"合金水素化物を含む金属電池用負極材料の製造方法であって、合金水素化物の前駆体を準備する工程、前記合金水素化物の前駆体をアルカリ処理する工程、及び、アルカリ処理後の前記合金水素化物の前駆体と水素とを反応させ、合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程、を有することを特徴とする、金属電池用負極材料の製造方法。前記アルカリ処理工程に、水酸化カリウムKOH、水酸化ナトリウムNaOH、水酸化リチウムLiOH、水素化ホウ素ナトリウムNaBH4、水酸化マグネシウムMgOH2、及び水酸化カルシウムCaOH2からなる群より選ばれる少なくとも1つの塩基を用いる、請求項1に記載の金属電池用負極材料の製造方法。前記アルカリ処理工程にアルカリ水溶液を用いる、請求項1又は2に記載の金属電池用負極材料の製造方法。前記アルカリ水溶液の温度が40~150°Cである、請求項3に記載の金属電池用負極材料の製造方法。前記合金水素化物の前駆体は、LaNi4Al、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6、Mg2Ni、LaNi4Co0.5Al0.5、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3ただし、Lmはミッシュメタルを示す。、LaNi4Mn、及びZrCoVからなる群より選ばれる少なくとも1つの水素吸蔵合金である、請求項1乃至4のいずれか一項に記載の金属電池用負極材料の製造方法。LaNi4AlHx0<x≦6、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5、Mg2NiHx0<x≦5、LaNi4Co0.5Al0.5Hx0<x≦6、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3Hx0<x≦6であり、且つ、Lmはミッシュメタルを示す。、LaNi4MnHx0<x≦6、及びZrCoVHx0<x≦5からなる群より選ばれる少なくとも1つの合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する、請求項1乃至5のいずれか一項に記載の金属電池用負極材料の製造方法。得られる金属電池用負極材料は平均粒径が1nm~1μmの粒子である、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の金属電池用負極材料の製造方法。前記合金水素化物の前駆体が水素吸蔵合金であって、水素吸蔵合金を準備する工程は、2種以上の金属を溶かして水素吸蔵合金を調製する工程を有する、請求項1乃至7のいずれか一項に記載の金属電池用負極材料の製造方法。調製した前記水素吸蔵合金に水素を吸蔵させた後に当該水素吸蔵合金から水素を放出させるサイクルを、少なくとも1回行う工程を有する、請求項8に記載の金属電池用負極材料の製造方法。正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備える金属電池であって、前記負極は、少なくとも負極活物質層を備え、前記負極活物質層は、前記請求項1乃至9のいずれか一項に記載の製造方法により製造される金属電池用負極材料を含有することを特徴とする、金属電池。水素化物には、コンバージョン反応の可逆性が低いという問題がある。例えば、後述する比較例3及び比較例4に用いられた水素化物には、充電時の上記式Iの反応と比較して、放電時の上記式IIの反応が起こりにくいという問題がある。そのため、水素化物を用いた従来のリチウム電池は、充放電効率が低い。本発明は、上記実状を鑑みて成し遂げられたものであり、金属電池に用いられることにより当該金属電池の充放電可逆性が従来と比較して向上する負極材料の製造方法、及び当該製造方法により製造される金属電池用負極材料を含む金属電池を提供することを目的とする。本発明の金属電池用負極材料の製造方法は、合金水素化物を含む金属電池用負極材料の製造方法であって、合金水素化物の前駆体を準備する工程、前記合金水素化物の前駆体をアルカリ処理する工程、及び、アルカリ処理後の前記合金水素化物の前駆体と水素とを反応させ、合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程、を有することを特徴とする。