"車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられたシュー部材と、該シュー部材に係合されて前記開口部を開閉する可動パネルを支持する支持部材とを備え、前記シュー部材の車両前後方向への移動に伴い前記可動パネルを開閉作動させる車両用ルーフ装置において、前記シュー部材は、車両幅方向に並設されて前記ガイドレールを摺動する一対の摺動部、及びこれら両摺動部間に車両幅方向に橋渡しされて前記両摺動部に接続される台座部を一体的に有する樹脂製の本体部材と、前記台座部に載置されるベース部、前記支持部材と係合するステー部、及び前記ベース部よりも車両幅方向両側に突出されて前記両摺動部に嵌挿される一対の嵌合片を一体的に有する鋼板製のプレート部材とを備え、前記両摺動部間の車両幅方向の距離は、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び片側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも大きく、且つ、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも短く設定されており、前記ベース部に車両高さ方向に形成された係止凹部と、車両高さ方向に弾性変形可能に前記台座部に形成され、前記係止凹部に挿入される係止凸部とを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部の前端及び後端にそれぞれ当接又は近接して前記台座部に突設された前側リブ及び後側リブを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1又は2に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部に車両高さ方向に形成された透孔と、前記台座部に車両高さ方向に突設されて前記透孔に遊挿され、車両幅方向における一側で前記透孔の縁部上面に掛止される掛止爪を有するフック部とを備えたことを特徴とする車両用ルーフ装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記摺動部は、車両前後方向に離隔された2位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を除く一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。ところで、特許文献1のシュー部材は、図8に示すように、駆動力が伝達される係合爪91aを有する鋼板製のプレート部材91を、ガイドレールを摺動する摺動部92aを有する樹脂製の本体部92に、インサート成型によって埋設した構造となっている。従って、成型用の金型が複雑になるなど樹脂成型の工程が煩雑化して、製造工数及びコストの増大を余儀なくされる。本発明の目的は、車両前後方向への移動に伴い可動パネルを開閉作動させるシュー部材の製造工数を削減することができる車両用ルーフ装置を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、車体の屋根部に形成された開口部の車両幅方向縁部に設けられるガイドレールに沿って車両前後方向に移動自在に設けられたシュー部材と、該シュー部材に係合されて前記開口部を開閉する可動パネルを支持する支持部材とを備え、前記シュー部材の車両前後方向への移動に伴い前記可動パネルを開閉作動させる車両用ルーフ装置において、前記シュー部材は、車両幅方向に並設されて前記ガイドレールを摺動する一対の摺動部、及びこれら両摺動部間に車両幅方向に橋渡しされて前記両摺動部に接続される台座部を一体的に有する樹脂製の本体部材と、前記台座部に載置されるベース部、前記支持部材と係合するステー部、及び前記ベース部よりも車両幅方向両側に突出されて前記両摺動部に嵌挿される一対の嵌合片を一体的に有する鋼板製のプレート部材とを備え、前記両摺動部間の車両幅方向の距離は、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び片側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも大きく、且つ、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さよりも短く設定されており、前記ベース部に車両高さ方向に形成された係止凹部と、車両高さ方向に弾性変形可能に前記台座部に形成され、前記係止凹部に挿入される係止凸部とを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記ベース部の車両幅方向の長さ及び両側の前記嵌合片の車両幅方向への突出長を合計した長さから、前記両摺動部間の車両幅方向の距離即ち台座部の車両幅方向の長さを減算した長さは、前記両摺動部に嵌挿される前記両嵌合片の挿入代となる。そして、前記本体部材及び前記プレート部材は、この挿入代分でこれら両嵌合片が両摺動部に嵌挿され、前記係止凹部に前記係止凸部が挿入されることで結合される。