鋳片を往復圧延することで形材へ成形するリバース圧延機と、当該リバース圧延機で成形された形材を線材圧延の元材に圧延する孔型を備えた圧延ロールを複数備えた連続圧延機と、を有する分塊圧延装置を用いて、線材圧延の元材を成形する線材圧延の元材の製造方法において、前記連続圧延機の出側における線材圧延の元材の幅寸法が目標値となるように、鋳片の鋼種ごとに連続圧延機の入側における形材の幅寸法を設定しておき、前記形材が設定された幅寸法となるように、前記鋳片をリバース圧延機で圧延することを特徴とする線材圧延の元材の製造方法。前記連続圧延機の出側に設置された計測手段により、連続圧延機の出側における線材圧延の元材の幅寸法を計測し、前記計測手段で計測された元材の幅寸法の実測値と目標値の差が無くなるように、前記リバース圧延機でのパススケジュールを調整することを特徴とする請求項1に記載の線材圧延の元材の製造方法。前記連続圧延機の出側に設置された計測手段により、連続圧延機の出側のおける線材圧延の元材の天地寸法を計測し、計測された天地寸法の実績値と目標値の差が無くなるように、前記連続圧延機の最終スタンドのロール隙間を調整することを特徴とする請求項1又は2に記載の線材圧延の元材の製造方法。前記連続圧延機が圧延方向に並んだ複数の圧延スタンドを有しているに際しては、前記圧延スタンドで圧延された形材が、この圧延スタンドの下流側に隣接する圧延スタンドを通過する前後で、形材の幅寸法及び/または天地寸法を計測し、計測された通過前後での計測値の偏差を基に、圧延スタンドのロール回転速度を調整することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の線材圧延の元材の製造方法。前記連続圧延機が圧延方向に並んだ複数の圧延スタンドを有しているに際しては、前記圧延スタンドで圧延された形材が、この圧延スタンドの下流側に隣接する圧延スタンドを通過する前後で、形材の搬送速度を計測し、計測された通過前後での搬送速度の偏差を基に、圧延スタンドのロール回転速度を調整することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の線材圧延の元材の製造方法。しかしながら、特許文献1のようにロール隙を変更する圧延方法では、ロール隙を変更すると元材の幅寸法に加えて天地寸法なども変化するため、例えば元材の幅寸法が目標の寸法になっても天地寸法が変化してしまう。当然、このような元材を菱角孔型を備えた複数の圧延スタンドを用いて孔型圧延すると、結果として圧延上がりの線材の製品寸法にばらつきが生じることは避けられない。加えて、特許文献1の圧延方法は、同一鋼種を圧延した際の実績に基づいて圧延条件を規定しているため、近年の線材圧延のようにさまざまな鋼種に対応したものとなっていない。例えば、鋼種によっては圧延した際に幅広がりが大きいものがあり、このような鋼種に対しはロール隙を大きくする程度では幅の広がりを十分に吸収できない場合があり、圧延上がりの線材の製品寸法に影響が残る可能性がある。さらに、このように幅広がりが大きい鋼種の圧延では、圧延での変形量が大きいため折れ込み疵が発生しやすく、発生した疵を除去するためにグラインダー等を用いる必要があるため、生産性が阻害されたりコストアップに繋がったりする虞もある。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、鋼種が変化した場合であっても、孔型圧延の元材として寸法精度に優れたものを供給することができ、生産性にも優れた線材圧延の元材の製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の線材圧延の元材の製造方法は以下の技術的手段を講じている。