"像担持体に画像を形成する画像形成部と、像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段と、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部と、前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部と、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整する手段と、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御を行うことができ、画像形成要求が発行されない状態にある待機時の間、画像形成時よりも省電力の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行う省電力制御手段を有する画像形成装置であって、機外で発生する光を前記受光部によって受光するための採光手段を備え、前記発光部は、点灯消灯制御を可能とした光源を有し、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、前記受光部は、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力し、前記省電力制御手段は、待機時の間、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載された画像形成装置において、前記受光部は、待機時において前記採光手段を介して機外で発生する光を受光し、得られる受光信号によって、画像形成条件の調整動作時における前記受光部の受光信号を補正し、補正した信号を、前記画像形成条件を調整する手段に出力することを特徴とする画像形成装置。像担持体に画像を形成する画像形成部と、像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段と、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部と、前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部と、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整する手段と、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御を行うことができ、画像形成要求が発行されない状態にある待機時の間、画像形成時よりも省電力の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行う省電力制御手段を有する画像形成装置であって、機外で発生する光を前記受光部によって受光するための採光手段及び該採光手段による採光を行うか否かを選択する採光選択手段を備え、前記発光部は、点灯消灯制御を可能とした光源を有し、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯すると同時に、前記採光選択手段によって採光を行わない選択をし、前記受光部は、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力し、前記省電力制御手段は、待機時の間、前記採光選択手段によって採光を行う選択をし、該採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、前記採光選択手段によって採光を行う選択を継続し、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする画像形成装置。請求項3に記載された画像形成装置において、画像形成時、前記採光選択手段によって採光を行わない選択をすることを特徴とする画像形成装置。請求項3又は4に記載された画像形成装置において、前記画像形成部は、前記記録媒体の搬送を駆動モータにより行い、搬送状態にある記録媒体に画像を形成する方式によるものであり、前記採光選択手段は、画像形成時及び画像形成条件の調整動作時、前記駆動モータの作動に連動する光遮蔽部材によって採光窓を遮蔽し、待機時及び深い省電力の電源供給状態を保つ間、前記駆動モータの停止に連動して光遮蔽部材を遮蔽位置から移動させ、採光窓を開放する手段を用いて、採光を行うか否かを選択することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至5のいずれかに記載された画像形成装置において、前記発光部の光源は、赤外光を発生する光源であることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至6のいずれかに記載された画像形成装置において、前記調整用画像は、濃度調整用画像であり、前記受光部は、濃度調整用画像から濃度に応じた反射光量を受光する手段であることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至7のいずれかに記載された画像形成装置において、深い省電力の電源供給状態を保つ制御への移行及び深い省電力の電源供給状態を保つ制御から待機時の制御への復帰を行う省電力動作を行うか否かを設定する省電力動作設定手段を備え、前記省電力制御手段は、前記省電力動作設定手段の設定に従った省電力動作を行わせることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至8のいずれかに記載された画像形成装置において、前記受光部の出力から、深い省電力の電源供給状態を保つ制御への移行及び深い省電力の電源供給状態から待機時の制御への復帰を判定するための所定値をそれぞれ設定する判定基準値設定手段を備え、前記省電力制御手段は、前記判定基準値設定手段の設定に従った省電力動作を行わせることを特徴とする画像形成装置。請求項8又は9に記載された画像形成装置において、ユーザーインターフェースとして機能する操作部を備え、前記省電力動作設定手段及び前記判定基準値設定手段における設定を、前記操作部への入力操作に従って行うことを特徴とする画像形成装置。像担持体に画像を形成する画像形成部、前記像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部及び前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部を有し、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整するとともに、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御によって省電力動作を行う画像形成装置における制御方法であって、前記発光部には、点灯消灯制御を可能とした光源を用い、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、前記受光部には、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力するものを用い、かつ該受光部は、前記発光部からの光のほか、採光手段を介して機外で発生する光を受光し、画像形成要求が発行されない状態にある間、画像形成時よりも省電力とする待機時の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行うとともに、待機時の間、前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、スリープ時の間、前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする画像形成装置における制御方法。像担持体に画像を形成する画像形成部、前記像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部及び前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部を有し、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整するとともに、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御によって省電力動作を行う画像形成装置における制御方法であって、前記発光部には、点灯消灯制御を可能とした光源を用い、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、同時に、採光を行わない選択をすることで外光を遮断し、前記受光部には、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力するものを用い、かつ該受光部は、前記発光部からの光のほか、採光を行うか否かが選択できる採光手段を介して機外で発生する光を受光し、画像形成要求が発行されない状態にある間、画像形成時よりも省電力とする待機時の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行うとともに、待機時の間、採光を行う選択をし、採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、採光を行う選択を継続し、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする画像形成装置における制御方法。