学的に相互作用が起こり、感光体特性、特に感度低下や帯電性の低下が生じるために好ましくない。本発明によれば、湿度の影響を低減し、さまざまな環境下で黒点や画像カブリのない優れた画像と繰り返し使用での安定性に優れた電子写真感光体は、酸化チタン微粒子の表面を無水二酸化ケイ素で被覆させることで得られる。無水二酸化ケイ素で被覆させることにより長時間分散処理を行っても酸化チタンの凝集を防止し、安定した塗液が得られるとともに、非常に均一な下引き層塗布膜を形成できる電子写真感光体が得られる。さらに導電性支持体からの電荷の注入を防止することができるために、黒点のない優れた画像特性を有する電子写真感光体が得られる。また、低温低湿及び高温高湿などの環境下でもピペラジンン環構造を有するポリアミド樹脂及び無水二酸化ケイ素で被覆させた酸化チタンとの効果によって環境変化による電位変化が小さく、繰り返し使用しても感光体の感度が安定した優れた電気的特性、及び、黒点や画像カブリのない優れた画像特性が得られる。酸化チタン微粒子の表面を被覆する無水二酸化ケイ素の表面処理量としては、酸化チタンに対して01重量から50重量が好ましい。01重量より少ない処理量であれば、酸化チタンの表面を十分に被覆することができないために表面処理の効果が発現しにくくなる。50重量を超える処理量であれば酸化チタン微粒子を含有する効果が低減するとともに、実質二酸化ケイ素微粒子を含有するに代わりが無く、感光体の感度が低下して画像カブリが発生するため好ましくない。酸化チタンの結晶型には、アナターゼ型、ルチル型およびアモルファス型などがあり、本発明において酸化チタン微粒子の結晶型はいずれであってもよく、2種以上の混合体でもよい。また、酸化チタン微粒子の形状には、樹枝状、針状および粒状などがあり、本発明において酸化チタン微粒子の形状はいずれであってもよい。酸化チタン微粒子の数平均一次粒径は、30~50nmが好ましい。酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が30nm未満では、酸化チタン微粒子の分散効率が低下して、画像において微小黒点が生じ易くなる。また、酸化チタン微粒子の数平均一次粒子径が50nmを超えても酸化チタン微粒子の分散性が低下して、低温低湿環境下において初期感度が低下し易くなることがある。このような市販の酸化チタン微粒子としては、例えば、昭和電工株式会社製の商品名:TS-043平均一次粒子径:30nmなどが挙げられる。本発明の感光体の中間層は、主として酸化チタン微粒子とバインダ樹脂を含有し、必要に応じて、酸化防止剤、導電剤などの添加剤を含有していてもよい。中間層は、例えば、本発明の酸化チタン微粒子、本発明のポリアミド樹脂および必要に応じて添加剤を有機溶剤に溶解または分散させて中間層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体の表面に塗布し、乾燥して有機溶剤を除去することにより形成することができる。具体的には、本発明のポリアミド樹脂を有機溶剤に溶解させ、得られた溶液に本発明の酸化チタン微粒子を加え、分散させることにより中間層形成用塗布液を調製することができる。溶液中に酸化チタン微粒子を分散させるために、ボールミル、サンドミル、ロールミル、ペイントシェーカ、アトライタ、超音波分散機などを用いて処理してもよい。中間層における酸化チタン微粒子の含有量は、バインダ樹脂であるポリアミド樹脂100重量部に対して50~1000重量部であるのが好ましく、70~800重量部であるのがより好ましく、100~500重量部であるのが特に好ましい。中間層における酸化チタン微粒子の含有量が上記の範囲内であれば、酸化チタン微粒子の分散性と、電気絶縁性とのバランスが良好になり、高温高湿下でのかぶりの発生をさらに少なくすることができる。有機溶剤としては、メタノール、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、2-ブタノール、イソブタノールおよびt-ブタノールなどの低級アルコール類が挙げられる。これらの中でも、ポリアミド樹脂の溶解性と調製された塗布液の塗布性の点でメタノール、エタノールが特に好ましい。中間層形成用塗布液において全溶剤中、上記低級アルコール系溶剤は、30~100重量であるのが好ましく、40~100重量であるのがより好ましく、50~100重量であるのが特に好ましい。また、中間層形成用塗布液の調製において、溶剤蒸発速度調整のために、トルエン、メチレンクロリド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、13ジオキソランなどを助溶剤として併用してもよい。助溶剤は、上記の有機溶剤の5~50重量程度である。中間層形成用塗布液の塗布方法は、塗布液の物性および生産性などを考慮に入れて最適な方法を適宜選択すればよく、例えば、ディップコート法、スプレー法、ノズル法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などが挙げられる。これらの塗布方法の中でも、浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、感光体の製造に好適に用いることができる。浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置が設けられていてもよい。より詳細には、図1に示した浸漬塗布装置は、塗液槽23および撹拌槽24の内部には、塗液22が収容される。