光学的にズームを行うために光軸方向に移動可能な第1、第2のレンズ群を有するズームレンズ装置において、上記第1のレンズ群を第1のアクチュエータによって移動する第1の駆動部と、上記第1の駆動部の第1のアクチュエータと異なる第2のアクチュエータによって上記第2のレンズ群を移動する第2の駆動部と、上記ズームレンズ装置の所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報を記憶するとともに、所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報を記憶する記憶部と、上記記憶部に記憶された上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報に基づき上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置を制御するとともに、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づき上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する制御部と、を具備することを特徴とするズームレンズ装置。上記ズームレンズ装置の光学的なズームによる焦点距離の可変範囲は、複数の領域に分割されており、上記制御部は、上記複数の領域の各領域の両端の位置にて、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報に基づいて、上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群を制御するとともに、上記複数の領域の各領域の両端にて、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づいて上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動させるように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ装置。上記第1のレンズ群の位置を検出する第1レンズ群位置検出部を有し、上記制御部は、上記第1のレンズ群位置検出部の出力する上記第1のレンズ群の位置と上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置情報に基づいて、上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置に関する情報を参照するとともに、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報を参照して上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ装置。上記記憶部は、さらに上記第1のレンズ群の移動の加速動作を行う際の加減速パラメータ情報を記憶しており、上記制御部は、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の加速動作を行う際に、上記記憶部に記憶された加減速パラメータ情報と上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報と上記第1のレンズ群の初期位置とに基づいて上記第1のレンズ群の加速時の移動速度を算出し、上記第1のレンズ群の加速時の移動速度に基づいて上記第2のレンズ群の加速時の移動速度を算出し、該第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の加速時の移動速度に基づいて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ装置。上記制御部は、上記第1のレンズ群に関する上記加減速パラメータ情報と、所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と、上記第1のレンズ群の起動時の初期位置とに基づいて、上記加減速パラメータ情報に基づく加減速駆動から所定の焦点距離に対応する移動速度に基づく同期速度駆動に、上記第1のレンズ群の移動を切り換える切換目標位置を算出し、起動時の初期位置から上記切換目標位置までの間では上記加減速パラメータ情報に基づく移動速度で第1のレンズ群を移動するように第1の駆動部を制御することを特徴とする請求項4に記載のズームレンズ装置。上記制御部は、起動時の初期位置から上記切換目標位置までの間の第1のレンズ群の移動時間を算出し、上記移動時間に基づいて上記第2のレンズ群の移動速度を算出し、該移動速度にて上記第2のレンズ群を移動するように上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項5に記載のズーム装置。上記記憶部は、さらに上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の速度変更動作を行う際に使用する速度変更パラメータ情報を記憶しており、上記制御部は、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の速度変更動作を行う際に、上記記憶部に記憶された上記速度変更パラメータ情報と上記第1のレンズ群の移動速度とに基づいて上記第1のレンズ群の移動速度を算出し、上記記憶部に記憶された速度変更パラメータ情報と上記第2のレンズ群の移動速度とに基づいて上記第2のレンズ群の移動速度を算出し、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の速度変更動作時の移動速度に基づいて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ装置。上記制御部は、上記記憶部に記憶された速度変更パラメータ情報に基づいて速度変更係数を設定し、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度とに同一の速度変更係数を乗算して速度変更時の上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を算出することを特徴とする請求項7に記載のズームレンズ装置。上記第2のレンズ群の移動速度が所定値より小さいか否かを判定する判定部を有し、上記制御部は、上記判定部が上記第2のレンズ群の移動速度が所定速度よりも小さいと判定した場合には、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づき上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動を制御する処理を停止し、上記記憶部に記憶された上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の所定の焦点距離に対応する位置情報に基づいて上記第2のレンズ群を移動するように上記第2の駆動部を制御することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ装置。特許文献1に開示されたズームレンズ装置のように、レンズ群ごとに別個のモータで駆動することにより、メカニカルカムを省略できることから、ズームレンズ装置の小型化を図ることができる。しかしながら、このズームレンズ装置で動画撮影を行うと、以下のような問題が発生する。すなわち、特許文献1に開示されたズームレンズにおいては、各レンズ群を最終的に目標となる光学的ズーム位置に位置させるように個々に駆動するので、目標位置までの各レンズ群の移動中は光学的に撮影画角焦点距離特性を維持し、ピントの合うような関係となるように考慮されていない。このため、動画撮影中にズーム操作を行うと、ズーム動作による撮影画角の変化が不安定となり、動画としての画質が劣化してしまうおそれがある。本発明は、このような事情を鑑みてなされたものであり、複数のズームレンズ群をそれぞれ個別のアクチュエータによって駆動してズーム動作を行う構成において、動画撮影中のズーム動作による画質の劣化を防止することが可能なズーム機能を有するズームレンズ装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため第1の発明に係わるズームレンズ装置は、光学的にズームを行うために光軸方向に移動可能な第1、第2のレンズ群を有するズームレンズ装置において、上記第1のレンズ群を第1のアクチュエータによって移動する第1の駆動部と、上記第1の駆動部の第1のアクチュエータと異なる第2のアクチュエータによって上記第2のレンズ群を移動する第2の駆動部と、上記ズームレンズ装置の所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報を記憶するとともに、所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報を記憶する記憶部と、上記記憶部に記憶された上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報に基づき上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置を制御するとともに、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づき上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する制御部と、を具備する。第2の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第1の発明において、上記ズームレンズ装置の光学的なズームによる焦点距離の可変範囲は、複数の領域に分割されており、上記制御部は、上記複数の領域の各領域の両端の位置にて、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置情報に基づいて、上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群を制御するとともに、上記複数の領域の各領域の両端にて、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づいて上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動させるように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する。第3の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第1の発明において、上記第1のレンズ群の位置を検出する第1レンズ群位置検出部を有し、上記制御部は、上記第1のレンズ群位置検出部の出力する上記第1のレンズ群の位置と上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の位置情報に基づいて、上記第1のレンズ群の位置と上記第2のレンズ群の位置に関する情報を参照するとともに、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報を参照して上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する。第4の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第1の発明において、上記記憶部は、さらに上記第1のレンズ群の移動の加速動作を行う際の加減速パラメータ情報を記憶しており、上記制御部は、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の加速動作を行う際に、上記記憶部に記憶された加減速パラメータ情報と上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報と上記第1のレンズ群の初期位置とに基づいて上記第1のレンズ群の加速時の移動速度を算出し、上記第1のレンズ群の加速時の移動速度に基づいて上記第2のレンズ群の加速時の移動速度を算出し、該第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の加速時の移動速度に基づいて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する。