定電圧特性を有する消耗電極式のアーク溶接装置を用いたアーク溶接方法であって、ワークの板厚に基づいて溶接電圧の設定値を取得するステップと、ワイヤ送り速度の仮設定値を取得するステップと、前記溶接電圧の設定値及び前記ワイヤ送り速度の仮設定値が入力されたアーク溶接装置を用いてワークにアーク溶接を施すステップと、前記アーク溶接を施している間の溶接ワイヤの撓み具合に基づいてワイヤ送り速度を補正するステップとを有するアーク溶接方法。定電圧特性を有する消耗電極式のアーク溶接装置であって、ワークの板厚に基づいて取得した溶接電圧の設定値が入力される電圧制御部と、ワイヤ送り速度を制御するワイヤ送り速度制御部と、アーク溶接を施している間の溶接ワイヤの撓み具合を検知する検知部とを備え、前記ワイヤ送り速度制御部が、前記検知部で検知した溶接ワイヤの撓み具合に基づいてワイヤ送り速度を補正する補正手段を有するアーク溶接装置。上記のような一元調整による溶接条件の設定方法では、電流値はワークに応じて設定することができるが、電圧値は電流値との相関関係に基づいて一義的に決定されるため、必ずしもワークに適した電圧値が得られるとは限らない。例えばワークが厚板例えば4mm以上の場合は、電圧値が多少大きくても問題となることは少ないが、ワークが薄板例えば4mm未満の場合、アーク熱によりワークに穴明きいわゆる溶け落ちが生じやすいため、上記のような一元調整による設定方法では適正な電圧値を設定できない恐れがある。ところで、アーク溶接特に、MIG溶接やMAG溶接では、溶接電圧が一定となるように電流値を制御する、いわゆる定電圧特性を採用することがある。定電圧特性を採用してアーク溶接を施す場合、ワイヤ送り速度を速くすると電流値は上昇し、ワイヤ送り速度を遅くすると電流値は低下する。このとき、ワイヤ送り速度が適切であれば、図6に示すように、ワイヤPとワークWとの間にアークAが発生し図6a、アーク熱でワイヤPの先端が溶融して液滴Bが生じ図6b、ワイヤPの送り出しによって液滴が成長する図6c、d。液滴が所定の大きさになるとワークの表面に短絡し図6e、その後、液滴Bがワイヤから離れてワークの表面に溶着金属B’として付着する図6f。一方、ワイヤ送り速度が速すぎると、図7に示すように、ワイヤPの先端の液滴Bが十分に成長しない状態でワークWに接近し図7b~d、ついにはワイヤPの先端がワークWに直接当接する図7e。これを検知した制御部図示省略が電圧を一時的に急上昇させてワイヤPを急激に溶融させるため、スパッタB’’が発生して溶融した金属が周囲に飛散してしまう図7f。このため、ワークWに溶着する金属が少なくなり、ワークWに穴が明いてしまう恐れがある。以上のように、ワイヤ送り速度を適正に設定する必要があるが、現状では、溶接ワイヤがワークに当接しないワイヤ送り速度を手探りで探しているため、溶接条件の設定に多大な手間がかかると共に、設定した溶接条件の信頼性も高くなかった。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、薄板にアーク溶接を施す場合であっても、穴明きを生じさせない適正な溶接条件特に、電圧値及びワイヤ送り速度を簡単に設定可能とすることを目的とする。上記目的を達成するためになされた本発明は、定電圧特性を有する消耗電極式のアーク溶接装置を用いたアーク溶接方法であって、ワークの板厚に基づいて溶接電圧の設定値を取得するステップと、ワイヤ送り速度の仮設定値を取得するステップと、前記溶接電圧の設定値及び前記ワイヤ送り速度の仮設定値が入力されたアーク溶接装置を用いてワークにアーク溶接を施すステップと、前記アーク溶接を施している間の溶接ワイヤの撓み具合に基づいてワイヤ送り速度を補正するステップとを有するものである。上記のように、ワークの板厚に応じて溶接電圧の設定値を取得することで、ワークの板厚に応じた適正な長さのアークを発生させることができるため、過大なアーク熱によるワークの穴明きを防止できる。また、本発明のアーク溶接方法では、溶接電圧及びワイヤ送り速度を設定した後、ワークにアーク溶接を施しながらワイヤ送り速度を補正することで、溶接ワイヤの先端とワークとの距離を適正に保つことができる。