結着樹脂、着色剤、および離型剤を含有し、体積平均粒子径が7μm以下であり、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOHm2が005以上02以下である電子写真用トナー。請求項1に記載のトナーにおいて、前記トナーを、前記結着樹脂、前記着色剤、および前記離型剤を水性媒体中において凝集および融着させることにより製造する電子写真用トナー。請求項2に記載のトナーにおいて、前記結着樹脂、前記着色剤、および前記離型剤を水性媒体中において20°C以上樹脂のガラス転移温度以下の温度で凝集させるとともに、樹脂のガラス転移温度以上100°C以下の温度で融着させる電子写真用トナー。請求項3に記載のトナーにおいて、前記結着樹脂、前記着色剤、および前記離型剤を、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、酢酸、無水酢酸、クエン酸、またはこれらのうち少なくとも2つ以上の混合物である凝集剤を用いて凝集させる電子写真用トナー。請求項1に記載のトナーにおいて、前記単位表面積あたりの酸価SAVmgKOHm2が009以上016以下である電子写真用トナー。しかしながら、トナーの表面積はその粒径が小さくなると増大するため、それに伴い表面酸価の値が増大する。また、特に微粒子を凝集融着する工程を経て作成するトナーにおいては、その表面形状の制御によって表面状態が大きく変化する場合があり、表面酸価の値にも大きく影響してくる。すなわち、トナーの粒径が小さくなったときに全酸価や表面の酸価をコントロールすることによっては安定した帯電性能を備えるようにすることは容易ではなかった。この明細書は上述した問題点を解決するためになされたものであり、安定した帯電性能を備える電子写真用トナーを実現できる技術を提供する。この明細書は、結着樹脂、着色剤、および離型剤を含有し、体積平均粒子径が7μm以下であり、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOH/m2が0.05以上0.2以下である電子写真用トナーに関する。本実施形態のトナーは、結着樹脂、着色剤、および離型剤を含有し、体積平均粒子径が7μm以下であり、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOH/m2が0.05以上0.2以下である。以下、実施の形態について図面を参照しつつ説明する。トナーの粒径が小さくなるにつれて全酸価や表面酸価をコントロールすることによっては安定した帯電性能を得ることは容易でなくなる。特に体積平均粒子径が7μm以下であるトナーの場合では、粒径が小さくなる事による比表面積の増大が急激であるため、さらに容易でなくなる。発明者は、鋭意研究の結果、体積平均粒子径が7μm以下のトナーにおいて、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOH/m2の値を005以上02以下とすることによりトナーの低温低湿環境下での帯電量と高温多湿環境下での帯電量との間の変化を低く抑える事ができることを見出し、本発明をなすに至った。当該酸価SAVの値は、0.09以上0.16以下であることがより好ましい。当該酸価SAVの値が0.05未満である場合はトナーのBET比表面積が極端に高い事が考えられ、その場合は融着が不十分な粒子である。また当該酸価SAVの値が0.2より大きい場合は、トナー粒子に使用する材料自体の酸価が高く、低温低湿下では帯電しやすいが高温多湿環境下での水分吸着が多く、十分に帯電する事が出来ない。トナーの単位表面積あたりの酸価SAVは、以下の式に基づき算出することができる。SAV=m/n但し、SAV:トナーの単位表面積あたりの酸価mgKOHm2、m:トナーの表面酸価mgKOHg、n:トナーのBET比表面積m2gまた、トナーの表面酸価およびBET比表面積は、以下に示す方法により測定することができる。トナーのBET比表面積の測定は、JISZ8830に準じて行うことができる。測定装置としては、例えば自動比表面積細孔分布測定装置TriStar3000島津製作所社製を用いる。当該測定においては、トナーサンプル量10gを20°Cで真空条件下4時間かけて十分に脱気し、吸着ガスとしてN2ガスを用いてBET比表面積を測定する。また、例えばトナーの表面酸価の測定は、以下に示すようにして行うことができる。まず、200mlビーカーにノイゲンXL-140の10wt水溶液10ml中とトナー5.0gを加えた後、85mlの純水で希釈し、スターラーで1分間攪拌した後、超音波分散器で10分間分散処理を行ってトナー分散液を作成する。