"鋼板と、鋼板表面に形成された表面処理材を備えたワークのスポット溶接中に超音波を入射する溶融検査方法であって、前記ワークに横波の超音波を断続的に入射して、前記溶融部からの反射波を断続的に検出する工程と、反射波検出時間横軸と反射波強度縦軸との関係を示す前記得られた反射波波形図を時系列的に配列するとともに前記反射波強度を等高線で表すことにより、時系列縦軸と反射波検出時間横軸とを有する前記反射波強度に関する等高線図とする工程と、前記等高線図に独立して示された反射波領域から、前記鋼板の溶融反射波と前記表面処理材の溶融反射波を独立して読み取る工程とを備えたことを特徴とするスポット溶接の溶融検査方法。前記等高線図において、前記鋼板の溶融を示す反射波領域と、前記表面処理材の溶融を示す反射波領域とが近接あるいは接続している場合において、スポット溶接中に、前記ワークの温度変化を超音波の透過法を用いて推定し、前記表面処理材の融点および前記鋼板の融点を前記等高線図に図示して、前記鋼板の溶融反射波と前記表面処理材の溶融反射波を独立して読み取ることを特徴とする請求項1に記載のスポット溶接の溶融検査方法。しかしながら、上記方法では、超音波はチップおよびワークの温度を合成した形でしか音速測定をすることができないため、鋼板にメッキや防錆材層が形成されている場合は、防錆材、メッキや鋼板の溶融を個別に精度良く検出することは困難であった。例えば、図3に示すように、まず最初に防錆材21に溶融部30が発生し、続いてワークW1およびW2の一部が溶融して溶融部31が形成された場合、どの時点でワークW1およびW2の溶融に移行したのかを判別することができない。また、横波を用いた透過法でも、透過波の変化減少は防錆材の溶融でも鋼板の溶融でも同様に発生するため、これらの溶融開始を個別に識別することは困難である。また、横波反射波を用いても、反射波の発生位置は通電中に変化するため、これらが何に起因した反射波であるかを識別することは容易ではない。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、鋼板に塗布形成された防錆材メッキの溶融開始時間および消失時間と、鋼板の溶融開始時間および終了時間とを独立して精度良く検出することができるスポット溶接の検査方法及び検査装置を提供することを目的とする。本発明は、鋼板と鋼板表面に形成された表面処理材を備えたワークのスポット溶接中に超音波を入射するスポット溶接の溶融検査方法であって、ワークに横波の超音波を断続的に入射して、溶融部からの反射波を断続的に検出する工程と、反射波検出時間横軸と反射波強度縦軸との関係を示す前記得られた反射波波形図を時系列的に配列するとともに反射波強度を等高線で表すことにより、時系列縦軸と反射波検出時間横軸とを有する反射波強度に関する等高線図とする工程と、等高線図に独立して示された反射波領域から、鋼板の溶融反射波と表面処理材の溶融反射波を独立して読み取る工程とを備えたことを特徴としている。従来の反射波波形を観察する方法では、鋼板と防錆材表面処理材の複数個所からの反射波が合成されているため、単に反射波波形を見ただけでは、それぞれの反射波を識別することは困難であり、誤認識をする場合があったが、上記構成の本発明によれば、反射波の波形図を時系列的に並べ、反射波強度の等高線として表示しているので、等高線によって時系列的に前後のデータとの関連性が明確となり、連続した反射波領域として表示されるので、発生した反射波が板間の隙間から来るものか、防錆材あるいは鋼板の溶融によるものか簡単にかつ確実に、これら反射波を独立して識別することができる。本発明においては、等高線図において、鋼板の溶融を示す反射波領域と、表面処理材の溶融を示す反射波領域とが近接あるいは接続していて独立して判別し難い場合、スポット溶接中に、ワークの温度変化を超音波の透過法を用いて推定し、表面処理材の融点および鋼板の融点を等高線図に図示して、鋼板の溶融反射波と表面処理材の溶融反射波を独立して読み取ることを好ましい態様としている。メッキ鋼板や薄板など特殊な板組のスポット溶接においては、鋼板溶融が板間で発生し、メッキ防錆材表面処理材の溶融との識別が困難な場合もあるが、上記構成の本発明によれば、超音波の反射波の計測と同時に電極チップの温度変化も測定して、その温度の測定結果から鋼板部の音速変化が求められ、上記等高線図に対して音速変化分の補正を加えているので、溶融がどこで発生しているのかを区別することが可能となり、さらに精度良く識別することができる。通電中の防錆材の溶融を正確に捉えることで、防錆材が溶接品質に与える影響を明確化することができ、溶接品質向上のための知見溶接電流の設定や溶接シミュレーションでの防錆材の挙動モデルなどが得られ、溶接品質が向上する。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて詳細に説明する。