回転翼と、前記回転翼が取り付けられる翼取付部材及び該翼取付部材を回転自在に支持する軸受を有するハブと、前記回転翼及び前記ハブを有するロータ側からトルクが入力される発電機と、前記翼取付部材を回転駆動することによって前記回転翼のピッチ角を調整するピッチ駆動機構とを備えた再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法であって、前記ハブの前記翼取付部材と、前記回転翼の翼根部とを対向させて前記回転翼を保持させるステップと、前記回転翼が保持された状態で、前記ピッチ駆動機構によって前記翼取付部材を所定の角度位置まで回転させるステップと、前記翼取付部材を所定の角度位置に回転させた後に、前記回転翼を前記ハブに固定するステップとを備えることを特徴とする再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記ハブの前記翼取付部材に第1の締結部が形成され、前記回転翼の翼根部に、前記第1の締結部に嵌着される第2の締結部が形成されており、前記翼取付部材を回転させるステップでは、前記第1の締結部と前記第2の締結部とが対応する位置まで前記翼取付部材を回転させ、前記回転翼を前記ハブに固定するステップでは、前記第1の締結部及び前記第2の締結部によって前記回転翼を前記ハブに固定することを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記回転翼を保持させるステップでは、前記回転翼の翼長方向が水平方向または鉛直方向となるように、前記回転翼に取り付けた紐状体によって前記回転翼を吊り下げた状態で該回転翼を保持させることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記紐状体は、繊維ロープであることを特徴とする請求項3に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記ピッチ駆動機構は、前記翼取付部材を回転させる電動モータと、前記電動モータに電力を供給する電源とを有しており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記電源から前記電動モータへの電力供給を開始するステップをさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記再生エネルギー型発電装置は、前記回転翼を複数有しており、前記複数の回転翼のそれぞれに前記電動モータが設けられるとともに、複数の電動モータをそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤が設けられており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記複数の制御回路のうち、回転すべき前記翼取付部材の電動モータに対応した制御回路に切り替えるステップをさらに備えることを特徴とする請求項5に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記ピッチ駆動機構は、前記翼取付部材を回転させる油圧モータと、前記油圧モータに供給される作動油を加圧する油圧ポンプと、前記油圧モータ及び前記油圧ポンプの間で作動油を循環させる油圧ラインと、前記油圧ラインに設けられ、前記油圧モータへの作動油の供給を制御するバルブとを有しており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記バルブを開放して前記油圧モータへの作動油の供給を開始することを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記再生エネルギー型発電装置は、前記回転翼を複数有しており、前記複数の回転翼のそれぞれに前記油圧モータ及び前記バルブが設けられるとともに、複数のバルブの開度をそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤が設けられており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記複数の制御回路のうち、回転すべき前記翼取付部材のバルブに対応した制御回路に切り替えるステップをさらに備えることを特徴とする請求項7に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記油圧ラインに、前記油圧ポンプで加圧された作動油を蓄えるアキュムレータが接続されており、前記回転翼を保持させるステップの前、且つ前記再生エネルギー型発電装置の稼働時に、系統側から送電される電力によって前記油圧ポンプを駆動して加圧した高圧の作動油を前記アキュムレータに蓄えるステップをさらに備え、前記翼取付部材を回転させるステップでは、前記アキュムレータに蓄えられた高圧の作動油を前記油圧モータに供給することを特徴とする請求項7に記載の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法。