物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群を有し、ズーミングに際して各レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は、物体側から像側へ順に、負レンズ、物体側のレンズ面が凸形状の正レンズより構成され、前記第1レンズ群の正レンズの材料のアッベ数をνd1p、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記第1レンズ群の像側のレンズ面と前記第2レンズ群の物体側のレンズ面の望遠端における間隔をd12t、広角端及び望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ftとするとき、5.0<νd1p<16.90.1<d12t/ft100<5.01.9<|f1|/fw<2.4なる条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。前記第1レンズ群の負レンズの材料のアッベ数をνd1n、前記第1レンズ群の負レンズの物体側と像側のレンズ面の曲率半径を各々R1na、R1nbとするとき、0100<[R1nbR1na/R1nb-R1na]/νd1n-νd1p<0046なる条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群の負レンズの像側のレンズ面の曲率半径をR1nb、前記第1レンズ群の正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をR1paとするとき、3.0<R1paR1nb/R1pa-R1nb<6.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群の正レンズの焦点距離をf1pとするとき、1.2<f1p/f1<2.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき、1.2<f2/fw<2.3なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき、0.9<|f1|/f2<1.6なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のズームレンズ。広角端から望遠端へのズーミングにおける前記第2レンズ群の移動量をM2とするとき、1.0<M2/fw<4.6なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群の負レンズの材料のd線における屈折率をnd1n、アッベ数をνd1nとするとき、1.86<nd1n<2.520.0<νd1n<40.0なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の像側に、正の屈折力の第3レンズ群を有することを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群の焦点距離をf3とするとき、4.1<f3/fw<6.5なる条件式を満足することを特徴とする請求項9に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、1つの正レンズより構成されることを特徴とする請求項9又は10に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、ズーミングに際して移動することを特徴とする請求項9乃至11のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の像側に、ズーミングに際して前記第2レンズ群と一体的に移動する開口絞りを有することを特徴とする請求項1乃至12のいずれか1項に記載のズームレンズ。光電変換素子に像を形成することを特徴とする請求項1乃至13のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1乃至14のいずれか1項に記載のズームレンズと、該ズームレンズによって形成される像を受光する光電変換素子とを備えることを特徴とする撮像装置。ズームレンズの小型化を図る方法として、前述した沈胴式鏡筒を用いることは大変有効である。しかしながら例えば各レンズ群のズーミング及びフォーカシングにおける移動量が大きいと、レンズ全長が長くなる。この結果、沈胴式鏡筒を用いても沈胴に際しての長さである沈胴長が長くなり、撮像装置を小型にするのが難しくなる。ネガティブリード型のズームレンズにおいて、沈胴厚を縮小するためには、前玉有効径の増大を抑制しつつ、各レンズ群のレンズ群厚をできるだけ薄く構成することが重要となる。また、倍率色収差、像面彎曲をズーム全域で補正しつつ光学系全系を小型化するためには、第1レンズ群の屈折力配置と各レンズ群内のレンズ構成を適切に設定することが重要となる。特許文献1に開示されているズームレンズは、第1レンズ群を1つの負レンズと、1つの正レンズより構成している。そして第1レンズ群内の正レンズを高屈折率材料より構成することにより、第1レンズ群の薄型化を実現している。しかし、第2レンズ群の物体側に物理的絞りを配置しているため、沈胴時における光軸方向の厚みが増加する傾向がある。さらに、望遠端において、第1レンズ群の像側主点位置と、第2レンズ群の物体側主点位置を極限まで詰めることが難しい。このため第2レンズ群の屈折力を弱めることによる各レンズ群厚の薄型化が難しい。また、第1レンズ群の屈折力が小さいため、開口絞りを第2レンズの物体側に配置しようとすると、前玉有効径が増大してくる。一方、特許文献2に開示されているズームレンズは、第1レンズ群を1つの負レンズ、空気間隔、1つの正レンズで構成している。そして第1レンズ群内の正レンズを高屈折率材料より構成することにより、第1レンズ群の薄型化を実現している。さらに、第2レンズ群に物理的絞りを配さない構成とすることで、沈胴時における光軸方向の厚みの薄型化を実現している。しかし、望遠端における第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が大きいため、光学系全系が大型化する傾向があった。一般に、ネガティブリード型の2群又は3群ズームレンズにおいて、沈胴時に全系を薄くしつつ高い光学性能を得るには負の屈折力の第1レンズ群のレンズ構成を適切に構成することが重要になってくる。第1レンズ群のレンズ構成が不適切であると、全体の小型化を図りつつ、高ズーム比で全ズーム範囲において、高い光学性能を得るのが困難になる。