アモルファス二酸化ケイ素からなる複数の繊維を有し、前記複数の繊維が互いに絡み合うことにより接続され、空隙部を形成するシート状繊維構造体。前記繊維の一部が溶融し、前記繊維と前記繊維の一部が結合して接続部を形成する請求項1に記載のシート状繊維構造体。前記繊維の長さが1μm以上、500μm以下である請求項1に記載のシート状繊維構造体。前記繊維と隣り合う前記繊維との最大間隔が1μm以上、50μm以下である請求項1に記載のシート状繊維構造体。前記繊維の太さが0.01μm以上、1μm以下である請求項1に記載のシート状繊維構造体。前記接続部が樹脂によって形成されている請求項1に記載のシート状繊維構造体。請求項1記載のシート状繊維構造体と、前記シート状繊維構造体を挟む電極を有し、前記空隙部には電解液が充填されている電池。請求項1記載のシート状繊維構造体と、前記シート状繊維構造体を挟む基材を備えた断熱材。前記基材はガラス、シリコン、石英、セラミック、樹脂、金属の少なくともいずれか一つからなる請求項8に記載の断熱材。前記空隙部は真空である請求項8に記載の断熱材。前記繊維は前記基材の特定の箇所のみに形成されている請求項8に記載の断熱材。請求項1記載のシート状繊維構造体を有し、前記繊維の表面は撥水膜により表面修飾されている防水シート。前記シート状繊維構造体を挟む基材をさらに備え、前記基材には複数の穴が形成されている請求項12に記載の防水シート。請求項1記載のシート状繊維構造体を用いた細胞培養用の足場。前記繊維の表面は撥水膜により表面修飾されている請求項14に記載の細胞培養用の足場。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、本発明はこれら実施の形態に限定されない。実施の形態1図1Aは、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体の側面図である。図1Bは、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体の要部拡大図である。図2は、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体のSEM像を示す図である。図3は、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体のSEM像を示す図である。図4は、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体の接続部のSEM像を示す図である。図1A~図3に示すように、シート状繊維構造体20は、アモルファス二酸化ケイ素からなる繊維1が互いに絡み合い、接続され、内部に空気や溶液などを通すための空隙部2を有している。繊維1は適度にカールした状態で互いに絡み合って密集している。また図4に示すように、繊維1は一部が互いに溶融された接続部6により接続されていても良い。これにより繊維1は、より強固に繋がる。このように接続部6を持つことにより、隣り合う繊維1が互いに支え合うため、接続部6の無い場合に比べて強固になる。次に、シート状繊維構造体20の製造方法の一例を示す。まず、原料となるSiからなる粒子あるいは基板を準備する。この原料と少なくとも酸素原子を含むガスを混合させ、ヒータなどを用いて1000°C~1500°Cで加熱する。原料はその原料の蒸気圧温度に達すると蒸発する。蒸発した原料はガスに含まれる酸素と結合し一酸化ケイ素を形成した後、凝集を起こし、雰囲気中の酸素を取り込んで二酸化ケイ素SiO2となり、繊維1が析出する。ここで、SiOの周辺に核となる物質が存在すると凝集が起こりやすくなり、効率よく繊維1が析出する。核となる物質は、Pt、Fe、Co、NiまたはAuなどの金属を用いることができ、金属の種類には特に限定されない。また、核となる物質は必ずしも必要ではない。なお、加熱時の圧力を大気圧より低くしておくと、原料の蒸気圧温度が下がり、蒸発しやすくなるので、繊維1をさらに多く形成できる。出来るだけ酸素を取り除いた状態で昇温し、少量の酸素を追加した低酸素分圧下、例えば102Pa~数1000Paでその温度を維持することにより、繊維1の生産性が向上する。このように析出した繊維1が絡み合い、重なり合うことによって、シート状繊維構造体20が形成される。このとき、繊維1が成長していく過程によってシート状になる場合と、繊維1が成長して形成された後にシート状になる場合とがある。このような条件は、繊維1を形成する際の温度に依存している。さらに、シート状繊維構造体20に約1100°C以上の熱を加えると、シート状繊維構造体20は熱溶融を起こす。熱溶融を起こしたSiO2繊維は冷却過程で隣り合う繊維と接触している箇所があると結合を起こし、図4に示すように、接続部6を複数有するシート状繊維構造体20を形成する。このように接続されたシート状繊維構造体は、空隙部2を有しているので表面積を大きく保つことができる。さらに繊維1が互いに支え合うため、接続部6の無い場合に比べて強固になる。なお、接続部6は繊維1が成長していく過程においても形成される場合がある。接続部6の形成は繊維1の形成時の温度に依存している。