所定方向に走行してトナー像を加熱、溶融するとともに可撓性を有する無端状の定着部材と、前記定着部材の内周面側に固定して設けられ、前記定着部材を介して対向配置された対向部材との間でニップ部を形成する当接部材と、前記当接部材の非当接面側で該当接部材を支持し、前記対向部材からの押圧力による該当接部材の変形を防止する支持部材と、前記定着部材の内周面側に固定して設けられ、前記ニップ部を除く位置で前記定着部材を加熱する熱源と、を有する定着装置において、前記当接部材は導電性を有し、且つ該当接部材は直接、もしくは間接的に接地されていることを特徴とする定着装置。請求項1に記載の定着装置において、前記当接部材は導電性樹脂であることを特徴とする定着装置。請求項1に記載の定着装置において、前記当接部材は導電性ゴムであることを特徴とする定着装置。請求項1~3のいずれか1つに記載の定着装置において、前記当接部材の体積抵抗値は、前記定着部材の体積抵抗値より小さいことを特徴とする定着装置。請求項1~4のいずれか1つに記載の定着装置において、前記熱源が、前記定着部材の内周面に沿った形状を有し、かつ、該内周面との間に所定距離以下の隙間を保ち、あるいは該内周面に所定の圧力以下で接触することを特徴とする定着装置。請求項5に記載の定着装置において、前記熱源が面状発熱体であることを特徴とする定着装置。請求項1~6のいずれか1つに記載の定着装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献5、6に開示された定着装置では、可撓性を有する無端状の定着部材定着ベルトが画像形成時に帯電することを避けられず、帯電に起因する静電的なオフセット画像や画像チリが発生するという問題があった。本発明は、上記のような現状に鑑みてなされたものであり、可撓性を有する無端状の定着部材を用いた立ち上がり時間の短い定着装置において、定着部材の帯電に起因する問題を解消でき、画質の向上に寄与することを、その主な目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、所定方向に走行してトナー像を加熱、溶融するとともに可撓性を有する無端状の定着部材と、前記定着部材の内周面側に固定して設けられ、前記定着部材を介して対向配置された対向部材との間でニップ部を形成する当接部材と、前記当接部材の非当接面側で該当接部材を支持し、前記対向部材からの押圧力による該当接部材の変形を防止する支持部材と、前記定着部材の内周面側に固定して設けられ、前記ニップ部を除く位置で前記定着部材を加熱する熱源と、を有する定着装置において、前記当接部材は導電性を有し、且つ該当接部材は直接、もしくは間接的に接地されていることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の定着装置において、前記当接部材は導電性樹脂であることを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の定着装置において、前記当接部材は導電性ゴムであることを特徴とする。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか1つに記載の定着装置において、前記当接部材の体積抵抗値は、前記定着部材の体積抵抗値より小さいことを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか1つに記載の定着装置において、前記熱源が、前記定着部材の内周面に沿った形状を有し、かつ、該内周面との間に所定距離以下の隙間を保ち、あるいは該内周面に所定の圧力以下で接触することを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項5に記載の定着装置において、前記熱源が面状発熱体であることを特徴とする。請求項7に記載の発明は、画像形成装置において、請求項1~6のいずれか1つに記載の定着装置を備えたことを特徴とする。本発明によれば、定着部材が回転時に異常な帯電を帯びることによる異常画像の発生を防止することができ、オフセット画像やトナーチリによる画質低下を抑制することができる。当接部材を導電性ゴムとすることにより、ニップ幅を大きくとることができ、定着性の向上を図ることができる。熱源を面状発熱体とした場合には、レイアウトの自由度が高く、且つ効率よく加熱することができる。本発明に係る定着装置を搭載することで、ウォームアップ時間短縮と省エネ性を向上させた画像形成装置を実現できる。以下、本発明の実施形態を図を参照して説明する。まず、図1に基づいて本発明の実施形態に係る画像形成装置の構成の概要を説明する。