本発明は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有する小型のズームレンズ及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。本発明のズームレンズは、物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群を有し、ズーミングに際して各レンズ群の間隔が変化するズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は、物体側から像側へ順に、負レンズ、物体側のレンズ面が凸形状の正レンズより構成され、前記第1レンズ群の正レンズの材料のアッベ数をνd1p、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記第1レンズ群の像側のレンズ面と前記第2レンズ群の物体側のレンズ面の望遠端における間隔をd12t、広角端及び望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ftとするとき、5.0<νd1p<16.90.1<d12t/ft100<5.01.9<|f1|/fw<2.4なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有する小型のズームレンズが得られる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明のズームレンズは、物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群を有している。そして、ズーミングに際して各レンズ群の間隔が変化する。第2レンズ群の像側に正の屈折力の第3レンズ群を有する場合もある。このとき第3レンズ群はズーミングに際して移動する。図1は、本発明の実施例1のズームレンズの広角端短焦点距離端における断面図である。図2A、B、Cはそれぞれ実施例1のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端長焦点距離端における収差図である。図3は、本発明の実施例2のズームレンズの広角端における断面図である。図4A、B、Cはそれぞれ実施例2のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図5は、本発明の実施例3のズームレンズの広角端における断面図である。図6A、B、Cはそれぞれ実施例3のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図7は、本発明の実施例4のズームレンズの広角端における断面図である。図8A、B、Cはそれぞれ実施例4のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図9は、本発明の実施例5のズームレンズの広角端における断面図である。図10A、B、Cはそれぞれ実施例5のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図11は、本発明の実施例6のズームレンズの広角端における断面図である。図12A、B、Cはそれぞれ実施例6のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図13は、本発明のズームレンズを備えるカメラ撮像装置の要部概略図である。各実施例のズームレンズはビデオカメラやデジタルカメラ、銀塩フィルムカメラなどの撮像装置に用いられる撮影レンズ系である。レンズ断面図において、左方が物体側前方で、右方が像側後方である。また、レンズ断面図において、iを物体側からのレンズ群の順番とすると、Liは第iレンズ群を示す。SPは開口絞りFナンバー決定絞りである。Gは光学フィルター、フェースプレート、ローパスフィルター、赤外カットフィルターなどに相当する光学ブロックである。IPは像面である。IPは、ビデオカメラやデジタルカメラの撮影光学系としてズームレンズを使用する際には、CCDセンサやCMOSセンサなどの固体撮像素子光電変換素子の撮像面に相当する。銀塩フィルムカメラの撮影光学系としてズームレンズを使用する際には、フィルム面に相当する。矢印は広角端から望遠端へのズーミングに際して、各レンズ群の移動軌跡を示している。収差図において、d、gは各々d線及びg線、ΔM、ΔSはメリディオナル像面、サジタル像面である。倍率色収差はg線によって表している。ωは半画角、FnoはFナンバーである。なお、各実施例において広角端と望遠端は変倍用のレンズ群第2レンズ群L2が機構上、光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。実施例1乃至5のズームレンズでは、広角端から望遠端へのズーム位置へのズーミングに際して、第1レンズ群L1が像側に凸状の軌跡の一部を描いて略往復移動して、変倍に伴う像面変動を補正している。第2レンズ群L2が物体側に単調に移動して主たる変倍を行っている。第3レンズ群L3は物体側又は像側に移動している。このとき広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1と第2レンズ群L2との間隔が小さく、第2レンズ群L2と第3レンズ群L3との間隔が大きくなるように各レンズ群が移動している。第3レンズ群を物体側に移動させて無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行っている。実施例1乃至3においてFナンバー決定部材開口絞りSPは第2レンズ群L2の像側に位置し、ズーミングに際して第2レンズ群L2と一体的に移動する。実施例6は物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群L1、正の屈折力の第2レンズ群L2で構成している。そして、ズーミング変倍に際し、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔が変化するように双方が移動している。具体的には広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1は像側に凸状の軌跡を描いて移動し、第2レンズ群L2は物体側へ単調に移動している。第1レンズ群L1を像側へ移動させて無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行っている。