このとき、溶接ワイヤとワークとの距離を直接確認できれば、その距離に基づいてワイヤ送り速度を補正すればよいが、ワークにアーク溶接を施している最中は、溶接ワイヤとワークとの間に常にアークが発生しているため、溶接ワイヤの先端とワークとの距離を直接確認することは非常に困難である。そこで、溶接ワイヤの撓み具合を検知することで、溶接ワイヤとワークとの距離当接の有無を推定することができる。すなわち、ワイヤ供給部から送り出される溶接ワイヤがワークに当接すると、その後も溶接ワイヤが送り出し続けられることで溶接ワイヤの撓みが大きくなる。従って、溶接ワイヤがワークに当接しない正常な状態でアーク溶接を施した場合の溶接ワイヤの撓み具合の許容範囲を設定し、実際にアーク溶接を施したときの溶接ワイヤの撓み具合が予め設定した許容範囲を越えた場合に、溶接ワイヤがワークに当接したと判別することができる。従って、ワイヤ送り速度を徐々に上げながらアーク溶接を施し、実際に溶接ワイヤをワークに当接させた状態を故意に作り出して、このときのワイヤ送り速度を限界値として取得し、この限界値よりも小さくなるようにワイヤ送り速度を補正することにより、その後のアーク溶接における溶接ワイヤとワークとの当接を防止できる。上記のようなアーク溶接方法は、定電圧特性を有する消耗電極式のアーク溶接装置であって、ワークの板厚に基づいて取得した溶接電圧の設定値が入力される電圧制御部と、ワイヤ送り速度を制御するワイヤ送り速度制御部と、アーク溶接を施している間の溶接ワイヤの撓み具合を検知する検知部とを備え、前記ワイヤ送り速度制御部が、前記検知部で検知した溶接ワイヤの撓み具合に基づいてワイヤ送り速度を補正する補正手段を有するアーク溶接装置により実現することができる。以上のように、本発明によれば、ワークの板厚に応じて溶接電圧を設定すると共に、実際にアーク溶接を施したときの溶接ワイヤの撓み具合に応じてワイヤ送り速度を補正することで、薄板にアーク溶接を施す場合であっても、ワークに穴明きを生じさせない適正な溶接条件を簡単に設定することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1に、本発明の実施形態に係るアーク溶接装置1を示す。このアーク溶接装置1は、溶接ワイヤPを溶融させながら溶接を行う消耗電極式であり、特にMIG溶接あるいはMAG溶接を行うものである。アーク溶接装置1は、トーチ10と、トーチ10に溶接ワイヤPを供給するワイヤ供給部20と、ワークWと溶接ワイヤPとの間に電圧を付与する電源30と、電源30の電圧、ワイヤ供給部20のワイヤ送り速度、及び、溶接速度トーチ10の移動速度を制御し、定電圧特性を付与する制御部40とを備える。トーチ10は、内部を通過する溶接ワイヤPを撓んだ状態で保持し、且つ、溶接ワイヤPの撓み具合を確認できるように構成される。具体的には、図2に示すように、筒状の保持部11と、保持部11の内周に設けられ、溶接ワイヤPの外周を覆うチューブ12とを有する。チューブ12は、フレキシブルに変形可能で、且つ、伸縮可能であり、例えば線材を螺旋状に捲回させて構成することができる。チューブ12は、保持部11の内周のおおよそ中心部に配され、両端を保持部11に固定されると共に、バネ等の弾性部材13により保持部11の内周面に連結される。これにより、チューブ12の内周に配される溶接ワイヤPが、保持部11の内部で撓み具合を自由に変更可能とされる。保持部11には図示しない検知部が設けられ、この検知部により、チューブ12の撓み具合、すなわち、溶接ワイヤPの撓み具合を検知するようになっている。制御部40は、図3に示すように、電源30の電圧を制御する電圧制御部41と、ワイヤ供給部20のワイヤ送り速度を制御するワイヤ送り速度制御部42と、溶接速度、すなわちトーチ10の移動速度を制御する溶接速度制御部図示省略とを有する。ワイヤ送り速度制御部42は、ワイヤ送り速度の仮設定値を取得する仮設定手段43と、検知部で検知された溶接ワイヤPの撓み具合に基づいてワイヤ送り速度を補正する補正手段44とを有する。