画像形成装置1は、タンデム型カラープリンタである。画像形成装置本体の上方にあるボトル収容部101には、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した4つのトナーボトル102Y、102M、102C、102Kが着脱自在に設置されている。ボトル収容部101の下方には中間転写ユニット85が配設されている。中間転写ユニット85の中間転写ベルト78に対向するように、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した作像部4Y、4M、4C、4Kが並設されている。各作像部4Y、4M、4C、4Kには、それぞれ、像担持体としての感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kが配設されている。各感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの周囲には、それぞれ、帯電部75、現像部76、クリーニング部77、除電部不図示等が配設されている。各感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上で、作像プロセス帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程、クリーニング工程が行われ、各感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上に各色の画像が形成される。感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kは、不図示の駆動モータによって図1中の時計回り方向に回転駆動される。帯電部75の位置で、感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面が一様に帯電される帯電工程。感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面は、露光部3から発せられたレーザ光Lの照射位置に達して、この位置での露光走査によって各色に対応した静電潜像が形成される露光工程。感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面は、現像装置76との対向位置に達して、この位置で静電潜像が現像されて、各色のトナー像が形成される現像工程。感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面は、中間転写ベルト78及び第1転写バイアスローラ79Y、79M、79C、79Kとの対向位置に達して、この位置で感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上のトナー像が中間転写ベルト78上に転写される1次転写工程。このとき、感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上には、僅かながら未転写トナーが残存する。その後、感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面は、クリーニング部77との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上に残存した未転写トナーがクリーニング部77のクリーニングブレードによって機械的に回収されるクリーニング工程。最後に、感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kの表面は、不図示の除電部との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上の残留電位が除去される。こうして、感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上で行われる一連の作像プロセスが終了する。現像工程を経て各感光体ドラム上に形成された各色のトナー像は、中間転写ベルト78上に重ねて転写され、中間転写ベルト78上にカラー画像が形成される。中間転写ユニット85は、中間転写ベルト78、4つの1次転写バイアスローラ79Y、79M、79C、79K、2次転写バックアップローラ82、クリーニングバックアップローラ83、テンションローラ84、中間転写クリーニング部80、等で構成される。中間転写ベルト78は、3つのローラ82~84によって張架支持されるとともに、1つのローラ82の回転駆動によって図1中の矢印方向に無端移動される。