塗液22はモータ26によって循環経路27aを通って撹拌槽24から塗液槽23へ送られ、塗液槽23の上部と撹拌槽24の上部とをつなぐ傾斜する循環経路27bを通って塗液槽23から撹拌槽24へ送られ、このようにして循環される。塗液槽23の上部には、導電性支持体28が回転軸20に取付けられている。回転軸20の軸方向は、塗液槽23の上下方向に沿っており、回転軸20をモータ21で回転させることによって、取付けられた支持体28が昇降する。モータ21を予め定められる一方向に回転させて支持体28を下降させ、塗液槽23の内部の塗液22に浸漬させる。次に、モータ21を前記一方向とは逆の他方向に回転させて支持体28を上昇させ、塗液22から引出し、乾燥させて塗液22による膜が形成される。特に図1に示したような浸漬塗布方法は、感光体塗布液を満たした塗布槽に、導電性支持体を浸漬した後、一定速度又は、逐次変化する速度で引き上げることにより感光層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性及びコストの点で優れているために、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。以上のことから、本発明の感光体の中間層は、酸化チタン微粒子およびポリアミド樹脂を低級アルコールからなる溶剤に溶解または分散させた塗布液を用いた塗布法により形成されてなるのが好ましい。塗膜の乾燥工程における温度は、使用した有機溶剤を除去し得る温度であれば特に限定されないが、50~140°Cが適当であり、80~130°Cが特に好ましい。乾燥温度が50°C未満では、乾燥時間が長くなることがある。また、乾燥温度が140°Cを超えると、感光体の繰返し使用時の電気的特性が悪化して、得られる画像が劣化するおそれがある。このような感光層の製造における温度条件は、中間層のみならず後述する感光層などの層形成や他の処理においても共通する。中間層の膜厚は、薄すぎると局所的な帯電不良に対する効果が充分でなくなり、また逆に厚すぎると残留電位の上昇あるいは導電性支持体と感光層との間の接着強度の低下が起こる。したがって、中間層の膜厚は、01~10μmが好ましく、03~5μmがより好ましい。感光体および感光層次に、本発明の感光体の構成について具体的に説明する。図2および3は、いずれも本発明の感光体の要部の構成を示す模式断面図である。図2の感光体10bは、導電性支持体13b上に、中間層14bと電荷発生層11bと電荷輸送層12bとがこの順で形成されている。図3の感光体10dは、導電性支持体13d上に、中間層14dと電荷発生層11dと電荷輸送層12dと表面保護層15dとがこの順で形成されている。本発明の感光体の感光層は、電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する単層型感光層、少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とがこの順で積層された積層型感光層、少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが逆順で積層された逆積層型感光層のいずれであってもよいが、耐摩耗性の点で図2および3に示されるような積層型感光層が特に好ましい。本発明の感光体における中間層以外の構成について説明する。[導電性支持体13b、13d]感光層10b、10dにおける導電性支持体13b、13dの構成材料は、積層型感光体1の電極としての機能と支持部材としての機能を有し、当該分野で用いられる材料であれば特に限定されない。具体的には、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、亜鉛、ステンレス鋼、チタンなどの金属材料:ポリエチレンテレフタレート、ポリアミド、ポリエステル、ポリオキシメチレン、ポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙、ガラスなどからなる支持体表面に金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどが挙げられる。導電性支持体13b、13dの形状は、図4に示すような円筒状ドラム状に限定されず、シート状、円柱状、無端ベルト状などであってもよい。導電性支持体の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品、熱水などによる表面処理、着色処理、表面を粗面化するなどの乱反射処理を施されていてもよい。乱反射処理は、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスにおいて本発明による感光体を用いる場合に特に有効である。すなわち、レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体の表面で反射されたレーザ光と感光体の内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像に現れて画像欠陥の発生することがある。そこで、導電性支持体の表面に乱反射処理を施すことにより、波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。[電荷発生層11b、11d]電荷発生層は、半導体レーザ光などの光を吸収することによって電荷を発生する電荷発生物質を含有する。