特に原料にシリコン基板を用いた場合、繊維1形成過程における基板と繊維1との接合部分の表面では、繊維1が密集しているため溶融が起こりやすく、接続部6が形成されやすい。なお、繊維1を形成するために必要なガスは酸素の他に、一酸化二窒素N2O、一酸化炭素COなど酸化作用を有するガスも使用可能である。しかしこれらのガスは酸素とは別の不純物を含むため、繊維1の形成およびシート状繊維構造体20の形成過程に影響を及ぼすので、適切な濃度温度圧力の制御が必要である。なお、繊維1の大きさ、繊維1の形成時における雰囲気の圧力、雰囲気の酸素濃度、雰囲気の温度などの条件により析出状態が変わる。そのため、これらの条件を変えることによって所望の形状を持った繊維1およびシート状繊維構造体20を形成できる。繊維1の直径太さは0.01μm以上、1μm以下まで変えられる。繊維1の長さは1μm以上、500μm以下まで変えられる。このように形成されたシート状繊維構造体20の繊維1が複数形成されている領域においては、アモルファス二酸化ケイ素の表面積が極めて大きくなる。一方で、アモルファス二酸化ケイ素周辺には空隙部2が多数存在している。シート状繊維構造体20はアモルファス二酸化ケイ素からなる繊維1と空隙部2によって構成されている。空隙部2には電解液3などの液体材料を多量に含有させることができる。図5は、本発明の実施の形態1におけるシート状繊維構造体20を用いた電池の概念図である。空隙部2内に電解液3が含有されたシート状繊維構造体20の両側に例えばアルミ、コバルトなど異なる材料からなる電極4、5を配置する。電極4、5でイオン化傾向が異なる場合、電解液3内のイオンが電極間を移動することになり、電流を取り出す電池ができる。電極4と電極5の距離はイオンの移動時間を決める要素である。電池の内部抵抗を小さくするためには電極間距離は極力小さい方が良い。しかし、電極間距離を小さくすると電極4と電極5の間でショートが起こりやすくなる。一般に電池に用いるセパレータはショートを防ぐために利用されるが、セパレータはイオンの流れは阻害してはならない。このため、内部に空隙を持った紙、高分子繊維などが用いられ、電解液がこの空隙内に含有される。繊維1によるシート状繊維構造体20は、このセパレータとして優れている。電解液3を内部に含有させるときに、繊維1以外は空隙部2であるので極めて多くの電解液3を含有させることができ、イオンの流れを妨げることがない。また、繊維1の直径は0.01μm以上、1μm以下と従来の繊維に比べて小さいので、多量の電解液を含有または電解液を通過させる透液性ことができる。また、繊維1の長さは1μm以上、500μm以下、繊維1と隣り合う繊維1の最大間隔は1μm以上、50μm以下にできるので、電極間のショート防止効果を保ちながら、電解液含有量を極力増やすことができる。繊維1の直径、長さ、最大間隔などの数値は付与したい親水性、保水性の程度によって決定される。シート状繊維構造体20は高温、高酸素濃度下でも使用可能である。熱で溶融することにより隣接する繊維1が容易に網目状構造に形成されるので強度を強くでき、カーボン系ファイバーにはない特徴を有する。本実施の形態では熱溶融により接続部6を形成したが、樹脂を充填し、その樹脂により接続部6を形成してもよい。また、樹脂を充填し、熱溶融により接続部6を形成してもよい。空隙部2に樹脂を充填することにより、シート状繊維構造体20の接続強度を強くできる。なお、樹脂として、例えば接着剤を用いることもできる。実施の形態2図6は、本発明の実施の形態2におけるシート状繊維構造体20を用いた断熱材の概念図である。シート状繊維構造体20の作製方法は実施の形態1と同様である。空隙部2を有する繊維1が基材7に挟み込まれている。基材7は、例えば平面状のガラス、シリコン、石英、セラミック、樹脂、金属の少なくとも一つからなる。シート状繊維構造体20には空隙部2が多く存在するので、基材7間が断熱される。図7は、本発明の実施の形態2におけるシート状繊維構造体20の特性を示す図である。基材7である2枚のガラス基板間に繊維1を挟み込み、ガラス基板間を伝導する熱の様子をグラフで示している。一方の基材7から熱を加えた場合の他方の基材7の温度の時間変化を示している。基材7の間に何も挟み込まない場合を破線で、基材7の間に繊維1を挟み込んだ場合を実線で示している。繊維1を挟み込んだ場合は、何も挟み込まない場合に比べて、熱伝導度が低下している。さらに、空隙部2を真空にすると熱伝導効果はより大きくなる。シート状繊維構造体20がない場合、基材7の内部を真空にすると、外部からの圧力を受けて基材7同士が密着してしまう。しかし、シート状繊維構造体20がある場合、基材7同士は接触しない。またシート状繊維構造体20は基材7と接触するが、シート状繊維構造体20の繊維1は直径が1μm以下、長さが1μm以上であり、アスペクト比が高いことにより、従来より熱伝導度が小さくなる。なお、空隙部2を有する繊維1は、基材7と基材7との間に全体的に形成されていても、パターン化され特定の箇所にのみに形成されていても構わない。実施の形態3図8は、本発明の実施の形態3における撥水膜により表面修飾されたシート状繊維構造体の拡大断面図である。