4つの1次転写バイアスローラ79Y、79M、79C、79Kは、それぞれ、中間転写ベルト78を感光体ドラム5Y、5M、5C、5Kとの間に挟み込んで1次転写ニップを形成している。1次転写バイアスローラ79Y、79M、79C、79Kに、トナーの極性とは逆の転写バイアスが印加される。中間転写ベルト78は、矢印方向に走行して、各1次転写バイアスローラ79Y、79M、79C、79Kの1次転写ニップを順次通過し、感光体ドラム5Y、5M、5C、5K上の各色のトナー像が、中間転写ベルト78上に重ねて1次転写される。各色のトナー像が重ねて転写された中間転写ベルト78は、2次転写ローラ89との対向位置に達する。この位置では、2次転写バックアップローラ82が、2次転写ローラ89との間に中間転写ベルト78を挟み込んで2次転写ニップを形成している。中間転写ベルト78上に形成された4色のトナー像は、この2次転写ニップの位置に搬送された記録媒体P上に転写される。このとき、中間転写ベルト78には、記録媒体Pに転写されなかった未転写トナーが残存する。中間転写ベルト78は、中間転写クリーニング部80の位置に達し、この位置で、中間転写ベルト78上の未転写トナーが回収される。こうして、中間転写ベルト78上で行われる一連の転写プロセスが終了する。2次転写ニップの位置に搬送された記録媒体Pは、装置本体1の下方に配設された給紙部12から、給紙ローラ97やレジストローラ対98等を経由して搬送されたものである。給紙部12には、転写紙等の記録媒体Pが複数枚重ねて収納されている。給紙ローラ97が図1中の反時計回り方向に回転駆動されると、一番上の記録媒体Pがレジストローラ対98のローラ間に向けて給送される。レジストローラ対98に搬送された記録媒体Pは、回転駆動を停止したレジストローラ対98のローラニップの位置で一旦停止する。そして、中間転写ベルト78上のカラー画像にタイミングを合わせて、レジストローラ対98が回転駆動され、記録媒体Pが2次転写ニップに向けて搬送される。こうして、記録媒体P上に所望のカラー画像が転写される。2次転写ニップの位置でカラー画像が転写された記録媒体Pは、定着部20の位置に搬送され、ここで熱と圧力とにより、表面に転写されたカラー画像が記録媒体P上に定着される。定着を終えた記録媒体Pは、排紙ローラ対99によりスタック部100上に排出されて順次スタックされる。本発明の特徴を説明する前に、図7乃至図10に基づいて従来特許文献5、6の定着装置の構成とその問題点を具体的に説明する。図7に示す定着装置は、定着部材としての定着ベルト21と、当接部材22と、熱源としての抵抗発熱体23と、加圧部材で且つ対向部材としての加圧ローラ31等で構成されている。定着ベルト21は、薄肉で可撓性を有する無端状ベルトであって、図7中の矢印方向反時計回り方向に走行回転する。定着ベルト21の内部内周面側には、当接部材22と、抵抗発熱体23等が固設されており、定着ベルト21は、当接部材22に押圧されて、加圧ローラ31との間にニップ部を形成する。定着ベルト21の体積抵抗は、測定印加電圧10[V]に対して1.0×1012[Ω-cm]である。加圧ローラ31は、芯金32と弾性層33を有している。当接部材22は、その長手方向ローラ軸方向の両端部が定着装置の図示しない側板等により固定支持されている。当接部材22は不導体、具体的には樹脂材料や、セラミック、ガラス等の絶縁体で形成されており、抵抗発熱体23に印加される電圧によって当接部材22は発熱されない。抵抗発熱体23は定着ベルト21の内周面に対して、ニップ部から離れた位置において、定着ベルト21と抵抗発熱体23とのギャップδが、0mmより大きく1mm以下に設定されている0mm<δ≦1mm。しかしながら、本構成では当接部材22の長手方向両端部が定着装置の図示しない側板等により固定支持されているため、当接部材22の中央部はニップ部での加圧力により変形することがある。当接部材22の変形を防止するために、図8に示すように、金属熱伝導体24、支持部材25を備える構成もある。図8に示す定着装置は図7で示した定着装置と同様に、定着ベルト21、抵抗発熱体23、支持部材25、当接部材22、加圧ローラ31等で構成されている。この定着装置においては、抵抗発熱体23及び金属熱伝導体24が定着ベルト21を積極的に加熱して、当接部材22が定着ベルト21を積極的に加熱しないように構成されている。したがって、定着ベルト21は、ニップ部に達するまでに抵抗発熱体23及び金属熱伝導体24によって加熱される。