対向する第1及び第2内側面を含む貫通孔を有したプリント基板と、前記貫通孔に差し込まれた挿入部を有したターミナルピンと、前記貫通孔に充填され前記ターミナルピンとプリント基板とを接合した半田と、を備え、前記挿入部は、前記第1内側面に当接した基部、前記基部から前記第2内側面に向けて突出して前記第2内側面に当接した凸面及び前記凸面の裏側に位置し前記第1内側面から離れた凹面を含む突部、を有し、前記プリント基板の厚み方向での前記突部の長さは、前記プリント基板の厚みよりも長い、プリント基板ユニット。前記厚み方向での前記突部の長さは、前記貫通孔の中心軸を含む平面による断面で前記突部を見た場合での前記凹面の稜線上にある2点の変曲点間の距離に相当する、請求項1のプリント基板ユニット。しかしながら、突部の形状によっては、溶融した半田が突部周辺に充分に流れこまずに突部周辺に気泡が混入した状態で半田が凝固する恐れがある。このように気泡が混入した状態で半田が凝固すると、振動などにより半田にクラックが生じるおそれがある。また、ターミナルピンとプリント基板のパターンとの導通性に影響を与えるおそれもある。そこで本発明は、ターミナルピンとプリント基板とを接合する半田に気泡が残留することを抑制したプリント基板ユニットを提供することを目的とする。上記目的は、対向する第1及び第2内側面を含む貫通孔を有したプリント基板と、前記貫通孔に差し込まれた挿入部を有したターミナルピンと、前記貫通孔に充填され前記ターミナルピンとプリント基板とを接合した半田と、を備え、前記挿入部は、前記第1内側面に当接した基部、前記基部から前記第2内側面に向けて突出して前記第2内側面に当接した凸面及び前記凸面の裏側に位置し前記第1内側面から離れた凹面を含む突部、を有し、前記プリント基板の厚み方向での前記突部の長さは、前記プリント基板の厚みよりも長い、プリント基板ユニットによって達成できる。プリント基板の厚み方向での突部の長さが、プリント基板の厚みよりも長いため、突部の凹面と貫通孔の第1内側面との隙間を確保できる。これにより、半田によりプリント基板とターミナルピンとを接合する際には、溶融した半田は突部の凹面と貫通孔の第1内側面との隙間を介して貫通孔の内部まで充分に流れる。これにより、貫通孔内に充填された半田に気泡が残留することが抑制される。本発明によれば、ターミナルピンとプリント基板とを接合する半田に気泡が残留することを抑制したプリント基板ユニットを提供することを目的とする。を提供できる。図1は、本実施例のプリント基板ユニット1の斜視図である。プリント基板ユニット1は、プリント基板10、プリント基板10に実装された複数のターミナルピン20、を有している。ターミナルピン20は、導電性を有した金属製である。後述するプリント基板10に形成された貫通孔14に挿入されて、半田Sによりターミナルピン20と接合されている。これにより、プリント基板10のパターンとターミナルピン20とが電気的に接続されている。プリント基板ユニット1は、不図示のモータに電力を供給するために用いられる。具体的には、モータの励磁用コイルがターミナルピン20に接続される。これにより、励磁用コイルの導通状態が切り替えられる。尚、プリント基板ユニット1の用途は、このようなモータ用に限定されない。図2は、ターミナルピン20を実装する前のプリント基板10の図である。プリント基板10には、上述した貫通孔14が3つ設けられている。貫通孔14は長孔状である。貫通孔14の数などはこれに限定されない。図3A、3Bは、ターミナルピン20の外観図である。ターミナルピン20は、単一の薄板状の導通部材が湾曲されて形成されている。図4Aは、ターミナルピン20の外観図であり、図4Bは、図4AのA-A断面図である。ターミナルピン20の一端側には貫通孔14に挿入される挿入部24が形成されている。挿入部24は、基部25、基部25から突出した突部26を含む。突部26は、基部25の一方の面から見ると突出しており、基部25の他方の面から見ると窪んでいる。基部25は、略平板状であるがこのような形状に限定されない。突部26は、縦長に形成されている。挿入部24に、突部26が形成されていることにより、詳しくは後述するが、プリント基板10の貫通孔14にターミナルピン20の挿入部24を挿入した状態で、ターミナルピン20はプリント基板10に対して傾くことなくプリント基板10に対して直立した姿勢を維持する。尚、ターミナルピン20自体の形状はこのような形状に限定されず、略平板状のピンであってもよい。ここで、プリント基板10とターミナルピン20との実装方法の一例について簡単に説明する。プリント基板10の貫通孔14付近に予めペースト状の半田を塗布する。次に、プリント基板10の貫通孔14にターミナルピン20の挿入部24を挿入して、プリント基板10にターミナルピン20を組み付ける。