原料パルプとして全パルプ中のNBKPの割合が20質量以下、機械パルプの割合が15質量以上60質量以下であり、嵩高剤と嵩高填料を添加し、抄紙工程中のプレス工程における脱水処理が、少なくとも一つがニップ線圧が200~1400kN/mのシュープレスを用いて行われ、その後のスムージング工程におけるニップ線圧が全て50kN/m以下の条件で製造された、密度が0.45~0.65g/cm3、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No.5-2:2000に基づく王研式平滑度が5秒以上であることを特徴とする嵩高紙。前記紙料中の嵩高剤の主成分がポリアルキレンポリアミン脂肪酸エピクロロヒドリン重縮合物エマルジョンであり、嵩高填料の粒子径が8~30μmであることを特徴とする請求項1に記載された嵩高紙。前記紙料中に、填料を紙中の灰分が10~30質量となるように添加して抄紙されたことを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項に記載された嵩高紙。前記プレス工程における脱水処理が、単独のシュープレスのみにより行われたことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載された嵩高紙。前記スムージング工程後のサイズプレス工程において天然もしくは合成の水溶性高分子あるいはエマルジョン型高分子を含有する水溶液を片面当たり、0.5~2.5g/m2塗工されたことを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載された嵩高紙。本発明の課題は、嵩高剤および嵩高填料を使用してかつ嵩高紙の生産時における操業性の問題を回避しつつ、省資源化に寄与できる嵩高紙を提供することにある。本発明は以下の発明を包含する。1原料パルプとして全パルプ中のNBKPの割合が20質量以下、機械パルプの割合が15質量以上60質量以下であり、嵩高剤と嵩比重0.25以下の嵩高填料を添加し、抄紙工程中のプレス工程における脱水処理が、少なくとも1つのニップ線圧が200~1400kN/mのシュープレスを用いて行われ、その後のスムージング工程におけるニップ線圧が全て50kN/m以下の条件で製造された、密度が0.45~0.65g/cm3、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No.5-2:2000に基づく王研式平滑度が5秒以上である。2前記紙料中の嵩高剤の主成分がポリアルキレンポリアミン脂肪酸エピクロロヒドリン重縮合物エマルジョンであり、嵩高填料の平均粒子径が8~30μmである1に記載された嵩高紙。3前記紙料中に、填料を紙中の灰分が10~30質量となるように添加して抄紙された1又は2に記載された嵩高紙。4前記プレス工程における脱水処理が、単独のシュープレスのみにより行われた1~3のいずれか1項に記載された嵩高紙。5前記スムージング工程後のサイズプレス工程において天然もしくは合成の水溶性高分子あるいはエマルジョン型高分子を含有する水溶液を片面当たり、0.5~2.5g/m2塗工された1~4のいずれか1項に記載された嵩高紙。本発明により、良好な操業性を維持して嵩高紙を得るために、特定の抄紙条件の下で嵩高剤および嵩高填料を抄紙工程中で紙料に添加して得られる嵩高紙とすることで、嵩高性と印刷適性を満足するレベルの嵩高紙が得られる。以下に、本発明について詳細に説明する。本発明の嵩高紙を構成するパルプとしては、針葉樹晒クラフトパルプNBKP、広葉樹晒クラフトパルプLBKP、サルファイトパルプSPなどの化学パルプ、砕木パルプGP、ストーングランドパルプSG、加圧ストーングランドパルプPGP、サーモメカニカルパルプTMP、ケミサーモメカニカルパルプCTMP、レファイナーグランドパルプRGP、レファイナーメカニカルパルプRMP、セミケミカルパルプSCPなどの各種機械パルプ、各種の古紙を原料とする古紙パルプDIPなどが使用可能である。ただし、得られる嵩高紙の充分な嵩高性と印刷適性を両立するために全パルプ中にNBKPの割合が20重量以下であり、機械パルプの割合が15質量以上60質量以下である。NBKPの割合が20質量を越えると平滑性が悪化し良好な印刷適性が得られない。機械パルプの割合は15質量未満の場合、充分な嵩高性を得るのが困難であり、60質量を越えると平滑性が悪化し良好な印刷適性が得られない。上記未漂白パルプは、必要に応じて洗浄、粗選及び精選工程を経て、公知のアルカリ酸素漂白法により脱リグニンされることが好ましい。本発明に使用できるアルカリ酸素漂白法は、公知の中濃度法或いは高濃度法がそのまま適用できるが、現在、汎用的に用いられているパルプ濃度が8~15で行われる中濃度法が好ましい。前記中濃度法によるアルカリ酸素漂白法において、アルカリとしては苛性ソーダあるいは酸化されたクラフト白液を使用することができ、酸素ガスとしては、深冷分離法からの酸素、PSAPressureSwingAdsorptionからの酸素、VSAVacuumSwingAdsorptionからの酸素等が使用できる。