しかし、上述の待機モードと省エネモードの間で移行、復帰を行う省電力制御を行うには、新たに外部光を検知する照度センサを設ける必要があるため、コストアップを招く。そこで、濃度等の画像形成条件の調整用に既に画像形成装置内に搭載されている光センサ、即ち、調整時に像担持体の画像面を照射し、そこに形成された調整用画像からの反射光を検知する受光部を外部光の受光部に兼用することが提案されている。ただ、濃度調整用に従来から利用されている受光部は、通常、発光ダイオード等の発する赤外光を受光する光電変換素子を用いており、外部光に対する十分な感度が得られず、受光部を従来のまま用いても必ずしも十分な検知精度が得られないために誤検知をする、という問題が生じてしまう。本発明は、上述の従来技術の問題に鑑みてなされたもので、その目的は、濃度等の画像形成条件の調整用の受光部を外部光の受光部に兼用しても、それぞれ高精度の検知出力を得ることができ、調整用及び省電力用として両立できるようにすることにある。本発明は、像担持体に画像を形成する画像形成部と、像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段と、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部と、前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部と、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整する手段と、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御を行うことができ、画像形成要求が発行されない状態にある待機時の間、画像形成時よりも省電力の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行う省電力制御手段を有する画像形成装置であって、機外で発生する光を前記受光部によって受光するための採光手段を備え、前記発光部は、点灯消灯制御を可能とした光源を有し、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、前記受光部は、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力し、前記省電力制御手段は、待機時の間、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする。本発明は、像担持体に画像を形成する画像形成部と、像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段と、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部と、前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部と、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整する手段と、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御を行うことができ、画像形成要求が発行されない状態にある待機時の間、画像形成時よりも省電力の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行う省電力制御手段を有する画像形成装置であって、機外で発生する光を前記受光部によって受光するための採光手段及び該採光手段による採光を行うか否かを選択する採光選択手段を備え、前記発光部は、点灯消灯制御を可能とした光源を有し、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯すると同時に、前記採光選択手段によって採光を行わない選択をし、前記受光部は、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力し、前記省電力制御手段は、待機時の間、前記採光選択手段によって採光を行う選択をし、該採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、前記採光選択手段によって採光を行う選択を継続し、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする。本発明は、像担持体に画像を形成する画像形成部、前記像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部及び前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部を有し、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整するとともに、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御によって省電力動作を行う画像形成装置における制御方法であって、前記発光部には、点灯消灯制御を可能とした光源を用い、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、前記受光部には、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力するものを用い、かつ該受光部は、前記発光部からの光のほか、採光手段を介して機外で発生する光を受光し、画像形成要求が発行されない状態にある間、画像形成時よりも省電力とする待機時の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行うとともに、待機時の間、前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、スリープ時の間、前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする。本発明は、像担持体に画像を形成する画像形成部、前記像担持体に形成された画像を記録媒体に転写する手段、前記像担持体の画像面を照射する光の発光部及び前記像担持体の画像面で反射される前記発光部からの光を受光可能な受光部を有し、画像形成条件の調整動作時、前記画像形成部により形成される調整用画像で反射される前記発光部からの光を受ける前記受光部の出力に基づいて画像形成条件を調整するとともに、電源を必要とする各動作部への電源供給停止制御によって省電力動作を行う画像形成装置における制御方法であって、前記発光部には、点灯消灯制御を可能とした光源を用い、前記発光部の光源を画像形成条件の調整動作時のみ点灯し、同時に、採光を行わない選択をすることで外光を遮断し、前記受光部には、前記発光部からの光及び機外で発生する光の両方に対し感度を持ち、受光量に応じた検出量を出力するものを用い、かつ該受光部は、前記発光部からの光のほか、採光を行うか否かが選択できる採光手段を介して機外で発生する光を受光し、画像形成要求が発行されない状態にある間、画像形成時よりも省電力とする待機時の電源供給状態を保ち、待機時において発行される画像形成要求に応じて、画像形成時の電源供給状態へ復帰させる制御を行うとともに、待機時の間、採光を行う選択をし、採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値より小さくなったとき、待機時よりもさらに深い省電力の電源供給状態を保つ制御へ移行し、深い省電力の電源供給状態を保つ間、採光を行う選択を継続し、前記採光手段を介して受光する前記受光部の出力が所定値を超えたとき、待機時の電源供給状態へ復帰する制御を行うことを特徴とする。本発明によれば、濃度等の画像形成条件の調整用の受光部を外部光の受光部に兼用しても、それぞれ高精度の検知出力が得られ、調整用及び省電力用として両立を図ることができ、画像形成装置としてのコストパフォーマンスを高めることができる。以下、本発明に係る画像形成装置の実施形態を説明する。本発明に係る画像形成装置は、外部光が存在するか否かを検出する手段を有し、検出結果に基づいて、省電力動作として、待機状態からさらに深い省電力動作状態への移行及び深い省電力動作状態から待機状態への復帰制御を行う。また、外部光が存在するか否かを検出する手段は、濃度等の画像形成条件を調整するときに用いるセンサの受光部を兼用する。濃度等の画像形成条件の調整時に像担持体に形成した調整用画像を検知する受光部を外部光の受光部に兼用する際、それぞれ高精度の検知出力を得、調整用及び省電力用として両立させるための手法として、ここでは異なる次の2手法を用いて、実施を可能とする。第1の手法は、外部光を常時、受光部で受光可能にし、受光量をもとに待機状態からさらに深い省電力動作状態への移行及び深い省電力動作状態から待機状態への復帰制御を容易化する手法である。第2の手法は、外部光の採光手段及び該採光手段による採光を行うか否かを選択する採光選択手段を備え、画像形成装置の動作状態に適応して採光を行うか否かを選択することで、受光部で受光する光を選び、濃度等の画像形成条件の調整、省電力動作等に用いるために適した受光量を得ることを可能にする手法である。以下、上記第1、第2の手法による実施形態をそれぞれ[実施形態1]、[実施形態2]として説明する。なお、各実施形態は、電子写真方式の画像形成装置複写機、プリンタ、複合機等を例にするが、同様の方法で濃度等の画像形成条件の調整及び省電力を行う装置であれば、電子写真以外の方式の画像形成装置にも適用することができる。