本実施の形態では、実施の形態1と同様の方法で作製したシート状繊維構造体20の繊維1の表面が撥水膜8によって表面修飾されている。撥水膜8は、例えばCF2鎖が繋がったポリマーやCF基が存在するフッ素化合物、アルキルシリル基、フルオロシリル基、長鎖アルキル基によって形成できる。繊維1の表面が撥水効果を持つ化学物質で修飾されることにより、撥水膜8が繊維1の表面に形成される。その結果、シート状繊維構造体20が極めて高い撥水性を有し、水滴など液体状態の水はシート内部に進入できない。一方、水蒸気など気体状態であればシートを通過できる。しかもシート状繊維構造体20は高い空隙率を有するので、気体は容易にシート状繊維構造体20を通過する。つまり、水蒸気は通すが水は通さない膜として利用できる。この膜は通気性透気性の高い防水シートや防水服などに利用される。なお、撥水膜8により表面修飾された繊維1を図6で示したように基材7に挟み込んで使用することもできる。基材7に挟まれることでシート状繊維構造体20は膜として強度を保つことができる。なお、基材7に複数の穴が空いていれば基材7の穴を水蒸気が通過できるので、防水シートなどの用途に有用である。実施の形態4本実施の形態では、実施の形態1と同様の方法で作製したシート状繊維構造体20を接着性細胞培養に用いる培養皿の足場として用いる。図9は、シート状繊維構造体20を細胞培養に用いた場合の概念図である。シート状繊維構造体20の上面に接着するように細胞9を撒種する。これにより細胞9がシート状繊維構造体20に接着、伸展し、細胞培養を行うことが可能となる。ここで、シート状繊維構造体20は実施の形態1で作製したものと同様であり、アモルファス二酸化ケイ素からなる繊維1が絡み合うことで、空隙部2を有している。また、細胞培養する細胞9としては、接着性細胞が適している。上記構成により、生体内部により近い状況で細胞9を培養できる。すなわち空隙部2を有するために、培養液を容易に交換できるだけでなく、培養している細胞9への栄養分の供給が容易である。また細胞9が排出した老廃物は、空隙部2を通してシート状繊維構造体20の下面に移動し、容易にシート状繊維構造体20より排出される。そのため、老廃物が培養している細胞9の周辺に蓄積しない。その結果、長期的に細胞9を培養でき、細胞9の生存率が向上する。なお、従来のように高分子材料により足場を形成した場合は、耐熱性、耐薬剤性の問題がある。しかし、本実施の形態のシート状繊維構造体20は、SiO2からなる無機材料であるため、耐熱性、耐薬剤性に優れている。シート状繊維構造体20は、耐熱温度が1000°C以上であり熱処理による表面処理などを容易に行える。そして、耐薬品性としてはフッ化水素酸以外に侵されることがなく、アルカリ性溶液に対しても強固である。このように、単位面積当たりの空隙率が高く、耐熱性、耐薬品性にも優れた足場を提供できる。実施の形態5本実施の形態では、実施の形態1と同様の方法で作製したシート状繊維構造体20の繊維1の表面が撥水膜8によって表面修飾されている。このシート状繊維構造体20を接着性細胞培養に用いる培養皿の足場として用いる。図10は、シート状繊維構造体20を細胞培養に用いた場合の概念図である。シート状繊維構造体20の上面に培養液などの溶液10を滴下し、溶液10内に細胞9を撒種する。これにより溶液10内で細胞9を培養する。ここで、シート状繊維構造体20は実施の形態3で作製したものと同様であり、繊維1の表面が撥水膜8によって表面修飾されている。また、アモルファス二酸化ケイ素からなる繊維1が絡み合うことで、空隙部2を有している。上記構成により、シート状繊維構造体20の上の溶液10で細胞9を培養している場合であっても、撥水膜8によって、溶液10が安定してシート状繊維構造体20の表面に存在できる。そのため、安定した細胞培養を行うことができる。さらに、撥水膜8を繊維1の表面に形成したシート状繊維構造体20は、細胞9近辺の溶液10へ適切にガスを供給できる。細胞培養時の培養皿への足場として用いる場合は、溶液培養液のpHは酸性に保たれなければならない。そのため、通常、二酸化炭素や炭酸ガスを雰囲気に5程度添加し、溶液に溶け込ますことで酸性度を制御している。しかし、二酸化炭素は液相である溶液と気相である雰囲気とが接触する箇所からしか溶融できない。そのため、気相より離れた溶液培養液領域では酸性度を精密に制御出来ない。本実施の形態によるシート状繊維構造体20のように透気性のある足場を細胞培養皿に適用すれば、従来では二酸化炭素が溶融し難い領域である溶液10中の細胞9が接着し伸展している付近へもガスを供給できる。その結果、細胞9がより効率的に培養できる。また、本実施の形態のように撥水膜8が表面に形成されている場合には、培養液などの溶液10はシート状繊維構造体20の内部には浸透せず、内部すなわち空隙部2は気相状態となる。従って、細胞9がシート状繊維構造体20の表面に付着している場合でも、細胞9の周辺に適切に二酸化炭素が供給されるため、溶液10の酸性度を適度に保つことができる。なお、供給されるガスは二酸化炭素の他に、必要に応じて窒素、酸素などがあり、ガス種は限定されない。