"天板と冷却ケースとの間に配置されているフィン部材に対して冷媒が流れる冷却器において、前記冷却ケースにおいて前記冷媒が流れる流れ方向に延びる側壁面と、前記フィン部材において前記側壁面に一番近い端部分との間の隙間で、前記流れ方向における前記冷媒の直線状流れを防止する流動防止手段が設けられていることを特徴とする冷却器。請求項1に記載された冷却器において、前記流動防止手段は、前記冷却ケースの側壁面からこの側壁面に垂直な方向に延びる突起であることを特徴とする冷却器。請求項1に記載された冷却器において、前記流動防止手段は、前記流れ方向に延びていて前記冷却ケースの側壁面と前記フィン部材の端部分との間に介装される第1弾性変形部材であることを特徴とする冷却器。請求項1に記載された冷却器において、前記流動防止手段は、前記フィン部材の端部分のうち前記冷却ケースの側壁面に対向する対向面に組付けられていて前記冷却ケースの側壁面を押圧する第2弾性変形部材であることを特徴とする冷却器。請求項1に記載された冷却器において、前記冷却ケースの底壁部には、前記隙間に連通していて前記隙間に向けて冷媒を供給する連通口が設けられ、前記流動防止手段は、前記連通口から前記隙間に向けて流れる冷媒の流れであることを特徴とする冷却器。請求項2乃至請求項5の何れかに記載された冷却器において、前記フィン部材は、前記天板に一体成形されていて前記天板に対向する前記冷却ケースの底壁面に向けて延びる複数のピンフィンであり、前記複数のピンフィンの先端に、前記冷却ケースの底壁面を押圧する第3弾性変形部材がそれぞれ組付けられていることを特徴とする冷却器。ところで、上記した冷却器104においては、図18及び図19に示したように、冷却ケース130において冷媒が流れる流れ方向に延びる側壁面132と、フィン部材120において側壁面132に一番近い端部分120aとの間の隙間S1を流れる冷媒140が考慮されていない。即ち、上記した隙間S1によって、隙間S1を流れる直線状流れLSが生じる。これにより、フィン部材120に当接して冷却機能を発揮する冷媒、即ち主流MSの流速が低下する。この結果、主流MSのレイノルズ数が低下して、主流MSに乱流が生じ難くなる。こうして、従来の冷却器104において、隙間S1によって未だ冷却性能が低下するという問題があった。本発明は、上記した課題を解決するためになされたものであり、冷却性能が向上した冷却器を提供することを目的とする。1本発明の一態様における冷却器は、天板と冷却ケースとの間に配置されているフィン部材に対して冷媒が流れるものであって、前記冷却ケースにおいて前記冷媒が流れる流れ方向に延びる側壁面と、前記フィン部材において前記側壁面に一番近い端部分との間の隙間で、前記流れ方向における前記冷媒の直線状流れを防止する流動防止手段が設けられていることを特徴とする冷却器。2また、本発明の上記態様における冷却器において、前記流動防止手段は、前記冷却ケースの側壁面からこの側壁面に垂直な方向に延びる突起であることが好ましい。3また、本発明の上記態様における冷却器において、前記流動防止手段は、前記流れ方向に延びていて前記冷却ケースの側壁面と前記フィン部材の端部分との間に介装される第1弾性変形部材であることが好ましい。4また、本発明の上記態様における冷却器において、前記流動防止手段は、前記フィン部材の端部分のうち前記冷却ケースの側壁面に対向する対向面に組付けられていて前記冷却ケースの側壁面を押圧する第2弾性変形部材であることが好ましい。5また、本発明の上記態様における冷却器において、前記冷却ケースの底壁部には、前記隙間に連通していて前記隙間に向けて冷媒を供給する連通口が設けられ、前記流動防止手段は、前記連通口から前記隙間に向けて流れる冷媒の流れであることが好ましい。6また、本発明の上記態様における冷却器において、前記フィン部材は、前記天板に一体成形されていて前記天板に対向する前記冷却ケースの底壁面に向けて延びる複数のピンフィンであり、前記複数のピンフィンの先端に前記冷却ケースの底壁面を押圧する第3弾性変形部材がそれぞれ組付けられていることが好ましい。上記した冷却器の作用及び効果について説明する。上記構成1では、流動防止手段によって、冷却ケースの側壁面とフィン部材の端部分との間の隙間で、流れ方向における冷媒の直線状流れが生じない。これにより、従来の冷却器に比して、フィン部材に当接して冷却機能を発揮する冷媒、即ち主流の流速が増加する。この結果、主流がフィン部材によって大きく乱れる。よって、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。上記構成2では、突起を冷却ケースの側壁面に一体成形することで、流動防止手段を簡単に設けることができる。