"複数を並設する凸状部材と、該凸状部材同士を曲折可能に連結する連結部材とで面状に構成し、少なくとも、曲げ方向の内側に前記凸状部材が突出するとともに、所望の曲率の曲折状態において、曲げ方向の内側の前記凸状部材同士が当接して曲率を規制する曲げ規制面状材。前記凸状部材を、ブロック状に構成するとともに、面状に並設した請求項1に記載の曲げ規制面状材。曲折状態において、前記凸状部材同士が当接する当接面の形状および/または平面状態における当接面同士の間隔を、規制する所望の曲率に応じて設定した請求項1又は2に記載の曲げ規制面状材。曲げ方向の外側面の少なくとも一部を、摩擦係数が高く、滑り性の低い高摩擦係数面で構成した請求項1乃至3のうちいずれかひとつに記載の曲げ規制面状材。前記凸状部材が、前記面状における両面に突出する構成とした請求項1乃至4のうちいずれかひとつに記載の曲げ規制面状材。略矩形面状の被覆対象物の表面の少なくとも一部を覆う表面側カバー部と、前記表面側カバー部を前記被覆対象物に連結する連結部とで構成する略矩形面状対象物被覆カバーであって、前記連結部を、前記表面側カバー部を前記被覆対象物の表裏方向への枢動可能に連結すべく前記被覆対象物の側部に配置し、前記表面側カバー部の少なくとも一部を、請求項1乃至5のうちいずれかひとつに記載の曲げ規制面状材で構成した略矩形面状対象物被覆カバー。前記表面側カバー部における前記連結部側から所定の間隔で隔てた位置で台座部分と高さ支持部分とに折り曲げ可能に構成し、前記表面側カバー部を、前記被覆対象物の裏面側に枢動させた表面開放状態において、前記表面側カバー部を折り曲げ、前記台座部分を載置し、前記被覆対象物を、傾斜した仰向け状態で支持する請求項6に記載の略矩形面状対象物被覆カバー。前記表面側カバー部を、前記表面側に枢動させて前記被覆対象物の表面を被覆する被覆状態において、前記被覆対象物から順に、前記曲げ規制面状材及び表面部材で構成した請求項6または7に記載の略矩形面状対象物被覆カバー。前記曲げ規制面状材を、前記被覆対象物の略矩形面状に応じた略矩形面状に形成し、前記連結部を、略矩形面状に形成した前記曲げ規制面状材の辺部における中間部分を連結する構成とした請求項6乃至8のうちいずれかひとつに記載の略矩形面状対象物被覆カバー。前記被覆対象物を、表面に操作手段を備えた電子端末で構成した請求項6乃至9のうちいずれかひとつに記載の略矩形面状対象物被覆カバー。面状の載置対象物を、一部を設置した状態且つ傾斜した仰向け状態で支持する支持基台であって、請求項1乃至5のうちいずれかひとつに記載の曲げ規制面状材を、前記載置対象物の裏面側において、前記載置対象物の周縁部に対応する前記曲げ規制面状材周縁部の一部が前記載置対象物から離間する方向に曲折可能、且つ前記凸状部材が前記載置対象物と反対側面に突出する態様で固定した支持基台。この発明は、複雑な機構なく、曲折時の曲率を規制することができる曲げ規制面状材、または曲げ規制面状材を用いた略矩形面状対象物被覆カバー及び支持基台を提供することを目的とする。この発明は、複数を並設する凸状部材と、該凸状部材同士を曲折可能に連結する連結部材とで面状に構成し、少なくとも、曲げ方向の内側に前記凸状部材が突出するとともに、所望の曲率の曲折状態において、曲げ方向の内側の前記凸状部材同士が当接して曲率を規制する曲げ規制面状材であることを特徴とする。上述の複数を並設する凸状部材は、棒状あるいは所定の厚みを有する帯状の部材を長手方向に直交する幅方向に複数並列配置すること、あるいは、棒状又は帯状の部材に比べて長手方向の長さの短いブロック状の部材を幅方向に加えて長手方向に配置することを含む概念である。上記曲折は、湾曲、屈曲、曲がりくねること、あるいは折れ曲げることを含む概念である。上述の凸状部材同士を曲折可能に連結する連結部材は、連結部材自体が可撓性を有する可撓性部材で構成する場合、可撓性を有さない連結部材を凸状部材に対して曲げ可能に接続する場合、あるいは、連結部材自体が可撓性を有する可撓性部材で構成するとともに、凸状部材に対して曲げ可能に接続する場合等を含む概念である。上述の凸状部材同士が当接は、例えば凸状部材の側面同士が直接当接すること、あるいは凸状部材を被覆する凸状部材被覆体が直接当接し、凸状部材同士が間接的に当接することを含む概念である。この発明により、複雑な機構なく、曲折時の曲率を規制することができる。詳しくは、複数を並設する凸状部材と、該凸状部材同士を曲折可能に連結する連結部材とで面状に構成しているため、面状の曲げ規制面状材に対して曲げ方向の力を作用させることにより、面状の曲げ規制面状材を曲折することができる。また、曲げ方向の内側に前記凸状部材が突出するように曲折した場合において、凸状部材同士が当接することにより、曲げ方向の力に凸状部材同士の当接部分が対抗し、それ以上に曲折すること、つまりその曲折状態の曲率以下の曲率で曲折することを規制できる。このように、曲げ規制面状材は、複雑な曲率規制手段を備えることなく、複数を並設する凸状部材と、該凸状部材同士を曲折可能に連結する連結部材とで面状に構成し、曲げ方向の内側に前記凸状部材が突出するように曲折するだけで、凸状部材同士が当接して、所望の曲率の曲折状態を規制することができる。