"円筒形状の嵌合部を有するケース部材と、前記嵌合部に嵌合される円環状のレゾルバステータと、このレゾルバステータに対して径方向に隙間をあけて対向するレゾルバロータと、を備えているレゾルバであって、前記レゾルバステータの鉄芯が電磁鋼板からなり、前記嵌合部が楕円形又は長円形に形成され、この電磁鋼板の圧延方向を前記嵌合部の長軸方向に沿わせた状態で、前記レゾルバステータが前記嵌合部に嵌合されていることを特徴とするレゾルバ。円筒形状の嵌合部を有するケース部材と、前記嵌合部に嵌合される環状のレゾルバステータと、このレゾルバステータに対して径方向に隙間をあけて対向するレゾルバロータと、を備えているレゾルバの製造方法であって、前記レゾルバステータの鉄芯を電磁鋼板から形成し、前記嵌合部を楕円形又は長円形に形成し、前記電磁鋼板の圧延方向を前記嵌合部の長軸方向に沿わせた状態で、前記レゾルバステータを前記嵌合部に嵌合させることを特徴とするレゾルバの製造方法。請求項1に記載のレゾルバと、内輪、外輪、及びこれらの間に転動可能に配置された転動体を有し、かつ回転軸を回転自在に支持するための転がり軸受と、を備え、前記レゾルバのケース部材は、前記転がり軸受の外輪が取り付けられる外輪取付部を有しており、前記レゾルバステータ及び前記転がり軸受が、前記ケース部材によって1ユニットとして組み立てられていることを特徴とするレゾルバ付き転がり軸受装置。特許文献1に記載されたレゾルバは、レゾルバステータの外周面が円筒形状のケースの内周面に圧入により嵌合されている。しかしながら、ケースの内周面に歪や寸法誤差があると、その影響をレゾルバステータが受けてティース部の径方向の位置が変化し、レゾルバロータとの隙間を適切に設定できなくなり、検出精度が低下するという問題がある。特に、ケースがプレス加工によって成形される場合、ケースの内周面は正確な真円にはならず、その素材の圧延方向に歪みが生じて楕円形や長円形になる場合が多い。楕円形や長円形のケースの内周面にレゾルバステータを嵌合すると、ケースの内周面の長軸方向ではレゾルバステータのティース部とレゾルバロータとの隙間が拡がり、短軸方向ではティース部とレゾルバロータとの隙間が狭まるため、レゾルバステータとレゾルバロータとの間の磁束の通りやすさにバラツキが生じ、検出精度の低下を招く。本発明は、上記のような実状に鑑みてなされたものであり、ケース部材の嵌合部の真円度に影響されることなく検出精度を高めることができるレゾルバ及びその製造方法、並びにレゾルバ付き転がり軸受装置を提供することを目的とする。本発明は、円筒形状の嵌合部を有するケース部材と、前記嵌合部に嵌合される環状のレゾルバステータと、このレゾルバステータに対して径方向に隙間をあけて対向するレゾルバロータと、を備えているレゾルバであって、前記レゾルバステータの鉄芯が電磁鋼板からなり、前記嵌合部が楕円形又は長円形に形成され、前記電磁鋼板の圧延方向を前記嵌合部の長軸方向に沿わせた状態で、前記レゾルバステータが前記嵌合部に嵌合されていることを特徴とする。また、本発明は、円筒形状の嵌合部を有するケース部材と、前記嵌合部に嵌合される環状のレゾルバステータと、このレゾルバステータに対して径方向に隙間をあけて対向するレゾルバロータと、を備えているレゾルバの製造方法であって、前記レゾルバステータの鉄芯を電磁鋼板により形成し、前記嵌合部を楕円形又は長円形に形成し、前記電磁鋼板の圧延方向を前記嵌合部の長軸方向に沿わせた状態で、前記レゾルバステータを前記嵌合部に嵌合させることを特徴とする。上記のレゾルバにおいて、レゾルバステータを嵌合させる嵌合部は、通常、正確な真円ではなく僅かに楕円形又は長円形に形成されることが多く、このような嵌合部にレゾルバステータを嵌合させると、嵌合部の長軸方向については、レゾルバステータとレゾルバロータとの隙間が拡がり、短軸方向については、レゾルバステータとレゾルバロータとの隙間が狭まる。したがって、レゾルバステータとレゾルバロータとの間では、嵌合部の長軸方向で磁束が通りにくく、嵌合部の短軸方向で磁束が通り易くなり、そのためにレゾルバの検出結果にバラツキが生じ、検出精度が低下する。本発明では、レゾルバステータの鉄心である電磁鋼板の圧延方向を嵌合部の長軸方向に沿わせた状態で、レゾルバステータを嵌合部に嵌合させている。電磁鋼板は、圧延方向の磁気特性が良好で、磁束が通り易くなる反面、圧延方向と直交する方向には磁束が通りにくくなっている。そのため、レゾルバステータとレゾルバロータとの間で磁束が通りにくくなる嵌合部の長軸方向においてレゾルバステータ自体の磁束の通りを良くし、磁束が通りやすくなる嵌合部の短軸方向においてレゾルバステータ自体の磁束の通りを相対的に悪くすることによって、周方向全体で磁束の通りやすさを略均一にすることができ、レゾルバの検出結果のバラツキを抑制して検出精度を高めることができる。