第5の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第4の発明において、上記制御部は、上記第1のレンズ群に関する上記加減速パラメータ情報と、所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と、上記第1のレンズ群の起動時の初期位置とに基づいて、上記加減速パラメータ情報に基づく加減速駆動から所定の焦点距離に対応する移動速度に基づく同期速度駆動に、上記第1のレンズ群の移動を切り換える切換目標位置を算出し、起動時の初期位置から上記切換目標位置までの間では上記加減速パラメータ情報に基づく移動速度で第1のレンズ群を移動するように第1の駆動部を制御する。第6の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第5の発明において、上記制御部は、起動時の初期位置から上記切換目標位置までの間の第1のレンズ群の移動時間を算出し、上記移動時間に基づいて上記第2のレンズ群の移動速度を算出し、該移動速度にて上記第2のレンズ群を移動するように上記第2の駆動部を制御する。第7の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第1の発明において、上記記憶部は、さらに上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の速度変更動作を行う際に使用する速度変更パラメータ情報を記憶しており、上記制御部は、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動の速度変更動作を行う際に、上記記憶部に記憶された上記速度変更パラメータ情報と上記第1のレンズ群の移動速度とに基づいて上記第1のレンズ群の移動速度を算出し、上記記憶部に記憶された速度変更パラメータ情報と上記第2のレンズ群の移動速度とに基づいて上記第2のレンズ群の移動速度を算出し、上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の速度変更動作時の移動速度に基づいて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群を移動するように上記第1の駆動部と上記第2の駆動部を制御する。第8の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第7の発明において、上記制御部は、上記記憶部に記憶された速度変更パラメータ情報に基づいて速度変更係数を設定し、上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度とに同一の速度変更係数を乗算して速度変更時の上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を算出する。第9の発明に係わるズームレンズ装置は、上記第1の発明において、上記第2のレンズ群の移動速度が所定値より小さいか否かを判定する判定部を有し、上記制御部は、上記判定部が上記第2のレンズ群の移動速度が所定速度よりも小さいと判定した場合には、上記記憶部に記憶された所定の焦点距離に対応する上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度に関する情報に基づき上記第1のレンズ群の移動速度と上記第2のレンズ群の移動速度を同期させて上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の移動を制御する処理を停止し、上記記憶部に記憶された上記第1のレンズ群と上記第2のレンズ群の所定の焦点距離に対応する位置情報に基づいて上記第2のレンズ群を移動するように上記第2の駆動部を制御する。本発明によれば、複数のズームレンズ群をそれぞれ個別のアクチュエータによって駆動してズーム動作を行う構成において、第1及び第2のレンズ群の速度を同期させて移動させることから、動画撮影中のズーム動作による画質の劣化を防止することが可能なズーム機能を有するズームレンズ装置を提供することができる。また、第2の発明によれば、複数の領域に分割し、領域毎に最適にとなるように制御を行うことができる。第3の発明によれば、第1のレンズ群の位置検出部の位置情報に基づき第2のレンズ群との相対的位置関係を維持しながら制御を行うので、ズームレンズ装置の小型化を図るとともに画質の劣化を防止することができる。また、第4の発明によれば、加減速動作を行う際の加減速パラメータを記憶しておき、このパラメータに沿って移動速度の制御を行うことから、第1及び第2のレンズ群の位置関係を適切に維持し、画質の劣化を防止することができる。第5の発明によれば、起動駆動から定速駆動に切換えを行うようにしており、ズーム駆動開始時の駆動の切換えを滑らかに行うことができる。第6の発明によれば、起動時加速制御にあたって第2のレンズ群の制御にあたって第1のレンズ群の移動に応じた制御を行うことができる。また、第7の発明によれば、加減速係数を用いることから、レンズ群の制御のための記憶容量を小さくすることができる。第8の発明によれば、速度変更パラメータ情報を用いることから、レンズ群の制御のための記憶容量を小さくすることができる。第9の発明によれば、第2のレンズ群の移動速度が所定速度より小さい場合に間欠駆動を行うので、所定速度以下となる場合であっても、画質の劣化を防止することができる。以下、図面に従って本発明を適用した交換レンズを用いて好ましい実施形態について説明する。本発明の好ましい一実施形態に係わる交換レンズは、デジタルカメラのカメラ本体に装着可能であり、このカメラ本体は、撮像部を有し、この撮像部によって被写体像を画像データに変換し、この変換された画像データに基づいて、ライブビュー表示や撮影を行う。カメラ本体および交換レンズ間は、通信が可能であり、交換レンズはカメラ本体からの指令に応じて動作すると共に、交換レンズの状態はカメラ本体に送信される。また、交換レンズには、第1及び第2のズーム群と各ズーム群ごとにアクチュエータが配置され、これらのズームレンズ群の位置を移動させることにより、焦点距離を調節することができる。図1は、交換レンズ100の構成を示すブロック図であり、図2は交換レンズ100内の機能ブロック図である。交換レンズ100は、カメラ本体200に着脱自在である。交換レンズ100内には、撮影光学系として、第1のレンズ群1G101、フォーカスレンズ群2G103、第1のズーム群3G105、第2のズーム群4G107、第3のレンズ群5G109の計5群のレンズ群が、同一光軸上に沿って配置されている。なお、各レンズ群は単体のレンズで構成するようにしてもよい。第1のレンズ群101および第5のレンズ群109は、固定のレンズ群である。撮影光学系の内の第2群2Gを構成するフォーカスレンズ群103は、ピント合わせ用のレンズ群であり、フォーカスレンズ駆動機構2G111によって光軸方向に移動可能である。フォーカスレンズ駆動機構111内には、ステッピングモータ等のアクチュエータ159およびフォーカスレンズ用ドライバ157が設けられており図2参照、制御部131からの制御信号に従って、フォーカスレンズ103の駆動を行う。フォーカスレンズ基準位置検出部125は、フォーカスレンズ群103の基準位置からの位置を検出するフォーカス位置検出センサ161を有し図2参照、検出結果を制御部131に出力する。したがって、制御部131は、フォーカスレンズ群103の駆動位置をフォーカスレンズ基準位置検出部125によって検出した基準位置からの相対位置をステッピングモータの駆動パルスに基づいて算出しながら、フォーカスレンズ駆動機構111によってフォーカスレンズ群103の駆動制御を行う。また、MFリング141は、マニュアルフォーカス用の回転操作部材であり、交換レンズ100の外周に回転自在に設けられている。MF用位置検出部153図2参照は、MFリング141の回転方向および回転量を検出し、制御部131に検出結果を出力する。ユーザがMFリング141を操作すると、MF用位置検出部153によって検出された回転方向および回転量に応じて、制御部131は、フォーカスレンズ駆動機構111内のフォーカスレンズアクチュエータ159によって、フォーカスレンズ群103を光軸方向に沿って前後に電動で移動させる。撮影光学系の内の第3群3Gを構成する第1のズーム群105、および第4群4Gを構成する第2のズーム群107によってズーム光学系が構成される以下、ズームをZMと称す場合がある。第1のズーム群105と第2のズーム群107は、それぞれ、別個に駆動されるが、両者の間にはバネが設けられており、このバネによって互いに引き合っている。このバネについては、図9を用いて後述する。第1および第2のズーム群105、107は、ズーム機能切換操作部材143による光軸方向への摺動操作によって、マクロ、電動ズームEZ、メカマニュアルズームMZの3つのモードに切り換えられる。マクロモードは、近接撮影に適したモードである。電動ズームモードはズーム機能切換操作部材143の回転操作に応じた駆動速度で、ステッピングモータ等のアクチュエータによってズーミング動作を行うモードである。メカマニュアルズームモードは、ズーム機能切換操作部材143の回動操作に応じて、手動でズーミング動作を行うモードである。なお、ズーム機能切換操作部材143によるモードの切換位置については、図6を用いて後述する。第1のズーム群1053Gは、第1のZM群駆動メカ機構113または第1のZM群駆動部115によって光軸方向に移動する。第1のZM群駆動メカ機構113は、メカマニュアルズームモードの設定時にユーザのマニュアル操作によって第1のズーム群105を光軸方向に移動させ、第1のZM群駆動部115は、電動ズームモード設定時にアクチュエータによって第1のズーム群105を光軸方向に移動させる。第1のZM群駆動部115は、ズーム用ドライバ173と3G用アクチュエータ175図2参照を有している。3G用アクチュエータとしては、ステッピングモータを使用し、マイクロステップ駆動で細かい制御を行う。なお、本実施形態においては、ステッピングモータを採用するが、ステッピングモータ以外にも、DCモータ等、他の駆動源を採用してもよい。ユーザがズーム機能切換操作部材143を光軸方向に移動操作してメカマニュアルズームに切換えると、ズーム機能切換操作部材143はマニュアルズーム環として機能する。このとき、ズーム機能切換操作部材143の回転方向および回転量に応じて、第1のZM群駆動メカ機構113は第1のズーム群105を光軸方向に移動させる。また、ユーザがズーム機能切換操作部材143を光軸方向に移動操作して電動ズームに切換えると、ズーム機能切換操作部材143は電動ズーム環として機能する。このとき、第1のZM群駆動部115は、ズーム機能切換操作部材143の回転方向に応じて、第1のZM群駆動部115内のアクチュエータの駆動力によって、第1のズーム群105を無限側または至近側に移動させる。このとき、ズーム機能切換操作部材143の回転量回転角に応じたズーミング速度で駆動する。ズーム機能操作部材143による第1のZM群駆動メカ機構113および第1のZM群駆動部115の切り換えについては、図3を用いて後述する。第1のZM群絶対位置検出部127は、3G絶対位置検出用センサ177としてリニアエンコーダを有しており、このリニアエンコーダによって第1のズーム群105の絶対位置を検出する。第1のZM群絶対位置検出部1273G絶対位置検出用センサ177による検出結果は、制御部131に出力される。リニアエンコーダについて、図5を用いて後述する。ズーム光学系を構成する第2のズーム群4G107は、第2の群駆動部117によって光軸方向に移動する。第2の群駆動部117は、ズーム用ドライバ173と4G用アクチュエータ179を有している図2参照。第2のズーム群107は、第1のズーム群105の位置に対応した位置へ追従動作を行う。すなわち、第1のZM群絶対位置検出部127によって検出された第1のズーム群の位置に応じて、ねらいの撮影画角焦点距離特性を有し、かつピントの合った画像が得られるように4G用アクチュエータ179によって第2のズーム群107の位置を移動させる。各モード時のズーム群の挙動は、図18ないし図27を用いて後述する。メカマニュアルズームモードが設定された場合には、第1のズーム群105はユーザによって手動で駆動されるが、第2のズーム群107はメカマニュアルズームモードが設定されている場合であっても、第1のズーム群105の位置に応じて電動駆動される。なお、第2の群駆動部117内の4G用アクチュエータ179としては、第1のZM群駆動部115と同様に、本実施形態においては、ステッピングモータを採用するが、ステッピングモータ以外にも、DCモータ等、他の駆動源を採用してもよい。