各実施例のズームレンズにおいて、第1レンズ群L1は物体側から像側へ順に、負レンズG1n、物体側のレンズ面が凸形状の正レンズG1pより構成されている。第1レンズ群内L1の正レンズG1pの材料のアッベ数をνd1pとする。第1レンズ群L1の焦点距離をf1とする。第1レンズ群L1の像側のレンズ面と第2レンズ群L2の物体側のレンズ面の望遠端における間隔をd12tとする。広角端及び望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ftとする。このとき、5.0<νd1p<16.910.1<d12t/ft100<5.021.9<|f1|/fw<2.43なる条件式を満足している。各実施例はいずれも、物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群L1、正の屈折力の第2レンズ群L2を有する。そしてズーミングに際し、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔が変化するように双方が移動している。具体的には、広角端から望遠端へのズーミングに際して第1レンズ群L1は像側に凸状の軌跡を描いて移動し、第2レンズ群L2は物体側へ単調に移動している。光学系の沈胴厚を薄くするためには、各レンズ群のレンズ群厚を薄くすることが必要となる。とくに負の屈折力のレンズ群が先行するネガティブリード型のズームレンズにおいては、有効径が大きくなる第1レンズ群の小型化及び薄型化が重要になってくる。各実施例のズームレンズは、第1レンズ群L1を空気間隔を境に、2つのレンズより構成することで、色収差と像面彎曲を補正しつつ第1レンズ群L1の光軸上の厚さのを薄くしている。条件式1は、第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pの材料のアッベ数を規定する条件式である。条件式1を満足する材料として、例えば、TiO2νd=9.53、株式会社オハラ製、商品名L-BBH1νd=16.8がある。第1レンズ群L1に用いる正レンズG1pを条件式1を満足する高分散の材料で構成することで、第1レンズ群内での色消しを維持したまま、ペアとなる負レンズG1nをより高分散の材料より構成している。一般に、光学ガラスに代表される光学材料は高分散の材料ほど屈折率が高い傾向にあるため、負レンズに高屈折率の材料を用いることができる。ゆえに、第1レンズ群L1に高屈折率材料を配置することにより、第1レンズ群L1の薄型化を図っている。条件式2は、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の望遠端における間隔を規定した条件式である。また、条件式3は、第1レンズ群L1の屈折力を規定した条件式である。望遠端における第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔を詰めることで、ズーミングのための第2レンズ群L2の物体側への移動量を十分長く確保することができる。この結果、高ズーム比化を図りつつ、望遠端における光学全長の増大を抑制している。ここで、第2レンズ群L2の物体側に物理的なFナンバー絞り機構を配していると、望遠端における第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔を詰めることが構成的に困難となる。一方、第2レンズ群L2の像側にFナンバー絞りを配した場合、入射瞳位置が像側に遠ざかる構成となり、前玉有効径が増大してくる傾向となる。そこで、第2レンズ群L2の像側にFナンバー絞りを配しつつ前玉有効径の増大を抑制するためには第1レンズ群の屈折力を適切に配置することが重要となる。ここで、第1レンズ群L1の屈折力を増大させて前玉有効径を縮小する場合には、第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pに高分散な材料を用いることが好ましい。この構成とすることで、第1レンズ群内での色消しのための各単一レンズの屈折力配分を緩めることができる。この結果、屈折力が大きくなることに起因する第1レンズ群のレンズ厚が厚くなることを抑制することができる。すなわち、条件式2を満足するレンズ構成をとり、更に第1レンズ群L1を条件式3を満足する屈折力とすることで、全系の小型化及び、薄型化が容易になる。さらに条件式1を満足することにより、第1レンズ群L1の薄型化が容易になる。条件式1の上限を超えると、正レンズG1pの材料のアッベ数が大きくなりすぎ、ペアとなる負レンズG1nに高屈折率高分散材料を用いた場合、色収差が補正不足となるので良くない。一方、下限を超えると、正レンズG1pの材料のアッベ数が小さくなりすぎ、色収差が補正過剰となるので良くない。条件式2の上限を超えると、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の望遠端における間隔が大きくなりすぎ、光学系が増大してしまう。一方、下限を超えると、間隔が小さくなりすぎ、構造的に第1、第2レンズ群が干渉してくるので良くない。条件式3の上限を超えると、第1レンズ群L1の焦点距離が大きく長くなりすぎ、前玉有効径が増大してしまう。一方、下限を超えると、第1レンズ群L1の焦点距離が小さく短くなりすぎ、像面彎曲をズーム全域で補正するのが困難となるのでよくない。各実施例において、より好ましくは、条件式1~3の数値範囲を次の如く設定するのが良い。8.0<νd1p<16.851a0.3<d12t/ft100<4.02a2.00<|f1|/fw<2.353a各実施例において、更に好ましくは、条件式1a~3aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。10.0<νd1p≦16.81b0.5<d12t/ft100<3.02b2.05<|f1|/fw<2.303b以上、ネガティブリード型のズームレンズにおいて、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2のレンズ構成を最適化している。これにより、沈胴時に全系が薄く、色収差、像面彎曲等の諸収差をズーム全域で良好に補正した、高い光学特性を有するズームレンズを得ている。尚、各実施例のズームレンズにおいて、更に好ましくは次の条件式のうちの1つ以上を満足するのが良い。これによれば各条件式に相当する効果が得られる。第1レンズ群L1内の負レンズG1nの材料のアッベ数をνd1nとする。