この場合、前記本体部材に前記プレート部材を組み付ける際には、例えば前記本体部材に対して前記プレート部材を車両高さ方向に傾けて、片側の前記嵌合片を該当の前記摺動部に過挿入本来の挿入代よりも余分に挿入する。そして、この状態から、当該嵌合片を支点に前記プレート部材を車両高さ方向に回動傾動させて、前記台座部に反対側の前記嵌合片と共に前記ベース部を一旦載置する。このとき、前記係止凸部は、前記ベース部に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。続いて、反対側の前記嵌合片を該当の前記摺動部に挿入するべく、前記台座部上で前記プレート部材を車両幅方向に移動させる。このとき、前記ベース部に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた前記係止凸部は、前記係止凹部が到達することで解放され、弾性復帰に伴い前記係止凹部に挿入される。これにより、前記プレート部材は、前記本体部材に対して車両幅方向に位置決めされて該本体部材に結合される。従って、前記シュー部材は、別部品として前記本体部材及び前記プレート部材を簡易に製造し、その後の簡単な組付手順によって前記本体部材及び前記プレート部材を結合することで完成させることができるため、製造工数を削減することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部の前端及び後端にそれぞれ当接又は近接して前記台座部に突設された前側リブ及び後側リブを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記プレート部材は、前記ベース部の前端及び後端に前記前側リブ及び前記後側リブがそれぞれ当接又は近接することで、前記台座部本体部材に対し車両前後方向に位置決めすることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の車両用ルーフ装置において、前記ベース部に車両高さ方向に形成された透孔と、前記台座部に車両高さ方向に突設されて前記透孔に遊挿され、車両幅方向における一側で前記透孔の縁部上面に掛止される掛止爪を有するフック部とを備えたことを要旨とする。同構成によれば、前記プレート部材は、前記ベース部が前記台座部及び前記フック部の前記掛止爪により車両高さ方向に挟まれることで、前記台座部本体部材に対し車両高さ方向に位置決めすることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記摺動部は、車両前後方向に離隔された2位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を除く一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを要旨とする。同構成によれば、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の範囲を一部利用して前記摺動部に嵌挿されるものの、前記嵌合片を前記撓み部に対して車両高さ方向に露出させたことで、前記摺動部の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいては前記ガイドレールの車両高さ方向への大型化を抑制することができる。また、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部の位置を除いて配置されることで、該撓み部との間の車両高さ方向への間隙が縮小される分、前記摺動部からの前記嵌合片の車両高さ方向への脱落を抑制することができる。本発明では、車両前後方向への移動に伴い可動パネルを開閉作動させるシュー部材の製造工数を削減することができる車両用ルーフ装置を提供することができる。図1~図7を参照して本発明の一実施形態について説明する。図1に示すように、車両用ルーフ装置としてのサンルーフ装置10は、四角形の開口部12の形成された車体の屋根部11に搭載されている。サンルーフ装置10は、車両前後方向に移動して開口部12を開閉する、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル15を備える。可動パネル15は、その前部を中心に一方向に回動することで後部が上動するチルトアップ動作、前部を中心に他方向に回動することで後部が下動するチルトダウン動作、及び車両前後方向へのスライド動作可能に取り付けられている。可動パネル15の開閉作動においては、チルトダウン状態のままスライド動作する、いわゆるインナースライディング式が採用されている。開口部12の車両幅方向車両ルーフ11の幅方向の各側縁部には、図2に示すように、ガイドレール13が配置固定される。このガイドレール13は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に略C字状の一定断面を有して車両前後方向車両ルーフ11の前後方向に延在する。各ガイドレール13には、機能部品14が車両前後方向に移動可能に案内支持されている。