本発明においては、前記アルカリ処理工程に、水酸化カリウムKOH、水酸化ナトリウムNaOH、水酸化リチウムLiOH、水素化ホウ素ナトリウムNaBH4、水酸化マグネシウムMgOH2、及び水酸化カルシウムCaOH2からなる群より選ばれる少なくとも1つの塩基を用いることが好ましい。本発明においては、前記アルカリ処理工程にアルカリ水溶液を用いることが好ましい。本発明においては、前記アルカリ水溶液の温度が40~150°Cであることが好ましい。本発明においては、前記合金水素化物の前駆体は、LaNi4Al、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6、Mg2Ni、LaNi4Co0.5Al0.5、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3ただし、Lmはミッシュメタルを示す。、LaNi4Mn、及びZrCoVからなる群より選ばれる少なくとも1つの水素吸蔵合金であってもよい。本発明においては、LaNi4AlHx0<x≦6、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5、Mg2NiHx0<x≦5、LaNi4Co0.5Al0.5Hx0<x≦6、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3Hx0<x≦6であり、且つ、Lmはミッシュメタルを示す。、LaNi4MnHx0<x≦6、及びZrCoVHx0<x≦5からなる群より選ばれる少なくとも1つの合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造してもよい。本発明においては、得られる金属電池用負極材料は平均粒径が1nm~1μmの粒子であることが好ましい。本発明においては、前記合金水素化物の前駆体が水素吸蔵合金であって、水素吸蔵合金を準備する工程は、2種以上の金属を溶かして水素吸蔵合金を調製する工程を有することが好ましい。本発明においては、調製した前記水素吸蔵合金に水素を吸蔵させた後に当該水素吸蔵合金から水素を放出させるサイクルを、少なくとも1回行う工程を有していてもよい。本発明の金属電池は、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備える金属電池であって、前記負極は、少なくとも負極活物質層を備え、前記負極活物質層は、上記製造方法により製造される金属電池用負極材料を含有することを特徴とする。本発明によれば、合金水素化物の前駆体をアルカリ処理することにより、当該前駆体を従来よりも微細化できる。したがって、本発明により製造される負極材料を用いた金属電池は、従来の負極材料を用いた金属電池よりも充放電の可逆性が高い。1.金属電池用負極材料の製造方法本発明の金属電池用負極材料の製造方法は、合金水素化物を含む金属電池用負極材料の製造方法であって、合金水素化物の前駆体を準備する工程、前記合金水素化物の前駆体をアルカリ処理する工程、及び、アルカリ処理後の前記合金水素化物の前駆体と水素とを反応させ、合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程、を有することを特徴とする。本発明者らは、従来の合金水素化物を負極活物質として用いた金属電池が、充放電容量が小さく、充放電可逆率が20程度と低い結果、充放電反応が可逆的に進行しないという課題を発見した。その知見は、後述する比較例3及び比較例4の実験結果に示される。本発明者らは、この課題が生じる要因の1つとして、従来の合金水素化物の粒径に着目した。一般的に、金属電池中の負極活物質は充放電反応に伴い微細化する。したがって、金属電池にμmオーダーの粗大な負極活物質を用いた場合、粒子が微細化するにつれてリチウムイオン伝導経路や電子伝導経路が途切れ、使用前の金属電池の充放電特性を維持できないという問題がある。また、合金水素化物の従来の製造方法では、合金水素化物の化学構造を維持したまま微細化することは困難であった。本発明者らは、鋭意努力の結果、合金水素化物の調製時にアルカリ処理を行うことで、合金水素化物の粒径をnmオーダーまで下げることができ、その結果、当該合金水素化物を負極材料例えば負極活物質として用いた金属電池において、従来よりも充放電容量を大きく、充放電可逆率を高くできることを見出し、本発明を完成させた。