[実施形態1]外部光を常時、濃度等の画像形成条件を調整するときに用いるセンサの受光部で受光可能にし、受光量をもとに待機状態からさらに深い省電力動作状態への移行及び深い省電力動作状態から待機状態への復帰制御を簡素な機械構成の改変によって実現する実施形態について、以下、添付図を参照して説明するが、この省電力制御の詳細な説明に先立ち、先ず、本実施形態の画像形成装置の概要を説明する。画像形成装置の概要図1は、本実施形態に係る画像形成装置の構成の概要を示す図である。ここでは、図1を参照して、画像形成に直接係る動作部を主に本画像形成装置に係る動作部の構成及びその動作の概要を説明する。なお、同図には、タンデムタイプのカラー画像形成装置を例示するが、濃度等の画像形成条件の調整及び省電力制御を行う画像形成装置であれば、カラー/モノクロ機であるかは問わず、また、図1に示す電子写真以外の画像形成方式であってもよい。また、省電力動作に直接係る外部光に係るセンサ等の構成及びこの実施形態に係る画像形成装置の制御システムの構成については、後記にて、詳細に説明する。図1に示すように、画像形成装置1は、中間転写ベルト12に沿ってカラー成分の色数のAIOAllInOneカートリッジ画像形成部が並べられた構成を有する。なお、AIOカートリッジとは、電子写真プロセス部を一体化したモジュールで、交換部品として扱えるようにしたものである。中間転写ベルト12は、エンドレスのベルトで反時計方向に図1中、矢示にて示す回転し、回転方向の上流側から順に、各カラー成分色ブラック、シアン、マゼンダ、イエローのAIOカートリッジ2A、2B、2C、2Dが配列され、所謂、タンデムタイプの構成をなす。なお、各AIOカートリッジは形成するトナー画像の色が異なるだけで内部構成は共通である。AIOカートリッジ2Aは、ドラム外周を感光面とした感光体5A、この感光体5Aの周囲に配置された帯電器6A、露光器7、現像器8A、クリーナーブレード9A、等から構成されている。露光器7は、各AIOカートリッジ2A、2B、2C、2Dが形成するカラー成分色に対応する露光光であるレーザ光10A、10B、10C、10Dを照射するように構成されている。また、用紙15に係る構成要素として、用紙15を積載するための給紙トレイ14、用紙15を搬送するために給紙ローラ16、レジストローラ17、排紙ローラ19、両面ローラ20、中間転写ベルト12に形成された画像を用紙15に転写するための二次転写ローラ13、トナーが転写された用紙15にトナーを定着させる定着器18を有する。排紙ローラ19に近接して用紙15が通紙したことを検知する排紙センサ21が設けられている。さらに、中間転写ベルト12に形成された濃度等の調整用画像パターンや、用紙15に転写されずに残ったトナーを回収する廃トナーボックス22が配置されている。次に、このように構成された画像形成装置1における一般的な動作について説明する。画像形成に際し、感光体5Aの外周面は、暗中にて帯電器6Aにより一様に帯電された後、露光器7からのレーザ光10Aにより露光され、静電潜像が形成される。現像器8Aは、この静電潜像をトナーにより可視像化する過程を経て、感光体5A上にトナー画像を形成する。感光体5A上のトナー画像は、感光体5Aと中間転写ベルト12とが接する位置一次転写位置で、一次転写ローラ11Aの働きにより転写ベルト12上に転写される。この転写により、中間転写ベルト12上にトナー画像が担持される。トナー画像の転写が終了した感光体5Aは、外周面に残留した不要なトナーをクリーニングブレード9Aにより払拭された後、次の画像形成のために待機する。以上のようにして、AIOカートリッジ2Aで形成されたトナー画像の転写を受けた中間転写ベルト12は、次のAIOカートリッジ2Bに搬送される。AIOカートリッジ2Bでは、AIOカートリッジ2Aでの画像形成プロセスと同様のプロセスにより、このカートリッジで形成された画像が中間転写ベルト12上の画像に重畳して転写される。中間転写ベルト12はさらに次のAIOカートリッジ2C,2Dに搬送され、同様の動作により中間転写ベルト12上に重畳されて転写される。こうして、中間転写ベルト12上にフルカラーで重ね合わされた画像が担持される。このフルカラーで形成された画像を担持する中間転写ベルト12は、二次転写ローラ13の位置まで搬送される。印刷要求に対応する場合、印刷用紙15は、収納された給紙トレイ14から送り出され、レジストローラ17の位置にて待機した後、中間転写ベルト12により搬送されるトナー画像と印刷用紙15の位置が重なり合うタイミングでレジストローラ17にて送り出される。送り出された印刷用紙15は、2次転写ローラ13にて中間転写ベルト12上のトナー画像を印刷用紙15に転写した後、定着装置18にてトナー画像を熱および圧力にて定着し、排紙ローラ19にて画像形成装置1の外部に排紙される。濃度画像形成条件の調整図1に示した画像形成装置1における濃度等の画像形成条件の調整に係る構成及び動作について説明する。カラー画像の画像形成条件を最適化し、高画質、安定した画像の出力を得るために、テスト補正用パターン等の画像形成条件の調整用画像を検知する方式による調整手段を備える。本実施形態では、各色の画像形成部2A,2B,2C,2Dを実際に動作させて、色成分画像の濃度変動をそれぞれ検知するための補正用パターンをトナー像として中間転写ベルト12に形成し、各色の画像形成部2A,2B,2C,2Dの持つ機器条件特性の違いに因り起きる補正用パターンの差異を検出し、動作状態を把握する。この補正用パターン調整用画像を検知するための手段として、中間転写ベルト12上には、濃度センサ23が取り付けられ、以下に示す方法により、濃度変動を検出する。図1に示すように、タンデム型の画像形成装置1では、色ごとに画像形成部2A,2B,2C,2Dを備えるので、各色で形成される画像の濃度について、機内温度変化や経時劣化による中間転写ベルト12の伸縮により、現像バイアス等の濃度制御手段に対する特性にばらつきが生じ、設定した制御目標値に対し、実際の濃度にずれが発生することがある。そこで、ずれが生じた場合には、画像形成部2A,2B,2C,2Dの現像バイアス等を調整することにより、所定の濃度、延いては所定の色合いが得られるようにする。このずれを生む機器条件としては、現像バイアスのほか、帯電バイアス、レーザ露光パワー等の変動等が考えられるので、機内温度変化や経時劣化による中間転写ベルト12の伸縮により、これらの機器条件の変動が想定されるタイミングで、動作状態を補正用パターン検知方式により検知し、得られた結果に従い、動作条件を補正する等の画像形成条件の調整を行う。濃度補正用パターンは、複数のステップで濃度変化を与えたパターンとするので、濃度変化のステップに応じた所定の現像バイアスを設定して、それぞれの補正量を得るための濃度補正用パターンを形成し、このパターンを濃度センサ23で検知する。なお、補正用パターン調整用画像を検知する濃度センサ23については、後記で詳述する。濃度センサ外部光検知に兼用本実施形態の濃度センサ23は、外部光の受光部としても用いる。濃度センサ23は、本来、中間転写ベルト12に担持された濃度補正用パターンを検知するためのものであり、中間転写ベルト12を照射する発光部と、当該ベルト面上の濃度補正用パターンからの反射光を検知するための受光部を有する。図2は、画像形成装置に搭載した濃度センサの構成を示す図である。なお、同図は、光の検知状態を説明する概念図でもあり、濃度センサとして機能するほか、後述する外部光の受光部としても機能することを表す図である。図2において、濃度センサ23は、中間転写ベルト12を照射する発光部24と、発光部24によって照射される中間転写ベルト12面上の濃度補正用パターン26からの反射光を検知するための受光部25を有する。発光部24は、濃度補正用パターン26として中間転写ベルト12上に形成される画像の濃度検知に適した特性を有するものとして、普通に採用される、赤外光を発する発光ダイオードを光源に用いる。また、画像濃度を検知するための受光部25は、画像からの正反射光と散乱光それぞれの成分を検知できる形式で設けられている。なお、図2に示す構成の濃度センサ23は、既存の技術であるから、例えば、特許文献2特開2009-216930号公報を参照することとし、ここでは、詳細な説明は省略する。濃度センサ23の受光部25は、受光量に応じた電気量を出力し、このための変換手段を有する。また、この受光部25は、外部光の検知手段としても用いるので、画像濃度の検知に用いる発光部24が発する光ここでは、赤外光のみに感度を有する光電変換手段を採用することは適当ではなく、発光部24が発する光と外部光の両方に対し感度を有することが必要となる。検知対象の外部光は、機外で人が照明光として用いる光や昼光等による光であり、省電力制御を行う際、機器が使用されない状態を推定するために検知する光である。よって、この受光部は、赤外光とともに可視光に対する感度を持つことが適当である。また、受光部25で外部光を検知するためには、外部光を採光する手段が必要になる。本実施形態では、簡素な機械構成の改変によって実現するため、筐体に開けた窓を採光手段として用いる。図3は、画像形成装置の筐体に設けた外部光の採光手段窓を示す概略図である。濃度センサ23は、画像形成装置1図1の筐体31の背面に近い位置に配置されているので、図3に示すように、筐体31の背面に窓30などを採光手段として設け、濃度センサ23の受光部25で外部光が受光できるようにする。