"表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凸部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凹部を有し、その凸部又は凹部が、少なくともある一の方向に対し平均周期100nm以上400nm以下で存在する構造体であって、該構造体が、光照射、電子線照射及び/又は加熱によって、メタアクリル系重合性組成物が重合したものであって、該メタアクリル系重合性組成物が、エステルメタアクリレートを含有するものであって、該エステルメタアクリレートが、アルキレングリコール鎖を有し、分子の両末端にそれぞれ1個ずつのメタアクリル基を有する2官能エステルメタアクリレートを含有するものであることを特徴とする構造体。上記エステルメタアクリレートが、更に、直鎖アルカンジオールジメタアクリレートを含有するものである請求項1記載の構造体。上記エステルメタアクリレートが、更に、3官能以上のエステルメタアクリレートを含有するものである請求項1又は請求項2記載の構造体。上記エステルメタアクリレート中の2官能エステルメタアクリレート100重量部に対して、3官能以上のエステルメタアクリレートが0~100重量部含有されている請求項1ないし請求項3の何れかの請求項記載の構造体。上記2官能エステルメタアクリレートが、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコール200ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール300ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール400ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール600ジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール400ジメタアクリレート、又はポリプロピレングリコール700ジメタアクリレートである請求項1ないし請求項4の何れかの請求項記載の構造体。上記メタアクリル系重合性組成物が、更に、ウレタンメタアクリレートを含有するものである請求項1ないし請求項5の何れかの請求項記載の構造体。上記ウレタンメタアクリレートが、4官能以上のウレタンメタアクリレートを含有するものである請求項6記載の構造体。上記4官能以上のウレタンメタアクリレートが、多価イソシアネート化合物の実質的に全てのイソシアネート基に、分子中に1個の水酸基と2個以上のメタアクリル基を有する化合物の該水酸基が反応してなるものである請求項7記載の構造体。上記ウレタンメタアクリレートが、更に、分子の両末端にそれぞれ1個ずつのメタアクリル基を有する2官能ウレタンメタアクリレートを含有するものである請求項6ないし請求項8の何れかの請求項記載の構造体。上記メタアクリル系重合性組成物が、更に、エポキシメタアクリレートを含有するものである請求項1ないし請求項9の何れかの請求項記載の構造体。上記メタアクリル系重合性組成物が、更に、変性シリコーンオイルを含有するものである請求項1ないし請求項10の何れかの請求項記載の構造体。光の反射防止用及び/又は光の透過改良用である請求項1ないし請求項11の何れかの請求項記載の構造体。表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凹部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凸部を有し、その凹部又は凸部が、少なくともある一の方向に対し平均周期100nm以上400nm以下で存在する型に、メタアクリル系重合性組成物を供給し、その上から基材を型の表面に対して斜めに着接させ、基材側からローラー圧着し、メタアクリル系重合性組成物を硬化後、型から剥離することを特徴とする請求項1ないし請求項12の何れかの請求項記載の構造体の製造方法。請求項1ないし請求項13の何れかの請求項記載の構造体形成用のメタアクリル系重合性組成物。液晶表示ディスプレイLCD、プラズマディスプレイPDP等のフラットパネルディスプレイ以下、FPDと略記する等は、その視認性確保のために、反射防止膜の装着は必須であり、かかる反射防止膜としては上記1又は2に示した無機又は有機多層膜や、上記3の表面微細構造による反射防止膜等が知られていた。しかしながら、表面微細構造による反射防止膜については、その好ましい構造や反射防止機能は知られているが、その構造を形成する材料の面については、FPDの最表面使用時の耐傷性等の機械的特性が不十分であり、実用化には至っていなかった。そこで、耐傷性等の機械的特性に優れた表面微細構造反射防止膜が提供されれば、FPD等の視認性の向上に寄与できる。すなわち、本発明の課題は、光の反射防止性能、光の透過改良性能等を有する構造体に要求される表面形状と物性を見出し、特に表面耐傷性等の機械的強度を付与した構造体を提供することであり、また、かかる特定の表面形状と物性を有する構造体を形成させることができる組成物を提供することにある。更に、光の反射防止性能や透過改良性能がより優れたアスペクト比の大きい構造体を良好に形成することができる組成物を提供することにある。本発明者は上記課題を解決するために鋭意検討を行った結果、特定の表面形状と物性を有する構造体を特定の組成物を重合させることによって形成すれば、上記課題を解決できることを見出し本発明に到達した。また、特定の組み合わせ組成を有するメタアクリル系重合性組成物が、上記構造体形成用の材料として極めて好適であることを見出し本発明に到達した。すなわち、本発明は、表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凸部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凹部を有し、その凸部又は凹部が、少なくともある一の方向に対し平均周期100nm以上400nm以下で存在する構造体であって、該構造体が、光照射、電子線照射及び/又は加熱によって、メタアクリル系重合性組成物が重合したものであって、180°C以上における貯蔵弾性率が0.5GPa以上のものであることを特徴とする構造体を提供するものである。また、本発明は、上記メタアクリル系重合性組成物が、ウレタンメタアクリレート及びエステルメタアクリレートを含有するものである上記の構造体を提供するものである。また、本発明は、上記メタアクリル系重合性組成物が、更に、エポキシメタアクリレートを含有するものである上記の構造体を提供するものである。また、本発明は、更に、変性シリコーンオイルを含有するメタアクリル系重合性組成物が重合したものである上記の構造体を提供するものである。また、本発明は、表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凹部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凸部を有し、その凹部又は凸部が、少なくともある一の方向に対し平均周期100nm以上400nm以下で存在する型に、メタアクリル系重合性組成物を供給し、その上から基材を型の表面に対して斜めに着接させ、基材側からローラー圧着し、メタアクリル系重合性組成物を硬化後、型から剥離することを特徴とする上記構造体の製造方法を提供するものである。