以下、上記のアーク溶接装置1を用いて行われるアーク溶接における溶接条件の設定方法を説明する。尚、本実施形態では、例えば、自動車のボデーのパネルを構成する2枚の薄板のワーク鋼板を重ね合わせた部分にすみ肉溶接を施す場合を示す図1参照。各ワークWの板厚は、例えば4mm以下であり、具体的には0.6~3.2mmの範囲である。本実施形態のアーク溶接方法は、図4に示すように、ワークWの板厚に基づいて溶接電圧の設定値Vを取得するステップS1と、溶接電圧の設定値Vに基づいてワイヤ送り速度の仮設定値C0を取得するステップS2と、ワークに対してアーク溶接を行い、溶接ワイヤがワークに当接したときのワーク送り速度の限界値C1を取得するステップS3と、上記の限界値C1に基づいてワイヤ送り速度を補正し、ワイヤ送り速度の設定値C2を取得するステップS4と、ワイヤ送り速度の設定値C2に基づいて溶接速度Gトーチ10の移動速度を取得するステップS5とからなる。1溶接電圧の設定値Vの取得ステップS1まず、溶接すべきワークの板厚tに応じた溶接電圧の設定値Vを取得する。具体的には、予め試験あるいは過去のデータから、ワークの板厚とその板厚のワークに対して穴明きが生じないような電圧値との相関関係を示すテーブルを取得し、溶接すべきワークWの板厚tに応じた溶接電圧の設定値Vを上記のテーブルから求め、この設定値Vをアーク溶接装置1の電圧制御部41に入力する。このステップS1は、例えば作業者がテーブルを見て溶接電圧の設定値Vを取得し、作業者の手で電圧制御部41に設定値Vを入力することにより行われる。あるいは、上記のテーブルを電圧制御部41に予め記憶させ、作業者が板厚tを入力することで自動的に溶接電圧の設定値Vが設定されるようにしてもよい。2ワイヤ送り速度の仮設定値C0の取得ステップS2次に、ワイヤ供給部20によるワイヤ送り速度の仮設定値C0を取得する。ワイヤ送り速度の仮設定値C0は任意に設定可能であるが、例えば上記のステップS1で取得した溶接電圧の設定値Vに基づいて取得され、具体的には一元調整により自動的に取得される。詳しくは、まず、予め試験あるいは過去のデータから、アークを維持できる電圧値及び電流値の組み合せを示すテーブルを取得し、このテーブルをワイヤ送り速度制御部42の仮設定手段43に記憶させる。そして、溶接電圧の設定値Vが電圧制御部41から仮設定手段43に伝達されたら、仮設定手段43が上記のテーブルから溶接電圧の設定値Vに対応した電流値Iを取得し、この電流値Iに基づいたワイヤ送り速度を仮設定値C0として設定する。尚、次のステップS3においてワイヤ送り速度を仮設定値C0から徐々に上げながら溶接を行うため、仮設定値C0は低めの値に設定することが好ましい。従って、例えば一元調整で求めた電流値Iよりも小さい値I’に対応したワイヤ送り速度を仮設定値C0としてもよい。3アーク溶接の実行ワイヤ送り速度の限界値C1の取得ステップS3次に、溶接電圧の設定値V及びワイヤ送り速度の仮設定値C0が入力されたアーク溶接装置1を用いて、実際にワークWに対してアーク溶接を施す。本実施形態では、ワイヤ送り速度を仮設定値C0から徐々に上げながら、ワークWに対してアーク溶接を施す。具体的には、電圧制御部41により、電源30の電圧を上記ステップS1で取得した設定値Vに設定すると共に、ワイヤ送り速度制御部42により、ワイヤ供給部20によるワイヤ送り速度を上記ステップS2で取得した仮設定値C0に設定した状態で、ワークWへのアーク溶接を開始する。そして、ワイヤ送り速度を仮設定値C0から徐々に上げながらアーク溶接を進め、溶接ワイヤPの先端をワークWに当接させ図7e参照、この当接した瞬間のワイヤ送り速度を限界値C1として取得する。このとき、溶接ワイヤPの先端がワークWに当接したか否かは、溶接ワイヤPの撓み具合によって判別できる。具体的には、溶接ワイヤPの先端がワークWに当接することなく正常に送り出されながら溶接している状態図6参照では、チューブ12及び溶接ワイヤPは図5に実線で示すような撓み具合となっている尚、図5では溶接ワイヤPの図示は省略している。