前記酸素ガスとアルカリは中濃度ミキサーにおいて中濃度のパルプスラリーに添加され、混合が十分に行われた後、加圧下でパルプ、酸素及びアルカリの混合物を一定時間保持できる反応塔へ送られ、脱リグニンされる。酸素ガスの添加率は、絶乾パルプ質量当たり0.5~3質量、アルカリ添加率は0.5~4質量、反応温度は80~120°C、反応時間は15~100分、パルプ濃度は8~15であり、この他の条件は公知のものが適用できる。本発明では、アルカリ酸素漂白工程において、上記アルカリ酸素漂白を連続して複数回行い、できる限り脱リグニンを進めるのが好ましい実施態様である。アルカリ酸素漂白が施されたパルプは次いで洗浄工程へ送られる。パルプは洗浄後、多段漂白工程へ送られる。本発明で使用される漂白パルプを得るための多段漂白工程では、公知の漂白工程を適宜使用できるが、近年の環境問題に対する取り組みの見地から、オゾン漂白段を用いることが好ましい。また、必要であれば、二酸化塩素、他の漂白薬品を併用することも可能である。本発明の多段漂白工程で使用できる漂白段は、好ましく用いられるオゾン漂白段以外として、公知の漂白段を用いることができる。多段漂白後のパルプは、叩解工程、または抄紙工程へ送られる。原紙を構成するパルプは叩解工程を経た後、スラリー状のパルプ/水分散液である紙料として抄紙機に送られる。この紙料に対して、填料や、内添サイズ剤、アニオン性、ノニオン性、カチオン性あるいは両性の歩留向上剤、濾水性向上剤、紙力増強剤等の抄紙用内添助剤を、必要に応じて添加することができる。原紙の抄紙条件については、酸性抄紙、中性抄紙、弱アルカリ抄紙等のいずれの方式でも良い。本発明で言う嵩高剤とは、分子内に疎水基と親水基の両方を有し、セルロース繊維間の水素結合による繊維間結合を阻害するなどして紙の嵩を向上させる目的で紙料に添加される各種薬品をいう。嵩高剤の例としては、例えば油脂系非イオン界面活性剤、糖アルコール系非イオン界面活性剤、糖系非イオン界面活性剤、多価アルコールあるいは高級脂肪酸のポリオキシアルキレン付加物、高級脂肪酸エステルのポリオキシアルキレン付加物、多価アルコールと脂肪酸のエステル化合物のポリオキシアルキレン付加物、ロジン類のアルキレンオキサイド付加物、脂肪酸ポリアミドアミン、直鎖状脂肪酸モノアミド、不飽和脂肪酸ジアミドアミン等が例示できるが、本発明ではポリアルキレンポリアミン脂肪酸エピクロロヒドリン重縮合物エマルジョンが主成分の嵩高剤を使用する。この使用により、抄紙の際に、紙料中の泡による操業性低下を低減する効果が期待できるため、後述する嵩高填料との併用が容易になるためである。また、嵩高剤という名称以外にも、他の名称呼称が使用されることがあるが、紙の嵩を向上させるという作用効果を期待して使用される場合、抄紙用紙質向上剤、乾燥効率向上剤、平滑性及び透気性向上剤、抄紙用添加剤、紙質向上剤、紙用不透明化剤、古紙再生用添加剤、紙厚向上剤、紙用低密度化剤、紙用改質剤、紙用柔軟化剤、嵩高柔軟化剤、嵩高サイズ剤等の名称呼称が使用されている場合でも、本発明で言う嵩高剤に該当する。得られる嵩高紙の充分な嵩高性と印刷適性を両立するために紙料中の嵩高剤の含有量が0.2質量以上1質量以下であることが好ましい。0.2質量未満だと充分な嵩高性を得ることが困難であり、他方1質量を越えると印刷表面強度が悪化し良好な印刷適性がることが困難である。本発明で言う嵩高填料とは、嵩比重が0.25以下、好ましくは、0.05~0.20、更に好ましくは0.10~0.20と小さく、填料の空間排除効果を利用して紙の嵩を向上させる目的で紙料に添加される填料をいい、例えば、無定型シリカおよび/または無定型シリケートを紙に配合する方法や、炭酸カルシウム、二酸化チタン、炭酸マグネシウム、硫酸バリウムなどの無機粒子と珪酸および/または珪酸塩とからなる複合填料、ホワイトカーボン、花弁状珪酸カルシウム、中空および密実の有機顔料、微小ガラス球、シラスバルーン等が例示できる。得られる嵩高紙の充分な嵩高性と印刷適性を両立するために、紙料中の嵩高填料の平均粒子径が8μm以上30μm以下であることが好ましい。8μm未満だと充分な嵩高性を得ることが困難であり、他方30μmを越えると平滑性が悪化し良好な印刷適性が得られない。また、全填料中に嵩高填料は、20質量以上配合するこが好ましい。20質量未満では嵩高性が不十分となるため好ましくない。本発明では、紙料中に前述の嵩高剤および嵩高填料を添加して抄紙を行うことが必須である。嵩高剤若しくは嵩高填料の一方のみの添加の場合、充分な嵩高性と良好な印刷適性の両立が得られない。本発明で紙料に添加される填料としては、嵩高填料以外の公知公用の填料が使用できる。例えば、重質炭酸カルシウム、軽質炭酸カルシウム、亜硫酸カルシウム、石膏、タルク、クレー、焼成カオリン、ホワイトカーボン、非晶質シリカ、デラミネーテッドカオリン、珪藻土、炭酸マグネシウム、二酸化チタン、水酸化アルミニウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化亜鉛等の無機顔料が例示でき、古紙や損紙等に含まれる填料も再使用できる。填料は2種類以上の混合使用も可能である。