各機能部品14には、前記可動パネル15の車両幅方向各側縁部が固定支持される。機能部品14は、ガイドレール13に沿う車両前後方向への移動に伴い、可動パネル15をチルトアップ動作、チルトダウン動作又はスライド動作させる。すなわち、機能部品14は、ガイドレール13に沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるシュー部材としてのリアシュー21を備えるとともに、該リアシュー21の前側でガイドレール13に沿って車両前後方向に移動可能に案内支持されるフロントシュー22を備える。なお、リアシュー21は、例えば電動モータ図示略に駆動連結されており、ガイドレール13に沿って車両前後方向に移動駆動される。また、機能部品14は、フロントシュー22に設けられた車両幅方向図2において紙面に直交する方向に中心線の延びる支持ピン24により前端部の軸支された支持部材23を備える。この支持部材23は、車両前後方向に延在しており、支持ピン24の車両後側に長孔状のガイド孔23aを有する。支持部材23は、リアシュー21に設けられた車両幅方向に中心線の延びる支持ピン25がガイド孔23aに挿通されることで、リアシュー21に対し回動可能且つガイド孔23aに沿って車両前後方向に移動可能に連結されている。そして、可動パネル15は、支持部材23において機能部品14に固定支持されている。ガイド孔23aは、図2に示す可動パネル15の全閉状態において、全体として車両後方に向かうに従い上昇するように傾斜しており、該可動パネル15の全閉状態でリアシュー21の支持ピン25は、ガイド孔23aの長手方向中間部に配置されている。従って、可動パネル15の全閉状態において、リアシュー21がガイドレール13に沿って車両前方に移動すると、支持部材23は、ガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し上げられることで、前端部支持ピン24を中心に図示反時計回転方向に回動する。このとき、可動パネル15は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をする。反対に、可動パネル15の全閉状態において、リアシュー21がガイドレール13に沿って車両後方に移動すると、支持部材23は、ガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し下げられることで、可動パネル15は、その前部に対して後部が下動するチルトダウン動作をする。なお、可動パネル15のチルト動作時、支持ピン24において支持部材23から押圧されるフロントシュー22の車両前後方向への移動は、周知のチェック手段図示略で規制されている。そして、ガイドレール13に沿うリアシュー21の車両後方への移動に伴い、支持ピン25がガイド孔23aの終端後端に達すると、可動パネル15のチルトダウン動作が終了する。このとき、前述のチェック手段によるフロントシュー22の車両後方への移動規制が解除されるようになっている。従って、リアシュー21がガイドレール13に沿って車両後方に更に移動すると、支持部材23及びフロントシュー22が一体となって車両後方に移動し、可動パネル15がチルトダウン状態のまま開作動する。これにより、可動パネル15が全開状態となって、開口部12が開放される。一方、可動パネル15の全開状態において、リアシュー21がガイドレール13に沿って車両前方に移動したとする。このとき、前述のチェック手段により、支持部材23の前端部支持ピン24を中心とする回動が規制されている。従って、支持部材23及びフロントシュー22が一体となって車両前方に移動し、可動パネル15がチルトダウン状態のまま閉作動する。そして、可動パネル15が前述のチルトダウン動作を終了した状態まで復帰すると、前述のチェック手段により、支持部材23の回動規制が解除され、且つ、フロントシュー22の車両前後方向への移動が規制されるようになっている。従って、この状態で、リアシュー21がガイドレール13に沿って車両前方に更に移動すると、支持部材23がガイド孔23aにおいて支持ピン25に押し上げられることで、可動パネル15は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ動作をして全閉状態に復帰する。次に、リアシュー21について説明する。図6a~d及び図7abに示すように、リアシュー21は、樹脂製の本体部材31と、鋼板製のプレート部材41とを備えて構成される。そして、本体部材31は、車両幅方向に並設されてガイドレール13を摺動する一対の摺動部32,33、及びこれら両摺動部32,33間に車両幅方向に橋渡しされて両摺動部32,33に接続される台座部34を一体的に有する。なお、台座部34は、摺動部32,33の車両前後方向中間部且つ車両高さ方向中間部の位置で、それらの間に略平面状に広がっている。片側の摺動部32の台座部34よりも車両前側に突出する前端部には、図4aに示すように、車両幅方向図4において紙面に直交する方向に貫通する略四角形の嵌合孔32aが形成されている。