電荷発生物質として有効な物質としては、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料およびトリスアゾ系顔料などのアゾ系顔料;インジゴおよびチオインジゴなどのインジゴ系顔料;ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物などのペリレン系顔料;アントラキノンおよびピレンキノンなどの多環キノン系顔料;オキソチタニウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニンおよび無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料;スクアリリウム色素、ピリリウム塩類、チオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などの有機光導電性材料;ならびにセレンおよび非晶質シリコンなどの無機光導電性材料などが挙げられ、露光波長域に感度を有するものを適宜選択して用いることができる。これらの電荷発生物質は1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。電荷発生物質は、その機能を向上させるために、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料、エリスロシン、ローダミンB、ローダミン3R、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料、メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料、カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料、シアニン染料、スチリル染料、ピリリウム塩染料またはチオピリリウム塩染料などの増感染料と組み合わせて用いることができる。増感染料の使用割合は、特に限定されないが、電荷発生物質100重量部に対して、10重量部以下の割合が好ましく、05~20重量部の割合が特に好ましい。電荷発生層は、結着性を向上させる目的でバインダ樹脂を含有していてもよい。バインダ樹脂としては、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂を使用でき、電荷発生物質との相溶性に優れるものが好ましい。具体的には、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、これらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの2つ以上を含む共重合体樹脂などが挙げられる。共重合体樹脂としては、例えば塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂およびアクリロニトリル-スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂などが挙げられる。バインダ樹脂はこれらに限定されるものではなく、この分野において一般に用いられる樹脂をバインダ樹脂として使用することができる。これらのバインダ樹脂は1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用することができる。バインダ樹脂の使用割合は、特に限定されないが、電荷発生物質100重量部に対して05~20重量部程度である。電荷発生層は、必要に応じて、ホール輸送物質、電子輸送物質、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などから選ばれる1種または2種以上を適量含んでもよい。電荷発生層は、公知の乾式法および湿式法により形成することができる。乾式法としては、例えば、電荷発生物質を導電性支持体上に形成された中間層の表面に真空蒸着する方法が挙げられる。湿式法としては、例えば、電荷発生物質および必要に応じてバインダ樹脂を適当な有機溶剤に溶解または分散して電荷発生層形成用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体上に形成された中間層の表面に塗布し、次いで乾燥して有機溶剤を除去する方法が挙げられる。電荷発生層用塗布液に使用される溶剤としては、例えばジクロロメタン、ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素類;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類;酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類;テトラヒドロフランTHF、ジオキサンなどのエーテル類;12-ジメトキシエタンなどのエチレングリコールのアルキルエーテル類;ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類;NN-ジメチルホルムアミド、NN-ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。これらの溶剤は1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用することができる。電荷発生物質を溶剤中に溶解または分散させる前に、電荷発生物質は、予め粉砕機によって粉砕処理されていてもよい。粉砕処理に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミルおよび超音波分散機などが挙げられる。電荷発生物質を溶剤中に溶解または分散させるために、ペイントシェーカ、ボールミルおよびサンドミルなどの分散機を用いることができる。