この発明の態様として、前記凸状部材を、ブロック状に構成するとともに、面状に並設することができる。上記ブロック状は、曲げ規制面状材の幅方向及び長手方向の長さがともに短く形成され、幅方向及び長手方向に複数並列配置することで、曲げ規制面状材の幅方向及び長手方向の長さを構成するとともに、所定の高さを有する形状である。上述の面状に並設するは、平面上において、例えば、マトリックス状、つまり格子状の配置、あるいは千鳥状の配置とし、例えば幅方向及び長手方向や、これらに対して交差する方向のように二方向に沿って所定の規則性に基づいて並べた配置とすることができる。なお、所定の規則とは、二方向においてすべて同じ、一方向から多方向に所定の比率で増減する一次関数、一方向から多方向に所定の比率で増加してから減少する減少してから増加する二次関数等の多次関数などの一方向から多方向に向けてのさまざまな規則とすることができる。この発明により、ブロック状を配置する二方向に曲折するとともに、二方向における曲折を所望の曲率で規制することができる。また、この発明の態様として、曲折状態において、前記凸状部材同士が当接する当接面の形状および/または平面状態における当接面同士の間隔を、規制する所望の曲率に応じて設定することができる。上述の所望の曲率に応じて設定する凸状部材同士が当接する当接面の形状は、当接面の角度、高さ、あるいは凹凸等のいずれか、またはそれらの組み合わせとすることができる。また、上述の前記凸状部材同士が当接する当接面の形状および/または平面状態における当接面同士の間隔を、規制する所望の曲率に応じて設定するということは、当接面の形状及び間隔のうち少なくとも一方を、例えば幅方向及び長手方向や、これらに対して交差する方向のように二方向に沿って所定の規則性に基づいて設定することである。この発明により、複雑な機構を備えることなく、曲げ規制面状材を、所望の曲率で容易に曲げ規制することができる。また、この発明の態様として、曲げ方向の外側面の少なくとも一部を、摩擦係数が高く、滑り性の低い高摩擦係数面で構成することができる。上述の摩擦係数が高く、滑り性の低い高摩擦係数面は、摩擦係数の高いゴムや樹脂で素材自体を構成すること、あるいは、その他の摩擦係数の高くない素材の表面をコーティング等により、摩擦係数の高いゴムや樹脂で被覆して構成することができる。この発明により、例えば、曲折状態で載置面に載置することにより、曲げ方向外側面が載置面上を滑ることなく、曲げ規制された状態を保持しながら載置することができる。また、この発明の態様として、前記凸状部材が、前記面状における両面に突出する構成とすることができる。この発明により、曲げ規制面状材を表側、裏側の両面側に曲折しても所望の曲率で曲げ規制することができる。なお、表側と裏側の前記凸状部材を、異なる曲率に応じて設定した場合、曲げ規制面状材を表側、裏側の曲折方向によって異なる曲率で曲げ規制することができる。また、この発明は、略矩形面状の被覆対象物の表面の少なくとも一部を覆う表面側カバー部と、前記表面側カバー部を前記被覆対象物に連結する連結部とで構成する略矩形面状対象物被覆カバーであって、前記連結部を、前記表面側カバー部を前記被覆対象物の表裏方向への枢動可能に連結すべく前記被覆対象物の側部に配置し、前記表面側カバー部の少なくとも一部を、上述の曲げ規制面状材で構成したことを特徴とする。この発明により、被覆対象物の使用時には、連結部によって表面側カバーを被覆対象物の裏面側に枢動させ、表面を露出させて被覆対象物を使用し、不使用時には、表面側カバーで被覆対象物の表面の少なくとも一部を被覆してカバーすることができる。また、前記表面側カバー部の少なくとも一部を、上述の曲げ規制面状材で構成したことにより、使用時において、略矩形状に形成した被覆対象物の一辺と、被覆対象物の裏面側に枢動させ、曲折させた表面側カバーとを載置対象面に載置することで、被覆対象物の重量によって曲げ規制面状材は曲率が規制された状態となり、一辺が載置され、傾斜した仰向け状態で被覆対象物を支持することができる。なお、表面側カバーを枢動可能に連結部で被覆対象物に連結しているため、枢動角度を調整することにより、仰向け状態の傾斜角度を任意の角度とすることができる。また、上述の略矩形面状対象物被覆カバーは、表面側カバーを連結部で被覆対象物に連結してもよいが、被覆対象物の裏面側の少なくとも一部を被覆する裏面側カバーを備え、連結部で表面側カバーを裏面側カバーに対して枢動可能に連結するとともに、裏面側カバーを被覆対象物の裏面に固定し、裏面側カバーを介して、連結部によって表面側カバーを被覆対象物に枢動可能に固定する構成であってもよい。この発明の態様として、前記表面側カバー部における前記連結部側から所定の間隔で隔てた位置で台座部分と高さ支持部分とに折り曲げ可能に構成し、前記表面側カバー部を、前記被覆対象物の裏面側に枢動させた表面開放状態において、前記表面側カバー部を折り曲げ、前記台座部分を載置し、前記被覆対象物を、傾斜した仰向け状態で支持することができる。