また、当該摺動部32は、台座部34の範囲内で車両前後方向に離隔された2位置で両持ち支持され車両高さ方向に湾出された撓み部32bを有する。この撓み部32bは、摺動部32がガイドレール13を摺動する際、該ガイドレール13に弾性的に接触することで、例えば摺動抵抗を抑えながらもこのときの動作をより安定化する。さらに、摺動部32には、撓み部32bの車両前後方向中間部の下側で車両幅方向に貫通する略U字溝状の嵌合溝32cが形成されている。つまり、この嵌合溝32cは、撓み部32bに対向する上側が開口している。なお、図6に示すように、摺動部32には、嵌合孔32a及び嵌合溝32c間に挟まれる台座部34の範囲内で、フランジ状の連結片32dが車両幅方向外側に突設されている。図4bに示すように、もう片側の摺動部33は、台座部34の範囲内で車両前後方向に離隔された2位置で両持ち支持され車両高さ方向に湾出された撓み部33aを有する。この撓み部33aは、摺動部32の撓み部32bと概ね左右対称となる構造を有する。また、当該摺動部33には、撓み部33aの車両前側部及び車両後側部の下側で車両幅方向にそれぞれ貫通する略四角形の一対の嵌合孔33b,33cが形成されている。なお、嵌合孔33bの後部及び嵌合孔33cの前部は、撓み部33aに対向する上側が開口している。換言すれば、嵌合孔33b,33cは、車両前後方向において撓み部33aの頂部を避けて配置されている。図6に示すように、台座部34には、その前端縁及び後端縁に沿って車両高さ方向に突出する筋状の前側リブ34a及び後側リブ34bが車両幅方向にそれぞれ延設されている。また、台座部34には、図7aに示すように、前側リブ34aの後側で車両後方に開いた略コの字状の切り抜き34cが形成されるとともに、該切り抜き34cに画成される態様で係止凸部35が形成されている。この係止凸部35は、後端を支点に片持ち支持される平板状の突出片35aを有するとともに、該突出片35aの前端部において上向きに略四角柱状に突設された係止片35bを有する。さらに、台座部34には、後側リブ34bの前側で略四角形状の切り抜き34dが形成されるとともに、該切り抜き34dの車両幅方向内側に隣接して車両高さ方向に突出する鉤爪状のフック部36が形成されている。このフック部36は、平面視で切り抜き34d上に進入する掛止爪36aを有する。つまり、この掛止爪36aは、車両幅方向外側に突出している。一方、前記プレート部材41は、鋼板から打ち抜いた1枚板の素材を曲げ成形することでなり、図7aに示すように、台座部34に載置される平板状のベース部42を有するとともに、該ベース部42の車両幅方向外側縁及び内側縁に沿ってこれに立設された一対のステー部43,44を有する。両ステー部43,44には、前記支持ピン25の両端がそれぞれ固着されるとともに、それらの間で支持ピン25を介して支持部材23を支持する。片側のステー部43は、ベース部42よりも車両前側に突出する態様で、該ベース部42の前端部から車両前後方向に延設されている。そして、ステー部43の前端部には、車両幅方向外側にフランジ状の嵌合片45が突設されている。また、ベース部42には、ステー部43の後側で、車両幅方向外側にフランジ状の嵌合片46が突設されている。これら嵌合片45,46のベース部42から車両幅方向外側への突出長は、互いに同等に設定されており、図4aに示すように、片側の摺動部32の嵌合孔32a及び嵌合溝32cにそれぞれ嵌挿されている。特に、嵌合片46は、車両前後方向における撓み部32bの頂部を含む一部の範囲で該撓み部32bに対し車両高さ方向に露出して嵌合溝32cに嵌挿されている。なお、図3に示すように、嵌合片45,46の摺動部32を貫通する先端部は、前記連結片32dと共に適宜の駆動力伝達部材例えば駆動ベルト26に連結されている。この駆動力伝達部材26は、駆動モータ図示略に駆動連結されており、リアシュー21は、駆動モータにより駆動力伝達部材26がガイドレール13に沿って車両前後方向に移動駆動されることでこれに連動して車両前後方向に移動する。もう片側のステー部44は、ステー部43よりも車両後側に突出する態様で、ベース部42の前端部に配置されている。つまり、ステー部44は、ステー部43に対して車両後側にずれて配置されている。そして、ベース部42には、ステー部44の車両前後方向中間部及び該ステー部44の後側で、車両幅方向内側にフランジ状の一対の嵌合片47,48が突設されている。これら嵌合片47,48のベース部42から車両幅方向内側への突出長は、互いに同等に設定されており、図4bに示すように、片側の摺動部33の嵌合孔33b,33cにそれぞれ嵌挿されている。特に、嵌合片47,48は、車両前後方向における撓み部33aの頂部を除く一部の範囲で該撓み部33aに対し車両高さ方向に露出して嵌合孔33b,33cにそれぞれ嵌挿されている。これら嵌合片47,48が、嵌合片45,46に対して車両後側にそれぞれずれて配置されることはいうまでもない。これは、プレート部材41を製造するための1枚板の素材を鋼板から支障なく打ち抜くためである。なお、図7aに示すように、ベース部42から車両幅方向への嵌合片47,48の突出長は、ベース部42から車両幅方向への嵌合片45,46の突出長よりも短く設定されている。