"画像形成に係る処理を行う1つ以上の処理部と、前記処理部とシリアル通信またはパラレル通信することにより当該処理部を制御する制御部とを備えた画像形成装置であって、前記シリアル通信におけるエラーを検出する検出手段と、前記検出手段により検出されたエラーの回数をカウントするカウント手段と、前記カウント手段によりカウントされたエラーの回数を示すカウント値が、予め定められた閾値以上の場合は、検出されたエラーの原因を特定する特定手段と、前記特定手段により特定された原因に基づき、前記画像形成装置を稼働または停止するように前記画像形成装置を制御する装置制御手段とを備えたことを特徴とする画像形成装置。前記カウント値が、前記予め定められた閾値より大きい他の閾値以上の場合は、前記装置制御手段は、前記画像形成装置を停止するように前記画像形成装置を制御することを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記特定手段は、原因を特定するために予め定められた複数の負荷処理を1つずつ動作させ、当該負荷処理の動作において検出されたエラーの回数が前記予め定められた閾値以上となった負荷処理によって、エラーの原因を特定することを特徴とする請求項1または2記載の画像形成装置。画像形成に係る処理を行う1つ以上の処理部と、前記処理部とシリアル通信またはパラレル通信することにより当該処理部を制御する制御部とを備えた画像形成装置の制御方法であって、前記シリアル通信におけるエラーを検出する検出ステップと、前記検出ステップにより検出されたエラーの回数をカウントするカウントステップと、前記カウントステップによりカウントされたエラーの回数を示すカウント値が、予め定められた閾値以上の場合は、検出されたエラーの原因を特定する特定ステップと、前記特定ステップにより特定された原因に基づき、前記画像形成装置を稼働または停止するように前記画像形成装置を制御する装置制御ステップとを備えたことを特徴とする制御方法。画像形成に係る処理を行う1つ以上の処理部と、前記処理部とシリアル通信またはパラレル通信することにより当該処理部を制御する制御部とを備えた画像形成装置の制御方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記制御方法は、前記シリアル通信におけるエラーを検出する検出ステップと、前記検出ステップにより検出されたエラーの回数をカウントするカウントステップと、前記カウントステップによりカウントされたエラーの回数を示すカウント値が、予め定められた閾値以上の場合は、検出されたエラーの原因を特定する特定ステップと、前記特定ステップにより特定された原因に基づき、前記画像形成装置を稼働または停止するように前記画像形成装置を制御する装置制御ステップとを備えたことを特徴とするプログラム。しかしながら、上述した構成では、装置の異常であるにも関わらず、稼動し続けてしまう可能性がある。例として、高圧出力が何らかの原因により、装置のフレームにリークして装置内部にリークノイズが発生した場合が挙げられる。そのような例を、図13を用いて説明する。高圧出力のリークによって発生したリークノイズは、マスタコントローラと用紙搬送基板やプロセス制御基板とのシリアル通信や、CPUとレーザスキャナとのパラレル通信にノイズを発生させる。このときシリアル通信ではエラー検知が可能であるため、通信エラーの回数が閾値以下であれば、エラーが発生しても通信をリトライすることにより装置は正常に稼動し続けることができる。一方、パラレル信号ではエラー検知が不可能であるため、ノイズにより信号が誤検知されたとしても、エラーと認識できず、その誤検知した信号に基づき負荷を制御することになる。例えばノイズが重畳した信号がレーザスキャナからのレーザ書き出し位置を示す信号であれば、書き出し位置が正常な位置と異なった異常画像を出力することになる。本発明の目的は、画像形成装置に異常が発生しているにも関わらず、画像形成装置を稼動させ続けてしまうことなく、異常を検出し、その原因を自己診断することができる画像形成装置及びその制御方法、並びにプログラムを提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1の画像形成装置は、画像形成に係る処理を行う1つ以上の処理部と、前記処理部とシリアル通信またはパラレル通信することにより当該処理部を制御する制御部とを備えた画像形成装置であって、前記シリアル通信におけるエラーを検出する検出手段と、前記検出手段により検出されたエラーの回数をカウントするカウント手段と、前記カウント手段によりカウントされたエラーの回数を示すカウント値が、予め定められた閾値以上の場合は、検出されたエラーの原因を特定する特定手段と、前記特定手段により特定された原因に基づき、前記画像形成装置を稼働または停止するように前記画像形成装置を制御する装置制御手段とを備えたことを特徴とする。