記録媒体の表面に付着した未定着トナーに赤外線を照射して未定着トナーを溶融させ記録媒体に定着させるための光定着装置に対応した、赤外線吸収剤を含有する光定着用カラートナーであって、前記光定着装置からの赤外線の波長領域における前記カラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低く設定されたことを特徴とする光定着用カラートナー。前記カラートナーの前記光吸収率が、前記ブラックトナーの前記光吸収率の50~90に設定された請求項1に記載の光定着用カラートナー。前記赤外線吸収剤が、トナー構成材料としての樹脂粒子中に内包されている請求項1または2に記載の光定着用カラートナー。前記赤外線吸収剤が、シアニン化合物である請求項1~3のいずれか1つに記載の光定着用カラートナー。表面に静電潜像が形成される感光体ドラムと、該感光体ドラムの表面を帯電させる帯電装置と、前記感光体ドラムの表面に静電潜像を形成する露光装置と、請求項1~4のいずれか1つに記載の光定着用カラートナーとブラックトナーを収容可能であると共に前記感光体ドラムの表面の静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成する現像装置と、前記感光体ドラムの表面のトナー像を記録媒体に転写する転写装置と、記録媒体に転写されたトナー像に赤外線を照射する光定着装置とを備えた画像形成装置。前記光定着装置が、赤外レーザー光を照射するよう構成された請求項5に記載の画像形成装置。前記光定着装置が、光源として半導体レーザーを備える請求項6に記載の画像形成装置。レーザー定着装置を用いてカラートナーを記録用紙に定着させる場合、通常のカラートナーは赤外レーザー光の波長領域780nm付近では光の吸収がほとんど無いため、レーザー波長に対応した吸収域を確保するために、カラートナーには赤外線吸収剤が添加される。なお、ブラックトナーの場合、着色剤であるカーボンブラックが赤外レーザー光を吸収するため、ブラックトナーに赤外線吸収剤は添加されない。記録用紙上に形成されたフルカラー画像は、シアントナーとマゼンタトナーとイエロートナーのうち1色の層1層のみが定着した部分と、2色の層2層が重なって定着した部分と、3色の層3層が重なって定着した部分とを有する。光定着装置によって記録用紙上の未定着トナーを定着する際、トナー層の表面に赤外レーザー光が照射され、表層から下層へ熱が伝わり、下層が溶融することでトナー層が記録用紙上に定着する。しかしながら、トナー層が複数層であると、表層が最も赤外レーザー光を吸収し、下層に向かうほど赤外レーザー光の吸収が減少する。すなわち、トナー層の表層は急速に加熱され溶融するが、下層には赤外レーザー光が届き難いため、表層から下層に熱が伝わって溶融するころには、表層は加熱され過ぎて熱分解が生じ、その結果、トナーの色変化が生じてしまう。そのため、プロセス速度を遅くすることで、色変化防止と定着性の両立を図っているが、プロセス速度を遅くすると生産性が落ちるといった別の課題が生じる。本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、プロセス速度を落とすことなく、トナー表面の色変化防止と定着性を両立することができる光定着用カラートナーおよびそれを使用可能な画像形成装置を提供することを目的とする。かくして、本発明によれば、記録媒体の表面に付着した未定着トナーに赤外線赤外光を照射して未定着トナーを溶融させ記録媒体に定着させるための光定着装置に対応した、赤外線吸収剤を含有する光定着用カラートナーであって、前記光定着装置からの赤外線の波長領域における前記カラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低く設定された光定着用カラートナーが提供される。また、本発明の別の観点によれば、表面に静電潜像が形成される感光体ドラムと、該感光体ドラムの表面を帯電させる帯電装置と、前記感光体ドラムの表面に静電潜像を形成する露光装置と、前記光定着用カラートナーとブラックトナーを収容可能であると共に前記感光体ドラムの表面の静電潜像にトナーを供給してトナー像を形成する現像装置と、前記感光体ドラムの表面のトナー像を記録媒体に転写する転写装置と、記録媒体に転写されたトナー像に赤外線を照射する光定着装置とを備えた画像形成装置が提供される。本発明の光定着用カラートナーは、光定着装置からの赤外線の波長領域におけるカラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低く設定されている。すなわち、ブラックトナーの光吸収率を基準として、カラートナーの光吸収率を基準よりも低くしている。これにより、光定着装置を備えた画像形成装置にてモノクロ画像およびフルカラー画像を記録媒体上に形成する際、ブラックトナー層の定着では1層のみを効率よく定着することができると共に、3層のカラートナー層の定着では下層まで赤外線が届き易くなるため、表層の色変化を防止しながら下層を溶融させてカラートナー層を効率よく定着することができる。また、本発明の光定着用カラートナーを用いた画像形成装置によれば、画像形成時において、表層の色変化を防止しながらカラートナー層を効率よく記録媒体上に定着することができる。それに加え、光定着装置によりトナー画像を記録媒体上に定着するため、ローラ対方式の定着装置に比べて、画像形成装置のウォームアップ時間が短縮できる上に、待機時の消費電力も必要ないため、消費電力を大幅に低減することができる。