本発明のレゾルバ付き転がり軸受装置は、上述のレゾルバと、内輪、外輪、及びこれらの間に転動可能に配置された転動体を有し、かつ回転軸を回転自在に支持するための転がり軸受と、を備え、前記レゾルバのケース部材は、前記転がり軸受の外輪が取り付けられる外輪取付部を有しており、前記レゾルバステータ及び前記転がり軸受が、前記ケース部材によって1ユニットとして組み立てられていることを特徴とする。このように、レゾルバステータ及び転がり軸受がケース部材によって1ユニットとして組み立てられることによって、レゾルバ及び転がり軸受の取り扱いやハウジング及び回転軸に対する組み付け作業を容易に行うことができる。また、レゾルバステータと転がり軸受とが1ユニットとして組み立てられているので、これらの軸心合わせを精度よく行うことができる。そのため、この転がり軸受に組み付けられる回転軸やこの回転軸に取り付けられるレゾルバロータと、レゾルバステータとの組み付け精度も高めることができる。本発明によれば、ケース部材の嵌合部の真円度に影響されることなくレゾルバの検出精度を高めることができる。本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の実施の形態に係るレゾルバを示す側面断面図である。本実施の形態のレゾルバ10は、例えば、ハイブリッド自動車に使用されるモータジェネレータの回転軸11の回転角度回転位置を検出するために用いられるものであり、レゾルバステータ12と、レゾルバロータ13とを備えている。また、回転軸11を回転自在に支持するための転がり軸受14とレゾルバ10とによって、レゾルバ付き転がり軸受装置が構成される。そして、レゾルバ10のレゾルバスタータ12は、転がり軸受14とともにケース部材15に組み付けられており、このレゾルバステータ12、転がり軸受14、及びケース部材15によって1ユニットの組立部品レゾルバユニット17が形成される。転がり軸受14は、内輪軌道18を有する内輪19と、この内輪19の径方向外側に同心状に配置された、外輪軌道20を有する外輪21と、内輪軌道18及び外輪軌道20の間に転動可能に配置された複数の転動体22とを備えている。本実施の形態の転がり軸受14は、転動体22としての玉を備えた玉軸受とされている。また、転がり軸受14の外輪21はケース部材15に固定され、内輪19は回転軸11に一体に形成された取付部16に固定されている。図2は、レゾルバ10の一部レゾルバロータ13を除く一部を示す正面図である。また、図6は、ケース部材15とレゾルバステータ12ステータコア42とを示す斜視図である。なお、図6においてはレゾルバステータ12のステータコア42詳細については後述するを一部分解した状態で示している。図1、図2、及び図6に示されるように、ケース部材15は、転がり軸受14の外輪21が取り付けられる外輪取付部第2嵌合部24と、レゾルバステータ12が取り付けられる嵌合部第1嵌合部25とを備えている。外輪取付部24は、円筒形状に形成されており、その内周面に外輪21の外周面が圧入により嵌合固定される。また、嵌合部25も円筒形状に形成されており、レゾルバステータ12の外周面が圧入により嵌合固定される。外輪取付部24は嵌合部25よりも小径に形成されており、外輪取付部24と嵌合部25との間には径方向に沿って配置された円環部27が形成されている。また、外輪取付部24の軸方向一端部軸方向に関して嵌合部25とは反対側の端部図1における外輪取付部24の右端部には、径方向内方へ屈曲する内鍔部28が形成されている。嵌合部25の軸方向他端部軸方向に関して外輪取付部24とは反対側の端部図1における嵌合部25の左端部には、径方向外方へ屈曲する外鍔部29が形成されている。そして、外輪取付部24、嵌合部25、円環部27、内鍔部28、及び外鍔部29は、金属製の板材に対してプレス加工絞り加工等の塑性加工を施すことによって一体成形されている。内鍔部28は、外輪取付部24に嵌合された外輪21の軸方向の位置を規制する規制部として機能している。また、外鍔部29は、後述するコネクタ部51図2参照の位置を除いて概ね嵌合部25の全周に形成されており、嵌合部25を外周側から補強するリブとしての機能を有している。また、外鍔部29には、さらに径方向外側に延びるフランジ部31が周方向に一定の間隔をあけて複数図示例では3個形成されている。このフランジ部31には、軸心Oを中心とする円弧状の長孔32が形成されている。図1に示されるように、ケース部材15は、固定リング34を介してモータジェネレータ等のハウジング35に取り付けられる。固定リング34は、図2に示されるように、周方向に一定の間隔をあけて複数3個のボス部36を有しており、このボス部36には雌ネジ孔37が形成されている。そして、ケース部材15のフランジ部31に固定リング34を重ね合わせ、ハウジング35及び長孔32に挿入されたボルト38を雌ネジ孔37に螺合することによって、ケース部材15がハウジング35に取り付けられる。また、長孔32の範囲内でケース部材15の周方向の位置を調整することができる。図1に示されるように、回転軸11には、取付部16が一体に形成されている。