本発明によれば、画像形成装置に異常が発生しているにも関わらず、画像形成装置を稼動させ続けてしまうことなく、異常を検出し、その原因を自己診断することができる画像形成装置及びその制御方法、並びにプログラムを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳述する。[第1の実施の形態]図1は、本発明の第1の実施の形態に係る画像形成装置200の機械的構成を示す図である。図1において、原稿自動送り装置201の原稿載置部203に置かれた原稿は、給紙ローラ204によって分離、給紙され、搬送ガイド206を経由して、読取装置202に搬送される。さらに搬送ベルト208によって一定速度で搬送され、排紙ローラ205によって機外に排出される。読取装置202の読取位置で照明系209により照明された原稿からの反射光は反射ミラー210,211,212からなる光学系を介して画像読取部213に入射し、画像信号に変換される。画像読取部213はレンズ、光電変換素子であるCCD及びCCDの駆動回路等からなる。一定速度で搬送されている原稿を所定の位置に読取位置を停止させて読取る流し読みモードと、読取装置202の原稿ガラス台214上に載置された原稿を、照明系209及び反射ミラー210、211、212を一定速度で移動させることにより読取位置を一定速度で移動させながら読取る固定読みモードがある。通常、シート状の原稿は流し読みモードで、綴じられた原稿は固定モードで読取られる。画像信号は、不図示の画像処理部で処理された後、ページ単位で画像再生装置301により記録紙に再生される。画像信号に応じて半導体レーザー図示せずを駆動することによりレーザ光を生成する。生成されたレーザ光は、ポリゴンミラーによる光走査装置311,ミラー312,313を経由して、帯電器310によって表面を一様に帯電された感光ドラム309上を露光し、静電潜像を形成する。静電潜像は現像器314のトナーによって現像され、トナー像は転写分離器315によって記録紙に転写される。トナー像が記録紙に転写された後に感光ドラム309に残ったトナーは、クリーナ316により除去される。記録紙は紙カセット302及び304に収納されている。紙カセット302に収納されている記録紙は給紙ローラ303によって給紙され、レジスト前ローラ306によって搬送され、レジストローラ308によってタイミングが調整され、転写位置に搬送される。一方、紙カセット304に収納されている記録紙は給紙ローラ305によって給紙され、搬送ローラ307、レジスト前ローラ306によって搬送され、レジストローラ308によってタイミングが調整され、転写位置に搬送される。トナー像が転写された記録紙は搬送ベルト317で定着器318に搬送され、定着処理される。片面モードが設定されている場合は、定着器318からの記録紙は定着排紙ローラ319及び排紙ローラ324によって機外に排紙される。両面モードが設定されている場合は、記録紙は定着排紙ローラ319から搬送ローラ320を経由して反転ローラ321によって反転パス325へ搬送される。さらに、記録紙の後端が両面パス326との合流ポイントを通過した直後に反転ローラ321の回転を反転することで記録紙は反転し両面パス326へと搬送される。両面パスに搬送された記録紙は両面左ローラ322によって両面右ローラ323まで搬送され、そこで一旦停止する。この停止時に図示しない横レジスト検知センサにより、搬送されている記録紙の横位置を検出する。検出後、再び両面左ローラ322、両面右ローラ323によって搬送され、再びレジスト前ローラ306を経由してレジストローラ308でタイミング調整された後、転写、定着され機外に排出される。このとき感光ドラム309へのレーザの書き出し位置は、両面の横レジスト検知センサの検出結果に基づいて調整される。これにより画像と記録紙の横方向の位置が合わせられる。図2は、第1の実施の形態における図1の画像形成装置200の回路構成を示す図である。画像形成装置200の制御はコントロール基板100上に設けられたCPU101にて行なわれる。またCPU101はバスにより、ASICやFPGAなどのマスタコントローラ102に接続される。マスタコントローラ102は、記録紙搬送を制御する記録紙搬送基板110と画像形成や定着などの制御を行なうプロセス制御基板112にそれぞれ設けられたスレーブコントローラ111とシリアル通信にて接続されている。記録紙搬送基板110及びプロセス制御基板112は、それぞれモータやセンサなどと接続されている。マスタコントローラ102とスレーブコントローラ111は、通信クロック信号CLK、送信データTX、受信データRXの3種類の信号を用いた3線式のシリアル通信を行う。送信データTXは、マスタコントローラ102からスレーブコントローラ111への信号であり、受信データRXは、スレーブコントローラ111からマスタコントローラ102への信号である。