第1レンズ群L1内の負レンズG1nの物体側と像側のレンズ面の曲率半径を各々R1na、R1nbとする。第1レンズ群L1内の正レンズG1pの物体側のレンズ面の曲率半径をR1paとする。第1レンズ群L1内の正レンズG1pの焦点距離をf1pとする。第2レンズ群L2の焦点距離をf2とする。第2レンズ群L2の広角端から望遠端に至るズーミングに際しての移動量をM2とする。但し移動量M2の符号は正とする。第1レンズ群L1内の負レンズG1nの材料のd線における屈折率をnd1nとする。第2レンズ群L2の像側に正の屈折力の第3レンズ群を有するとき、第3レンズ群L3の焦点距離をf3とする。このとき、以下の条件式のうち1以上を満足するのが良い。0100<[R1nbR1na/R1nb-R1na]/νd1n-νd1p<0046...43.0<R1paR1nb/R1pa-R1nb<6.051.2<f1p/f1<2.061.2<f2/fw<2.370.9<|f1|/f2<1.681.0<M2/fw<4.691.86<nd1n<2.501020.0<νd1n<40.0114.1<f3/fw<6.512次に各条件式の技術的意味について説明する。条件式4は、第1レンズ群L1内の負レンズG1nのレンズ形状と、第1レンズ群内の色消しのバランスを規定した条件式である。前述のように、第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pの材料のアッベ数を条件式1の範囲とすることで、第1レンズ群L1内の色消しを保ちつつ、第1レンズ群L1に含まれる負レンズG1nの材料を高分散とすることができる。このとき、第1レンズ群L1に含まれる負レンズG1nに高屈折率の材料を用いることができ、第1レンズ群L1のレンズ厚に大きな影響を及ぼす有効径の大きい負レンズG1nを薄くすることができる。このとき、条件式4を満足するレンズ構成とすることで、第1レンズ群L1の薄型化を図りつつ、第1レンズ群内の色収差の補正を容易にしている。条件式4の上限を超えると、第1レンズ群L1内の各単レンズの材料のアッベ数の差が小さくなりすぎ、第1レンズ群L1内の色収差が補正不足となる。さらに第1レンズ群L1内の各レンズの屈折力が大きくなりすぎ第1レンズ群L1のレンズ厚が増大してしまう。一方、下限を超えると、第1レンズ群L1内の負レンズG1nに高屈折率の材料を選択することが困難となり、負レンズG1nが強い両凹形状のレンズとなってしまう。この場合、メカ的な抑え鏡筒構造まで考慮すると、第1レンズ群L1のレンズ厚が増大してしまうので良くない。条件式5は、第1レンズ群L1に形成される空気レンズの形状を規定した条件式である。第1レンズ群L1に形成される空気レンズの形状を、条件式5を満足する形状とすることで、色収差、像面彎曲をズーム全域で良好に補正している。条件式5の上限を超えると、空気レンズのメニスカス形状が強まりすぎ、望遠側において球面収差、軸上色収差の発生が多くなってくる。一方、下限を超えると、メニスカス形状が弱まりすぎ、広角側において像面彎曲、非点収差等の発生が多くなるので良くない。条件式6は、第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pの焦点距離を規定する条件式である。第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pを、条件式6を満足する焦点距離屈折力の逆数より構成することで、色収差と像面彎曲を第1レンズ群L1内でバランスよく補正している。条件式6の上限を超えると、正レンズG1pの焦点距離が大きく長くなりすぎ、色収差と像面彎曲が補正不足となる。一方、下限を超えると、正レンズG1pの焦点距離が小さく短くなりすぎ、色収差と像面彎曲が補正過剰となるので良くない。条件式7は、第2レンズ群L2の焦点距離を規定した条件式である。第2レンズ群L2を条件式7を満足する焦点距離とすることで、ズーム全域において球面収差、コマ収差を良好に補正しつつレンズ全系の小型化を達成している。条件式7の上限を超えると、第2レンズ群L2の焦点距離が大きく長くなりすぎ、ズーミングのための第2レンズ群L2のズームストロークが増大し、レンズ全系が大型化してしまう。一方、下限を超えると、第2レンズ群L2の焦点距離が小さく短くなりすぎ、球面収差、コマ収差をズーム全域で良好に補正するのが困難となる。条件式8は、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の焦点距離の比を規定する条件式である。ズームレンズを構成する第1、第2レンズ群L1、L2の焦点距離を条件式8を満足するパワー配置とすることで、光学系全系の小型化を達成し、ズーム全域で良好な光学特性を得ている。条件式8の上限を超えると、第1レンズ群L1の焦点距離が第2レンズ群L2に対して大きく長くなりすぎ、前玉有効径が増大しレンズ全系が大型化してくる。若しくは球面収差、コマ収差をズーム全域で良好に補正するのが困難となる。一方、下限を超えると、第1レンズ群L1の焦点距離が第2レンズ群L2に対して小さく短くなりすぎ、像面彎曲をズーム全域で補正するのが困難となる。若しくはズーミングのための第2レンズ群L2のズームストロークが増大し大型化するので良くない。条件式9は、第2レンズ群L2のズーミングに伴う移動距離移動量、符号は正を規定した条件式である。条件式9の上限を超えると、第2レンズ群L2の移動距離が長くなりすぎ、第2レンズ群L2を保持するレンズ鏡筒の光軸方向の厚みが増大してしまう。とくに、沈胴式鏡筒の場合は沈胴長が増大し、光軸方向に薄型化して撮像装置を構成することが困難となってくる。一方、下限を超えると、第2レンズ群L2の移動距離が短くなりすぎ、所望のズーム比を得るために第2レンズ群L2の屈折力を強めなくてはならなくなる。この場合は、少ないレンズ枚数で収差補正することが難しくなり全系の小型化と高性能化が困難となる。条件式10は、第1レンズ群L1に含まれる負レンズG1nの材料のアッべ数を規定する条件式である。第1レンズ群L1に含まれる正レンズG1pの材料を条件式1を満足する範囲としたとき、負レンズG1nの材料のアッべ数を条件式10を満足する範囲とすることで、色収差をズーム全域で良好に補正している。条件式10の上限を超えると、負レンズG1nのアッベ数が大きくなりすぎ、第1群内の色収差が補正過剰となりズーム全域での色収差の補正が困難となる。一方、下限を超えると、負レンズG1nのアッベが小さくなりすぎ、第1群内の色収差が補正不足となるので良くない。