本発明の光定着用カラートナーは、記録媒体の表面に付着した未定着トナーに赤外線を照射して未定着トナーを溶融させ記録媒体に定着させるための光定着装置に対応した、赤外線吸収剤を含有する光定着用カラートナーであって、前記光定着装置からの赤外線の波長領域における前記カラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低く設定されたことを特徴とする。以下、単に光吸収率というときは、赤外線の波長領域におけるトナーの光吸収率を意味するものとする。ブラックトナーの場合、その着色剤代表的にはカーボンブラックが波長780nm付近の赤外線を吸収するが、各色のカラートナーシアントナー、マゼンタトナー、イエロートナーに用いられる後述の一般的な着色剤はほとんど赤外線を吸収しないため、本発明における各色の光定着用カラートナーには所定含有量の赤外線吸収剤が含まれる。この所定含有量は、光定着装置からの赤外線の波長領域におけるカラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低くなる量である。これにより、表層の色変化を防止しながらカラートナー層を効率よく定着することができる。ここで、本発明において、前記カラートナーの光吸収率は、次のように測定した値であると定義する。後述の図1~図3で示した画像形成装置を用いて、白色の記録用紙上にトナーの未定着べた画像を単位面積当りのトナー重量付着量0.4mg/cm2で作製し、レーザー波長である780nmでの試料の吸収特性を調べるために、分光光度計U-3300株式会社日立製作所製を用いて試料の反射率を測定する。この際、各色のカラートナーシアントナー、マゼンタトナー、イエロートナーとブラックトナーについて試料を作製し、各試料に波長780nmの赤外レーザー光を照射して反射率を測定する。そして、ブラックトナーの試料の反射率をλ1、各カラートナーの試料の反射率をλ2とした時、λ3=100―λ2/100―λ1×100で表したときのλ3を、ブラックトナーの光吸収率を基準としたときの各カラートナーの光吸収率とする。本発明において、λ3は100より小さい値となる。ブラックトナーの反射率λ1に対するカラートナーの反射率λ2の比をカラートナーの光吸収率λ3とした理由は、反射率の絶対値は、トナー付着量によって異なるので、ブラックトナーを基準として、各色の試料を同じ付着量に統一して比較すれば、相対値がほぼ同じになるため、反射率の比がブラックトナーに対するカラートナーの光吸収率として表現できるからである。本発明の光定着用カラートナーにおいて、カラートナーの光吸収率はブラックトナーの光吸収率よりも低く設定されていればよいが、カラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率の50~90に設定されていることが好ましい。カラートナーの光吸収率をブラックトナーの光吸収率の50~90に設定することにより、3層重なったカラートナー層を定着する場合、表層と下層の温度差が最適になり、カラートナー層をより一層効率よく定着させることができる。本発明の光定着用カラートナーを定着時に効率よく加熱できる観点から、前記赤外線吸収剤は、カラートナーの一構成材料としての樹脂粒子中に内包されていてもよい。すなわち、赤外線吸収剤をカラートナーに内添してもよく、これにより、赤外線吸収剤が樹脂粒子にて覆われるため、赤外線を吸収した赤外線吸収剤は全方向に熱を拡散することができ、その結果、カラートナーの効率のよい加熱および溶融を行うことができる。一方、赤外線吸収剤を内添したカラートナーの光吸収率と同じ光吸収率であったとしても、赤外線吸収剤をカラートナーに外添した場合は、赤外線吸収剤が樹脂粒子の外表面に付着する。そのため、赤外線を吸収した赤外線吸収剤の熱は、接触部分から樹脂粒子へ伝わるが、非接触部分から雰囲気中に逃げ易い。本発明の光定着用カラートナーに用いられる赤外線吸収剤としては、特に限定されるものではないが、例えば、シアニン化合物を用いることができる。シアニン化合物は、波長780~1000nmの範囲に最大吸収ピークを有し、かつ高い吸光係数105以上を有するため、赤外レーザー光の吸収効率が高く、優れた赤外線吸収剤である。したがって、赤外線吸収剤としてシアニン化合物を用いることにより、赤外線吸収剤の添加量が少量でも十分な定着性を確保することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の光定着用カラートナーおよび画像形成装置の実施形態について詳細に説明する。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。実施形態1図1は本発明の定着型カラートナーを備えた乾式電子写真方式のカラー画像形成装置の実施形態1を示す正面から見た概略構成図であり、図2は実施形態1の画像形成装置における定着装置を示す正面から見た概略構成図であり、図3は実施形態1の画像形成装置における定着装置を示す右側面から見た概略構成図である。<画像形成装置>図1に示すように、本発明の光定着用カラートナーを使用可能な画像形成装置100は、例えば、ネットワーク上の各端末装置から送信される画像データに基づいて、記録媒体である用紙に多色又は単色のトナー画像を形成するものであり、4つの可視像形成ユニット50Y、50M、50C、50Bと、用紙搬送装置30と、定着装置40とを備えている。4つの可視像形成ユニット50Y、50M、50C、50Bは、イエローY、マゼンタM、シアンCおよびブラックBの各色に対応しており、用紙搬送装置30に沿った所謂タンデム式に並設されている。