また本発明は、上記の構造体形成用のメタアクリル系重合性組成物を提供するものである。本発明によれば、光の反射防止性能、光の透過改良性能、表面耐傷性能等に優れた構造体を提供することができる。また、かかる性能に優れた特定の構造と特定の物性を有する構造体を形成することが可能な組成物を提供することができる。更に、アスペクト比の大きい構造体であっても、良好に形成することができる組成物を提供することができる。具体的には、例えばFPD等の表面層等の反射防止膜、透過性改良膜、表面保護膜等として優れた光学特性と機械的強度を有する構造体を提供することができる。[構造体表面の形状]本発明の構造体は、少なくともその一の表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凸部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凹部を有していることが必須である。ここで凸部とは、基準となる面より出っ張った部分をいい、凹部とは、基準となる面より凹んだ部分をいう。本発明の構造体は、その表面に凸部を有していても、凹部を有していてもよい。また、凸部と凹部の両方を有していてもよく、更に、それらが連結して波打った構造を有していてもよい。凸部又は凹部は、構造体の両面に有していてもよいが、少なくとも一方の表面に有していることが必須である。中でも、空気と接している最表面に有していることが好ましい。空気は本発明の構造体とは屈折率が大きく異なり、互いに屈折率の異なる物質の界面が、本発明の特定の構造になっていることによって、反射防止性能や透過改良性能が良好に発揮されるからである。また、機械的外力を受け易い最表面に本発明の構造が存することによって、後述する本発明の構造体必須の物性特定の貯蔵弾性率の効果が発揮されて、その表面の耐傷性等が改良されるからである。凸部又は凹部は、構造体の表面全体に均一に存在していることが、上記効果を奏するために好ましい。凸部の場合には、基準となる面からのその平均高さが、100nm以上1000nm以下であることが必須であり、凹部の場合にも、基準となる面からのその平均深さが、100nm以上1000nm以下であることが必須である。高さ又は深さは一定でなくてもよく、その平均値が上記範囲に入っていればよいが、実質的に一定の高さ又は一定の深さを有していることが好ましい。凸部の場合でも、凹部の場合でも、その平均高さ又は平均深さは、150nm以上であることが好ましく、200nm以上であることが特に好ましい。また、600nm以下であることが好ましく、500nm以下であることが特に好ましい。平均高さ又は平均深さが、小さすぎると、良好な光学特性が発現されない場合があり、大きすぎると、製造が困難になる等の場合がある。凸部と凹部が連結して波打った構造を有している場合では、最高部凸部の上と最深部凹部の下の平均長さは、100nm以上1000nm以下であることが同様の理由から好ましい。本発明の構造体は、その表面に、上記凸部又は凹部が、少なくともある一の方向の平均周期が、100nm以上400nm以下となるように配置されていることが必須である。凸部又は凹部は、ランダムに配置されていてもよいし、規則性を持って配置されていてもよい。また、何れの場合でも、上記凸部又は凹部は、構造体の表面全体に実質的に均一に配置されていることが反射防止性や透過改良性の点で好ましい。また、少なくとも、ある一の方向について、平均周期が、100nm以上400nm以下となるように配置されていればよく、全ての方向に、その平均周期が100nm以上400nm以下となっている必要はない。凸部又は凹部が、規則性を持って配置されている場合、上記のように、少なくともある一の方向の平均周期が、100nm以上400nm以下となるように配置されていればよいが、最も周期が短い方向以下x軸方向というへの周期が、100nm以上400nm以下となるように配置されていることが好ましい。すなわち、ある一の方向として、最も周期が短い方向をとったときに、周期が上記範囲内になっていることが好ましい。更にその際、x軸方向に垂直なy軸方向についても、その周期が100nm以上400nm以下となるように配置されていることが特に好ましい。上記平均周期凸部又は凹部の配置場所に規則性がある場合は周期は、120nm以上が好ましく、150nm以上が特に好ましい。また、250nm以下が好ましく、200nm以下が特に好ましい。平均周期が短すぎても長すぎても、反射防止効果が充分に得られない場合がある。本発明の構造体は、表面に上記構造を有することが必須であるが、更に、一般にモスアイ構造蛾の眼構造と呼ばれる構造を有していることが、良好な反射防止性能を有している点で好ましい。また、特許文献1ないし特許文献10の何れかの文献に記載の表面構造を有していることが、同じく良好な反射防止性能の点で好ましい。高さ又は深さを平均周期で割った値であるアスペクト比は特に限定はないが、1以上が光学特性の点で好ましく、1.5以上が特に好ましく、2以上が更に好ましい。また、5以下が構造体製造プロセス上好ましく、3以下が特に好ましい。本発明におけるメタアクリル系重合性組成物を重合させることによって、初めてアスペクト比1.5以上の構造体が形成できるようになった。従って、本発明におけるメタアクリル系重合性組成物の特徴を発揮させるためにも、アスペクト比は大きいほど好ましく、1.5以上が特に好ましく、2以上が更に好ましい。本発明の構造体は、表面に上記構造を付与することにより光の反射率を低減させたり、光の透過性を向上させたりする。この場合の光は、少なくとも可視光領域の波長の光を含む光である。[構造体の貯蔵弾性率]更に本発明の構造体は、180°C以上における貯蔵弾性率が0.5GPa以上であることが必須である。一般に、メタアクリル系重合性組成物が重合した物質を、室温から昇温していくと貯蔵弾性率は下がり、ある温度約150°C~約180°C以上でほぼ一定になりゴム弾性を示すようになる。180°C以上における貯蔵弾性率は、かかるゴム領域での貯蔵弾性率である。なお当然に、高温にして例えば200°C以上、構造体が熱分解した場合にはその温度での測定値は貯蔵弾性率として採用されない。また、貯蔵弾性率は180°C以上ではほぼ一定値となる場合が多いが、180°C以上におけるとは180°C以上の少なくとも一の温度におけるを意味する。すなわち、本発明の構造体は、180°C以上で、構造体が実質的に熱分解を開始する温度未満の範囲の中の少なくとも一の温度における貯蔵弾性率が0.5GPa以上であることが必須である。以下、180°C以上における貯蔵弾性率を、単に貯蔵弾性率と略記する場合がある。貯蔵弾性率は、測定物の形状や大きさには依存しない物性であるが、本発明においては、構造体から約5mm×約20mm×約100μmに切り出したテストピースで測定されるか、又は、別途この大きさになるように重合させたテストピースで測定される。