支持部材25はステンレスや鉄等の機械的強度が高い金属材料で形成されているとともに、図示しない装置側板に固定されており、支持部材25を具備することにより、当接部材22が加圧ローラ31からの押圧力で中央部が大きく撓んでしまうことことを防止することができる。次に上記定着装置の動作について説明する。画像形成装置が出力信号を受けると、駆動装置不図示が動作を開始し、それと同期して抵抗発熱体23が加熱される。駆動装置の動作と抵抗発熱体23の加熱は同時に開始する必要は無く、適宜時間差を設けて開始しても良い。駆動装置の駆動力は駆動伝達装置不図示により加圧部材に伝達され、加圧部材31が回転を開始する。加圧部材31の回転力は接触している定着ベルト21に伝達され、定着ベルト21が連れ周りを始める。次に定着ベルト21と抵抗発熱体23の間隙について説明する。図7に示した定着装置において、定着ベルト21はニップ部以外では抵抗発熱体23にガイドされており、定着ベルト21と抵抗発熱体23は一定の間隔、具体的には1mm以内の間隔を有するように構成されている。定着ベルト21にはテンションをかけていないため、定着ベルト回転時と非回転時では定着ベルト21の軌跡が変化する。非回転時の定着ベルト21の状態を図9aに示す。この状態では定着ベルト21に駆動がかかっておらず、ニップ位置で入口側から引っ張られる力が働かないためニップ入口/出口は対称的な形状となっている。これに対し、図9bに示す回転時はニップ入口からニップ出口方向へと駆動引っ張り力がかかるため、ニップ入口側は定着ベルト21の内周が抵抗発熱体23に接触し、ニップ出口側は抵抗発熱体23から離れる挙動を示す。定着ベルト21の内周面と抵抗発熱体23との間隔は1mm以内に保たれている。これは金属熱伝導体24を用いた図8の構成でも同じである。ここで抵抗発熱体23は面状発熱体であり、絶縁性を有する基層上に、耐熱性樹脂中に導電性粒子が分散されてなる抵抗発熱層と、該抵抗発熱層に電力を供給する電極層と、が形成され、定着ベルト21の軸方向、周方向に対応して所定の幅及び長さをもち可撓性を示す発熱シート状に構成されている。基層が絶縁性であるため、定着ベルト21は回転時や、画像形成中に内周が抵抗発熱体23に接触することで摩擦帯電し、また被定着材Pから受ける帯電を除去することができず、帯電した状態が維持される。定着ベルト21が帯電した状態で被定着材Pが定着されると、定着ベルトと被定着材P上の未定着トナーTが逆極性の場合には静電オフセットと呼ばれる残像が、定着ベルトと被定着材P上の未定着トナーTが同極性の場合には画像チリが発生する。図10に定着ベルト21の回転時間と表面電位の関係を示す。定着ベルト21が回転開始すると定着ベルト21はその構成によりプラス極性もしくはマイナス極性に帯電され始める。さらに作像が開始され、定着ニップ部に被定着材Pが通過することにより、摺擦や被定着材Pからの電荷により更に定着ベルト21の電位の絶対値が大きくなる傾向を示す。例えば図8の定着装置において、マイナス極性のトナーに対しては定着ベルト21の表面電位が500V以下の場合図101、-500V以上の場合図102には異常画像が発生しないが、表面電位が500Vより大きくなる図103と、トナーと定着ベルト21の静電的な付着力が大きくなることにより静電オフセットが発生し、表面電位が-500Vより小さくなる図104と、トナーと定着ベルト21の静電的な反撥力が大きくなることにより異常放電トナーチリが発生する。以下に、上記問題を解消できる本発明の実施形態を具体的に説明する。なお、上記従来構成と同一部分は同一符号で示す。また、定着装置の要部のみ示す以下の他の実施形態において同じ。図2に第1の実施形態を示す。本実施形態に係る定着装置20は、図8に示した従来の定着装置に対し、当接部材22とは材質が異なる当接部材220を用いている。本実施形態では、当接部材220として、測定印加電圧10[V]に対して1.0×1010[Ω-cm]の耐熱性樹脂、具体的にはカーボン分散したPPS樹脂導電性樹脂を用いている。また、当接部材220は、図示しない導電性のフレームを介して接地されている。PPS樹脂は熱変形温度が高く、難燃性であることより選択されたものであり、硬度はロックウェル硬さでR120程度である。本構成にすることにより、定着部材としての定着ベルト21の裏面から当接部材220を介して電荷を除去することが可能となるため、図3に示すように、通紙中の定着ベルト21の帯電電位が約-1000Vから約-350Vに低減され、異常放電画像の発生が防止可能となる。図4に第2の実施形態を示す。図2で示した定着装置との違いは、当接部材221として、導電性測定印加電圧10[V]に対して1.0×109[Ω-cm]のフッ素ゴムカーボン分散フッ素ゴムを用いていることである。