これを、0.01mol/l水酸化カリウム水溶液を用いて、JISK0070にあるような電位差滴定法で測定することにより、中和に必要な0.01mol/l水酸化カリウム水溶液量を測定する。当該トナー分散液の中和に必要な0.01mol/l水酸化カリウム水溶液量の値からトナーを添加していない分散剤水溶液のみの中和滴定に要した0.01mol/l水酸化カリウム水溶液量との差分をとることで、水溶液中の全トナー表面を中和するのに必要な水酸化カリウム量を算出する。この水酸化カリウム量をトナー1gの中和に必要な量に換算してトナーの表面酸価を得ることができる。また、本実施形態において、トナーの体積平均粒子径は7μm以下であるが、本明細書において、体積平均粒子径とは、粒径から計算される個々の粒子の体積和から求められる、体積和が50となるときに対応する粒子の粒径体積D50をいう。当該体積平均粒子径は、例えばMultisizer3ベックマンコールター社製:アパーチャー径100μmを用いて測定することができる。当該体積平均粒子径は、例えば50000個の粒子について測定することによりその値を得る。なお、トナーの体積平均粒子径の下限値は特に限定されないが、取り扱い時の飛散等を考えると、3μm以上とすることができる。次に、本実施形態のトナーが含有する成分について説明する。本実施形態のトナーは、少なくとも、結着樹脂、着色剤、および離型剤を含有する。本実施形態に係る結着樹脂としては、例えば、ポリエステル、スチレンアクリル、ポリウレタン、エポキシ樹脂等が挙げられ、特にガラス転移温度Tgが60°C以下のポリエステル樹脂が低温定着の観点から好ましい。ポリエステルとしては、例えばポリエステルの原料モノマーとして、2価以上のアルコール成分と、2価以上のカルボン酸、カルボン酸無水物、カルボン酸エステル等のカルボン酸成分が用いられる。スチレンアクリルとしては、スチレン類の重合体、スチレン類とジエン類の共重合体、スチレン類とアルキルメタアクリレートの共重合体などが挙げられる。分子量は特に限定されず、当業者が適宜設定することができるが、低温定着の観点から、例えばポリエステル樹脂の重量平均分子量Mwは5000以上50000以下とすることができる。また、融点は、80°C~130°Cであることが好ましく、ガラス転移温度Tgも、30°C~60°Cであることが好ましい。本実施形態に係る着色剤としては、カーボンブラックや有機もしくは無機の顔料や染料などが用いられる。カーボンブラックでは、例えばアセチレンブラック、ファーネスブラック、サーマルブラック、チャネルブラック、及びケッチェンブラック、顔染料としては、例えばファーストイエローG、ベンジジンイエロー、インドファストオレンジ、イルガジンレッド、カーミンFB、パーマネントボルドーFRR、ピグメントオレンジR、リソールレッド2G、レーキレッドC、ローダミンFB、ローダミンBレーキ、フタロシアニンブルー、ピグメントブルー、ブリリアントグリーンB、フタロシアニングリーン、キナクリドンなどを単独で、あるいは混合して使用することができる。本実施形態に係る離型剤としては、例えばワックスが挙げられる。ワックスとしては、例えば、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、ポリオレフィン共重合物、ポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、パラフィンワックス、フィッシャートロプシュワックスの如き脂肪族炭化水素系ワックス、酸価ポリエチレンワックスの如き脂肪族炭化水素系ワックスの酸化物、または、それらのブロック共重合体、キャンデリラワックス、カルナバワックス、木ろう、ホホバろう、ライスワックスの如き植物系ワックス、みつろう、ラノリン、鯨ろうの如き動物系ワックス、オゾケライト、セレシン、ペトロラクタムの如き鉱物系ワックス、モンタン酸エステルワックス、カスターワックスの如き脂肪酸エステルを主成分とするワックス類、脱酸カルナバワックスの如き脂肪酸エステルを一部または全部を脱酸化したものが挙げられる。また、本実施形態のトナーにおいては、結着樹脂、着色剤、および離型剤以外の成分を含有するようにしてもよく、例えば帯電制御剤が挙げられる。帯電制御剤としては、含金属アゾ化合物が用いられ、金属元素が鉄、コバルト、クロムの錯体、錯塩、あるいはその混合物が好ましい。また、含金属サリチル酸誘導体化合物も用いられ、金属元素がジルコニウム、亜鉛、クロム、ボロンの錯体、錯塩、あるいはその混合物が好ましい。さらに、トナー粒子に対して流動性や帯電性を調整するために、無機微粒子を外添混合してもよい。例えばこのような無機微粒子としてはシリカ、チタニア、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化錫等を単独であるいは2種以上混合して使用することができる。