なお、窓30は、外部光を濃度センサ23の受光部に採り入れることができる構成であれば、光を透過させる透明な素材やスリットなどの穴が開いているだけでも良い。外部光を受光する受光部25は、窓30に対し図2に示すような位置関係にあれば、散乱光を受光する側の受光部25の出力を後述する省電力制御に用いることにより適正な動作が得られる。ただ、状況によっては、正反射光と散乱光の両方の受光部25を利用する方法を採ってもよい。制御システムの構成上記画像形成装置1図1全体を制御するシステムの構成について、説明する。図4は、画像形成装置の制御システム構成を示すブロック図である。図4に示す制御システムは、メインコントローラとして、CPUCentralProcessingUnit40、ROMReadOnlyMemory41、RAMRandomAccessMemory42の各要素で構成するコンピュータをハードウェアとして有する。ROM41には、後述する画像形成条件の調整濃度補正や省電力制御を実現するための制御プログラムを含め、画像形成装置1全体を制御するための各種プログラムが格納され、CPU40は、ROM41に格納されたプログラムを読み出して処理制御を実行する。RAM42は、主メモリであり、プログラムを実行するときに必要なデータを格納するためのワークエリア等として機能する。CPU40は、プログラムに基づいて処理制御を実行する際、システムバス44に接続される各種デバイスとのアクセスを総括的に制御し、I/O47を介して接続される各種センサ及びモータ、クラッチ、ヒータなどの電装品の入出力、駆動等を制御する。CPU40は、機器内で発生する要求に応じ処理制御を実行するほか、外部I/Fインターフェース45を介してホストコンピュータなどの外部装置図示せずと通信し、交換する要求に応じ処理を行う。RAM42は、図示しない増設ポートに接続されるオプションRAMによりメモリ容量を拡張することができるように構成されている。なお、RAM42は、記録データ展開領域、環境データ格納領域等に用いられる。また、CPU40は、操作パネルI/F43を介して、操作パネル48を制御し、ユーザーに機器のステータスを知らせ、ユーザーによるモード設定等の動作条件の設定や指令入力を受け取る。NVNonVolatileRAM46は、操作パネルI/F43を介して接続される、操作パネル48からのプリンタモード設定情報など、機器の監理に必要な情報を格納する。濃度補正処理の制御フロー本実施形態における濃度補正処理濃度調整の制御フローについて、説明する。上記濃度画像形成条件の調整で説明したように、この調整は、実際にテスト用の所定画像データ入力で画像形成部を動作させ、中間転写ベルト12上にテスト画像を形成する。このテスト画像を受光部25で検知し、その検知結果から目標とする画像出力を得るための調整を行う。この調整を濃度補正として行う場合、テスト時に赤外光をテスト画像に照射し、そこからの反射光を濃度センサ23の受光部25で検知し、検知光量をもとに、反射光量と一定の関係にあるテスト画像の濃度を求める。ただ、本実施形態においては、受光部25が外部光可視光も受光するので、濃度検知時における受光部25の検知結果には、外部光が雑音として含まれることになる。このため、このとき受光部25の検知結果から正しい濃度を求めるためには、雑音成分を除く必要がある。この点で、本実施形態の濃度補正処理は、従来の処理過程と異なる。図5は、本実施形態に係る濃度補正処理の制御フローを示す図である。濃度調整は、操作パネル48からの動作の指示或いは機器自身で機器の状態変化を判断して、普通、例えば、レジスト調整等、他の画像形成条件の調整とともに、通常の印刷動作とは別の動作として起動される。濃度補正処理が起動されると、図5に示されるように、先ず、濃度センサ23の受光部25に入射する光を受光するステップS101。このとき、濃度センサ23の発光部24はオフにしておくことで、受光部25は、筐体31に設けた窓30から採光される外部光を検知する。受光部25によって検知した外部光可視光の光量は、後段で使用するために所定の記憶場所に保管し、取得されるステップS102。次に、画像形成部AIOカートリッジ2A,2B,2C,2Dは濃度補正用パターンとしてトナー像を形成し、形成されたトナー像は、像担持体としての中間転写ベルト12に転写され、当該ベルトに担持された状態で搬送されるステップS103。次いで、中間転写ベルト12に担持された状態で搬送される濃度補正用パターンが、濃度センサ23により検知可能な位置に到着したか否かを確認するステップS104。ステップS104は、到着が確認できるまで繰り返され、濃度センサ23により検知可能な位置に達したことが確認できればステップS104YES、次のステップに進む。次のステップでは、濃度センサ23の発光部24の光源を点灯し、発する赤外光によって中間転写ベルト12上の濃度補正用パターン26を照射するステップS105。この後、濃度センサ23の受光部25に入射する光を受光するステップS106。ここに、濃度センサ23の受光部25には、発光部24で発し濃度補正用パターン26で反射する赤外光のほか、筐体31に設けた窓30から採光される外部光可視光も入射する。受光部25によってこのとき検知した赤外光濃度補正用パターン26からの反射光赤外光に外部光可視光が加わった受光量は、後段で使用するために所定の記憶場所に保管し、取得されるステップS107。ステップS107で取得した受光量には、外部光成分が雑音として含まれるので、次に、ステップS107で取得した受光量からステップS102で取得した外部光可視光成分を引き算し、雑音となる成分を取り除き、得られる赤外光成分のみを補正に必要な濃度補正用パターン26の濃度信号として抽出するステップS108。この後、ステップS108で得た濃度補正用パターン26の濃度信号により、濃度補正を実施するステップS109。即ち、検知結果として得られた濃度と目標濃度との差分を求め、求められる差分に基づいて目標濃度の画像を実現するための調整補正を、上記濃度画像形成条件の調整で説明した画像形成部2A、2B、2C、2Dの要素に対して施す。ステップS109を行った後、この制御フローによる処理を終了する。省電力制御本実施形態では、省電力動作として、待機状態待機モードともいうからさらに深い省電力動作状態この明細書では、以下省エネモードというへの移行及び深い省エネモードから待機モードへの復帰制御を行う。この省電力制御における上記移行条件及び復帰条件は、機器が使用されない状態であるか否かが推定可能な所定の外部光の存在により定める。つまり、待機モードの間、検知される外部光が所定値後述する図6の制御フローにおける省エネ基準値より小さくなったとき、機器が使用されない状態になったとみなして、待機モードから省エネモードへ移行し、省エネモードの間、検知される外部光が所定値後述する図7の制御フローにおける省エネ基準値を超えるとき、機器が使用される状態になったとみなして、省エネモードから待機モードへ復帰する。この省電力制御動作において、外部光の検知は、上記濃度補正処理濃度調整に用いる濃度センサ23の受光部25を兼用し、その検知結果を用いる。本実施形態では、外部光が常時、受光部25で受光可能であり、省電力制御の間、濃度センサ23の発光部24の光源は消灯され、赤外光は出ていないので、この制御の間における受光部25は、外部光の変化をそのまま検知する結果となる。なお、印刷要求に対して即応可能に関連動作部への電源供給が行われる状態以下、印刷動作状態というから待機状態スリープモードともいうへの移行及び待機モードから印刷動作状態へ復帰させる省電力制御は、本発明の要旨ではなく、既存の技術を採用することで実施し得るので、ここでは、説明を省略する。図6は、本実施形態に係る待機モード時の制御フローを示す図である。省電力動作として、印刷動作状態から待機モードへ移行し、待機時の省電力動作が開始されると同時に、図6の制御フローが起動される。図6の制御フローが起動されると、同図に示されるように、先ず、待機状態にある現時点の明るさ外部光を検知する受光部25の出力を確認することで、ユーザーによって操作パネル48を通して設定される省エネモード当該制御フローに従う待機モードから省エネモードへの移行制御が有効か否かを確認するステップS201。ステップS201の確認の結果、この省エネモードが有効ではない場合ステップS201NO、印刷要求が発行されたか否かを確認するステップに移行するステップS206。このステップは、印刷要求の発行操作パネル48からのユーザー操作もしくは外部I/F45を通して行われる指令入力が確認されるまで繰り返され、確認したところでステップS206YES、待機時の制御フローを抜ける。他方、ステップS201の確認の結果、省エネモードが有効である場合ステップS201YES、次のステップで印刷要求が発行されたか否かを確認するステップS202。ここで、印刷要求の発行が確認されればステップS202YES、待機時の制御フローを抜ける。他方、印刷要求の発行が確認されなければステップS202NO、濃度センサ23の受光部25により外部光の受光量を検知するステップS203。次いで、受光部25で受光された外部光の受光量が省エネモードへの移行条件を定める所定の省エネ基準値より小さくなったか外部光が暗くなったか否かを確認するステップS204。この確認の結果、受光量が所定の省エネ基準値より小さくならなければステップS204NO、印刷要求の発行を確認するステップS202に戻す。他方、受光量が所定の省エネ基準値より小さくなればステップS204YES、省エネモードへの移行条件を満たすので、省エネモードへの移行を実行するステップS205。