上記構成3では、第1弾性変形部材を冷却ケースの側壁面とフィン部材の端部分との間に介装することで、流動防止手段を簡単に設けることができる。上記構成4では、第2弾性変形部材がシート状の弾性部材ではないため、第2弾性変形部材と冷媒との接触面積を小さくすることができる。これにより、冷媒による第2弾性変形部材の腐食を小さくすることができ、腐食によって異物が発生することを軽減することができる。また、第2弾性変形部材がシート状の弾性部材ではないため、第2弾性変形部材による流動摩擦抵抗を小さくすることができる。これにより、主流の流速の低下を抑えることができる。上記構成5では、冷却ケースの側壁面とフィン部材の端部分との間の隙間に新たな部材を設ける必要がない。このため、フィン部材を冷却ケースに組付ける際に、流動防止手段による組付け性の悪化を防止することができる。上記構成6では、各ピンフィンの先端と冷却ケースの底壁面との間の隙間に、第3弾性変形部材が介在されため、この隙間に冷媒の直線状流れが生じない。これにより、主流の流速が増加し、主流が各ピンフィンによって大きく乱れる。よって、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。また、第3弾性変形部材がシート状ではないため、第3弾性変形部材と冷媒との接触面積を小さくすることができる。これにより、冷媒による第3弾性変形部材の腐食を小さくすることができ、腐食によって異物が発生することを軽減することができる。また、第3弾性変形部材がシート状ではないため、第3弾性変形部材による流動摩擦抵抗を小さくすることができる。これにより、主流の流速の低下を抑えることができる。本発明に係る冷却器について、図面を参照しながら以下に説明する。図1は、冷却器4が適用されている電力変換装置1を概略的に示した全体構成図である。この電力変換装置1は、例えばハイブリッド自動車や電機自動車に搭載されているものであり、図1に示したように、半導体素子2と絶縁基板3と冷却器4とを備えている。半導体素子2は、インバータ回路を構成する電子部品である。この半導体素子2は、例えば、IGBT又はダイオード等であり、スイッチングにより発熱する発熱体である。半導体素子2は、絶縁基板3の上に半田付けによって接合されている。絶縁基板3は、半導体素子2と冷却器4とを電気的に絶縁状態にするものである。この絶縁基板3は、例えば、DBA基板である。絶縁基板3は、冷却器4の上にロウ付けによって接合されている。ここで、半導体素子2及び絶縁基板3は、冷却器4の上に1個搭載されているが、複数個搭載されていても良い。冷却器4は、半導体素子2のスイッチングにより生じる熱を冷却するものである。ここで、図2は、図1に示した冷却器の分解斜視図である。また、図3は、図1に示した冷却器のA-A方向から見た断面図である。また、図4は、図3に示した冷却器のB-B方向から見た断面図である。冷却器4は、図2~図4に示したように、天板10と、フィン部材としての複数のピンフィン20と、冷却ケース30とを備えている。この冷却器4では、平面視において、縦方向寸法が約8cmであり、横方向寸法が約5cmである。天板10は、冷却ケース30に対して蓋部材として機能するものである。天板10は、例えば熱伝導率の良いアルミニウムで構成されている。この天板10は平板状であり、この天板10の下面に各ピンフィン20が一体成形されている。そして、図2~図4に示したように、各ピンフィン20が冷却ケース30の開口部30aに嵌合し、且つOリング50が冷却ケース30の凹部30bに嵌合している状態で、天板10が図示しないボルトを介して冷却ケース30に組付けられている。なお、天板10と冷却ケース30とが溶接によって組付けられていても良い。各ピンフィン20は、冷媒40との接触面積を大きくするためのものである。各ピンフィン20は、図2及び図3に示したように、円柱状であって、天板10の下面と対向する冷却ケース30の下壁面31に向かって延びている。各ピンフィン20の径は、約1~3mm程度である。各ピンフィン20は、天板10に半導体素子2が接合されている部分、即ち天板10の中央部に、冷間鍛造又は鋳造によって一体成形されている。冷却ケース30は、冷媒40が流動するためのケースである。冷却ケース30は、例えば熱伝導率の良いアルミニウムで構成されている。この冷却ケース30は、図2に示したように、開口部30aと凹部30bとを有し、開口部30aを囲むように下壁面31と側壁面32と前壁面33と後壁面34とを有する。下壁面31には、前壁面33寄りに冷媒40が流入する流入孔31aが形成されていて、後壁面34寄りに冷媒40が流出する流出孔31bが形成されている。冷媒40は、天板10及び各ピンフィン20に伝えられた熱を冷やすものである。この冷媒40は、例えばLLC等である。