即ち、本発明の線材圧延の元材の製造方法は、鋳片を往復圧延することで形材へ成形するリバース圧延機と、当該リバース圧延機で成形された形材を線材圧延の元材に圧延する孔型を備えた圧延ロールを複数備えた連続圧延機と、を有する分塊圧延装置を用いて、線材圧延の元材を成形するものであって、前記連続圧延機の出側における線材圧延の元材の幅寸法が目標値となるように、ブルーム鋳片の鋼種ごとに連続圧延機の入側における形材の幅寸法を設定しておき、前記形材が設定された幅寸法となるように、前記ブルーム鋳片をリバース圧延機で圧延することを特徴とするものである。具体的には、上述した線材圧延の元材の製造方法においては、前記連続圧延機の出側に設置された計測手段により、連続圧延機の出側における線材圧延の元材の幅寸法を計測し、前記計測手段で計測された元材の幅寸法の実測値と目標値の差が無くなるように、前記リバース圧延機でのパススケジュールを調整するのが好ましい。また、前記連続圧延機の出側に設置された計測手段により、連続圧延機の出側のおける線材圧延の元材の天地寸法を計測し、計測された天地寸法の実績値と目標値の差が無くなるように、前記連続圧延機の最終スタンドのロール隙間を調整するのが好ましい。なお、好ましくは、前記連続圧延機が圧延方向に並んだ複数の圧延スタンドを有しているに際しては、前記圧延スタンドで圧延された形材が、この圧延スタンドの下流側に隣接する圧延スタンドを通過する前後で、形材の幅寸法及び/または天地寸法を計測し、計測された通過前後での計測値の偏差を基に、圧延スタンドのロール回転速度を調整すると良い。なお、好ましくは、前記連続圧延機が圧延方向に並んだ複数の圧延スタンドを有しているに際しては、前記圧延スタンドで圧延された形材が、この圧延スタンドの下流側に隣接する圧延スタンドを通過する前後で、形材の搬送速度を計測し、計測された通過前後での搬送速度の偏差を基に、圧延スタンドのロール回転速度を調整すると良い。本発明の線材圧延の元材の製造方法により、鋼種が変化した場合であっても、孔型圧延の元材として寸法精度に優れたものを供給することができ、棒鋼や線材などの条鋼を生産性良く製造することができる。図1は、本発明の線材圧延の元材Wの製造方法を図示したものである。図1に示すように、本発明の製造方法は、大きく分けると、ブルーム鋳片S鋳塊をこのブルーム鋳片Sより断面積が小さな元材Wに圧延する分塊圧延工程1と、分塊圧延工程1で圧延された元材Wをさらに圧延して条鋼を得る線材圧延工程2とを有している。分塊圧延工程1は、加熱炉3でブルーム鋳片S鋳塊を加熱する加熱工程と、加熱されたブルーム鋳片Sをリバース圧延機5で往復圧延して形材Mを成形するリバース圧延工程と、成形された形材Mを連続圧延機7で線材圧延工程2の元材Wに圧延する連続圧延工程とを備えている。また、線材圧延工程2は、角孔型、菱孔型、丸孔型、オーバル孔型などのカリバ孔型を有するロール18を複数組備えた粗圧延機図示せずやその下流側に備えられた中間圧延機9及び仕上げ圧延機10を用いて、分塊圧延工程1で圧延された元材Wを線材や棒鋼などの条鋼に圧延するものである。以降では、まず本発明の製造方法を構成する各工程を詳しく説明する。なお、以下の説明では、図1の左側を製造方法を説明する際の上流側、図1の右側を下流側とし、また上流側から下流側に向かう方向を各工程を説明する際の圧延方向とする。まず、分塊圧延工程1の詳細について説明する。分塊圧延工程1に備えられる加熱工程は、ブルーム鋳片Sを加熱炉3を用いて加熱する工程である。この加熱工程に用いられる加熱炉3は内部が空洞とされた筺状に形成されており、加熱炉3の内部は高温雰囲気に維持されている。本実施形態の加熱炉3は、この加熱炉3の内部にブルーム鋳片Sを送って加熱することにより、ブルーム鋳片Sを1000~1200°C程度に加熱している。加熱炉3で加熱されたブルーム鋳片Sは図示しないデスケーラ高圧洗浄水や高圧蒸気の作用により、ブルーム鋳片Sの表面からサブスケールを除去する装置などに送られた後、リバース圧延機5に送られる。リバース圧延工程は、加熱工程により加熱後のブルーム鋳片Sをリバース圧延機5を用いて通板方向を正逆反転しながら複数回に亘って圧延する工程である。