ここで、本体部材31の両摺動部32,33間の車両幅方向の距離即ち台座部34の車両幅方向の長さL1は、ベース部42の車両幅方向の長さ及び片側車両幅方向内側であって、突出量の短い側の嵌合片47,48の車両幅方向への突出長を合計した長さL2よりも大きく設定されている。加えて、本体部材31の両摺動部32,33間の車両幅方向の距離L1は、ベース部42の車両幅方向の長さ及び両側車両幅方向両側の嵌合片45,46、47,48の車両幅方向への突出長を合計した長さL3よりも短く設定されている。従って、ベース部42の車両幅方向の長さ及び両側車両幅方向両側の嵌合片45,46、47,48の車両幅方向への突出長を合計した長さL3から、両摺動部32,33間の車両幅方向の距離L1を減算した長さΔL=L3-L1は、両摺動部32,33に嵌挿される両嵌合片45,46、47,48の全体としての挿入代となる。また、図7bに示すように、少なくとも片側車両幅方向外側であって、突出量の長い側の嵌合片45,46が該当の摺動部32に嵌挿された状態では、台座部34にもう片側車両幅方向内側であって、突出量の短い側の嵌合片47,48と共にベース部42が載置可能となっている。このとき、ベース部42の前端及び後端にそれぞれ前側リブ34a及び後側リブ34bがそれぞれ当接又は近接するようになっている。ベース部42の前端部には、前記係止凸部35の係止片35bに対向して車両高さ方向に係止凹部としての略四角形の係止孔49が形成されている。図5aに示すように、プレート部材41は、台座部34にベース部42が載置された際、係止孔49に係止片35bが嵌入されることで、本体部材31に対して車両幅方向に位置決めされるようになっている。なお、台座部34には、摺動部33の前端部に連続する態様で、車両高さ方向に台状の規制部34eが突設されている。この規制部34eは、係止孔49に係止片35bが嵌入された状態でベース部42に当接又は近接する。一方、図7aに示すように、ベース部42の後端部には、前記フック部36に対向して車両高さ方向に略四角形の透孔50が形成されている。図5bに示すように、フック部36の遊挿された透孔50は、その車両幅方向外側の縁部上面にフック部36の掛止爪36aが掛止されている。プレート部材41は、台座部34にベース部42が載置等された際、透孔50の車両幅方向外側の縁部が台座部34及びフック部36の掛止爪36aにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部34本体部材31に対し車両高さ方向に位置決めされるようになっている。なお、台座部34には、摺動部33の前端部に連続する態様で、車両高さ方向に台状の規制部34eが突設されている。この規制部34eは、係止孔49に係止片35bが嵌入された状態でベース部42に当接又は近接する。次に、本実施形態のリアシュー21の組付け時の動作について説明する。既述のように、本体部材31の両摺動部32,33間の車両幅方向の距離L1は、ベース部42の車両幅方向の長さ及び両側車両幅方向両側の嵌合片45,46、47,48の車両幅方向への突出長を合計した長さL3よりも短く設定されている。従って、本体部材31にプレート部材41を組み付ける際には、図6aに示すように、本体部材31の上方にプレート部材41を配置した後、図6bに示すように、例えばベース部42の車両幅方向外側に比べて内側が高くなるように本体部材31に対してプレート部材41を車両高さ方向に傾けて、摺動部32の嵌合孔32a及び嵌合溝32cにそれぞれ嵌合片45,46を嵌挿する。この段階では、嵌合片45,46を該当の摺動部32に過挿入本来の挿入代よりも余分に挿入しておく。このとき、嵌合溝32cに嵌挿される嵌合片46の傾きは、撓み部32bの下側に形成される間隙によって許容されている。そして、この状態から、当該嵌合片45,46を支点にプレート部材41を車両高さ方向に回動傾動させて、図6c及び図7bに示すように、反対側の嵌合片47,48と共にベース部42を台座部34に一旦載置する。このとき、図5aに2点鎖線にて示すように、係止凸部35は、ベース部42に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。また、図5bに2点鎖線にて示すように、透孔50にフック部36が遊挿される。続いて、反対側の嵌合片47,48を該当の摺動部33に挿入するべく、図6d及び図3に示すように、台座部34上でプレート部材41を車両幅方向内側に移動させる。このとき、仮に嵌合片47,48が摺動部33に過挿入本来の挿入代よりも余分に挿入されると、規制部34eにベース部42が当接することでそれ以上の挿入が規制される。そして、両嵌合片45,46、47,48は、全体として前述の挿入代分長さΔLで両摺動部32,33に嵌挿される。また、図5aに実線にて示すように、ベース部42に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた係止凸部35は、係止孔49が到達することで解放され、弾性復帰に伴い係止孔49に挿入される。