本発明のスポット溶接の溶融検査方法においては、電極チップの背面に配置した超音波センサから横波超音波を断続的に発信し、その反射波を捕らえる。横波反射波は固体を伝播するが、液体、気体は伝播せず反射する特性があることから、1鋼板を重ねた時の隙間や、2鋼板に塗布された防錆材の溶融部、3鋼板の溶融部ナゲット、の主として三箇所から反射波が発生する。これら反射波は板厚により発生位置が異なるとともに、通電時の温度上昇に伴う音速変化から、検出時刻が変化する。また、特に、他の二箇所とは異なり、3鋼板のナゲットは通電中に拡大するため、反射波の発生位置の変化が顕著である。センサからの反射波は複数個所からの反射波が合成されているため、単に反射波波形を見ただけではこれら3つの反射波を識別することは困難であり、誤認識をする場合がある。そこで本発明では、反射波の波形図を時系列的に並べ、反射波強度の等高線として表示することで、簡単にかつ確実にこれら3つの反射波を識別することができる。1第1実施形態図1は本発明に係る第1実施形態の溶融検査方法に用いる装置のブロック図を示している。図1において、符号11aおよび11bはスポット溶接ガンの電極チップで、溶接対象のワークW1およびW2に超音波を入射するセンサ12を内蔵している。電極チップ11aおよび11bからワークW1およびW2への溶接電流およびその通電時間は、溶接タイマ図示略により制御される。センサ12は超音波送受信器13からのパルス信号を受けて横波の超音波を発生し、その反射波を電気信号に変換して超音波送受信器13に戻す。反射波の信号は超音波送受信器13で増幅されて演算手段14に送られる。演算手段14は、超音波送受信器13から送られてきた反射波の信号から、例えば図4に示すような反射波強度縦軸と反射波検出時間横軸の関係を示すグラフを作製する。また、演算手段14は、断続的に超音波送受信器13から送信される信号に基づいて、当該グラフを複数作製し、これらを時系列的に配列すると共にグラフの縦軸の反射波強度を任意の閾値で等高線データに変換し、図5に示すような時系列順縦軸と反射波検出時間横軸の関係を示す等高線図を作製する。これらグラフおよび等高線図は、記憶手段15に格納されるとともに、表示手段16によって視覚的に表示される。ここで、反射波の強度から溶融部の大きさを推定する方法の基本原理について、図1および2を参照して説明する。まず、図1に示すように、電極チップ11a,11bによりワークW1,W2を挟んで加圧し、そこへの溶接電流の通電を開始するとともに、センサ12からワークW1,W2への超音波パルスの送信およびワークW1,W2からの反射波の受信を繰り返し行う図2a。この段階では、反射波はほとんど観察されない。続いて、溶接電流によって、ワークW1,W2が発熱溶融し、そこに溶融部Lが形成され、時間の経過に伴い溶融部Lの大きさが大きくなるとともに、溶融部Lによる超音波の反射波が増大していく図2b。次いで、溶接電流の通電を停止する。このとき溶融部Lの大きさが最大となる。溶接電流の通電を停止すると、溶融部Lの凝固が始まり凝固部Mが形成されるとともに、溶融部Lによる超音波の反射波が減少していく図2c、最終的に溶融部Lの凝固は終了し、再び反射波は観察されなくなる図2d。続いて、本発明の第1実施形態について図3~5を参照しながら詳細に説明する。図3a~cは、スポット溶接中のワークの状態の遷移を示す概略図である。図4a~cは、断続的に発せられるパルスのうち、a溶接初期140番目、b中期283番目、c後期590番目のパルスに基づいて作製された反射波強度を示すグラフである。まず、図3aに示すように、ワークW1およびW2での溶融部発生前には、ワークW1とW2との隙間や電極チップ11先端の隙間に起因して観察される以外は、溶融部に起因する反射波は観察されない。この溶接初期の反射波波形図が図4aであるが、図に示されるように、反射波としては、主に電極チップ先端からの反射波と、板間からの反射波が観察される。続いて、図3bに示すように、溶接電流の通電によってワークW1およびW2が発熱し、まず融点の低い防錆材に溶融部30が形成され、この溶融部30からの反射波が観察されるようになる。この溶接中期の反射波波形図が図4bであるが、チップ先端からの反射波と、防錆材の溶融反射波が観察される。また、チップ先端の反射波は、図4aと比較して右にシフト、つまり反射波の出現時間が長くなっており、これは、温度上昇により固体中を伝播する音速が小さくなり、反射波検出時間に遅延が生じたためである。さらに溶接電流の通電を継続すると、図3cに示すように、ワークW1およびW2が発熱溶融し、溶融部31が形成され、この溶融部31からの反射波が観察されるようになる。また、溶融部31の大きさが大きくなると、それに応じて反射波の強度が大きくなる。この溶接後期の反射波波形図が図4cであるが、チップ先端からの反射波と、鋼板の溶融反射波が観察される。