リバース圧延機5には上下1組の圧延ロール8、8が設けられており、これらの圧延ロール8、8の表面には図示を省略するボックス孔型断面が方形のカリバが形成されている。このボックス孔型には幅寸法及び深さ寸法が大きなものから小さいものまで複数の種類があり、それぞれの圧延ロール8、8の間では同種類のボックス孔型同士が対面してボックス孔型のサイズに合わせた孔型圧延を行うことができるようになっている。このリバース圧延工程でリバース圧延を行う際には、ブルーム鋳片Sを最も幅寸法及び深さ寸法が大きなボックス孔型間に導いて圧延を行う。次に、通板方向を正逆反転させて最初の圧延に用いたものより幅寸法及び深さ寸法が小さい断面積が小さいボックス孔型を用いて圧延を行う。このようにしてリバース圧延工程では、通板方向を反転させつつ孔型の幅寸法及び深さ寸法を徐々に小さくしてゆき、ブルーム鋳片Sの断面積を減少しつつ所定の縦寸法と横寸法とを備えた形材Mに圧延する。なお、本実施形態のリバース圧延機5は、350mm×320mmのブルーム鋳片Sを、例えば断面積で25程度減少させる場合であれば215mm角程度の形材Mに圧延している。連続圧延工程は、リバース圧延機5の下流側に配備された連続圧延機7を用いて、リバース圧延工程で圧延された形材Mをさらに圧延する工程である。この連続圧延工程に用いられる連続圧延機7は、圧延方向に並んだ複数の圧延スタンド4を有している。この圧延スタンド4は、孔型を有する圧延ロール8をその軸心が互いに平行になるように上下1組乃至は左右1組備えている。これらの圧延スタンド4には、その軸心が上下方向に向くように圧延ロール8が垂直に配置されたV型の圧延スタンドと、その軸心が水平方向に向くように圧延ロール8が水平に配置されたH型の圧延スタンドとがある。これらV型及びH型の圧延スタンドは、圧延方向に沿ってそれぞれの型のものが入れ違いに並ぶように配備されており、形材Mに対して圧延荷重を水平に加えた次は垂直に加えるといったように圧延荷重の作用方向を切り換えながら形材Mを徐々に圧延可能となっている。なお、本実施形態の連続圧延機7は、上流側から下流側に向けて、H型、V型、H型の3つの圧延スタンド4を順番に備えている。連続圧延機7の圧延ロール8のロール表面には角形、菱形、丸形、楕円形オーバルなどの孔型が形成されており、連続圧延機7ではそれぞれの孔型が向き合うように一組の圧延ロール8が配備されており、互いに向き合った孔型間に形材Mを導いて形材Mの圧延が行われる。なお、図例の連続圧延機7は3基の圧延スタンド4を備えており、これらの圧延スタンド4はいずれも菱角形の孔型が形成された圧延ロール8を有していて、220mm角の断面を有する形材Mを最終的に155mm角の断面を備えた線材圧延の元材Wに圧延できるようになっている。ところで、本発明の線材圧延の元材Wの製造方法は、連続圧延機7の出側における線材圧延の元材Wの幅寸法が目標値となるように、鋼種ごとに連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を設定しておき、この設定された幅寸法に形材Mがなるようにリバース圧延機5を行うことを特徴としている。このようにすれば、ブルーム鋳片Sの材種鋼種が変化した場合には、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法が材種に合わせた目標値に設定し直されるプリセットされるため、連続圧延で圧延のされ方が異なっても元材Wとしては寸法精度に優れたものを供給することができ、矯正などのために別工程を設ける必要もなくなる。次に、本発明の製造方法において連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を設定する理由を、従来の例との対比をまじえて詳しく説明する。