なお、本実施の形態では3線式のシリアル通信を使用しているが、他のシリアル通信を使用しても構わない。マスタコントローラ102は、シリアル通信を行なう通信処理部103と、シリアル通信のエラーを検出するエラー検出部104と、エラー検出部104によってエラーが検出された回数をカウントするエラーカウンタ105とを有する。上記エラー検出部104は、シリアル通信におけるエラーを検出する検出手段に対応する。またエラーカウンタ105は、通信におけるエラーの回数をカウントするカウント手段に対応する。またスレーブコントローラ111は、シリアル通信を行なう通信処理部107と、シリアル通信のエラーを検出するエラー検出部108と、S/P変換部109とを有する。S/P変換部109は、シリアル通信を介してマスタコントローラから受信したシリアルデータを、負荷モータ、センサ、ソレイドなどを駆動するためのパラレル信号へと変換する。このようにコントロール基板100と、記録紙搬送基板110及びプロセス制御基板112との間をシリアル通信にすることで、コントロール基板100からモータやセンサなどの負荷を直接駆動する場合に比べ、配線の量を削減することが可能となる。特にコントロール基板100から駆動する負荷までの経路が長い場合に、負荷近傍にスレーブコントローラを有する基板を配置することで、配線の量を削減することができる。一方、コントロール基板100から負荷までの経路が短い場合は、シリアル通信を介することなく、直接駆動したほうが良い。ここではレーザスキャナ106がそれに該当し、コントロール基板100とパラレル通信により接続され、CPU101から直接駆動制御されている。図2において、記録紙搬送基板110及びプロセス制御基板112が、画像形成に係る処理を行う処理部に対応し、コントロール基板100が処理部と通信することにより当該処理部を制御する制御部に対応している。また、コントロール基板100は、画像形成装置200を稼働または停止するように画像形成装置200を制御する装置制御手段に対応する。さらに、本実施の形態では、処理部の例として、記録紙搬送基板110及びプロセス制御基板112を挙げているが、これに限るものではない。また、画像形成に係る処理とは、画像形成プロセスや記録紙を搬送する処理に限らず、画像形成にかかる処理に対応する。図3は、シリアル通信における信号のフォーマットを示す図である。図3において、シリアル通信の基準となる通信クロック信号CLKはマスタコントローラ102が通電されている間、常にマスタコントローラ102からそれぞれのスレーブコントローラ111へと送信されている。本実施の形態では、マスタコントローラ102は、送信データTXを用いて、所定間隔で、スタートビット、コマンド、データブロック、パリティビット、ストップビットのセットをスレーブコントローラ111に送信する。マスタコントローラ102からスレーブコントローラに対して制御指示がない場合は、コマンド及びデータブロックが空データとなる。一方、スレーブコントローラ111は、マスタコントローラ102からのスタートビット、コマンド、データブロック、パリティビット、ストップビットのセットの受信に応じて、受信データRXを用いてスタートビット、コマンド、データブロック、パリティビット、ストップビットのセットをマスタコントローラ102に返信する。スレーブコントローラ111は、マスタコントローラ102からの制御指示に対応した処理結果を受信データRXを用いて返信する。マスタコントローラ102からの制御指示がなく、送信データTXにおけるコマンド及びデータブロックが空データの場合は、受信データRXのコマンド及びデータブロックは空データとなる。マスタコントローラ102とそれぞれのスレーブコントローラ111は常時、シリアル通信を介して、データの送受信を行なっている。マスタコントローラ102からスレーブコントローラ111へのデータ伝送は送信データTX上にスタートビットを送信することで開始される。ここではスタートビットは7クロック連続したHi信号と定義するが、7ビットに限ったものではなく、通常の通信データと区別ができれば他の形式のでもかまわない。スレーブコントローラ111はスタートビットを受信すると、データ伝送の開始を認識し、スタートビットを受信データRX上に返す。従って送信データTXの伝送と、受信データRXの伝送は並列処理で行なわれ、またデータ形式は、送信データTXと受信データRXは同じである。マスタコントローラ102はスタートビットを出力後、コマンドデータとデータブロックを伝送する。コマンドデータ領域はシリアル通信処理に関するマスタコントローラ102とスレーブコントローラ111とのコマンドデータをやりとりするための領域である。