これにより、プレート部材41は、本体部材31に対して車両幅方向に位置決めされる。同時に、図5bに実線にて示すように、フック部36の遊挿された透孔50は、その車両幅方向外側の縁部上面にフック部36の掛止爪36aが掛止される。これにより、プレート部材41は、台座部34にベース部42が載置等された際、該ベース部42が台座部34及びフック部36の掛止爪36aにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部34本体部材31に対し車両高さ方向に位置決めされる。また、台座部34に載置等されたベース部42は、図3に示すように、その前端及び後端に前側リブ34a及び後側リブ34bが当接又は近接することで、台座部34本体部材31に対し車両前後方向に位置決めされる。以上により、本体部材31及びプレート部材41が結合される。以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1本実施形態では、本体部材31及びプレート部材41は、前記挿入代分長さΔLは、両摺動部32,33に嵌挿される両嵌合片45,46、47,48の全体としての挿入代で両嵌合片45,46、47,48が両摺動部32,33に嵌挿され、係止孔49に係止片35b係止凸部35が挿入されることで結合される。この場合、本体部材31にプレート部材41を組み付ける際には、例えば本体部材31に対してプレート部材41を車両高さ方向に傾けて、片側の嵌合片45,46を該当の摺動部32に過挿入本来の挿入代よりも余分に挿入する。そして、この状態から、当該嵌合片45,46を支点にプレート部材41を車両高さ方向に回動傾動させて、反対側の嵌合片47,48と共にベース部42を台座部34に一旦載置する。このとき、係止凸部35は、ベース部42に押圧されることで、車両高さ方向に弾性変形する。続いて、反対側の嵌合片47,48を該当の摺動部33に挿入するべく、台座部34上でプレート部材41を車両幅方向に移動させる。このとき、ベース部42に押圧されて車両高さ方向に弾性変形していた係止凸部35は、係止孔49が到達することで解放され、弾性復帰に伴い係止孔49に挿入される。これにより、プレート部材41は、本体部材31に対して車両幅方向に位置決めされて該本体部材31に結合される。従って、リアシュー21は、別部品として本体部材31及びプレート部材41を簡易に製造し、その後の簡単な組付手順によって本体部材31及びプレート部材41を結合することで完成させることができるため、製造工数を削減することができる。2本実施形態では、プレート部材41は、ベース部42の前端及び後端に前側リブ34a及び後側リブ34bがそれぞれ当接又は近接することで、台座部34本体部材31に対し車両前後方向に位置決めすることができる。そして、駆動力伝達部材26からの駆動力をプレート部材41から本体部材31へとより確実に伝達することができる。3本実施形態では、プレート部材41は、ベース部42が台座部34及びフック部36の掛止爪36aにより車両高さ方向に挟まれることで、台座部34本体部材31に対し車両高さ方向に位置決めすることができる。4本実施形態では、嵌合片47,48は、車両前後方向における撓み部33aの範囲を一部利用して摺動部33に嵌挿されるものの、嵌合片47,48を撓み部33aに対して車両高さ方向に露出させたことで、摺動部33の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいてはガイドレール13の車両高さ方向への大型化を抑制することができる。そして、ガイドレール13等の車両高さ方向への大型化に伴うヘッドクリアランスの低減を抑制することができる。また、嵌合片47,48は、車両前後方向における撓み部33aの頂部の位置を除いて配置されることで、該撓み部33aとの間の車両高さ方向への間隙が縮小される分、摺動部33からの嵌合片47,48の車両高さ方向への脱落を抑制することができる。5本実施形態では、嵌合片46は、車両前後方向における撓み部32bの範囲を一部利用して摺動部32に嵌挿されるものの、嵌合片46を撓み部32bに対して車両高さ方向に露出させたことで、摺動部32の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいてはガイドレール13の車両高さ方向への大型化を抑制することができる。そして、ガイドレール13等の車両高さ方向への大型化に伴うヘッドクリアランスの低減を抑制することができる。また、嵌合片46は、車両前後方向における撓み部32bの頂部の位置を含んで配置されることで、該撓み部32bとの間の車両高さ方向への間隙が最大化される。従って、前述の態様で本体部材31にプレート部材41を組み付ける際、特に摺動部32に過挿入する片側の嵌合片46をこのように配置することで、該過挿入時における摺動部32撓み部32b、嵌合溝32cとの干渉を抑制することができる。6本実施形態では、駆動力伝達部材26に連結される片側の嵌合片45,46は、プレート部材41に設けられていることで、駆動力伝達部材26からの駆動力の伝達に十分な強度を確保することができる。