この発明により、表面側カバーを被覆対象物の裏面側に枢動させた被覆対象物の使用状態において、載置対象面に載置された台座部分に対して折り曲げられた高さ支持部分で傾斜姿勢の被覆対象物を支持することができる。したがって、例えば、被覆対象物の表面を操作する場合であっても、安定した傾斜姿勢を保持することができる。また、この発明の態様として、前記表面側カバー部を、前記表面側に枢動させて前記被覆対象物の表面を被覆する被覆状態において、前記被覆対象物から順に、前記曲げ規制面状材及び表面部材で構成することができる。この発明により、被覆対象物の使用状態において、曲げ規制面状材で被覆対象物を傾斜する仰向け状態で支持できるとともに、表面側カバーを被覆対象物の表面側に枢動させ、被覆対象物の表面をカバーする不使用状態において、表面部材が露出するため、傾斜支持機能を有さない表面部材を利用者の嗜好に合わせたデザインで形成する等、さまざまなバリエーションが設定でき、利用者の満足度を向上することができる。また、この発明の態様として、前記曲げ規制面状材を、前記被覆対象物の略矩形面状に応じた略矩形面状に形成し、前記連結部を、略矩形面状に形成した前記曲げ規制面状材の辺部における中間部分を連結する構成とすることができる。この発明により、表面側カバーを構成する曲げ規制面状材の辺部における端部付近は連結部によって連結されていない非拘束部分となる。したがって、矩形面状に形成した曲げ規制面状材の連結部で連結された辺部に対向する辺部の方向を曲折して、被覆対象部材を傾斜する仰向け状態で支持するのみならず、連結部によって連結されていない非拘束部分を曲折させて、被覆対象部材を傾斜する仰向け状態で支持する、つまり、略矩形上の被覆対象部材を、縦置きあるいは横置きどちらの状態でも、傾斜する仰向け状態で支持することができる。また、この発明の態様として、前記被覆対象物を、表面に操作手段を備えた電子端末で構成することができる。上記表面に操作手段を備えた電子端末は、タブレット、PDA、スマートフォン、携帯電話、あるいはデジタルフォトフレーム等とすることができる。この発明により、表面に操作手段を備えた電子端末を操作性の高い所望の傾斜角度で支持することができ、利用者の利便性を向上することができる。さらにまた、この発明は、面状の載置対象物を、一部を設置した状態且つ傾斜した仰向け状態で支持する支持基台であって、上述の曲げ規制面状材を、前記載置対象物の裏面側において、前記載置対象物の周縁部に対応する前記曲げ規制面状材周縁部の一部が前記載置対象物から離間する方向に曲折可能、且つ前記凸状部材が前記載置対象物と反対側面に突出する態様で固定することができる。この発明により、載置対象物の周縁部に対応する前記曲げ規制面状材周縁部の一部を前記載置対象物から離間する方向に曲折させ、曲折させた曲げ規制面状材周縁部と前記載置対象物の周縁部とを載置対象面に載置することにより、載置対象物の重量によって曲げ規制面状材は曲率が規制された状態となり、周縁部が載置され、傾斜した仰向け状態で載置対象物を支持することができる。この発明により、複雑な機構なく、曲折時の曲率を規制することができる曲げ規制面状材、または曲げ規制面状材を用いた略矩形面状対象物被覆カバー及び支持基台を提供することができる。この発明の一実施形態を以下図面と共に説明する。図1,2は片側一方向曲折プレート10の説明図を示している。詳しくは、図1aは片側一方向曲折プレート10の斜視図を示し、図1bは曲折状態の片側一方向曲折プレート10の斜視図を示し、図2aは片側一方向曲折プレート10の拡大側面図を示し、図2bは曲折状態の片側一方向曲折プレート10の拡大側面図を示している。片側一方向曲折プレート10は、幅方向Wに長く、台形断面状の台形棒部材11と、長手方向Lに並設した台形棒部材11の底面11b図2aに接着したシート状の連結シート12とで構成している。詳述すると、台形棒部材11は、上面11aと底面11bとが平行であり、両側面11cが傾斜面である両傾斜台形状であり、反発性を有する樹脂製棒部材で構成している。連結シート12は、可撓性及び復元性を有する、つまりコシがあり、さらには、表面が滑り性の低い高摩擦係数面である樹脂製シート材で構成しているが、可撓性及び復元性を有する皮革等で構成してもよい。なお、連結シート12は、台形棒部材11の底面11bにおける長手方向Lの端部同士が密着するように並列配置した状態の台形棒部材11の底面11bに接着固定し、台形棒部材11同士を連結している。このように構成した片側一方向曲折プレート10は、図1bや図2bに示すように、片側一方向曲折プレート10に対して長手方向Lに湾曲させる力図1bにおいて矢印Aを作用させると、隣り合う台形棒部材11の側面11c同士の隙間S図2aのa部拡大図参照をなくす方向に連結シート12が曲折し、片側一方向曲折プレート10が湾曲する。そして、隙間Sがなくなり、台形棒部材11の側面11cが当接すると、片側一方向曲折プレート10はこれ以上湾曲せず、曲げ規制される。このような片側一方向曲折プレート10の曲げ規制のメカニズムについて以下で詳述する。