無機微粒子は疎水化剤で表面処理されたものを使用することが環境安定性向上の観点から好ましい。また、このような無機酸化物以外に1μm以下の樹脂微粒子をクリーニング性向上のために添加することができる。さらにまた、本実施形態のトナーの製造にあたっては、凝集剤や界面活性剤などを用いることができる。凝集剤としては、例えば、塩化ナトリウム、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、硫酸マグネシウム、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、硫酸カリウムアルミニウムなどの金属塩、およびポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体、ポリメタアクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアクリルアミド、アクリルアミドアクリル酸ソーダ共重合体等の高分子凝集剤、ポリアミン、ポリジアリルアンモニウムハライド、メラニンホルムアルデヒド縮合物、ジシアンジアミド等の凝結剤、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、2-メチルー2-プロパノール、2-メトキシエタノール、2-エトキシエタノール、2-ブトキシエタノール等のアルコール類、アセトニトリル、14―ジオキサン等の有機溶剤、塩酸、硝酸等の無機酸、蟻酸、酢酸等の有機酸が挙げられる。界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン性界面活性剤、アミン塩型、4級アンモニウム塩型等のカチオン性界面活性剤、ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、及び多価アルコール系等の非イオン性界面活性剤が挙げられる。本実施形態のトナーの製造方法については特に限定されないが、例えば結着樹脂、着色剤、および離型剤を水や当該水と混合する有機溶媒などを含む水性媒体中において凝集および融着させることにより製造することができる。具体的には、例えば以下に示すようにして製造することができる。まず、構成成分結着樹脂、着色剤、および離型剤を2軸混練機などを用いて混練し、得られた混練物を粉砕して、粗粉砕組成物を得る。この粗粉砕組成物に対して、界面活性剤や水や当該水と混合する有機溶媒などを含む水性媒体を添加し、トナー材料分散液を調製する。このトナー材料分散液を高圧式ホモジナイザー等に供し、微粒子化する。続いて、成分が微粒子化されたトナー材料分散液を、凝集および融着工程に供する。具体的には、トナー材料分散液に凝集剤を添加し、次いで加熱して凝集させる。凝集剤の種類、添加量、加熱温度は、当業者が適宜設定できる。次に、加熱により結着樹脂の流動性を高め、凝集させた結着樹脂、着色剤および離型剤を融着させる。当該融着処理における加熱温度も、当業者が適宜設定することができる。トナーの単位表面積あたりの酸価SAVは、凝集剤の種類や量、凝集および融着処理における温度等に応じて調整することができる。例えば、凝集剤として塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、酢酸、無水酢酸、クエン酸、またはこれらのうち少なくとも2つ以上の混合物などを用いる。そして、凝集温度具体的には凝集処理時の水性媒体の温度を20°C以上樹脂のガラス転移温度以下、融着温度具体的には融着処理時の水性媒体の温度を樹脂のガラス転移温度以上100°C以下とする。また、融着温度が凝集温度よりも高い場合には、凝集処理後の水性媒体の昇温条件を、初期温度を20°C以上樹脂のガラス転移温度以下例えば30°Cとし、0.33°C/minとする。続いて、融着処理により得られた粒子を洗浄、乾燥してトナーを生成する。生成されたトナーには、必要に応じ、シリカ、酸化チタン等の外添剤が外添される。本実施形態のトナーは、例えば、非磁性である、一成分系現像剤または二成分系現像剤として電子写真方式などの画像形成において使用することができる。二成分系現像剤に用いられる場合、使用できるキャリアについては特に限定されず、当業者が適宜設定することができる。続いて、本実施形態のトナーについて、例を挙げて説明する。しかしながら、以下の実施例により本発明が何ら限定されるものではない。なお、実施例および比較例のトナーの環境変動率は以下のようにして測定した。まず、トナー6.5gとキャリア93.5gを100ccポリビンに計量し、それぞれ高温多湿または低温低湿環境に8時間以上放置し、各環境下においてターブラミキサーにて30分攪拌し、帯電量Q/Mを測定した。