例えばスレーブコントローラ111のエラー検出部108がマスタコントローラ102から受信したデータのエラーを検出したと場合に、スレーブコントローラ111は、受信データRXのコマンド領域を使用して、マスタコントローラ102側にエラーを通知する。送信データTXのデータブロックは、モータなどの負荷への駆動信号などをマスタコントローラ102がスレーブコントローラ111に送信するための領域である。受信データRXのデータブロックはセンサなどの負荷からのセンシング信号などを、スレーブコントローラ111がマスタコントローラに送信するための領域である。さらにデータブロックの伝送後に、パリティビット、ストップビットを伝送する。本実施の形態では、パリティビットは、奇数パリティとする。パリティビットを伝送することにより、受信側のエラー検出部は1ビットのデータ化けをエラーとして検出することができる。ここでは奇数パリティとしたが、もちろん偶数パリティであっても問題ない。ストップビットは通信の終了を示す信号であり、ここでは1クロックのHi信号、1クロックのLo信号としている。他の信号と同様、これもこの形式に限ったものではない。上述したシリアル通信形式でのエラー検出方法について説明する。本実施の形態では3種類の通信エラーを検出する。1つめはスタートエラーであり、送信データTXにてスタートビット伝送後、一定時間内に受信データRXにてスタートビットが戻ってこなかった場合にエラーと判断する。マスタコントローラ102のエラー検出部104は、受信データRXのデータコマンドデータ、ブロック及びパリティビットに基づきスタートエラーを検出し、スタートエラー検出に応じてエラーカウンタ105をカウントアップする。2つめはパリティエラーであり、本実施の形態では奇数パリティを使用しているので、コマンドデータ、データブロック及びパリティビットのHiデータが奇数個にならなかった場合にエラーと判断する。マスタコントローラ102のエラー検出部104は、受信データRXのデータコマンドデータ、ブロック及びパリティビットに基づきパリティエラーを検出し、パリティエラー検出に応じてエラーカウンタ105をカウントアップする。一方、スレーブコントローラ111のエラー検出部108は送信データTXのデータブロック及びパリティビットに基づきエラーを検出する。そして、エラーが検出された場合は、通信処理部107は、受信データRXのコマンドを用いてマスタコントローラ102にエラーを通知する。マスタコントローラ102は、受信データRXのコマンドによるエラー通知に応じて、エラーカウンタ105をカウントアップする。3つめはフレームエラーであり、ストップビットが予め定められた形式と異なる場合にフレームエラーと判断する。本実施の形態では、ストップビットが1クロックのHi信号、1クロックのLo信号となっていなかった場合、フレームエラーと判断される。前述のパリティエラー同様、マスタコントローラ102のエラー検出部104と、スレーブコントローラ111のエラー検出部108のそれぞれでエラーを検出し、フレームエラー検出に応じてエラーカウンタ105がカウントアップされる。このように、本実施の形態では、これら3種類の通信エラーの検出方法を用いて、シリアル通信のエラーを検出している。これらのエラー検出方法により、ある通信にてエラーを検出した場合、その通信にて受信したデータに基づいてのデータ更新は行なわれない。本実施の形態の通信では、マスタコントローラ102は、同一のコマンド及びデータブロックを複数回スレーブコントローラ111に送信する。したがって、ある通信にてエラーが生じたとしても、他の通信にて同一の制御信号を受信することができる。よって、本実施の形態では、エラーが検出したとしても通信のリトライを行わない。例えば、マスタコントローラ102からの送信データTXにて、スレーブコントローラ111に接続されたモータをOFFからONに切り替える信号を伝送したときに、送信データTXを受信したスレーブコントローラ111のエラー検出部108がエラーを検出したとする。このとき、受信した送信データTXは破棄され、モータのOFFからONへの切り替えは行なわれない。従ってエラーの検出無く、正常なデータ伝送されるまで、モータのOFFからONへの切り替えは行なわれないことになる。これによって、ノイズなどの影響でデータが乱れた状態が発生しても、不正なデータに基づいたデータ更新を防ぐことができる。その一方で、このようなエラーが連続で発生した場合、いつまで経ってもデータの更新が行なわれず、装置として正常な動作をすることができない。そこでエラーが連続で発生した場合には、異常と判断して、装置を停止する必要がある。図4は、本実施の形態のエラー検出時処理を使用しなかった場合の手順を示すフローチャートである。本実施の形態のエラー検出との比較のためにここで説明する。図4において、予め定められた時間間隔でエラーカウンタからカウント値を読み出すために、タイマ時間を超えるとステップS100でYES、エラーカウンタからカウント値を読み出すステップS101。