上述のように、曲げ方向の力によって連結シート12が曲折し、隣り合う台形棒部材11の側面11c同士が当接すると、それ以上の曲げ方向の力図2bにおける矢印N参照が片側一方向曲折プレート10に作用しても、側面11c同士の当接面に互いに反力nが作用する。また、連結シート12は、可撓性及び復元性を有するコシのあるシート状態であるものの、伸縮性を有さないため、側面11cに作用する反力nとつり合い、片側一方向曲折プレート10の曲げ規制機能が生じることとなる。なお、片側一方向曲折プレート10は、連結シート12に対して、連結シート12の片面側にのみ台形棒部材11が突出しているため、台形棒部材11が突出していない側、つまり図1aにおける底面側には、連結シート12の可撓性により曲げ規制されることなく、曲折することができる。また、片側一方向曲折プレート10は、上面側あるいは底面側に曲折した状態から曲げ方向の力を解放すると、連結シート12の復元性により、図1aに示す平面状に復元することができる。なお、片側一方向曲折プレート10に関する上述の説明では、台形棒部材11の底面11bにおける長手方向Lの端部同士が密着する状態で台形棒部材11を並設し、連結シート12で連結したが図3ab参照、図3c,dに示すように、長方形断面の矩形棒部材11Aを所定の隙間Sを隔てて並設し、連結シート12で連結し、片側一方向曲折プレート10Aを構成してもよい。これにより、図3dに示すように、曲折状態では、隣り合う矩形棒部材11Aにおける側面11Acの上部同士が当接して曲げ規制するものの、上述の片側一方向曲折プレート10とは異なる曲率で曲げ規制することとなる。さらには、片側一方向曲折プレート10Aにおける矩形棒部材11Aと高さが異なる矩形棒部材11Bを有する片側一方向曲折プレート10Bであってもよく、この場合でも、矩形断面の棒部材同士であっても、上部が当接する側面11Bcの高さが異なるため、曲げ規制する曲率が異なる。さらに詳述すると、同じ隙間Sを隔てて矩形棒部材11Aを並設した片側一方向曲折プレート10Aと、高さの低い矩形棒部材11Bとを並設した片側一方向曲折プレート10Bとでは、後者の片側一方向曲折プレート10Bの方が小さな曲率で曲げ規制することができる。このように、片側一方向曲折プレート10,10A,10Bは、台形棒部材11や矩形棒部材11A,11Bにおける側面11Ac,11Bcの形状や台形棒部材11や矩形棒部材11A,11B同士の隙間Sを設定することにより、所望の曲率での曲げ規制を実現することができる。また、上述の説明では、台形断面の台形棒部材11や矩形断面の矩形棒部材11A,11Bを有する片側一方向曲折プレート10,10A,10Bについて説明したが、台形棒部材11や矩形棒部材11A,11Bの断面形状はこれに限定されず、半楕円断面、半円断面、三角断面、あるいは、側面11c,11Ac,11Bcが外向きに突な曲面で構成した略台形断面であってもよく、その場合も隣り合う台形棒部材11や矩形棒部材11A,11Bの側面11c,11Ac,11Bc同士の間隔や側面11c,11Ac,11Bcの形状を設定することにより、所望の曲率での曲げ規制を実現することができる。さらには、図4aに示すように、台形棒部材21を連結シート22の両面に備えて両側一方向曲折プレート20を構成してもよい。この両側一方向曲折プレート20の場合、図4bに示すように、上面側及び底面側において、曲げ方向の力に対して曲げ規制可能に曲折することができる。また、台形棒部材21を連結シート22の両面に備えた両側一方向曲折プレート20であっても、上面側の台形棒部材21と、底面側の台形棒部材21とを側面21cの形状が異なる構成とすることにより図4c参照、図4dに示すように、上面側への曲折状態における曲げ規制の曲率と、底面側への曲折状態における曲げ規制の曲率とを異ならせることができる。なお、片側一方向曲折プレート10,10A,10B及び両側一方向曲折プレート20において、全部の台形棒部材11,21及び矩形棒部材11A,11Bを、一体的かつ密着させて被覆材で被覆させてもよい。この場合、台形棒部材11、矩形棒部材11A,11B及び台形棒部材21の側面11c,11Ac,11Bc,21cは、曲折状態において、被覆材を介して当接し、曲げ規制することとなる。続いて、片側二方向曲折プレート30について、片側二方向曲折プレート30の斜視図を示す図5、片側二方向曲折プレート30の曲折について説明する斜視図を示す図6とともに説明する。片側二方向曲折プレート30は、四角錐台状の四角錐台ブロック部材31と、長手方向L及び幅方向Wに、つまり格子状に並設した四角錐台ブロック部材31の底面31b図2aに接着したシート状の連結シート32とで構成している。詳述すると、四角錐台ブロック部材31は、上面31aと底面31bとが平行であり、側面31cが傾斜面である四角錘台形状であり、反発性を有する樹脂製ブロック部材で構成している。連結シート32は、上述の片側一方向曲折プレート10の連結シート12と同じ、可撓性及び復元性を有する、つまりコシのある樹脂製シート材で構成しているが、可撓性及び復元性を有する皮革等で構成してもよい。なお、連結シート32は、四角錐台ブロック部材31の底面31bにおける長手方向L及び幅方向Wの端部同士が密着するように並列配置した状態の四角錐台ブロック部材31の底面31bに接着固定し、四角錐台ブロック部材31同士を連結している。