前記再生エネルギー型発電装置は、再生エネルギーとしての風により前記ロータを回転させ、前記ロータ側からトルクを前記発電機に入力し、該発電機において電力を生成する風力発電装置であることを特徴とする請求項1に記載の再生エネルギー型発電装置のロータ固定方法。上述したように、再生エネルギー型発電装置は、回転翼のピッチ角を調整自在な構成となっているため、回転翼をハブに取り付ける際に、回転翼側の締結部とハブ側の締結部とを一致させないとこれらを締結できない。そこで、特許文献1及び2のような従来の回転翼の取付方法では、ハブ側の締結部に一致させるように回転翼の姿勢を維持したまま持ち上げ、この状態で回転翼をハブに取り付けていた。そのため、掴み装置のような大掛かりな装置を必要とし、また強風等により回転翼の姿勢がずれてしまった場合には、回転翼を下して姿勢を調整した後、再度回転翼を持ちあげなければならず、手間がかかっていた。特許文献3の方法は、回転翼を保持した保持器具をピッチ角方向に回転させて回転翼の姿勢を調整するようになっているが、回転翼を持ち上げた状態で回転翼の姿勢を調整することは極めて困難であり、適正に姿勢調整を行うには熟練度が必要であった。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、回転翼の取り付けのために大掛かりな装置を用いることなく、簡単に回転翼をハブに取り付けることができる再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法を提供することを目的とする。本発明に係る再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法は、回転翼と、前記回転翼が取り付けられる翼取付部材及び該翼取付部材を回転自在に支持する軸受を有するハブと、前記回転翼及び前記ハブを有するロータ側からトルクが入力される発電機と、前記翼取付部材を回転駆動することによって前記回転翼のピッチ角を調整するピッチ駆動機構とを備えた再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法であって、前記ハブの前記翼取付部材と、前記回転翼の翼根部とを対向させて前記回転翼を保持させるステップと、前記回転翼が保持された状態で、前記ピッチ駆動機構によって前記翼取付部材を所定の角度位置まで回転させるステップと、前記翼取付部材を所定の角度位置に回転させた後に、前記回転翼を前記ハブに固定するステップとを備えることを特徴とする。この再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法によれば、回転翼が保持された状態で、ピッチ駆動機構によってハブ側の翼取付部材を所定の角度位置まで回転させ、回転翼をハブに固定するようにしたので、回転翼をハブ側の翼取付部材に合わせて姿勢調整する必要がなく、大掛かりな翼取付装置が不要で、簡単に回転翼をハブに取り付けることが可能となる。また、回転翼をハブまで吊り上げて取り付ける場合、強風等により回転翼の姿勢がずれてしまっても、ピッチ駆動機構によってハブ側の翼取付部材を回転させることで、回転翼の姿勢を変更することなく回転翼をハブに取り付けることが可能である。なお、ハブの翼取付部材と回転翼の翼根部とを対向させるステップでは、ハブがナセルに取り付けられた状態であっても、ハブがナセルに取り付けられる前の地表に置かれている状態であってもどちらでもよい。上記再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法において、前記ハブの前記翼取付部材に第1の締結部が形成され、前記回転翼の翼根部に、前記第1の締結部に嵌着される第2の締結部が形成されており、前記翼取付部材を回転させるステップでは、前記第1の締結部と前記第2の締結部とが対応する位置まで前記翼取付部材を回転させ、前記回転翼を前記ハブに固定するステップでは、前記第1の締結部及び前記第2の締結部によって前記回転翼を前記ハブに固定することが好ましい。このように、翼取付部材を回転させるステップで、ハブの翼取付部材に形成される第1の締結部と、回転翼の翼根部に形成される第2の締結部とが対応する位置までハブの翼取付部材を回転させるようにしたので、回転翼をハブに固定するステップでは、第1の締結部及び第2の締結部を互いに締結させるのみで、回転翼側は一切のピッチ角調整を行うことなく回転翼をハブに適切に固定することができる。なお、ここでいう嵌着とは、螺着を含むものである。上記再生エネルギー型発電装置の翼取付方法において、前記回転翼を保持させるステップでは、前記回転翼の翼長方向が水平方向または鉛直方向となるように、前記回転翼に取り付けた紐状体によって前記回転翼を吊り下げた状態で該回転翼を保持させることが好ましい。このように、回転翼を保持させるステップでは、回転翼の翼長方向が水平方向または鉛直方向となるように紐状体によって回転翼を吊り下げた状態で保持させるようにしたので、ロータの回転方向におけるハブの翼取付部材の位置と、回転翼の翼根部の位置とを容易に対応させることができる。