このとき、容器および分散機を構成する部材から摩耗などによって不純物が発生し、塗布液中に混入しないように、分散条件を適宜設定するのが好ましい。その他の工程やその条件は、中間層の形成に準ずる。電荷発生層の膜厚は特に限定されないが、005~5μmが好ましく、01~1μmが特に好ましい。電荷発生層の膜厚が005μm未満では、光吸収の効率が低下し、感光体の感度が低下するおそれがある。また、電荷発生層の膜厚が5μmを超えると、電荷発生層内部での電荷移動が感光層表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感光体の感度が低下するおそれがある。[電荷輸送層12b、12d]電荷輸送層は、電荷発生層で発生した電荷を感光体表面まで輸送する機能を有する。電荷輸送層は少なくとも電荷輸送物質とバインダ樹脂を含有する。電荷輸送物質としては、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルピレン、ポリアセナフチレン等の高分子化合物、または各種ピラゾリン誘導体、オキサゾール誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、アリールアミン誘導体等の低分子化合物が使用できる。バインダ樹脂としては、スチレン、酢酸ビニル、塩化ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、ビニルアルコール、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体および共重合体、ポリビニルアセタール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、セルロースエーテル、フェノキシ樹脂、ケイ素樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。バインダ樹脂としては、当該分野で用いられる結着性を有する樹脂の中で、画像形成装置の露光光源の光を吸収しない透明な樹脂を使用でき、電荷発生層に含まれるものと同様の樹脂の1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用することができる。これらの中でも、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリアリレートおよびポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗値が1013Ω以上であって電気絶縁性に優れ、かつ成膜性、電位特性などにも優れるので好ましく、ポリカーボネートが特に好ましい。バインダ樹脂の使用割合は、特に限定されないが、電荷輸送物質100重量部に対して50~300重量部程度である。電荷輸送層は、必要に応じて、ホール輸送物質、電子輸送物質、酸化防止剤、紫外線吸収剤、分散安定剤、増感剤、レベリング剤、可塑剤、無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などから選ばれる1種または2種以上を適量含んでもよい。電荷輸送層は、電荷発生層と同様に、電荷輸送層形成用塗布液を調製し、湿式法、特に浸漬塗布法により形成することができる。電荷輸送層形成用塗布液の調製に使用する溶剤としては、電荷発生層形成用塗布液の調製に使用するものと同様の溶剤の1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用することができる。具体的には、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノールなどのアルコール類;n‐ヘキサン、オクタン、シクロヘキサンなどの脂肪族炭化水素;ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素;ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素、クロロベンゼンなどのハロゲン化炭化水素;ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、プロピレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類;酢酸エチル、酢酸メチルなどのエステル類;ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどが挙げられ、これらの中でも、テトラヒドロフラン、13-ジオキソランを単独で用いるのが特に好ましい。その他の工程やその条件は、中間層および電荷発生層の形成に準ずる。電荷輸送層の膜厚は特に限定されないが、5~40μmが好ましく、10~30μmが特に好ましい。電荷輸送層の膜厚が5μm未満では、感光体表面の帯電保持能が低下し、出力画像のコントラストが低下するおそれがある。また、電荷輸送層の膜厚が100μmを超えると、感光体の生産性が低下するおそれがある。[表面保護層15d]本発明の感光体は、図2に示すように、感光層上に表面保護層単に保護層ともいうを有していてもよい。保護層は、感光体の耐久性を向上させる機能を有し、バインダ樹脂からなり、電荷輸送層に含まれるものと同様の電荷輸送物質の1種または2種以上を含有していてもよい。バインダ樹脂は、電荷発生層および電荷輸送層に含まれるものと同様のバインダが挙げられる。