竪樋を抱持する抱持部材と、該抱持部材に連結されるスライド片と、建物の壁などに固着される取付部材とを備え、前記スライド片を前記取付部材に対して結合具を用いて結合し、進退調節可能に取り付けてなる竪樋支持具において、前記取付部材は、前記スライド片のスライド方向に沿って挿通孔が開設された本体部と、該本体部の両側方に各々延びる延設片とを備えており、前記スライド片は、挿通孔を開設したスライド本体と、該スライド本体の両側方に延び、スライド方向に直交する方向に配された、ばね性を有したつまみ部とを備えており、前記スライド本体を前記取付部材の本体部にあてがって、本体部、スライド片の各挿通孔に前記結合具を挿通させて、前記スライド片を前記取付部材に結合する構成となっており、前記取付部材の挿通孔、前記スライド片の挿通孔のいずれか一方が長孔に形成されており、前記スライド片のつまみ部および取付部材の延設片の各対向面には、前記取付部材の長手方向の適宜位置で相互に係止される係止部が形成されていることを特徴とする竪樋支持具。請求項1において、前記係止部の一方は凸部で形成され、他方は前記凸部と嵌合する凹部で形成され、少なくともいずれか一方の係止部は長手方向に沿って等間隔に複数形成されている竪樋支持具。しかしながら、図8に示した竪樋支持具100は、構造、形状は簡易であるが、連結ボルト105と蝶ナット106の螺合作業を行わなければならず、現場での作業は比較的面倒であるし、作業中に連結ボルト105や蝶ナット106、ワッシャ107を紛失するおそれもある。また、いったん位置決めされた抱持部材101の位置を再度調節するときは、蝶ナット106を緩めたうえで再調節をした後に再度、蝶ナット106を締め付ける必要があり、手間を要する。一方、特許文献1に記載の竪樋支持具によれば、連結ボルトや蝶ナットなどの結合具を用いることなく調節作業をきわめて簡易な操作で行うことができるが、スライド片を蝶ばねの弾性力のみで固定する構造であるため、スライド片と取付部材とがしっかりと結合できないおそれがある。なお、特許文献1では蝶ばねのつまみ部の貫通口の外側に爪を形成し、弾性復帰時に、その爪ををスライド片の凹凸部に係止させる構成も提案されているが、爪は薄肉片であるため早期に破損するおそれがある。本発明は、このような事情を考慮して提案されたものであり、その目的は、スライド片の進退調節を簡易にでき、かつスライド片の取付部材への固定を強固にできる竪樋支持具を提供することにある。前記目的を達成するために、請求項1に記載の竪樋支持具は、竪樋を抱持する抱持部材と、該抱持部材に連結されるスライド片と、建物の壁などに固着される取付部材とを備え、前記スライド片を前記取付部材に対して結合具を用いて結合し、進退調節可能に取り付けてなる竪樋支持具において、前記取付部材は、前記スライド片のスライド方向に沿って挿通孔が開設された本体部と、該本体部の両側方に各々延びる延設片とを備えており、前記スライド片は、挿通孔を開設したスライド本体と、該スライド本体の両側方に延び、スライド方向に直交する方向に配された、ばね性を有したつまみ部とを備えており、前記スライド本体を前記取付部材の本体部にあてがって、本体部、スライド片の各挿通孔に前記結合具を挿通させて、前記スライド片を前記取付部材に結合する構成となっており、前記取付部材の挿通孔、前記スライド片の挿通孔のいずれか一方が長孔に形成されており、前記スライド片のつまみ部および取付部材の延設片の各対向面には、前記取付部材の長手方向の適宜位置で相互に係止される係止部が形成されていることを特徴とする。請求項2に記載の竪樋支持具は、前記係止部の一方は凸部で形成され、他方は前記凸部と嵌合する凹部で形成され、少なくともいずれか一方の係止部は長手方向に沿って等間隔に複数形成されていることを特徴とする。請求項1に記載の竪樋支持具によれば、スライド片を、取付部材に対してばね性を有したつまみ部の操作でスライド調節できるようにしているので、進退調節を簡易かつ迅速に行える。さらに、スライド片を取付部材にあてがった状態にして、つまみ部および取付部材の延設片の各対向面に設けた係止部同士で係止する固定構造であるため、スライド片を取付部材に対して強固に固定できる。請求項2に記載の竪樋支持具によれば、スライド片と取付部材との係止は凸部と凹部によりなされ、少なくともいずれか一方がスライド方向に沿って等間隔に複数形成されているため、一定ピッチで段階的な調節ができ、所望の位置で固定できる。