この場合、前記紐状体は、繊維ロープであることが好ましい。ここで、繊維ロープとしては、例えばナイロンやポリエステル等の合成繊維を用いたロープを用いることができる。このように、紐状体として繊維ロープを用いることで、回転翼を持ち上げるための器具を安価にでき、且つこの器具の搬送も容易となる。上記再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法において、前記ピッチ駆動機構は、前記翼取付部材を回転させる電動モータと、前記電動モータに電力を供給する電源とを有しており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記電源から前記電動モータへの電力供給を開始するステップをさらに備えることが好ましい。このように、ピッチ駆動機構が電動モータにより駆動する構成とすることで、メンテナンス性の向上が図れる。また、通常、回転翼の取付時には再生エネルギー型発電装置は停止状態であるため、電力供給も停止している。したがって、翼取付部材を回転させるステップの前に、電力供給を開始するステップで電動モータに電力を供給することによって、円滑に翼取付部材を回転させることができる。なお、この電動モータは、再生エネルギー型発電装置内に常時設置されていても、回転翼の取付時に一時的に設けるようにしてもよい。この場合、前記再生エネルギー型発電装置は、前記回転翼を複数有しており、前記複数の回転翼のそれぞれに前記電動モータが設けられるとともに、複数の電動モータをそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤が設けられており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記複数の制御回路のうち、回転すべき前記翼取付部材の電動モータに対応した制御回路に切り替えるステップをさらに備えるようにしてもよい。このように、複数の電動モータをそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤を設けておき、翼取付部材を回転させるステップの前に、回転すべき翼取付部材の電動モータに対応した制御回路に順次切り替えることによって、連続的な翼取付操作が可能となる。上記再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法において、前記ピッチ駆動機構は、前記翼取付部材を回転させる油圧モータと、前記油圧モータに供給される作動油を加圧する油圧ポンプと、前記油圧モータ及び前記油圧ポンプの間で作動油を循環させる油圧ラインと、前記油圧ラインに設けられ、前記油圧モータへの作動油の供給を制御するバルブとを有しており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記バルブを開放して前記油圧モータへの作動油の供給を開始することが好ましい。このように、ピッチ駆動機構が油圧モータにより駆動する構成とすることで、大きな駆動力を得ることができるため油圧モータを小型化することができる。この場合、前記再生エネルギー型発電装置は、前記回転翼を複数有しており、前記複数の回転翼のそれぞれに前記油圧モータ及び前記バルブが設けられるとともに、複数のバルブの開度をそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤が設けられており、前記翼取付部材を回転させるステップの前に、前記複数の制御回路のうち、回転すべき前記翼取付部材のバルブに対応した制御回路に切り替えるステップをさらに備えるようにしてもよい。このように、複数のバルブの開度をそれぞれ制御するための複数の制御回路を有する制御盤を設けておき、翼取付部材を回転させるステップの前に、回転すべき翼取付部材のバルブに対応した制御回路に順次切り替えることによって、連続的な翼取付操作が可能となる。またこの場合、前記油圧ラインに、前記油圧ポンプで加圧された作動油を蓄えるアキュムレータが接続されており、前記回転翼を保持させるステップの前、且つ前記再生エネルギー型発電装置の稼働時に、系統側から送電される電力によって前記油圧ポンプを駆動して加圧した高圧の作動油を前記アキュムレータに蓄えるステップをさらに備え、前記翼取付部材を回転させるステップでは、前記アキュムレータに蓄えられた高圧の作動油を前記油圧モータに供給するようにしてもよい。このように、再生エネルギー型発電装置の稼働時に油圧ポンプを駆動して、ポンプで加圧された作動油をアキュムレータで蓄えておき、再生エネルギー型発電装置の停止後、翼取付部材を回転させるステップで、アキュムレータに蓄えられた高圧の作動油を前記油圧モータに供給することで、再生エネルギー型発電装置の停止後、回転翼取付時における電力利用を最小限に抑えてピッチ駆動機構を駆動することが可能となる。また、前記再生エネルギー型発電装置は、再生エネルギーとしての風により前記ロータを回転させ、前記ロータ側からトルクを前記発電機に入力し、該発電機において電力を生成する風力発電装置であってもよい。