例えば、定着器18の定着温度を待機モードにおけるよりもさらに低い目標温度に保つ定着ヒータへの電力供給の制御を行うことで、消費電力を低下させる。省エネモードへの移行を行った後、印刷要求が発行されたか否かを確認する次のステップに進むステップS206。このステップは、印刷要求の発行操作パネル48からのユーザー操作もしくは外部I/F45を通して行われる指令入力が確認されるまで繰り返され、確認したところでステップS206YES、待機時の制御フローを抜ける。上記で図6を参照して説明した制御フローのような方法か、或いはユーザーの操作パネル48からの指示によって省エネモードに移行した後、外部光の変化をチェックし続け、外部光の受光量が復帰条件を満たすと、待機モードへの復帰動作を行う。この復帰動作を可能とする省エネモードの制御について、次に説明する。図7は、実施形態1に係る省エネモード時の制御フローを示す図である。省電力動作として、待機モードから省エネモードへ移行し、省エネモード時の省電力動作が開始されると同時に、図7の制御フローが起動される。図7の制御フローが起動されると、同図に示されるように、先ず、待機状態にある現時点の明るさ外部光を検知する受光部25の出力を確認することで、ユーザーによって操作パネル48を通して設定される省エネモード当該制御フローに従う省エネモードから待機モードへの復帰制御が有効か否かを確認するステップS301。ステップS301の確認の結果、この省エネモードが有効ではない場合ステップS301NO、印刷要求が発行されたか否かを確認するステップに移行するステップS306。このステップは、印刷要求の発行操作パネル48からのユーザー操作もしくは外部I/F45を通して行われる指令入力が確認されるまで繰り返され、確認したところでステップS306YES、省エネモード時の制御フローを抜ける。他方、ステップS301の確認の結果、省エネモードが有効である場合ステップS301YES、次のステップで印刷要求が発行されたか否かを確認するステップS302。ここで、印刷要求の発行操作パネル48からのユーザー操作もしくは外部I/F45を通して行われる指令入力が確認されればステップS302YES、省エネモード時の制御フローを抜ける。他方、印刷要求の発行が確認されなければステップS302NO、濃度センサ23の受光部25により外部光の受光量を検知するステップS303。次いで、受光部25で受光された外部光の受光量が待機モードへの移行条件を定める所定の省エネ基準値を超えたか外部光が明るくなったか否かを確認するステップS304。この確認の結果、受光量が所定の省エネ基準値を超えなければステップS304NO、印刷要求の発行を確認するステップS302に戻す。他方、受光量が所定の省エネ基準値を超えればステップS304YES、待機モードへの移行条件を満たすので、待機モードへの移行を実行するステップS305。例えば、定着器18の定着温度を待機状態における目標温度に保つ定着ヒータへの電力供給の制御を行う。待機モードへの移行を行った後、印刷要求が発行されたか否かを確認する次のステップに進むステップS306。このステップは、印刷要求の発行操作パネル48からのユーザー操作もしくは外部I/F45を通して行われる指令入力が確認されるまで繰り返され、確認したところでステップS306YES、省エネモード時の制御フローを抜ける。なお、上記図6、図7の各制御フローのステップS201、S301の各ステップの説明で述べたように、操作パネル48を通して、省エネモードの動作を有効にするか、無効にするかを設定できるようにしている。この設定を可能にした理由は、本省エネモードの動作を行わせても、機器の使用状況や機器を設置した場所の照明環境等によって、必ずしも期待する省電力効果が現れない場合があることや、省エネモードでより深い省電力を行うと立ち上げるのに時間が必要で、印刷要求への即応性を重視したいというユーザーに向かない、といった点に考慮したからである。設定を無効にする選択をしても、操作パネル48からユーザーがマニュアルに省エネモードへの移行や復帰を操作できるようにする機能を用意することで、省電力動作を補償することができる。また、上記図6、図7の各制御フローのステップS204、S304の各ステップの説明で述べたように、待機モードから省エネモードへの移行及び省エネモードから待機モードへの復帰の際に、各々の動作条件として省エネ基準値を定めているが、この省エネ基準値についても、操作パネル48からユーザーの操作により、設定値の変更ができるようにする。即ち、省エネ基準値の設定を変更することで、早め或いは遅めに、移行、復帰を行わせることを可能にし、ユーザー所望の条件に従う動作を行わせることや機器の使用状況や機器を設置した場所の照明環境等に合わせて、動作を最適化する、といった動作の設定を行えるようにする。上記のように、この実施形態1によると、筐体31に開けた窓30といった簡素な機械構成の改変によって、省エネモードへの移行、復帰条件を確認するための外部光を採り入れ、像担持体としての中間転写ベルト12に形成した濃度補正用パターン画像形成条件調整用画像26からの反射光を受光する受光部25でこの外部光を受光する方法で、当該受光部25を兼用し、濃度補正の受光量に対しては雑音としての外部光を除くことによって、濃度補正、省電力それぞれにおいて高精度の検知出力が得られ、濃度補正用及び省電力用として両立でき、画像形成装置としてのコストパフォーマンスを高めることができる。また、操作パネル48を通して、省エネモードの動作を有効にするか、無効にするか、さらに省エネ基準値の設定を変更できるようにしたことで、機器の使用状況や機器を設置した場所の照明環境等に適応した動作を行わせることができる。[実施形態2]この実施形態は、外部光を画像形成条件の調整に用いるセンサの受光部で受光可能にし、受光量をもとに待機状態からさらに深い省電力動作状態への移行及び深い省電力動作状態から待機状態への復帰制御を、筐体に開けた窓といった機械構成の改変によって実現するという点で、上記[実施形態1]と変わらない。ただ、本実施形態では、採光手段窓による採光を行うか否かを選択する採光選択手段を備え、画像形成装置の動作状態に適応して採光を行うか否かを選択することで、受光部で受光する光を選び、濃度等の画像形成条件の調整、省電力動作等に用いるために適した受光量を得ることを可能にする。以下、添付図を参照して本実施形態を説明するが、この省電力制御の詳細な説明に先立ち、先ず、本実施形態の画像形成装置の概要を説明する。画像形成装置の概要図8は、本実施形態に係る画像形成装置の構成の概要を示す図である。ここでは、図8を参照して、画像形成に直接係る動作部を主に本画像形成装置に係る動作部の構成及びその動作の概要を説明する。なお、同図には、タンデムタイプのカラー画像形成装置を例示するが、濃度等の画像形成条件の調整及び省電力制御を行う画像形成装置であれば、カラー/モノクロ機であるかは問わず、また、図8に示す電子写真以外の画像形成方式であってもよい。また、省電力動作に直接係る外部光に係るセンサ等の構成及びこの実施形態に係る画像形成装置の制御システムの構成については、後記にて、詳細に説明する。図8に示すように、画像形成装置100は、無端状搬送手段である搬送ベルト105に沿ってカラー成分の色数の画像形成部が並べられた構成を有する。即ち、給紙トレイ101から給紙ローラ102と分離ローラ103とにより分離給紙される用紙記録紙104を搬送する搬送ベルト105に沿って、この搬送ベルト105の搬送方向図8中、矢示にて示すの上流側から順に、各カラー成分色ブラック、マゼンダ、シアン、イエローの複数の画像形成部106BK、106M、106C、106Yが配列され、所謂、タンデムタイプの構成をなす。なお、各画像形成部は形成するトナー画像の色が異なるだけで内部構成は共通である。ここでは、画像形成部106BKについてのみ説明し、他の色については、説明を省略する。搬送ベルト105は、回転駆動される駆動ローラ107と従動ローラ108とに巻回された無端状のベルトである。駆動ローラ107は、駆動モータ124により回転駆動され、駆動モータ124、駆動ローラ107、従動ローラ108よりなる駆動手段によって、搬送ベルト5を移動させる。画像を形成する際、給紙トレイ101に収納された用紙104は最も上のものから順に送り出され、静電吸着作用により搬送ベルト105に吸着されて回転駆動される搬送ベルト105により最初の画像形成部106BKに搬送され、ここで、ブラックのトナー画像が転写される。画像形成部106BKは、感光体としての感光体ドラム109BK、感光体ドラム109BKの周囲に配置された帯電器110BK、露光器111、現像器112BK、感光体クリーナ図示せず、除電器113BK等から構成されている。露光器111は、各画像形成部106BK、106M、106C、106Yが形成する画像色に対応する露光ビームであるレーザ光114BK、114M、114C、114Yを照射するように構成されている。この感光体ドラム109BKは、駆動モータ125によって回転駆動される。画像を形成する際、感光体ドラム109BKの外周面は、暗中にて帯電器110BKにより一様に帯電された後、露光器111からのブラック画像に対応したレーザ光114BKにより露光され、静電潜像が形成される。現像器112BKでは、この静電潜像をブラックトナーにより可視像化する過程を経て、感光体ドラム109BK上にブラックのトナー画像が形成される。このトナー画像は、感光体ドラム109BKと搬送ベルト105上の用紙104とが接する位置転写位置で、転写器115BKの働きにより用紙104上に転写される。この転写により、用紙104上にブラックのトナーによる画像が形成される。