本発明は、1合金水素化物の前駆体を準備する工程、2アルカリ処理工程、及び、3合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程を有する。本発明は、必ずしも上記3工程のみに限定されることはなく、上記3工程以外にも、例えば、後述するような洗浄工程、乾燥工程等を有していてもよい。以下、上記工程1~3について、順に説明する。1-1.合金水素化物の前駆体を準備する工程本発明に用いられる合金水素化物の前駆体とは、合金水素化物の原料となる化合物であり、水素と反応させることにより合金水素化物へ変換できる化合物のことである。本発明に用いられる合金水素化物の前駆体としては、例えば、水素吸蔵合金が挙げられる。本発明に用いられる水素吸蔵合金としては、例えば、チタン、マンガン、ジルコニウム、又はニッケル等を含み、且つラーベス相構造を有するAB2型合金;希土類元素、ニオブ、又はジルコニウム等を割合1で含むのに対し、ニッケル、コバルト、又はアルミニウム等を割合5で含むAB5型合金;Ti-Fe系合金;Mg系合金;Ca系合金;V系合金;Pd系合金;等が挙げられる。合金水素化物の前駆体としては、市販品を用いてもよいし、予め調製したものを用いてもよい。後述するアルカリ処理において溶け出しにくく物性が制御しやすいという観点から、合金水素化物の前駆体は、Co、Ni、又はCuを含むことが好ましい。これらの遷移金属元素は、1種のみ含んでいてもよく、2種以上含んでいてもよい。本発明に用いられる合金水素化物の前駆体は特に限定されないが、例えば、LaNi4Al、LaNi4Co0.5Al0.5、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3、若しくはLaNi4Mn等のAB5型の水素吸蔵合金、又はZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6、Mg2Ni、若しくはZrCoV等のAB2型の水素吸蔵合金が挙げられる。なお、Lmは、希土類元素セリウム、ランタン等を含む混合合金、いわゆるミッシュメタルを示す。これらの水素吸蔵合金は、1種類のみ用いてもよいし、2種類以上組み合わせて用いてもよい。合金水素化物の前駆体が水素吸蔵合金である場合には、水素吸蔵合金を準備する工程として、2種以上の金属を溶かして水素吸蔵合金を調製する工程を有することが好ましい。当該調整工程において調製した水素吸蔵合金に水素を吸蔵させた後に水素吸蔵合金から水素を放出させるサイクル以下、水素吸蔵放出サイクルと称する場合がある。を、少なくとも1回行う工程をさらに有していてもよい。2種以上の金属を溶かす方法は、金属が均一に溶けて混ざる方法であれば特に限定されない。2種以上の金属を溶かす方法の具体例としては、アーク溶解法、高周波溶解法等が挙げられる。なお、2種以上の金属とは、水素吸蔵合金を構成する2種以上の金属元素に対応する純金属であることが好ましい。調製された水素吸蔵合金は、水素吸蔵に最適な結晶構造とする観点から、アルゴンガス等の不活性雰囲気下、800~1200°Cの温度条件下で、5分間~20時間熱処理することが好ましい。水素吸蔵放出サイクルを行う場合において、水素を吸蔵させる方法は、特に限定されるものではないが、例えば、水素ガス雰囲気下で加圧する方法が挙げられる。加圧時の圧力は、水素を吸蔵させる温度における平衡圧力よりも高い圧力であれば特に限定されるものではない。一方、水素を放出させる方法は、特に限定されるものではないが、例えば減圧する方法や、減圧かつ加熱する方法が挙げられる。水素吸蔵放出サイクルの回数は、1回以上であれば特に限定されるものではないが、例えば2~100回繰り返すことが好ましく、2~30回繰り返すことがより好ましい。アルカリ処理の効果を向上させる観点から、アルカリ処理工程の前には、水素吸蔵合金から可能な限り水素を放出させることが好ましい。水素吸蔵合金から可能な限り水素を放出させる方法としては、例えば、減圧又は加熱する等の方法が挙げられる。1-2.アルカリ処理工程本工程は、上述した合金水素化物の前駆体をアルカリ処理する工程である。アルカリ処理の方法は、塩基により合金水素化物の前駆体を微細化できる方法であれば特に限定されない。