条件式11は、第1レンズ群L1に含まれる負レンズG1nの材料のd線における屈折率を規定する条件式である。負レンズG1nの材料のd線における屈折率を条件式11を満足する範囲とすることで、広角端における像面彎曲、非点収差の補正と光学系全系の小型化を達成している。条件式11の上限を超えると、負レンズG1nの屈折率が大きくなりすぎ、ペッツバール和が正に傾き、ズーム全域での像面彎曲の補正が困難となる。一方、下限を超えると、負レンズG1nの屈折率が小さくなりすぎ、広角端での像面彎曲、非点収差の補正が困難となるとともに、光学系が大型化してしまうので良くない。また、実施例1~5では、第2レンズ群L2の像側に正の屈折力の第3レンズ群L3を配している。第2レンズ群L2の像側に正の屈折力の第3レンズ群L3を配することで、テレセントリック性を確保するためのフィールドレンズとしての役割を果たしている。条件式12は、第3レンズ群L3の焦点距離を規定する条件式である。条件式12の上限を超えると、第3レンズ群L3の焦点距離が大きく長くなりすぎ、軸外光束を屈曲させる作用が弱まりテレセントリック性を確保する効果が小さくなりすぎる。一方、下限を超えると、第3レンズ群L3の焦点距離が小さく短くなりすぎ、第3レンズ群L3より倍率色収差、像面彎曲が多く発生し、また、バックフォーカスが短くなりすぎるので良くない。各実施例において、より好ましくは条件式4~12の数値範囲を以下の範囲とするのがよい。0095<[R1nbR1na/R1nb-R1na]/νd1n-νd1p<0048...4a3.1<R1paR1nb/R1pa-R1nb<5.75a1.25<f1p/f2<1.906a1.3<f2/fw<2.27a1.0<|f1|/f2<1.58a1.1<M2/fw<4.59a1.89<nd1n<2.4010a240<νd1n<39.011a4.2<f3/fw<6.412a各実施例において、更に好ましくは条件式4a~12aの数値範囲を以下の範囲とするのがよい。009<[R1nbR1na/R1nb-R1na]/νd1n-νd1p<0054b3.3<R1paR1nb/R1pa-R1nb<5.45b1.3<|f1p|/f2<1.86b1.4<f2/fw<2.17b1.05<|f1|/f2<1.458b1.2<M2/fw<4.49b1.90<nd1n<2.310b270<νd1n<38.011b4.3<f3/fw<6.312bまた各実施例について、いずれかのレンズ群、または一部分のレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように可動とすることにより、手ぶれにより生じる像の移動を補償する、防振レンズ群として用いてもよい。各実施例においては、第2レンズ群L2を防振レンズ群として用いるのが好ましい。また各実施例について、撮像素子として電子撮像素子固体撮像素子を用いる場合、歪曲収差に関して電子的に補正してもよい。以上のように、各実施例によれば、前玉有効径の増大を抑制しつつ光学系全系の小型化、及び沈胴厚の薄型化が容易なズームレンズが得られる。更に色収差、像面彎曲などの諸収差が良好に補正された、ズーム全域にわたり良好な光学特性を有するズームレンズが得られる。以下、各実施例のレンズ構成について説明する。[実施例1]図1の実施例1では、広角端から望遠端へのズーミングに際し、矢印のように第1レンズ群L1は像側に凸の軌跡で移動し、変倍による像面の変動を補償している。また、第2レンズ群L2、第3レンズ群L3は変倍用のレンズ群であり、それぞれ物体側、像側に移動している。無限遠物体から有限距離物体への合焦フォーカスには、第3レンズ群L3を光軸上で物体側へ移動させる、リアフォーカス方式を採用している。軽量な第3レンズ群L3をフォーカスレンズ群とすることで、迅速な合焦を容易にしている。以下、各レンズ群のレンズ構成は、物体側から像側の順とする。第1レンズ群L1は、両レンズ面が非球面形状で両凹形状の負レンズG1n、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。このレンズ構成により、色収差、像面彎曲を良好に補正するとともに、必要最低限のレンズ枚数で第1レンズ群L1を構成することにより、前玉有効径の小型化と第1レンズ群L1のレンズ厚の薄型化を図っている。さらに第1レンズ群L1の負レンズG1nに高屈折率、高散材料、正レンズG1pは高屈折率高分散材料を用いることにより、色収差を補正しつつ各レンズの厚みを薄型化している。第2レンズ群L2は、物体側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG21、両凸形状の正レンズG22と両凹形状の負レンズG23を接合した接合レンズ、両凸形状の正レンズG24の4つのレンズで構成している。この構成により、色収差や軸外収差の発生を少なくし、ズーム全域において球面収差、コマ収差等を良好に補正している。また、第2レンズ群L2の像側にFナンバー絞り開口絞りSPを配置している。開口絞りSPをこの位置に配置することにより望遠端における第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔が短くしている。このレンズ構成により、ズーミングのための第2レンズ群L2の物体側への移動量を十分確保することができ、高ズーム比化としながら望遠端における光学系の増大を防いでいる。ここで、各ズーム位置においてFナンバー絞りSPの開口寸法を変えて各ズーム位置の最小Fナンバーを決定している。このレンズ構成により、広角端と望遠端においてFナンバーを個別に設定することができるため、広角端と望遠端のFナンバーの変化を低減するとともに第2レンズ群L2の有効径の増大を防いでいる。第3レンズ群L3は、物体側のレンズ面が非球面形状で両凸形状の正レンズG31で構成している。このレンズ構成により、変倍を分担するとともにテレセントリック性を確保し、第3レンズ群L3を薄型化している。[実施例2]図3の実施例2では、ズームタイプ、合焦方式は図1の実施例1と同じである。実施例2は実施例1と比較して、各レンズ群内でのレンズ形状を変更した点が異なる。以下、各レンズ群のレンズ構成は、物体側から像側の順とする。第1レンズ群L1は、像側のレンズ面が非球面形状で両凹形状の負レンズG1n、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。第2レンズ群L2は、物体側のレンズ面が非球面形状で両凸形状の正レンズG21、両凸形状の正レンズG22と両凹形状の負レンズG23を接合した接合レンズ、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズG24の4つのレンズで構成している。