表面保護層は、例えば、バインダ樹脂を適当な溶剤に溶解させて保護層形成用塗布液を調製し、この塗布液を感光層の表面に塗布し、乾燥により有機溶剤を除去することによって形成できる。その他の工程およびその条件は、中間層、電荷発生層および電荷輸送層の形成に準ずる。保護層の膜厚は特に制限されないが、05~10μmが好ましく、1~5μmが特に好ましい。保護層の膜厚が05μm未満では、感光体表面の耐擦過性が劣り、耐久性が不十分になるおそれがある。また、10μmを超えると、感光体の解像度が低下するおそれがある。本発明の画像形成装置は、本発明の感光体と、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電された前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、露光によって形成された静電潜像を現像して可視像化する現像手段と、現像によって可視像化された画像を記録媒体上に転写する転写手段とを備えることを特徴とする。図面を用いて本発明の画像形成装置およびその動作について説明するが、以下の記載内容に限定されるものではない。図4は、本発明の画像形成装置の構成を示す模式側面図である。図4の画像形成装置レーザープリンタ100は、本発明の感光体1と、露光手段半導体レーザー31と、帯電手段帯電器32と、現像手段現像器33と、転写手段転写帯電器34と、搬送ベルト図示せずと、定着手段定着器35、クリーニング手段クリーナ36とを含んで構成される。符号51は転写紙を示す。感光体1は、図示しない画像形成装置100本体に回転自在に支持され、図示しない駆動手段によって回転軸線44回りに矢符41方向に回転駆動される。駆動手段は、例えば電動機と減速歯車とを含んで構成され、その駆動力を感光体1の芯体を構成する導電性支持体に伝えることによって、感光体1を所定の周速度で回転駆動させる。帯電器32、露光手段31、現像手段現像器33、転写帯電器34およびクリーニング手段クリーナ36は、この順序で、感光体1の外周面に沿って、矢符41で示される感光体1の回転方向上流側から下流側に向って設けられる。帯電器32は、感光体1の外周面を均一に所定の電位に帯電させる帯電手段の1例である。露光手段31は、半導体レーザーを光源として備え、光源から出力されるレーザービームの光を、帯電器32と現像器33との間の積層型感光体1の表面に照射することによって、帯電された感光体1の外周面に対して画像情報に応じた露光を施す。光は、主走査方向である感光体1の回転軸線44の延びる方向に繰返し走査され、これらが結像して感光体1の表面に静電潜像が順次形成される。すなわち、帯電器32により均一に帯電された感光体1の帯電量がレーザービームの照射および非照射によって差異が生じて静電潜像が形成される。現像器33は、露光によって感光体1の表面に形成される静電潜像を、現像剤トナーによって現像する現像手段であり、感光体1を臨んで設けられ、感光体1の外周面にトナーを供給する現像ローラ33aと、現像ローラ33aを感光体1の回転軸線44と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持すると共にその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング33bとを備える。転写帯電器34は、現像によって感光体1の外周面に形成される可視像であるトナー像を、図示しない搬送手段によって矢符42方向から感光体1と転写帯電器34との間に供給される記録媒体である転写紙51上に転写させる転写手段である。転写帯電器34は、例えば、帯電手段を備え、転写紙51にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー像を転写紙51上に転写させる接触式の転写手段である。クリーナ36は、転写帯電器34による転写動作後に感光体1の外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体1の外周面に残留するトナーを剥離させるクリーニングブレード36aと、クリーニングブレード36aによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング36bとを備える。また、このクリーナ36は、図示しない除電ランプと共に設けられる。また、画像形成装置100には、感光体1と転写帯電器34との間を通過した転写紙51が搬送される下流側に、転写された画像を定着させる定着手段である定着器35が設けられる。定着器35は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ35aと、加熱ローラ35aに対向して設けられ、加熱ローラ35aに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ35bとを備える。また、符号37は転写紙と感光体を分離する分離手段、38は画像形成装置の各手段を収容するケーシングを示す。この電子写真装置100による画像形成動作は、次のようにして行われる。まず、感光体1が駆動手段によって矢符41方向に回転駆動されると、露光手段31による光の結像点よりも感光体1の回転方向上流側に設けられる帯電器32によって、感光体1の表面が正の所定電位に均一に帯電される。次いで、露光手段32から、感光体1の表面に対して画像情報に応じた光が照射される。感光体1は、この露光によって、光が照射された部分の表面電荷が除去され、光が照射された部分の表面電位と光が照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、静電潜像が形成される。