アルカリ処理に供される塩基は、合金水素化物の前駆体を部分的に溶解し、合金水素化物の前駆体を微細化する。塩基が合金水素化物の前駆体を部分的に溶解していることは、後述する図4と図10、及び、図5と図11をそれぞれ比べると明らかである。すなわち、アルカリ処理された合金水素化物の前駆体図4及び図5は、アルカリ処理されていない合金水素化物の前駆体図10及び図11よりも、粒径が小さく、粒子の稜が曲線的であり、且つ角が丸みを帯びている。上述した水素吸蔵放出による粒子の微細化は、水素吸蔵放出に伴い粒子が膨張収縮し、その結果発生する応力を利用して粒子を微細化するという原理に基づく。したがって、所定の粒径以下の粒子は、粒子内で応力が緩和されてしまうため細かくならない。なお、当該所定の粒径は、その金属の物性例えば、金属のもろさ等によって異なる。一方、アルカリ処理においては、塩基によって金属を溶かしながら粒子を微細化するため、水素吸蔵放出による微細化よりも粒子を細かくできる。本工程に使用できる塩基としては、合金水素化物の前駆体の化学構造を損なわずに微細化できる方法であれば、特に限定されない。アルカリ処理工程には、水酸化カリウムKOH、水酸化ナトリウムNaOH、水酸化リチウムLiOH、水素化ホウ素ナトリウムNaBH4、水酸化マグネシウムMgOH2、又は水酸化カルシウムCaOH2等の塩基を用いることが好ましい。これらの塩基は、1種類のみ用いてもよいし、2種類以上組み合わせて用いてもよい。アルカリ処理工程にはアルカリ水溶液を用いることが好ましい。アルカリ水溶液は上記塩基等を含むことがより好ましい。アルカリ水溶液の中でも、水酸化カリウム水溶液、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化リチウム水溶液がより好ましく、水酸化カリウム水溶液がさらに好ましい。アルカリ水溶液は、処理温度におけるpHが10~14であることが好ましく、pHが12~14であることがより好ましく、pHが14であることがさらに好ましい。アルカリ水溶液の温度は40~150°Cとすることが好ましい。アルカリ水溶液の温度が40°C未満では、アルカリ処理が十分に進行せず、合金水素化物の前駆体が十分細かくならないおそれがある。また、アルカリ水溶液の温度が150°Cを超えると、望まない副反応が起こり、合金水素化物の前駆体の化学構造が変質するおそれがある。アルカリ水溶液の温度は、より好ましくは55~130°Cであり、さらに好ましくは70~100°Cである。アルカリ処理後は、合金水素化物の前駆体に付着したアルカリ性の残留物を除くため洗浄することが好ましい。洗浄には蒸留水等の溶媒が使用できる。洗浄後の合金水素化物の前駆体は、次の工程に供する前に、適宜乾燥することが好ましい。乾燥方法としては、例えば、1Pa以下の真空条件下、60~100°Cの温度条件下で、1~24時間乾燥させる方法が挙げられる。1-3.合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程本工程は、アルカリ処理後の合金水素化物の前駆体と水素とを反応させ、合金水素化物を含む金属電池用負極材料を製造する工程である。合金水素化物の前駆体と水素との反応条件は、特に限定されない。なお、水素化は100進行する必要は必ずしもない。合金水素化物への変換効率は50以上であればよく、80以上が好ましく、100であるのがより好ましい。したがって、本発明により製造される金属電池用負極材料は、合金水素化物のみからなっていてもよく、合金水素化物とその前駆体からなるものであってもよく、合金水素化物及びその前駆体を含み、さらにアルカリ処理により生じる微量の不純物等を含んでいてもよい。水素化の方法としては、例えば、水素ガス雰囲気下で加圧する方法が挙げられる。水素化時の圧力は、水素化の温度における平衡圧力よりも高い圧力であれば特に限定されるものではない。本発明において製造される金属電池用負極材料は、例えば、LaNi4AlHx0<x≦6、LaNi4Co0.5Al0.5Hx0<x≦6、LmNi4Co0.4Mn0.3Al0.3Hx0<x≦6であり、且つ、Lmはミッシュメタルを示す。、若しくはLaNi4MnHx0<x≦6等のAB5Hx型の合金水素化物、又は、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5、Mg2NiHx0<x≦5、若しくはZrCoVHx0<x≦5等のAB2Hx型の合金水素化物を含んでいてもよい。