トナー画像の転写が終了した感光体ドラム109BKは、外周面に残留した不要なトナーを感光体クリーナにより払拭された後、除電器113BKにより除電され、次の画像形成のために待機する。このようにして、画像形成部106BKでブラックのトナー画像を転写された用紙104は、搬送ベルト105によって次の画像形成部106Mに搬送される。画像形成部106Mでは、画像形成部106BKでの画像形成プロセスと同様のプロセスにより感光体ドラム109M上にマゼンタのトナー画像が形成され、そのトナー画像が用紙104上に形成されたブラックの画像に重畳されて転写される。用紙104は、さらに次の画像形成部106C、106Yに搬送され、同様の動作により、感光体ドラム109C上に形成されたシアンのトナー画像と、感光体ドラム109Y上に形成されたイエローのトナー画像とが、用紙104上に重畳されて転写される。こうして、用紙104上にフルカラーの画像が形成される。このフルカラーの重ね合わされた画像が形成された用紙104は、搬送ベルト105から剥離されて定着器116にて画像を定着された後、画像形成装置の外部に排紙される。各感光体ドラム109M、109C、109Yは駆動モータ125によって回転駆動され、定着器116、給紙ローラ102、分離ローラ103は駆動モータ123によって回転駆動される。画像の位置ずれ補正図8に示した画像形成装置100において生じる画像の位置ずれ補正について説明する。図8に示したような構成のカラー画像形成装置では、感光体ドラム109BK、109M、109C、109Yの軸間距離の誤差、感光体ドラム109BK、109M、109C、109Yの平行度誤差、露光用のレーザ光114BK、114M、114C、114Yの走査手段として露光器111に各色に対応して設けた偏向ミラーの設置誤差、感光体ドラム109BK、109M、109C、109Yへの静電潜像の書込みタイミング誤差等により、本来重ならなければならない位置に各色のトナー画像が重ならず、各色間で位置ずれが発生することがある。こうしたトナー画像の色間の位置ずれは、主にスキュー、副走査方向のレジストずれ、主走査方向の倍率誤差、主走査方向のレジストずれなど原因により異なる現われ方をすることが知られている。また、機内温度変化や経時劣化による搬送ベルトの伸縮により、トナー画像の用紙104との転写位置が変化する画像書き出し位置ずれが発生することがある。こうしたトナー画像の色間の位置ずれ、画像書き出し位置ずれは、画質や画像の再現性を低下させ、画像を劣化させることになり、ずれを除く補正をする必要がある。なお、色間の位置ずれ補正はBKの画像位置に対して、Y、M、Cの3色の画像位置を合わせる形で行う。これらの位置ずれ補正調整は、実際にテスト用の所定画像データ入力で各色の画像形成部を動作させ、搬送ベルト105上にテスト画像を形成し、形成した各色のテスト画像を検知し、画像間の位置関係を求め、ずれを検出する。位置ずれ補正調整のテスト画像としては、例えば、特許文献3特開2008-77066号公報に記載された所定配列の位置ずれ補正パターンを採用することによって実施し得る。このテスト画像は、図8に示す例では、画像形成部106Yの下流側に、搬送ベルト105に対向して設けられた位置ずれ補正用センサ117、118、119によって検知される。この位置ずれ補正用センサ117、118、119は、用紙104の搬送方向と直交する主走査方向に沿うように同一の基板上に支持されている。位置ずれ補正パターンの検知は、上記[実施形態1]の濃度補正用パターンの検知におけると同様に、テスト時に赤外光をテスト画像である位置ずれ補正用パターンに照射し、そこからの反射光を位置ずれ補正用センサ117、118、119で検知する。位置ずれは、位置ずれ補正用センサ117、118、119の検知光量をもとに、位置ずれ補正用パターンの位置検出の基準を定め、各位置ずれ補正用パターンにおける位置検出基準の位置関係を求め、本来あるべき位置関係からのずれ量を得ることができる。色間の位置ずれ補正は、位置ずれ補正用パターン間のずれ量の検出結果をもとに、ずれのない状態の画像出力を得るようにするレジスト調整等、色間の各種位置ずれ調整を行う。また、画像書き出し位置ずれ補正は感光体ドラム109BKの露光点から、位置ずれ補正用パターン等を検知する位置ずれ補正用センサ117、118、119までの距離より、用紙104の画像書き出し位置を求め、求めた結果から得られる、あるべき位置に対するずれにもとづいて用紙104の搬送タイミングを変更する。位置ずれ補正用センサ外部光検知に兼用本実施形態では、位置ずれ補正用センサ117、118、119は、外部光の受光部としても用いる。位置ずれ補正用センサ117、118、119は、本来、搬送ベルト105に担持された位置ずれ補正用パターンを検知するためのものであり、搬送ベルト105を照射する発光部と、当該ベルト面上の位置ずれ補正用パターンからの反射光を検知するための受光部を有する。図9は、画像形成装置に搭載した位置ずれ補正用センサの構成を示す図である。なお、同図は、光の検知状態を説明する概念図でもあり、位置ずれ補正用センサとして機能するほか、後述する外部光の受光部としても機能することを表す図である。なお、同図中には、位置ずれ補正に必要な位置ずれ補正用センサとして、主走査方向に沿って両端と中央の3箇所に位置ずれ補正用センサ117、118、119を設ける、としているが、外部光の検知には、基本的には単独のセンサでも良く、個々のセンサ自体の構成は同じであるから、本実施形態では、位置ずれ補正用センサ118を単独で用いる例を示す。図9において、位置ずれ補正用センサ118は、搬送ベルト105を照射する発光部135と、発光部135によって照射される搬送ベルト105面上の位置ずれ補正用パターン136からの反射光を検知するための受光部134を有する。発光部135は、位置ずれ補正用パターン136として搬送ベルト105上に形成されるトナー画像の検知に適した特性を有するものとして、普通に採用される、赤外光を発する発光ダイオードを光源に用いる。また、位置ずれ補正用パターン136を検知するための受光部134は、画像からの正反射光と散乱光それぞれの成分を検知できる形式で設けられている。位置ずれ補正用センサ118の受光部134は、受光量に応じた電気量を出力し、このための変換手段を有する。また、この受光部134は、外部光の検知手段としても用いるので、位置ずれ補正用パターン136の検知に用いる発光部135が発する光ここでは、赤外光のみに感度を有する光電変換手段を採用することは適当ではなく、発光部135が発する光と外部光の両方に対し感度を有することが必要となる。検知対象の外部光は、機外で人が照明光として用いる光や昼光等による光であり、省電力制御を行う際、機器が使用されない状態を推定するために検知する光である。このため、この受光部は、赤外光とともに可視光に対する感度を持つことが適当である。また、受光部134で外部光を検知するためには、外部光を採光する手段が必要になる。画像形成装置100内の位置ずれ補正用センサ118近辺の筐体131に窓130を採光手段として設け、補正用センサ118の受光部134で外部光が受光できるようにする。なお、採光手段については光を透過させる透明な素材やスリットなどの穴が開いているだけでも良い。外部光を受光する受光部134は、窓130に対し図9に示すような位置関係にあれば、散乱光を受光する側の受光部134の出力を後述する省電力制御に用いることにより適正な動作が得られる。ただ、状況によっては、正反射光と散乱光の両方の受光部134を利用する方法を採ってもよい。なお、画像形成装置の動作状態に適応して採光を行うか否かを選択する手段開放可能な光遮蔽部材を有し、この点については、後記外部光の採光選択で詳述する。制御システムの構成上記画像形成装置100図8全体を制御するシステムの構成について、説明する。なお、本実施形態の画像形成装置100の制御システムは、上記[実施形態1]の画像形成装置1において構成される同システムと変わらない。よって、先に同システムとして参照した図4の制御システム構成を示すブロック図をこの実施形態においても用いる。本実施形態の画像形成装置100の制御システムは、メインコントローラとして、CPU40、ROM41、RAM42の各要素で構成するコンピュータをハードウェアとして有する。ROM41には、画像形成条件の調整位置ずれ補正、濃度補正等や後述する省電力制御を実現するための制御プログラムを含め、画像形成装置100全体を制御するための各種プログラムが格納され、CPU40は、ROM41に格納されたプログラムを読み出して処理制御を実行する。RAM42は、主メモリであり、プログラムを実行するときに必要なデータを格納するためのワークエリア等として機能する。CPU40は、プログラムに基づいて処理制御を実行する際、システムバス44に接続される各種デバイスとのアクセスを総括的に制御し、I/O47を介して接続される各種センサ及びモータ、クラッチ、ヒータなどの電装品の入出力、駆動等を制御する。CPU40は、機器内で発生する要求に応じ処理制御を実行するほか、外部I/Fインターフェース45を介してホストコンピュータなどの外部装置図示せずと通信し、交換する要求に応じ処理を行う。RAM42は、図示しない増設ポートに接続されるオプションRAMによりメモリ容量を拡張することができるように構成されている。なお、RAM42は、記録データ展開領域、環境データ格納領域等に用いられる。また、CPU40は、操作パネルI/F43を介して、操作パネル48を制御し、ユーザーに機器のステータスを知らせ、ユーザーによるモード設定等の動作条件の設定や指令入力を受け取る。