本発明によれば、回転翼が保持された状態で、ピッチ駆動機構によってハブ側の翼取付部材を所定の角度位置まで回転させ、回転翼をハブに固定するようにしたので、回転翼をハブ側の翼取付部材に合わせて姿勢調整する必要がなく、大掛かりな翼取付装置が不要で、簡単に回転翼をハブに取り付けることが可能となる。また、回転翼をハブまで吊り上げて取り付ける場合、強風等により回転翼の姿勢がずれてしまっても、ピッチ駆動機構によってハブ側の翼取付部材を回転させることで、回転翼の姿勢を変更することなく回転翼をハブに取り付けることが可能である。以下、添付図面に従って本発明の実施形態について説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、特定的な記載がない限り本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。本発明の実施形態では、再生エネルギー型発電装置の一例として風力発電装置について説明する。図1は、本発明の実施形態に係る風力発電装置を示す全体構成図である。図1に示すように、風力発電装置1は、主として、タワー2と、タワー2の先端部に設けられたナセル3と、風を受けて回転するロータ4と、ロータ4の回転を増速するトランスミッション9と、電力を生成する発電機12とを備える。タワー2は、地表または海面に設けられる基礎2A上に立設されており、基礎2A側の基部から鉛直方向上方に先端部まで延びている。タワー2の先端部には、ナセル3が旋回自在に支持されている。ロータ4は、回転翼5と、回転翼5が取り付けられるハブ6と、ハブ6に連結された主軸8とで構成される。回転翼5は、ハブ6に対して、ピッチ角方向に回転自在に取り付けられる。図1には、3枚の回転翼が設けられた場合を例示しているが、回転翼5の数は3枚に限られることなく、2枚の場合や、3枚より多い場合に適用してもよく、特に限定されるものではない。ハブ6は、ナセル3に取り付けられており、回転軸線RL回りに放射状に複数の回転翼5が取り付けられる。ハブ6の周囲は、頭部カプセル7によって覆われている。頭部カプセル7は、ハブ6を覆い、回転翼5及びハブ6とともに回転軸線RLを中心軸として回転するようになっている。主軸8は、タワー2に旋回自在に支持されたナセル3に収納されている。なお、主軸8は、主軸軸受によって回転自在にナセル3側に支持される。上記構成により、回転翼5が受けた風の力によってロータ4全体が回転し、主軸8の回転がトランスミッション9により増速されて発電機12に入力され、発電機12で電力が生成される。なお、トランスミッション9は、機械式ギヤ式トランスミッションであっても、油圧トランスミッションであってもよい。図1には一例として、機械式トランスミッションを示している。具体的には、機械式トランスミッション9は、主軸8の回転を増速する増速機10を有する。さらに、このトランスミッション9は、クラッチ、トルクコンバータ、無段加速装置CVT等の減衰トルクの伝達機構11を有していてもよい。一方、油圧トランスミッション不図示は、主軸8の回転によって駆動される油圧ポンプと、発電機12に連結された油圧モータと、油圧ポンプと油圧モータとの間に設けられた高圧油ライン及び低圧油ラインを有する。次に、図2のフローチャートを参照して、本発明の実施形態に係る風力発電装置の回転翼取付方法について説明する。なお、ここで説明する方法は、ナセル3に取り付けられたハブ6に、回転翼5を1本ずつ取り付ける場合を示している。この方法では、準備ステップとして、図4に示すように、回転翼5の翼根部51に予めボルト52を嵌入しておいてもよい。なお、このボルト52は、後述するように、ハブ6の翼取付部材61のボルト穴62に螺着され、回転翼5とハブ6とを固定する際に用いられる。まず最初に、ステップS1として、回転翼5に吊り下げ装置20を取り付ける。図3は回転翼の翼吊り下げ状態を説明する模式図である。同図に示すように、吊り下げ装置20は、回転翼5に取り付けられる紐状体22、24を有していることが好ましい。この紐状体22、24としては、吊り下げ装置20を安価にでき且つ搬送も容易であることから繊維ロープが好適に用いられる。特に、強度の観点から、ナイロンやポリエステル等の合成繊維を用いたロープであることが好ましい。具体的には、回転翼5の翼長方向に離間した2点に繊維ロープ22を取り付け、これらの繊維ロープ22を棒状の吊り下げ治具21に取り付ける。吊り下げ治具21には、両端部にシャックル23が装着されており、これらのシャックル23に他の繊維ロープ24を取り付ける。そして、回転翼5の翼長方向がほぼ水平となるように、クレーン28によって繊維ロープ24を引き上げる。このとき、クレーン28による繊維ロープ24の吊点は、図3に示すように1点であってもよいし、2点であってもよく、特に限定されるものではない。また、図3には、回転翼5の翼長方向が水平方向に保たれた状態で該回転翼5を吊り上げる例を示しているが、回転翼5の翼長方向が鉛直方向に保たれた状態で該回転翼5を吊り上げてもよい。