また、複数の凹部を有した凹凸部と、複数の凸部を有した凹凸部とが相互に嵌合する構成にすれば、固定をさらに強化できる。以下に、本発明の第1の実施形態について、添付図面を参照しながら説明する。図1~図4は、第1の実施形態に係る竪樋支持具の説明図である。この竪樋支持具1は、図1に示すように、竪樋41を抱持する開閉式の抱持部材40と、その抱持部材40に連結されたスライド片30と、建物の壁などに固着される取付部材10とを備え、スライド片30を操作して、スライド片30を取付部材10に対して進退調節して、所望の位置でリベット2等の結合具を用いて結合できる構成となっている。抱持部材40としては、竪樋41の形状に合わせて種々の形状のものが用いられる。図例ではリング状のものが用いられているが、これには限定されず、角状のものや、竪樋41の一部だけを抱持する略半円状のものであってもよい。取付部材10は、建物の壁などに固着される、ボルト止めするための取付孔11aを有した取付部11と、取付部11の下端より横方向に延びる本体部12とを備えて、略L字状に形成され、本体部12には長手方向に延びる長孔13Aが開設されている。取付部材10はさらに、本体部12の両側方に各々、斜め下方に折曲されて延びる延設片14、14を備えている。延設片14の下端部の内側には、延設片14、14同士で相互に向き合うように、長孔13Aの長手方向寸法に対応した複数の凸部15、15が等間隔に形成されている。これら複数の凸部15、15の形成位置は両延設片14、14間で合致している。なお、本図例では凸部15は押圧加工にて形成してあり、そのため延設片14の外面には凸部15に対応した凹所が形成されている。この取付部材10の凸部15は、取付部材10が後述するスライド片30のつまみ部35に対して相互係止するための係止部を構成する。スライド片30は、略L字状に形成されており、起立状態で用いられる支持具取付部33には抱持部材40にリベット42等で固着するための取付孔34が形成され、横設状態で使用するスライド本体31には取付部材10に連結するための挿通孔32A丸孔が形成されている。また、スライド片30のスライド本体31には、スライド本体31の両側方に各々延び、スライド方向に直交する方向に配された、ばね性を有したつまみ部35、35が延設されている。このつまみ部35には、図1に示すように開口部36が形成されている。この開口部36には、取付部材10の延設片14に形成した複数の凸部15、15のうちのいずれかが嵌合する5つの凹部37、37が櫛歯状に形成され、隣接する凹部37、37の各間には4つの仕切り部35a、35aが形成されている。これら5つの凹部37、37は、取付部材10に対して相互係止するための係止部を構成する。また、スライド片30は蝶ばね形状のつまみ部35を一体として形成したものであるため、つまみ部35として作用させるために、スライド片30全体が薄板状の板材で製されている。薄板のスライド本体31には、竪樋41を支持するための強度を持たせるために、また弱い力でつまみ操作をできるようにするために、本実施形態ではスライド本体31の両端にリブ部38、38が設けてある。また、スライド片30の他例としては、図4に示すように、スライド片30のつまみ部35の強化のために、また、つまみ操作でつまみ部35が確実に撓むようにするために、仕切り部35aを上下につなげて5つの凹部37、375つの開口部36、36を分離形成した構造としてもよい。なお、本実施形態の例では、取付部材10の凸部15に嵌合する凹部37が、貫通開口で構成されているが、凸部15が嵌合できる程度の凹み穴で構成されたものでもよい。少なくとも、スライド片30のつまみ部35および取付部材10の延設片14の各対向面の凹部37と凸部15の嵌合によって、相互に係止する構造であればよい。また、つまみ部35に凸部を設け、取付部材10の延設片14に凹部を設けたものでもよい。これら取付部材10、スライド片30は、図2に示すように連結される。すなわち、取付部材10の本体部12と両延設片14、14とにより囲まれた下方空間3にスライド片30のスライド本体31とつまみ部35の上部を挿入し、取付部材10の長孔13A、スライド片30の挿通孔32Aを合わせてリベット2を挿通させて、両者を結合する。リベット2の代わりに、結合具としてボルト、ナットを用いてもよい。こうして、スライド片30は、取付部材10に対して長孔13Aを介してスライド移動できるように取付部材10に結合される。なお、これら2部材を結合する前にスライド片30に抱持部材40を連結させておいてもよいし、2部材を結合した後に抱持部材40を連結させてもよい。