このように構成した片側二方向曲折プレート30は、図6において矢印Aに示すように、片側二方向曲折プレート30に対して長手方向Lに湾曲させる力を作用させて、片側一方向曲折プレート10と同様に長手方向Lに曲折させて曲げ規制するだけでなく、幅方向Wに湾曲される力を作用させ、幅方向Wに曲折させて、幅方向Wにおいても曲げ規制することができる。なお、片側二方向曲折プレート30における曲げ規制のメカニズムは、片側一方向曲折プレート10における長手方向Lの曲げ規制のメカニズムと同じであるため、詳細な説明は省略する。また、上述の片側二方向曲折プレート30は、四角錘台状の四角錐台ブロック部材31を格子状に並設したが、図7a,bに示すように、円錐台状に構成してもよいし、図7c,dに示すように、千鳥配置してもよい。もちろん、片側一方向曲折プレート10について上述したように、台形棒部材11の間隔や側面11cの形状を設定することで所望の曲率での曲げ規制を実現できることと同様に、片側二方向曲折プレート30における四角錐台ブロック部材31の間隔や側面31cの形状を設定し、長手方向L及び幅方向Wにおける所望の曲率で曲げ規制することができる。さらには、四角錐台ブロック部材31の間隔や側面31cの形状を、長手方向Lと幅方向Wにおいてそれぞれ設定することにより、長手方向L及び幅方向Wのそれぞれにおける所望の曲率で曲げ規制することができる。もちろん、両側一方向曲折プレート20と同様に、四角錐台ブロック部材31を連結シート32の両面に備えて、両側二方向曲折プレートを構成することもできる。また、片側二方向曲折プレート30において、全部の四角錐台ブロック部材31を、一体的かつ密着させて被覆材で被覆させてもよい。この場合、四角錐台ブロック部材31の側面31cは、曲折状態において、被覆材を介して当接し、曲げ規制することとなる。次に、上述の片側一方向曲折プレート10、あるいは片側二方向曲折プレート30を用いたタブレットカバー100,200について説明する。先ずは、片側一方向曲折プレート10を用いた一方向タブレットカバー100について、図8,9とともに説明する。なお、図8は一方向タブレットカバー100の説明図を示し、図9は一方向タブレットカバー100のスタンド機能についての説明図を示している。詳しくは、図8aはオープン状態の一方向タブレットカバー100の斜視図を示し、図8bはクローズ状態の一方向タブレットカバー100の斜視図を示している。図9aはクローズ状態で直立させた状態の側面図を示し、図9bはオープン状態で直立させた状態の側面図を示し、図9cは第1傾斜状態の側面図を示し、図9dは第2傾斜状態の側面図を示し、図9eは画面操作傾斜状態の側面図を示している。一方向タブレットカバー100は、図8aにおいて点線で示すように、表面にタッチパネル401を備え、長辺402と短辺403で構成する平面視略矩形状のタブレット型携帯端末400の表面と裏面とをカバーするカバー体である。一方向タブレットカバー100は、図8bに示すクローズ状態においてタッチパネル401を覆う表面カバー部110と、タブレット型携帯端末400の裏面に固定され、タブレット型携帯端末400の裏面を覆う裏面カバー部120と、平面視略矩形状のタブレット型携帯端末400の長辺402の側部において表面カバー部110と裏面カバー部120とを屈曲可能に接続する屈曲接続部130とで折り畳み可能に構成している。なお、表面カバー部110と裏面カバー部120とは、平面視略矩形形状のタブレット型携帯端末400の平面サイズより一回り大きな平面視矩形形状であり、屈曲接続部130は、タブレット型携帯端末400の厚みよりわずかに長い長手方向Lの長さで形成している。表面カバー部110は、屈曲接続部130とは長手方向Lにおいて反対側から順に、第1平面プレート部111、上述の片側一方向曲折プレート20と同じ構成の片側一方向曲折プレート部112及び第2平面プレート部113で構成している。なお、第1平面プレート部111及び第2平面プレート部113は、通常の使用状態において表裏方向に湾曲しない形状保持性を有するプレート部であり、第1平面プレート部111は、第2平面プレート部113の長手方向Lの長さに比べて半分程度の長さに形成している。また、第1平面プレート部111と片側一方向曲折プレート部112、及び片側一方向曲折プレート部112と第2平面プレート部113とは、表裏方向に互いに屈曲可能な状態で一体化されている。また、表面カバー部110の表面図8aに示すクローズ状態における表面には、滑り止め機能を有するコーティングを施し、表面カバー部110の裏面クローズ状態においてタッチパネル401と対向する側の面に片側一方向曲折プレート10の台形棒部材11に対応する棒状凸部112aが突出している。このように構成された一方向タブレットカバー100は、図8aに示すように、裏面カバー部120をタブレット型携帯端末400の裏面に固定し、屈曲接続部130により表面カバー部110をタブレット型携帯端末400と離れる方向に枢動させて開くことにより、タブレット型携帯端末400のタッチパネル401が露出するオープン状態とすることができる。