"回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸と、円形板状に形成され、所望の間隔を存して前記回転軸上に固定して設けた一対の回転体と、両端に支持用の軸部を有し、前記両回転体間に配置して前記両軸部を前記両回転体で支持させて設けられる所定数の重錘体と、略同一大きさ、かつ、略同一形状に形成され、前記両回転体に対向させて、それぞれ4個以上所望の偶数個づつ設けた重錘体作動孔とを備え、前記各重錘体は略同一重量に構成され、前記各作動孔は、前記両回転体の回転中心を中心点とする第1の仮想円の円線上の任意の部位を基準点とし、前記仮想円を前記作動孔と同数の偶数に略等分割した部位を第1の分割点とし、前記各分割点と前記両回転体の前記中心点とを結ぶ直線と前記回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい角度を付与して線引きした仮想直線が前記第1の仮想円と同心円、かつ、前記第1の仮想円より大径の第2の仮想円の円線と交差する部位を第2の分割点とし、対応する前記各第1及び第2の分割点間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して開設した略楕円形状の孔で構成され、前記各重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各作動孔に両端の前記両軸部をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体で支持させて設けるように構成したことを特徴とする重力回転駆動装置。前記各重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングが嵌合して設けてあることを特徴とする、請求項1に記載の重力回転駆動装置。前記両回転体は任意の固定手段で一体的に固定されていることを特徴とする、請求項1に記載の重力回転駆動装置。本発明は上記したような実情に鑑みてなされたもので、物体重錘体の重力とテコの原理を効果的に利用して回転体を回転駆動する新規な回転駆動装置を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するため、本発明は、回転自在に支持させて横方向に設ける回転軸と、円形板状に形成され、所望の間隔を存して前記回転軸上に固定して設けた一対の回転体と、両端に支持用の軸部を有し、前記両回転体間に配置して前記両軸部を前記両回転体で支持させて設けられる所定数の重錘体と、略同一大きさ、かつ、略同一形状に形成され、前記両回転体に対向させて、それぞれ4個以上所望の偶数個づつ設けた重錘体作動孔とを備え、前記各重錘体は略同一重量に構成され、前記各作動孔は、前記両回転体の回転中心を中心点とする第1の仮想円の円線上の任意の部位を基準点とし、前記仮想円を前記作動孔と同数の偶数に略等分割した部位を第1の分割点とし、前記各分割点と前記両回転体の前記中心点とを結ぶ直線と前記回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい角度を付与して線引きした仮想直線が前記第1の仮想円と同心円、かつ、前記第1の仮想円より大径の第2の仮想円の円線と交差する部位を第2の分割点とし、対応する前記各第1及び第2の分割点間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して開設した略楕円形状の孔で構成され、前記各重錘体は略同一重量に構成され、対向する前記各作動孔に両端の前記両軸部をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間を移動自在に前記両回転体で支持させて設けるように構成したことを特徴とする。なお、本発明において、円形板状とは、真円形ないし可及的真円形に近い形状の円形板を含む用語として知られている。また、略同一大きさとは、同一ないし同一に近い大きさ、同一形状とは、同一ないし同一に近い形状を含む意味として用いられている。さらにまた、略同一重量とは、同一ないし同一に近い重量を含む用語として用いられている。さらにまた、略等分割とは、等分割ないしそれに近い状態、略等しい角度とは、同一の角度ないし同一に近い角度を含む意味として用いられている。さらにまた、略楕円形状とは、楕円形、変形楕円形、及び楕円形のような形状を含む意味として用いられている。本発明は上記のように、各重錘体の両軸部は各作動孔の一端から他端までの間を自由に移動自在に構成されているので、各重錘体の両軸部は重錘体の重力により各作動孔の下方側に位置する孔端側へ重錘体と一体的に移動する。そして、各作動孔は第1の各分割点と両回転体の前記中心点回転中心とを結ぶ直線と回転体を回転させる方向へそれぞれ略等しい傾斜角度を付与して形成されている。そのため、両回転体の略下半部側に位置する各重錘体は各作動孔の第2の分割点側第2の仮想円側の孔端側へ移動し、これらの各錘体の重力重力エネルギーが両回転体に付与される。