まず、本発明者らは、炭素量が0.01、0.45、0.90の3鋼種の形材M220mm角を、3基の圧延スタンド4からなる連続圧延機7で圧延する場合に、後述する充填率と最終の製品寸法とがどのように変化するかを、有限要素法FEMを用いてシミュレーション解析により求めた。なお、圧延は220mm角の形材Mを207mm±0.5mm角の寸法にする場合のものであり、連続圧延機7の圧延スタンド4は上流側から菱-菱-角の孔型を備えた圧延ロール8をそれぞれ備えている。また、圧延ロール8と形材Mとの摩擦係数はいずれの鋼種においてもμ043として計算を行い、また圧延上がりの材料の幅寸法を孔型の幅寸法で除して百分率で示したものを充填率と定義した。図2に示すように、炭素量が互いに異なる形材Mを圧延すると、炭素量が0.45及び炭素量が0.90の形材Mでは、207mm±0.5mmの目標寸法に圧延されるが、炭素量が0.01の形材Mでは幅広がりが大きくなり、最終の製品寸法は目標のものにならない。図3は、連続圧延機7の2番目の圧延スタンド4菱形の孔型を備えた圧延スタンド4における充填率を、鋼種ごとに比較したものである。図3に示すように、炭素量が0.90では充填率が100を下回っているが、炭素量が0.01及び炭素量が0.45の形材Mでは充填率が100以上となっており、オーバーフィル過充填が発生している。このようなオーバーフィルが発生すると、孔型から材料の一部がはみ出して次のパス3番目の圧延スタンド4で折れ込まれ、折り込み疵の原因となる虞がある。このようなオーバーフィルは、圧延ロール8、8間のロール隙Δを大きくすることで抑制されることが知られており、従来の条鋼の圧延方法でもロール隙Δを広くすることで充填率を低くすることが行われている。例えば、連続圧延機7の2番目の圧延スタンド4でも、図4に示すように圧延ロール8のロール隙Δを18mmから20mmに変更すれば、孔型に対する材料の充填率が100未満になり、オーバーフィルを回避できる。ただ、このように圧延ロール8間のロール隙Δを大きくすると、ロール隙Δを大きくした分だけ図5に示すように最終の製品寸法が目標より大きくなり、製品として規格外の寸法となってしまう。つまり、従来の圧延方法で行われていたような連続圧延機7においてロール隙Δを大きくするような手段は、オーバーフィルが抑制できても、最終の製品寸法を規格外にしてしまう虞があり、好ましいとは言えない。また、連続圧延機7においてロール隙Δを可変とすることは、煩雑な作業を伴うものであり、オペレータの負荷が大きいものとなってしまう。ここで、例えば図6に示すように、連続圧延機7のロール隙Δを可変とせず、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を変化させると、連続圧延機7の2番目の圧延スタンド4における充填率も線形的に変化する。また、図7に示すように、充填率が100未満の範囲では、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を変化させても、最終の製品寸法はあまり大きく変化しない。本発明者は、これらの図6及び図7の結果に着目することで、どのような鋼種を圧延する場合でも、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を、充填率が100未満となるような所定の寸法に定めることができれば、連続圧延機7の出側における線材圧延の元材Wの幅寸法を目標値とすることが可能になるのではないかと考えた。そして、本発明の製造方法、すなわち、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法、すなわちリバース圧延機5の出側における形材Mの幅寸法が目標の値となるように、鋼種に応じてリバース圧延のパススケジュールをプリセットする方法に想到するに至ったのである。以降では、図8のフローチャートを用いて、本発明の製造方法の手順を詳しく説明する。