露光手段33による光の結像点よりも感光体1の回転方向下流側に設けられる現像器33から、静電潜像の形成された感光体1の表面にトナーが供給されて静電潜像が現像され、トナー像が形成される。感光体1に対する露光と同期して、感光体1と転写帯電器34との間に、転写紙51が供給される。転写帯電器34によって、供給された転写紙51にトナーと逆極性の電荷が与えられ、感光体1の表面に形成されたトナー像が、転写紙51上に転写される。トナー像の転写された転写紙51は、搬送手段によって定着器35に搬送され、定着器35の加熱ローラ35aと加圧ローラ35bとの当接部を通過する際に加熱および加圧され、トナー像が転写紙51に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された転写紙51は、搬送手段によって電子写真装置100の外部へ排紙される。一方、転写帯電器34によるトナー像の転写後も感光体1の表面上に残留するトナーは、クリーナ36によって感光体1の表面から剥離されて回収される。このようにしてトナーが除去された感光体1の表面の電荷は、必要に応じて除電ランプからの光によって除去され、感光体1の表面上の静電潜像が消失する。その後、感光体1はさらに回転駆動され、再度帯電から始まる一連の動作が繰返されて連続的に画像が形成される。以下に製造例、実施例および比較例により本発明を具体的に説明するが、これらの製造例および実施例により本発明が限定されるものではない。製造例1以下に説明するように本発明のポリアミド樹脂を製造した。まず、オレイン酸メチル72とリノール酸メチル18、ヘキサデカン酸メチル10を含有する高級不飽和脂肪酸メチルエステル400gを原料とし、活性白土17を触媒として230°Cで5時間二量化反応を行った。次に、得られた生成物から未反応脂肪酸メチルエステル留分と異性化脂肪酸メチルエステル留分を減圧蒸留230°C/1torrで除去し、残留物を分子蒸留230°C/01torrして、ジカルボン酸ジメチルエステル200gを得、蒸留残物としてトリカルボン酸トリメチルエステル50gを得た。次にジカルボン酸ジメチルエステルとトリカルボン酸トリメチルエステルを7/3で混合し、Ni触媒を2加え、水素圧30kgcm2にて反応温度200°Cで15時間水素添加反応させて、常法に従って処理してトリカルボン酸トリメチルエステルを一部有するジカルボン酸ジメチルエステル200gを得た。内容量4リットルのフラスコに、撹拌機、温度計、液中まで導入管の伸びた窒素導入管と冷却コンデンサーを取り付けた。ジカルボン酸ジメチルエステルbの10カルボキシル基当量220gを50濃度になるようにメタノールに溶解させた溶液1Lと、ピペラジンンaの10アミノ基当量26gを50濃度になるようにメタノールに溶解させた溶液1Lを室温にて撹拌しながら混合したa:b=10:10。混合により溶液の温度が上昇するためフラスコを冷却した。次に、減圧10mmHgした後、窒素ガスを導入して常圧まで戻し反応系を窒素雰囲気に保った後、徐々に温度を上げメタノールを留去した。メタノールの留出が停止した後、温度を1時間かけ150°Cに上げて脱水又は脱アルコール化を行った。ほとんどの水又はアルコールの留出が終わった後、反応温度を30分かけて200°Cに上げ、減圧10mmHg下で反応を30分行った。反応物を冷却せずに窒素雰囲気に保ってフラスコから移し、押し出し機によりペレット化し、ポリアミド樹脂200gを得た。製造例2上記製造例1において使用したジカルボン酸ジメチルエステルの代わり市販のハリダイマー200ハリマ化成社製200gをメチルエステル化して用いた他は製造例1と同様にしてポリアミド樹脂180gを得たa:b=10:10。製造例3上記製造例1において使用したジカルボン酸ジメチルエステルの代わり市販のエンポール1018コグニス社製200gをメチルエステル化して10カルボキシル基当量220gを25濃度になるようにメタノールに溶解させた溶液1Lと、ピペラジンンの10アミノ基当量26gを50濃度になるようにメタノールに溶解させた溶液2Lを用いた他は製造例1と同様にしてポリアミド樹脂190gを得たa:b=20:05。実施例1図2に示される感光体を作製した。まず、無水二酸化ケイ素で表面処理された酸化チタン粒子商品名:TS-043、昭和電工株式会社製、平均一次粒子径32nm4重量部および製造例1で製造したポリアミド樹脂1重量部を、メチルアルコール、テトラヒドロフランの1:1混合溶剤に固形分16重量となるように加え、ペイントシェーカにて8時間分散処理して中間層形成用塗布液4Kgを調製した。得られた中間層形成用塗布液を塗布槽に満たし、この中間層形成用塗工液を塗布槽に満たし、直径30mm、長さ340mmのアルミニウム製ドラム状支持体予め切削加工JISB-0601規定の十点表面粗さRz:080μmに加工した後、表面洗浄したものを浸漬し、引き上げて自然乾燥して膜厚1μmの中間層を形成した。次いで、電荷発生物質としてCuKα1541ÅのX線に対するブラッグ角2θ±02°が、273°に主要なピークを示すX線回折スペクトルを有するチタニルフタロシアニン1重量部およびバインダ樹脂としてブチラール樹脂商品名:6000-C、電気化学工業株式会社製1重量部をメチルエチルケトン98重量部に混合し、ペイントシェーカにて8時間分散処理して電荷発生層形成用塗布液4Kgを調製した。得られた電荷発生層形成用塗布液を、中間層形成の場合と同様の方法で先に設けた中間層表面に塗布し、自然乾燥して膜厚04μmの電荷発生層を形成した。