取付部16は、回転軸11の外周面の一部を径方向外方に突出させることによって構成されている。この取付部16の軸方向一端部には、内輪19が嵌合される内輪取付部16aが形成されており、取付部16の軸方向中途部には、レゾルバロータ13が固定されている。なお、この取付部16は、回転軸11とは別体の部品として構成されていてもよい。この場合、取付部16を金属材料や合成樹脂材料等によって円筒形状に形成し、回転軸11の外周面に嵌合することによって一体回転可能に取り付けてもよい。また、内輪取付部16aには内輪19が圧入により嵌合されていてもよい。図3は、レゾルバステータ12及びレゾルバロータ13を示す正面図、図4は、レゾルバステータ12の一部を拡大して示す正面図、図5は、レゾルバステータ12を示す斜視図である。レゾルバステータ12は環状に形成されており、ステータコア鉄芯42と、コイル43と、インシュレータ44とを備えている。ステータコア42は、図6にも示されるように、複数枚の電磁鋼板42aを積層することによって形成されており、円環状の環状部45と、この環状部45の内周面から径方向内方へ向けて突出する複数図示例では8個のティース部46とを一体に備えている。複数のティース部46は周方向に一定の間隔をあけて形成されている。また、各ティース部46は、基部46aと先端部46bとからなり、基部46aは先端部46bよりも周方向の幅が小さく、先端部46bは基部46aから周方向両側へ大きく拡がった形状に形成されている。そして、図3及び図4に示されるように、このティース部46の基部46aに対して励磁用及び出力用のコイル43が巻き付けられる。インシュレータ44は、合成樹脂等の絶縁材料によって環状に形成されている。また、インシュレータ44は、図1に示されるように、ステータコア42の軸方向両側の面にそれぞれ配置されている。そして、図4に示されるように、インシュレータ44は、ステータコア42のティース部46を被覆する被覆部48を有しており、当該被覆部48はティース部46をコイル43から絶縁している。インシュレータ44の被覆部48は、径方向に一対の壁部50a,50bを有しており、この一対の壁部50a,50bの間にコイル43が巻き付けられている。ステータコア42の軸方向の一方面に配置されたインシュレータ44には、コイル43を接続させる端子を備えたコネクタ部51が形成されている図3及び図5参照。また、当該一方のインシュレータ44の軸方向端部には、コイル43を軸方向外側から覆う環状のカバー部材52が取り付けられている図1及び図2参照。図3に示されるように、レゾルバロータ13は、正面視軸方向視で略楕円形状に形成され、その外周面が、レゾルバステータ12のティース部46に対して隙間をあけて対向している。回転軸11が回転すると、レゾルバロータ13も一体的に回転し、レゾルバステータ12の各ティース部46とレゾルバロータ13との隙間の大きさが変化する。そして、レゾルバステータ12の励磁用のコイル43に交流電流を流しておくと、出力用のコイル43には、その隙間の大きさの変化に応じた出力が発生し、この出力に基づいて回転軸11の回転角度を検出することができる。励磁用のコイル43は全てのティース部46に対して設けられ、出力用のコイル43は、SIN出力用のコイル43とCOS出力用のコイル43とからなり、これらは複数のティース部46に対して周方向に交互に設けられる。そして、SIN出力用のコイル43とCOS出力用のコイル43との出力電圧の振幅変化は90°位相がずれており、この出力電圧を信号処理することによって回転軸11の回転角度を検出することができる。図6に示されるように、ケース部材15は、プレス加工によって形成されるため、嵌合部25が正確な真円に形成されることはほとんどなく、通常は、ケース部材15の素材の圧延方向に長い楕円形又は長円形に形成される。したがって、嵌合部25の直径は、楕円形又は長円形の長軸L方向で最大値DLとなり、短軸S方向で最小値DSとなる。最大値DLと最小値DSの差は、例えば20μm程度である。このような楕円形又は長円形の嵌合部25にステータコア42を嵌合させると、当該嵌合部25の形状の影響を受けてステータコア42の真円度が損なわれ、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との隙間にバラツキが生じる。すなわち、嵌合部25の長軸L方向に関しては、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との隙間が拡がり、短軸S方向に関しては、レゾルバステータ12とレゾルバロータとの隙間が狭くなる。そして、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との隙間が拡がると両者間で磁束が通りにくくなり、当該隙間が狭くなると両者間で磁束が通り易くなり、磁束の通りやすさにバラツキが生じる。このような磁束の通りやすさのバラツキは、回転角度の検出精度の低下に繋がる。