また、取付部材10を壁などに固定させた状態でスライド片30を結合させてもよいが、現場施工の前に、2部材を結合させておいてもよい。図2abは、スライド片30を取付部材10に対して固定した状態の2例を示した模式縦断面図である。図2aの例は、スライド片30のつまみ部35の開口部36に形成した5つの凹部37、37に対して、取付部材10の延設片14に形成した凸部15、15のうち取付部11側の3番目から7番目までの5つの凸部15、15が嵌合した状態を示したものであり、図2bの例は、開口部36の5つの凹部37、37に対して、取付部11側の5番目から9番目の5つの凸部15、15が嵌合した状態を示したものである。つまり、スライド片30のつまみ部35の開口部36には、最も多い場合には、取付部材10の取付部11側からn番目からn4番目までの5つの凸部15、15が嵌合する。本実施形態の図例によれば、取付部材10の長孔13Aの位置と寸法、凸部15の位置と数、スライド片30の挿通孔32Aの位置、凹部37の位置と数の関係から、スライド片30を最も長く突出させる場合には、左側の2つの凸部15、15と、右側の2つの凹部37、37とが嵌合するようになっている。このような嵌合組み合わせには限らず、少なくとも1組の凸部15と凹部37とが嵌合する構成であってもよいが、スライド片30を強固に固定するために複数組の凸部15、15と凹部37、37とが嵌合する構成とすることが望ましい。また、5組の凸部15、15と凹部37、37とが嵌合した状態では、n-1、n番目の凸部間、n、n1番目の凸部間、n1、n2番目の凸部間、n2、n3番目の凸部間、n3、n4番目の凸部間、およびn4、n5番目の凸部間の各凸部間部位16は、つまみ部35の壁側図2における右側のアーム部35b、4つの仕切り部35a、35a、竪樋側図2における左側のアーム部35bの各々の外面に接触する。また、本実施形態の例では、凸部15、15を有した凹凸部と、凹部37、37を有した凹凸部とが相互に凹凸嵌合する構造であるため、取付部材10とつまみ部35とのさらに強固な固定を実現することができる。このように、この竪樋支持具1は、つまみ部35に形成された凹部37を取付部材10の適宜な凸部15と嵌合させることで、スライド片30の突出度合いを異ならせることができるようになっている。このようにスライド片30を種々の突出度合いにするための進退調節は、図3abに示すように、つまみ部35の操作によってなされる。図3aは、凸部15と凹部37とが嵌合してスライド片30が固定された状態を示した縦断面図であり、この状態でつまみ部35、35をつまんで矢印方向につまみ部35、35を弾性変形させると、凸部15と凹部37の嵌合が解除され、図3bの状態となる。この状態で、つまみ部35、35をつまんだままスライド片30を取付部材10の長孔13Aに沿ってスライド移動させ、所望の位置で手指を離してつまみ部35、35を元の状態に復帰させると、凹部37が凸部15に嵌合してスライドできない状態となる。このように、本実施形態に係る竪樋支持具1によれば、つまみ部35、35をつまみ操作するだけで、スライド片30の進退調節を行うことができる。つまみ部35、35を片手でワンタッチ操作するだけでスライド調節できる構成であるため、進退調節を簡易かつ迅速に行うことができる。また、つまみ部35、35とスライド本体31とは一体となっているため、つまみ部35、35のスライド操作だけでスライド片30全体をスライド移動させることができ、つまみ部35、35以外の部位に触れることなくスライド調整ができる。さらに、リベット2に代えてボルト、ナットで結合する場合でも進退調節のためにボルト、ナットを外す必要がなく、操作性はきわめてよい。また、設計によらず、現場で試行錯誤により進退調節する場合にも便利である。また、スライド片30を取付部材10の下方にあてがった状態にして、つまみ部35および取付部材10の延設片14の対向面に設けた係止部同士凹部37と凸部15で係止する固定構造であるため、スライド片30は壁などに固定された取付部材10にしっかりと固定される。なお、スライド移動をしやすくするために、取付部材10の本体部12、スライド片30の間にわずかな隙間を設けてリベット止めすることが望ましい。このように隙間が空いていても、つまみ部35、35をつまんでいない状態では、つまみ部35、35が取付部材10に係止固定されているので、スライド片30がずれ動くおそれはない。