測定装置は、セイコーインスツルメント社製の動的粘弾性試験機DMS6100を用いて、上記形状のテストピースを、20mmの方向で挟み、-20°C~200°Cの範囲で走査し、180°Cから分解温度手前まで例えば200°Cまでの間の温度範囲の貯蔵弾性率を測定する。一般に、この領域での貯蔵弾性率については、測定周波数依存性は小さいが、もし周波数依存性がある場合には、10Hzで測定された貯蔵弾性率で特定される。本発明の構造体は、貯蔵弾性率が0.5GPa以上であることが必須であるが、好ましくは0.6GPa以上、特に好ましくは0.7GPa以上である。貯蔵弾性率が低すぎる場合は、使用温度例えば室温での機械的強度が劣り、構造体の表面が摩耗し易くなったり、表面に傷が付き易くなったりする場合がある。180°C以上における貯蔵弾性率が、構造体の一般的使用温度例えば、室温である25°Cでの機械的強度と相関がある作用原理については明らかではないが、かかる領域での貯蔵弾性率が、機械的強度を支配する架橋密度と直接相関があるからであると考えられる。[構造体の構成、形成方法]更に、本発明の構造体は、光照射、電子線照射及び/又は加熱によって、メタアクリル系重合性組成物が重合したものであることが必須である。すなわち、本発明の構造体は、メタアクリル系重合性組成物のメタアクリル基の炭素-炭素間二重結合が、光照射、電子線照射及び/又は加熱によって反応してなるものであることが必須である。本発明において、メタアクリルとは、アクリル又はメタクリルを意味し、以下同様である。また、光照射、電子線照射及び/又は加熱によってとは、光照射、電子線照射及び加熱からなる群のうち、何れか1つの処理によってでもよく、そこから選ばれた2つの処理の併用によってでもよく、3つの処理全ての併用によってでもよい。本発明の構造体は、メタアクリル基の炭素-炭素二重結合が反応してなるものであることが必須であり、その反応率は特に限定はないが、85以上であることが好ましく、90以上であることが特に好ましい。ここで反応率とは、露光前後のメタアクリル系重合性組成物を赤外線分光法IR、具体的にはフーリエ変換赤外分光光度計SpectrumOneDperkinElmer社製全反射法ATR法で測定されるエステル結合の炭素-酸素結合に帰属される1720cm1の吸光度と、炭素-炭素結合に帰属される811cm1の吸光度の比率から求めたものである。反応率が低すぎると、機械的強度の低下や耐薬品性の低下をまねく場合がある。貯蔵弾性率を0.5GPa以上にするために、更に要すれば充分な反応率や硬化性を得るためには、後述する本発明の構造体形成のための材料であるメタアクリル系重合性組成物の組成例えば、メタアクリレート化合物の種類、配合量;重合開始剤の種類、量等、重合に用いる光や電子線の照射条件強度、露光時間、波長、酸素の除去等、重合に際しての加熱条件温度、加熱時間、酸素の除去等、構造体の形状厚さ等等を調整する。本発明の構造体は、低反射率や高透過性が発現される特殊な表面構造を有するため、その物性にも特殊な物性が要求される。本発明は、上記特殊な表面微細構造に機械的損傷ができにくく、表面耐傷性等の機械的強度に優れた構造体物性を見出したことを特徴としている。[構造体形成用材料]上記したような特定の表面構造を有する本発明の構造体は、下記の材料から形成したときに上記したような特定の物性を好適に付与できる。以下に、本発明の構造体用の材料について詳述する。本発明の構造体は、メタアクリル系重合性組成物が重合してなる重合体を含有していることが必須である。メタアクリル系重合性組成物としては、上記構造が形成できて、上記物性が得られるものであれば特に限定はないが、ウレタンメタアクリレート及びエステルメタアクリレートを含有することが好ましい。ウレタンメタアクリレートとは、分子中にウレタン結合を有するメタアクリレート化合物をいう。また、エステルメタアクリレートとは、分子中に、酸基酸無水物や酸クロライドを含むと水酸基との反応で得られたエステル結合を有し、ウレタン結合もシロキサン結合も有さないものをいう。更に、本発明におけるメタアクリル系重合性組成物は、エポキシメタアクリレートを含有することが好ましい。エポキシメタアクリレートとは、エポキシ基にメタアクリル酸が反応して得られる構造を有するメタアクリレート化合物をいう。更に、本発明の構造体は、変性シリコーンオイルを含有する組成物が重合したものであることが好ましい。変性シリコーンオイルとは、分子中にシロキサン結合を有し、ケイ素原子Siにメチル基以外の有機基も結合している化合物をいう。変性シリコーンオイルには、シリコンメタアクリレートが含まれる。従って、本発明におけるメタアクリル系重合性組成物は、シリコンメタアクリレートを含有することが好ましい。シリコンメタアクリレートとは、分子中にシロキサン結合を有するメタアクリレート化合物をいう。[1]ウレタンメタアクリレートについて本発明に用いられるウレタンメタアクリレートは特に限定はなく、例えば、ウレタン結合の位置や個数、メタアクリル基の位置や個数は特に限定はない。本発明の構造体形成に用いられるウレタンメタアクリレートの好ましい化学構造としては、A分子中に好ましくは複数個のイソシアネート基を有する化合物に対して、分子中に水酸基と好ましくは複数個のメタアクリル基を有する化合物を反応させて得られるような構造をもつもの、B複数個の水酸基を有する化合物にジイソシアネート化合物やトリイソシアネート化合物を反応させ、得られた化合物の未反応イソシアネート基に、ヒドロキシエチルメタアクリレート等のように分子中に水酸基とメタアクリル基を有する化合物を反応させて得られるような構造をもつものが挙げられる。上記メタアクリレート化合物が、ウレタンメタアクリレートを含有することによって、得られた構造体の硬化性、反応率が上がり、貯蔵弾性率が大きくなると共に柔軟性が優れたものになる。本発明で硬化性とは、メタアクリル系重合性組成物の硬くなり易さをいい、二重結合の残存率から求めた反応率が大きく影響するが、更に、反応率には現れない微小な反応の進行も影響しているので、それらも含めた概念である。[1-1]4官能以上のウレタンメタアクリレートについてウレタンメタアクリレートとしては、4官能以上のウレタンメタアクリレートを含有するものであることが好ましい。すなわち、分子中にメタアクリル基を4個以上有する化合物を含有することが好ましい。この場合のウレタン結合の位置や個数、メタアクリル基が分子末端にあるか否か等は特に限定はない。分子中にメタアクリル基を6個以上有する化合物が特に好ましく、10個以上有する化合物が更に好ましい。また、分子中のメタアクリル基の個数の上限は特に限定はないが、15個以下が特に好ましい。ウレタンメタアクリレート分子中のメタアクリル基の数が少なすぎると、得られた構造体の硬化性、反応率が低下し、貯蔵弾性率が小さくなる場合がある。一方、ウレタンメタアクリレート分子中のメタアクリル基の数が多すぎると、重合によるメタアクリル基の炭素間二重結合消費率、すなわち反応率が十分に上がらない場合がある。4官能以上のウレタンメタアクリレートの構造は特に限定はないが、多価イソシアネート化合物aのイソシアネート基に、分子中に1個の水酸基と2個以上のメタアクリル基を有する化合物bの水酸基が反応してなるものであることが好ましい。この場合の多価イソシアネート化合物aとしては特に限定はなく、分子中に2個以上のイソシアネート基を有する化合物が挙げられる。