なお、冷媒40は、液体に限られるものではなく、気体であっても良い。冷媒40は、流入孔31aから流入して流出孔31bから流出した後に、循環するようになっている。ここで、図3の黒い矢印で示した方向が、冷媒40が流れる流れ方向である。また、図3の白い矢印で示した方向が、冷却ケース10の側壁面32に垂直な方向以下、垂直方向と呼ぶである。流れ方向と垂直方向は直交している。図3に示したように、各ピンフィン20は、千鳥状ジグザグに配置されている。即ち、流れ方向から見たとき、流れ方向の前方に配置されている各ピンフィン20と、流れ方向の後方に配置されている各ピンフィン20とは、垂直方向にオフセットしている。これにより、冷媒40が各ピンフィン20に当接する際、冷媒40の流れは分散して乱れ、乱流が生じることになる。この結果、熱交換が促進されて、冷媒40の冷却機能が発揮される。このように、各ピンフィン20に当接して冷却機能を発揮する冷媒を、主流MS図8参照と呼ぶこととする。ところで、各ピンフィン20が冷間鍛造によって成形されている場合には、図5に示したように、冷却ケース30の側壁面32と各ピンフィン20において側壁面32に一番近い端部分20aとの間には、約1cm程度の隙間S1が生じる。また、各ピンフィン20が鋳造によって成形されている場合であっても、数百μm程度の隙間S1が生じる。なお、図5は、図4に示したC部分の拡大図である。隙間S1は、各ピンフィン20を冷却ケース30の開口部30aに嵌合するために必要なものである。このため、従来の冷却器においては、隙間S1で流れ方向における冷媒40の直線状流れ図19参照が生じて、主流MSの流速が低下する。この結果、乱流が生じ難くなり、冷却性能が低下していた。そこで、本実施形態においては、隙間S1で流れ方向における冷媒40の直線状流れを防止する流動防止手段が設けられている。以下、流動防止手段の構成について、図6及び図7を用いて説明する。図6は、冷却ケース30の斜視図である。図7は、図6に示したD部分の拡大図である。図6及び図7に示したように、冷却ケース30の側壁面32には、垂直方向に延びる複数の突起35流動防止手段が形成されている。各突起35は、半円柱状であり、冷間鍛造又は鋳造によって側壁面32に一体成形されている。このため、各突起35は、冷却ケース30と同じ材質アルミニウム等で構成されている。また、各突起35は、側壁面32に対して流れ方向に所定間隔空けて設けられている。ここで、図8は、図3に示したピンフィン20と冷却ケース30の側壁面32の部分拡大図である。図8において、流れ方向の最も前方であり且つ垂直方向に並ぶ各ピンフィン20を第1フィン群20Aと呼ぶ。また、第1フィン群20Aより流れ方向の後方であり且つ垂直方向に並ぶ各ピンフィン20を第2フィン群20Bと呼ぶ。また、第2フィン群20Bの後方であり且つ垂直方向に並ぶ各ピンフィン20を第3フィン群20Cと呼ぶ。第1フィン群20Aと第3フィン群20Cとは、垂直方向にオフセットしていない。このため、第1フィン群20Aの端部分20Aaと側壁面32との間の隙間T1は、第3フィン群20Cの端部分20Caと側壁面32との間の隙間T3と同じ大きさである。一方、第2フィン群20Bは、第1,第3フィン群20A,20Cに対して、垂直方向にオフセットしている。このため、第2フィン群20Bの端部分20Baと側壁面32との間の隙間T2は、隙間T1,T3より小さい。このように各ピンフィン20が配置されているため、比較的大きな隙間T1,T3に突起35が配置され、比較的小さな隙間T2に突起35が配置されていない。この結果、各ピンフィン20を冷却ケース30の開口部30aに嵌合する際に、フィン群20A,20B,20Cの端部分20Aa,20Ba,20Caと突起35との干渉が軽減され、組付け性の悪化が軽減される。次に、突起35の作用効果について説明する。突起35が側壁面32に形成されているため、側壁面32と各ピンフィン20の端部分20aとの間の隙間S1図8において隙間T1,T2,T3に、流れ方向における冷媒40の直線状流れが生じない。これにより、従来の冷却器に比して、主流MSの流速が増加し、主流MSが各ピンフィン20によって大きく乱れる。この結果、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。また、突起35は側壁面32に一体成形されたものであるため、簡単な構成により流動防止手段が設けられている。ところで、図5に示したように、各ピンフィン20の先端20bと冷却ケース30の底壁面31との間には、約1~3mm程度の隙間S2が生じる。この隙間S2は、天板10と冷却ケース30とを組付ける際に必要なものである。