また本実施形態では、取付部材10とスライド片30との係止が凸部15と凹部37とによりなされ、その凸部15がスライド方向に沿って等間隔に複数形成されているため、一定ピッチで段階的な調節ができる。ピッチを小さくすれば微調整も行える。またさらに、つまみ部35には9つの凸部15、15のうちの5つの凸部15、15に対応して5つの凹部37、37が設けられているので、5組の凹凸嵌合により強固な固定が望める。なお、本実施形態の例では、つまみ部35に5つの凹部37、37が形成され、それらに嵌合した5つの凸部15、15のうちの外側に配された2つの凸部15、15の各外側端がアーム部35bの内側端に接触するように嵌合する構造であるため、開口部36は仕切り部35aを有さない構成であってもよい。また、2つの隣接する凸部15、15で仕切り部35aを挟み込む構造であってもよい。さらに、つまみ部35は、隣接しない2つの凸部15、15に対応した凹部を有した構造であってもよい。ついで、本発明の第2の実施形態について、図5~図7を参照しながら説明する。本実施形態に係る竪樋支持具1は、取付部材10に挿通孔13B丸孔が形成され、スライド片30に長孔32Bが形成されている点が第1の実施形態と相違する。以下、各部について詳述する。この竪樋支持具1は、図5に示すように、竪樋41を抱持する開閉式の抱持部材40と、その抱持部材40に連結されたスライド片30と、建物の壁などに固着される取付部材10とを備え、スライド片30を操作して、スライド片30を取付部材10に対して進退調節して、所望の位置でリベット2等の結合具を用いて結合できる構成となっている。抱持部材40としては、竪樋41の形状に合わせて種々の形状のものが用いられる。図例ではリング状のものが用いられているが、これには限定されず、角状のものや、竪樋41の一部だけを抱持する略半円状のものであってもよい。取付部材10は、建物の壁などに固着される、ボルト止めするための取付孔11aを有した取付部11と、取付部11の下端より横方向に延びる本体部12とを備えて、略L字状に形成され、本体部12には挿通孔13B丸孔が開設されている。取付部材10はさらに、本体部12の両側方に各々、斜め下方に折曲されて延びる延設片14、14を備えている。延設片14の下端部の内側には、延設片14、14同士で相互に向き合うように、後述するスライド片30の長孔32Bの長手方向寸法に対応した複数の凸部15、15が等間隔に形成されている。これら複数の凸部15、15の形成位置は両延設片14、14間で合致している。なお、本図例では凸部15は押圧加工にて形成してあり、そのため延設片14の外面には凸部15に対応した凹所が形成されている。この取付部材10の凸部15は、取付部材10がスライド片30のつまみ部35に対して相互係止するための係止部を構成する。スライド片30は、略L字状に形成されており、起立状態で用いられる支持具取付部33には抱持部材40にリベット42等で固着するための取付孔34が形成され、横設状態で使用するスライド本体31には取付部材10に連結するための長孔32Bが形成されている。また、スライド片30のスライド本体31には、スライド本体31の両側方に延び、スライド方向に直交する方向に配された、ばね性を有したつまみ部35が形成されている。このつまみ部35には、図5に示すように開口部36が形成されている。この開口部36には、取付部材10の延設片14に形成した複数の凸部15、15のうちのいずれか5つが嵌合する5つの凹部37、37が櫛歯状に形成され、隣接する凹部37、37の各間には4つの仕切り部35a、35aが形成されている。これら5つの凹部37、37は、取付部材10に対して相互係止するための係止部を構成する。また、スライド片30は蝶ばね形状のつまみ部35を一体として形成したものであるため、つまみ部35として作用させるために、スライド片30全体が薄板状の板材で製されている。薄板のスライド本体31には、竪樋41を支持するための強度を持たせるために、また弱い力でつまみ操作をできるようにするために、本実施形態では長孔32Bの両側にリブ部38、38が設けてある。なお、凹部37は凸部15が嵌合できる程度の凹み穴で構成されたものでもよい。少なくとも、スライド片30のつまみ部35および取付部材10の延設片14の各対向面同士の凹部37と凸部15の嵌合によって、相互に係止する構造であればよい。また、つまみ部35に凸部を設け、取付部材10の延設片14に凹部を設けたものでもよい。