これらの合金水素化物は、1種類のみ含んでいてもよいし、2種類以上含んでいてもよい。得られる金属電池用負極材料は、平均粒径が1nm~1μmの粒子であることが好ましい。平均粒径が1nm未満では、表面に存在する酸化物等の増加により容量が低下するおそれがある。また、平均粒径が1μmを超えると、充放電時にリチウムイオン伝導経路や電子伝導経路が途切れる問題が生じ、本発明の効果である充放電容量の向上、及び充放電可逆率の向上の効果が十分享受できないおそれがある。金属電池用負極材料の平均粒径は、ガス吸着試験によって求めることができる。ガス吸着試験の具体例を以下に示す。まず、比表面積細孔分布測定装置Quantachrome社製、商品名:AUTOSORB-1等を用いて、窒素ガス吸着法で測定する。測定した各粒子の表面積の値と、公知である材料の真密度より、各粒子を球体と仮定したときの平均粒径を算出する。従来のコンバージョン系の負極活物質を用いた金属電池においては、負極活物質の粒径が大きかったため、上記式Iに示される充電時の反応により生成するLiHの粒径が大きかった。したがって、上記式IIに示される放電時の反応において、局所的な膨張収縮によりリチウムイオン伝導経路や導電経路が途切れたり、粒径が大きいためLiHが動きにくくなったりすることにより、リチウムイオンに戻る量が少なく、その結果充放電可逆率が低いものとなっていた。しかし、本発明においては、負極材料を小さくすることにより、充電により生成するLiHの粒径を小さくできる結果、LiHを動きやすくして放電により生じるリチウムイオンの量を多くすることができ、可逆率を高くできる。本発明に係る負極材料は金属電池に用いられる。上記式I及びIIはリチウム電池内で生じる反応を示すが、コンバージョン反応における金属水素化物の挙動は、リチウム電池以外の金属電池でも同様であると考えられる。そのため、本発明に係る負極材料は、リチウム電池以外の金属電池、例えば、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等にも用いることができる。2.金属電池本発明の金属電池は、正極、負極、並びに、当該正極及び当該負極の間に介在する電解質層を備える金属電池であって、前記負極は、少なくとも負極活物質層を備え、前記負極活物質層は、上記製造方法により製造される金属電池用負極材料を含有することを特徴とする。図1は、本発明に係る金属電池の一例を示す図であって、積層方向に切断した断面の模式図である。なお、本発明に係る金属電池は、必ずしもこの例のみに限定されるものではない。金属電池100は、正極活物質層2及び正極集電体4を含む正極6と、負極活物質層3及び負極集電体5を含む負極7と、当該正極6及び当該負極7に挟持される電解質層1を備える。以下、本発明の金属電池に用いられる負極、正極、及び電解質層、並びに本発明の金属電池に好適に用いられるセパレータ及び電池ケースについて、詳細に説明する。本発明に用いられる負極は、上記製造方法により製造される金属電池用負極材料を含有する負極活物質層を備える。本発明に用いられる負極は、通常、負極活物質層に加えて、負極集電体、及び当該負極集電体に接続された負極リードを備える。本発明に用いられる負極活物質層は、上述した金属電池用負極材料に加えて、他の負極活物質を含有していてもよい。他の負極活物質としては、金属イオンを吸蔵放出可能なものであれば特に限定されない。本発明に係る金属電池がリチウム電池である場合には、例えば、金属リチウム、リチウム合金、リチウム元素を含有する金属酸化物、リチウム元素を含有する金属硫化物、リチウム元素を含有する金属窒化物、及びグラファイト等の炭素材料等を挙げることができる。リチウム合金としては、例えばリチウムアルミニウム合金、リチウムスズ合金、リチウム鉛合金、リチウムケイ素合金等を挙げることができる。また、リチウム元素を含有する金属酸化物としては、例えばリチウムチタン酸化物等を挙げることができる。また、リチウム元素を含有する金属窒化物としては、例えばリチウムコバルト窒化物、リチウム鉄窒化物、リチウムマンガン窒化物等を挙げることができる。また、固体電解質をコートした金属リチウムも使用できる。金属電池用負極材料を含む負極活物質全体の含有割合は、負極活物質層の総質量を100質量としたとき、60~98質量であることが好ましい。