また、本実施形態においては、ズーム用ドライバ173は、第1のZM群駆動部115と第2の群駆動部117におけるドライバ回路を兼用しているが、第1のZM群駆動部115と第2の群駆動部117のそれぞれに専用のドライバ回路を設けてもよい。第2のズーム群基準位置検出部129は、第2のズーム群107の基準位置を検出し、制御部131に出力する。すなわち、第2のZM群基準位置検出部129は、4G基準位置検出用センサ181フォトインタラプタPIを使用し、基準位置を取得し、この基準位置から相対的な位置検出によって位置を管理する。ここで基準位置は、所定タイミングにおける位置であり、この位置からのPIのカウントによって相対位置を算出する。第1のズーム群105の位置は、第1のZM群絶対値検出部127によって絶対位置検出を行い、第2のレンズ群109の位置は、第2のZM群基準位置検出部129によって相対位置検出するのは以下の理由による。ここで、絶対位置検出は、例えば絶対位置を把握していることを意味し、相対位置検出は、基準絶対位置に対して相対位置で位置を把握することを意味する。アクチュエータとしてステッピングモータを用いる場合には、ステッピングモータのステップ数によって、相対位置の管理を行うことが可能である。このため、メカ構造を簡単にすることができ、スペース的には、相対位置検出のほうが省スペースを図ることができ、かつコストも安くなる。しかし、本実施形態においては、ズーム機能切換操作部材143の切換操作に伴い、第1のズーム群105と第2のズーム群107の駆動機構が切り換わり、メカマニュアルズームで動作させた場合、ステッピングモータの励磁位置がずれてしまう。また、メカマニュアルズームでは、外力で駆動させるので、ステッピングモータのパルスカウント数もずれてしまう。このため、相対位置検出を行おうとすると、ずれた位置を補正するために、ズーム機能切換毎にイニシャル駆動にて初期位置を検出する必要がある。このモード機能切換毎のイニシャル駆動は、イニシャル駆動時間の待ちが発生し、操作性を悪くしてしまう。そこで、本実施形態においては、ズームレンズ群の一方を絶対位置検出することにより、イニシャル駆動を回避している。2つのズームレンズ群を共に絶対値検出とすると、スペースも必要となり、またコスト的にも高くなる。このため、一方を絶対位置検出、他方を相対位置検出とすることで、操作性、コスト、スペースを両立するようにしている。絞り121は、撮影光学系の光路中に配置され、絞り駆動機構123によって絞り開口量の駆動制御がなされる。絞り駆動機構123は、絞りアクチュエータ165、絞り用ドライバ163、および絞り基準位置検出用センサ167から構成される図2参照。絞りアクチュエータ165は、ステッピングモータを使用し、マイクロステップ駆動で細かい制御を行う。絞り用ドライバ163は絞りアクチュエータの駆動回路である。絞り基準位置検出用センサ167は、絞りの基準位置を取得し、相対的な位置検出で位置を管理する。基準位置検出にはフォトインタラプタPIを使用する。ズーム機能切換操作部材143は、交換レンズ100の外周に摺動自在かつ回動自在に設けられており、光軸方向の位置を前後に摺動することにより、マクロ、電動ズームEZ、メカマニュアルズームMZの切換えを行う。EZ⇔MZ切換検出機構169は、ズーム機能切換操作部材143の摺動操作による切換え位置の検出を行い、制御部131に出力する図2参照。図1において、ズーム機能切換操作部材143を左右に摺動することにより、言い換えると被写体側とカメラ側の間で摺動することにより切換を行う。グレイコード式のエンコーダ等によって、摺動操作による切換位置の検出を行う。ズーム機能切換操作部材143を光軸方向に摺動させメカマニュアルズームに切換えると、ズーム機能切換操作部材143を自由に回転させることができ、回転移動量に応じて、電気的制御を介することがなく、第1のズーム群を手動で駆動し、焦点距離を変更することができる。一方、ズーム機能切換操作部材143を光軸方向に摺動させ電動ズームに切換えると、ズーム機能切換操作部材143は、メカ的な機構で所定の回転範囲のみで回転できる機構となっている。このとき、回転方向に動かすことにより、回転角回転量に応じた速度で電動ズームを行う。本実施形態においては回転角に応じて3段階の速度で駆動する。EZ速度切換検出機構171図2参照は、電動ズーム時に、ズーム機能切換操作部材143の回転角度およびワイド/テレ方向の回転方向を検出し、検出結果を制御部131に出力する。本実施形態においては、EZ速度切換検出機構171は、グレイコード式エンコーダを有しており、ズーム機能切換操作部材143の回転角をエンコードして制御部131に出力する。グレイコード式エンコーダについては、図7を用いて後述する。ズーム機能切換操作部材143を光軸方向に摺動させマクロに切換えると、ズーム機能切換操作部材143は回転操作が禁止され、第1のズーム群105、第2のズーム群107は、記憶部133に記憶されている予め決められた位置に電気的に駆動される。この予め決められた位置はマクロ撮影に適した光学的位置とする。フォーカスレンズ群103も予め決められた位置に移動するようにしてもよい。ズームロックSW147は、交換レンズ100の外周に配置されたメカ的なロック機構である。すなわち、ズーム機能切換操作部材143は、常に光軸方向に摺動自在としておくとユーザの意に反して、モードが切り換わってしまうおそれがある。そこで、ズームロックSW147が操作されているときのみ、ズーム機能切換操作部材143が摺動し、マクロ、電動ズーム、およびメカマニュアルズームの切換操作を許容するようにしている。なお、本実施形態においては、モード切換の検出は、ズーム機能切換操作部材143の検出によって行っているが、ズームロックSW155にて状態検出を行うようにしてもよい。制御部131は、CPUを有しており、フォーカスレンズ基準位置検出部125、3G絶対位置検出用センサ177を含む第1のZM群絶対位置検出部127、4G基準位置センサ181を含む第2のZM群基準位置検出部129、電動Z⇔手動Z切換検出機構169、EZ速度切換検出機構171等のセンサに接続されている。また、フォーカスレンズ用ドライバ157を含むフォーカスレンズ駆動機構111、絞りアクチュエータ165を含む絞り駆動機構123、3G用アクチュエータ175を含む第1のZM群駆動部115、4G用アクチュエータ179を含む第2のZM群駆動部117等に接続されている。制御部131は、記憶部133に記憶されたプログラムに従って、上述のセンサ等の検出結果に応じて、アクチュエータ等に制御命令を出力することにより、交換レンズ100内の制御、例えば、ズーム制御、マニュアルフォーカス制御、オートフォーカス制御、絞り制御等の種々の制御を行う。また、制御部131は、ズーム制御として、起動時駆動、定速駆動、減速駆動、駆動速度変更、間欠/非間欠駆動等の種々の制御を行う。また、ズーム制御の際には、制御部131は、第1のZM群絶対位置検出部127によって検出された第1のズーム群105の位置に応じて、第2のズーム群107の位置を、第2のZM群基準位置検出部129の検出出力に基づいて第2のズーム群駆動部117を制御し、ねらいの撮影画角焦点距離特性を有し、かつピントの合った被写体像が得られるようにする。また、制御部131は、ボディ-IF151を介して、カメラ本体200内の制御部と通信を行い、カメラ本体200が出力した制御命令に従って交換レンズ100内の制御を行う。記憶部133は、フラッシュメモリ等の電気的に書き換え可能な不揮発性メモリであり、前述した制御部131を動作させるためのプログラムの他、第1のズーム群105の位置に応じた第2のズーム群107の位置関係を記憶する。また、後述するように図11、図13~図15等に示す各種パラメータも記憶している。カメラ本体200内であって、撮影光学系の光軸上には、撮像素子201が配置されている。撮影光学系によって形成された被写体像は撮像素子201によって画像信号に変換され、図示しない回路等によって、表示部にライブビュー表示され、また、記録媒体に画像データが記録される。次に、図3を用いて、第1のズーム群105とその切換機構を説明する。交換レンズ100の外周に回転自在かつ光軸方向に摺動自在に設けられたズーム機能切換操作部材143は、図3の紙面において左右方向に移動可能である。ズーム機能切換操作部材143の突起部143aは、増速ギア311に固着されている。このため、ズーム機能切換操作部材143が光軸方向に沿って摺動すると、増速ギア311も光軸方向に沿って移動する。図3において、破線は電動ズーム時における位置を示し、実線はメカマニュアルズーム時における位置を示す。増速ギア311は、モータ軸ギア309と噛合している。メカマニュアルズーム時には、ズーム機能切換操作部材143が交換レンズ100の外周に沿って回動すると、増速ギア311も回動し、このため、モータ軸ギア309も回転する。このモータ軸ギア309は、モータ軸305によって軸支されており、モータ軸305はステッピングモータ175aの回転軸と一体に構成されている。モータ軸305の一部の表面には、ネジ305aが設けてあり、このネジ305aにレンズ支持部301が噛み合っている。レンズ支持部301は、中央付近において第1のズーム群105を保持しており、さらに他端側においてリニアエンコーダ177aに接している。このように構成されているため、ズーム機能操作部材143を、図3中において左側に摺動させると、メカマニュアルズームモードに切り換わる。メカマニュアルズーム時には、増速ギア311とズーム機能切換操作部材143がクラッチ式に連結される。ズーム機能切換操作部材143を回転操作すると、ステッピングモータ175aのディテントトルクに打ち勝ちモータ軸ギア309を回転させ、これと一体のモータ軸305も回転し、第1のズーム群105が光軸方向に移動する。ズーム機能操作部材143を、図3中において右側に摺動させると、電動ズームモードに切り換わる。電動ズーム時には、増速ギア311がモータ軸ギア309から退避し、ズーム機能操作部材143が回転操作しても、第1のズーム群105は移動しない。このときは、制御部131→ズーム用ドライバ173→3G用アクチュエータ175ステッピングモータ175aに指示が送られる。これによって、モータ軸305が回転し、第1のズーム群105が駆動される。第1のZM群絶対位置検出部1273G絶対位置検出用センサ177は、メカマニュアルズーム、電動ズーム、マクロ状態かによらず、常に第1のズーム群105の絶対位置を検出し、制御部131に出力する。3G絶対位置検出用センサ177は、本実施形態においては、リニアエンコーダ177aを採用している。このリニアエンコーダ177aについては、図5を用いて後述する。次に、図4を用いて、第2のズーム群107とその駆動機構を説明する。第2のズーム群107の位置は、電動ズーム、メカマニュアルズーム、マクロモードのいずれに設定されているか否かにかかわらず、4G基準位置検出用センサ181としてのフォトインタラプタPIにより、基準の絶対位置を検出し、ステッピングモータによって相対的に位置を管理する。ステッピングモータ179aの回転軸は、モータ軸325と一体であり、モータ軸325はステッピングモータ179aの回転軸と一体に構成されている。モータ軸325の一部の表面には、ネジ325aが設けてあり、このネジ325aにレンズ支持部321が噛み合っている。レンズ支持部301は、中央付近において第2のズーム群107を保持している。このように構成されているため、メカマニュアルズーム時には、ステッピングモータ179aにより第2のズーム群107は相対駆動する。外部からのマニュアル操作により第2のズーム群107が駆動することはない。制御部131が記憶部133を参照し、第1のズーム群105に対応した第2のズーム群107の位置に、電気的に追従駆動する。また、電動ズーム時には、ズーム機能切換操作部材143の回転方向によって与えられる速度指示に従って電気的駆動させる。電源投入時のイニシャル駆動により基準位置が分かっており、ステッピングモータ179aのステップ数に基づく相対位置で、位置管理を行う。次に、図3に示したリニアエンコーダ177aについて、図5を用いて説明する。このリニアエンコーダ177aは、第1のZM群絶対位置検出部127を構成し、第1のズーム群105の絶対位置を検出する。リニアエンコーダ177aは、図5aに示すように、抵抗スライダ式の電気部品であり、A点177aAは、電源Vccに接続され、B点177aBは、グランドGNDに接続され、出力点177aOUTは、第1のズーム群105の位置に応じてメカ的にスライドする。出力点177aOUTの位置が変化すると、抵抗分割された出力電圧は図5bに示すように変化する。