また、上述のオープン状態から、屈曲接続部130により表面カバー部110をタブレット型携帯端末400のタッチパネル401側に枢動させることにより、図8bに示すように、裏面カバー部120と表面カバー部110とでタブレット型携帯端末400を挟み込んでカバーすることができる。なお、上述のオープン状態で、例えばテーブルの上面等の載置面410に載置すると、タッチパネル401に操作入力することにより、タブレット型携帯端末400を操作することができる。しかし、このようなタブレット型携帯端末400は、例えば、タッチパネル401に映像を出力させて鑑賞するという利用方法があるが、図8aに示すように、オープン状態で載置した状態では、タッチパネル401に映し出される映像を上方より覗き込む必要があり、例えば映像鑑賞時における適した載置状態でない。そこで、一方向タブレットカバー100は、図9に示すように、利用に応じたタブレット型携帯端末400の傾斜姿勢を保持することができる。詳しくは、一方向タブレットカバー100は上述の構成であるため、図9aに示すようにクローズ状態で直立姿勢となる。また、図9bに示すように、屈曲接続部130によって表面カバー部110を裏面カバー部120の裏面側まで枢動しても、上述の直立姿勢を保持することができる。なお、この直立姿勢では、タッチパネル401に映し出された映像を鑑賞することには適しているものの、タブレット型携帯端末400の前面にあるタッチパネル401によって操作入力する際の操作性が悪いという問題点がある。これに対し、図9cに示すように、表面カバー部110の第1平面プレート部111を片側一方向曲折プレート部112に対して屈曲させ、屈曲させた第1平面プレート部111と、裏面カバー部120の一端とが載置面410に当接するように載置することにより、タッチパネル401が仰向けとなり、垂直に近い傾斜姿勢である第1傾斜状態で保持することができる。さらには、タブレット型携帯端末400の裏面側に枢動させた状態で片側一方向曲折プレート部112を、第1平面プレート部111がタブレット型携帯端末400から離れる方向となるように曲折させ、棒状凸部112aの側面同士が当接して曲げ規制された片側一方向曲折プレート部112と、裏面カバー部120の一端とが載置面410に当接するように載置することにより、タッチパネル401が仰向けとなり、所望の傾斜角度の傾斜姿勢である第2傾斜状態で保持することができる。なお、裏面カバー部120に対する表面カバー部110の角度を調整することで、容易に所望の傾斜角度での第2傾斜状態を保持することができる。また、図9eに示すように、表面カバー部110の第1平面プレート部111及び片側一方向曲折プレート部112を第2平面プレート部113に対して屈曲させ、屈曲させた第1平面プレート部111及び片側一方向曲折プレート部112と、裏面カバー部120の一端とが載置面410に当接するように載置することにより、タッチパネル401が仰向けとなり、タッチパネル401による操作入力の際における操作性の高い傾斜姿勢である画面操作傾斜状態で保持することができる。なお、このとき、第1平面プレート部111の先端位置を、裏面カバー部120に対して固定する構成であってもよい。このように、一方向タブレットカバー100は、タブレット型携帯端末400の裏面側を覆うとともに裏面側に固定された裏面カバー部120と、クローズ状態でタブレット型携帯端末400のタッチパネル401を覆う表面カバー部110と、表面カバー部110と裏面カバー部120とを、タブレット型携帯端末400の長辺402の側方において屈曲可能に接続する屈曲接続部130とで構成しているため、クローズ状態において、裏面カバー部120でタブレット型携帯端末400の裏面側をカバーし、表面カバー部110でタブレット型携帯端末400のタッチパネル401をカバーすることができる。また、オープン状態において、屈曲接続部130によって、裏面カバー部120の裏面側まで表面カバー部110を枢動させ、表面カバー部110を構成する第1平面プレート部111を片側一方向曲折プレート部112に対して屈曲させて載置面410に載置する第1傾斜状態、曲げ規制された片側一方向曲折プレート部112と、裏面カバー部120の一端とが載置面410に当接するように載置する第2傾斜状態、さらに、第1平面プレート部111及び片側一方向曲折プレート部112を第2平面プレート部113に対して屈曲させ、屈曲させた第1平面プレート部111及び片側一方向曲折プレート部112が載置面410に当接するように載置することにより、タッチパネル401への操作入力のしやすい傾斜姿勢である画面操作傾斜状態というように、さまざまな用途に応じた傾斜姿勢で保持することができる。なお、上述の第2傾斜状態においても、曲げ規制された片側一方向曲折プレート部112の裏面カバー部120に対する角度を調整することにより、容易に所望の仰向け角度での傾斜姿勢を保持することができる。また、表面カバー部110の表面には、滑り止め機能を有するコーティングを施しているため、曲げ規制された曲折状態で載置面410に載置された表面カバー部110は、載置面410に対して滑ることなく、上述の傾斜状態で確実に支持することができる。