分子中に2個のイソシアネート基を有する化合物としては、例えば、1,5-ナフチレンジイソシアネート、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、水添ジフェニルメタンジイソシアネート、1,3-フェニレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ブタン-1,4-ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、シクロヘキサン-1,4-ジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4-ジイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、メチルシクロヘキサンジイソシアネート、m-テトラメチルキシリレンジイソシアネート等が挙げられる。また、分子中に3個のイソシアネート基を有する化合物としては、例えば、イソホロンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート等を変性してなるトリメチロールプロパン付加アダクト体、ビューレット体、イソシアヌレート体等が挙げられる。このうち、本発明には、イソホロンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等が特に好ましい。分子中に1個の水酸基と2個以上のメタアクリル基を有する化合物bとしては、特に限定はないが、分子中に3個以上p個とするの水酸基を有する化合物b-1の水酸基に、メタアクリル酸がp-1個反応した化合物;グリシジルメタアクリレートとメタアクリル酸が開環反応した化合物等が挙げられる。ここで、分子中に1個の水酸基と2個以上のメタアクリル基を有する化合物bには、該化合物が2種以上の化合物を部分的に反応させて製造される場合に、分子中に2個以上の水酸基を有する化合物が混入する場合や、メタアクリル基1個を有する化合物が混入する場合をも含むものとする。化合物bのうち、分子中にp個pは3以上の整数の水酸基を有する化合物b-1に、メタアクリル酸がp-1個反応した化合物における、分子中に3個以上の水酸基を有する化合物b-1としては特に限定はないが、例えば、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、テトラメチロールエタン、ジグリセリン、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、ジテトラメチロールエタン;これらのエチレンオキサイド変性化合物;これらのプロピレンオキサイド変性化合物;イソシアヌル酸のエチレンオキサイド変性化合物、プロピレンオキサイド変性化合物、ε-カプロラクトン変性化合物;オリゴエステル等が挙げられる。化合物b-1における水酸基の数は、得られるウレタンメタアクリレート中の官能基の数を多くできる点で、4個以上が特に好ましく、6個以上が更に好ましい。具体的には例えば、ジグリセリン、ジトリメチロールエタン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、ジテトラメチロールエタン等が特に好ましい。ジグリセリンを例にとると、ジグリセリンの4個の水酸基のうちの3個の水酸基にメタアクリル酸が反応することによって、分子中に1個の水酸基と2個以上のこの場合は3個のメタアクリル基を有する化合物bが合成される。更に、多価イソシアネート化合物aが、イソホロンジイソシアネートである場合を例にとると、イソホロンジイソシアネートの2個のイソシアネート基に、上記水酸基を1個と2個以上のメタアクリル基を有する化合物bが2個反応し、4官能以上のウレタンメタアクリレートが合成される。このとき、分子中に1個の水酸基と3個のメタアクリル基を有する化合物bがイソホロンジイソシアネートに反応すれば、結果として、分子中にメタアクリル基を6個有する4官能以上のウレタンメタアクリレートが合成される。[1-2]3官能以下のウレタンメタアクリレートについてウレタンメタアクリレートには、上記4官能以上のウレタンメタアクリレートに加えて、3官能以下のウレタンメタアクリレートが含有されていてもよい。かかる3官能以下のウレタンメタアクリレートの化学構造には特に限定はなく、公知のものが使用できる。3官能以下のウレタンメタアクリレートの重量平均分子量は、1000以上30000以下であることが好ましく、2000以上10000以下であることが特に好ましい。分子量が小さすぎると、柔軟性が低下する場合があり、分子量が大きすぎると、貯蔵弾性率の低下をまねく場合がある。[1-2-1]2官能ウレタンメタアクリレートについて3官能以下のウレタンメタアクリレートは、分子の両末端にそれぞれ1個ずつのメタアクリル基を有する2官能ウレタンメタアクリレートを含有することが好ましい。更に、3官能以下のウレタンメタアクリレートの全てが、分子の両末端にそれぞれ1個ずつのメタアクリル基を有する2官能ウレタンメタアクリレートであることが特に好ましい。上記2官能ウレタンメタアクリレートを含有させることによって、硬化性、反応率を向上させつつ、構造体の柔軟性を向上させることができる。かかる2官能ウレタンメタアクリレートの化学構造には特に限定はなく、その重量平均分子量は、1000以上30000以下であることが好ましく、2000以上5000以下であることが特に好ましい。分子量が小さすぎると、柔軟性が低下する場合があり、分子量が大きすぎると、貯蔵弾性率の低下をまねく場合がある。かかる2官能ウレタンメタアクリレートとしては特に限定はないが、以下のものが特に好ましい。すなわち、両末端が水酸基、アミノ基等のポリマー若しくはオリゴマーcの両末端に、ジイソシアネート化合物dを反応させ、得られた両末端にイソシアネート基を有するポリマー若しくはオリゴマーに、更に、分子中に水酸基とメタアクリル基を有する化合物eを、その両末端に反応させたものが特に好ましい。両末端が水酸基のポリマー若しくはオリゴマーcとしては特に限定はないが、例えば、エステルオリゴマー、エステルポリマー、ウレタンオリゴマー、ウレタンポリマー、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等が挙げられる。このうち、特に好ましくは、エステルオリゴマーやエステルポリマーが挙げられる。かかるオリゴマーやポリマーの分子量は特に限定はないが、重量平均分子量として、1000~5000の範囲が硬化性の点で好ましく、2000~3000が特に好ましい。上記エステルのジオール成分としては特に限定はないが、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、2,2’-チオジエタノール等が挙げられる。特に好ましくは、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等である。上記エステルのジカルボン酸成分としては特に限定はないが、蓚酸、コハク酸、マレイン酸、アジピン酸等のアルキレンジカルボン酸;テレフタル酸、フタル酸等の芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。