得られた帯電量の値から、以下の式に基づき、環境変動率を求めた。EC=HT/LT×100但し、EC:環境変動率HT:高温多湿環境下における帯電量LT:低温低湿環境下における帯電量高温多湿環境は30°C85RHで、また、低温低湿環境は10°C20RHとした。機体の構成等にもよるが、一般に現像剤の帯電量が60μC/g以上になると現像する事が困難となって十分な画像濃度が得られず、また15μC/g以下になると画像カブリや用紙裏汚れ、機体内トナー飛散などが発生する。これらの帯電量の絶対値は外添等の処理によって調整可能だが、変動率自体はトナー母体の性能に依存する。そのため、この環境変動率が少なくとも25以上であることが良好な帯電性能を得るために望ましい。以下に実施例および比較例のトナーの製造工程を具体的に示す。また、各トナーの特性を図1、また、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOH/m2と環境変動率との関係を図2に示す。トナー材料微粒子分散液1の製造ポリエステル樹脂を固形分で90質量部、離型剤としてカルナバワックスを5質量部、シアン顔料を5質量部、2軸混練機を用いて混練し、得られた混練物を粉砕して、粗粉砕組成物を得た。このトナー粗粉砕物100質量部に対して、界面活性剤としてアニオン性界面活性剤ネオゲンR第一工業製薬社製1.0質量部、ジメチルアミノエタノールDMAE2.1質量部、脱イオン水330質量部を添加し、トナー材料分散液を調製した。このトナー材料分散液を高圧式ホモジナイザーに供し、160°C、150MPaの条件で微粒化した。そして常温まで冷却しトナー材料微粒子分散液1を製造した。分散液1中に含まれる粒子の体積平均粒子径をレーザー回折式粒度分布測定装置島津社製SALD-7000で測定したところ、0.52μmであった。実施例1分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、その後600質量部の脱イオン水を連続滴下した後、85°Cで1時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.9μmであり、分布を表すCV値は20であったMultisizer3ベックマンコールター社製:アパーチャー径100μmを用いて測定した。他の実施例、および比較例も同様である。また、得られたトナーのBET比表面積は4.6[m2/g]、表面酸価は0.5415[mgKOH/g]で、SAVは0.1177[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では8.5[uC/g]、高温多湿下では5.2[uC/g]で環境変動率は61と良好であった。実施例2分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、その後400質量部の脱イオン水を連続滴下した後、85°Cで1時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.9μmであり、分布を表すCV値は22であった。また、得られたトナーのBET比表面積は4.7[m2/g]、表面酸価は0.5659[mgKOH/g]で、SAVは0.1204[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では12.7[uC/g]、高温多湿下では6.4[uC/g]で環境変動率は50と良好であった。実施例3分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで1.5時間で昇温し、その後200質量部の脱イオン水を連続滴下した後、85°Cで2時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.7μmであり、分布を表すCV値は19であった。また、得られたトナーのBET比表面積は5.8[m2/g]、表面酸価は0.9034[mgKOH/g]で、SAVは0.1558[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では40.7[uC/g]、高温多湿下では12.5[uC/g]で環境変動率は31と良好であった。実施例4分散液1の作成時に得られる粉砕組成物を粉砕分級機に供し、体積平均粒子径は5.5μmであり、分布を表すCV値が23であるトナー粒子を得た。