一方、両回転体の略上半部側に位置する各重錘体は各作動孔の第1の分割点側第1の仮想円側の孔端側へ移動し、これらの各重錘体の重力重力エネルギーが両回転体に付与される。上記のように、各重錘体の重力は両回転体に付与されるが、両回転体の略下半部側に位置する各重錘体の重力重力エネルギーはテコの原理による作用が働くので、両回転体の略上半部側に位置する各重錘体の重力に比べ、回転体を回転させる回転エネルギーが、パーセントに換算して、強力になる。したがって、両回転体は、重錘体の重力重力エネルギーとテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー回転エネルギーにより常時強力、かつ、強制的に回転させられることになる。また、上記作用に加えて重錘体の遠心力も加味されるので、回転体の回転駆動力はさらに増大する。なお、重錘体の重力及びテコの作用による回転エネルギーの数値は作動孔の長さにより変わると共に前記パーセントの数値についても重錘体の位置により変位する。また、重錘体及びテコの原理による作用については、発明を実施するための形態の項においてさらに説明する。本発明において、前記各重錘体の両端の前記両軸部にはベアリングを嵌合して設ける構成を採用することができる。本発明においては、前記両回転体を任意の固定手段で一体的に固定する構成を採用することもできる。本発明によれば、重錘体の重力エネルギーの作用とテコの原理による作用との相乗作用によるエネルギー回転エネルギーにより、回転体を常時連続的に、強力、かつ、強制的に回転駆動させる重力回転駆動装置を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の重力回転駆動装置の実施形態の一例について説明する。図1ないし図7は、本発明の一実施形態の重力回転駆動装置を示す。これらの図に示すように、本実施形態実施形態1の重力回転駆動装置は、回転軸1と、一対の回転体2A,2Bと、所定数の重錘体3A,3B,3C,3D,3E,3Fと、一方の回転体2Aに設けた所定数の重錘体作動孔4A,4B,4C,4D,4E,4Fと、前記各作動孔4A...4Fと対向させて他方の回転体2Bに設けた所定数の重錘体作動孔5A,5B,5C,5D,5E,5Fと、両回転体2A及び2Bを一体的に固定する固定手段6を備える。本実施形態の重力回転駆動装置は、両回転体2A,2Bを図2、図4、図5に矢印100で示す方向時計方向に回転させるように構成されている。本実施形態の重力回転駆動装置は、図1に示すように、発電装置に適用した一例が開示されている。回転軸1は図1に示すように、軸受部10に回転自在に支持させて横方向に設けてある。図1において、11は発電機、12は回転軸1の回転運動を発電機11の駆動軸13に伝達する運動伝達手段、14は回転軸に設けたブレーキを示す。図示の運動伝達手段12は、回転軸1に固定して軸装したスプロケット12aと、発電機11の駆動軸13に固定して軸装したスプロケット12bと、両スプロケット12a,12b間に掛渡した無端チェーン12cとを備えて構成され、回転軸1の回転エネルギーを駆動軸13に伝達して発電機を駆動させるように構成した例が開示されている。前記ブレーキ14は、回転軸1の回転運動を停止させるために設けたストッパー用の働きをなす。即ち、後述するように、回転軸は常時、強力かつ強制的に回転しつづけている。そのため、所要時に回転力の回転運動を停止させるためにブレーキ14を備えている。なお、本実施形態では、発電装置に適用した一例を開示したが、本発明の重力回転駆動装置は、発電機以外の各種の装置等の駆動用に適用できること勿論である。前記両回転体2A,2Bは所望の間隔を存して回転軸1上に固定して設けてある。両回転体2A,2Bは略同一大きさの円形板状に形成され、回転軸1に相対して軸装し、任意の固定手段で固定して設けてある。これにより、回転軸1は両回転体と一体回転するように構成されている。両回転体2A,2Bの大きさ及び厚さは特に限定するものではなく、使用する装置等の規模や用途目的等に応じて自由に決定できる。例えば直径約10cm~約20m程度の範囲を挙げることができる。但し、上記範囲内に限定されるものではない。両回転体2A,2Bの厚さは回転体の大きさに対応して任意に決定する。両回転体2A,2Bは略同一重量に形成される。両回転体間の間隔は回転体の大きさ等に応じて任意に決定する。両回転体2A,2Bの構成素材は特に限定するものではないが、例えば鉄材その他の金属板等を採用できる。両回転体2A,2B同士は固定手段6により一体的に固定されている。本実施形態では、固定手段6として、両端にボルト61,61を有する所望の径及び長さの杆体60と、ボルト61に螺合するナット62,62とを備え、ナットを締め付けて固定するように構成した例が開示されている。また、本実施形態では固定手段6により両回転体2A,2Bの6個所を固定した例が開示されている。