また、本実施形態では不図示としたが、第1の実施形態のスライド片30の他例として示した図4と同様に、スライド片30のつまみ部35に、仕切り部35aを上下につなげて5つの凹部37、375つの開口部36、36を分離形成したものでもよい図4参照。これら取付部材10、スライド片30は、図6に示すように連結される。すなわち、取付部材10の本体部12と両延設片14、14とにより囲まれた下方空間3にスライド片30のスライド本体31を挿入し、取付部材10の挿通孔13B、スライド片30の長孔32Bを合わせてリベット2を挿通させて、両者を結合する。リベット2の代わりに、結合具としてボルト、ナットを用いてもよい。こうして、スライド片30は、取付部材10に対して長孔32Bを介してスライド移動できるように取付部材10に結合される。なお、これら2部材を結合する前にスライド片30に抱持部材40を連結させておいてもよいし、2部材を結合した後に抱持部材40を連結させてもよい。また、取付部材10を壁などに固定させた状態でスライド片30を結合させてもよいが、現場施工の前に、2部材を結合させておいてもよい。図6abは、スライド片30を取付部材10に対して固定した状態の2例を示した模式縦断面図である。図6aの例は、スライド片30のつまみ部35の開口部36に形成した5つの凹部37、37に対して、取付部材10の延設片14に形成した凸部15、15のうち取付部11側の3番目から7番目までの5つの凸部15、15が嵌合した状態を示したものあり、図6bの例は、開口部36の5つの凹部37、37のうちの右側の4つの凹部37、37に対して、取付部11側の6番目から9番目の4つの凸部15、15が嵌合した状態を示したものである。つまり、スライド片のつまみ部35の開口部36には、最も多い場合には、取付部材10の取付部11側のn番目からn4番目までの凸部15、15が嵌合する。本実施形態の図例によれば、取付部材10の挿通孔13Bの位置と寸法、凸部15の位置と数、スライド片30の長孔32Bの位置、凹部37の位置と数の関係から、スライド片30を最も長くしたときには、左側の2つの凸部15、15と、右側の2つの凹部37、37とが嵌合するようになっている。これには限らず1組の凸部15と凹部37とが嵌合する構成であればよいが、スライド片30を強固に取り付けるために複数組の凸部15、15と凹部37、37とが嵌合する構成とすることが望ましい。また、5組の凸部15、15と凹部37、37とが嵌合した状態では、n-1、n番目の凸部間、n、n1番目の凸部間、n1、n2番目の凸部間、n2、n3番目の凸部間、n3、n4番目の凸部間、およびn4、n5番目の凸部間の各凸部間部位16は、つまみ部35の壁側図6における右側のアーム部35b、4つの仕切り部35a、35a、竪樋側図6における左側のアーム部35bの各々の外面に接触する図6a参照。なお、図6bの図例では、左側の凹部37および左側のアーム部35bが開放された状態にある。また、本実施形態の例では、凸部15、15を有した凹凸部と、凹部37、37を有した凹凸部とが相互に凹凸嵌合する構造であるため、取付部材10とつまみ部35とのさらに強固な固定を実現することができる。このように、この竪樋支持具1は、つまみ部35に形成された凹部37を取付部材10の適宜な凸部15と嵌合させることで、スライド片30の突出度合いを異ならせることができるようになっている。このようにスライド片30を種々の突出度合いにするための進退調節は、図7abに示すように、つまみ部35の操作によってなされる。図7aは、凸部15と凹部37とが嵌合してスライド片30が固定された状態を示した縦断面図であり、この状態でつまみ部35、35をつまんで矢印方向につまみ部35、35を弾性変形させると、凸部15と凹部37の嵌合が解除され、図7bの状態となる。この状態で、つまみ部35、35をつまんだままスライド片30をスライド片30の長孔32Bに沿ってスライド移動させ、所望の位置で手指を離してつまみ部35を元の状態に復帰させると、凹部37が凸部15に嵌合してスライドできない状態となる。このように、本実施形態に係る竪樋支持具1によれば、第1の実施形態と同様、つまみ部35、35をつまみ操作するだけで、スライド片30の進退調節を行うことができる。つまみ部35、35を片手でワンタッチ操作するだけでスライド調節できる構成であるため、進退調節を簡易かつ迅速に行うことができる。なお、他の効果についても、第1の実施形態と同様であり、その説明については割愛する。