また、チップ先端の反射波は、図4a、bと比較してさらに右にシフトし、反射波検出時間に遅延が生じていることが分かる。本発明においては、図4a~cに一部を例示した反射波波形図を、溶接開始から終了までの全てのパルスについて時系列的に配列して、等高線図を得ることを特徴としている。具体的には、図4のグラフにおける縦軸の反射波強度を任意の閾値で等高線の高度強度データに変換し、図5に示すように、横軸は図4と同様に反射波検出時間とし、縦軸はパルスの時系列の順とし、上記等高線の高度データを、色の濃淡で表示する。なお、図5の等高線図においてa~cで示した切り口が、図4のグラフに相当する。このように反射波波形図を時系列順に配列して等高線図に変換することで、前後のデータとの関連性が明確となり、溶融反射波がどの部分に基づくものであるのかを明確に把握することができる。すなわち、図4と図5を比較すると明確であるように、図4のグラフにおいては、単に波形が複数並んでいるのみであるので、どの波形がどの構成部分に基づく反射波であるのかは明確に判断することができず、誤認識の虞があるが、図5の等高線図においては、ある一つの反射波の要因は、連続した一つの領域として図示されている。具体的には通電前には温度変化がないため、音速は一定等高線図では上方向に一定であり、板間からの反射位置を正確に推定することができる。その後に発生する防錆材の反射波は通電に伴う温度変化から、音速の遅れ図5では右上方向へのずれが発生するが、基本的には板間で発生するため前記板間反射と繋がりのある部分である。一方、鋼板の溶融は鋼板内部で発生することが多く、前記の板間反射や防錆コート材の反射との連続性は無いことが多いことから、識別を精度良く行なうことができる。すなわち、溶接開始からaまでの区間に垂直な高強度領域白線として示された2本の線は、電極チップからの反射波およびワークの板間からの反射波のいずれかであることが予想され、この2本の線についてaから溶接終了までの区間を見ると、一方は検出時間が右にシフトしつつ最後まで検出され続け、他方はa~bの区間で右にシフトしつつ消滅しているので、反射波検出時間の小さい方が電極チップからの反射波であり、大きい方がワークの板間からの反射波であることが明確になる。また、板間からの反射波が区間a~bで消滅した後に現れ、区間b~cで早期に消滅している高強度領域は、防錆材の溶融反射波であり、さらに、区間b~cで現れた高強度領域は、鋼板のナゲットによる溶融反射波であることが分かる。このようにして、図4のグラフのみからは必ずしも明確でなかった反射波の要因を、図5のような等高線図にすることで明確に把握することができる。2第2実施形態本発明の第2実施形態は、メッキ鋼板や薄板など特殊な板組のスポット溶接において、鋼板溶融が板間で発生し、防錆材の溶融との識別が困難な場合に適用される。第2実施形態においては、図1に示すように、第1実施形態に加えて、センサ17が、センサ12と反対側の電極チップ11b側にも設けられ、センサ12からの縦波透過波が計測される。また、ワークW1、W2の温度は、透過波とチップの反射波を用いて推定される。すなわち、電極チップ11aワークW1W2電極チップ11bの透過波が到達する時間と電極チップ11aの反射波電極チップ11bの反射波が到達する時間の差分を取ることにより、ワークW1W2の超音波透過時間を計測し、ワークW1W2の温度を推定する。なお、センサ12および17では、縦波と横波を別々に発信する構成としてもよいし、同時に発信する構成とすることもできる。その他の構成は第1実施形態と同様であるので、説明は省略する。第1実施形態同様、電極チップ11aおよび11bに通電を開始するとともに、センサ12から横波および縦波の超音波を発生させ、センサ12によって横波の反射波を、センサ17によって縦波の透過波を検出しつつ、スポット溶接を行なう。第2実施形態における反射波図形を等高線図に変換したものを図6に、同様にして透過波図形を等高線図に変換したものを図7に示す。また、通電中のワーク材質中の温度と通電時間の関係を示すグラフを図8に示す。図6の等高線図に示すように、本実施形態が適用されるメッキ鋼板や薄板などでは、メッキの溶融開始および終了、鋼板の溶融開始を示す高強度領域が近接しており、これらを明確に独立して読み取ることが困難である。本実施形態では、まず、図7の縦波透過波の等高線図から、超音波の到達時間の遅延を計算し、この計算結果から、実施の音速の遅れを計算する。この計算結果と、図8の温度と時間の関係のグラフから、温度を算出する。このように、図8の関係を図6の時間に当てはめることにより、メッキの溶融と鋼板の溶融の識別が困難な場合においても時間と温度の関係を推定して、メッキと鋼板ナゲットの溶融を分離して識別することが可能となり、メッキの溶融開始点、消失点、鋼板ナゲットの溶融開始点を把握することができる。"