ステップS2では、このようにして回転翼5を吊下した状態で、回転翼5をハブ6の高さまで吊り上げる。次いで、ステップS3で、ハブ6の翼取付部材61図5参照と、回転翼5の翼根部51図4参照とを対向させて回転翼5を保持する。このとき、ロータ駆動機構不図示によって、ハブ6の翼取付部材61と回転翼5の翼根部51とが対向するように、回転軸線RL図1参照回りにハブ6を回転させてもよい。続いて、ステップS4で、ピッチ駆動機構によって、ハブ6の翼取付部材61を所定の角度位置まで回転させて、ピッチ角を調整する。図4に示すように、回転翼5の翼根部51には、翼軸線を中心として周方向に複数のボルト52第2の締結部が設けられている。同様に、図5に示すように、ハブ6の翼取付部材61には、翼取付面中央を中心として周方向に複数のボルト穴62第1の締結部が形成されている。第1の締結部と第2の締結部とは互いに嵌合するように形成されている。そこで、ステップS4では、ハブ6の翼取付部材61のボルト穴62が、回転翼5のボルト52に対応する位置まで、ピッチ駆動機構によって翼取付部材61を回転させる。なお、図4及び図5においては、第1の締結部がボルト穴62で、第2の締結部がボルト52である例を示したが、第1の締結部がボルトで、第2の締結部がボルト穴であってもよく、これらの締結部の組み合わせは特に限定されない。ここで、図6を参照して、ピッチ駆動機構及び翼取付部材の摺動構造の一例について説明する。なお、図6では、ピッチ駆動機構の動力システムの一部及び制御システムは省略しており、これらのシステムについては後述する図8及び図9で説明する。図6に示すように、翼取付部材61は、ハブ本体65に対して回転自在に取り付けられている。同図に示すように、ハブ6は、複数の回転翼5を連結するハブ本体65と、回転翼5が取り付けられる翼取付部材61と、翼取付部材61をハブ本体65に回転自在に支持する軸受66とを有する。軸受66は、ハブ本体65及び翼取付部材61の間に配置され、ハブ本体65に固定される外輪66Aと、翼取付部材61に固定される内輪66Bとからなる。なお、本実施形態では、内輪66Bが翼取付部材61を構成するようになっている。また、外輪66Aと内輪66Bとの間には、摺動抵抗を低減させるためにボールベアリングが介装されていてもよい。さらに、内輪66Bの内周面には、内歯が設けられている。ピッチ駆動機構は、本来、ハブ6の翼取付部材61を回転駆動することによって翼取付部材61に取り付けられた回転翼5のピッチ角を調整するものであるが、本実施形態では、回転翼5が取り付けられていない状態で翼取付部材61のみをピッチ角調整するようになっている。図6はピッチ駆動機構の動力システム700を示しており、これは、主に、ピニオンギヤ703と、軸705と、モータ701とを有している。モータ701は、ハブ側に固定されている。ピニオンギヤ703の外周面には外歯が設けられており、内輪66Bの内歯と噛み合うようになっている。このピッチ駆動機構の動力システム700は、モータ701によって軸705が回転すると、軸705に連結されたピニオンギヤ703が同時に回転し、これによりピニオンギヤ703の外歯に内輪66Bの内歯が噛み合って内輪66Bが回転し、翼取付部材61のピッチ角が調整されるようになっている。この動力システム700は、内輪66Bの内周に沿って複数設けられていてもよい。なお、上述の説明では、ピッチ駆動機構が、翼取付部材61に噛み合うギヤによって該翼取付部材61を回転させる場合を示したが、このピッチ駆動機構は、翼取付部材61を直接的または間接的に回転駆動させる構成であればいずれの構成であってもよい。そして、ステップS5で、回転翼5の翼根部51のボルト52と、ハブ6の翼取付部材61のボルト穴62とを螺着させて、ハブ6に回転翼5を固定する。このとき、ボルト52をボルト穴62に貫通させ、ボルト52の先端にナットを螺合してこれらを締結することが好ましい。このようにして、図7に示すように、回転翼5がハブ6に固定される。回転翼5が複数存在する場合には、第1回転翼の取り付けが終了したら、ロータ4を回転して、第2回転翼の取り付けを開始する。第2回転翼においても、上述したようにステップS1~ステップS5を実施することによって、第2回転翼がハブ6へ取り付けられる。このようにして回転翼5の数だけステップS1~ステップS5を繰り返し行い、全ての回転翼5をハブ6に取り付ける。このように、回転翼5を保持するステップS3で回転翼5を保持させ、翼取付部材61を回転させるステップS4で、ピッチ駆動機構によってハブ6側の翼取付部材61を所定の角度位置まで回転させた後、回転翼5を固定するステップS5で、回転翼5をハブ6に固定するようにしたので、回転翼5をハブ6側の翼取付部材61に合わせて姿勢調整する必要がなく、大掛かりな翼取付装置が不要で、簡単に回転翼5をハブ6に取り付けることが可能となる。また、回転翼5をハブ6まで吊り上げて取り付ける場合、強風等により回転翼5の姿勢がずれてしまっても、ピッチ駆動機構によってハブ6側の翼取付部材61を回転させることで、回転翼5の姿勢を変更することなく回転翼5をハブ6に取り付けることが可能である。