タイヤに装着される上下一対の上型リムおよび下型リムを有し、前記タイヤの後加硫を行った後に前記下型リムを降下させてタイヤを取り出すポストキュアインフレータに付設されているタイヤ剥がし装置であって、前記上型リムの側方で、前記上型リムに装着された前記タイヤの上方に位置するように配置された押下げシリンダーを備えており、前記押下げシリンダーを下方に伸長させて前記タイヤのサイドウォール部を押し下げることにより、前記タイヤが載置された状態で前記下型リムが降下するように構成されていることを特徴とするタイヤ剥がし装置。前記押下げシリンダーの下端に、直径が60~80mmの円形状のタイヤ押え体が設けられ、前記タイヤ押え体が前記タイヤのサイドウォール部に接触した状態からの前記押下げシリンダーの伸び長が110~130mmに設定されていることを特徴とする請求項1に記載のタイヤ剥がし装置。前記押下げシリンダーはエアー圧方式のシリンダーであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のタイヤ剥がし装置。しかし、図3cに示すようにタイヤTが上型リムA1に付着する上付き現象が発生する場合があった。このような場合、従来はタイヤTを棒状の物で叩き落としたり、下型リムA2を手動で上下させたりしてタイヤTを剥がしていた。また、上付きの状態で放置し、時間の経過により、タイヤTが上型リムA1から自然に剥がれて落下するのを待つ場合もあった。しかし、タイヤTを落下させる場合には、落下した衝撃でタイヤT自体や周辺機器が破損する恐れがあり、また、作業者に落下して怪我をする可能性もあった。下型リムA2を手動で操作してタイヤTを剥がす場合には、生産性のロスが発生し、また、操作途中でタイヤTが剥がれてポストキュアインフレータAのリムに咬み込んでタイヤTが破損するという問題があった。そこで、本発明は、上記の問題に鑑み、タイヤの上付き現象を解消することにより、タイヤの落下に伴うタイヤや周辺機器の破損を防止でき、また、作業者の安全を図ることができ、また、下型リムを上下させてタイヤを剥がすことによる生産性のロスを防ぐことができ、さらに、ポストキュアインフレータのリムへの咬み込みによるタイヤの破損を防ぐことができるタイヤ剥がし装置を提供することを課題とする。請求項1に記載の発明は、タイヤに装着される上下一対の上型リムおよび下型リムを有し、前記タイヤの後加硫を行った後に前記下型リムを降下させてタイヤを取り出すポストキュアインフレータに付設されているタイヤ剥がし装置であって、前記上型リムの側方で、前記上型リムに装着された前記タイヤの上方に位置するように配置された押下げシリンダーを備えており、前記押下げシリンダーを下方に伸長させて前記タイヤのサイドウォール部を押し下げることにより、前記タイヤが載置された状態で前記下型リムが降下するように構成されていることを特徴とするタイヤ剥がし装置である。請求項2に記載の発明は、前記押下げシリンダーの下端に、直径が60~80mmの円形状のタイヤ押え体が設けられ、前記タイヤ押え体が前記タイヤのサイドウォール部に接触した状態からの前記押下げシリンダーの伸び長が110~130mmに設定されていることを特徴とする請求項1に記載のタイヤ剥がし装置である。請求項3に記載の発明は、前記押下げシリンダーはエアー圧方式のシリンダーであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のタイヤ剥がし装置である。本発明によれば、タイヤの上付き現象を解消することにより、タイヤの落下に伴うタイヤや周辺機器の破損を防止でき、また、作業者の安全を図ることができ、また、下型リムを上下させてタイヤを剥がすことによる生産性のロスを防ぐことができ、さらに、ポストキュアインフレータのリムへの咬み込みによるタイヤの破損を防ぐことができるタイヤ剥がし装置を提供することができる。以下、本発明を実施の形態に基づき、図面を用いて説明する。図1は、本発明の一実施の形態のタイヤ剥がし装置BがポストキュアインフレータAに付設された状態を示す斜視図である。図2は、本発明の一実施の形態のタイヤ剥がし装置の動作説明図である。1.タイヤ剥がし装置の構成図1に示すように、タイヤ剥がし装置Bは、ポストキュアインフレータAから後加硫済のタイヤTを取り出す際の補助装置であって、2本の押下げシリンダー1と、押下げシリンダー1を制御する図外の制御手段とを備えている。なお、ポストキュアインフレータAは、前記した上型リムA1および下型リムA2の他に、下型リムA2を昇降させる下型リム昇降手段図示省略と、エアー供給装置図示省略を備えている。タイヤ剥がし装置Bの2本の押下げシリンダー1は、ポストキュアインフレータAの上型リムA1の周囲部に周方向に等間隔で配置されており、各押下げシリンダー1は縦方向に配置されている。また、各押下げシリンダー1のシリンダーロッド2の下端にはタイヤ押え体3が設けられており、タイヤ押え体3は、直径が60~80mmの円形状に形成されている。なお、押下げシリンダー1の本数は制限されないが、実用的には本実施の形態のように2本が好ましい。