ここで、填料の配合量は、紙灰分として10質量以上とした場合、そうでない場合と比較して本発明で規定する密度嵩高性を維持したまま平滑性がより良好、あるいは嵩高性も良好となるなど、嵩高性と平滑性のバランスが良好となるため好ましい。他方、灰分を30質量以下とした場合、そうでない場合と比較して前記効果を維持向上させつつ、嵩高紙の表面より填料が脱落するなどの印刷時の障害も問題とならない範囲とできるため好ましい。すなわち、紙灰分としては10~30質量の範囲が好ましい。さらには嵩高性と平滑性のバランスおよび印刷時の障害発生懸念の観点から、灰分の下限としては13質量以上がより好ましい。他方、灰分の上限としては、上述の観点より27質量以下がより好ましい。また、本発明では公知公用のサイズ剤を使用することができ、具体例としては、アルキルケテンダイマー系、アルケニル無水コハク酸系、スチレン-アクリル系、高級脂肪酸系、石油樹脂系、ロジン系などのサイズ剤が挙げられる。また、歩留向上剤、紙力増強剤の具体例としては、例えば、アルミニウム等の多価金属化合物具体的には硫酸バンド、塩化アルミニウム、アルミン酸ソーダ、塩基性アルミニウム化合物等、各種澱粉類、ポリアクリルアミド、尿素樹脂、ポリアミドポリアミン樹脂、ポリエチレンイミン、ポリアミン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド等が例示できる。スラリー状のパルプ水分散液に必要な填料薬剤を添加した紙料から、シート状の原紙を形成する原紙の抄造フォーマー形式としては特に限定されず、ツインワイヤーフォーマー、オントップフォーマー、ギャップフォーマー等が使用できる。フォーマー部でシート状となるまで脱水された紙は、その後プレス工程においてさらに脱水が進められる。ここで、抄紙工程中のプレス工程における紙料からの脱水処理として、該脱水処理がニップ線圧200~1400kN/mのシュープレスにより行われることが必要である。本発明においては、嵩高剤嵩高填料を紙料に添加して嵩高紙を得るが、プレス工程で過度のプレス処理を行うと、得られる紙の密度が上昇してしまう。しかしながら、操業性を良好にするためには、プレス部において十分に搾水することも必要であり、両者のバランスが重要となる。ここで、プレス工程において搾水効率に優れるシュープレスを用い、該シュープレスのニップ線圧の下限として200kN/m以上とすることにより、効率的に搾水を行いつつ平滑が向上可能となる。また、ニップ線圧として1400kN/mを越えるシュープレスは装置の大型化を伴うなど製造および設置が困難であるため、プレス工程としては、脱水処理にシュープレスを用い、該シュープレスのニップ線圧200~1400kN/mの条件にて行われることが必要である。なお、上記シュープレスによるプレス工程において、スムージング工程における平滑性付与効果、ならびに運転速度低下や湿紙の乾燥を行うドライヤ負荷上昇回避のため、プレス工程を経た後のプレス出ドライネスの下限として41以上とすることが好ましい。プレス工程における過度の搾水による密度上昇を防止する観点から、該ドライネスの上限としては55以下とすることが好ましい。また、シュープレスに用いられるフェルトの単位面積当たりの質量が1450~2500g/m2であることが好ましい。シュープレスでのプレス工程は、効率的な脱水を行うため、従来の一般的なプレスと比較して、プレス線圧が高いことが特徴の一つとなっている。ここで、シュープレスに用いられるフェルトの単位面積当たりの質量が1450~2500g/m2であるフェルトを用いることにより、シューモジュールならびにプレスボトムロールによるパターンが、フェルトを介して紙に転写されることを回避できるため、好ましい形態である。さらに、該フェルトとして、フェルト自身のパターンが紙上に転移されないよう、平滑性が高いフェルトを使用することがより好ましい。また、シュープレスでの搾水性が良好であり、特にプレス部としてシュープレス単独の構成とした場合でも、搾水性が良好で、運転速度を低下させずに操業できるフェルトであることが好ましい。さらに、本発明においては、脱水処理工程後のスムージング工程において、ニップ線圧を全て50kN/m以下とすることが必要である。スムージング工程においては、湿紙表面の平滑性向上を目的として、湿紙、または湿紙とフェルトやベルトを同時にニップ部に通過させる。このスムージング工程において、ニップ線圧を全て50kN/m以下とすることで、得られる嵩高紙の嵩高性と平滑性バランスを本発明所望の範囲に両立できる。なお、スムージング工程におけるニップ線圧の下限は特に限定がないが、スムージング効果を安定して発揮させるためには、5kN/m以上とすることが好ましい。該スムージング工程のスムーザの形式として、ロールスムーザ、ベルトスムーザ等を挙げることができるが、ベルトスムーザを用いた場合には、得られる嵩高紙の嵩高性と平滑性が最もよくバランスしており、また、湿紙とともに搬送された空気がニップ部に到達することで、断紙やシワの発生原因となるブローイングと呼ばれる操業上の問題も発生しないため、より好ましい実施態様である。