また、翼取付部材61を回転させるステップS4で、ハブ6の翼取付部材61に形成されるボルト穴62第1の締結部と、回転翼5の翼根部51に形成されるボルト52第2の締結部とが対応する位置までハブ6の翼取付部材61を回転させるようにしたので、回転翼5をハブ6に固定するステップS5では、翼取付部材61のボルト穴62と、回転翼5のボルト52とを互いに締結させるのみで、回転翼5側は一切のピッチ角調整を行うことなく回転翼5をハブ6に適切に固定することができる。さらに、回転翼5を保持させるステップS3では、回転翼5の翼長方向が水平方向または鉛直方向となるように紐状体によって回転翼5を吊り下げた状態で保持させるようにしたので、ロータ4の回転方向におけるハブ6の翼取付部材61の位置と、回転翼5の翼根部51の位置とを容易に対応させることができる。ここで、図8及び図9を参照して、ピッチ駆動機構の動力システム及び制御システムの構成について説明する。図8は、電動モータを用いる場合におけるピッチ駆動機構の動力システム及び制御システムの構成を示す図である。同図に示すように、このピッチ駆動機構7Aは、電動モータ701を用いた動力システム700と、この動力システム700を制御する制御システム720とを有している。動力システム700は、ハブ6内またはナセル3内に設けられ、電動モータ701と、減速機702と、ピニオンギヤ703とを有している。電動モータ701は、風力発電装置1の運転時には系統電源706から電力を供給されて駆動し、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時には仮設電源707から電力を供給されて駆動するようになっている。なお、仮設電源707は、回転翼5の取付時に一時的に設置してもよいし、常時設置されていてもよい。回転翼5を取り付ける際には、仮設電源707から供給される電源によって電動モータ701が駆動される。電動モータ701の回転は減速機702で減速された後、軸705を介してピニオンギヤ703に伝達される。そして、ピニオンギヤ703の外周面に形成された外歯と、図6に示した内輪66Bの内歯とが噛み合うことによって、ハブ6の翼取付部材61が回転される。制御システム720は、第1翼既設制御盤721と、第2翼既設制御盤722と、第3翼既設制御盤723と、仮設制御盤725とを有する。第1翼既設制御盤721、第2翼既設制御盤722及び第3翼既設制御盤723は、ナセル3内またはハブ6内に配設されている。第1翼既設制御盤721は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第1回転翼のピッチ角を制御する。具体的には、第1翼既設制御盤721は、風力エネルギーを効率よく取り出すために第1回転翼のピッチ角の制御を行ったり、風力発電装置1への荷重が急激に増大した際に、風を逃してロータのトルクを低減させるために、第1回転翼のピッチ角をフェザー側へ切り替える制御を行ったりする。第2翼既設制御盤722は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第2回転翼のピッチ角を制御する。第3翼既設制御盤723は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第3回転翼のピッチ角を制御する。なお、第2翼既設制御盤722及び第3翼既設制御盤723は、第1翼既設制御盤721とほぼ同様の構成を有するため具体的な説明を省略する。仮設制御盤725は、ナセル3内またはハブ6内に配設される。これは、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に一時的に設けてもよいし、常時設けられていてもよい。この仮設制御盤725は、第1翼制御回路726と、第2翼制御回路727と、第3翼制御回路728と、切替回路729とを有している。なお、ここでは、一例として3枚の回転翼5を有する風力発電装置1を対象としているため、第1~第3既設制御盤及び第1~第3翼制御回路を設けた構成を示しているが、既設制御盤及び制御回路は回転翼の枚数に応じて設けられるものである。第1翼制御回路726は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第1回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。具体的には、第1回転翼をハブ6へ取り付ける際に、翼取付部材61を所定角度回転させるように電動モータ701を制御する。第2翼制御回路727は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第2回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。第3翼制御回路728は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第3回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。