一方、溶接ワイヤPの先端がワークWに当接すると、先端がワークWに当接した状態でワイヤ供給部20から溶接ワイヤPが送り出され続けるため、図5に点線で示すように溶接ワイヤPの撓みが大きくなる。従って、まず、試験あるいは過去のデータから、溶接ワイヤPがワークWに当接しない正常な状態でアーク溶接を施した場合のチューブ12溶接ワイヤPの撓み具合の許容範囲を取得する。そして、チューブ12の撓み具合を図示しない検知部で随時検知し、撓み具合が上記の許容範囲を越えたら、溶接ワイヤPの先端がワークWに当接したと判別することができる。例えば、図5に示すように、チューブ12の外周に1又は複数個図示例では3個のマーカー12aを設け、このマーカー12aが所定範囲にあるか否かを検知部例えばCCDカメラやセンサで検知することで、チューブ12の撓み具合を確認することができる。4ワイヤ送り速度の補正設定値C2の取得ステップS4その後、上記ステップS3で取得した限界値C1に基づいて、ワイヤ送り速度制御部42の補正手段44によりワイヤ送り速度が補正される。本実施形態では、ワイヤ送り速度を、上記のステップS3で取得した限界値C1よりも小さい値に補正し、この値をワイヤ送り速度の設定値C2として取得する。ワイヤ送り速度が速いとトーチ送り速度を速くすることができ、生産性を高めることができるため、ワイヤ送り速度の設定値C2はなるべく速くすることが好ましい。従って、ワイヤ送り速度の設定値C2は、仮設定値C0よりも大きく、且つ、限界値C1よりも少し小さい値に設定することが好ましく、例えば限界値C1の70~90程度に設定される。5溶接速度Gの設定ステップS5以上で得られたワイヤ送り速度の設定値C2に基づいて、溶接速度Gを設定する。具体的には、予め試験あるいは過去のデータから、適正なアーク溶接を施した際の電流値と溶接速度の相関関係を示すテーブルを取得する。このテーブルと、ワイヤ送り速度の設定値C2に対応した電流値とから、この電流値に対応した溶接速度Gを取得する。以上により、アーク溶接装置1を用いてワークWに対して行われるアーク溶接の溶接条件溶接電圧の設定値V、ワイヤ送り速度の設定値C2、及び溶接速度Gの設定が完了する。溶接条件の設定が完了したら、この条件の下で改めてワークWへのアーク溶接が行われる。このとき、溶接電圧の設定値Vは、ワークの板厚tに基づいて設定されているため、当該ワークWに穴明きが生じない程度の値となっている。また、ワイヤ送り速度の設定値C2を限界値C1よりも小さくしたことで、溶接ワイヤPとワークWとの当接を防止でき、スパッタの飛散により溶着金属が少なくなってワークWに穴明きが生じる事態を防止できる。以上のように、本発明によれば、電圧値及びワイヤ送り速度電流値の双方を適正に設定し、ワークの穴明きを確実に防止することができる。上記のような溶接条件の設定方法は、初期設定に限らず、アーク溶接を行いながらワイヤ送り速度を補正するフィードバック制御に応用することもできる。すなわち、アーク溶接装置1は定電圧特性を有しているため、何らかの原因で溶接電圧が設定値Vから外れると、電流値、すなわち、ワイヤ送り速度を設定値C2から変化させて溶接電圧を設定値Vに維持しようとする。本実施形態のようにワークWが薄板である場合、溶接電圧の設定値Vは小さめに設定されており、溶接ワイヤPとワークWとの距離が小さくなっているため、溶接電圧を一定にするためにワイヤ送り速度が速くなると、溶接ワイヤPとワークWとが当接しやすい。そこで、上記の溶接条件設定方法を応用して、アーク溶接の最中に溶接条件を修正してもよい。具体的には、アーク溶接の最中に溶接ワイヤPとワークWとが当接したことを検知部が検知したら、ワイヤ送り速度の設定値C2を遅くするように補正する。これにより、その後のアーク溶接において溶接ワイヤPとワークWとの当接が回避され、ワークWの穴明きをより確実に防止することができる。尚、ワイヤ送り速度の補正は、溶接ワイヤPとワークWとが当接する度に行ってもよいし、所定回数当接したときに行ってもよい。また、上記のような溶接条件設定方法は、サンプルのワークWに対して行ってもよいし、製品として使用するワークWに対して行ってもよい。