図8に示すように、本発明の製造方法では、まず連続圧延機の入側における形材の幅寸法が鋼種に応じ設定された値となるように、リバース圧延機のパススケジュールを変更する。なお、本実施形態の場合、プリセットされるパススケジュールとは、リバース圧延の各圧延パスで設定されるロール隙の値であり、図9aに示す表図8のフローチャートにおける表1から決定される。この表1は、リバース圧延の各圧延パスにおけるロール隙Δと、そのロール隙Δを選択してリバース圧延した際にリバース圧延機5の出側で最終的に得られる形材Mの幅寸法とを、各材質図例では鋼種の炭素量に対してまとめたものである。この表1は、過去の製造条件や実績を整理することで作成することもできるが、例えば図9bのように有限要素法を用いたシミュレーション解析により作成することもできる。つまり、ロール隙Δを一定とした場合に、連続圧延機7の出側における元材Wの幅寸法と入側における形材Mの幅寸法とがどのように関係するかを、さまざまな材種に対して調査する。次に、リバース圧延機5のロール隙Δを変化させた場合に、リバース圧延機5の出側における形材Mの幅寸法がどのように変化するかを有限要素法を用いたシミュレーション解析で求める。このようにしてシミュレーション解析で求められた値を、実機に適用して随時補正することで、表1を作成することが可能となる。本発明の製造方法では、図8のS81において、上述のようにして作成された表1に基づいてブルーム鋳片Sの材種鋼種に対応したパススケジュール具体的には、ロール隙Δが選択される。その後、S82で、選択されたロール隙Δでリバース圧延が行われる。このようにしてリバース圧延された形材の幅寸法は連続圧延機7においてオーバーフィルを起こさないようなものとなる。つまり、表1に予め定められた形材Mの幅寸法は、連続圧延の際に孔型に対する充填率が必ず100未満となるように予め定められているので、オーバーフィルを起こすことはなく折れ込み疵を生じさせることもない。一方、上述したように充填率が100未満の範囲では、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法を変更しても最終の製品寸法は殆ど変化しない。それゆえ、従来の圧延方法のように、最終の製品寸法が規格外まで大きくなることもない。なお、上述のように鋼種ごとにリバース圧延機5のロール隙Δを予めプリセットしたとしても、例えば圧延を長時間連続して行った場合には、最終製品の幅寸法が許容範囲から外れてしまうことがある。このような場合は、リバース圧延機5のロール隙Δをリアルタイムで補正して、最終製品の幅寸法を許容範囲から外さないようにする必要がある。そこで、図8に示すように、本発明の製造方法では、連続圧延機7の出側に計測手段11を設置しておき、この計測手段11で連続圧延機7の出側のおける線材圧延の元材Wの幅寸法をリアルタイムで計測し、計測手段11で計測された元材Wの幅寸法の実測値と目標値の差に応じてブルーム鋳片Sに対するリバース圧延機5での圧下率を調整している。図1に示すように、連続圧延機7の出側には、非接触で線材圧延の元材Wの形状を計測する計測手段11が設置されている。この計測手段11は、例えばレーザや赤外線などを用いて、条鋼の外形寸法をリアルタイムに測定できるようになっている。次に、本発明の製造方法では、S83において計測手段11で線材圧延の元材Wの幅寸法を実測し、実測された実測値が予め定められた幅寸法の目標値の範囲に入っているかどうかを判断する。この判断は、実測値が目標値目標値の許容範囲との差を計算し、計算された差が予め定められた数値を超えた場合に最終製品の幅寸法が許容範囲から外れていると判断しS83におけるNOと判断し、超えない場合には最終製品の幅寸法が許容範囲に収まっていると判断するS83におけるYESと判断する。