つまり、可視像形成ユニット50Yは、イエローYのトナーを用いて画像形成を行い、可視像形成ユニット50Mは、マゼンダMのトナーを用いて画像形成を行い、可視像形成ユニット50Cは、シアンCのトナーを用いて画像形成を行い、可視像形成ユニット50Bは、ブラックBのトナーを用いて画像形成を行う。各可視像形成ユニット50Y、50M、50C、50Bは実質的に同一構成であるため、以下ではこれらを統一した符号50で示す場合がある。可視像形成ユニット50は、感光体ドラム51、帯電器52、感光体ドラムへ潜像を書き込むためのレーザー光照射部53、現像装置54、転写ローラ55、クリーナユニット56を備える。各可視像形成ユニット50は、用紙搬送装置30にて搬送される用紙Pにイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順で各色のトナー像を多重転写する。感光体ドラム51は、形成されるトナー画像を担持するものである。帯電器52は、感光体ドラム51の表面を所定電位に均一に帯電させるものである。レーザー光照射部53は、画像形成装置に入力された画像データに応じて、帯電器52によって帯電した感光体ドラム51の表面を露光して、該感光体ドラム51表面に静電潜像を形成する。現像装置54は、感光体ドラム51の表面に形成された静電潜像を、各色のトナーによって顕像化する。静電潜像を現像する方法としては、磁性1成分現像剤または非磁性1成分現像剤を用いる1成分現像方式と、トナーとキャリアとを含む2成分現像剤を用いる2成分現像方式とがあり、本発明の光定着用カラートナーは前記いずれの現像方式にも使用できる。2成分現像方式の場合、キャリアと呼ばれる磁性粒子とトナーとを現像装置内で撹拌して互いに摩擦帯電させることにより、キャリアの表面にトナーを担持させる。そして、トナーを担持するキャリアによって、磁石部材を内包する現像ローラの表面に磁気ブラシを形成し、磁気ブラシ中のトナーを現像ローラから感光体ドラムの静電潜像へ移行させて現像する。2成分現像方式は、1成分現像方式に比べて装置構成が若干複雑になるが、トナーの電位設定が比較的容易であり、高速対応性および安定性に優れるため多用されており、本実施例でも採用されている。転写ローラ55は、トナーの極性と逆極性のバイアスが印加されており、感光体ドラム51に形成されたトナー像を用紙搬送装置30によって搬送された用紙Pに転写させる。ドラムクリーナユニット56は、感光体ドラム51に形成されたトナー画像を用紙Pに転写した後に、感光体ドラム51の表面に残留したトナーを除去し回収する。用紙搬送装置30は、駆動ローラ31、アイドリングローラ32および搬送ベルト33を有してなり、各可視像形成ユニット50にて用紙Pに各色のトナー画像が形成されるように、各可視像形成ユニット50の下方に用紙Pを搬送するものである。駆動ローラ31およびアイドリングローラ32は、無端状の搬送ベルト33を架張するものであり、駆動ローラ31が所定の周速度に制御されて回転することで、無端状の搬送ベルト33を矢印PD方向に回転させる。搬送ベルト33は、外側表面に静電気を発生させており、用紙Pを静電吸着させながら搬送している。用紙Pは、このように搬送ベルト33に搬送されながらトナー画像を転写された後、駆動ローラ31の曲率により搬送ベルト33から剥離され、定着装置40に搬送される。定着装置40は、図2に示すように、光照射部L1と、用紙搬送部L2とを備えている。本実施形態に係る定着装置40は、用紙P記録媒体の表面に形成された未定着トナー画像に熱を加えることによって用紙Pに定着させる。具体的には、用紙搬送部L2上の光照射エリアAに、未定着トナー像を担持した用紙Pが所定速度で搬送され、光照射部L1から照射された赤外線の熱によってトナーが加熱され溶融して用紙Pに定着する。用紙搬送部L2は、駆動ローラ102、従動ローラ107、駆動ローラ102を回転させる図示しないモータ、このモータに電力を供給する電源104、分離チャージャ105、除電チャージャ106、搬送ベルト103、および図示しない制御部を備えている。搬送ベルト103は、駆動ローラ102と従動ローラ107によって張架された無端状のベルトであり、ポリカーボネート、フッ化ビニリデン、ポリイミド等の樹脂にカーボンといった導電性粒子を分散させてなる素材から構成されている。また、搬送ベルト103は、駆動ローラ102の駆動により静電吸着力を弱めた状態で回転する。搬送ベルト103は大きな曲率を有するため、用紙Pの先端部は搬送ベルト103から浮き、さらに、分離爪図示せずによって用紙Pは完全に搬送ベルト103から分離する。前記モータは、前記制御部からの信号によって駆動が制御される。この制御によって、搬送ベルト103の用紙搬送速度は可変され、各種条件に応じて任意に調節できる。例えば、本実施例では、用紙搬送速度は22cm/secに設定される。赤外線を照射する光照射部L1の光源としては、フラッシュランプ、LED、レーザー等が挙げられるが、これらの中でもレーザーは、光の拡散が少ないため、集光レンズとの併用により赤外レーザー光を集光して効率よく照射できるため好ましい。さらに、レーザー照射の場合、トナーの存在する場所のみを選択加熱することも可能であり、トナーを効率的に加熱できる。また、レーザーとしては、半導体レーザー、CO2レーザー、YAGレーザー等が挙げられるが、これらの中でも半導体レーザーを用いることにより光照射部L1を低コストにて作製できる。図2と図3に示すように、本実施形態の光照射部L1は、1枚のセラミック基板207と、セラミック基板207の一面上に設けられた複数の光照射ユニットUと、セラミック基板207の前記一面と反対側の他面上に設けられた放熱板208ヒートシンクとを備えている。