負極活物質層は、必要に応じて導電化材及び結着剤等を含有していても良い。本発明に用いられる導電化材としては、負極活物質層の導電性を向上させることができれば特に限定されるものではないが、例えばアセチレンブラック、ケッチェンブラック等のカーボンブラック等を挙げることができる。また、負極活物質層における導電化材の含有割合は、導電化材の種類によって異なるものであるが、負極活物質層の総質量を100質量としたとき、通常、1~30質量である。本発明に用いられる結着剤としては、例えばポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等を挙げることができる。また、負極活物質層における結着剤の含有割合は、負極活物質等を固定化できる程度であれば良く、より少ないことが好ましい。結着剤の含有割合は、負極活物質層の総質量を100質量としたとき、通常、1~10質量の範囲内である。本発明に用いられる負極活物質層は、負極用電解質を含有してもよい。この場合、負極用電解質としては、後述する電解液、ゲル電解質、及び固体電解質等を用いることができる。負極活物質層の層厚としては、特に限定されるものではないが、例えば10~100μm、中でも10~50μmであることが好ましい。本発明に用いられる負極集電体は、上記負極活物質層の集電を行う機能を有するものである。上記負極集電体の材料としては、例えば銅、アルミニウム、SUS、ニッケル、鉄及びチタン等を挙げることができる。負極集電体の形状としては、例えば、箔状、板状、メッシュ状等を挙げることができ、中でも箔状が好ましい。本発明に用いられる負極を製造する方法は、上記負極が得られる方法であれば特に限定されない。なお、負極活物質層を形成した後、電極密度を向上させるために、負極活物質層をプレスしてもよい。本発明に用いられる正極は、好ましくは正極活物質を含有する正極活物質層を備えるものである。本発明に用いられる正極は、正極活物質層に加えて、正極集電体、及び当該正極集電体に接続された正極リードを備えることが好ましい。本発明に用いられる正極活物質としては、金属電池に使用できる正極活物質であれば特に限定されない。本発明に係る金属電池がリチウム電池である場合には、例えば、LiCoO2、LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2、LiNiPO4、LiMnPO4、LiNiO2、LiMn2O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8、Li3Fe2PO43及びLi3V2PO43等を挙げることができる。正極活物質からなる微粒子の表面にLiNbO3等を被覆してもよい。これらの中でも、本発明においては、LiCoO2を正極活物質として用いることが好ましい。本発明に用いられる正極活物質層の厚さは、目的とする金属電池の用途等により異なるものであるが、10~250μmであるのが好ましく、20~200μmであるのがより好ましく、30~150μmであることがさらに好ましい。正極活物質の平均粒径としては、例えば1~50μm、好ましくは1~20μm、より好ましくは3~5μmであることが好ましい。正極活物質の平均粒径が小さすぎると、取り扱い性が悪くなる可能性があり、正極活物質の平均粒径が大きすぎると、平坦な正極活物質層を得るのが困難になる場合があるからである。なお、正極活物質の平均粒径は、例えば走査型電子顕微鏡SEMにより観察される活物質担体の粒径を測定して、平均することにより求めることができる。正極活物質層は、必要に応じて導電化材、結着剤、及び正極用電解質等を含有していても良い。導電化材、結着剤、及び正極用電解質の詳細は、上述した負極活物質層における導電化材、結着剤、及び負極用電解質等と同様である。負極集電体の材料としては、上述した正極集電体の材料と同様のものを用いることができる。また、負極集電体の形状としては、上述した正極集電体の形状と同様のものを採用することができる。本発明に用いられる正極を製造する方法は、上記の正極を得ることができる方法であれば特に限定されるものではない。なお、正極活物質層を形成した後、電極密度を向上させるために、正極活物質層をプレスしても良い。本発明に用いられる電解質層は、正極及び負極の間に保持され、正極及び負極の間で金属イオンを交換する働きを有する。