特に好ましくは、アジピン酸、テレフタル酸等である。かかるポリマー又はオリゴマーの両末端に反応させるジイソシアネート化合物dとしては、特に限定はなく、上記の多価イソシアネート化合物aの項目で記載したうちのジイソシアネート化合物と同様のものが使用できる。特に好ましくは、イソホロンジイソシアネート等が挙げられる。更に、上記で得られた両末端にイソシアネート基を有するポリマー若しくはオリゴマーの両末端に反応させる、分子中に水酸基とメタアクリル基を有する化合物eとしては特に限定はないが、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、エチレングリコールモノメタアクリレート、プロピレングリコールモノメタアクリレート等が挙げられる。[1]ウレタンメタアクリレート中の[1-1]4官能以上のウレタンメタアクリレートと[1-2-2]2官能ウレタンメタアクリレートの重量含有比率は、特に限定はないが、4官能以上のウレタンメタアクリレート100重量部に対して、2官能ウレタンメタアクリレートが、0~300重量部が好ましく、1~200重量部が特に好ましく、2~100重量部が更に好ましい。2官能ウレタンメタアクリレートが多すぎると、貯蔵弾性率が低下して、0.5GPa以上の貯蔵弾性率を有する構造体が得られない場合があり、上記特殊な表面形状を有する本発明の構造体に、表面耐傷性等の機械的強度を充分に付与できない場合がある。2.エステルメタアクリレートについて本発明の構造体を形成させるためのメタアクリル系重合体は、ウレタンメタアクリレートに加え、エステルメタアクリレートを含有することが好ましい。このエステルメタアクリレートを含有させることによって、構造体が軟らかくなり、本発明における特殊な構造を有する表面の機械的強度が良好になる。また、硬化性等を向上させるために使用した4官能以上のウレタンメタアクリレートにより構造体の柔軟性が悪化するのを防ぐことが可能となる。このエステルメタアクリレートを含有せず、2官能ウレタンメタアクリレートの含有のみでは、構造体が軟らかくなりすぎ、機械的強度が劣る場合がある。エステルメタアクリレートとしては特に限定はなく、2官能以上のメタアクリレート化合物が好ましいものとして挙げられる。2官能メタアクリレートとしては、例えば、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート等の直鎖アルカンジオールジメタアクリレート;ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコール200ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール300ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール400ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール600ジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール400ジメタアクリレート、ポリプロピレングリコール700ジメタアクリレート等のアルキレングリコールジメタアクリレート;ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレートモノステアレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレートモノベンゾエート等の3価以上のアルコールの部分メタアクリル酸エステル;ビスフェノールAジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールAジメタアクリレート、PO変性ビスフェノールAジメタアクリレート、水素化ビスフェノールAジメタアクリレート、EO変性水素化ビスフェノールAジメタアクリレート、PO変性水素化ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールFジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールFジメタアクリレート、PO変性ビスフェノールFジメタアクリレート、EO変性テトラブロモビスフェノールAジメタアクリレート等のビスフェノール系ジメタアクリレート;ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールPO変性ジメタアクリレート;ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルのカプロラクトン付加物ジメタアクリレート;1,6-ヘキサンジオールビス2-ヒドロキシ-3-アクリロイルオキシプロピルエーテル;トリシクロデカンジメチロールジメタアクリレート、イソシアヌル酸EO変性ジメタアクリレート等のジメタアクリレート等が挙げられる。3官能メタアクリレートとしては、例えば、グリセリンPO変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンEO変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパンPO変性トリメタアクリレート、イソシアヌル酸EO変性トリメタアクリレート、イソシアヌル酸EO変性ε-カプロラクトン変性トリメタアクリレート、1,3,5-トリアクリロイルヘキサヒドロ-s-トリアジン、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールトリメタアクリレートトリプロピオネート等が挙げられる。4官能以上のメタアクリレートとしては、例えば、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレートモノプロピオネート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、テトラメチロールエタンテトラメタアクリレート、オリゴエステルテトラメタアクリレート等が挙げられる。これらは、1種又は2種以上混合して用いられるが、2官能エステルメタアクリレートを少なくとも含有することが硬化性、反応率を上げるために好ましい。更に、2官能エステルメタアクリレートと3官能以上のエステルメタアクリレートとを併用することが、硬化性と貯蔵弾性率とのバランスをとるために特に好ましい。[2-1]2官能エステルメタアクリレートについて上記エステルメタアクリレートは、2官能エステルメタアクリレートを含有することが、硬化性を上げるため、機械的強度向上等の点で好ましいが、2官能メタアクリレートの中でも、アルキレングリコール鎖を有し、分子の両末端にそれぞれ1個ずつのメタアクリル基を有する2官能エステルメタアクリレートを含有することが、更に硬化性を上げるために好ましい。かかるものとして具体的には上記したようなアルキレングリコールジメタアクリレートが挙げられる。