このカウンタ値は、エラーが発生した回数を示す。次いで、上記予め定められた時間内に発生したカウント値が予め定められた閾値以上か否か判別するステップS102。ステップS102の判別の結果、カウント値が予め定められた閾値未満のときステップS102でNO、エラーカウンタを0でクリアしステップS103、ステップS100の処理に戻る。一方、ステップS102の判別の結果、カウント値が予め定められた閾値以上のときステップS102でYES、画像形成装置200に何らかの異常が発生していると判断して、シリアル通信を停止するステップS104。そして、画像形成装置200のエラーとして操作部などに表示し、サービスマンやユーザなどに通知し、画像形成装置200をエラー停止しステップS105、本処理を終了する。上記予め定められた閾値の値を小さくし過ぎると、瞬間的に発生したデータ化けですぐに画像形成装置200が停止してしまい、ダウンタイムの増加に繋がってしまう。シリアル通信はエラー検出機能にてデータの異常を検出し、データを再送信することで訂正可能なので、この異常を判断する閾値は通常、ある程度大きな値に設定されている。しかしながら上に述べたエラー連続検出時の処理フローでは検知できないような異常状態が発生する場合がある。図5は、シリアル通信とパラレル通信にリークノイズが発生した様子を示す図である。図5に示されるように、高圧基板の出力が何らかの原因でリークし、装置内部のシリアル通信とパラレル通信にリークノイズが発生したとき、図4に示したエラー検出時処理では、エラーとして検出することができないことがある。予め定められた時間内にリークノイズが頻繁に発生した場合は、このリークノイズによってシリアル通信がほとんどエラーになるので図4に示したエラー検出時処理によって、異常を検出して画像形成装置を停止することができる。しかしながら、リークノイズが散発的に発生した場合は、予め定められた時間内のエラー回数が閾値を超えず、画像形成装置が停止されない。シリアル通信のエラーが頻繁に発生し続けている状態は、パラレル通信に異常が発生している可能性がある。上述したように、シリアル通信はエラーを検出しエラーが検出された場合はデータ更新を行わない。しかし、パラレル信号はそのような機能をもっていないため、ノイズで信号が乱れた場合、そのまま負荷に伝送されてしまう。すなわちリークノイズに対して、パラレル信号はシリアル信号よりもノイズ耐性が低いと言える。図6は、リークノイズの発生レベルに対する通信状態と画像形成装置200の状態とを示す図である。図6において、リークノイズが発生しない、またリークノイズのレベルが低いレベルAでは、シリアル通信、パラレル通信ともに問題がないため、装置は正常に稼動する。逆にリークノイズのレベルが高いレベルCでは、シリアル通信のエラーが装置停止の閾値を超え、装置エラーとして稼動停止するため問題は無い。しかしリークノイズのレベルがシリアル通信のエラーが装置停止の閾値に達していないレベルBでは、シリアル通信は問題無いが、パラレル通信は問題がある状態で、装置が動き続けている可能性がある。例えば、レーザスキャナ106からCPU101へ戻るレーザのビームディテクト信号にノイズが載った場合、画像の書き出し位置が乱れ、異常な画像を出力することになる。しかしジャムなどにはならないため、ユーザが異常画像に気が付いて装置を停止しない限り、異常画像を出力し続けてしまう。そこで本実施の形態では、上述した画像形成装置200が停止に至る閾値を第1の閾値他の閾値としたとき、それよりも低い位置に第2の閾値予め定められた閾値を設ける。図7は、第1の閾値及び第2の閾値を示す図である。図7において、装置の異常が疑われる場合、装置に異常が発生していないかを自己診断する第2の閾値が設けられている。図8は、図2におけるCPU101により実行される本実施の形態におけるエラー検出時処理の手順を示すフローチャートである。予め定められた時間間隔でエラーカウンタからカウント値を読み出すために、予め定められたタイマ時間を超えるとステップS106でYES、エラーカウンタ105のカウント値を読み出すステップS107。このカウント値は、エラーが発生した回数がカウントされたものである。次いで、読み出されたカウント値が第1の閾値以上か否か判別するステップS108。ステップS108の判別の結果、カウント値が第1の閾値以上のときステップS108でYES、画像形成装置200に何らかの異常が発生している判断して、シリアル通信を停止するステップS117。さらにサービスマンやユーザなどに通知するために、画像形成装置200のエラーとして操作部などに表示し、画像形成装置200を停止するステップS118。上記ステップS118は、予め定められた単位時間内にカウントされたエラー発生回数が、予め定められた第1の閾値以上のとき、画像形成に係る処理を停止させる第1停止手段に対応する。