前記杆体60の長さにより両回転体2A,2B間の間隔が決定される。上記構成により、両回転体は一体的に回転する。なお、固定手段6は上記に限定するものではなく、図示以外の任意の構成の固定手段を採用できるものである。重錘体3A...3Fは、両回転体に設ける前記作動孔4A...4F5A...5Fの数と同数設ける。本実施形態では6個の重錘体3A...3Fを設けた例が開示されている。重錘体の数量は両回転体に設ける前記作動孔の数に対応して増減する。各重錘体3A...3Fは、重り本体30の中心に突設した支持用の軸部31,31を備える。各重錘体3A...3Fは前記両回転体2A,2B間に配置して、両軸部31,31を両回転体2A,2Bで支持させて設けられる。各重錘体は略同一重量に構成される。各重錘体の大きさ及び重量等は両回転体2A,2Bの大きさ及び両回転体間の間隔等に応じて適当に決定する。各重錘体3A...3Fの重り本体30の構成素材は特に限定されないが、比重が大きい素材を選択するのが好ましい。また、重り本体30の形状も特に限定するものではなく、任意に決定できるものであるが、例えば円柱形状等を採用できる。本実施形態の重り本体30は鉄材で構成され、所望の直径かつ、両回転体間の間隔より幾分短尺の長さを有する円柱形状に形成されている。本実施形態の各重錘体の両軸部31,31には、ベアリング32がそれぞれ嵌合すると共に脱落するのを防止して設けてある。前記ベアリング32は前記作動孔へ係入して重錘体を支持させた両軸部31,31、つまり重錘体の移動を円滑に行なわせるために設けたものである。なお、所望に応じ、各重錘体の重り本体30の両端にスラストベアリング図示せずを取付ける構成を採用してもよい。両回転体2A,2Bは、両回転体に対向させて、それぞれ4個以上所望の偶数個の重錘作動孔4A...4F、5A...5Fを備えている。前記作動孔4A...4F、5A...5Fの大きさ及び数は両回転体2A,2Bの大きさ等に応じて適当に決定する。なお、上述したように、前記作動孔の数は4個でもよいが、6個以上所望の偶数個設けた方が好ましい。本実施形態では、両回転体2A,2Bに前記作動孔をそれぞれ6個づつ設けた例が開示されている。前記各作動孔は略同一大きさ、かつ、同一形状の略楕円形状の孔40,50で構成されている。本実施形態の各作動孔4A...4F、5A...5Fは例えば次のように構成されている。即ち、図4等に示すように、両回転体2A,2Bの回転中心を中心点P0として所望の径の第1の仮想円7を描き、前記仮想円7の円線上の任意の部位を基準点P1とする。そして、前記仮想円7を前記作動孔と同数本実施形態では6の偶数に略等分割した部位を前記基準点P1も含めて第1の分割点P2,P3,P4,P5,P6とする。本実施形態では、両回転体2A,2Bの任意の部位に直径方向の中心線L1を表記し、中心線L1が前記仮想円7の円線と交差する部位を前記基準点P1に設定してある。そして、基準点P1を基準として仮想円を6つに等分割した部位を第1の分割点に設定してある。次に前記回転中心を中心点P0として、第1の仮想円7より大径の第2の仮想円8第2の仮想円8は第1の仮想円7と同心円を描く。本実施形態の第2の仮想円8は両回転体2A,2Bの周縁近くに沿わせ、第1の仮想円7の直径の3倍の直径の大きさの円で描いた例が開示されている。そして、前記各第1の分割点P1,P2...P6と両回転体の前記中心点P0とを結ぶ直線L2...L2と両回転体を回転させる方向へそれぞれ所望の略等しい角度を付与して線引きした仮想直線L3が前記第2の仮想円8の円線と交差する部位を第2の分割点Pa,Pb,Pc,Pd,Pe,Pfとする。次いで、対応する各第1の分割点及び第2の分割点間、即ち、分割点P1とPa、P2とPb、P3とPc、P4とPd、P5とPe、P6とPf間を基準として長さが設定されて外方へ所望の曲率でカーブを付与して両回転体に開設した略楕円形状の孔40,50で各作動孔4A...4F、5A...5Fが形成されている。なお、前記各作動孔の符号4A...4F、5A...5F、及び前記楕円形状の孔の符号40,50については図2,図3,図5等に付してある。上記したように、各作動孔4A...4F、5A...5Fは略楕円形状の孔40,50で構成されているが、本実施形態の各孔40,50は、両回転体を回転させる方向側の前記孔40,50の孔縁41の曲率Rを反対側の孔縁42の曲率Rより小さい曲率でカーブを付与して形成されている。また、前記各孔40,50の両端の孔縁、即ち、前記各作動孔の両端の孔縁43,44は適当な大きさの円弧状に形成されている。これにより、前記各重錘体の軸部31は前記孔40,50の両端の孔縁に移動自在に接触するように構成してある。なお、前記各孔40,50の前記各孔縁の符号41,42,43,44については図2に付してある。前記各第2の分割点Pa...Pfは、上述したように前記直線L2と前記下方向へ所望の略等しい角度を付与して線引きした仮想円8の円線と交差する部位に位置決めされている。