リニアエンコーダ177aの出力電圧は、ADコンバータによってデジタルデータに変換され、制御部131に出力される。次に、図6を用いて、電動ズーム時におけるズーム速度の設定の切り換えについて説明する。図6は、交換レンズ100の外周を平面に展開した図である。交換レンズ100の外周には、マニュアルフォーカス環として機能するMFリング141が交換レンズ100の被写体側に配置され、ズーム環として機能するズーム機能切換操作部材143が交換レンズ100のカメラ本体側に配置されている。前述したように、ズーム機能切換操作部材143は、光軸方向Z方向ともいうに摺動自在であり、Z方向に摺動すると交換レンズ100のモードが、被写体側からマクロMacroモード、電動ズームEZモード、メカマニュアルズームMZモードに順次、切り換わる。電動ズームモードに設定されている際に、ズーム機能切換操作部材143を時計方向に回転すると図6において右方向、ワイド側にズーミングがなされ、一方、反時計方向図6において左方向、テレ側にズーミングがなされる。このときの中心位置からの回転量回転角に応じて、ズーミング速度を調節することができる。中心位置をニュートラル位置ワイド側にもテレ側に駆動しない位置とし、中心位置からの回転量を大きくすると高速となるようにする。図示の例では、3段階の速度変化とし、3速高速>2速中速>1速低速としている。ズーム機能切換操作部材143の回転方向の回動角の検出は、EZ速度切換検出機構171によって検出される。このEZ速度切換検出機構171は、図7に示すグレイコード式エンコーダを有する。ズーム機能切換操作部材143には、この操作部材の動作に連動する回転子が設けられており、回転子に設けられた切片341がエンコーダフレキ343のグレイコードパターン343a~343dとの接触位置が変化することによって、ズーム機能切換操作部材143の回転方向における位置検出を行う。エンコーダフレキ343の検出パターンは、図7bに示すようなグレイコード式エンコーダとなっている。図7aに示す制御部131は、内部の設定でプルアップ接続されており、ENCSPEED1~3は、入力設定となっている。ENCSPEED1~3およびENCSPEEDCOMは、制御部131のCPUのI/Oポートであり、これらのI/Oポートは、図7cに示すように設定されている。ズーム機能切換操作部材143の回動に伴い、図7中、左右方向に切片341が移動する。切片341がグレイコードエンコーダパターン343a~343dに接触した位置ではENCSPEEDCOMと導通となり、制御部131にはL入力となる。一方、切片341が接触しない位置では、ENCSPEEDCOMと非導通となり、制御部131はプルアップ設定となっていることからH入力となる。制御部131のENCSPEED1~3の入力に応じて、ワイド側低速1速、ワイド側中速2速、ワイド側高速3速、ニュートラル位置、テレ側低速1速、テレ側中速2速、テレ側高速3速のいずれであるかを判定する。次に、第1及び第2のズーム群105、107の駆動軌跡について、図8を用いて説明する。本実施形態においては、ズームの位置を表す仮想エンコーダの単位をEdivと表わす。ワイド側を数値の小さい方としテレ側を数値の大きい方とし、図8に示す例では、ワイド側からテレ側までを1024分割している。Edivは、焦点距離と対応しており、25~994Edivまでが電動ズームEZでの使用範囲であり、0~1023EdivまでがメカマニュアルズームMZを含めた使用範囲となっている。25Edivの位置を第1のズーム群3G105に対して100Plsの位置、第2のズーム群1074Gに対して100Plsの位置とし、この位置を基準位置としている。Plsは、ステッピングモータ175a、179aにおける1ステップの駆動量に対応する。各Edivの位置に、第1のズーム群105および第2のズーム群107がそれぞれ対応する同期パルステーブルの位置にあれば、対応した焦点距離の光学性能が得られる関係となっている。記憶部133には、図8aに示すような、エンコーダ位置Edivに対する第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107の同期パルステーブルが記憶されている。第1のズーム群3G105と、第2のズーム群4G107を連続的に駆動させたとき、3Gおよび4Gの位置関係が、図8aに示すような同期パルス位置テーブルの関係を保って駆動したとき、対応する焦点距離の光学特性が得られる。また、その際に、各Edivでの3G/4Gの駆動速度が、図8bに示すような同期速度テーブルの関係を保って駆動したとき、画角変動が一定に保たれる。図8bに示すような同期速度テーブルは、記憶部133に記憶されている。なお、1Edivの単位が持つ意味は、1Ediv以内のPls位置のずれは画質の劣化として確認できない最大のずれ量である。しかし、1Ediv単位の定義はこれに限らず、例えば、1Ediv=1Plsの関係でもよい。図8aは、横軸をエンコーダ位置、縦軸を第1のズーム群3Gと第2のズーム群4Gのパルス位置とした図である。パルス位置は、ステッピングモータによるステップ数に対応する位置である。各Edivにて、第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107のPls位置が、縦軸に示す位置にあるときに、Ediv位置での光学特性が得られる位置関係となっている。電動ズームでのワイド端の位置を25Edivとし、その位置で、第1のズーム群3G105、第2のズーム群4G107の位置関係を調整し、その位置をそれぞれ3G、4Gの100Plsの位置として、基準位置にしている。本実施形態における交換レンズ100では、ワイド端の位置を調整で求め、そこからテレ側の位置を相対Pls位置で設計保証するようにしている。しかし、これに限らず、テレ側例えば、994Edivや中間Ediv位置で第1のズーム群3G105のPls位置に対し第2のズーム群4G107の位置を調整し、両端の調整位置からパルス位置を補間して、3Gと4Gの光学位置を保証してもよい。図8bは、横軸をエンコーダ位置Ediv、縦軸を第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107の速度としたグラフである。各Ediv位置にて、3G、4Gの駆動速度が縦軸に示す速度で駆動する時、各Ediv間での画角変化は一定となっている画角変動一定速度。動画撮影等、連続した画像の記録の際に、画角変動一定速度で駆動すれば、滑らかな焦点距離変化の画像を得ることができる。また、図8bに示すように、間欠駆動領域と非間欠駆動領域が設けられており、間欠駆動領域では間欠駆動がなされ、また非間欠駆動領域では非間欠駆動がなされる。非間欠駆動では、各Ediv位置での位置変化に対して、3Gと4Gを同期位置で駆動し、その時の駆動速度を同期速度となるように駆動する。これにより、画角変動一定の光学特性が得られた状態で焦点距離が変化する。3Gと4Gは、光学的な感度が異なる。このため、あるEdiv位置で画角変動が一定となるように駆動するために、1Ediv区間での4G駆動量が1Pls以下となる領域がある。ステッピングモータによる駆動では、1Pls未満での駆動ができない。マイクロステップ駆動の分割数を上げて、1Pls未満とならないようなPls感度を持たせる方法もある。しかし、駆動するPls数が膨大となったり、1Edivの定義に対して細かいPls数をもたせても、管理が煩雑になるだけである。そこで、本実施形態においては、駆動量が1Pls以下となる領域や、極端に遅い速度となる領域では、間欠駆動を行うようにしている。間欠駆動では、各Edivでの位置追従のみ行い、間欠駆動させる。間欠駆動の制御は、図24を用いて後述する。図8cは、横軸をエンコーダ位置Ediv、縦軸を3G、4Gの絶対位置mmとしたグラフである。図8aのグラフとは実質的同じであり、単に縦軸の単位が異なっているだけである。図8cに示す例では、レンズマウント面等の位置を基準として、絶対位置で3Gと4Gの位置関係を示している。次に、図9を用いて、第1のズーム群105と第2のズーム群107に間に設けられたバネについて説明する。図9aに示すように、第1のズーム群3G105と、第2のズーム群4G107の間には、バネ351が設けられており、第1及び第2のズーム群105、107は互いに引き合っている。第1のズーム群3G105は、稼働範囲Mを移動可能であり、図9bに示すように、稼働範囲M内のワイド側からテレ側をA~Hに8分割している。この8分割した領域は、図9cに示すように、ズームの位置を表す仮想エンコーダの単位Edivによって決められる。例えば、領域Aと領域Bの境は132Edivの位置にあり、領域Bと領域Cの境は400Edivの位置にある。この稼働範囲M内における位置は、3G絶対位置検出用センサ177リニアエンコーダ177aによって検出され、Edivに変換される。第2のズーム群4G107は、稼働範囲Nを移動可能であり、図9bに示すように、稼働範囲N内のワイド側からテレ側を1~4に4分割している。この4分割した領域は、図9cに示すように、ズームの位置を表す仮想エンコーダの単位Edivによって決められる。例えば、領域1と領域2の境は7Edivの位置にあり、領域2と領域3の境は194Edivの位置にある。この稼働範囲N内における位置は、4G基準位置検出用センサ181フォトインタラプタPI1、フォトインタラプタPI2によって検出され、上記領域に変換される。次に、図10を用いて、加速または減速を行うときの加減速カーブについて説明する。本実施形態において、電動ズームEZモードが設定されている際であって、各レンズ群が停止している状態でズーミングを開始すると、第1のズーム群105および第2のズーム群107の駆動を開始し、またズーミングを終了すると、第1のズーム群105および第2のズーム群107の駆動を停止する。この駆動開始時の加速カーブを図10aに示し、駆動停止時の減速カーブを図10bに示す。図10において、横軸はステッピングモータのPlsステップを示し、縦軸に速度を示す。図8bを用いて説明したように、ズーミング動作中は仮想エンコーダ位置Edivに対応して目標速度が決められており、加速を開始すると目標速度に向けて、図10aに示す加速カーブに沿って加速を行う。この加速カーブは、ステッピングモータが脱調せずに加速できる速度である。また、目標速度でズーミング動作中に停止する場合には、目標速度から0に向けて図10bに示す減速カーブに沿って減速を行う。すなわち、目標位置へ停止するためには、各Stepで示した速度で減速する。この減速カーブは、ステッピングモータが脱調せずに減速できる速度である。次に、図11を用いて、温度電圧テーブルについて説明する。第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107は、図9に示したようにバネ351で引き合った状態となっている。さらに、図8に示す同期位置となるような位置関係で電動ズーム駆動する。このため、駆動中の第1のズーム群3G105のエリアによって第2のズーム群4G107との位置関係が異なる、バネで引き合う力量が変化する。変化した力量でも脱調しないように、ステッピングモータの駆動電圧を変更している。図11aは、第1のズーム群3G105の速度-エリア-電圧の関係の例を示すテーブルであり、図11bに示すテーブルも含めて、記憶部133に記憶されている。温度は図示しない測温回路によって検出する。図中、速度ギアは、図6を用いて説明したように、電動ズームEZが設定された際のズーム機能切換操作部材143の回転角に応じた速度であり、低速1速、中速2速、高速3速は、図6の1、2、3に対応する。また、図11a中の3Gエリアとして記載されているエリアA~Hは、図9bにおいて説明した、第1のズーム群3G105の絶対位置に対応するエリアを示す。従って、本実施形態においては、図11aに示すように、環境温度、ユーザによって指示された速度、および3Gの位置に応じて、ステッピングモータに印加する電圧を変更している。なお、図11aに示した数値は例示である。図11bは、第2のズーム群4G107の速度-エリア-電圧の関係の例を示すテーブルである。温度、速度、3Gエリアの意味は、図11aと同じである。第2のズーム群4G107の駆動用ステッピングモータの電圧設定であるが、第1のズーム群3G105のエリアによって設定電圧を変更している。電動ズームでは、第2のズーム群4G107は、図8aに示す同期位置テーブルの位置関係を保つように駆動していることから、第1のズーム群105の位置が分かれば、第2のズーム群107の位置も決まるからである。なお、制御にあたって、1Ediv=3Plsの関係で設計しており、第1のズーム群105の位置を制御の基準として扱っている。