第3レンズ群L3は、物体側のレンズ面が非球面形状で両凸形状の正レンズG31で構成している。[実施例3]図5の実施例3では、ズームタイプ、合焦方式は図1の実施例1と同じである。実施例3は実施例1と比較して、各レンズ群内でのレンズ形状を変更した点が異なる。第1レンズ群L1は、両レンズ面が非球面形状で両凹形状の負レンズG1n、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。第2レンズ群L2は、物体側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG21、両凸形状の正レンズG22と両凹形状の負レンズG23を接合した接合レンズ、両凸形状の正レンズG24の4つのレンズで構成している。また、第2レンズ群L2の像側にFナンバー絞りSPを配置している。第3レンズ群L3は、物体側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG31で構成している。[実施例4]図7の実施例4では、ズームタイプ、合焦方式は図1の実施例1と同じである。実施例4は実施例1と比較して、ズーム比、各レンズ群内でのレンズ形状、第2レンズ群のレンズ構成、第3レンズ群のズーミングに際しての移動軌跡等が異なる。図7の実施例4では、広角端から望遠端へのズーミングに際し、矢印のように第1レンズ群L1は像側に凸状の軌跡で移動し、変倍による像面の変動を補償している。また、第2レンズ群L2、第3レンズ群L3は変倍レンズ群であり、共に物体側に移動している。以下、各レンズ群のレンズ構成は、物体側から像側の順とする。第1レンズ群L1は、像側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズG1n、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。第2レンズ群L2は、物体側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG21と物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズG22を接合した接合レンズ、両凸形状の正レンズG23の3つのレンズで構成している。この構成により、色収差や軸外収差の発生を少なくし、ズーム全域において球面収差、コマ収差等を良好に補正している。また、第2レンズ群L2にFナンバー絞り開口絞りSPを配置しない構成としている。この構成により、望遠端における第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の間隔が詰められ、変倍のための第2レンズ群L2の物体側への移動量を十分長く確保することができ、高ズーム比化としながら望遠端における光学系全体の増大を防いでいる。第3レンズ群L3は、両凸形状の正レンズG31で構成している。[実施例5]図9の実施例5では、ズームタイプ、合焦方式は図1の実施例1と同じである。実施例5は実施例1と比較して、ズーム比、各レンズ群内でのレンズ形状、第2レンズ群のレンズ構成等が異なる。以下、各レンズ群のレンズ構成は、物体側から像側の順とする。第1レンズ群L1は、像側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズG1n、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。第2レンズ群L2は、物体側のレンズ面が非球面形状で両凸形状の正レンズG21と両凹形状の負レンズG22を接合した接合レンズ、両凸形状の正レンズG23の3つのレンズで構成している。第3レンズ群L3は、両凸形状の正レンズG31で構成している。[実施例6]図11の実施例6は物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群L1と正の屈折力の第2レンズ群L2よりなる2群ズームレンズである。図11の実施例6では、広角端から望遠端へのズーミングに際し、矢印のように第1レンズ群L1は物体側に凸状の軌跡で移動し、変倍による像面の変動を補償している。また、第2レンズ群L2は変倍用のレンズ群であり、物体側に単調に移動している。無限遠物体から有限距離物体への合焦フォーカスには、第1レンズ群L1を光軸上で移動させる、前玉フォーカス方式を採用している。以下、各レンズ群のレンズ構成は、物体側から像側の順とする。第1レンズ群L1は、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズG1n、物体側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズG1pの2つのレンズで構成している。第2レンズ群L2は、両レンズ面が非球面形状で両凸形状の正レンズG21、像側のレンズ面が非球面形状で物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズG22、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズG23の3つのレンズで構成している。第2レンズ群L2を正、負、正レンズのトリプレットタイプとすることで、変倍用の第2レンズ群L2で発生する色収差や非対称収差の発生を少なくし、ズーム全域において球面収差、コマ収差等を良好に補正している。以下、各実施例において、ズームレンズを構成するレンズが複合非球面レンズの場合、主たる屈折力を担うレンズ母材と、母材に接合され非球面を形成する非球面成分例えば樹脂を、あわせて1枚のレンズと数えることとしている。これにより主たる屈折力を有する2つのレンズ母材を接合した接合レンズとは区別している。複合非球面レンズの全系の焦点距離をfcomとする。複合非球面レンズにおいて非球面形状を構成する非球面成分単独の焦点距離をfrepとする。このとき、複合非球面レンズは以下の条件式を満たしている。|fcom/frep|<0.3また、複合非球面レンズの全系の物体側のレンズ面から像側のレンズ面までの中心肉厚をdcemとする。複合非球面レンズにおいて非球面成分の物体側のレンズ面から像側のレンズ面までの中心肉厚をdrepとする。このとき、複合非球面レンズは以下の条件式を満たしている。drep/dcom<0.5そして像側のレンズ面と、物体側のレンズ面は空気に接している。