一方、ステップS108の判別の結果、カウント値が第1の閾値未満のときステップS108でNO、カウント値が第2の閾値以上か否か判別するステップS109。ステップS109の判別の結果、カウント値が第2の閾値未満のときステップS109でNO、エラーカウンタを0でクリアしステップS113、ステップS106の処理に戻る。一方、ステップS109の判別の結果、カウント値が第2の閾値以上のときステップS109でYES、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態か否か判別するステップS110。このスタンバイ状態とは画像形成に係るジョブ例えばプリント処理していないアイドル状態である。ステップS110の判別の結果、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態ではないときステップS110でNO、プリント時に異常が発生しているとして、プリント時異常フラグを立てるステップS111。そして、一旦ジョブを中断し、スタンバイ状態に移行しステップS112、上記ステップS113に進む。一方、ステップS110の判別の結果、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態のときステップS110でYES、上記プリント時異常フラグが立っているか否かを判別するステップS114。ステップS114の判別の結果、プリント時異常フラグが立っていない場合はステップS114でNO、画像形成に関する動作が行われていないスタンバイ状態においてシリアル通信にエラーが発生していることが推測される。つまり、リークノイズではなく、通信線の異常に起因してエラーが発生したと推測できる。そこで、通信を行ための通信線の異常を操作部などに表示しステップS116、上記ステップS113に進む。このステップS116は、エラー発生回数が、第2の閾値以上、かつ第1の閾値未満で、さらにエラー発生回数がカウントされた単位時間が、処理部が画像形成に係る処理を実行していない状態でカウントされたときは、通信線が異常であることを通知している。一方、ステップS114の判別の結果、プリント時異常フラグが立っている場合はステップS114でYES、エラーの原因が通信線の異常と特定できない。よって、画像形成装置200を自己診断する自己診断処理を実行しステップS115、上記ステップS113に進む。ここで通信線の異常の判断について説明する。上述したように、高圧基板の出力のリークノイズによりシリアル通信のエラーが発生しているのであれば、プリント時はエラーが検出されるが、高圧出力を停止させているスタンバイ状態はエラーが検出されない。プリント状態、スタンバイ状態問わず、シリアル通信のエラーが検出されている場合は、画像形成装置200の負荷の動作状態には依存しない異常が発生していることになる。そこで最も疑われるのが、通信線の異常である。具体的には通信線の信号ラインの接触不良が考えられる。例えば通信線のコネクタが半挿入状態でコネクタのピンの接触が不安定になった場合や、斜めに挿入した状態で端部のピンの接触が不安定になった場合が考えられる。従って、画像形成装置200の動作状態によらないカウント値の上昇は通信線の異常と推定することができる。そこでそのような異常が発生した場合は、操作部などに通信線に異常が発生している旨を通知し、サービスマンに改善を促す。しかしカウント値の上昇はあるが、第1の閾値に達するほどではなく、また通信線の異常であり、パラレル信号に異常が発生している可能性も低いので、シリアル通信線の改善を促しつつも、装置の稼動は継続することが可能とする。つまり、プリント可能な状態を継続する。上記図8のステップS115は、プリント時異常フラグが立っていたときの処理であるが、カウント値の上昇はスタンバイ時には発生せず、プリント時のみ発生する、つまり何らかの特定の負荷が動作したときにカウント値が上昇するということである。そこでこの自己診断処理では、プリント時に動作する負荷を1つずつ動作させながら、カウント値を監視する。図8の処理によれば、予め定められた単位時間内にカウントされたエラー発生回数が、予め定められた第1の閾値以上のときステップS108でYES、画像形成に係る処理を停止させるステップS118。さらに、エラー発生回数が、第2の閾値以上、かつ第1の閾値未満のとき、処理部が行う画像形成に係る処理のうち、予め定められた処理を順番に行わせることで処理部における異常の有無を診断するステップS115。その結果、画像形成装置に異常が発生しているにも関わらず、画像形成装置を稼動させ続けてしまうことなく、異常を検出し、その原因を自己診断することができる。図9は、図8のステップS115で実行される自己診断処理の手順を示すフローチャートである。