第2のズーム群107の電圧設定についても第1のズーム群105基準で変更、設定したほうが、処理が容易になる。次に、エリアや速度ギアが変更した際のステッピングモータの電圧の切換えについて図12を用いて説明する。前述したエリアA~Hの領域判定は、起動時とEdivの更新時に領域の更新を行う。また、図8bで説明した非間欠と間欠領域にあるか否かに関わらず、温度検出は起動時のみ更新する。非間欠と間欠領域の切換時における温度-速度-電圧設定は、前述したように、第1のズーム群3G105の位置で第2のズーム群4G107の電圧設定を行う。電動ズームでは、第2のズーム群107の位置は、第1のズーム群105の位置に追従しているからである。電圧設定の手順の説明にあたって、ギア変更速度変更による電圧設定をギア電圧設定、エリア変更による電圧設定をエリア電圧設定と便宜上呼ぶ。前提条件として、速度ギアを減速する場合には、設定電圧を下げ、逆に速度ギアを加速する場合には設定電圧を上げる。加速では、低速ギア→中速ギア→高速ギアで切換を行い、減速では、高速ギア→中速ギア→低速ギアで切換を行う。中速ギアに到達するタイミングとエリアをまたぐタイミングがある。厳密には、同時にならず、時間がずれて境界をまたぐことになる。境界をまたいだタイミングでギア電圧設定またはエリア電圧設定を行う。図12aに示すルートアおよび図12bに示すルートイは、減速ギア方向に変更する場合である。この場合には、高速ギア基準でエリア切換の電圧テーブルを参照する。エリアをまたぐ都度、エリア電圧設定を行い、低速に到達したところで、ギア電圧設定を行う。具体的には、1駆動を開始し、エリアをまたぐ都度、エリア電圧設定を行い、低速に到達したところで、ギア電圧設定を行う。2高速から低速に変更する場合、高速から中速に到達したところで、ギア電圧を設定し、中速から低速に到達すると、低速のギア電圧設定を行う。3ギア電圧設定で最終的に電圧が下がるとしても、エリア電圧設定で電圧設定が上がる場合は図12a参照、エリア電圧設定で電圧を上げて、低速に到達したら、ギア電圧設定で下げる。図12cに示すルートウおよび図12dに示すルートエは、加速ギア方向に変更する場合である。この場合には、高速ギア基準でエリア切換の電圧テーブルを参照する。ギア電圧設定は駆動前と目標到達前に行い、途中でエリア電圧設定が発生した場合には、そのエリア電圧設定に従って電圧設定を行う。具体的には、1ギア電圧設定を行ってから駆動を開始し、エリアをまたぐとエリア電圧設定で、電圧を上げる場合には、電圧を上げ、逆にエリア電圧設定で電圧を下げる場合には電圧を下げる。加速方向なので、駆動前に電圧を上げる電圧設定をしたが、エリアをまたいだ際に電圧設定が下がる場合には電圧を下げる。2低速から高速の場合には、駆動開始前に中速のギア電圧を設定し、中速ギアに到達したところで、高速のギア電圧の設定を行う。次に、本実施形態のアルゴリズムにおいて使用するパラメータについて、図13および図14を用いて説明する。図13aはEZ速度係数ギアKを示し、図8bに示した同期速度テーブルに記載の速度を最高速度Max速度としたときの係数を示している。例えば、indexとして5を選択した場合には、ギア毎の変更係数は1倍となり、図8bに示す同期速度テーブルそのもの、つまりMax速度となる。また、indexとして3を選択した場合には、ギア毎の変更係数は0.46倍となり、図8bに示す同期速度テーブルを1とした時の0.46倍の速度となる。図13bは、EZ速度変更係数を示す。ズーム速度は、起動、停止、低速1速、中速2速、高速3速に、ユーザ操作によって切り換えられる。切換の際に、第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107は、1Edivあたりに進むPls数や、画角変動一定で駆動するための速度が異なる。同期位置と同期速度を保ちながら、速度変更を行うために一定比率の係数を掛けながら速度変更を行うようにしている。このための係数パラメータが、EZ速度変更係数である。図13bは、速度と、その速度に対する係数を示す。速度が200pps以下であれば係数として0.400を選択し、200ppsより大きく300pps以下であれば係数として0.200を選択する。それぞれの速度での係数の値は、加減速カーブにおいて各速度での1step当たりの速度変化量から算出している。速度変更の詳細アルゴリズムは図38を用いて後述する。図13cは、LEZ釦ズーム環速度とEZ速度係数の対応付けを示す。カメラ本体において、動画Movモードと静止画Stillモードの切換えを行うことができる場合、本実施形態においては、LEZ釦ズーム環速度、ズーム機能切換操作部材143の回転角によって切り換える速度を異ならせている。すなわち、動画の場合のズーミング速度は、動画撮影中に急激に変化することは好ましくないので、静止画撮影の場合に比較し、ズーミング速度が遅くなるようにしている。図13cに示す例では、内部ギアIndexは、図13aのindexに対応していることから、動画モードでは、最高速度を1として、高速から順に、0.46倍→0.33倍→0.2倍速としている。また静止画モードでは、同様に、最高速から順に1倍→0.46倍→0.2倍速としている。なお、図13c中のLEZ釦は、高速1速、中速2速、低速3速に対応している。図13dは、EZ速度係数と温度電圧テーブルの対応付けを示す。左欄のindexは、図13aのindexに対応する。例えば、EZ速度ギアの3で駆動する場合は、温度電圧テーブルの中速の設定で電圧設定を行う。図14は、速度変更可能判断Edivを示す。速度変更を行う場合、現在位置が駆動端に近い場合には、端部で停止できない場合がある。そこで、現在ギア現在設定のズーミング速度から目標ギア変更後のズーミング速度へ速度変更が発生した場合に、端に対する現在位置Edivが、図14aに示す値以下の場合には、速度変更を行わないようにしている。次に、カメラ本体200から電動ズームを駆動する場合について、図15を用いて説明する。図15aに示すように、交換レンズ100内では、温度電圧が測定され、この温度電圧に応じたEZ速度係数およびEZ速度が記憶されている。また、ズーミング速度を変更するためのLEZ釦が設けられている図1では、ズーム機能切換操作部材143に相当。また、カメラ本体200内には、ズーミング速度を変更するためのBEZ釦と、電動ズーミングを設定するためのBEZ設定が設けられている。BEZ釦は、専用の操作部材を設けてもよく、またメニュー画面等において設定するようにしてもよい。図15bは、BEZセッティングとEZ速度係数の対応付けを示す。カメラ本体200においては、図15bに示すEZ速度のいずれかの速度設定をカメラ本体200から交換レンズ100に通知する。通知された設定に対し、図15bに示す内部ギアindexEZ速度係数に示す速度設定を対応関係として、交換レンズ100内の記憶部133に格納されている。図15cは、BEZ釦強度を示す。交換レンズ100において電動ズームでズーム操作を行う場合には、LEZ釦ズーム環速度とEZ速度係数対応によってレンズ操作とそれに対応するズーミング速度が決まっており、このデータは記憶部133に内部データとして格納されている。カメラ本体200内のBEZ釦強度は、交換レンズ100が持つ速度に対して、ユーザ操作によって速度の重み付けを行う。EZ速度係数で定めたEZ速度に対して、電動ズーム釦強度が1であれば、0.8倍、2であれば1.2倍、3であれば2倍等、重み付け係数を交換レンズに記憶しておく。次に、本実施形態におけるモード切換について、図16を用いて説明する。本実施形態においては、前述したように、電動ズームEZモード、メカマニュアルズームMZモード、マクロモードが設定可能である。電動ズームEZモード、メカマニュアルズームMZモード、およびマクロモードは、ズーム環として機能するズーム機能切換操作部材143の摺動操作により切換を行うことができる。なお、電動ズームモードまたはメカマニュアルズームモードからマクロモードに切換える場合には、誤動作を防止するために、本実施形態においては、ズームロックSW147の操作と一緒にズーム機能切換操作部材143の摺動動作を行うようにしている。電動ズームEZモードが設定されている場合、ズーミング動作を行わないニュートラルでズーム機能切換操作部材143の回転操作を行われた場合、図6及び図7を用いて説明したように、その回転方向に応じてワイド方向駆動またはテレ方向駆動がなされる。また、その際、ズーム機能切換操作部材143の回転量回転角に応じて、速度変更を行うことができる。メカマニュアルズームMZモードが設定されている場合には、図3を用いて説明したように、ズーム機能切換部材143の回動操作に応じて第1のズーム群105をマニュアルで駆動する。このとき、第1のズーム群3G105の位置をリニアエンコーダ177aによって検出し、この検出結果に基づいて図8aに示す第2のズーム群4G107の位置に駆動する。マクロモードが設定されると、第1のズーム群3G105と、第2のズーム群4G107は、記憶部133に記憶されている固定位置に移動する。図17は、電動ズームEZにおける遷移を示す遷移図である。ニュートラル状態において、起動開始の判断を行い、ズーム環ズーム機能切換操作部材143の回転操作がなされると、加速駆動を行う。加速駆動としては、第1及び第2のズーム群105、107を図8abに示した同期速度テーブルに合わせて同期位置、同期速度で駆動する。目標速度に達すると、定速駆動を行い、停止する場合には、停止時のEdiv位置が同期位置となって停止できるようにする。速度切換では、ユーザ操作によって変更した速度指示に一致した速度切換を行う。次に、図18ないし図21を用いて、ズーム環ズーム機能切換操作部材143を操作した際の第1のズーム群3G105および第2のズーム群4G107の起動について説明する。まず、起動時の目標Plsの設定について図18を用いて説明する。図18において、符号11~13は同期速度テーブルを示す。すなわち符号11は高速の場合の、符号12は中速の場合の、符号13は低速の場合の同期速度テーブルを示す。ここで横軸は、第1のズーム群3G105の相対的位置を示す3GPls単位:Edivであり、縦軸は速度を示す。符号16~18は加速例を示している。第1のズーム群3G105の起動時の目標設定を、以下の手順で行う。1第1のズーム群3G105の現在位置を、リニアエンコーダ177aから取得し、現在エンコーダ位置とする。または、基準位置からの相対的なパルス数で管理しているEdivをエンコーダ位置としてもよい。2EZ速度切換検出機構171によってズーム環速度の値を取得する。すなわち、ズーム機能切換操作部材143の回転角からズーム環速度を求める。3上記1より図18に示すように、基点Pls位置25、1000、2000Edivからの加速テーブル符号16~18の軌跡が分かる。符号16~18の加速例は、例示であり、実際の製品では各Ediv位置が基点となりうる。4上記2より同期速度テーブル、高速符号11、中速符号12、低速符号13のいずれかが選択される。5上記33G加速テーブルと上記43G同期速度テーブルの選択されたラインの交点を目標Plsに設定する。次に、図19を用いて、設定された目標Plsに関する第1のズーム群3G105、および第2のズーム群4G107の起動の概要について説明する。1第1のズーム群3Gの目標位置は、Ediv単位とする。本実施形態においては、1Edivが3Plsとしていることから目標位置は3Pls単位となる。2目標Plsである3G加速テーブル21と3G同期速度テーブル22の交点23が、Ediv単位でない場合には、Edivになるように、3G目標Plsを補正する。補正方法としては、例えば、不足分Plsを足す1若しくは2Plsを足す。3交点23にて、3G同期速度テーブル22と一致しているので、補正したPlsは、3G同期速度テーブル22にと一致するように駆動する。4第2のズーム群4G107の4G加速テーブル26は、第1のズーム群3G105の場合と異なり、起動時に4G目標位置28における同期速度テーブル27の近傍の速度とし、4G目標位置28において4G同期速度テーブル27と一致させる。次に、図20を用いて、第1のズーム群3G105の起動3G起動の詳細を説明する。起動位置Pls1から到達位置Pls11まで以下の手順で起動され、図20に示す駆動プロファイルカーブの速度により駆動が行われる。駆動プロファイルカーブを以下のようにして求める。1起動Pls位置Pls1で、同期速度と加速テーブルの速度を比較する図20bにおいて、同期速度synpps1と加速テーブルaccpps1を比較。比較の結果、同期速度>加速テーブル速度であれば、加速テーブル速度accppsを駆動プロファイルカーブ速度とし、次のステップへ移動する。