光照射ユニットUは、シリコン基板204と、シリコン基板204上に設けられた光源としての半導体レーザー素子200、フォトダイオード203、フォトダイオード203と一体に形成された図示しないレーザー制御回路、および温度センサ209サーミスタを備えている。また、光照射部L1は、各光照射ユニットUに対応するコリメートレンズ210および集光レンズ201を備えると共に、セラミック基板207上に設けられたワイヤーボンド線205および表面電極206を備えている。本実施形態の光照射部L1において、複数の半導体レーザー素子200は、搬送ベルト103の幅方向用紙搬送方向と直交する方向に一列に配列された半導体レーザー素子アレイである。半導体レーザー素子アレイの長さW1は、搬送ベルト103の幅とほぼ等しく、例えば、250~350mmである。また、互いに隣接する半導体レーザー素子200間の間隔F1は、例えば、0.1~10mmである。レーザー制御回路は、温度センサ209によって検出された温度信号に基づき、各半導体レーザー素子200の光量の出力を可変するよう構成されてもよい。半導体レーザー素子200とシリコン基板204は、ワイヤーボンド線205で電気的に接続されている。また、各シリコン基板3の電極図示せずとセラミック基板207の表面電極206とは、ワイヤーボンディング等により電気的に接続されている。各半導体レーザー素子200から出射された赤外レーザー光は、対応するコリメートレンズ210および集光レンズ201を通過し、レーザー照射エリアA上の用紙Pに照射される。このとき、各半導体レーザー素子は用紙P上の未定着トナー像に焦点を絞ってレーザー光を照射するが、焦点は用紙搬送方向のみに絞られ、搬送方向と直交する方向には拡がって隣のレーザー光同士は重なっている。レーザー照射エリアAにおいてトナー画像の定着が行われた後、用紙Pは搬送ベルト103に静電吸着された状態で分離チャージャ105と駆動ローラ102との間に搬送される。駆動ローラ102は、導電性材料で構成されており、接地されている。したがって、分離チャージャ105によって用紙Pの除電を行うことにより、搬送ベルト103と用紙Pとの間の静電吸着力を弱めることができる。<光定着用カラートナー>本発明の光定着用カラートナーは、光定着用イエロートナーと、光定着用マゼンタトナーと、光定着用シアントナーとが含まれる。以下、この光定着用カラートナーの原材料である結着樹脂、着色剤、赤外線吸収剤等について説明する。1-1結着樹脂結着樹脂としては、特に限定されず、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリスチレンおよびスチレン-アクリル酸エステル共重合樹脂等のスチレン系樹脂、ポリメチルメタクリレート以下、PMMAと言う等のアクリル系樹脂、ポリエチレン等のポリオレフィン系樹脂、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコン樹脂等が挙げられる。1-2着色剤着色剤としては、各色イエロー、マゼンタ、シアンの染料および顔料を用いることができる。イエロートナー用着色剤としては、例えば、カラーインデックスによって分類されるC.I.ピグメントイエロー1、C.I.ピグメントイエロー5、C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー15、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー185等の有機系顔料;黄色酸化鉄および黄土等の無機系顔料;C.I.アシッドイエロー1等のニトロ系染料;C.I.ソルベントイエロー2、C.I.ソルベントイエロー6、C.I.ソルベントイエロー14、C.I.ソルベントイエロー15、C.I.ソルベントイエロー19、C.I.ソルベントイエロー21等の油溶性染料などが挙げられる。マゼンタトナー用着色剤としては、例えば、カラーインデックスによって分類されるC.I.ピグメントレッド49、C.I.ピグメントレッド57、C.I.ピグメントレッド81、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ソルベントレッド19、C.I.ソルベントレッド49、C.I.ソルベントレッド52、C.I.ベーシックレッド10、C.I.ディスパーズレッド15等が挙げられる。シアントナー用着色剤としては、例えば、カラーインデックスによって分類されるC.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー16、C.I.ソルベントブルー55、C.I.ソルベントブルー70、C.I.ダイレクトブルー25、C.I.ダイレクトブルー86等が挙げられる。本発明の光定着用カラートナーにおいては、前記着色剤以外にも、紅色顔料、緑色顔料等を用いることができる。また、本発明の光定着用カラートナーにおいては、前記各色の着色剤は、1種を単独で用いてもよく、あるいは、色の異なる2種以上の着色剤例えば、同色系の複数の着色剤を所望の色となるよう調混合して用いてもよい。また、本発明の光定着用カラートナーにおいては、染料に比べて耐熱性、耐光性および発色性に優れる顔料を用いることが好ましい。本発明の光定着用カラートナーにおいて、着色剤は、マスターバッチとして用いられることが好ましい。着色剤のマスターバッチは、例えば、樹脂の溶融物と着色剤とを混練することによって製造することができる。