またレンズ面が非球面形状の場合、各レンズ面の曲率半径とは、近軸曲率半径を指すものとする。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。以下、実施例1~6に対応する数値実施例1~6の具体的数値データを示す。各数値実施例において、iは物体側から数えた面の番号を示す。riは第i番目の光学面第i面の曲率半径である。diは第i面と第i1面との軸上間隔である。ndi、νdiはそれぞれd線に対する第i番目の光学部材の材料の屈折率、アッベ数である。fは焦点距離、FnoはFナンバー、ωは半画角である。非球面形状は、光の進行方向を正、xを光軸方向の面頂点からの変位量として、hを光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、rを近軸曲率半径、Kを円錐定数、A4、A6、A8、A10を非球面係数とするとき、x=h2/r/[1{1-1Kh/r2}1/2]A4h4A6h6A8h8A10h10なる式で表している。なお、各非球面係数におけるE±XXは×10±XXを意味している。また、前述の各条件式と数値実施例との関係を表1に示す。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd有効径14817891051910823531308255501821005393971522102251681030416651991557971561849544014846117422020461776261101696805554438272670401805182544119393408637110974786090169680555374111319705037712∞3691351173170169350532883142016389415∞080151633641200016∞2000像面∞非球面データ第1面K000000e000A4135727e006A6147334e006A8142102e008第2面K242900e000A4132442e003A6173040e005A8497598e007A10526310e009第5面K255852e001A4319809e004A6769713e006A8594453e007A10501903e008第13面K831012e002A4471327e004A6330079e005A8121214e006A10184005e008各種データズーム比470広角中間望遠焦点距離44312572085Fナンバー288453618画角411717131053像高388388388レンズ全長325831523868BF100100100d41323275048d1233212882244d14263249235入射瞳位置711587545射出瞳位置844417322871前側主点位置94614752821後側主点位置34311571985ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11998439001312259155520914633132106170073029G15∞080026026単レンズデータレンズ始面焦点距離1160223176335713478665842561018697142106数値実施例2単位mm面データ面番号rdndνd有効径1321478105208200304131025979157100031090816521801315510204284999905738014718495440151061550740204807575915816968055546081885804018051825443093810091380102239708716968055539011986105039012∞10001357572143169350532890141759090015∞080151633641200016∞2000像面∞非球面データ第2面K264766e000A4112719e003A6223160e005A8579278e007A10821851e009第5面K209358e001A4346638e004A6626850e006A8256315e007A10119124e008第13面K205086e003A4420507e004A6330081e005A8121213e006A10179862e008各種データズーム比474広角中間望遠焦点距離4439102102Fナンバー288453618画角411523071044像高388388388レンズ全長321629283849BF099099099d41309483040d123158532227d14249249239入射瞳位置696616549射出瞳位置794205013117前側主点位置91911402991後側主点位置3458112003ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置111003428030327259075941205033131958143065020G15∞080026026単レンズデータレンズ始面焦点距離1154223142535833476505839161024587141958数値実施例3単位mm面データ面番号rdndνd有効径1178613105198500291121525772165982310309152219400146100642033597055420147185135401489636506020465757661051592016704468116735040180518254415936350823731054983097172916547377111404905038012∞37213400624141169680555810141847082615∞080151633641200016∞2000像面∞非球面データ第1面K000000e000A4565184e005A6121487e006A8318748e009第2面K700756e001A4262039e005A6349027e006A8261856e007A10151007e009第5面K284282e001A4269892e004A6185259e006A8889015e007A10629859e008第13面K158781e004A4179084e004A6175362e005A8111533e006A10274547e008各種データズーム比483広角中間望遠焦点距離44312992140Fナンバー288433618画角411