2次のPls位置において同期速度と加速テーブル速度を比較し、同期速度が加速テーブル速度以下となるまで、比較と駆動プロファイル速度の作成を繰り返す。3比較の結果、同期速度が加速テーブル速度以下となると図20においてPls11において、同期速度が加速テーブル速度より小さくなるその手前のPls10までの駆動プロファイルカーブに加え、Pls11の駆動プロファイルカープ速度を同期速度synpps11とする。このように、Pls1において起動を開始すると、加速テーブルに沿って加速しながら、同期速度近傍のPls10において、駆動速度をそれまでの加速テーブルでの駆動速度accpsから同期速度同期到達速度に置き換えて、Pls11において同期速度と一致するようにしている。なお、起動開始直後に加速テーブルの速度が同期速度以下となるPls位置を予め算出しておき、算出したPls位置で加速テーブル速度から同期速度に置き換えるようにする。次に、図21を用いて、第2のズーム群4G107の起動4G起動の詳細を説明する。4Gの起動位置から4Gの目標位置まで以下の手順で起動される。なお、図21は、非間欠駆動領域同期駆動領域での駆動処理を示す。前述したように、第1のズーム群3G105の同期速度データと加速テーブルデータから同期速度に移行するPls位置を求めているので、このPls位置を目標位置として第2のズーム群4G107の加速制御を行う。3Gの加速テーブルの速度データの逆数を積算して目標到達までの時間を算出し、この時間と4Gの現在位置起動位置、目標位置からの4Gの加速データを求める。3Gは前述したように、目標位置の1Pls手前までは加速テーブルに従って加速制御を行い、残り1Plsは目標位置での同期速度データを目標に加速を行っている。これに対して、4Gは算出した加速テーブル26に従って加速制御を行う。すなわち、同期直前の1Plsの駆動時間を除いた起動時間を各Plsの駆動時間として均等割付けした時間t1~tmから求めた速度V0で定速駆動を行う。同期直前の1Plsまでは、目標位置での同期速度Vbとなるように、加速または減速する。目標位置に到達後は、3Gおよび4G共に、同期速度データに従って駆動制御を行う。4G起動プロファイルの算出は以下のようにして行う。まず、TimAcc3Gを、3G起動時の起動時間の合計とする。TimAcc3Gは、図20bにおいて駆動時間1/accpps1~1/accpps10までの合計に1/synpps11を加えた時間となる。PlsAcc4Gを、3G同期位置に対応する4GPlsの現在位置Plsからの相対Pls数とする。Synpps4Gを、3G同期位置に対応する4GPlsでの4G同期速度とする。式で表すと次のようになる。13G起動時間合計-4Gの同期位置での4G同期速度の時間Taを求める。Ta=TimAcc3G-1/Synpps4G24Gの目標までの相対Pls-4G同期位置での1Plsを求める。Pls_res=PlsAcc4G-134Gの同期位置1Pls前までの速度Accppsを求める。Accpps=Pls_res/Ta=PlsAcc4G-1/TimAcc3G-1/Synpps4G以上の式より図21bに示すような4G起動プロファイルが求めることができる。なお、図21b中、4G相対Pls位置のXは、4G同期位置となる最後のPlsである。なお、変形例として、1Pls分は除かずに計算するようにしてもよい。この場合、目標Plsに到達した次のPlsで同期速度テーブルの速度に移行すればよい。また、別の変形例として、均等割りせずに、加速カーブを計算してもよい。但し、この場合、t1、t2、に割り当てる時間が増えるため、tm、tm-1、の時間が減り、目標速度到達時の速度の段差が大きくなる。次に、第1のズーム群3G105および第2のズーム群4G107の定速駆動について、図22を用いて説明する。図18ないし図21を用いて説明した起動が行われ、第1のズーム群3G105および第2のズーム群4G107が同期速度に達すると、以後、定速駆動がなされる。すなわち、第1のズーム群105は3G同期速度テーブル22に従って同期速度で駆動し、また第2のズーム群107は、4G同期速度テーブル27に従って同期速度で駆動する。この定速駆動は、図8aに示した3Gと4Gの同期位置テーブル、および図8bに示した3Gと4Gの同期速度テーブルに従って制御する。すなわち、相対的な位置を示すPlsが更新されるたびに、上述の2つのテーブルを参照して位置情報と速度情報を更新し、更新した速度情報に基づいて3G用および4G用のステッピングモータ175a、179aの速度制御を行う。なお、3Gと4Gの隣り合うエンコーダPlsに対応する速度の変化量は、加減速制御を行うことなく変更することができる速度の変化量である。また、3GのEdivから間欠駆動領域か非間欠駆動領域かの判断を行う図8b参照。間欠駆動領域の場合には、4Gは間欠駆動を行う。この間欠駆動については、後述する。次に、図23を用いて第1のズーム群3G105および第2のズーム群4G107の減速について説明する。前述した定速駆動において、ズーム環ズーム機能切換操作部材143をニュートラル位置にし、もしくは逆方向に回動させた場合、またはワイド端もしくはテレ端に近づくと、ステッピングモータ175a、179aに対して減速駆動を行う。図23aは、ユーザがズーム環を操作した際に、ズーム環がニュートラル位置にあるか、もしくは逆方向に回動されたときの減速駆動を示す。減速駆動を開始すると、第1のズーム群105の3G現在位置31とこの位置での速度を検出し、減速カーブに沿って減速駆動を開始するとともに、3G停止目標位置32を算出する。また、第1のズーム群105が減速駆動を開始すると、第2のズーム群107の4G停止目標位置34を、第1のズーム群105の3G停止目標位置32に対応する位置から算出する。そして、算出された4G停止目標位置34までの残り減速Pls数になると、第2のズーム群107の減速駆動を開始する。第1のズーム群105の速度3G速度は、第2のズーム群107の速度4G速度よりも速いので、第1のズーム群105の停止目標位置までの残りパルス3G減速パルスは、第2のズーム群107の停止目標位置までの残りパルス4G減速パルスよりも大きい関係となる。すなわち、以下の関係がある。3G速度>4G速度3G減速パルス>4G減速パルスしたがって、3G目標停止位置32を決めてから4G目標停止位置34を決めることができる。図23bは、ズーム群がテレ端近傍にある場合の減速駆動を示す。定速駆動状態にある際に、ワイド端またはテレ端位置に到達してから減速してもワイド端やテレ端に激突してしまう。そこで、減速を開始してから停止するまでの移動距離Pls数またはEdivを予め記憶しておく。すなわち、交換レンズ100内の記憶部133には、図23cに示すように、EZ速度係数に対応して、ワイド端およびテレ端において、停止までの移動距離Ediv単位が記憶されている。図23bにおいて、テレ端ワイド端にある場合も同様に対して、図23cに示すような停止までの距離だけ近づいた減速開始位置35に達すると、ステッピングモータに対して減速制御を開始する。減速制御は減速テーブル37に沿って速度を低下させる。なお、減速を開始してから停止するまでの移動距離は、駆動速度で異なることから、図23cに示すように、減速開始位置はEZ速度係数に応じて異ならせており、駆動速度が速いほど、減速開始位置はテレ端およびワイド端から離れた位置となる。また、第1のズーム群105と第2のズーム群では移動距離が異なる場合には、それぞれ異なるテーブルを記憶しておく。また、図23bにおいて、現在位置36は、EZ速度切換検出機構171によってズーム環の速度が0であるニュートラル位置を検出した場合であり、この場合にも、減速テーブル37に沿って減速する。また、図23bには、一方のズーム群のみしか示していないが、図23aに示すように、第1及び第2のズーム群のそれぞれについて、端部に対応して同様の減速制御を行う。次に、図24を用いて、間欠駆動について説明する。図8bを用いて説明したように、第2のズーム群4G107は、テレ側において間欠駆動を行う。非間欠駆動領域では、3GのEdivを更新するタイミングで、図8aに示す3Gと4Gの同期位置テーブルを参照して、対応する4Gの駆動速度で駆動制御を行う。対応4Gの駆動位置が間欠駆動領域の場合には、非間欠同期駆動のような追従は行うことはできず、Pls位置のみ追従する。間欠駆動では、3Gは連続的に追従しているのに対して、4Gは離散的な追従となることから、多少画質が劣化する。しかし、数Edivに対して1Pls程度の誤差であるので、画質は許容範囲内にすることが可能である。図24aを用いて、駆動パラメータの設定について説明する。間欠駆動では、1Edivに対して最大1Plsしか駆動しない。また、そのときの駆動速度はステッピングモータ179aの自起動速度Vaとする。1Pls駆動する前後の領域42においてはステッピングモータ179aの初期励磁/保持励磁なしであり印加しない。ステッピングモータ179aを駆動しない領域41においては、弱励磁を印加する。この印加励磁電圧は、駆動電圧と同じ電圧とする。弱励磁を印加するのは、ステッピングモータの電極と磁極の関係を維持し、回転しないようにするためである。間欠駆動中に、ズーム環ズーム機能切換操作部材143がニュートラル位置に戻った場合、すなわち駆動停止位置になった場合には、非間欠駆動時の弱励磁時間経過後に、弱励磁電圧を駆動電圧と同じ電圧から、非間欠駆動時の弱励磁電圧に戻す。なお、駆動電圧の設定は、図11を用いて説明した温度-エリア-電圧テーブルの電圧に従って電圧設定を行う。間欠駆動は第2のズーム群4G107で行うが、4Gの相対的位置を示す4GEdivの更新は、3GEdiv基準で行う。非間欠駆動と間欠駆動の境界は、3GEdiv基準で決め、本実施形態においては、図24bに示すように間欠→非間欠の境界EdivInter_T2W、図24cに示すように非間欠→間欠の境界EdivInter_W2Tを記憶しておく。なお、本実施形態においては、駆動方向によって境界を異ならせているが、方向性を持たせなくても構わない。間欠→非間欠への切り換わりは、図24bに示すように、テレ→ワイド方向で発生する。間欠駆動を行うと符号45参照、1Pls未満の端数Plsを蓄積し、1Plsに達すると間欠駆動を行う符号46参照。境界Inter_T2Wを超えると、間欠駆動から非間欠駆動に切り換わる。なお、図24bの横軸の下に記載の数値はPls数を意味し、a1~a8は、0および1でないPls数を意味する。非間欠→間欠への切り換わりは、図24cに示すように、ワイド→テレ方向で発生する。非間欠駆動から、境界Inter_W2Tを超えると、一旦停止し、次のEdivにおいて駆動を0Plsにする。以後、端数Plsを蓄積し、蓄積量が1Plsを超えると間欠駆動を行う符号47参照。なお、図24cの横軸の下に記載の数値は、図24bの場合と同様、Pls数を意味し、b1~b8は、0および1でないPls数を意味する。次に、図25ないし図27を用いて、第1のズーム群3G105および第2のズーム群4G107の速度切換について説明する。前述したようにズーム環ズーム機能切換操作部材143を回動操作すると、回転角に応じてズーミング速度を変更することができる。例えば、図25に示す例では、中速でズーミングしている際にズーム環を操作して高速に速度を切り換えている。本実施形態においては、高速、中速、低速の間で相互に速度切り換えが可能である。この速度切換の処理は概ね以下のように行われる。1EZ速度切換検出機構171のエンコーダによって一定時間毎にズーム環速度の更新を行う。検出の結果、位置回転角がそのままの場合には、定速駆動を続行し、速度が切り換えられた場合には、次のエンコーダ更新のタイミングで第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107の速度変更を同時に行う。2速度変更を行う場合、1Stepの速度変更量は、図13aに示したGearKによって与えられる。なお、1Stepで変化しても問題ない速度遷移となるようにGearKを決めている。3切換タイミングは、ズーム環速度検出にて、駆動と同方向で異なる速度が検出された際に行う。逆方向に操作された場合には、前述した減速を行う。上述の処理は、非間欠駆動の場合であるが、間欠駆動領域の場合には、第1のズーム群3G105は非間欠同期駆動で速度切換の処理がなされる。第1のズーム群105の速度切換処理によって更新したEdiv情報に基づいて、第2のズーム群4G107の間欠駆動を実行する。間欠駆動時は、第1のズーム群105の位置情報に基づく第2のズーム群の位置追従のみを行う。このため、実質的には、第2のズーム群107については速度変更処理はなされない。図26に速度切換処理の一例を示す。