そのため、本実施の形態のレゾルバ10においては、以下に説明する構成を採用することによって、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との間の磁束の通りやすさのバラツキを抑制し、検出精度を高めている。レゾルバステータ12のステータコア42は、複数枚の電磁鋼板42aを積層することによって構成されている。この電磁鋼板42aは、素材の圧延方向についての磁気特性が高く、当該方向に磁束を通し易くなっている。その反面、圧延方向に直交する方向については磁気特性が低く、当該方向に磁束を通しにくくなっている。このため、本実施の形態のステータコア42は、複数枚の電磁鋼板42aの圧延方向矢印Aで示すを揃えるとともに、この圧延方向Aを嵌合部25の長軸L方向に沿わせた状態で、ステータコア42を嵌合部25に嵌合固定するようにしている。すなわち、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との間で磁束が通りにくくなる嵌合部25の長軸L方向に関しては、レゾルバステータ12自体の磁束の通りを良くし、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との間で磁束が通り易くなる嵌合部25の短軸S方向に関しては、レゾルバステータ12自体の磁束の通りを相対的に悪くしている。これにより、レゾルバ10の周方向の全体で磁束の通りやすさを略均一にし、検出精度を高めているのである。なお、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13との間の磁束の通りやすさのバラツキを防止するためには、ケース部材15の嵌合部25の真円度を高めることが考えられる。しかし、この場合、ケース部材15のプレス加工後に嵌合部25の形状を矯正する作業が必要となり、製造工数が増大するという欠点がある。また、嵌合部25を真円に矯正した場合に、複数枚の電磁鋼板42aの圧延方向を一方向に揃えたとすると、当該方向において磁束が通り易くなり、周方向全体における磁束の通りやすさが不均一になる。そのため、各電磁鋼板42aの圧延方向が均等にばらつくように調整し、ステータコア42の周方向全体で磁束の通りやすさを均一にする必要がある。しかし、このような圧延方向の調整作業を行うことによっても製造工数が増大する。この点、本実施の形態では、ケース部材15の嵌合部25の形状を矯正する必要もなく、複数枚の電磁鋼板42aの圧延方向を均等にばらつかせる調整も必要なく、少ない製造工数でレゾルバを製造することが可能となる。本実施の形態のレゾルバ10は、ケース部材15の嵌合部25の外周部に外鍔部29が形成されることによって嵌合部25の剛性が高められており、これによってステータコア42の圧入荷重嵌合部25による締付荷重を十分に確保することができる。ケース部材15は、嵌合部25と外輪取付部24との間に円環部27を備えているので、嵌合部25に対するレゾルバステータ12の嵌合と、外輪取付部24に対する外輪21の嵌合とが相互に影響を及ぼすことがない。例えば、外輪取付部24に外輪21を嵌合させることによって外輪取付部24に歪等が生じたとしても、その影響が嵌合部25に及ぶことはほとんどなく、レゾルバステータ12のティース部46とレゾルバロータ13との隙間が狂ってしまうこともない。ケース部材15を構成する外輪取付部24、嵌合部25、円環部27、内鍔部28、及び外鍔部29はプレス加工により一体成形されているので、ケース部材15を容易に製造することができる。また、本実施の形態のレゾルバ10は、レゾルバステータ12及び転がり軸受14が、ケース部材15によって一体化1ユニット化されているので、これらが別体として構成されている場合に比べて、レゾルバ10及び転がり軸受14の取り扱いや、ハウジング35や回転軸11に対する組付けを容易に行うことができる。また、レゾルバステータ12及び転がり軸受14が一体化されることによって、レゾルバステータ12と転がり軸受14との軸心合わせを正確に行うことができ、この転がり軸受に組み付けられる回転軸やこの回転軸に取り付けられるレゾルバロータと、レゾルバステータとの組み付け精度も高めることができる。本発明は、上記実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内において適宜変更することができる。例えば、レゾルバステータ12のステータコア42を構成する電磁鋼板42aの枚数は適宜変更することが可能である。また、レゾルバステータ12のティース部46の数、形状やレゾルバロータ13の形状等についても限定されるものではなく、適宜変更することができる。また、ステータコア42を構成する電磁鋼板42aは、方向性電磁鋼板であってもよい。また、レゾルバステータ12とレゾルバロータ13とは、径方向の配置を逆にすることも可能である。すなわち、レゾルバステータ12を内周側に配置し、レゾルバロータを外周側に配置することもできる。"