次に、リフロー炉にプリント基板10を挿入して半田を溶融させ、その後リフロー炉からプリント基板10を取り出して、半田を凝固させる。これにより、プリント基板10とターミナルピン20とは半田により接合される。尚、プリント基板10とターミナルピン20との実装方法はこのような方法に限定されない。例えば、プリント基板10にターミナルピン20を組み付けた状態で、半田槽に溶融した半田の表層にプリント基板10の下面を浸すことによって、プリント基板10にターミナルピン20を接合してもよい。図5は、ターミナルピン20の挿入部24を拡大した写真である。図6~8は、それぞれ、ターミナルピン20の挿入部24をプリント基板10の貫通孔14に挿入して半田Sにより両者を接合した状態での、図5のB-B、C-C、D-D断面図に対応する写真である。図6に示すように、貫通孔14は、長孔状に形成されており、互いに対向する第1内側面15、第2内側面16を有している。第1内側面15、第2内側面16は、略平面状である。突部26は、凸面26b、凸面26bの裏面に相当する凹面26a、を含む。第1内側面15、第2内側面16は、それぞれ、ターミナルピン20の基部25、突部26が当接している。詳細には、基部25の第1面25aが第1内側面15に当接し、突部26の凸面26bが第2内側面16に当接している。基部25の第2面25bは第2内側面16から離れて対向し、突部26の凹面26aは第1内側面15から離れて対向している。図6~8は、半田Sによりプリント基板10とターミナルピン20とが接合された後の状態を示しているが、半田Sにより接合する前は、基部25の第1面25aが第1内側面15に当接し突部26の凸面26bが第2内側面16に当接することにより、ターミナルピン20がプリント基板10の貫通孔14に挿入されて倒れることなく直立姿勢を保つ。従って、ターミナルピン20を直立姿勢で保持するための特別な治具などは不要である。図7に示すように、プリント基板10の厚み方向の突部26の長さLは、プリント基板10の厚みよりも長い。換言すれば、突部26の長さLは、プリント基板10の厚み方向の貫通孔14の長さよりも長い。このため、第1内側面15の縁部15cと突部26の凹面26aとの間に充分な隙間が確保される。このため、溶融した半田Sはこの隙間から貫通孔14の内部に流入して、突部26の凹面26aと貫通孔14の第1内側面15とを接合する。次に、本実施例のターミナルピン20とは形状が異なるターミナルピン20xと比較して、本実施例のターミナルピン20について説明する。図9は、本実施例とは異なる形状のターミナルピン20xの挿入部24xを拡大した写真である。図10は、ターミナルピン20xとプリント基板10xとを半田Sにより接合した後の、図9のE-E断面図に対応する写真である。図9に示すように、半田S内には気泡Bが残留した状態で半田Sが凝固している。この理由は、凹面26axと第1内側面15xの縁部15cxとの隙間が狭いので、溶融した半田Sであっても貫通孔14x内に流れ込みにくいからである。この問題は、プリント基板10xの厚み方向での突部26xの長さLxに起因している。図9に示すように、突部26xの長さLxは、プリント基板10xの厚みよりも短い。換言すれば、突部26xの長さLxは、プリント基板10xの厚み方向での貫通孔14xの長さよりも短い。このため、挿入部24xと貫通孔14xとの隙間が部分的に狭くなる。これにより、溶融した半田Sが貫通孔14x内部にまで流入しにくい状態となる。これにより、図10に示すように、半田Sに気泡Bが残留した状態で半田Sが凝固する場合がある。このように半田Sに気泡Bが残留していると、プリント基板10xやターミナルピン20x等に振動が加わった場合に半田Sにクラックが生じる恐れがある。また、気泡Bが突部26の凹面26ax側に存在していることにより、半田Sと挿入部24との接触面積が低下し、プリント基板10xとターミナルピン20xとの導通性にも影響を与える恐れがある。しかしながら、図7に示したように、本実施例の1のターミナルピン20においては、挿入部24の長さLがプリント基板10の厚みよりも長い。従って、凹面26aと第1内側面15の縁部15cとの隙間を充分に確保することができる。これにより、プリント基板10の貫通孔14周辺に塗布された半田Sが溶融した場合、貫通孔14内に充分に半田Sが流入して気泡の抜けが促進される。ここで、長さLについて説明する。長さLは、貫通孔14の中心軸を含む平面でターミナルピン20を見た場合の凹面26aの稜線の2点間の変曲点の距離に相当する。具体的には、変曲点とは、貫通孔14の中心軸に対する凹面26aの稜線の傾きが増大から減少に変化する点、及び減少から増大に変化する点、である。以上本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、変形変更が可能である。