次いで、電荷輸送物質として下記構造:を有するトリフェニルアミン化合物100重量部、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂商品名:PCZ-400、三菱ガス化学株式会社製150重量部およびシリコンオイル002重量部を混合し、テトラヒドロフランを溶剤として固形分25重量の電荷輸送層形成用塗布液を4Kg調製した。得られた電荷輸送層形成用塗布液を、中間層形成の場合と同様の方法で先に設けた電荷発生層表面に塗布し、130°Cで1時間乾燥して膜厚25μmの電荷輸送層を形成した。このようにして図2に示す感光体を作製した。実施例2中間層形成用塗布液の調製において製造例1で製造したポリアミド樹脂に代えて、製造例2で製造したポリアミド樹脂を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。実施例3中間層形成用塗布液の調製において製造例1で製造したポリアミド樹脂に代えて、製造例3で製造したポリアミド樹脂を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。実施例4中間層形成用塗布液の調製において使用した酸化チタンを粒径の大きな酸化チタン粒子商品名:TS-01、昭和電工株式会社製、平均一次粒子径110nm4重量部に代えた以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。実施例5まず、酸化亜鉛商品名:ZS-032、昭和電工株式会社製、平均一次粒子径31nm10重量部に対し、表面処理剤メチル水素ポリシロキサン商品名:KF-99信越化学社製05重量部および溶剤トルエン50重量部を混合して懸濁液とし、上記混合物をさらにペイントシェーカを用い、分散メディアは直径05mmのジルコニアビーズを使用し、分散処理を行った。処理後の懸濁液は、減圧蒸留を行なって溶媒を除去し、表面被覆処理された酸化亜鉛粒子を得た。さらに酸化亜鉛を、140°Cの温度で1時間、熱処理を行いメチル水素ポリシロキサンで表面処理された酸化亜鉛粒子を作製した。次に表面処理を行った酸化亜鉛粒子4重量部および製造例1で製造したポリアミド樹脂1重量部を、メチルアルコールに固形分濃度16重量となるように加え、ペイントシェーカにて8時間分散処理し、中間層形成用塗工液を4Kg調製した。この中間層形成用塗工液を用いた以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。実施例6中間層形成用塗布液の調製において実施例1で使用した無水二酸化ケイ素で表面処理された酸化チタン粒子商品名:TS-043、昭和電工株式会社製、平均一次粒子径32nm2重量部とAl2O3及びSiO2nH2Oで処理された酸化チタン粒子商品名:MT-500SA、テイカ株式会社製、平均一次粒子径35nm2重量部を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。実施例7中間層形成用塗布液の調製において製造例1で製造したポリアミド樹脂に代えて、市販のポリアミド樹脂商品名:M1276、アルケマ株式会社製を用いること以外は実施例6と同様にして、図2に示す感光体を作製した。比較例1中間層形成用塗布液の調製においてポリアミド樹脂として4元共重合ナイロンである市販のポリアミド樹脂商品名:アミランCM8000、東レ株式会社製を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。比較例2中間層形成用塗布液の調製においてポリアミド樹脂として、市販のポリアミド樹脂商品名:ベスタメルトX1010、ダイセルエボニック社製を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。比較例3中間層形成用塗布液の調製においてポリアミド樹脂として、市販のポリアミド樹脂商品名:PA-105A、富士化成工業社製を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。比較例4中間層形成用塗布液の調製においてポリアミド樹脂として、製造例1で製造したポリアミド樹脂を用い、酸化チタン粒子を含まないポリアミド樹脂を溶解させた中間層形成用塗布液を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。比較例56-アミノカプロン酸、アジピン酸、N-β-アミノエチルピペラジンンの比率が1:1:1のモノマー組成で共重合したポリアミド樹脂特許第2852432号公報を用いること以外は実施例1と同様にして、図2に示す感光体を作製した。以上のようにして作製した実施例1~7および比較例1~5の各感光体について電気特性を評価した。また、各感光体の作製において用いた中間層形成用塗布液の分散性を評価した。<電気特性>以上のようにして作製した実施例1~7および比較例1~5の各感光体を、感光体の帯電手段としてコロナ放電帯電器を備える市販のデジタル複写機商品名:AR-450S、シャープ株式会社製にそれぞれ装着し、このデジタル複写機から現像器を取り外し、代わりに現像部位に画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計商品名:model344、トレック社製を取り付けて、初期の電気特性および電気的耐久性を評価するための評価用装置に改造した。なお、改造前のデジタル複写機商品名:AR-450S、シャープ株式会社製は、感光体表面を負に帯電して反転現像プロセスで画像を形成する負帯電型の画像形成装置である。