なお、曲げ規制された表面カバー部110の曲折状態や載置面410の表面状態によっては、タブレット型携帯端末400の荷重により、表面カバー部110の表面にコーティングを施していなくても、載置面410を滑ることがないため、表面カバー部110の表面に施す滑り止め機能を有するコーティングは必須ではない。また、画面操作傾斜状態では、第2平面プレート部113が、載置面410に対して直交方向となるため、タブレット型携帯端末400のタッチパネル401にタッチして、タッチパネル401に操作入力する場合であっても、載置面410に対して直交方向の第2平面プレート部113がタブレット型携帯端末400を下方から支持しているため、安定した画面操作傾斜状態を保持することができる。次に、片側二方向曲折プレート30を用いた二方向タブレットカバー200について、図10乃至12とともに説明する。なお、図10は二方向タブレットカバー200のオープン状態の斜視図を示し、図11は二方向タブレットカバー200の曲折支持シート240のみをクローズ状態とした状態の斜視図を示し、図12は二方向タブレットカバー200のスタンド機能についての説明図を示している。詳しくは、図12aは横置き傾斜状態の側面図を示し、図12bは縦置傾斜状態の側面図を示している。二方向タブレットカバー200は、上述の一方向タブレットカバー100と同様に、平面視略矩形状のタブレット型携帯端末400の表面と裏面とをカバーするカバー体であり、クローズ状態においてタッチパネル401を覆う表面カバー部210と、タブレット型携帯端末400の裏面に固定され、タブレット型携帯端末400の裏面を覆う裏面カバー部220と、平面視略矩形状のタブレット型携帯端末400の長辺402の側部において表面カバー部210と裏面カバー部220とを屈曲可能に接続する屈曲接続部230とで折り畳み可能に構成している。さらに、二方向タブレットカバー200は、クローズ状態において、表面カバー部210とタブレット型携帯端末400のタッチパネル401との間に介在し、片側二方向曲折プレート30と同じ構成の曲折支持シート240と、平面視略矩形状のタブレット型携帯端末400の長辺402の側部において曲折支持シート240を裏面カバー部220に対して屈曲可能に接続する曲折支持シート屈曲接続部250を有している。曲折支持シート屈曲接続部250は、幅方向Wの両側を内側に切り欠いた切欠スリット251を備えており、曲折支持シート屈曲接続部250の幅方向Wの半分程度の長さ分だけ接続している。また、曲折支持シート240における表面カバー部210に対向する側の面には、滑り止め機能を有するコーティングを施している。このように構成された二方向タブレットカバー200は、図12aに示すように、裏面カバー部220をタブレット型携帯端末400の裏面に固定し、屈曲接続部230により表面カバー部210をタブレット型携帯端末400と離れる方向に枢動させて開き、曲折支持シート屈曲接続部250により曲折支持シート240をタブレット型携帯端末400と離れる方向に枢動させて開くことによりタブレット型携帯端末400のタッチパネル401が露出するオープン状態とすることができる。また、二方向タブレットカバー200は、タブレット型携帯端末400の裏面側を覆うとともに裏面側に固定された裏面カバー部220と、クローズ状態でタブレット型携帯端末400のタッチパネル401を覆う表面カバー部210と、タブレット型携帯端末400の長辺402の側方において屈曲可能に、表面カバー部210と裏面カバー部220とを接続する屈曲接続部230とで構成しているため、クローズ状態において、裏面カバー部220でタブレット型携帯端末400の裏面側をカバーし、表面カバー部210でタブレット型携帯端末400のタッチパネル401をカバーすることができる。さらに、オープン状態において、屈曲接続部230と反対側のタブレット型携帯端末400の長辺402を載置面410に載置するとともに、タブレット型携帯端末400の裏面側にある曲折支持シート240の長手方向Lにおける曲折支持シート屈曲接続部250と反対側を曲折させて載置面410に載置することにより、図12aに示すように、タブレット型携帯端末400を横長向きの状態で、タッチパネル401が仰向けとなり、所望の傾斜角度の傾斜姿勢で保持することができる。なお、裏面カバー部220に対する表面カバー部210の角度を調整することで、容易に所望の傾斜角度で保持することができる。また、オープン状態において、幅方向Wの両側のタブレット型携帯端末400の短辺403の一方を載置面410に載置するとともに、タブレット型携帯端末400の裏面側にある曲折支持シート240の切欠スリット251に対応する部分をタブレット型携帯端末400から離れる方向に曲折させて載置面410に載置することにより、図12bに示すように、タブレット型携帯端末400を縦長向きの状態で、タッチパネル401が仰向けとなり、所望の傾斜角度の傾斜姿勢で保持することができる。