なぜなら、天板10と冷却ケース30とをボルト又は溶接によって接合する際に、各ピンフィン20の先端20bと底壁面31とが接触する隙間S2がゼロであると、Oリング50によるシール性が保証し難くなるためである。しかし、隙間S2で冷媒40の直線状流れが生じると、主流MSの流速が低下し、冷却性能が低下することになる。そこで、本実施形態においては、上記した問題に対処すべく、各ピンフィン20の先端20bにゴム片第3弾性変形部材21が組付けられている。このゴム片21は、弾性変形することによって冷却ケース30の下壁面31を押圧している。これにより、天板10と冷却ケース30とを組付ける際に、隙間S2にゴム片21を介在しつつ、Oリング50によるシール性を保証することができる。そして、隙間S2にゴム片21が介在されているため、隙間S2に冷媒40の直線状流れが生じない。これにより、主流MSの流速が増加し、主流MSが各ピンフィン20によって大きく乱れる。よって、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。また、各ゴム片21の大きさは、平面視において、各ピンフィン20の大きさ径が約1~3mm程度と同程度である。即ち、各ゴム片21は、上記特許文献1に記載されたようなシート状の冷媒流動防止部材121図18参照ではない。このため、各ゴム片21と冷媒40との接触面積は、上記した冷媒流動防止部材121と冷媒との接触面積に比して、小さい。これにより、冷媒40による各ゴム片21の腐食は、冷媒流動防止部材121を用いた場合に比して、小さくなる。この結果、腐食によって異物が発生することを軽減することができる。更に、各ゴム片21と冷媒40との接触面積が冷媒流動防止部材121と冷媒との接触面積に比して小さいため、各ゴム片21による流動摩擦抵抗は、冷媒流動摩擦部材121による流動摩擦抵抗に比して、小さい。これにより、各ゴム片21を用いた場合には、冷媒流動防止部材121を用いた場合に比して、主流MSの流速の低下を抑えることができ、冷却性能を向上させることができる。なお、ゴムで構成されたゴム片21に換えて、ウレタン樹脂やシリコン樹脂で構成された樹脂片第3弾性変形部材を用いても良い。上述した実施形態の作用効果について説明する。冷却ケース30の流入孔31aから流入した冷媒40は、各ピンフィン20に当接する。これにより、冷媒40の流れは分散して乱れ、乱流が生じる。この結果、熱交換が促進され、冷媒40の冷却機能が発揮される。ところで、冷却ケース30の側壁面32には、各突起35が形成されている。このため、側壁面32と各ピンフィン20の端部分20aとの間の隙間S1で、流れ方向における冷媒40の直線状流れが生じない。これにより、従来の冷却器に比して、各ピンフィン20に当接して冷却機能を発揮する冷媒、即ち主流MSの流速が増加する。この結果、主流MSが各ピンフィン20によって大きく乱れる。よって、本実施形態の冷却器4によれば、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。次に、第2実施形態について、図9及び図10を用いて説明する。図9は、第2実施形態の冷却ケース30を示した斜視図である。図10は、ゴムシート36が設けられている場合の図8相当の断面図である。図9に示したように、冷却ケース30の側壁面32には、ゴムシート第1弾性変形部材36が接着されている。なお、ゴムシート36は、側壁面32に接着しておらず、側壁面32に接触するだけでも良い。ゴムシート36は、流れ方向に延びていて、シート状である。また、図9に示したように、ゴムシート36の高さ寸法は、側壁面32の高さ寸法、即ち冷却ケース30の開口部30aの深さ寸法と同じである。このゴムシート36は、弾性変形することにより、側壁面32とピンフィン20の端部分20a図10において端部分20Baとの間に介装されている。このゴムシート36が、隙間S1図6参照で流れ方向における冷媒40の直線状流れを防止する流動防止手段である。なお、ゴムで構成されたゴムシート36に換えて、ウレタン樹脂やシリコン樹脂で構成された樹脂シート第1弾性変形部材を用いても良い。第2実施形態のその他の構成については、第1実施形態の構成と同様であるため、その説明を省略する。第2実施形態によれば、ゴムシート36を冷却ケース30の側壁面32とピンフィン20の端部分20aとの間に介装するだけであるため、流動防止手段を簡単に設けることができる。第2実施形態のその他の作用効果については、第1実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。次に、第3実施形態について、図11~図13を用いて説明する。図11は、天板10に一体成形されているピンフィン20を示した斜視図である。図12は、図11に示したE部分の拡大図である。