また、スムーザの設置形態として、スムーザニップの数は限定されないが、設置スペースの有効活用、ならびに平滑化効果の飽和と密度の上昇懸念を考慮すると、スムーザニップ数としては3ニップ以下が好ましく、2ニップがより好ましく、さらに1ニップであることが最も好ましい。前記ベルトスムーザに用いられるベルトとしては、ベルトの単位面積当たりの質量が1000~1800g/m2であることにより、そうでない場合と比較して得られる嵩高紙の嵩高性を維持したまま平滑性を向上させることができるため、より好ましい実施形態である。また、該ベルトとして、ベルト自身のパターンが紙上に転移されないよう、平滑性が高いベルトを使用することがより好ましい。なお、プレス工程における脱水処理は、本発明で規定する線圧範囲のシュープレスを用い、さらにほかのプレスと組み合わせて使用することも可能である。さらに、該プレス工程としては、単独のシュープレスのみとすることも可能であり、その場合、スムージング工程における前記スムーザ条件でのスムージング処理と組み合わせることで、得られる嵩高紙の嵩高性を最も良好としつつ平滑性も良好とすることができるため、プレス工程での脱水処理が単独のシュープレスで行われることが、より好ましい。これらの抄紙条件で抄紙された原紙の坪量としては特に限定されないが、30~150g/m2の範囲が一般的である。プレスパートを経た原紙は、ドライヤにより乾燥されて、所望の水分とした後に、サイズプレス工程に送り、サイズプレス処理を行う。サイズプレス工程においては、得られる嵩高紙の表面強度等の強度向上や表面サイズ性の付与を目的として、澱粉やポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド等、天然もしくは合成の水溶性高分子を含有する水溶液あるいはエマルジョン型高分子が、紙に塗工される。サイズプレス工程において、顔料を含まない、いわゆるクリアサイズを行う際の塗工量としては、嵩高紙片面当たりの固形分塗工量として、サイズプレスの効果発現、および乾燥負荷の増大による操業性低下回避を考慮すると、0.5~2.5g/m2が好ましい範囲である。また、必要に応じ、サイズプレス工程において、顔料を使用した塗工液を用いるピグメントサイズプレスを施すこともできる。サイズプレス工程における塗工装置としては、サイズプレス工程における塗工液が顔料を含まないクリアサイズプレスであるか、顔料を含むピグメントサイズプレスであるかにかかわらず、断紙などの問題を回避して操業性を良好にする観点からロール塗工装置であることが好ましい。さらにはフィルムトランスファー方式のロール塗工装置が好ましく、中でも計量装置としてロッドを使用するロッドメタリングサイズプレスであることがより好ましい。必要によりサイズプレス工程を経た後、乾燥工程のドライヤで乾燥され、その後必要に応じて金属ロール/金属ロールの組み合わせによるマシンカレンダー、あるいは金属ロール/弾性ロールの組み合わせであって金属ロールを加温したソフトカレンダー等による平滑化処理を施すこともできる。該カレンダーの使用方法に特に限定はないが、密度を本発明の処方範囲とするためには、カレンダーのニップ数を2以下とすることが好ましく、カレンダーを使用しないことももちろん可能である。上記により得られた嵩高紙は、実用的に嵩高性と平滑性を両立するため、嵩高紙の密度が0.45~0.65g/cm3、かつJAPANTAPPI紙パルプ試験方法No.5-2:2000に基づく王研式平滑度が5秒以上であることが必要である。密度が0.45g/cm3未満では嵩高紙の内部結合強度が劣ることなどにより、印刷時にピッキング現象である紙剥けの発生や紙粉の脱落による印刷障害を起こすおそれがある。他方0.65g/cm3を越える場合には嵩高性が充分ではない。密度の下限として好ましくは0.50g/cm3以上であり、上限として好ましくは0.60g/cm3以下である。また、王研式平滑度が5秒未満である場合、表面性が劣るために印刷適性が劣る問題がある。なお、王研式平滑度の上限としては嵩高紙の密度が本発明所望の範囲内にあれば特に限定はないが、王研式平滑度を高くしすぎた場合には密度が上昇しやすいため、密度を本発明所望の範囲とした場合、100秒程度である。以下、本発明に使用できるプレス部およびスムーザ部を図に示した実施形態例を用いて詳細に説明する。但し、この実施形態例に記載されている構成部品の相対的な寸法、材質、形状、その相対配置などは特に特定的な記載がない限り、それのみに限定する趣旨ではない。図1は本発明に使用できるプレス部およびスムーザ部の第1の実施形態実施形態例1を示す構成図、図2は本発明に使用できるプレス部およびスムーザ部の第2の実施形態実施形態例2を示す構成図である。図1、図2において、ニップ部N1、N2はスムーザボトムロール12b上に、およびN3はスムーザボトムロール24b上に形成されるニップであるが、ニップ部N1は、フェルト6aから湿紙を分離してスムーザボトムロール上へ搬送するためのニップであり、スムーザ部としてはニップ部N2およびN3が該当する。ただし、ニップ部N1においても、嵩高紙の密度上昇を防止するため、ニップ線圧としては50kN/m以下であることが好ましい。ニップ部N1においては、湿紙とともにフェルト6aがニップされるため、僅かに脱水作用を示す可能性がある。