こうして得られたトナーのBET比表面積は2.0[m2/g]、表面酸価は0.1826[mgKOH/g]で、SAVは0.0913[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では57.4[uC/g]、高温多湿下では20.0[uC/g]で環境変動率は35と良好であった。比較例1分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、その後100質量部の脱イオン水を連続滴下した後、85°Cで3時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.8μmであり、分布を表すCV値は18であった。また、得られたトナーのBET比表面積は3.7[m2/g]、表面酸価は0.7503[mgKOH/g]で、SAVは0.2028[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では27.5[uC/g]、高温多湿下では6.4[uC/g]で環境変動率は23であった。比較例2分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、その後200質量部の脱イオン水を連続滴下した後、85°Cで1時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.8μmであり、分布を表すCV値は20であった。また、得られたトナーのBET比表面積は6.3[m2/g]、表面酸価は1.5264[mgKOH/g]で、SAVは0.2423[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では10.0[uC/g]、高温多湿下では2.0[uC/g]で環境変動率は20であった。比較例3分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、85°Cで1時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.9μmであり、分布を表すCV値は20であった。また、得られたトナーのBET比表面積は7.7[m2/g]、表面酸価は2.7894[mgKOH/g]で、SAVは0.3623[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿では43.0[uC/g]、高温多湿下では9.3[uC/g]で環境変動率は20であった。比較例4分散液1を100質量部固形分濃度40、脱イオン水100質量部を攪拌機付のガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。パドル式攪拌翼を700rpmで回転しながら、凝集剤として塩酸水溶液を、フラスコ内温度30°Cでポンプを用いて連続滴下した。塩酸はトナー固形分に対して0.30質量部入れた。そして85°Cまで3時間で昇温し、85°Cで4時間保持しトナー粒子を融着した。冷却後得られたトナー粒子を濾過機を用いて洗浄水の導電率が0.5μS/cmとなるまで洗浄し、次いで真空乾燥機を用いて含水率が0.3wtになるまで乾燥させた。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は4.8μmであり、分布を表すCV値は20であった。また、得られたトナーのBET比表面積は2.1[m2/g]、表面酸価は0.7840[mgKOH/g]で、SAVは0.3740[mgKOH/m2]であった。帯電量は低温低湿下では71.3[uC/g]、高温多湿下では11.7[uC/g]で環境変動率は16であった。以上のとおり、単位表面積あたりの酸価SAVmgKOH/m2が005以上02以下である実施例のトナーは、環境変動率がいずれも25を上回っており、安定した帯電性能を備えていることが理解できる。また、東芝テック製複写機eStudio4520cに実施例または比較例のトナーを含む現像剤キャリア:フェライトコア粒径40μmを作成して投入し、それぞれパッチ画像の作成を行った。その結果、実施例においては良好な画像を得ることができ、特に実施例1、2においてはカブリ等の発生が無く、十分な画像濃度が得られる結果となった。一方、比較例においてはいずれも、カブリや画像濃度未達などの画像不良が発生した。本発明は、その精神または主要な特徴から逸脱することなく、他の様々な形で実施することができる。そのため、前述の実施の形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する全ての変形、様々な改良、代替および改質は、すべて本発明の範囲内のものである。以上に詳述したように、この明細書に記載の技術によれば、体積平均粒子径が7μm以下であっても安定した帯電性能を備えるトナーを提供することができる。