マスターバッチに用いられる結着樹脂としては、カラートナー粒子を構成する結着樹脂と同種の樹脂、または結着樹脂に対して良好な相溶性を有する樹脂の使用が好ましい。マスターバッチにおける結着樹脂と着色剤との混合割合は、特に限定されるものではないが、樹脂100重量部に対して着色剤30~100重量部とするのが好ましい。マスターバッチの粒径は、特に限定されるものではないが、例えば、粒径2~3mm程度に造粒されて用いられることが好ましい。カラートナー中のマスターバッチの割合およびマスターバッチ中の着色剤の割合は、特に限定されるものではないが、例えば、カラートナー100重量部に対してマスターバッチは17.3~40重量部が好ましく、マスターバッチ100重量部に対して着色剤は4~20重量部結着樹脂は80~96重量部とするのが好ましい。これにより、着色剤の添加によるフィラー効果を抑え、かつ、高着色力を有するカラートナーを得ることができる。なお、カラートナーにおける着色剤の含有量が20重量部を超えると、着色剤のフィラー効果によって、カラートナーの定着性が低下するおそれがある。本発明の光定着用カラートナーの光吸収率を設定するための基準となるブラックトナーの着色剤としては、例えば、チャンネルブラック、ローラーブラック、ディスクブラック、ガスファーネスブラック、オイルファーネスブラック、サーマルブラック、アセチレンブラック等のカーボンブラックを用いることができる。ブラックトナーは、赤外線吸収剤を添加しないこと以外は、本発明の光定着用カラートナーと同様に製造することができる。1-3赤外線吸収剤赤外線吸収剤としては、特に限定されるものではないが、波長780~1000nmの範囲に最大吸収波長λmaxを有するものが好ましい。すなわち、赤外線吸収剤による可視光線の吸収は、カラートナーの色相への影響を抑えるために、できるだけ小さい方が好ましい。ここで、赤外線とは、波長780~106nm1mmの電磁波を指し、可視光線とは、波長380~780nm未満の電磁波を指す。本発明の光定着用カラートナーに使用可能な赤外線吸収剤としては、例えば、シアニン化合物、ジイモニウム化合物、アミニウム化合物、ポリメチン化合物、フタロシアニン化合物などが挙げられ、これらのうち、1種を単独で用いてもよく、または2種以上を併用して用いてもよい。シアニン化合物としては、例えば、KAYASORBCY-40MC商品名、日本化薬株式会社製、KAYASORBCYP-4646F商品名、日本化薬株式会社製、NK-4680商品名、株式会社林原生物化学研究所製、SD50-E05N商品名、住友精化株式会社製などが挙げられる。ジイモニウム化合物としては、例えば、CIR-1085商品名、日本カーリット株式会社製、CIR-1085F商品名、日本カーリット株式会社製などが挙げられる。アミニウム化合物としては、例えば、NIR-AM1商品名、ナガセケムテックス株式会社製が挙げられる。ポリメチン系化合物としては、例えば、IRT商品名、昭和電工株式会社製が挙げられる。フタロシアニン化合物としては、例えば、IR-10A商品名、株式会社日本触媒製、IR-12商品名、株式会社日本触媒製などが挙げられる。前記各種の赤外線吸収剤のうち、本発明の光定着用カラートナーに用いる赤外線吸収剤はシアニン化合物が好ましい。シアニン化合物は、波長780~1000nmの範囲内に電磁波の吸収ピークを有し、かつ、高い吸光度を有するため、カラートナーの赤外線吸収効率を充分に向上させることができる。これによって、カラートナーは、赤外線定着において充分な定着性を発揮できる。本発明の光定着用カラートナーの赤外線吸収剤の含有量は、前記光定着装置からの赤外線の波長領域におけるカラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率よりも低くなるように設定すればよく、具体的には、カラートナーの光吸収率がブラックトナーの光吸収率の50~90になるように設定するのが好ましい。なお、このような設定に加えて、使用する赤外線吸収剤の光吸収特性に応じて含有量を調整してもよいことは言うまでもない。赤外線吸収剤としてシアニン化合物を用いる場合、本発明の光定着用カラートナー中のシアニン化合物の場合の含有量は、トナー100重量部に対して0.5~1重量部が好ましい。1-4その他本発明の光定着用カラートナーは、必要に応じて、ワックス、帯電制御剤等の内添剤を含んでもよい。さらに、本発明の光定着用カラートナーは、必要に応じて、流動化剤といった外添剤が添加されてもよい。Iワックストナー用のワックスは、トナーを記録媒体に定着させる際、結着樹脂と共に記録媒体に伸び広がり、トナーの定着性を向上させるために添加される。本発明の光定着用カラートナーに用いられるワックスとしては、特に限定されるものではなく、当該分野で常用されるものを用いることができる。例えば、パラフィンワックスおよびその誘導体、並びにマイクロクリスタリンワックスおよびその誘導体等の石油系ワックス;フィッシャートロプシュワックスおよびその誘導体、ポリオレフィンワックスおよびその誘導体、低分子ポリプロピレンワックスおよびその誘導体、並びにポリオレフィン系重合体ワックスおよびその誘導体等の炭化水素系合成ワックス;カルナバワックスおよびその誘導体、エステル系ワックスなどが挙げられる。これらのワックスは、1種を単独で用いてもよく、または2種以上を併用して用いてもよい。ワックスの使用量は、特に限定されるものではないが、トナー中の結着樹脂マスターバッチ中の結着樹脂を含む100重量部に対してワックス0.2~30重量部とするのが好ましい。