しかしながら、該フェルト6aは、シュープレスにより脱水された際に搾水された水によりフェルト空隙が充填されているため、ニップ部N1においてはほとんど脱水効果を認められない。同様に、ニップ部N2においても、湿紙とともにベルト13がニップされるため、僅かに脱水作用を示す可能性があるが、脱水用プレス工程における脱水作用とニップ部N2における脱水作用を比較すると、後者における脱水作用は極僅かである。実施形態例1本発明で使用できるプレス部およびスムーザ部の実施形態例1を示す図1において、図示しないワイヤーパートからワイヤ8上に担持されて移送されてきた湿紙1は、サクションロール5aにより吸引されてフェルト6aに保持された後、フェルト6aとフェルト6bとにより挟み込まれた状態で脱水用最終プレス4に搬送される。該脱水用最終プレス4では、シューモジュール4aとプレスボトムロール4bとを備えており、これらのニップ線圧により湿紙1に含まれる水分をフェルト6a、6bに移動させて搾水を行なっている。なお図中aは湿紙1の搬送方向を示す。脱水用最終プレス4で搾水された湿紙1は、フェルト6a及び6bに挟持されて、サクショントランスファーロール21に搬送される。サクショントランスファーロール21において、湿紙1は、片面側のフェルト6aを介してサクショントランスファーロール21の表面に吸着されることにより、もう一方のフェルト6bと分離される。その後流側で、サクショントランスファーロール21は、スムーザボトムロール12bとの間で第1のニップ部N1を形成しており、湿紙1は第1のニップ部N1に向かい、第1のニップ部N1の出口で、フェルト6aとスムーザボトムロール12bとの表面平滑度の違いにより、フェルト6aから分離し、スムーザボトムロール12bに転移される。なおニップ部N1ではサクショントランスファーロール21により空気が吸引されるため、ブローイングは発生しない。さらにその後流側でスムーザボトムロール12bは、スムーザトップロール12aとの間で第2のニップ部N2を形成している。スムーザボトムロール12bの表面に転移された湿紙1は、第2のニップ部N2に移送される。スムーザトップロール12a及びスムーザボトムロール12bは、表面平滑度を高くするため、表面に硬質材としてのハードカバー例えば硬質ゴムが装着され、このハードカバーがJISK6253に準拠して測定される硬度が99°以上の硬度を有していることが望ましい。第2のニップ部N2で湿紙1とともに通される通紙ベルト13は、弾性部材例えばゴム製からなり表面が滑らかで微通気性を有し、ペーパーロール18を経て湿紙1とともに第2のニップ部N2でニップされる。通紙ベルト13は、湿紙1とともにニップ部N2を通ることにより湿紙1の通紙性を向上させ、またニップ部弾性変形を起こし、ニップ幅を確保できるようにしている。また通紙ベルト13は、スムーザボトムロール12bの表面平滑度よりも低い表面平滑度をもたせることで、湿紙1をニップ部N2の出口でスムーザボトムロール12bの表面に転移させるようにしている。また、通紙ベルト13を微通気性とすることにより、第2のニップ部N2の直前で前述したブローイングが発生するのを防止している。湿紙1は、通紙ベルト13とともにスムーザトップロール12a及びスムーザボトムロール12bのニップ部N2でニップ線圧が加えられ、湿紙1両面の平滑化処理が行われる。その後通紙ベルト13よりスムーザボトムロール12bの方が表面平滑度が高いので、湿紙1は引き続きスムーザボトムロール12bの表面に付着したまま搬送される。なお通紙ベルト13は、前述のブローイングがなければ必ずしも必要ではなく、湿紙1のみで第2のニップ部N2を通してもよいが、この場合はスムーザトップロール12aにソフトカバー例えばゴムカバーを巻いたゴム巻きロールとすることにより、スムーザトップロール12aの表面平滑度をスムーザボトムロール12bの表面平滑度より下げることにより、スムーザボトムロール12bへの湿紙の付着を維持するとともに、スムーザトップロール12aの表面を軟質表面とすることでニップ幅を確保するようにする。通紙ベルト13が有る場合ニップ部N2でブローイングが発生した際にペーパーロール18を下げて、スムーザボトムロール12bに通紙ベルト13を押し付けるラップさせることにより、ブローイングを押さえ込むことができる。微通気性の通紙ベルトを用いれば、第2のニップ部N2の直前でブローイングが発生するのを防止できる点で好ましい。一方、ペーパーロール18を下げて、スムーザボトムロール12bに通紙ベルト13を押し付けラップさせることにより、ブローイングを押さえ込むことができるため、湿紙の表面平滑度を向上させる点を重視すれば、非通気性のベルトを使用することもできる。この後湿紙1は、キャンバス7cとともにドライヤパート3に移送され、1番ドライヤロール3aから図示しない2番ドライヤロール、3番ドライヤロールと順に経由して、湿紙1の乾燥が行われる。なお図1中の符号20a、20bは真空ロールである。なお図1中、符号14から19及び22は、ワイヤ8、湿紙1、フェルト6a、6b、通紙ベルト13及びキャンバス7c等の移動経路を位置決め形成するペーパーロールである。