図13は、ゴムカバー37が設けられている場合の図8相当の断面図である。ゴムカバー第2弾性変形部材37は、図12及び図13に示したように、ピンフィン20の各端部分20aのうち冷却ケース30の側壁面32に最も近く且つ側壁面32に対向する対向面20cに組付けられている。即ち、ゴムカバー37は、図13において、第1,第3フィン群20A,20Cの端部分20Aa,20Caの周面に組付けられておらず、第2フィン群20Bの端部分20Baの周面対向面20cに組付けられている。ゴムカバー37は、図13に示したように、平面視においてC字状に形成されていて、冷却ケース30の側壁面32を押圧している。また、図12に示したように、ゴムカバー37の高さ寸法は、ピンフィン20の高さ寸法と同じである。なお、ゴムカバー37の高さ寸法は、側壁面32の高さ寸法、即ち冷却ケース30の開口部30aの深さ寸法と同じであっても良い。このゴムカバー37が、隙間S1図6参照で流れ方向における冷媒40の直線状流れを防止する流動防止手段である。なお、ゴムで構成されたゴムカバー37に換えて、ウレタン樹脂やシリコン樹脂で構成された樹脂カバー第2弾性変形部材を用いても良い。第3実施形態のその他の構成については、第1実施形態の構成と同様であるため、その説明を省略する。第3実施形態によれば、ゴムカバー37がシート状の弾性部材ではないため、ゴムカバー37と冷媒40との接触面積を小さくすることができる。これにより、冷媒40によるゴムカバー37の腐食を小さくすることができ、腐食によって異物が発生することを軽減できる。また、ゴムカバー37がシート状の弾性部材でないため、ゴムカバーによる流動摩擦抵抗を小さくすることができる。これにより、主流MSの流速の低下を抑えることができる。第3実施形態のその他の作用効果については、第1実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。次に、第4実施形態について、図14~図17を用いて説明する。図14は、第4実施形態の冷却器を示した斜視図である。図15は、図14に示したF-F方向から見た断面図である。図14及び図15に示したように、冷却ケース30の底壁部BWには、第2ケース60が組付けられている。第2ケース60は、上方が開口しているケースであり、ピンフィン20の下方に設けられている。第2ケース60の下壁部61の中央には、冷媒40が流入する流入孔61aが形成されている。ここで、図16は、図15に示したG部分の拡大図である。図16に示したように、冷却ケース30の底壁部BWには、側壁面32とピンフィン20の端部分20aとの間の隙間S1に連通する連通口32aが設けられている。この連通口32aの幅寸法は、約数百μm~約1cm程度である。なお、連通口32aは、スリット状に形成されているが、丸孔であっても良い。この連通口32aにより、第2ケース60内に流入した冷媒40は、連通口32aから隙間S1に向けて噴流するようになっている。連通口32aから隙間S1に向けて流れる冷媒40を副流NSと呼ぶこととする。ここで、図17は、副流NSが生じている場合の図8相当の断面図である。図17に示したように、副流NSは、第2フィン群20Bの端部分20Baピンフィン20の端部分20aと側壁面32との間で、図17の紙面上方に向かって噴流している。この副流NSの流速は、主流MSの流速が大きく低下することを防止するため、主流MSの流速に比して十分小さい。この副流NSが、隙間S1図16参照で流れ方向における冷媒40の直線状流れを防止する流動防止手段である。これにより、乱流が生じ易くなり、冷却性能を向上させることができる。第4実施形態のその他の構成は、第1実施形態の構成と同様であるため、その説明を省略する。第4実施形態によれば、冷却ケース30の側壁面32とピンフィン20の端部分20aとの間の隙間S1に新たな部材を設ける必要がない。このため、ピンフィン20を冷却ケース30に組付ける際に、流動防止手段による組付け性の悪化を防止することができる。第4実施形態のその他の作用効果は、第1実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。以上、本発明に係る冷却器において、本発明はこれに限定されることはなく、その趣旨を逸脱しない範囲で様々な変更が可能である。例えば、各実施形態において、フィン部材としてピンフィン20を用いたが、フィン部材としてコルゲートフィンを用いても良い。コルゲートフィンを用いる場合には、流れ方向から見たときに、フィンの山部及び谷部が垂直方向にオフセットしているコルゲートフィンを用いる。そして、冷却ケース30の側壁面32とコルゲートフィンにおいて側壁面32に一番近い端部分垂直方向における端部分との間の隙間に流動防止手段を設ければ良い。"