なお、裏面カバー部220に対する表面カバー部210の角度を調整することで、容易に所望の傾斜角度で保持することができる。このように、二方向タブレットカバー200は、クローズ状態において、表面カバー部210とタッチパネル401との間に介在する曲折支持シート240を有するため、表面カバー部210及び曲折支持シート240をタブレット型携帯端末400の裏面側に枢動させたオープン状態において、曲折支持シート240を曲折支持シート屈曲接続部250と反対側を曲折させることにより、横向きの傾斜姿勢で保持でき、曲折支持シート240における曲折支持シート屈曲接続部250の両端部側をタブレット型携帯端末400から離れる方向に曲折することで縦向きの傾斜姿勢で保持できるという自由度の高いスタンド機能を備えることができる。つまり、タブレット型携帯端末400に片側二方向曲折プレート30を装着することにより、利用用途に応じて、横置きと縦置きの傾斜姿勢を選択することができるため、利用者の満足度を向上することができる。また、曲折支持シート240の表面には、滑り止め機能を有するコーティングを施しているため、曲げ規制された曲折状態で載置面410に載置された曲折支持シート240は、載置面410に対して滑ることなく、上述の傾斜状態で確実に支持することができる。なお、曲げ規制された曲折支持シート240の曲折状態や載置面410の表面状態によっては、タブレット型携帯端末400の荷重により、曲折支持シート240の表面にコーティングを施していなくても、載置面410を滑ることがないため、曲折支持シート240の表面に施す滑り止め機能を有するコーティングは必須ではない。さらには、二方向タブレットカバー200におけるスタンド機能を、表面カバー部210とタッチパネル401との間に介在する曲折支持シート240で実現しているため、つまり、二方向タブレットカバー200のスタンド機能に表面カバー部210は寄与していないため、クローズ状態で視認される表面カバー部210について高いデザイン性で形成することができ、利用者の満足度を向上することができる。なお、一方向タブレットカバー100や二方向タブレットカバー200では、タブレット型携帯端末400の裏面に固定する裏面カバー部120,220を備えたが、裏面カバー部120,220を備えずとも、裏面側からタブレット型携帯端末400に装着するプロテクトカバー等に対して、例えば、屈曲接続部130,230を介して表面カバー部110や表面カバー部210を取り付けてもよい。また、一方向タブレットカバー100や二方向タブレットカバー200を、タッチパネル401を有するタブレット型携帯端末400を挟み込んでカバーするカバー体で構成したが、PDA、スマートフォン、あるいは携帯電話等をカバーするカバー体としてもよい。さらには、所定の長さを有する片側一方向曲折プレート10や片側二方向曲折プレート30を、直接、デジタルフォトフレーム、普通のフォトフレーム、置き時計等の裏面に一端を固定し、片側一方向曲折プレート10や片側二方向曲折プレート30の曲げ規制機能によって傾斜姿勢で保持する支持スタンドとして用いてもよい。以上、この発明の構成と前述の実施形態との対応において、この発明の凸状部材は、台形棒部材11,21、矩形棒部材11A,11B四角錐台ブロック部材31、あるいは棒状凸部112aに対応し、以下同様に、連結部材は、連結シート12,22,32に対応し、曲げ規制面状材は、片側一方向曲折プレート10、両側一方向曲折プレート20、片側二方向曲折プレート30、表面カバー部110、あるいは曲折支持シート240に対応し、当接面は、側面11c,11Ac,11Bc,21c,31cに対応し、当接面同士の間隔は、隙間Sに対応し、滑り性の低い高摩擦係数面は、樹脂製シート材や皮革等の表面に対応し、被覆対象物及び電子端末は、タブレット型携帯端末400に対応し、表面側カバー部は、表面カバー部110,210に対応し、連結部は、屈曲接続部130,230に対応し、略矩形面状対象物被覆カバーは、一方向タブレットカバー100及び二方向タブレットカバー200に対応し、被覆対象物の側部は、長辺402に対応し、台座部分は、表面カバー部110の第1平面プレート部111や片側一方向曲折プレート部112に対応し、高さ支持部分は、表面カバー部110の片側一方向曲折プレート部112や第2平面プレート部113に対応し、表面開放状態は、オープン状態に対応し、被覆状態は、クローズ状態に対応し、表面部材は、表面カバー部210に対応し、辺部は、長辺402や短辺403に対応し、操作手段は、タッチパネル401に対応し、支持基台は、支持スタンドに対応するも、この発明は、前述の実施形態に限定されるものではない。例えば、台形棒部材11、矩形棒部材11A,11Bや四角錐台ブロック部材31として所定形状で形成した木材を用いてもよい。これにより、高級感を備えながら上述の効果を奏することができ、利用者の満足度を向上することができる。なお、一方向タブレットカバー100における表面カバー部110や二方向タブレットカバー200における曲折支持シート240を密着させて被覆材で被覆させてもよい。この場合、曲折状態において、凸状部材が被覆材を介して当接し、曲げ規制することとなる。"