温度25°C、相対湿度50の常温/常湿N/N:NormalTemperatureNormalHumidity環境下、前記評価用装置を用い、レーザ光による露光を施さなかった場合の感光体の表面電位を帯電電位VoVとして測定し、レーザ光によって露光を施した場合の感光体の表面電位を露光電位VLVとして測定した。以上の測定結果を初期の電気特性の評価指標とした。初期の電気特性は、帯電電位Voの絶対値が大きいほど帯電性に優れると評価し、露光電位VLの絶対値が小さいほど応答性に優れると評価した。次に、前述の評価用装置から表面電位計を取出し再び現像器を搭載して複写機に戻した。この複写機を用いて所定パターンのテスト画像を記録用紙10万枚に形成させた。複写機による10万枚の画像形成を終了した後に、再び現像器を取出し現像部位に前述の表面電位計を取り付けて評価装置に戻し、初期と同様にして帯電電位VoVおよび露光電位VLVをそれぞれ測定した。同様な評価を温度5°C、相対湿度20の低温/低湿L/L:LowTemperatureLowHumidity環境下、および温度35°C、相対湿度80の高温/高湿H/H:HighTemperatureHighHumidity環境下において実施した。電位変動ΔVLが小さい程、電気的特性の安定性に優れると評価した。次の判定基準により電気特性を評価した。全ての環境においてGgood:良好ΔVL全ての環境、使用において60V未満。NBnotbad:やや不良ΔVLいずれかの環境で60V以上80V未満。Bbad:不良ΔVLいずれかの環境で80V以上。<画像評価>上記繰り返し画像形成終了時の画像について評価した。Ggood:良好、NBnotbad:実使用上問題ないが、微小黒点あり、Bbad:微小黒点多数発生、VBverybad:カブリ発生。<耐オゾン性>室温5°C、相対湿度20の環境下、繰り返し画像形成して電気特性及び画像評価終了後、更にテスト画像を1000枚形成させた後、複写機の電源を切って8時間放置した。その後、黒ベタ画像を形成させて画像評価を行った。Ggood:白抜けのない良好な黒ベタ画像、NBnotbad:実使用上問題ないが、黒ベタ画像に僅かに白抜けが発生、Bbad:黒ベタ画像に白抜けが発生。<塗布性>室温25°C、相対湿度50の環境下、中間層塗布液はアルミニウムを蒸着したPETシート上にアプリケータを用いて塗布し、自然乾燥して1μmの中間層だけの塗布膜を作製し、目視にて白濁の有無を観察した。Ggood:良好、Bbad:白濁あり。得られた結果を表1および2に示す。表1の評価結果から、以下のことが判った。本発明のポリアミド樹脂を用いた実施例1~7による感光体は、従来のポリアミド樹脂を用いた比較例1~5による感光体に比べて、いずれの環境下でも繰返し使用時の電位変化が小さく、常に安定した電気特性を実現していることが判った。また、実施例5は、繰り返し使用によって帯電電位が低下する傾向にあった。脂肪族カルボン酸構造もピペラジンン環構造を有するジアミン構造も有しない場合比較例1、ポリアミド樹脂の吸湿性が高いため、低温低湿下で中間層の体積抵抗値が高くなることでVLが上昇した。また、高温高湿下では、吸湿に伴い中間層の体積抵抗値が低くなることでVLが低下するなど、電気特性に大きな影響を与えた。また、脂肪族カルボン酸構造を有しないが、脂環式ジアミン構造をする場合比較例2や、脂肪族カルボン酸構造を有するが、ピペラジンン環構造を有しない場合比較例3、ピペラジンン環構造を有していても脂肪族アミノカルボン酸を多く含有しモノマー成分比が異なる場合比較例5は、樹脂自体の電気抵抗が高くなり、全般に感度が悪くなった。更に、金属酸化物微粒子を含有しない場合比較例4は、中間層の体積抵抗値が高くなり、感度が悪くなった。以上のことから、本発明の感光体は、低温/低湿から高温/高湿下においても感度変化が少なく良好な電気的特性を実現できることが判った。表2の評価結果から、次のことがわかる。本発明のポリアミド樹脂を用いた感光体実施例1~7の画像特性は、従来のポリアミド樹脂を用いた感光体比較例1~3、5や金属酸化物微粒子を含有しない場合の感光体比較例4に比べて、いずれの環境下でも優れた画像特性を有することがわかる。なお、実施例6は実使用上問題ないレベルだが、やや微小黒点があった。脂肪族カルボン酸構造もピペラジンン環構造を有するジアミン構造も有しない場合比較例1、低温低湿下では微小黒点が多数発生し、高温高湿下では画像にカブリが発生した。また、脂肪族カルボン酸構造を有しないが、脂環式ジアミン構造をする場合比較例2や、脂肪族カルボン酸構造を有するが、ピペラジンン環構造を有しない場合比較例3、ピペラジンン環構造を有していても脂肪族アミノカルボン酸を多く含有しモノマー成分比が異なる場合比較例5は、低温低湿下および高温高湿下では画像にカブリが発生した。以上のことから、本発明の感光体は、低温/低湿から高温/高湿下においても優れた画像特性が得られることが判った。本発明のポリアミド樹脂を用いた感光体実施例1~7の画像特性は、従来のポリアミド樹脂を用いた感光体比較例1~5に比べて、耐オゾン性に優れていることが判った。比較例1~5では、複写機内部に発生したオゾンや窒素酸化物により感度が低下し、黒ベタ画像中に白抜けが発生した。以上のことから、本発明の感光体は、対オゾン性に優れていることが判った。本発明のポリアミド樹脂を用いた感光体実施例1~7は、吸湿性が低く、金属酸化物粒子の凝集が発生しないなど、塗布性に優れていることが判った。比較例1、3、5では、吸湿性が高い場合や、塗膜形成の際に溶剤が蒸発することで金属酸化物粒子が凝集しやすい場合など塗布膜が白濁した。以上のことから、本発明の感光体は、塗布性に優れていることが判った。