また、図10は、図9の自己診断処理で用いられる負荷ナンバ及びその負荷処理以下、単に負荷というを示す図である。図10において、各負荷は一例であり、高圧出力のチェック、その次に画像形成に係る周辺のモータをチェック対象の負荷としてリストアップしているが、当然ファンやソレノイドなどを対象としても構わない。これらの負荷が、処理部が行う画像形成に係る処理のうち、原因を特定するために予め定められた複数の負荷に対応している。図9において、負荷ナンバNを1でリセットしステップS120、図9に示される負荷ナンバN番目の負荷を動作させるステップS121。つまり、マスタコントローラ102がプロセス制御基板112のスレーブコントローラ111に対して、送信データTXを用いて、対象負荷を動作させるための制御信号を送信する。本実施の形態では負荷ナンバ1では一次高圧を出力する。ここでシリアル通信のエラーカウントを監視している。そして、予め定められたタイマ時間を超えるとステップS122でYES、エラーカウンタ105からカウント値を読み出すステップS123。次いで、カウント値が第2の閾値以上か否か判別するステップS124。ステップS124の判別の結果、カウント値が第2の閾値未満のときステップS124でNO、N番目の負荷を停止しステップS125、N=8か否か判別するステップS126。この判別は、すべての負荷に対するチェックが終了したか否かの判別である。ステップS126の判別の結果、N=8のときステップS126でYES、自己診断処理では異常が無かったと判断して、通常動作モードに移行しステップS132装置制御ステップ、本処理を終了する。ステップS132では、画像形成装置200をそのまま稼働するように制御している。一方、ステップS126の判別の結果、N≠8のときステップS126でNO、Nを1だけ増分しステップS127、さらにエラーカウンタを0でクリアしてステップS128、上記ステップS121に進む。また、上記ステップS124の判別の結果、カウント値が第2の閾値以上のときステップS124でYES、N番目の負荷を停止するステップS129。そして、N番目の負荷異常を通知するために、動作させていたN版目の負荷の異常と点検を促すメッセージを操作部などに表示するステップS130。そして、画像形成装置200をエラー停止しステップS131装置制御ステップ、本処理を終了する。このように、シリアル通信にエラーが生じた原因が負荷にある場合は、パラレル通信にもエラーが発生している可能性が高いので、画像形成装置を停止する。一方、シリアル通信にエラーが生じた原因が負荷にない場合は、画像形成装の稼働が可能な通常動作モードに移行する。したがって、ステップS111にてジョブが中断されていた場合は、中断されていたジョブが再開される。以上説明したように、本実施の形態では、シリアル信号とパラレル信号が共存する画像形成装置200において、シリアル信号の通信エラーの回数が装置停止に至る第1の閾値に達する前に、さらに第2の閾値第1の閾値>第2の閾値を設ける。そして、シリアル通信のエラーの回数が第1の閾値より大きい場合は、画像形成装置200を停止する。シリアル通信のエラー回数が第2の閾値より小さい場合は、画像形成装置200の稼働を継続する。シリアル通信のエラーの回数が第2の閾値より大きく、第1の閾値より小さい場合は、異常の箇所を特定し、特定された異常の箇所に応じて画像形成装置の稼働を継続するか停止するかを決定する。このようにすることにより、パラレル通信においてエラーが発生する状態で画像形成装置を稼働することを防ぐことができる。そして、シリアル通信のみにエラーが発生し、シリアル通信に対するエラー対策でこの通信エラーに対応できる状態では、画像形成装置の稼働を継続させることができる。つまり、本実施形態によれば、異常状態で画像形成装置が稼働されるのを防ぎつつ、必要以上に画像形成装置を停止しないようにすることができる。[第2の実施の形態]第2の実施の形態における画像形成装置200の機械的構成は図1で示した構成と同じである。図11は、第2の実施の形態における画像形成装置200の電気的構成を示す図である。図11において、第1の実施の形態と異なる箇所は、外部ネットワーク113とLANケーブルを介して接続された点である。それ以外は、第1の実施の形態と同じであるので、説明を省略する。図11では、外部ネットワークの接続手段として、有線LANを示したが、それに限ったものではなく、画像形成装置200の情報を外部に発信できれば良いので、無線LANや電話回線などを用いた構成でも構わない。図12は、図11におけるCPU101により実行されるエラー検出時処理の手順を示すフローチャートである。図12において、予め定められた時間間隔でエラーカウンタからカウント値を読み出すためのタイマ時間が超えるとステップS206でYES、カウント値を読み出すステップS207。このカウント値は、エラーが発生した回数をカウントされたものである。