結着樹脂100重量部に対してワックスが20重量部よりも多く含まれると、感光体ドラム上に薄いトナー層が融着したりフィルミング、キャリア表面に潰れたトナー粒子が付着するスペントといった不具合が生じるおそれがある。また、結着樹脂100重量部に対してワックスが0.2重量部未満であると、ワックスの機能を十分発揮できないおそれがある。ワックスの融点は、特に限定されないが、ワックスの融点が高すぎると、ワックス添加によるトナーの定着性改善の効果を得ることができない。また、ワックスの融点が低すぎると、トナーの保存性を悪化させてしまう。そのため、ワックスの融点は、30~120°Cが好ましい。なお、ワックスの融点は、示差走査熱量計商品名:DSC220、セイコー電子工業株式会社製を用い、DSC曲線の融解に相当する吸熱ピークの頂点の温度として求めることができる。具体的には、ワックスの試料1gを昇温速度毎分10°Cにおいて20°Cから200°Cまで昇温させ、次いで200°Cから20°Cに急冷させる操作を2回繰返し、DSC曲線を測定する。2回目の操作で測定されるDSC曲線における融解に相当する吸熱ピークの頂点の温度をワックスの融点として求めることができる。II帯電制御剤トナー用の帯電制御剤は、トナーに好ましい帯電性を付与するために添加される。本発明の光定着用カラートナーに用いられる帯電制御剤としては、特に限定されるものではなく、従来公知の正電荷または負電荷制御用の帯電制御剤を用いることができる。正電荷制御用の帯電制御剤としては、例えば、ニグロシン染料、塩基性染料、四級アンモニウム塩、四級ホスホニウム塩、アミノピリン、ピリミジン化合物、多核ポリアミノ化合物、アミノシラン、ニグロシン染料およびその誘導体、トリフェニルメタン誘導体、グアニジン塩、およびアミジン塩などが挙げられる。負電荷制御用の帯電制御剤としては、例えば、オイルブラックおよびスピロンブラック等の油溶性染料;含金属アゾ化合物、アゾ錯体染料、ナフテン酸金属塩、サリチル酸およびその誘導体の金属錯体と金属塩金属はクロム、亜鉛、ジルコニウム等、ホウ素化合物、脂肪酸石鹸、長鎖アルキルカルボン酸塩、ならびに樹脂酸石鹸などが挙げられる。正電荷制御用の帯電制御剤は、1種を単独で用いてもよく、または2種以上の正電荷制御用の帯電制御剤を併用してもよい。同様に、負電荷制御用の帯電制御剤は、1種を単独で用いてもよく、または2種以上の負電荷制御用の帯電制御剤を併用してもよい。相溶性を有する帯電制御剤を用いる場合は、結着樹脂100重量部に対して相溶性帯電制御剤を0.5~5重量部の範囲内で用いることが好ましく、0.5~3重量の範囲内で用いることがより好ましい。相溶性の帯電制御剤の含有量が5重量部よりも多く含まれると、キャリアが汚染されてしまい、トナーの飛散が発生する傾向にある。また、相溶性の帯電制御剤の含有量が0.5重量部未満であると、トナーに十分な帯電特性を付与することができない。III流動化剤トナー用の流動化剤としては、例えば、シリカ、酸化チタン、アルミナ、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などの無機微粒子が挙げられる。無機微粒子の一次粒子径は、5μm~2μmであることが好ましく、特に5μm~500μmであることが好ましい。また、BET法による比表面積は、20~500m2/gであることが好ましい。このような流動化剤は表面処理を行って、疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止することができる。好ましい表面処理剤としては、例えば、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイルなどが挙げられる。<光定着用カラートナーの製造方法>本発明の光定着用カラートナーの製造方法は、特に限定されず、公知の製造方法、例えば乾式製法や湿式製法で製造することができ、乾式製法としては、例えば、溶融混練粉砕法によって製造することができる。溶融混練粉砕法とは、例えば、結着樹脂、マスターバッチ、赤外線吸収剤、電荷制御剤、ワックス等を含むトナー原料を乾式混合する混合工程と、混合工程で得られた混合物を溶融混練する融解混練工程と、融解混練工程で得られた溶融混練物を冷却して固化させる冷却工程と、冷却工程で得られた固化物を機械的に粉砕する粉砕工程と、粉砕したトナー粒子を所望のサイズ以外のものを除去する分級工程を含み、前記混合工程における赤外線吸収剤をその他のトナー原料と混合するプロセスによって、赤外線吸収剤が内添される。つまり、赤外線吸収剤が部分的または全体的に樹脂によって包まれる。混合工程において、乾式混合に用いられる混合機としては、特に限定されるものではなく、公知の混合機を用いることができ、例えば、ヘンシェルミキサー、スーパーミキサー、メカノミル等のヘンシェルタイプの混合装置、オングミル、ハイブリダイゼーションシステム、コスモシステム等が挙げられる。融解混練工程において、混合工程で得られた混合物は、結着樹脂の溶融温度以上の温度に加熱しながら攪拌して混練される。ここで、結着樹脂の溶融温度以上の温度とは、通常80~200°C程度であり、好ましくは100~150°C程度である。融解混練工程において用いられる混練機としては、特に限定されるものではなく、例えば、二軸押し出し機、三本ロール、ラボブラストミル等の一般的な混練機を使用できる。具体的には、例えば、TEM-100B、PCM65/87等の1軸もしくは2軸の押出機、ニーデックス等のオープンロール方式の混練機を用いることができる。粉砕工程において、溶融混練物を冷却して得られる固化物の粉砕には、カッターミル、フェザーミル、ジェットミル等の粉砕機が用いられる。