なお、第2翼制御回路727及び第3翼制御回路728は、第1翼制御回路726とほぼ同様の構成を有するため具体的な説明を省略する。切替回路729は、取付対象となる回転翼の電動モータに対応した制御回路に切り替えるものである。このような動力システム700及び制御システム720を備えた風力発電装置1において、回転翼5を取り付ける方法では、図2で説明した翼取付部材61を回転させるステップS4の前に、仮設電源707から電動モータ701への電力供給を開始するステップを備えるとともに、切替回路729によって、第1~第3翼制御回路のうち取付対象の回転翼5に対応した制御回路に切り替えるステップを備える。そして、切り替えられた制御回路を用いて、電動モータ701を制御して翼回転部材61を回転させる。このように、翼取付部材61を回転させるステップS4の前に、電力供給を開始するステップで、翼取付部材を回転させる電動モータに電力を供給することによって、円滑に翼取付部材を回転させることができる。また、切替回路729によって、回転すべき翼取付部材61の電動モータ701に対応した制御回路に順次切り替えることによって、連続的な翼取付操作が可能となる。図9は、油圧モータを用いる場合におけるピッチ駆動機構の動力システム及び制御システムの構成を示す図である。同図に示すように、このピッチ駆動機構7Bは、風力発電装置1の通常運転時に用いられる動力システム700と、回転翼5の取付時に用いられる動力システム710と、これらの動力システム700、710を制御する制御システム730とを有している。風力発電装置1の通常運転時に用いられる動力システム700は、電動モータ701によって回転翼5のピッチ角を調整する。この動力システム700は、電動モータ701と、減速機702と、ピニオンギヤ703とを有している。系統電源から電力が供給されると電動モータ701が駆動され、電動モータ701の回転は減速機702で減速された後、軸705を介してピニオンギヤ703に伝達される。そして、ピニオンギヤ703の外周面に形成された外歯と、図6に示した内輪66Bの内歯とが噛み合うことによって、ハブ6の翼取付部材61が回転し、これにともない該翼取付部材61に取り付けられた回転翼5が回転される。回転翼5の取付時に用いられる動力システムは710は、油圧モータ711によってハブ6の翼取付部材61のピッチ角を調整する。この動力システム710は、主に、油圧モータ711と、油圧ポンプ712と、油圧ライン713と、電磁弁715、716とを有している。油圧モータ711は、油圧ポンプ712で加圧された作動油が供給されることによって軸708を回転させる。この軸708の回転は連結部706を介して減速機702に入力され、減速機702で減速された後、軸705を介してピニオンギヤ703に伝達される。そして、ピニオンギヤ703の外周面に形成された外歯と、図6に示した内輪66Bの内歯とが噛み合うことによって、ハブ6の翼取付部材61が回転される。なお、風力発電装置1の通常運転時には、油圧モータ711と連結部706との間に配置されるクラッチ707を解放することによって、油圧モータ711は減速機702から切り離される。油圧ライン713は、油圧モータ711の出口側と油圧ポンプ712の入口側とを接続し、油圧モータ711から排出される低圧の作動油以下、低圧油というが流れる低圧油ライン713Aと、油圧ポンプ712の出口側と油圧モータ711の入口側とを接続し、油圧ポンプ712で加圧された高圧の作動油以下、高圧油というが流れる高圧油ライン713Bとからなる。さらに、低圧油ライン713Aには電磁弁715が設けられ、高圧油ライン713Bには電磁弁716が設けられ、各ラインの作動油の流量を調整するようになっている。また、油圧ライン713は、高圧油ライン713Bに接続された分岐ライン713Cを有していてもよく、この分岐ライン713Cには、高圧油を蓄える高圧アキュムレータ718を設けることが好ましい。分岐ライン713Cには、作動油の流量を調整する電磁弁719が設けられている。さらにまた、低圧油ライン713Aには、低圧油を蓄える低圧アキュムレータ717を設けてもよい。制御システム730は、第1翼既設制御盤731と、第2翼既設制御盤732と、第3翼既設制御盤733と、仮設制御盤735とを有する。第1翼既設制御盤731、第2翼既設制御盤732及び第3翼既設制御盤733は、ナセル3内またはハブ6内に配設されている。第1翼既設制御盤731は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第1回転翼のピッチ角を制御する。具体的には、第1翼既設制御盤731は、風力エネルギーを効率よく取り出すために第1回転翼のピッチ角の制御を行ったり、風力発電装置1への荷重が急激に増大した際に、風を逃してロータのトルクを低減させるために、第1回転翼のピッチ角をフェザー側へ切り替える制御を行ったりする。