特に好ましくは、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート等のアルキレングリコールオリゴマーのジメタアクリレート化合物;ポリエチレングリコール200ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール400ジメタアクリレート、ポリエチレングリコール600ジメタアクリレート等のアルキレングリコールポリマーのジメタアクリレート化合物等が挙げられる。[2-2]3官能以上のエステルメタアクリレートについて上記エステルメタアクリレートが、更に、3官能以上のエステルメタアクリレートを含有するものであることが、貯蔵弾性率を上げるために特に好ましい。具体的には例えば、上記した3官能メタアクリレート又は4官能以上のメタアクリレートが挙げられる。官能基の数は、4以上が特に好ましく、5以上が更に好ましい。官能基は多い方が、硬化性が良好となる。特に好ましくは、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等が挙げられる。エステルメタアクリレート中の2官能エステルメタアクリレートと3官能以上のエステルメタアクリレートの質量含有比率は特に限定はないが、2官能エステルメタアクリレート100重量部に対して、3官能以上のエステルメタアクリレートが、0~100重量部が好ましく、0~80重量部が特に好ましく、1~50重量部が更に好ましい。3官能以上のエステルメタアクリレートが多すぎると、硬化膜等の形成された構造体が脆くなる場合がある。[3]エポキシメタアクリレートについて本発明の構造体を形成させるためのメタアクリル系重合体は、ウレタンメタアクリレート及びエステルメタアクリレートに加え、エポキシメタアクリレートを含有することが好ましい。このエポキシメタアクリレートを含有させることによって、構造体が更に強靭になり、本発明における特殊な構造を有する表面の耐傷性等の機械的強度が更に良好になる。上記エポキシメタアクリレートとしては特に限定はないが、具体的には例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、ジエチレングリコールジグリシジルエーテル、トリエチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ジプロピレングリコールジグリシジルエーテル、トリプロピレングリコールジグリシジルエーテル等のアルキレングリコ-ルのジグリシジルエーテル類;グリセリンジグリシジルエーテル等のグリセリングリシジルエーテル類;ビスフェノールAジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールAのPO変性ジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリジルエーテル等のビスフェノール系化合物のジグリシジルエーテル類等に、メタアクリル酸を付加させた構造を有するもの等が挙げられる。また、縮重合されたエポキシ樹脂にメタアクリル酸を付加させた構造を有するものが挙げられる。更に、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等の縮重合物に、例えばエピクロロヒドリン等を反応させて得られた構造を有するエポキシ樹脂に対して、メタアクリル酸を付加させた構造を有するもの等が挙げられる。[4]変性シリコーンオイルについて本発明の構造体を形成させるためのメタアクリル系重合体は、ウレタンメタアクリレート及びエステルメタアクリレートに加え、更に、変性シリコーンオイルを含有することが好ましい。メタアクリレート化合物が、変性シリコーンオイルを含有することによって、得られた構造体の貯蔵弾性率が大きくなると共に、上記特殊な表面形状に対し、耐傷性等の機械的強度が優れたものになる。なお、本発明の構造体形成においては、硬化させた構造体を型から剥離する工程を有するので、そのとき賦型性が重要になる。しかしながら、本発明においては、該変性シリコーンオイルの使用は、この賦型性の改良よりはむしろ表面耐傷性の改良に効果的である。本発明に用いられる変性シリコーンオイルの化学構造については、その分子中にシロキサン結合を有し、ケイ素原子Siにメチル基以外の有機基も結合している化合物であれば特に限定はないが、下記の式S1~S4を有するものが、構造体表面に耐傷性を付与する点で好ましい。式S1は側鎖型、式S2は両末端型、式S3は片末端型、式S4は側鎖両末端型変性シリコーンオイルである。[式S1~S4中、-Rは、互いに異なっていてもよい、-Y-OAc若しくは-Y-CF3を表し式中、Yは炭素数1~50のアルキレン基又はポリエーテル基を示し、Acはメタアクリロイル基を示す、mは1~250の整数を表し、nは2~25の整数を表す。]上記式中、Yは炭素数1~50のアルキレン基若しくはポリエーテル基を示すが、アルキレン基の炭素数は1~20が特に好ましく、1~3が更に好ましい。ポリエーテル基としては、ポリエチレングリコール鎖又はポリプロピレングリコール鎖が好ましく、-C2H4Oa-aは1~20の整数、-C3H6Ob-bは1~25の整数又は-C2H4Oa-C3H6Ob-aは1~20の整数、bは1~25の整数で表されるものが特に好ましい。式S1ないし式S4の何れの型でも、mは1~250の整数を表すが、m=5~180が好ましく、m=10~130が特に好ましい。また、式S1ないし式S4の何れの型でも、nは2~25の整数を表すが、n=2~20が好ましく、m=2~15が特に好ましい。特に好ましいmとnの値は以下を考慮して決められる。変性シリコーンオイルにおける、末端又は側鎖に存在するR部分と主鎖であるジメチルシロキサン構造部分の質量比率は、側鎖型と側鎖末端型ではほぼn/mnの値によって決まり、末端型ではmの値によって決まるが、かかるジメチルシロキサン構造部分の質量比率が大きくなると、耐汚染性は良くなる傾向があるが、ウレタンメタアクリレートやエステルメタアクリレートとの相溶性が悪くなる場合がある。一方、ジメチルシロキサン構造部分の質量比率が小さくなりすぎると、得られた構造体の耐傷性が悪くなったり、硬化工程において揮発しやすいため硬化塗膜中の含有量が低下して、含有の効果を十分に奏することができなくなったりする場合がある。中でも、式S1又は式S4で示されるものであって、-Rが-Y-CF3でYが炭素数1~3のアルキル基であるもの、又は、式S1~式S4で示されるものであって、mの値が、10≦m≦200であるものは、上記耐傷性等の機械的強度に優れるのみならず、耐汚染性も優れている。汚染性の点から特に好ましくは、15≦m≦150、20≦m≦100である。変性シリコーンオイルの数平均分子量としては、400~20000が好ましく、1000~15000が特に好ましい。数平均分子量が大きすぎるときには、他成分との相溶性が悪化する場合があり、一方、数平均分子量が小さすぎるときには、表面耐傷性が劣る場合がある。[5]メタアクリル系重合性組成物の組成メタアクリレート系重合性組成物中の、ウレタンメタアクリレート、エステルメタアクリレート、エポキシメタアクリレート及び変性シリコーンオイルの含有比率は特に限定はないが、好ましい範囲を以下に示す。