本実施形態では、前記直線との角度を30度に設定した例が開示されている。この場合、前記角度は、例えば約20度ないし約50度程度の範囲内で任意に変更可能である。前記各重錘体3A...3Fは、両回転体2A,2Bの対向する各作動孔4Aと5A、4Bと5B、4Cと5C、4Dと5D、4Eと5E、4Fと5Fに両軸部31をそれぞれ係入して、前記各作動孔の一端から他端までの間、即ち、各作動孔の両端の孔縁43,44間を移動自在に両回転体2A,2Bで支持させて1個宛づつ設けてある。なお、本実施形態の各重錘体は軸部31に設けたベアリング32が回転して移動するように構成してある。これにより、各重錘体の移動が円滑良好に行なわれる。本実施形態実施形態1の重力回転駆動装置は上記のように構成したもので、次に作用等について図4及び図5を参照して説明する。図4は前記中心線L1を鉛直に向けた姿勢で前記重力回転駆動装置の作用を説明するために示す説明図である。以下の説明では、各重錘体3A...3Fの回転エネルギーの変動をに換算して説明する。各重錘体は全て同一重量に構成されているので、各重錘体それ自体の重量エネルギー回転エネルギーを100として説明する。図4の状態において、各重錘体3A...3Fの回転エネルギーは、次の1~7で説明するように変動する。なお、1~3は中心線L1の右側の説明であり、4~7は左側の説明である。1重錘体3Aは、中心線L1に対して0度の角度即ち、角度0で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Aの重力は全て回転軸1に鉛直に付加されるので、回転エネルギーの変動は無い。2重錘体3Bは、中心線L1に対して90度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。また、前記中心点P0から第2の分割点P1までの距離は、前記中心点P0から第1の分割点P2までの距離の3倍の長さになっている。したがって、テコの原理による作用により、重錘体3Bの回転エネルギーは前記距離に基づいて100×3=300になり、これに角度に基づいて90×3=270がプラスされる。即ち、300270=570になる。3重錘体3Cは、中心線L1に対して30度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。したがって、重錘体3Cの回転エネルギーは、距離に基づいて100×3=300になり、これに角度に基づいて30×3=90がプラスされる。即ち、30090=390になる。4重錘体3Aは前記1と同じに回転エネルギーの変動は無い。5重錘体3Fは、中心線L1に対して60度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Fの回転エネルギー逆方向エネルギーは、角度に基づいて10060=160になる。なお、距離に基づく変動は無い。6重錘体3Eは、中心線L1に対して60度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Eの回転エネルギー逆方向エネルギーは、角度に基づいて10060=160になる。なお、距離に基づく変動は無い。7重錘体3Dは、中心線L1に対して30度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。したがって、重錘体3Dの回転エネルギー逆方向エネルギーは、距離に基づいて10030=130になり、これに角度に基づいて30×3=90がプラスされる。即ち、13090=220になる。上記した各重錘体3A...3Fの回転エネルギーの変動する状態の数値等を理解し易くするために、下記表1に示す。上記表1で明らかなとおり、図4の状態において、正方向側の回転エネルギーの方が逆方向側の回転エネルギーより大幅に大になる。したがって、両回転体2A,2Bは矢印100方向正方向へ強力、かつ、強制的に回転する。次に図5は、図4の状態から両回転体2A,2Bを矢印100方向へ30度回転した姿勢で前記重力回転駆動装置の作用を説明するために示す説明図である。図5において、LXは両回転体2A,2Bの直径方向に表記した中心線で、中心線LXを鉛直に向けた姿勢になっている。図5の状態において、各重錘体3A...3Fの回転エネルギーは、次の1~6で説明するように変動する。なお、1~3は中心線LXの右側の説明であり、4~6は左側の説明である。1重錘体3Aは、中心線LXに対して30度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Aの回転エネルギーは、角度に基づいて10030=130になる。なお、距離に基づく変動は無い。2重錘体3Bは、中心線LXに対して60度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。