かかる実施形態例1によれば、従来のプレスパートのように、湿紙1を通紙ベルトとフェルトで挟んだ状態でニップ線圧を加えることにより湿紙1をフェルトから通紙ベルトに担持させるトランスファーロールを必要としないので、トランスファーロールのニップ部に発生する空気溜まりに起因したブローイングの問題は解消される。またトランスファーロールとスムージングプレスロールとの間で通紙ベルトの下側面に担持される湿紙の走行区間もなくなるため、湿紙の垂れ下がりの問題も発生しない。従って、空気溜まりや湿紙の垂れ下がりに起因したシワの発生もなく、安定した運転が可能となる。また従来のプレスパートに比べてプレスパートにおける湿紙の走行路を短くコンパクトにすることができる。実施形態例2次に本発明に使用できるプレス部およびスムーザ部の第2の実施形態実施形態例2を図2により説明する。実施形態例2において、前記実施形態例1の構成と異なるところは、サクショントランスファーロール21とスムーザボトムロール12bとが直接第一ニップ部N1を形成するのではなくて、サクショントランスファーロール21の後流側にクラウン可変ロールで構成されたニップロール12cを設けて、このニップロール12cとスムーザボトムロール12bとで第1のニップ部N1を形成した点である。その他の構成は図1に示す前記実施形態例1と同一で、実施形態例2と同一の部位には同一の符号を付してあり、それら同一の部位の説明を省略する。かかる構成の実施形態例2において、プレスパート2でフェルト6a及び6bで挟持された湿紙1は、脱水用最終プレス4で加圧脱水された後、フェルト6aを介してサクショントランスファーロール21に吸着され、もう一方のフェルト6bは湿紙1と分離される。その後湿紙1は、第2のニップ部N2で通紙ベルト13とともにニップ線圧を加えられることにより、平滑化処理される。第2のニップ部N2の出口で、通紙ベルト13よりスムーザボトムロール12bの方が表面平滑度が高いので、湿紙1は通紙ベルト13と分離してスムーザボトムロール12bに貼り付いたまま搬送され、キャンバス7cとともにドライヤ部3に移送される。ニップロール12cはクラウン可変ロールで構成され、スムーザボトムロール12bに対するニップ線圧を調整自在に構成されている。クラウン可変ロールは、ロールの周方向及び軸方向でニップ線圧を自在に調整できる構成となっており、その構成は従来公知であり、一例として特開昭61-24813号公報がある。かかる実施形態例2によれば、ニップロール12cをクラウン可変ロールで構成することによって、スムーザボトムロール12bとのニップ線圧を自在に調整することができる。実施形態例1のようにサクショントランスファーロール21で加圧する場合、紙へのサクションマーク発生が懸念され高ニップ線圧を付与できないが、実施形態例2ではニップロール12cによりニップ線圧を付加するので、サクションマーク発生の制限が取り除かれ、ニップ線圧を自在に調整することが可能となる。なお、ニップロール12cをサクショントランスファーロール21の上方に設ければ、ニップロール12cとサクショントランスファーロール21との間の湿紙走行区間では、湿紙走行路が上下方向に配置されるため、湿紙をフェルトから剥離させる方向に重力が生じるおそれがない。またプレスパートの湿紙走行路を水平方向に短くコンパクトにすることができる。また、本実施形態例1、2において、脱水用プレスは脱水用最終プレス4のみを図示しているが、文字通り、脱水用最終プレスの前に1ニップのプレスを追加して、脱水用プレスを2ニップとしても良いし、複数の脱水用プレスを別途設けて実施しても良い。なお、図1、2にはドライヤ部3としてシングルデッキドライヤの例を図示したが、もちろんこれに限定される物ではなく、ドライヤ部3としてダブルデッキドライヤであっても差し支えない。以下に、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はそれらの範囲に限定されるものでない。なお、例中の部及びは特に断わらない限り、質量部固型分及び質量を示す。実施例1NBKP自製/LBKP自製/GPパルプ商品名:GS270、ロットネロス社製=10/60/30となるようにパルプ配合し、填料として嵩高填料商品名:トクシールGU-N、トクヤマ社製、平均粒子径20μm、嵩比重0.10g/mlを紙中灰分が4質量となるように添加した後、軽炭商品名:タマパールTP-121、奥多摩工業社製を添加し紙中灰分が20質量となるようにした後、パルプスラリーの全固形分に対して嵩高剤商品名:サイズパインDL-FA20、荒川化学社製、ポリアルキレンポリアミン脂肪酸エピクロロヒドリン重縮合物エマルジョン系0.5、硫酸アルミニウム0.5、カチオン澱粉商品名:エースK100、王子コーンスターチ社製1.0、ポリアクリルアミド商品名:ポリストロン851、荒川化学工業社製0.2を順次添加して、紙料を調製した。この紙料を、実施形態例1で示された構成のプレス工程、スムーザ工程で運転抄速500m/分でオントップフォーマーにより紙層を形成し、多筒式ドライヤで乾燥した後、原紙片面当たり固形量として1.6g/m2となるように澱粉商品名:エースA、王子コーンスターチ社製をロールコーターでサイズプレス処理を行い、1ニップのマシンカレンダーで平滑化処理をして80g/m2の紙を得た。