図26aに示す例では、位置L1に達するまでは3速高速で定速駆動されているが、位置L1において3速から2速への変速指示1を受ける。この変速指示1に基づいて、符号51の区間、図26bに示すように2速に減速する変速駆動を行う。この変速駆動にあたっては、3速の速度に速度変更係数を乗算して求める。すなわち、実制御速度は、第1のズーム群105については、3G速度速度変更係数であり、第2のズーム群107については、4G速度速度変更係数により求める。なお、図26aの右側のアルファベットは、速度変更係数である。変速指示による処理が終わると、引き続き、位置L2でなされた変速指示2により処理を、符号52の区間で行う。さらに、位置L3においてなされた変速指示3による処理を、符号53の区間で行う。速度変更指示の確定後は、次の速度変更はEdiv単位で行う。図示の例では、位置L2で変速指示2を受けているが、最低1Edvの区間54は、平坦速度が確保される。1Plsの速度変化量が、加減速テーブルの速度変化量以下になるように、GearKを決めている。このため、速度変更中の平坦部分は考えてなくてもよい。加速から減速した場合に、加速度変化が倍になり、脱調のおそれがある。このため速度平坦期間を設けている。ただし、速度平坦期間は、通常時間で規定しており、一定期間分のPls数を駆動速度によって演算する必要があり、ファームウエアでの処理が煩雑化する。ワイド側での速度切り換えにて、速度ギア切換時の係数が一定の場合に、速度変更の処理に非常に時間がかかってしまう。この対策として、以下の処理を行う。1速度閾値をもたせ、速度によって速度変化係数を切り換える。2Ediv単位で変更する。3第1のズーム群105と第2のズーム群107の両方で係数を切り換える。例えば、図27において、初期速度vt0とすると、Ediv単位の速度をvt1、vt2とすると、vt1=vt0α1vt2=vt1α1として、順次、速度を求める。閾値速度A速から閾値B速に切り換わると図中の破線が閾値、係数をα1からα2に変えて、下記のようにして速度を求める。vt11=vt10α2vt12=vt11α2次に、本発明の一実施形態に係る交換レンズ100の動作について、図28ないし図38に示すフローチャートを用いて説明する。このフローは、記憶部133に記憶されたプログラムに基づいて、制御部131のCPUによって実行される。図示しないメインフロー中のモード処理のフローに入ると、まず、マニュアルズームモードか否かの判定を行うS1。ここでは、図6および図7を用いて説明したように、EZ⇔MZ切換検出機構169の検出結果に基づいてズーム機能切換操作部材143の位置がメカマニュアルズームMZの位置にあるか否かを判定する。ステップS1における判定の結果、マニュアルズームモードであった場合には、メカマニュアルズーム処理を実行するS3。ここでは、図3に示したように、ズーム機能切換操作部材143の回転操作による駆動力で第1のズーム群105を直接、駆動し、ズーミングを行う。メカマニュアルズーム処理を行うと、元のフローに戻る。ステップS1における判定の結果、マニュアルズームモードでなかった場合には、次に、電動ズームモードであるか否かを判定するS5。ここでは、EZ⇔MZ切換検出機構169の検出結果に基づいてズーム機能切換操作部材143の位置が電動ズームEZの位置にあるか否かを判定する。ステップS5における判定の結果、電動ズームモードであった場合には、電動ズーム処理を実行するS7。ここでは、ズーム環ズーム機能切換操作部材143の回転方向および回転角に応じて、第1のズーム群105と第2のズーム群107を3G用アクチュエータ175と4G用アクチュエータ179によって駆動する。この電動ズーム処理の詳細について図29を用いて後述する。電動ズーム処理が終わると元のフローに戻る。ステップS5における判定の結果、電動ズームモードでなかった場合には、マクロ処理を実行するS9。ここでは、第1のズーム群105と第2のズーム群107を予め決められた位置に駆動し、フォーカスレンズ103によってピント合わせを行う。マクロ処理が終わると元のフローに戻る。次に、ステップS7図28参照の電動ズーム処理について、図29を用いて説明する。電動ズーム処理のフローに入ると、まずEZ速度検出を行うS11。ここでは、図6および図7を用いて説明したように、EZ速度切換検出機構171のグレイコード式のエンコーダが、ズーム環ズーム機能切換操作部材143の回転角を検出し、ユーザが高速3速、中速2速、低速1速、ニュートラル位置のいずれを設定しているかを検出する。このEZ速度検出の詳細は、図30を用いて後述する。EZ速度検出を行うと、次に、起動したか否かを判定するS13。EZ速度検出の結果、ニュートラル位置でなければ、起動状態であることから、このステップでは、EZ速度検出結果に基づいて判定する。この判定の結果、起動していなければ、ステップS11に戻る。ステップS13における判定の結果、起動した場合には、次に、EZ駆動を行うS15。ズーム環ズーム機能切換操作部材143の回動操作状態に応じて、ズーミング動作の起動、定速駆動、減速駆動、停止等を行う。EZ駆動の詳細は、図31を用いて後述する。EZ駆動を行うと、元のフローに戻る。次に、ステップS11のEZ速度検出図29参照について、図30を用いて説明する。EZ速度検出のフローに入ると、まず、グレイコード式エンコーダから、エンコーダ値を読み込むS21。ここでは、図7を用いて説明したEZ速度切換検出機構171のグレイコード式エンコーダの値を読み込む。続いて、読み取ったA/D値よりニュートラル位置駆動せずワイド1~3速、テレ1~3速を判断するS23。判断すると、元のフローに戻る。次に、ステップS15のEZ駆動図29参照について、図31を用いて説明する。EZ駆動のフローに入ると、まず、起動/加速を実行するS31。ここでは、図18ないし図21を用いて説明した電動ズームEZモードにおける起動と加速の処理を実行する。起動/加速の詳しい動作については、図32を用いて後述する。起動/加速を行うと、次に、定速同期駆動を実行するS33。ここでは、図22を用いて説明した電動ズームEZモードにおける定速同期駆動の処理を実行する。定速同期駆動の詳しい動作については、図36を用いて後述する。定速同期駆動を行うと、次に、減速を実行するS35。ここでは、図23を用いて説明した電動ズームEZモードにおける減速の処理を実行する。減速の詳しい動作については、図37を用いて後述する。ステップS31の起動/加速からステップS35の減速を処理している際に、EZ速度検出を行う41。EZ速度検出は、所定の周期たとえば100msにてCPU131がEZ速度切換検出機構171の出力を検出し実行される。電動ズームにおける速度検出は、ステッピングモータ175a、179aが1Pls駆動1パルス駆動されるたびに、ズーム環の操作による速度設定、高速、中速、低速、ニュートラルを検出している。起動/加速駆動、定速駆動、および減速駆動の際には、この検出したEZ速度に基づいて、EZ速度テーブルに沿った駆動制御を行っている。ステップS35において減速すると、次に、再加速するか否かの判定を行うS37。ここでは、EZ速度切換機構171の検出結果に基づいて、ユーザがズーム環ズーム機能切換操作部材143を回転操作し、ズーム速度を上げることが必要か否かを判定する。この判定の結果、再加速が必要な場合には、ステップS31に戻る。ステップS37における判定の結果、再加速が必要でない場合には、停止するS39。ここでは、ズーム環がニュートラル位置にある場合には、そのまま停止状態を維持する。停止すると、元のフローに戻る。次に、ステップS31の起動/加速図31参照について、図32を用いて説明する。起動/加速のフローに入ると、まず、3G起動プロファイルを実行するS51。ここでは、図18ないし図20を用いて説明したように、第1のズーム群3G105の起動を開始する基点位置から目標設定位置に向けて加速テーブルに沿った駆動を行うためのプロファイルを生成する。この3G起動プロファイルの詳しい動作については、図33を用いて後述する。3G起動プロファイルを行うと、次に、4G起動プロファイルを実行するS53。ここでは、図19および図21を用いて説明したように、第1のズーム群3G107の起動プロファイルを考慮しながら、第2のズーム群4G107の起動を開始する基点位置から目標設定位置に向けて加速テーブルに沿った駆動を行うためのプロファイルを生成する。この4G起動プロファイルの詳しい動作については、図34を用いて後述する。4G起動プロファイルを行うと、次に、3G/4G起動駆動を実行するS55。ここでは、ステップS51で生成した3G起動プロファイルに従って第1のズーム群3G105の起動駆動を行い、またステップS53で生成した4G起動プロファイルに従って第2のズーム群4G107の起動駆動を行う。3G/4G起動駆動を行うと、元のフローに戻る。次に、ステップS51の3G起動プロファイル図32参照について、図33を用いて説明する。3G起動プロファイルのフローに入ると、まず、ステップ41図31参照と同様に、EZ速度検出を行う73。ここでは、ステッピングモータ175a、179aが1Pls駆動1パルス駆動されるたびに、ズーム環の操作による速度設定を検出している。次に、EZ速度係数表とLEZとEZの速度係数表より検索を行い、同期速度の設定を行うS61。ここでは、図13aに示したEZ速度係数と、図13bに示したLEZ釦とEZ速度係数対応を用いて、図18に示す同期速度を選択するための設定を行う。すなわち、LEZ釦ズーム機能切換操作部材143によって、高速3速、中速2速、低速1速のいずれかが選択されており、また、カメラ本体200側で動画か静止画の選択が行われていることから、図13cによってIndexとして1~5のいずれかが選択される。この選択されたIndexと対応する図13aのEZ速度係数indexからギア毎の変更係数が設定される。変更係数が設定されると、図8bに示した同期速度に変更係数を乗算することにより、同期速度の設定を行うことができる。ステップS61において同期速度の設定を行うと、次に、3G同期テーブルと3G加速テーブルの比較を行うS63。ここでは、ステップS61において設定した同期速度に基づく3G同期速度テーブル75と、3G加速テーブル77と、3G現在Pls位置79に基づいて比較を行う。すなわち、図20bに示すように、第1のズーム群105の現在位置を示すPls位置に対応する3G同期速度と、Pls位置に対応する加速テーブルを比較する。ステップS63において比較を行うと、次に、3G同期速度が3G加速テーブルよりも小さいか否かを判定するS65。この判定の結果、3G同期速度が3G加速テーブルよりも大きい場合には、現在Pls位置を1Pls増加させて、テーブル更新を行うS67。図20bを用いて説明すると、Pls1の3G同期速度であるsynpps1と加速テーブルaccpps1を比較し、比較の結果3G同期速度の方が大きいことから、1Pls増加させて、Pls2の同期速度であるsynpps1と加速テーブルaccpps2を比較する。3G同期速度の方が大きい場合には、現在Plsの値を1つずつ増加させ、ステップS65に戻り、比較を続行する。ステップS65における比較の結果、3G同期速度が3G加速テーブルよりも小さくなると、3G加速テーブルの同期速度テーブルとの交点を同期速度テーブル速に変更するS69。図20bを用いて説明すると、現在Pls11になると、3G同期速度synpps11が加速テーブルaccpps11よりも小さくなるので、駆動プロファイルカーブに、それまで加速テーブルを書き込んでいたが、3G同期速度に変更する。続いて、3G駆動時間と、3G同期速度到達Plsを求め、3G加速プロファイルを生成するS71。ここでは、図20bに右欄に記載の駆動時間の積算時間を3G駆動時間として算出し、また、比較結果が反転するPls位置図20bではPls11を求め、駆動プロファイルカーブ3G加速プロファイルを生成する。このステップが終わると、元のフローに戻る。次に、ステップS53の4G起動プロファイル図32参照について、図34を用いて説明する。4G起動プロファイルのフローに入ると、まず、4G目標EdivまでのPlsを算出し、4G目標Plsでの速度を検索するS81。ここでは、3G同期速度到達PlsEdiv91と、3G/4G同期速度テーブル93を用いて、4G目標EdivまでのPlsを算出し、4G目標Plsでの速度を検索する。図21を用いて説明したように、第2のズーム群4G107の起動時には、徐々に加速するのではなく、最初から同期速度近傍の速度で駆動する。このステップS81においては、ステップS71図33において求めた3G到達Plsと3G同期速度から、4G目標Plsでの速度の検索と、4G目標EdivまでのPlsを算出する。続いて、4G目標速度での速度の逆数時間を算出するS83。