NVNonVolatileRAM46は、操作パネルI/F43を介して接続される、操作パネル48からのプリンタモード設定情報など、機器の監理に必要な情報を格納する。外部光の採光選択外部光が省電力動作の制御条件になり、外部光を検知するセンサを画像形成条件の調整に用いる位置ずれ補正用センサ118と兼用する。このために、採光手段として画像形成装置100の筐体131に窓130を設け、窓130を通して採光される外部光を位置ずれ補正用センサ118により検知可能とする。ただ、上記実施形態1のように、常時、採光用の窓30を通して外部光を採り入れると、印刷動作時及び位置ずれ補正等の画像形成条件調整時に、外部光という本来不要な光が採光されることになり、前者においては、形成過程のトナーの帯電量に影響し、画質の劣化を招く場合が想定され、後者においては、実施形態1にて述べたように雑音となるので、これを除く処理が必要になる。そこで、本実施形態では、本来不要な光が採光されることを避けるために、筐体131に設けた窓130を塞ぐ光遮蔽部材を備える。また、前記光遮蔽部材を閉塞位置と開放位置との間で移動可能として、採光が不要な上記動作時には光遮蔽部材を閉塞位置に移動する駆動部を備え、その駆動制御を画像形成装置100の動作状態に応じて行うことで、動作状態に応じて採光するか否かを選択する採光選択手段を備える。図10は、画像形成装置の筐体に設けた外部光の採光用窓及び閉塞位置と開放位置との間で光遮蔽部材を移動可能にした採光選択手段の概略構成の1例を示す斜視図である。図10において、採光用の窓130は、画像形成装置100の背面にあたる筐体131に設ける。また、光遮蔽部材128は、窓130を塞ぐ閉塞位置と窓130を開ける開放位置との間で移動可能に設ける。光遮蔽部材128の移動機構として、駆動モータ124と回転シャフト126よりなる駆動機構と、磁石127とこれを光遮蔽部材128に連結し、これらを一体として前記駆動機構が駆動することで、光遮蔽部材128を閉塞位置と開放位置との間で移動させる従動機構を有する。前記駆動機構の駆動モータ124は、この実施形態では、感光体ドラム109BK及び駆動ローラ107を回転駆動させる駆動モータであり、この駆動モータ124の動力を利用し、後記で詳述する採光選択の動作を行う。駆動モータ124の動力は、図11に示すように、モータ軸と回転シャフト126に設けたかさ歯車によって伝達され、回転シャフト126を回転させ、回転時に従動機構を駆動する。図12は、図10に示した採光選択手段の駆動機構及び従動機構の構成例及び外部光採光時の状態を説明する図である。また、図13は、図12の採光選択手段における外部光遮断時の動作状態を説明する図である。採光選択手段における駆動機構の回転シャフト126の端部図10、参照上方には、図12及び13に示すように、従動機構の端部に取り付けた磁石127が対峙している。また、磁石127には連結部材を介して光遮蔽部材128を一体化し、図10の矢示の方向へ移動させるようにすることで従動機構側を構成する。また、駆動機構側は、従動機構側の磁石127に対峙する回転シャフト126の端部に、同図に示すように、磁力を帯びた物体以下帯磁体という130と帯磁体130が回転シャフト126の軸心から半径方向同図中、矢示にて示すの1次元方向にのみ自由に移動できる空間129を備えている。ここに、帯磁体130の有する極性は、従動機構の端部に取り付けた磁石127と同極性で、帯磁体130と磁石127の間には斥力が働く。上記のように構成する採光選択手段の動作を次に説明する。駆動ローラ107等を駆動する駆動モータ124の停止で、回転シャフト126が図12に示すような状態になったとする。この場合、帯磁体130と磁石127とが最も近づく可能性があるが、帯磁体130は、空間129内を斥力が小さくなる方向に移動する。帯磁体130の移動後、帯磁体130と磁石127との間に働く斥力が、磁石127及び光遮蔽部材128の自重に打ち勝つほどにならないようにする仕様にしておくことで、従動機構側の磁石127及び光遮蔽部材128は、自重によって下限位置まで下がる。従動機構側の磁石127及び光遮蔽部材128が下限位置まで下がった状態は、図10に示される、窓130を開放する位置に光遮蔽部材128を保つ状態、即ち、窓130からの採光を選択する状態である。この状態で、位置ずれ補正用センサ117、118、119によって検知される光量は、外部光の検知光量となる。このように、駆動モータ124が停止している状態は、画像形成装置が画像形成動作を実行可能な状態ではないから、当該センサを専ら外部光の光量を検知するセンサとして機能させる。例えば、待機状態で外部光がなくなった場合は、省エネモードへの遷移等の省電力制御に利用することができる。なお、外部光検知による省電力制御については、後記で詳述する。他方、駆動ローラ107等を駆動する駆動モータ124が回転している場合、回転シャフト126の空間129内の帯磁体130は、図13に示すように、遠心力によって回転シャフト126の外周側へと図13中、矢示Aにて示す移動する。この場合、帯磁体130と磁石127とが近づき、両者間に働く斥力が、回転停止時よりも大きくなる。回転シャフト126の回転時に帯磁体130と磁石127との間に働くこの斥力が、従動機構側の磁石127及び光遮蔽部材128の自重に打ち勝って、従動機構を駆動し得る仕様にしておくことで、従動機構側の磁石127及び光遮蔽部材128を上方に移動図13中、矢示Bにて示すすることができる。従動機構側の磁石127及び光遮蔽部材128が上方に移動した状態は、図14に示される、窓130を閉塞する位置に光遮蔽部材128を移動した状態、即ち、窓130からの光を遮断する選択をした状態である。採光選択手段の他の例を次に示す。次に示す採光選択手段は、上記実施形態と同様に、光遮蔽部材を閉塞位置と開放位置との間で移動可能として、画像形成装置100の動作状態に応じて、採光が不要な動作時には光遮蔽部材を閉塞位置に移動させ、このとき以外は開放位置をとる、という採光の選択動作を行う。ただし、光遮蔽部材を閉塞位置に移動するための駆動機構と従動機構を構成する要素が、上記実施形態において採用した、図12,図13に示した要素と異なる。図15は、この実施形態における光遮蔽部材を閉塞位置に移動するための駆動機構と従動機構の構成例を示す図である。図15に示すように、駆動機構側には、先の実施形態と同様に駆動モータ124と連動する回転シャフト126を有するが、回転シャフト126の端部における従動機構に対峙する駆動要素を送風羽132とし、回転シャフト126の回転により送風羽132が回転軸心から外に向けて風を送る。また、従動機構側には、先の実施形態と同様に光遮蔽部材128と一体化された連結部材を有するが、この連結部材の端部における駆動機構に対峙する従動要素を受風体133とし、駆動機構の送風羽132が送る風を受け、受風体133が受ける風力によって、従動機構側の光遮蔽部材128を移動させる。駆動モータ124の停止時、回転シャフト126も回転せず、駆動機構の送風羽132は送風を行わないので、従動機構側の受風体133には何の力も働かず、受風体133と一体化された光遮蔽部材128は、自重によって下限位置まで下がる。この状態は、図10に示されるような、窓130を開放する位置に光遮蔽部材128を保つ状態、即ち、窓130からの採光を選択する状態となる。他方、駆動モータ124の回転時、回転シャフト126は回転し、駆動機構の送風羽132が送風を行い、従動機構側の受風体133に働く風力で、受風体133と一体化された光遮蔽部材128は、これらの自重に打ち勝って、上方に移動する。この状態は、図14に示されるような、窓130を閉塞する位置に光遮蔽部材128を移動した状態、即ち、窓130からの光を遮断する選択をした状態となる。上記のような採光選択手段を備えたことで、駆動モータ124が駆動し、画像形成装置が画像形成動作を実行可能な状態では、採光用の窓130を光遮蔽部材128によって閉塞することで不要な外部光を採り込むことがない。このため、上記[実施形態1]のように、常時、採光用の窓130から外部光が入射する方法を採用した場合に、画像形成過程で帯電状態のトナー像に対し、外部光が影響して帯電量が変化し、画質を劣化させる、といった問題が生じることを回避することができる。また、位置ずれ補正等の画像形成条件調整の際、外部光が雑音として混入することがなく、位置ずれ補正用パターンを位置ずれ補正用センサ118によって高精度に検知することができ、適正な調整を実施することができる。外部光遮断状態の確認上記採光選択手段の光遮蔽部材128は、後述する省電力動作時のように、画像形成部が起動されていないとき、窓130を開放して外部光を採光できる開放位置にあり、駆動モータ124の駆動時に、連動する回転シャフト126の回転により光遮蔽部材128が閉塞位置へ自動的に移動する。つまり、画像形成装置の制御システムが特に指令を発することなく採光選択動作を行う。このため、光遮蔽部材128の動作状態、即ち外部光を採光しているか、遮断しているかを画像形成装置の制御システムが把握することができない。そこで、画像形成装置の制御システムがこの動作状態を確認し、確認結果を示す情報を得るための手段を備える。この外部光の採光/遮断の状態確認は、新たに光遮蔽部材128の動作状態を検知するためのセンサを設けることなく行える方法によるもので、上記採光選択手段の動作に関連する駆動モータ124の動作状態から推定する。図16は、外部光の採光/遮断を確認する処理のフロー図である。制御システムは、外部光の採光/遮断を確認することが必要になったタイミングでこの処理フローを起動し、駆動モータ124が動作回転しているか否かを調べるステップS401。