S84において、最終製品の幅寸法が許容範囲から外れていると判断された場合は、製品寸法と実測値との偏差に応じて定められた補正値を図10aに示す表図8のフローチャートにおける表2から選択し、選択された補正値をリバース圧延工程の最終パスでのロール隙Δの設定値に加算すると共に最終パスの一つ前のパスでのロール隙Δの設定値に加算して、リバース圧延工程のロール隙Δを補正する。なお、この表2は、最終製品の幅寸法を微小に変更する際に必要となるリバース圧延工程のパススケジュールロール隙Δの補正量を示したものである。なお、最終製品の幅寸法を変更する場合には、特に最終パスでのロール隙Δ及び最終パスの一つ前のパスでのロール隙Δの影響が大きいため、本実施形態ではこれら2つのパスにおけるロール隙Δについてのみ、ロール隙Δの変更量を示している。この表2は、例えば図10bのように有限要素法を用いたシミュレーション解析により作成することができる。つまり、ロール隙Δを一定とした場合に、連続圧延機7の出側における元材Wの幅寸法と入側における形材Mの幅寸法とがどのように関係するかを、さまざまな材種に対して調査する。次に、リバース圧延機5の最終パスでのロール隙Δ及び最終パスの一つ前のパスでのロール隙Δを変化させた場合に、最終製品の幅寸法がどのように変化するかを有限要素法を用いたシミュレーション解析で求める。このようにしてシミュレーション解析で求められた値を、実機に適用して随時補正することで、表2を作成することが可能となる。上述のように条鋼の外観形状をリアルタイムで測定して、その外観形状に応じてリバース圧延工程の最終パスでのロール隙Δ及び最終パスの一つ前のパスでのロール隙Δを補正すれば、例えば圧延を長時間連続して行った場合のように最終製品の幅寸法が許容範囲から外れてしまった場合も、リバース圧延機5のロール隙Δをリアルタイムで補正して、最終製品の幅寸法を許容範囲から外さないようにすることが可能になる。なお、上述したリバース圧延機5のロール隙Δを調整する手段は、いずれも幅寸法を目標通りに制御するためのものであったが、条鋼に求められる寸法には幅寸法だけでなく天地寸法もある。そこで、図8のS85に示すように、本発明の製造方法では、まず上述した計測手段11により連続圧延機7の出側のおける線材圧延の元材Wの天地寸法も計測するようにしている。そして、計測された天地寸法の実績値を目標値と比較して、その偏差が予め定められた数値を超えた場合に最終製品の天地寸法が許容範囲から外れていると判断しS85におけるNOと判断し、超えない場合には最終製品の天地寸法が許容範囲に収まっていると判断するS85におけるYESと判断する。S86において、最終製品の天地寸法が許容範囲から外れていると判断された場合は、実測値との偏差に応じて定められた補正値を図11aに示す表図8のフローチャートにおける表3から選択し、連続圧延機7の最終スタンドのロール隙Δが選択された補正値が加算されたものになるよう最終スタンドのロール隙Δを補正する。なお、図8のフローチャートにおける表3は、連続圧延機7の最終スタンドのロール隙Δを変更した際に、最終製品の天地寸法がどのように変化するかを予め実機を用いて評価したものである。この表3は、例えば図11bに示すような方法により作成することができる。また、最終製品の天地寸法に基づくロール隙Δの補正は、同一材の圧延途中に行っても良いし、ある鋼種について圧延を行った後、同じ鋼種の圧延次材の圧延の際に行っても良い。上述のようにリバース圧延機5のロール隙Δをプリセットしておけば連続圧延機7の入側での形材Mの幅寸法を所定の値に変更することが可能となる。この形材Mの幅寸法は、材種に応じて連続圧延機7での充填率が100未満となるような値に予め設定されているため、最終製品に折れ込み疵が発生することもない。また、本発明の製造方法では、最終製品の寸法を、連続圧延機7でのロール隙で調整しているのでなく、プリセットされたリバース圧延機5のロール隙Δにより調整している。それゆえ、材種鋼種に応じてリバース圧延機5のロール隙Δを最適な値にプリセットしておけば、材種が変更された場合であっても、孔型圧延の元材として一定の寸法精度を維持したものを供給することが可能となり、最終製品の寸法形状が大きく変わることもない。