816611026像高388388388レンズ全長315330323752BF100100100d41289233018d1227511892103d14305326347入射瞳位置682561521射出瞳位置770273810800前側主点位置90012652241後側主点位置34311992040ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11964423009302258775400834543132775141087004G15∞080026026単レンズデータレンズ始面焦点距離1156623161735732479315843761015447142775数値実施例4単位mm面データ面番号rdndνd有効径160111105191082353110524938140848373011442102251688544116558025378117518513540139461146105019228620934573303065317895561021772504963299162953301024649134160311606817113534182012∞080151633641200013∞2000像面∞非球面データ第2面K101391e000A4634824e004A6999188e006A8314694e007A10108762e008第5面K843192e001A4112661e003A6484084e005各種データズーム比386広角中間望遠焦点距離46311341787Fナンバー286443596画角399318871223像高388388388レンズ全長299027713242BF100100100d41190268035d943311101786d11271298325入射瞳位置629366240射出瞳位置1473380815254前側主点位置95111671818後側主点位置41310841737ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置111027390035221258653920292933102428134035050G12∞130051051単レンズデータレンズ始面焦点距離115962315113560046518587936102428数値実施例5単位mm面データ面番号rdndνd有効径1589081051980553231142252961498903810314721625015289941353585054081199186400406402638707805018466623835273363063320890340941772504963319229183451022853150164000601869113166787012∞080151633641200013∞2000像面∞非球面データ第2面K910365e001A4434254e004A6820182e008A8262593e007A10529966e009第5面K805088e001A4832607e004A6419416e005A8453459e006A10554859e007各種データズーム比386広角中間望遠焦点距離46011121776Fナンバー278433593画角400819221231像高388388388レンズ全長302128273300BF089089089d41197290050d940711351862d11291275260入射瞳位置629375251射出瞳位置1473496864359前側主点位置95412432076後側主点位置37110231687ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置111054401021244258874070493123102097150039054G12∞080026026単レンズデータレンズ始面焦点距離115992315163546946394588506102097数値実施例6単位mm面データ面番号rdndνd有効径11475500802095002948982596614175931052014021022516879042939376253467160169680555345622657008307720810080184666238297841780512589630108014874970225710484226211∞100151633641100012∞1000像面∞非球面データ第3面K000000e000A4154342e004A6489477e007A8377782e007A10613793e009第5面K176777e000A4542742e003A6423089e004A8792812e005A10152723e005第6面K000000e000A4247308e003A6779563e004A8217598e004A10293527e005第8面K139105e002A4429239e003A6358741e004A8410427e005A10609760e005各種データズーム比284広角中間望遠焦点距離5159881461Fナンバー346461576画角369921441487像高388388388レンズ全長264922202287BF100100100d41064300030d106449811317入射瞳位置562345212射出瞳位置96413011637前側主点位置828636444後側主点位置4158881361ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11107536103829625765379073321G11∞100033033単レンズデータレンズ始面焦点距離115692314313544347631593635次に、各実施例に示したようなズームレンズを撮影光学系として用いた、デジタルカメラの実施形態を図13を用いて説明する。図13において、20はカメラ本体、21は本発明のズームレンズによって構成された撮像光学系である。22は撮像光学系21によって形成された被写体像を受光するCCDなどの撮像素子である。23は撮像素子22が受光した被写体像を記録する記録手段、24は不図示の表示素子に表示された被写体像を観察するためのファインダーである。上記表示素子は液晶パネルなどによって構成され、撮像素子22上に形成された被写体像が表示される。このように本発明のズームレンズをデジタルカメラなどの光学機器に適用することにより、高い光学性能を有する撮像装置を実現している。