したがって、重錘体3Bの回転エネルギーは、距離に基づいて100×3=300となり、これに角度に基づいて60×3=180がプラスされる。即ち、300180=480になる。3重錘体3Cは、中心線LXに対して0度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。したがって、重錘体3Cの回転エネルギーは、距離に基づいて100×3=300になる。なお、角度に基づく変動は無い。4重錘体3Dは、中心線LXに対して60度の角度で孔40,50の外方側の端部孔縁43の位置に移動している。したがって、重錘体3Dの回転エネルギー逆方向エネルギーは、距離に基づいて100×3=300になり、これに角度に基づいて60×3=180がプラスされる。即ち、300180=480になる。5重錘体3Eは、中心線LXに対して90度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Eの回転エネルギー逆方向エネルギーは、角度に基づいて10090=190になる。なお、距離に基づく変動は無い。6重錘体3Fは、中心線LXに対して30度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している。したがって、重錘体3Fの回転エネルギー逆方向エネルギーは、角度に基づいて10030=130になる。なお、距離に基づく変動は無い。上記した各重錘体3A...3Fの回転エネルギーの変動する状態の数値等を理解し易くするために、下記表2に示す。上記表2で明らかなとおり、図5の状態において、正方向側の回転エネルギーの方が逆方向側の回転エネルギーより大になる。したがって、両回転体2A,2Bは矢印100方向へ強制的に回転する。なお、上記したように、図5の状態において、重錘体3Aは、中心線LXに対して30度の角度で孔40,50の内方側の端部孔縁44の位置に移動している状態を図示してある。しかし、実際には、遠心力が働いているので、重錘体3Aは、中心線LXに対して直角の位置まで、図5において右方向側へ移動している。したがって、図5の状態における重錘体3Aの角度に基づく回転エネルギーの数値は上記した数値より大になる。また、距離に基づく数値についても上記した数値より大になる。そして、上記増大した数値の和が図5の状態における重錘体3Aの回転エネルギーの数値になる。したがって、表2で示した差引の数値は上記した分だけ増大する。次いで、図5の状態から両回転体2A,2Bを矢印100方向へ30度回転すると、図4と同じ状態になり、両回転体は上述したように回転する。また、この状態から両回転体2A,2Bを矢印100方向へ30度回転すると、図5と同じ状態になり、両回転体は上述したように回転する。このように、本実施形態実施形態1の重力回転駆動装置によれば、正方向側回転させる方向側の回転エネルギーの方が逆方向側より常に大になる。したがって、両回転体を常時、強力、かつ、強制的に回転駆動させて回転軸から回転エネルギーを出力させることができる。なお、図示しないが、所望に応じて回転軸1上の適当部位にフライホイルを固定して軸装してもよい。この点については後述する実施形態においても同様である。図8は本発明の重力回転駆動装置に採用される他の実施形態実施形態2の重錘体を示す図である。図8に示す実施形態2の重錘体300は、重り本体301と、本体301の両端中心に突設した支持用の軸部302,302を備える。重り本体301は、所望の直径、かつ、前記両回転体2A,2B間の間隔より幾分短尺の長さを有する円筒体303の両端を蓋部材304,304で閉塞し、内部に例えば山砂その他の砂や土建設残土等その他の土砂等の充填物305を圧縮する等により封入してなっている。また、充填物305として水その他の流体を採用してもよい。前記重り本体301の円筒体303及び蓋部材304の構成素材は特に限定するものではなく、任意に選択できるものであるが、例えば鉄板等の金属板等を採用することができる。但し、上記素材に限定するものではない。また、充填物305は上記例示したものに限定されないが、比重が大きい素材を採用するのが好ましい。前記両軸部302にはベアリング306が嵌合固定して設けてある。また、所望に応じ、本体301の両蓋部材304の外側にスラストベアリングを設ける構成を採用してもよい。前記重錘体300は実施形態1と同様に必要数製造して用意する。図8の重錘体300は上記のように構成し、前記重錘体3A...3Fに代えて前記と同様に前記両回転体2A,2Bに取付けて使用するものである。他の構成は実施形態1と同様である。これにより実施形態1と同様の作用効果を奏する。なお、上記実施形態では二種類の重錘体を開示したが、上記以外の構成の重錘体を採用することもできるものである。また、上記した各実施形態の重力回転駆動装置は一例として開示したもので、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の技術思想を越脱しない範囲において任意に変更可能なものである。"