7本実施形態では、本体部材31及びプレート部材41の結合は、ガイドレール13を摺動する両摺動部32,33に対する両嵌合片45,46、47,48の嵌合等で実現していることで、車両振動による影響を受けにくくすることができる。8本実施形態では、本体部材31は、両摺動部32,33及び台座部34を一体的に有することで、駆動力伝達部材26からの駆動力が片側の嵌合片45,46を通じて伝達される構成であっても、両摺動部32,33が車両前後方向に互いに位置ずれすることを抑制できる。9本実施形態では、車両前後方向における撓み部32bの範囲を一部利用して嵌合片46を摺動部32に嵌挿したことで、例えばこれら撓み部32b及び嵌合片46を車両前後方向にずらして配置する場合に比べて、リアシュー21の車両前後方向への大型化を抑制することができる。同様に、車両前後方向における撓み部33aの範囲を一部利用して嵌合片47,48を摺動部33に嵌挿したことで、例えばこれら撓み部33a及び嵌合片47,48を車両前後方向にずらして配置する場合に比べて、リアシュー21の車両前後方向への大型化を抑制することができる。これにより、リアシュー21の車両前後方向への移動量の低減を抑制することができ、ひいては可動パネル15による開口部12の開口量室内開口を悪化を回避することができる。10本実施形態では、摺動部32,33がガイドレール13を摺動する際、撓み部32b,33aがガイドレール13に弾性的に接触することで、摺動抵抗を好適に設定しながらもこのときの動作をより安定化することができる。11本実施形態では、本体部材31へのプレート部材41の組付方向車両幅方向を、リアシュー21の移動方向車両前後方向に対して直交させたことで、本体部材31からのプレート部材41の脱落を抑制することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。前記実施形態において、ベース部42の車両幅方向における片側に設けられる嵌合片の個数は任意である。前記実施形態において、一対のステー部43,44のいずれか一方を割愛してもよい。前記実施形態において、両摺動部32,33間の車両幅方向の距離L1は、仮組み状態で片側の嵌合片47,48と共にベース部42を台座部34に載置し得る実質的な距離で定義されるもので、例えば摺動部及びベース部を互いの干渉を避け得るように車両幅方向に部分的に凹凸させたとしても、本発明を何ら逸脱するものではない。前記実施形態において、開口部12可動パネル15における車両幅方向両側で、各々の本体部材31又はプレート部材41を共通化してもよい。この場合、サンルーフ装置10を構成する部品の種類数を削減することができる。前記実施形態において、フロントシュー22に本発明を適用してもよい。この場合、プレート部材41を通じて駆動力伝達部材26に駆動連結する必要はない。前記実施形態において、可動パネル15の開閉作動に係る機能部品14の構成は一例である。例えばリアシュー21にガイド孔23aを設けるとともに、支持部材23にガイド孔に挿入される支持ピン25を設けてもよい。また、機能部品14を車両後方に移動させるのみで、可動パネル15の一連の動作チルトアップ、チルトダウン、スライド動作を実現してもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ請求項1~3のいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、前記摺動部は、車両前後方向に離隔された2位置で両持ち支持され、車両高さ方向に湾出されて前記ガイドレールに弾性的に接触する撓み部を有し、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部を含む一部の範囲で該撓み部に対し車両高さ方向に露出して前記摺動部に嵌挿されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。同構成によれば、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の範囲を一部利用して前記摺動部に嵌挿されるものの、前記嵌合片を前記撓み部に対して車両高さ方向に露出させたことで、前記摺動部の車両高さ方向への大型化を抑制することができ、ひいては前記ガイドレールの車両高さ方向への大型化を抑制することができる。また、前記嵌合片は、車両前後方向における前記撓み部の頂部の位置を含んで配置されることで、該撓み部との間の車両高さ方向への間隙が最大化される。従って、前述の態様で前記本体部材に前記プレート部材を組み付ける際、特に前記摺動部に過挿入する片側の前記嵌合片をこのように配置することで、該過挿入時における前記摺動部との干渉を抑制することができる。ロ請求項1~4及び上記イのいずれか一項に記載の車両用ルーフ装置において、片側の前記嵌合片は、前記摺動部を貫通して駆動力伝達部材に連結されていることを特徴とする車両用ルーフ装置。同構成によれば、駆動力伝達部材に連結される片側の前記嵌合片は、前記プレート部材に設けられていることで、前記駆動力伝達部材からの駆動力の伝達に十分な強度を確保することができる。"