なお、シュープレス線圧は600kN/m、シュープレスに用いたフェルトの坪量はトップ側2000g/m2、ボトム側が1800g/m2であり、ベルトスムーザの線圧は35kN/m、スムーザベルトの坪量は1400g/m2であった。実施例2実施例1のシュープレス線圧を1000kN/mに変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例3実施例1のシュープレス線圧を300kN/mに変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例4実施例1において、軽炭を添加し紙中灰分が28質量となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例5実施例1において、軽炭を添加し紙中灰分が10質量となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例6実施例1において、マシンカレンダー処理を行わなかった以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例7実施例1において、マシンカレンダー処理を2ニップにした以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例8実施例1において、嵩高填料商品名:チキソレックス17、日成共益社製、平均粒子径9μm、嵩比重0.20g/mlを紙中灰分が4質量となるように添加するように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例9実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=20/50/30となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例10実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=10/75/15となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例11実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=10/35/55となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例12実施例1において、原紙片面当たり固形量として0.6g/m2となるように澱粉をロールコーターでサイズプレス処理を行うように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例13実施例1において、原紙片面当たり固形量として2.4g/m2となるように澱粉をロールコーターでサイズプレス処理を行うように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例1実施例1において、プレス工程、スムーザ工程を、トライニップ形式のプレスロールスムーザの構成とし、トライニッププレス部でのプレス線圧を、1P/2P/3P=40/60/100kN/m、スムーザ線圧を35kN/mの設定と変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例2比較例1において、填料として嵩高填料商品名:トクシールGU-N、前出を紙中灰分が4質量となるように添加した後、軽炭商品名:タマパールTP-121、前出を添加し紙中灰分が10質量となるように配合し、さらにトライニッププレス部でのプレス線圧を、1P/2P/3P=40/50/70kN/m、スムーザ線圧を20kN/mと設定した以外は、比較例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例3実施例1において、嵩高剤を界面活性剤タイプ商品名:KB115、花王社製、界面活性剤系に変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。本比較例においては、紙料の泡立ちが発生し操業性が低下するとともに、得られた嵩高紙に泡起因と考えられる独特のパターンが見られ、商品性が低いものであった。