これらの粉砕機は、単独で用いてもよいし、2つ以上を組み合わせて用いてもよい。例えば、固化物をカッターミルで粗粉砕した後、ジェットミルで粉砕することによって、所望の体積平均粒子径を有するコア粒子が得られる。分級工程において、粉砕工程を経て得られた粗粉に対し、分級機を用いて過粉砕トナーを除去する分級処理を実施することで、所望の体積平均粒子径を有するカラートナー粒子を得ることができる。分級機としては、ロータリー式分級機などの市販されているものを用いることもでき、例えば、TSPセパレータを用いることができる。その後、分級工程を経て得られたカラートナーに外添剤を添加する外添する。この際、カラートナーと外添剤をヘンシェルミキサー等で混合し、外添剤をカラートナーに付着させる。外添剤としては、流動性や帯電性を向上させる目的で、前記無機微粒子からなる流動化剤を好ましく用いることができる。実施例1試料1~5、比較試料Aおよび基準試料の製造試料1~5、比較試料Aとして、前記溶融混練粉砕法に準じて、赤外線吸収剤の含有量が異なる複数種類の光定着用カラートナー体積平均粒子径:6.7μmを製造すると共に、基準試料としてのブラックトナー体積平均粒子径:6.7μmを前記溶融混練粉砕法に準じて製造した。なお、各試料はイエロー、マゼンタ、シアンの3色3種からなる。光定着用カラートナー試料1~5、比較試料Aの原材料およびその割合結着樹脂:ポリオレフィン系樹脂、45.8重量試料1、45.6重量試料2、45.4重量試料3、45.1重量試料4、44.1重量試料5、43.1重量マスターバッチマスターバッチイエロー:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントイエロー74:6.3重量マスターバッチマゼンタ:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントレッド57:6.3重量マスターバッチシアン:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントブルー15:6.3重量赤外線吸収剤:シアニン化合物商品名NK-4680、株式会社林原生物化学研究所製、0.3重量試料1、0.5重量試料2、0.7重量試料3、1.0重量試料4、2.0重量試料5、3.0重量比較試料A電荷制御剤:ホウ素化合物、0.9重量ワックス:エステル系ワックス、20重量流動化剤:シリカ、1.5重量ブラックトナー基準試料の原材料および割合結着樹脂:ポリオレフィン系樹脂、70.1重量着色剤:カーボンブラック商品名Nipex60、デグザジャパン社製、7.5重量電荷制御剤:ホウ素化合物、0.9重量ワックス:エステル系ワックス、20重量流動化剤:シリカ、1.5重量光吸収率の測定図1~図3で示した画像形成装置および試料1~5、比較試料A、基準試料を用いて、白色の記録用紙上にトナーの未定着べた画像を単位面積当りのトナー重量付着量0.4mg/cm2で作製した。レーザー波長である780nmでの各試料の吸収特性を調べるために、分光光度計U-3300株式会社日立製作所製を用いて各試料の反射率を測定した。この際、各試料に波長780nmの赤外レーザー光を照射して反射率を測定した。そして、基準試料の反射率をλ1、試料1~5、比較試料Aの反射率をλ2とした時、λ3=100―λ2/100―λ1×100で表したときのλ3を、基準試料ブラックトナーの光吸収率を基準としたときの試料1~5カラートナーおよび比較試料Aカラートナーの光吸収率とした。その結果を表1に示した。定着性試験図2および図3に示す光定着装置40を備えた画像形成装置シャープ株式会社製の商品名:MX-6201Nを用いて、試料1~5のカラートナーの定着性試験を行った。また、試料1~5、比較試料Aと同様に基準試料であるブラックトナーの定着性試験を行った。なお、画像形成装置の各現像装置内に各トナーをキャリアと共に収容して2成分現像剤トナー濃度8に設定として使用した。試験方法図2および図3に示す光定着装置40を備えた画像形成装置シャープ株式会社製の商品名:MX-6201Nおよび試料1~5、比較試料Aのカラートナー各試料はイエロー、マゼンタ、シアンの3色を用いて、A4サイズの記録用紙坪量64g/m2上に、付着量の異なる条件で、かつ光照射部の光出力が異なる条件で、べた画像を作製した。ここで、坪量とは、紙の質量を表す単位であり、20°C65RHにて4時間以上調湿された紙の平方メートル当たりの質量gで示される。そして、作製した定着処理済みのトナー画像表面に白紙を載せ、その上に錘10cm×10cm、1kgfの荷重を載せ、トナー画像記録用紙を固定しながら白紙の端部をゆっくり手で引っ張り、トナー画像から引き剥がした白紙にカラートナーが付着しているか否かを確認し、付着していなければ定着性は良好○と判断し、カラートナーが付着していれば定着不良△と判断し、指でトナー画像を軽く触れただけでカラートナーが記録用紙から剥がれるものは全く定着せず×と判断し、それらの結果を表2に示した。トナー付着量カラー1層シアン:0.4mg/cm2カラー3層重ね合わせイエロー、マゼンタ、シアン:1.2mg/cm2光定着装置による定着条件光照射部の光出力:0.45~1.14J/cm2レーザー集光サイズ図2に示す光照射エリアAの紙搬送方向の幅:0.006cm紙搬送速度プロセス速度:22cm/sec表2の結果から、赤外線吸収剤としてシアニン化合物を用い、かつカラートナーの光吸収率をブラックトナーの光吸収率より低くもしくは同等に設定した試料1~5、比較試料Aにおいて、カラートナー1層の場合もカラートナー3層の場合も、光出力をある程度上げることにより良好な定着性が得られることが確認できた。