押下げシリンダー1は、エアー圧式であって、エアーは、ポストキュアインフレータAのエアー供給装置のエアー供給源から供給される。2.タイヤ剥がし装置の動作の説明次に、ポストキュアインフレータAの動作に伴うタイヤ剥がし装置Bの動作を、図2に基づいて説明する。加硫機図示省略による前加硫工程を経た前加硫済みのタイヤTは、図2aに示すように、ポストキュアインフレータAの上型リムA1および下型リムA2に装着され、一定の内圧をかけて冷却される。タイヤTの冷却が完了すると、図2bに示すように、上型リムA1とのロックを解除してタイヤTを載置した状態で下型リムA2を降下させる。このとき、タイヤ剥がし装置Bの押下げシリンダー1のシリンダーロッド2を、タイヤTのサイドウォール部T3をタイヤ押え体3で押え付けた状態で下型リムA2の降下と共に下方に伸長させる。これにより、タイヤTが上型リムA1に付着した状態であっても、タイヤ押え体3でサイドウォール部T3を下方に変形させることにより、タイヤTを上型リムA1から剥がすことができるため、タイヤTを下型リムA2に載置した状態で降下させることができる。この際、下型リムA2を降下させる前に、タイヤ押え体3をタイヤTのサイドウォール部T3の表面に接触させた状態から押下げシリンダー1の下方への伸び長は、110~130mmに設定されているため、サイドウォール部T3が下方に変形することによって上側ビード部T1が変形してタイヤTを上型リムA1から確実に剥がすことができる。3.本実施の形態の効果1本実施の形態のタイヤ剥がし装置Bは、タイヤTのサイドウォール部T3を押し下げる押下げシリンダー1を備えているため、押下げシリンダー1によるサイドウォール部T3の押し下げに伴って、タイヤTの上側ビード部T1を上型リムA1から引き剥がすことができる。このため、タイヤTを下型リムA2に載せて下型リムA2と共に降下させることができて、タイヤTの上付き現象の発生を解消することができる。この結果、タイヤTの落下に伴うタイヤT自体や周辺機器の破損を防止でき、また、作業者の安全を図ることができ、また、下型リムA2を上下させてタイヤTを剥がす必要がなくなるため、生産性のロスを防ぐことができ、さらに、ポストキュアインフレータのリムへの咬み込みによるタイヤTの破損を防ぐことができる。2押下げシリンダー1は、エアー圧式であって、エアーは、ポストキュアインフレータAのエアー供給装置のエアー供給源から供給されるため、ポストキュアインフレータAで使用するエアーを流用するこができる。また、油圧式を採用するときのように、給油ホースの破れ等によるタイヤの汚れを防ぐことができる。1.本発明のタイヤ剥がし装置の使用の効果に関する実験本実施例は、本実施の形態と同じ構成のタイヤ剥がし装置の押下げシリンダー1を取り付けた後のポストキュアインフレータAを用いた例であり、比較例は、押下げシリンダー1を取り付ける前のポストキュアインフレータAを用いた例である。なお、押下げシリンダー1のタイヤ押え体3の径寸法を70mm、押下げシリンダー1の伸び長を120mmにそれぞれ設定した。実施例および比較例について、後加硫を500回繰り返して、タイヤ剥がし装置Bの使用の有無による上付き発生率、タイヤTの落下による不良タイヤ発生率および設備破損件数を求めた。結果を表1に示す。表1より、本実施例の場合、従来、発生していた上付き現象が解消し、不良タイヤの発生や設備の破損を確実に防止することができることが確認できた。2.押下げシリンダーのタイヤ押え体の径寸法、伸び長に関する実験次に、押下げシリンダー1のタイヤ押え体3の径寸法、伸び長を変えて径寸法、伸び長の適正範囲を決める実験を行った。実験は、表2に示すようにシリンダー長さ、シリンダーのタイヤ押え体の直径を変えて上付き現象および不具合の発生の有無を調べた。評価結果例:○/○は左が上付き発生、右が不具合発生を示す。上付き発生の有無および不具合発生の有無について、発生しなかった場合を○、発生した場合を×で表示した。なお、不具合とは、押下げシリンダー1とタイヤ5とが接触することにより発生する不具合をいう。実験内容および結果を表2に示す。表2より、シリンダー長さ押下げシリンダー1の伸び長が110~130mm、タイヤ押え体3の径が60mm以上の場合、上付き現象および不具合が共に発生しないことが分かる。なお、タイヤ押え体3の径を90mm以上にした場合には、タイヤ押え体3とポストキュアインフレータAの上型リムA1とが干渉するため、その都度調整することが困難になる。よって、タイヤ押え体3の最適範囲は、60~80mmの範囲となる。以上のことから、押下げシリンダー1の下方への伸び長を110~130mmとし、押下げシリンダー1のタイヤ押え体3の直径を60~80mmとすることにより、上付き発生および不都合を防止できることが分かる。以上、本発明を実施の形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではない。本発明と同一および均等の範囲内において、上記の実施の形態に対して種々の変更を加えることができる。