ここでも当接部材221は図示しない導電性のフレームを介して接地されている。本構成にすることにより、当接部材220を用いた場合と同様に通紙中の定着ベルト21の帯電電位が低くなり、図3と同様に通紙中の定着ベルト21の帯電電位が約-1000Vから約-350Vに低減され、異常放電画像の発生が防止可能となる。第1の実施形態で当接部材220に用いたPPS樹脂の硬度はロックウェル硬さでR120程度であるのに対し、本実施形態における当接部材221はカーボン分散フッ素ゴムであり、当接部材221のゴム硬度はデュロメータ硬さでA65~75程度である。図5は当接部材に対して150Nの力で対向部材としての加圧ローラ31を押圧した場合のニップ形状を示した図である。当接部材220は高硬度のため、ニップ幅が図5に示すようにN1しか得られないのに対し、当接部材221では当接部材220に比べて低硬度であるため、ニップ部で加圧部材31が当接部材221に対して食い込みやすく、図5に示すように、同じ押圧力でより広いニップN2を得ることが可能となり、定着性に対しても有利になる。次に第3の実施形態について説明する。本発明者らが定着ベルト21の帯電に起因して異常画像が発生する条件を調べたところ、当接部材22の体積抵抗値が定着ベルトの体積抵抗値に対して同等以上の高抵抗であると異常画像が発生することが判った。これは当接部材の体積抵抗値が定着ベルトの体積抵抗値以上であると、定着ベルトが回転時や画像形成中に内周が抵抗発熱体に接触することによって生じる帯電や、被定着材Pから受ける帯電が当接部材に流れることができずに定着ベルトが帯電した状態で維持され、トナーに対して電気的な影響を与えるためである。逆に当接部材の体積抵抗値が定着ベルトの体積抵抗値より小さければ、定着ベルトの帯電が当接部材に流れ、定着ベルトが除電された状態で維持されるために異常画像は発生しない。この際、測定印加電圧10[V]に対して2乗以上、当接部材の体積抵抗値が定着ベルトの体積抵抗値より小さければ、除電効率が上がり、更に効率よく除電することが可能である。図6は、定着ベルトの体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×1012[Ω-cm]である場合に当接部材の体積抵抗値を変化させた場合の、定着ベルトの表面電位を示したグラフである。この際に作像に用いたトナーはマイナス帯電である。1当接部材が絶縁体のとき:通紙後数枚で表面電位が-1000Vとなり、異常画像が発生する。2当接部材の体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×1015[Ω-cm]であるとき:絶縁体に比べて表面電位の絶対値が小さくなるが、-750Vより絶対値が大きな値となるため、異常画像が発生する。3当接部材の体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×1012[Ω-cm]であるとき:表面電位が異常画像発生の境界である-500V付近で推移する。転写紙の種類や吸湿等の条件によっては異常画像が発生する。4当接部材の体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×1010[Ω-cm]であるとき:表面電位は-250V程度までしか増大せず、異常画像は発生しない。5当接部材の体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×108[Ω-cm]であるとき:表面電位は更に低い電位で推移し、-100V程度までしか増大せず、異常画像は発生しない。以上の説明のように、当接部材の体積抵抗値が定着ベルトの体積抵抗値より小さければ、異常放電画像の発生をより確実に防止することが可能となる。なお、今回は定着ベルトの体積抵抗が測定印加電圧10[V]に対して1.0×1012[Ω-cm]である場合を例に説明したが、定着ベルトの体積抵抗が構成される材料の種類や厚み等により変動しても、上記と同じ関係が得られることを確認している。また、発熱体熱源を前述のような面状発熱体とすることにより、消費エネルギーの抑制を図れると共に、ウォームアップ時間やファーストプリント時間を短くすることができる。且つ、面状発熱体の発熱シートは樹脂ベースのシートであるため、加圧部材の回転や振動に起因する応力が発熱シートに繰り返し作用したり、発熱シートの屈曲が繰り返し行われても疲労破壊することがなく、長時間の運転が可能となる。上記実施形態では、熱源として抵抗発熱体面状発熱体を用いたが、ヒータを用いても同様の効果を得ることができる。