具体的には、基準試料であるブラックトナー光吸収率100の場合、光出力057~114Jcm2の条件で良好に定着したことを確認できた。また、カラートナー1層の場合、試料3~5、比較試料Aは光出力057~114Jcm2の条件で良好に定着し、試料1~5、比較試料Aは光出力063~114Jcm2の条件で良好に定着したことを確認できた。一方、カラートナー3層の場合、試料2~4は光出力080~114Jcm2の条件で良好に定着し、試料1~5、比較試料Aは光出力102~114Jcm2の条件で良好に定着したことを確認できた。ただし、カラートナー1層および3層の場合、赤外線吸収剤を2重量含む試料5および4重量を含む比較試料Aは、定着性が良好○であっても、102~114Jcm2の条件でトナー表面に気泡が発生したような凹凸が確認できた。この原因は、トナー表面が高温になりすぎて、熱分解が生じたためと思われる。なお、実施例1では、カラートナー2層の場合の試験を省略したが、カラートナー2層の場合の結果は、カラートナー1層の結果と3層の結果の間であると予測される。よって、実施例1の結果からは、カラートナー1層~3層の場合、カラートナーの良好な定着性とトナー表面が得られ、かつブラックトナーも良好な定着性が得られるための共通の条件は、光吸収率を50~90に設定した試料2~4を用い、かつ光出力を080~114Jcm2に設定した条件であることがわかった。さらに、赤外線吸収剤の含有量は少ないほどカラートナーのコストが低下し、光出力は小さいほど省エネルギーとなるため、これらも考慮してより好ましい条件に設定すればよい。例えば、実施例1の場合、光吸収率を50に設定し、光出力を080Jcm2に設定する。なお、本発明において、画像形成装置が、モノクロ画像を印刷するモノクロモードと、カラー画像を印刷するカラーモードのいずれかを選択して切り換えることができるものである場合、モノクロモードのときの光定着装置の光出力がカラーモードのときの光出力よりも小さくなる、例えば、光出力が080Jcm2から057Jcm2に低下するよう制御してもよい。実施例2試料6~10、比較試料Bの製造試料6~10、比較試料Bとして、実施例1と同様に前記溶融混練粉砕法に準じて、実施例1の原材料をベースに、赤外線吸収剤の種類のみ異なる複数種類の光定着用カラートナーを製造した。光定着用カラートナー試料6~10、比較試料Bの原材料およびその割合結着樹脂:ポリオレフィン系樹脂、45.5重量試料6、45.1重量試料7、44.7重量試料8、44.1重量試料9、42.1重量試料10、40.1重量マスターバッチマスターバッチイエロー:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントイエロー74:6.3重量マスターバッチマゼンタ:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントレッド57:6.3重量マスターバッチシアン:31.5重量ポリオレフィン樹脂:25.2重量、CIピグメントブルー15:6.3重量赤外線吸収剤:フタロシアニン化合物商品名IR-12、株式会社日本触媒製、0.6重量試料6、1.0重量試料7、1.4重量試料8、2.0重量試料9、4.0重量試料10、6.0重量電荷制御剤:ホウ素化合物、0.9重量ワックス:エステル系ワックス、20重量流動化剤:シリカ、1.5重量光吸収率の測定図1~図3で示した画像形成装置、試料6~10、比較試料Bおよび実施例1の基準試料を用いて、実施例1と同様な方法で、光吸収率を測定した。その結果を表3に示した。定着性試験実施例1と同様の試験条件、試験方法で、試料6~10、比較試料Bのカラートナーの定着性試験を行った。その結果を表4に示した。表4の結果から、赤外線吸収剤としてフタロシアニン化合物を用い、かつカラートナーの光吸収率をブラックトナーの光吸収率より低くもしくは同等に設定した試料6~10、比較試料Bにおいて、カラートナー1層の場合もカラートナー3層の場合も、光出力をある程度上げることにより良好な定着性が得られることが確認できた。具体的には、カラートナー1層の場合、試料8~10、比較試料Bは光出力057~114Jcm2の条件で良好に定着し、試料6~10、比較試料Bは光出力063~114Jcm2の条件で良好に定着したことを確認できた。一方、カラートナー3層の場合、試料7~9は光出力080~114Jcm2の条件で良好に定着し、試料6~10、比較試料Bは光出力102~114Jcm2の条件で良好に定着したことを確認できた。ただし、カラートナー1層および3層の場合、赤外線吸収剤を4重量含む試料10および6重量を含む比較試料Bは、定着性が良好○であっても、102~114Jcm2の条件でトナー表面に気泡が発生したような凹凸が確認できた。この原因は、トナー表面が高温になりすぎて、熱分解が生じたためと思われる。なお、実施例2も、カラートナー2層の場合の試験を省略したが、カラートナー2層の場合の結果は、カラートナー1層の結果と3層の結果の間であると予測される。よって、実施例1、2の結果からは、カラートナー1層~3層の場合、カラートナーの良好な定着性とトナー表面が得られ、かつブラックトナーも良好な定着性が得られるための共通の条件は、光吸収率を50~90に設定した試料2~4、7~9を用い、かつ光出力を080~114Jcm2に設定した条件であることがわかった。さらに、赤外線吸収剤の含有量は少ないほどカラートナーのコストが低下するので、フタロシアニン化合物よりもシアニン化合物を使用する方が好ましい。