さらに、本発明の製造方法では、折れ込み疵が発生しないため、発生した疵を除去するためにグラインダー等を用いる必要もない。当然、生産性が阻害されたりコストアップに繋がったりする虞もない。ところで、上述した製造方法は、条鋼材が最終製品状態で寸法上の許容範囲に収まるように、連続圧延機7の入側における形材Mの幅寸法や天地寸法、言い換えれば断面方向に沿った寸法を制御するものであった。しかし、最終製品でさらに良好な寸法精度を得るためには、形材Mの寸法を断面方向だけでなく長手方向で同じとなるように制御するのがより好ましい。つまり、連続圧延機7の出側の寸法精度は圧延中に際して形材Mに作用する張力に影響を受ける。例えば、張力が作用すると圧延ロール8の真円度が悪くなったり、ロールスタンド4間で形材Mにコブルが発生したりするため、圧延上がりの元材Wの寸法精度も悪化する。そのため、連続圧延機7で形材Mに作用する張力を圧延開始から圧延終了まで約ゼロ無張力状態に制御しなければ、元材Wの寸法を長手方向に一定なものとすることができない。そこで、本発明の製造方法では、例えば、1番目の圧延スタンド4で圧延された形材Mが、この圧延スタンド4の下流側に隣接する2番目の圧延スタンド4を通過する前と後とで、元材Wの幅寸法及び/または天地寸法を計測する。なお、形材Mの幅寸法や天地寸法を計測のために、1番目の圧延スタンド4~2番目の圧延スタンド4間に新たな計測器図示せずを設けることが好ましい。2番目の圧延スタンド4を通過する前の形材Mは無張力状態である故、通過前の形材Mの寸法幅寸法または天地寸法は無張力寸法となっている。2番目の圧延スタンド4を通過した後の形材Mが前述の無張力状態を維持するためには、通過後の形材Mの寸法も無張力寸法であるとよい。そこで、形材Mの幅寸法及び/または天地寸法が計測されたら、計測された計測値の差形材Mに関し、2番目の圧延スタンド通過前の計測値と圧延スタンド通過後の計測値との偏差が約ゼロとなるように、1番目乃至は2番目の圧延スタンド4の圧延ロール8の回転速度を調整する。上述した機構は、2番目の圧延スタンド4~3番目の圧延スタンド4間で計測された元材Wの幅寸法及び/または天地寸法に基づいて2番目乃至は3番目の圧延スタンド4の圧延ロール8の回転速度を調整する場合にも用いることができる。このようにして圧延ロール8の回転速度を調整すれば、形材Mに作用する張力が圧延開始から圧延終了まで約ゼロになって、形材Mの寸法を長手方向にも良好な寸法精度で制御することが可能となる。なお、形材Mに作用する張力の変化を判断する指標としては、形材Mの幅寸法や天地寸法以外にも、形材Mの搬送速度を採用することができる。すなわち、1番目の圧延スタンド4で圧延された形材Mが2番目の圧延スタンド4を通過する前と後とで、ドップラ速度計などを用いて形材Mの搬送速度を計測し、計測された通過前後での搬送速度の偏差を基に、1番目乃至は2番目の圧延スタンド4のロール回転速度を調整する。このことは、形材Mのトップ線速とミドル線速を計測し、両速度の偏差を基に1番目乃至は2番目の圧延スタンド4のロール回転速度を調整することでもある。形材Mが2番目の圧延スタンド4を通過する前の速度、すなわちトップ速度は、形材Mが無張力状態での搬送速度であるため、この無張力速度をミドル速度でも実現することで、形材Mに作用する張力が圧延開始から圧延終了まで約ゼロになって、形材Mの寸法を長手方向にも良好な寸法精度で制御することが可能となる。本発明は上記各実施形態に限定されるものではなく、発明の本質を変更しない範囲で各部材の形状、構造、材質、組み合わせなどを適宜変更可能である。また、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、圧延の運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。