第2翼既設制御盤732は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第2回転翼のピッチ角を制御する。第3翼既設制御盤733は、主に、風力発電装置1の通常運転時に、第3回転翼のピッチ角を制御する。なお、第2翼既設制御盤732及び第3翼既設制御盤733は、第1翼既設制御盤731とほぼ同様の構成を有するため具体的な説明を省略する。仮設制御盤735は、ナセル3内またはハブ6内に配設される。これは、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に一時的に設けてもよいし、常時設けられていてもよい。この仮設制御盤735は、第1翼制御回路736と、第2翼制御回路737と、第3翼制御回路738と、切替回路739とを有している。なお、ここでは、一例として3枚の回転翼5を有する風力発電装置1を対象としているため、第1~第3既設制御盤及び第1~第3翼制御回路を設けた構成を示しているが、既設制御盤及び制御回路は回転翼の枚数に応じて設けられるものである。第1翼制御回路736は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第1回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。具体的には、第1回転翼をハブ6へ取り付ける際に、電磁弁715、716を開放して油圧モータ711を作動させ、翼取付部材61を所定角度回転させる。第2翼制御回路737は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第2回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。第3翼制御回路738は、主に、風力発電装置1の停止時で回転翼5の取付時に、第3回転翼に対応した翼取付部材のピッチ角を制御する。なお、第2翼制御回路737及び第3翼制御回路738は、第1翼制御回路736とほぼ同様の構成を有するため具体的な説明を省略する。切替回路739は、取付対象となる回転翼の油圧回路の電磁弁715、716に対応した制御回路に切り替えるものである。このような動力システム710及び制御システム730を備えた風力発電装置1において、回転翼5を取り付ける方法では、図2で説明した翼取付部材61を回転させるステップS4の前に、切替回路739によって、第1~第3翼制御回路のうち取付対象の回転翼5に対応した制御回路に切り替えるステップを備えている。そして、切り替えられた制御回路を用いて、電磁弁715、716を開に制御して油圧ポンプ711を作動させ、翼取付部材61を回転させるようになっている。このように、翼取付部材61を回転させるステップS4の前に、回転すべき翼取付部材61の電磁弁715、716に対応した制御回路に順次切り替えることによって、連続的な翼取付操作が可能となる。また、回転翼5を保持させるステップS3の前、且つ風力発電装置1の稼働時に、系統側から送電される電力によって油圧ポンプ712を駆動して加圧した高圧の作動油を高圧アキュムレータ718に蓄えるステップをさらに備えてもよい。そして、翼取付部材61を回転させるステップS4では、高圧アキュムレータ718に蓄えられた高圧油を油圧モータ711に供給するようにしてもよく、これにより風力発電装置1の停止後における翼取付の電力利用を最小限に抑えてピッチ駆動機構7Bを駆動することが可能となる。以上説明したように、本実施形態の再生エネルギー型発電装置の回転翼取付方法によれば、回転翼5が保持された状態で、ピッチ駆動機構7A、7Bによってハブ6側の翼取付部材61を所定の角度位置まで回転させ、回転翼5をハブ6に固定するようにしたので、回転翼5をハブ6側の翼取付部材61に合わせて姿勢調整する必要がなく、大掛かりな翼取付装置が不要で、簡単に回転翼5をハブ6に取り付けることが可能となる。また、回転翼5をハブ6まで吊り上げて取り付ける場合、強風等により回転翼5の姿勢がずれてしまっても、ピッチ駆動機構7A、7Bによってハブ6側の翼取付部材61を回転させることで、回転翼5の姿勢を変更することなく回転翼5をハブ6に取り付けることが可能である。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変形を行ってもよいのはいうまでもない。例えば、上述の実施形態においては、ナセル3に取り付けられたハブ6に、回転翼5を一枚ずつ取り付ける場合について説明したが、回転翼5を複数枚同時に取り付けてもよいし、ナセル3に取り付ける前の地表に置かれたハブ6に回転翼5を取り付けてもよい。さらに、上述の実施形態では、再生エネルギー型発電装置の具体例として風力発電装置1について説明したが、本発明は、風力発電装置以外の再生エネルギー型発電装置にも適用できる。例えば、潮流、海流又は河流を利用した発電装置であって、タワーが基端部から先端部に向かって海中又は水中を鉛直方向下方に延びるとともに、回転翼によって潮流、海流又は河流を受けることで主軸が回転するような発電装置に本発明を適用してもよい。