ウレタンメタアクリレート100重量部に対して、エステルメタアクリレート10重量部以上が好ましく、20重量部以上が特に好ましい。また、上限は、400重量部以下が好ましく、300重量部以下がより好ましく、200重量部以下が特に好ましく、100重量部以下が最も好ましい。エステルメタアクリレートが多すぎると、貯蔵弾性率が低くなる場合があり、一方、少なすぎると、硬化膜等の形成された構造体が脆く、硬化収縮が大きくなる場合がある。また、ウレタンメタアクリレート100重量部に対して、エポキシメタアクリレート0~50重量部が好ましく、0~20重量部が特に好ましく、1~10重量部が更に好ましい。また、ウレタンメタアクリレート100重量部に対して、変性シリコーンオイル0~10重量部が好ましく、0.02~5重量部が特に好ましく、0.05~2重量部が更に好ましい。変性シリコーンオイルが多すぎると、構造体中で分離し不透明な構造体を形成する場合があり、一方、少なすぎると、表面の耐傷性が劣る場合がある。また、本発明の構造体は、全体で以下の組成のメタアクリル系重合性組成物が重合したものであることが好ましい。以下は質量を示す。ウレタンメタアクリレート20~80エステルメタアクリレート10~80エポキシメタアクリレート0~30変性シリコーンオイル0~8また、以下の組成のメタアクリル系重合性組成物が重合したものであることが特に好ましい。ウレタンメタアクリレート30~60エステルメタアクリレート15~70エポキシメタアクリレート0~12変性シリコーンオイル0.006~3本発明のメタアクリル系重合性化合物には、上記したもの以外に、その他のメタアクリレート、重合開始剤等を含有させることができる。本発明の構造体が、光照射によって形成される場合には、その材料となるメタアクリル系重合性化合物中の光重合開始剤の有無は特に限定はないが、光重合開始剤が含有されることが好ましい。光重合開始剤としては特に限定はないが、ラジカル重合に対して従来用いられている公知のもの、例えば、アセトフェノン類、ベンゾフェノン類、アルキルアミノベンゾフェノン類、ベンジル類、ベンゾイン類、ベンゾインエーテル類、ベンジルジメチルアセタール類、ベンゾイルベンゾエート類、α-アシロキシムエステル類等のアリールケトン系光重合開始剤;スルフィド類、チオキサントン類などの含硫黄系光重合開始剤;アシルジアリールホスフィンオキシド等のアシルホスフィンオキシド類;アントラキノン類等が挙げられる。また、光増感剤を併用させることもできる。前記光重合開始剤の配合量は、メタアクリレート化合物100重量部に対して、通常0.2~10重量部、好ましくは0.5~7重量部の範囲で選ばれる。本発明の構造体が、熱重合によって形成される場合には、熱重合開始剤が含有されることが好ましい。熱重合開始剤としては、ラジカル重合に対して従来用いられている公知のものが使用可能であるが、例えば、過酸化物、ジアゾ化合物等が挙げられる。また、本発明のメタアクリル系重合性組成物には、更に、バインダーポリマー、微粒子、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、消泡剤、離型剤、潤滑剤、レベリング剤等を配合することもできる。これらは、従来公知のものの中から適宜選択して用いることができる。本発明の構造体の製造方法は特に限定はないが、例えば下記の方法が好ましい。すなわち、上記メタアクリル系重合性組成物を基材上に採取、バーコーター若しくはアプリケーター等の塗工機又はスペーサーを用いて、均一膜厚になるように塗布する。ここで、基材としては、ポリエチレンテレフタレート以下、PETと略記する、トリアセチルセルロース等のフィルムが好適である。そして、上記表面構造をもった型を貼り合わせる。貼り合わせた後、該フィルム面から紫外線照射若しくは電子線照射及び/又は熱により硬化させる。あるいは以下の方法も好ましい。すなわち、上記表面構造をもった型の上に、直接メタアクリル系重合性組成物を採取、塗工機やスペーサー等で均一膜厚の塗布膜を作成してもよい。その後、得られた硬化膜を該フィルム又は型から剥離させて本発明の構造体を作成する。また、特に好ましい構造体の製造方法は以下の通りである。すなわち、表面に、平均高さ100nm以上1000nm以下の凹部又は平均深さ100nm以上1000nm以下の凸部を有し、その凹部又は凸部が、少なくともある一の方向に対し平均周期100nm以上400nm以下で存在する型に、メタアクリル系重合性組成物を供給し、その上から基材を型の表面に対して斜めに着接させ、基材側からローラー圧着し、メタアクリル系重合性組成物を硬化後、型から剥離することを特徴とする構造体の製造方法である。この製造方法を、更に図1を用いて具体的に説明するが、本発明は図1の具体的態様に限定されるものではない。すなわち、型2にメタアクリル系重合性組成物1を適量供給又は塗布し図1a、ローラー部側を支点に基材3を斜めから貼り合せる図1b。型2とメタアクリル系重合性組成物1と基材3が一体となった貼合体を、ローラー4へと移動し図1c、ローラー圧着させることにより、型2が有する特定の構造をメタアクリル系重合性組成物1に転写、賦型させる図1d。これを硬化させた後、型2から剥離することにより図1e、本発明の目的とする構造体5を得る。図2は、連続的に構造体を製造する装置の一例の模式図であるが、本発明はこの模式図に限定されるものではない。すなわち、型2にメタアクリル系重合性組成物1を付着させ、ローラー4により力を加え、基材3を型に対して斜めの方向から貼り合せて、型2が有する特定の構造をメタアクリル系重合性組成物1に転写させる。これを、硬化装置6を用いて硬化させた後、型2から剥離することにより、本発明の目的とする構造体5を得る。支持ローラー7は、構造体5を上部に引き上げるためのものである。ローラー4を用いて、斜めから貼り合わせることによって、気泡が入らず欠陥のない構造体5が得られる。また、ローラーを用いれば線圧を加えることになるため圧力を大きくでき、そのため大面積の構造体の製造が可能になり、また、圧の調節も容易になる。また、基材と一体となった均一な膜厚と、所定の光学物性を有する構造体の製造が可能になり、更に、連続的に製造できるため生産性に優れたものになる。本発明の構造体は、光照射、電子線照射及び/又は加熱によって重合したものであることが必須であるが、光照射の場合の光の波長については特に限定はない。可視光線及び/又は紫外線を含有する光であることが、要すれば光重合開始剤の存在下で良好にメタアクリル基の炭素間二重結合を重合させる点で好ましい。特に好ましくは紫外線を含有する光である。光源は特に限定はなく、超高圧水銀灯、高圧水銀灯、ハロゲンランプ、各種レーザー等公知のものが用いられ得る。電子線の照射の場合、電子線の強度や波長には特に限定はなく、公知の方法が用いられ得る。熱によって重合させる場合は、その温度は特に限定はないが、80°C以上が好ましく、100°C以上が特に好ましい。また、200°C以下が好ましく、180°C以下が特に好ましい。重合温度が低すぎる場合は重合が充分に進行しない場合があり、高すぎる場合は重合が不均一になったり、基材の劣化が起こったりする場合がある。加熱時間も特に限定はないが、5秒以上が好ましく、10秒以上が特に好ましい。