電解質層には、電解液、ゲル電解質、及び固体電解質等を用いることができる。これらは、1種類のみを単独で用いてもよいし、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。電解液としては、水系電解液及び非水系電解液を用いることができる。本発明に用いられる非水系電解液としては、通常、金属塩及び非水溶媒を含有したものを用いる。本発明に係る金属電池がリチウム電池である場合には、金属塩としてリチウム塩が使用できる。リチウム塩としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiClO4及びLiAsF6等の無機リチウム塩;LiCF3SO3、LiNSO2CF32Li-TFSI、LiNSO2C2F52及びLiCSO2CF33等の有機リチウム塩等を挙げることができる。上記非水溶媒としては、例えばエチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、エチルカーボネート、ブチレンカーボネート、γ-ブチロラクトン、スルホラン、アセトニトリルAcN、ジメトキシメタン、1,2-ジメトキシエタンDME、1,3-ジメトキシプロパン、ジエチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテルTEGDME、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシドDMSO及びこれらの混合物等を挙げることができる。非水系電解液におけるリチウム塩の濃度は、例えば0.5~3mol/Lの範囲内である。本発明においては、非水系電解液又は非水溶媒として、例えば、N-メチル-N-プロピルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドPP13TFSI、N-メチル-N-プロピルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドP13TFSI、N-ブチル-N-メチルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドP14TFSI、N,N-ジエチル-N-メチル-N-2-メトキシエチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドDEMETFSI、N,N,N-トリメチル-N-プロピルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドTMPATFSIに代表されるような、イオン性液体等の低揮発性液体を用いても良い。本発明に用いられる水系電解液としては、通常、金属塩及び水を含有したものを用いる。本発明に係る金属電池がリチウム電池である場合には、金属塩としてリチウム塩が使用できる。上記リチウム塩としては、例えばLiOH、LiCl、LiNO3、CH3CO2Li等のリチウム塩等を挙げることができる。本発明に用いられるゲル電解質は、通常、非水系電解液にポリマーを添加してゲル化したものである。本発明に用いられるゲル電解質として、具体的には、上述した非水系電解液に、ポリエチレンオキシド、ポリプロプレンオキシド、ポリアクリルニトリル、ポリビニリデンフロライドPVdF、ポリウレタン、ポリアクリレート、セルロース等のポリマーを添加し、ゲル化することにより得られる。本発明においては、LiTFSILiNCF3SO22-PEO系の非水ゲル電解質が好ましい。固体電解質としては、硫化物系固体電解質、酸化物系固体電解質、及びポリマー電解質等を用いることができる。硫化物系固体電解質としては、具体的には、Li2S-P2S5、Li2S-P2S3、Li2S-P2S3-P2S5、Li2S-SiS2、Li2S-Si2S、Li2S-B2S3、Li2S-GeS2、LiI-Li2S-P2S5、LiI-Li2S-SiS2-P2S5、Li2S-SiS2-Li4SiO4、Li2S-SiS2-Li3PO4、Li3PS4-Li4GeS4、Li3.4P0.6Si0.4S4、Li3.25P0.25Ge0.76S4、Li4-xGe1-xPxS4等を例示することができる。