次いで、上記予め定められた時間内に発生したカウント値が第1の閾値以上か否か判別するステップS208。ステップS208の判別の結果、カウント値が第1の閾値以上のときステップS208でYES、画像形成装置200に何らかの異常が発生している判断して、シリアル通信を停止させるステップS217。さらに画像形成装置200のエラーとして操作部などに表示し、サービスマンやユーザなどに通知し、画像形成装置200を停止させるステップS218。一方、ステップS208の判別の結果、カウント値が第1の閾値未満のときステップS208でNO、カウント値が第2の閾値以上か否か判別するステップS209。ステップS209の判別の結果、カウント値が第2の閾値未満のときステップS209でNO、エラーカウンタを0でクリアしステップS213、ステップS206の処理に戻る。一方、ステップS209の判別の結果、カウント値が第2の閾値以上のときステップS209でYES、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態か否か判別するステップS210。このスタンバイ状態とは画像形成に係るジョブ例えばプリント処理していないアイドル状態である。ステップS210の判別の結果、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態ではないときステップS210でNO、プリント時に異常が発生しているとして、プリント時異常フラグを立てるステップS211。そして、一旦ジョブを中断し、スタンバイ状態に移行しステップS212、上記ステップS213に進む。一方、ステップS210の判別の結果、画像形成装置200の状態がスタンバイ状態のときステップS210でYES、上記プリント時異常フラグが立っているか否かを判別するステップS214。ステップS214の判別の結果、プリント時異常フラグが立っていないときステップS214でNO、プリント動作に限らず、シリアル通信に異常が発生していることが推測される。そこで、ここで、通信線の異常を外部ネットワーク113を介して、サービスマンなどの画像形成装置200のメンテナンスを担う者が使用するパソコン等に通知しステップS216、上記ステップS213に進む。ステップS216は、通知手段に対応し、この通知手段は、外部の装置に対して通信を行うための通信線が異常であることを通知する。これにより離れた場所からでもサービスマンは装置の異常を知ることができる。またその異常が通信線であると特定されていることから、現場でのトラブル対応にかかる時間を短縮することができる。さらに通信線の交換部品などを予め準備して行くことで、原因特定後に再度交換部品を取りに戻るといった不要な時間を削減することができる。一方、ステップS214の判別の結果、プリント時異常フラグが立っているときステップS214でYES、上述した図9の自己診断処理を実行しステップS215、上記ステップS213に進む。以上説明したように、外部ネットワークを介して、装置が検知した異常に関する情報をサービスマンに通知することで、サービスマンはいち早く異常を知ることが可能となる。また異常の箇所が絞り込まれているため、トラブル対応にかかる時間を削減することが可能となる。さらに異常個所にかかわる交換部品を予め準備していくことで、異常個所特定後に交換部品を取りに戻るといった不要な時間も削減することができる。他の実施の形態上述の実施の形態では、図3に示されるように、マスタコントローラ102は、送信データTXを用いて、所定間隔で、スタートビット、コマンド、データブロック、パリティビット、ストップビットのセットをスレーブコントローラ111に送信している。しかしながら、本発明は制御が必要な場合のみ通信する方法を使用してもかまわない。ただし、この場合、エラーが検出された場合は、通信のリトライを行うようにする必要がある。また、上述の実施の形態では、タイマ時間を用いてエラーカウンタからカウント値を読み出すタイミングを制御したが、他の方法でカウント値の読み出しタイミングを制御してもかまわない。たとえば、マスタコントローラ102が送信データTXを用いてスタートビットを送信した回数に基づきカウント値を制御してもかまわない。同様に、通信クロック信号CLK、受信データRXなどを用いてタイミングを制御してもかまわない。本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェアプログラムをネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ又はCPUやMPU等がプログラムコードを読み出して実行する処理である。この場合、そのプログラム、及び該プログラムを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。"