比較例4実施例1において、嵩高剤を無添加と変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例5実施例1において填料として嵩高填料は無添加で、軽炭商品名:タマパールTP-121、前出を添加し紙中灰分が20質量となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例6実施例1において、嵩高填料商品名:ファインシールX-37、トクヤマ社製、平均粒子径6μm、嵩比重0.18g/mlを紙中灰分が4質量となるように添加するように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例7実施例1において、シュープレス線圧を100kN/m、抄紙速度を200m/minに変更し、ドライヤ乾燥条件を変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例8実施例1において、填料として嵩高填料商品名:トクシールGU-N、前出を紙中灰分が8質量となるように添加した後、軽炭商品名:タマパールTP-121、前出を添加し紙中灰分が20質量となるようにした後、パルプスラリーの全固形分に対して嵩高剤商品名:サイズパインDL-FA20、前出0.8添加することに変更し、シュープレス線圧を100kN/m、抄紙速度を200m/minに変更し、ドライヤ乾燥条件を変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例9実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=30/40/30となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例10実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=10/80/10となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例11実施例1において、パルプ配合をNBKP/LBKP/GPパルプ=10/20/70となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例11実施例1において、軽炭を添加し紙中灰分が5質量となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例12実施例1において、軽炭を添加し紙中灰分が35質量となるように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。比較例13実施例1において、原紙片面当たり固形量として0.4g/m2となるように澱粉をロールコーターでサイズプレス処理を行うように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。実施例14実施例1において、原紙片面当たり固形量として2.8g/m2となるように澱粉をロールコーターでサイズプレス処理を行うように変更した以外は、実施例1と同様にして嵩高紙を得た。上記で得られた嵩高紙、塗工紙を、下記の評価方法で評価を行い、その結果を表1に示した。なお、評価については、特に記載のない限り、23°C、50RHの環境下で行った。密度嵩高紙、および嵩高塗工紙の密度は、JISP8118-1998に従って測定した。嵩高性得られた嵩高紙の密度、および嵩高塗工紙原紙の密度より、以下の基準に従って嵩高性の評価を行った。○:嵩高紙、または嵩高塗工紙用原紙の密度が0.65g/cm3以下であり、嵩高性に優れる。×:嵩高紙、または嵩高塗工紙用原紙の密度が0.65g/cm3を越えており、嵩高性に劣る。平滑度原紙および塗工紙の平滑性を、JAPANTAPPI紙パルプ試験方法No.5-2:2000に基づき、王研式平滑度で平滑度の測定を行った。原紙および塗工紙の平滑性は、表面および裏面の平均値で表した。平均粒子径平均粒子径は粒度分布計測定器名:マイクロトラック粒度分析計9320-HRA、日機装社製を用いて、その粒径50値を平均粒子径として評価した。印刷適性:印刷表面性RI印刷機で、印刷インキ商品名:バリウスG墨Sタイプ、大日本インキ社製を0.6g使用して、得られた嵩高紙に1回印刷して印刷物を得た。この印刷物を、温度23°C相対湿度50の雰囲気下で48時間静置乾燥後、印刷後の平滑性、インキ着肉性といった表面性を、以下の基準に従って評価した。なお、市販嵩高紙の表面性レベルを基準に官能評価を行った。◎:表面性に非常に優れ、品質上非常に優れている。○:表面性が優れ、品質上優れている。△:表面性が僅かに劣るが、品質上問題とならず、本発明所望の効果レベルには達している。×:印刷表面性に劣り、品質上問題となるレベルで、本発明所望の効果レベルに達していない。印刷適性:印刷表面強度性RI印刷機で、印刷インキ商品名:PRINTING-INKSMXタックグレード18、東洋インキ社製を0.6cc使用して、得られた嵩高紙に印刷速度60rpmにて1回印刷して印刷物を得た。この印刷物の紙剥けが少ないほど印刷表面強度が良好と判断し、以下の基準に従って評価した。なお、市販嵩高紙の表面性レベルを基準に官能評価を行った。○:印刷表面強度が優れ、品質上優れている。△:印刷表面強度が僅かに劣るが、品質上問題とならず、本発明所望の効果レベルには達している。×:印刷表面強度に劣り、品質上問題となるレベルで、本発明所望の効果レベルに達していない。操業性嵩高紙製造時の紙料泡立ち、通紙性等の操業性について、下記基準で評価を行った。○:操業性に特に問題はない。×:紙料の泡立ちや低湿紙強度やサイズプレス工程でのべたつきによる通紙性が悪いため、操業性に問題がある。表1より明らかなように、本発明により、嵩高剤、嵩高填料を使用せず、良好な操業の条件下で嵩高紙、嵩高塗工紙を得ることができた。