また、10分以下が好ましく、2分以下が特に好ましく、30秒以下が更に好ましい。特定の表面構造を有する本発明の構造体が特定の貯蔵弾性率を有するとき、更には、特定のメタアクリレート系重合性組成物が重合して特定の貯蔵弾性率を有するようになった構造体が、優れた機械的強度を与え、表面耐傷性等の機械的強度に優れるようになる作用原理については、明らかではないが、高分子の力学物性を考慮すると、凹凸1個1個の微細な部分の力学物性が特定の範囲の値になることにより、構造体表面が外力に耐えられる性能を有するようになるからであると考えられる。以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、これらに限定されるものではない。実施例1<エポキシメタアクリレートも変性シリコーンオイルも含有しないメタアクリル系重合性組成物を硬化させて得た構造体>[構造体の製造]表1に示すメタアクリレート化合物と光重合開始剤を表1に示した量で配合し、メタアクリル系重合性組成物を得、その適量をPETフィルム上に採取、バーコーターNO28にて、均一な膜厚になるよう塗布した。その後、表面に、平均高さ150nmの凸部が平均周期205nmで配置された構造をもった型を貼り合わせた。型全体が、メタアクリル系重合性組成物に貼り合わされたことを確認して、フュージョン製UV照射装置によって、3.6J/cm2の紫外線照射によって硬化させ、構造体1~6を製造した。なお、表1中の数字は重量部を示し、メタアクリレート化合物の合計量は、100重量部になっている。表1中、化合物1は、下記の式1で示される化合物である。[式1中、Xは、ジペンタエリスリトール6個の水酸基を有する残基を示す。]表1中、化合物2は、2HEA--IPDI--アジピン酸と1,6-ヘキサンジオールとの重量平均分子量3500の末端水酸基のポリエステル--IPDI--2HEAで示される化合物である。表1中、化合物3は、2HEA--IPDI--アジピン酸と1,4-ブタンジオールとの重量平均分子量25000の末端水酸基のポリエステル--IPDI--2HEAで示される化合物である。ここで、2HEAは、2-ヒドロキシエチルアクリレートを示し、IPDIは、イソホロンジイソシアネートを示し、--は、イソシアネート基と水酸基の通常の下記の反応による結合を示す。-NCOHO-→-NHCOO-以下の測定方法で、構造体1~6の物性を測定した。<反応率>赤外線分光法IRによる露光前後の吸光度測定を行い、メタアクリル二重結合吸光比から、二重結合消費率すなわち反応率を求めた。結果を併せて表1に示す。<貯蔵弾性率>上記で得られた構造体1~6を、それぞれ5mm×20mmに切り出して、5mm×20mm×100μmのテストピースを作成した。測定は、セイコーインスツルメント社製の動的粘弾性試験機DMS6100を用いて、上記テストピースを、20mmの方向で挟み、10Hzの周波数の力を加え、-20°C~200°Cの範囲で測定し、それぞれのテストピースで、ゴム領域を与える温度範囲を見出した。図3に、横軸に温度、縦軸に貯蔵弾性率をとった時の、構造体136のグラフを示す。約150°C以上に現れる平坦な部分がゴム領域である。全てのテストピースで、ほぼ、180~200°Cの範囲がゴム領域だったので、全て190°Cにおける貯蔵弾性率を測定した。結果を併せて表1に示す。構造体1~6について、以下の評価方法で評価を行った。[反射率]島津製作所製、自記分光光度計UV-3150を用い、裏面に黒色テープを貼り付け、裏面から5°入射絶対反射率を測定した。結果を表2に示す。[透過率]スガ試験製、ヘイズメーターHGM-2DPを用いて、可視光線の平均透過率を測定した。結果を表2に示す。[表面耐傷性の評価]上記構造体1~6の表面上を、新東科学株社製の表面試験機ドライボギアTYPE-14DRを用い、25mm円柱の平滑な断面にスチールウール0000を均一に貼り付け、荷重400gをかけながら、速度10cm/秒で10往復させたときの傷の付き具合を観察した。以下の基準で判定した。結果を表2に示す。判定基準5:引掻き傷なし4:数本の引掻き傷あり3:25mm円柱の半分の引掻き傷あり2:25mm円柱の2/3の引掻き傷あり1:25mm円柱の全面の引掻き傷あり表2の結果から判るように、かかる構造を有する構造体は良好な反射防止性能と透過改良性能を有しており、更に、貯蔵弾性率が0.5GPa以上の構造体1及び構造体2は、表面耐傷性にも優れていた。一方、貯蔵弾性率が0.5GPa未満の構造体3ないし構造体6は、何れも表面耐傷性に劣っていた。実施例2<更に、エポキシメタアクリレート及び/又は変性シリコーンオイルを含有するメタアクリル系重合性組成物を硬化させて得た構造体>[構造体の製造]表3に示すメタアクリレート化合物及び/又は変性シリコーンオイル、並びに、光重合開始剤である1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンを表3に示した量で配合し、メタアクリル系重合性組成物を得た。次いで、その適量を平均高さ400nmの凸部が平均周期200nmアスペクト比は2.0で配置された構造をもった型に採取し、ローラー部側を支点に、基材であるPETフィルムを斜めから貼り合せた。貼り合せられた貼合体をローラー大成ラミネーター社製で圧着し、型全体に均一な組成物が塗布されたことを確認して、フュージョン製UV照射装置によって、基材側から1.0J/cm2の紫外線照射によって硬化させた。硬化後、型から剥離することにより構造体11~24を製造した。表3中、化合物1、2は実施例1で前記したものと同じであり、使用した変性シリコーンオイルの化学構造やメーカー等は表4に示す。なお、表3中の数字は重量部を示し、メタアクリル系重合性組成物の合計量は100重量部になっている。表3中の含有量における空欄は、0すなわち含有されていないことを示す。得られた構造体11~24について、貯蔵弾性率、反射率及び透過率を実施例1で前記した測定方法と同様の方法で測定した。また、表面耐傷性については、荷重を上記した400gだけではなく、200gにした方法でも測定し、同様の判定基準で判定した。結果を表2にまとめて示す。表3で最上行の11~24は構造体Noを、すなわち構造体11~構造体24を示す。また、構造体14については、図3に貯蔵弾性率の温度依存性を併せて示す。[耐汚染性]構造体表面に指紋を捺印し、水を染み込ませたティッシュペーパーで5回拭いた後の汚れ具合を目視で観察し、以下の判定基準で判定した。結果を表3に示す。判定基準5:指紋汚れなし4:指紋汚れほとんどなし3:指紋汚れが斜めからならば目視で観察できる2:指紋汚れが正面からも目視で観察できる1:指紋汚れが正面から目視ではっきり観察できる表4中、MAcはメタクリロイル基を表し、X-22-2404は、以下の構造を有する変性シリコーンオイルである。表3から判るように、構造体11~24の中で、構造体23のみ貯蔵弾性率が0.20と小さく、表面耐傷性に劣っていたが、それ以外は貯蔵弾性率が0.5GPa以上であり、表面耐傷性が優れていた。更に、構造体1718192122では、耐汚染性にも優れていた。なお、耐汚染性は、判定基準4~5が特に好ましいが、耐汚染性が1のものであっても、用途さえ限定すれば問題なく好適に使用できるものである。"