この駆動モータ124の動作の有無は、機器全体の動作を制御する制御システムによって管理される機器のステータスを示す情報を参照することによって調べることができる。駆動モータ124の動作の有無を調べた結果、動作をしていればステップS401YES、外部光が遮断されていることを確認することができ、この状態を示す情報を現時点の確認結果として保持しステップS403、処理を終了する。他方、駆動モータ124が動作していなければステップS401NO、外部光が採光されていることを確認することができ、この状態を示す情報を現時点の確認結果として保持しステップS402、処理を終了する。画像形成装置の制御システムは、上記の処理フローによって得られた情報を、適正な動作が行われているか機器の動作状態を管理するために用いる。省電力制御本実施形態では、省電力動作として、待機状態待機モードともいうからさらに深い省電力動作状態省エネモードともいうへの移行及び省エネモードから待機モードへの復帰制御を行う。この省電力制御における上記の移行条件及び復帰条件は、機器が使用されない状態であるか否かが推定可能な所定の外部光の存在により定める。つまり、待機モードの間、検知される外部光が所定値省エネ基準値より小さくなったとき、機器が使用されない状態になったとみなして、待機モードからさらに深い省エネモードへ移行し、省エネモードの間、検知される外部光が所定値省エネ基準値を超えるとき、機器が使用される状態になったとみなして、省エネモードから待機モードへ復帰する。この省電力制御動作において、外部光の検知は、上記位置ずれ補正レジスト調整等の位置ずれ調整に用いる位置ずれ補正用センサ118の受光部134を兼用し、その検知結果を用いる。本実施形態では、画像形成部を起動している状態では、光遮蔽部材128が採光用の窓130を閉塞する位置に移動し、外部光が機内に採光されることはない一方、画像形成部を起動していない状態では、光遮蔽部材128が採光用の窓130を開放する位置を保ち、窓130を通して採光される外部光が受光部134で受光可能となる。また、開放された窓130から外部光を採光する間、位置ずれ補正用センサ118の発光部135の光源は消灯され、赤外光は出ていないので、この制御の間における受光部134は、外部光の変化をそのまま検知する結果となる。なお、画像形成部を起動し、印刷要求に対して即応可能に関連動作部への電源供給が行われる印刷動作状態から待機モードへの移行及び待機モードから印刷動作状態へ復帰させる省電力制御は、本発明の要旨ではなく、既存の技術を採用することで実施し得るので、ここでは、説明を省略する。ところで、本実施形態でも、待機モード時の省エネモードへの移行制御動作、即ち待機モードの間、検知される外部光が所定の省エネ基準値より小さくなったとき、待機モードからさらに深い省エネモードへ移行する省電力制御を行うが、この省電力制御は、上記[実施形態1]において、図6に示した制御フローにもとづいて先に説明した制御動作と変わらない。よって、この実施形態においては、図6に示した制御フローにもとづく先の説明を参照することとし、説明を省略する。ただし、外部光を検知する受光部が図6に示した制御フローでは濃度センサ23の受光部25であるから、これを本実施形態では、位置ずれ補正用センサ118の受光部134と読み替える。また、本実施形態でも、省エネモード時の待機モードへの復帰制御動作、即ち省エネモードの間、検知される外部光が所定の省エネ基準値を超えて大きくなったとき、省エネモードから待機モードへ復帰する省電力制御を行うが、この省電力制御は、上記[実施形態1]において、図7に示した制御フローにもとづいて先に説明した制御動作と変わらない。よって、この実施形態においては、図7に示した制御フローにもとづく先の説明を参照することとし、説明を省略する。ただし、外部光を検知する受光部が図7に示した制御フローでは濃度センサ23の受光部25であるから、これを本実施形態では、位置ずれ補正用センサ118の受光部134と読み替える。また、上記[実施形態1]において、図6、図7の各制御フローに伴う動作条件、即ち、省エネモードの動作を有効にするか、無効にするか、待機モードから省エネモードへの移行及び省エネモードから待機モードへの復帰、各々の動作条件として定める省エネ基準値の変更等の設定をユーザーの操作により変更できるようにすることについて述べたが、これらを実施するための手段の付加についても、本実施形態の画像形成装置に適用する。中間転写体を有する画像形成装置本実施形態の画像形成装置として、上記では、感光体から用紙に直接トナー像を転写する方式を採用する画像形成装置について、図8を参照して説明した。ただ、本発明は上記直接転写方式の画像形成装置に限定して実施するものではない。ここでは、カラー画像を形成し得るタンデムタイプの画像形成装置という点で変わらないが、直接転写方式の上記画像形成装置と異なる中間転写方式の画像形成装置を実施形態とする例について説明する。図17は、実施形態2に係る中間転写方式の画像形成装置について、その概要を示す図である。なお、中間転写方式の画像形成装置は、感光体に形成された各色のトナー像を中間転写ベルトへ1次転写しその際カラー画像を合成し、中間転写ベルト上に担持されるカラートナー像を2次転写で用紙に転写するという過程で処理を行う。つまり、図8を参照して説明した直接転写方式とは、2次転写の過程が加わる以外、画像形成プロセスが基本的に変わらない。よって、変わらない構成要素や動作については、図8の説明を参照することとし、ここでは、詳細な説明は省略する。なお、図17の構成要素のうち、図8と共通する要素については、同一の参照符号を付している。図17を参照して、中間転写方式の画像形成装置100iにおける特徴的な部分を説明すると、各色のトナー画像が、感光体ドラム109BK、109M、109C、109Yと中間転写ベルト105iとが接する位置1次転写位置で、転写器115BK、115M、115C、115Yの働きにより中間転写ベルト105i上に転写される。この転写により、中間転写ベルト105i上に各色のトナーによる画像が重ね合わされたフルカラー画像が形成される。中間転写ベルト105iは、位置ずれ補正用パターン画像を含め形成される画像の全てが転写され、用紙搬送を行うことはないが、直接転写方式図8における搬送ベルト105は、印刷時には用紙を搬送し、搬送する用紙への転写を受け、ベルト面へ転写を受けるのは、位置ずれ補正用パターン画像のみである。この違いからベルトの材質を変えることが考えられる。ベルトの材質の違いは、光に対する反射特性が異なるので、位置ずれ補正用センサ118の受光出力に影響する。位置ずれ補正用センサ118は、図17に図示がないが、機器の背面に設けた窓130図9、参照から採光された外部光を受ける位置に装備される。なお、定着器116の配置が、直接転写方式と異なるので、その分、それぞれの設計が変更される可能性を有する。用紙104への画像形成の際、給紙トレイ101に収納された用紙104は、最も上のものから順に送り出され、トナー像を担持する中間転写ベルト105iとの接合部に搬送され、中間転写ベルト105iと用紙104とが接する位置2次転写位置にて、フルカラーカラーモード時のトナー画像の転写を受ける。なお、図8の画像形成装置100を例にして述べた本実施形態の記載の内容については、図17の画像形成装置100iと共通するので、先の説明を参照することとする。ただし、図17の画像形成装置100iにおいては、図8の画像形成装置100の搬送ベルト105を中間転写ベルト105iと読み替える。上記のように、本実施形態によると、画像形成部が起動している間、筐体31に開けた窓30を光遮蔽部材128によって閉塞し、外部光の採光を遮断することで、外部光が影響してトナー像の帯電量が変化し、画質を劣化させる、といったことを防ぐことができ、また、位置ずれ補正用の画像の検知に外部光が混入することがなく、検知精度を高めることができ、適正な調整を行える。また、光遮蔽部材128を閉塞位置へ移動させる機構は、駆動モータ124の動力を利用して、単純な機械部品で構成でき、故障が少なく、安い費用で実現できる。さらに、単純な機械構成の改変によって、省エネモードへの移行、復帰条件を確認するための外部光を採り入れ、搬送ベルト105或いは中間転写ベルト105iに形成した位置ずれ補正用パターン画像形成条件調整用画像136からの反射光を受光する受光部134でこの外部光を受光する方法で、当該受光部134を兼用し、位置ずれ補正の受光量に対しては光遮蔽部材128によって採光を遮断ことによって、位置ずれ補正、省電力それぞれにおいて高精度の検知出力が得られ、位置ずれ補正用及び省電力用として両立でき、画像形成装置としてのコストパフォーマンスを高めることができる。また、操作パネル48を通して、省エネモードの動作を有効にするか、無効にするか、さらに省エネ基準値の設定を変更できるようにしたことで、機器の使用状況や機器を設置した場所の照明環境等に適応した動作を行わせることができる。なお、上記実施形態1の説明では、濃度補正用センサ23を外部光の検知に用いる例を示し、上記実施形態2の説明では、位置ずれ補正用センサ118を外部光の検知に用いる例を示したが、これらのセンサは、図2及び図9にそれぞれ示したように、反射発光部、受光部よりなる同様の構成のセンサであり、外部光のセンサとして同様の機能を有する。よって、濃度補正用センサと位置ずれ補正用センサを相互に置き換えて、実施形態1と実施形態2の外部光を検知するセンサとして用いることによっても、発明を実施することができる。"