ここでは、ステップS81において求めた4G目標Plsにおける速度の逆数時間を算出する。次に、3G駆動時間から4G目標Plsでの時間を減算することにより一定速度駆動時間を算出するS85。ここでは、3G駆動時間95と、4G目標Plsでの時間図21のtmに相当を減算することにより、図21aにおける速度V0で定速駆動する時間を算出する。ステップS85において一定速度駆動時間を求めると、4G目標Plsまでの速度を、4G目標までのPlsを一定速度駆動時間で除算することにより算出するS87。4G目標Plsまでの速度を算出すると、4G加速プロフィルを生成するS89。ここでは、ステップS81~S87における処理に基づいて、図21bに示す4G加速プロフィル4G加速テーブルを生成する。4G加速プロフィルを生成すると、元のフローに戻る。次に、ステップS55の3G/4G起動駆動図32参照について、図35を用いて説明する。3G/4G起動駆動のフローに入ると、3G現在エリア情報105と温度情報107を読み込む。これらの情報は、ステッピングモータ177a、179aがステッピング駆動するたびにPls位置情報を読み込み、このタイミングに合わせて更新する。3G現在エリア情報は、図9bを用いて説明したように、第1のズーム群3G105の現在位置をA~Hに分け、その内のいずれに有るかを示す位置情報である。また温度情報は、図11を用いて説明したように、図示しない測温回路によって測定される。次に、電圧設定を行うS101。図11を用いて説明したように、本実施形態においては、第1のズーム群3G105の駆動用のステッピングモータ175aと、第2のズーム群4G107の駆動用のステッピングモータ179aの駆動電圧は、環境温度とズーミング速度と3G現在エリア情報A~Hに応じて切り換えている。このステップでは、これらの情報に基づいて電圧設定を行う。電圧設定を行うと、次に、3G/4Gを求めた加速プロファイルで目標Plsへ駆動するS103。ここでは、ステップS51において生成した3G起動プロファイル図33参照と、ステップS53において生成した4G起動プロファイル図34参照に従って、目標Plsに向けて、ステッピングモータ175a、179aを駆動し、第1及び第2のズーム群105、107を目標Plsに移動させる。このステップを実行すると、元のフローに戻る。次に、ステップS33の定速同期駆動図31参照について、図36を用いて説明する。定速同期駆動のフローに入ると、ステップ41と同様にEZ速度検出を行う131。前述したように、ステッピングモータ175a、179aが1Pls駆動1パルス駆動されるたびに、ズーム環による速度設定を検出している。次に、EZ速度変更があったか否かの判定を行うS111。ここでは、ステップ131における検出結果に基づいて、ズーミング速度の変更がなされたか否かを判定する。この判定の結果、速度変更があった場合には、次に、停止判断か判定するS121。ここでは、ズーム環がニュートラル位置に設定されたか否かを判定する。この判定の結果、停止であった場合には、元のフローに戻りステップS35図31参照において減速処理を行い、停止させる。ステップS121における判定の結果、停止判断でなかった場合には、停止以外の速度変更であることから、EZ速度変更を行うS123。ここでは、図25ないし図27を用いて説明したように、ズーミング速度の変更がなされた場合の速度変更制御を行う。このEZ速度変更の詳しい動作については、図38を用いて説明する。EZ速度変更を行うと、ステップS111に戻る。ステップS111における判定の結果、EZ速度変更がなかった場合には、3G現在Edivを取得する133。ここでは、第1のズーム群3G105の相対的位置を示す3G現在PlsをEdiv単位に変換する。次に、次の3G目標位置の速度pps検索と、次の3G目標Plsの設定と、次の4G目標の速度pps検索と、次の4G目標Plsの設定を行うS113。ここでは、3G/4G同期速度テーブル135と3G/4G同期位置テーブルを取得し、133で読み出した第1のズーム群3G105の現在Edivを用いて、各ズーム群ごとに目標Plsの設定を行う。各ズーム群の目標Plsを設定すると、105と同様に3G現在エリア情報139と、107と同様に温度情報141を取得する。続いて、ステップS101と同様に電圧設定を行うS115。定速駆動を行うにあたって、ステッピングモータ175a、179aに最適な駆動電圧を設定する。電圧設定を行うと、次に、3G/4Gを目標ppsで目標Plsへ駆動するS117。ここでは、図22において説明したように、次の目標位置に向けて第1及び第2のズーム群105、107の駆動を行う。すなわち、ステップS113において設定した速度ppsで、目標Plsに向けて駆動を行う。ステップS117において目標Plsへ駆動を行うと、次に、ワイド端またはテレ端にあり、減速開始Plsにあるか否かを判定するS119。図23bcを用いて説明したように、ワイド端またはテレ端の近傍にある場合には、ワイド端またはテレ端に衝突することを防止するために手前で減速を開始する。ここでは、図23cに例示するような減速開始位置図23cではEdiv単位で表示に有るか否かを判定する。ステップS119における判定の結果、ワイド端またはテレ端で減速開始位置にない場合には、ステップS111に戻り、同期駆動を続行する。一方、判定の結果、ワイド端またはテレ端で減速開始位置にある場合には、元のフローに戻りステップS35において減速駆動を行う。次に、ステップS35の減速図31参照について、図37を用いて説明する。減速のフローに入ると、3G減速テーブル171と3G現在Pls位置173を取得し、3G減速テーブルと、3G現在位置から3G目標停止パルスを算出するS151。ここでは、図23を用いて説明したように、第1のズーム群3G105の目標停止位置を算出する。続いて、目標停止位置をEdiv単位の位置に補正演算するS153。ステップS151においては、Pls単位で算出しているので、Ediv単位に補正する。ステップS153において目標停止位置をEdiv単位に補正すると、次に、3G/4G同期位置テーブル175を取得し、3G目標停止Edivに対応した4G目標Ediv検索を行うS155。ステップS151、S153において、第1のズーム群3G105の停止目標位置を算出したので、これに対応する第2のズーム群4G107の停止目標位置を求める。ステップS155において4G目標停止位置を求めると、次に、4G減速テーブル177と4G現在Pls位置179を取得し、4G減速スタートPlsを算出し、4G減速プロファイルを生成するS157。ここでは第2のズーム群4G107の減速開始位置と停止目標位置までの減速テーブルを生成する。続いて、105と同様に3G現在エリア情報181と、107と同様に温度情報183を取得する。これらの情報を取得すると、3G/4G電圧設定を行うS159。第1及び第2のズーム群105、107の減速駆動にあたって、取得情報に基づいて電圧設定を行う。電圧設定を行うと、3G/4Gを目標Plsへ駆動するS161。ここでは、停止目標位置に向けて、3G減速テーブルに沿って第1のズーム群105の減速を行うとともに、ステップS157において生成した4G減速プロファイルに沿って第2のズーム群107の減速を行う。3G/4Gを目標Plsに駆動すると、元のフローに戻る。次に、ステップS123のEZ速度変更図36参照について、図38を用いて説明する。EZ速度変更のフローに入ると、ステップ41と同様に、EZ速度検出を行う221。ここでは、ステッピングモータ175a、179aが1Pls駆動1パルス駆動されるたびに、ズーム環の操作による速度設定、高速、中速、低速、ニュートラルを検出する。次に、ステップS61と同様に、EZ速度係数と、LEZとEZ速度係数表より検索し、目標速度テーブルを設定するS201。ここでは、ズーム環ズーム機能切換操作部材143の回転操作により変更されたズーミング速度に応じた同期速度の設定を行う。続いて、133と同様に、3G現在Ediv223を取得する。次に、速度変更可能判断Ediv表に基づいて、速度変更可能Edivであるか否かを判定するS203。ここでは、第1のズーム群105がワイド端またはテレ端にある場合に、ズーミング速度の変更を行った場合に、端部に衝突等のおそれがあることから、図14aに例示したEdiv内である場合には、速度変更を行わないようしている。この判定の結果、変更可能Edivでなかった場合には、EZ速度変更のフローを終了し、元のフローに戻る。一方、ステップS203における判定の結果、速度変更可能であれば、次に、223と同様に、3G現在Ediv225を取得し、3G現在Plsの更新を行うS205。3G現在Edivが分かれば、3G現在Plsに変更できる。続いて、105と同様に3G現在エリア情報227と、107と同様に温度情報229を取得する。これらの情報を取得すると、電圧設定を行うS207。第1のズーム群105の駆動速度の変更にあたって、取得情報に基づいて電圧設定を行う。電圧設定を行うと、不図示の記憶エリアに記憶している3G現在速度を取得する231。続いて、EZ速度変更係数の検索を行うS209。EZ速度変更係数は、図13bに例示するように、速度に応じた係数であり、231において取得した3G現在速度に基づいて検索する。続いて、3G/4G同期速度テーブル233と3G/4G同期位置テーブルを参照して、次の3G目標位置の速度ppsを算出し、次の目標3GPlsを設定し、次の4G目標位置の速度ppsを算出し、次の4G目標Plsを設定するS211。ここでは、図26を用いて説明したように、目標の速度を算出し、目標位置を設定する。ステップS211において目標速度と目標位置を設定すると、次に、3G/4Gを算出ppsで目標Plsへ駆動するS213。ここでは、ステップS211において設定した速度ppsと位置Plsに基づいて、ステッピングモータ175a、179aを駆動する。ステップS213においてステッピングモータの駆動を行うと、次に、目標速度テーブルの速度に到達したか否かを判定するS215。ここでは、ズーム環によって設定されたズーミング速度に応じた目標速度テーブルの速度に達したか否かを、記憶している3G現在速度と目標速度テーブルの速度を比較して判定する。ステップS215における判定の結果、目標速度に到達していない場合には、ステップS205に戻り、目標速度に向けて速度変更を行う。一方、目標速度に到達した場合には、EZ速度変更のフローを終了し、元のフローに戻る。以上説明したように、本発明の一実施形態においては、第1のズーム群3G105を第1のアクチュエータステッピングモータ175aによって移動する第1の駆動部第1のZM群駆動部115と、第1の駆動部の第1のアクチュエータと異なる第2のアクチュエータステッピングモータ179aによって第2のズーム群4G107を移動する第2の駆動部第2のZM群駆動部117と、第1のズーム群105の位置情報に基づいて第2のズーム群107の位置を制御するようにしている。また、この制御にあたって第1のズーム群105の移動速度に第2のズーム群107を同期させている。このため、動画撮影中のズーム動作による画質の劣化を防止することが可能となる。また、本発明の一実施形態においては、第1のズーム群3G105を基準にして、第2のズーム群4G107の駆動制御を行っている。このため、制御を容易にするとともに、小型化を図ることができる。なお、本発明の一実施形態においては、交換レンズ100内でズーミング動作の制御を行っていたが、通信部を介して、カメラ本体側で制御するようにしても勿論かまわない。また、ズーム群は第1のズーム群3G105と第2のズーム群4G107の2群から構成されていたが、3群以上のレンズ群から構成するようにしても勿論かまわない。また、本発明の一実施形態においては、撮影のための機器として、デジタルカメラを用いて説明したが、カメラとしては、デジタル一眼レフカメラでもコンパクトデジタルカメラでもよく、ビデオカメラ、ムービーカメラのような動画用のカメラでもよく、さらに、携帯電話、スマートフォーンや携帯情報端末PDA:PersonalDigitalAssist、ゲーム機器等に内蔵されるカメラでも構わない。いずれにしても、ズーム光学系を採用する撮影のための機器であれば、本発明を適用することができる。また、特許請求の範囲、明細書、および図面中の動作フローに関して、便宜上まず、次に等の順番を表現する言葉を用いて説明したとしても、この順で実施することが必須であることを意味するものではない。本発明は、上記実施形態にそのまま限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素の幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。