酸化物系固体電解質としては、具体的には、LiPONリン酸リチウムオキシナイトライド、Li1.3Al0.3Ti0.7PO43、La0.51Li0.34TiO0.74、Li3PO4、Li2SiO2、Li2SiO4等を例示することができる。本発明に用いられるポリマー電解質は、通常、金属塩及びポリマーを含有する。本発明に係る金属電池がリチウム電池である場合には、金属塩としてリチウム塩が使用できる。リチウム塩としては、上述した無機リチウム塩、及び/又は有機リチウム塩を使用できる。ポリマーとしては、リチウム塩と錯体を形成するものであれば特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレンオキシド等が挙げられる。本発明の金属電池には、セパレータを用いることができる。セパレータは、正極及び負極の間に配置されるものであり、通常、正極活物質層と負極活物質層との接触を防止し、電解質を保持する機能を有する。上記セパレータの材料としては、例えばポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリエステル、セルロース及びポリアミド等の樹脂を挙げることができ、中でもポリエチレン及びポリプロピレンが好ましい。また、上記セパレータは、単層構造であっても良く、複層構造であっても良い。複層構造のセパレータとしては、例えばPE/PPの2層構造のセパレータ、PP/PE/PP、又はPE/PP/PEの3層構造のセパレータ等を挙げることができる。本発明においては、上記セパレータが、樹脂不織布、ガラス繊維不織布等の不織布等であっても良い。また、上記セパレータの膜厚は、特に限定されるものではなく、一般的な金属電池に用いられるセパレータの膜厚と同様である。セパレータには、上述した電解液等の電解質を含浸させて用いてもよい。本発明に係る金属電池は、正極、電解質層及び負極等を収納する電池ケースを備えていてもよい。電池ケースの形状としては、具体的にはコイン型、平板型、円筒型、ラミネート型等を挙げることができる。本発明に係る金属電池は、例えば、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池が好ましく、特に、リチウム電池が好ましい。また、本発明の金属電池は、例えば車載用電池として用いられることが好ましい。以下に、本発明の具体的態様を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り、これらの実施例によって限定されるものではない。1.リチウム電池用負極材料の製造[実施例1]1-1.水素吸蔵合金の作製まず、ランタンLa、ニッケルNi、及びアルミニウムAlの各純金属をアーク溶解により溶かして混合し、合金を作製した。次に、アーク溶解後の合金を、アルゴン雰囲気下、1000°Cの温度条件で12時間熱処理し、熱力学的に安定な結晶構造を有する水素吸蔵合金を製造した。1-2.水素吸蔵合金への水素吸蔵放出サイクルの実施熱処理後の水素吸蔵合金を、鉄乳鉢にて約1mm角の大きさまで粉砕した。次に、水素吸蔵合金粉末をSUS製容器に加えて、水素吸蔵合金粉末に水素を吸蔵させ放出させるサイクルを繰り返し、水素吸蔵合金を微細化した。そのサイクルは、1まず、25°Cの温度条件下、且つ水素の圧力0.9MPaの条件下で、水素吸蔵合金粉末に水素を吸蔵させた。2次に150°Cの温度条件下、1Pa以下の真空条件下で水素吸蔵合金粉末から水素を放出させた。上記1及び2を行うサイクルを9回繰り返した。最後に25°Cの温度条件下、且つ水素の圧力0.9MPaの条件下で水素を吸蔵させた後、300°Cの温度条件下、且つ1Pa以下の真空条件下で、2時間かけて水素吸蔵合金粉末から水素を全量放出させた。なお、水素吸放出時における平衡圧力は25°Cにおいて約0.01気圧であった。1-3.水素吸蔵合金のアルカリ処理容器に6mol/L水酸化カリウムKOH水溶液を500mL、及び、水素吸蔵放出サイクルを経た水素吸蔵合金粉末をそれぞれ加えた。次に、水素吸蔵合金粉末が分散したKOH水溶液を70°Cまで加熱し、加熱しながらKOH水溶液を攪拌した。2時間後加熱を止め、40°C以下になるまでKOH水溶液を冷却した後、KOH水溶液中から水素吸蔵合金粉末を回収した。回収した水素吸蔵合金粉末からKOH等を除くため、蒸留水で洗浄した。洗浄後の水素吸蔵合金粉末を、1Pa以下の真空条件下、且つ80°Cの温度条件下で、12時間乾燥させた。乾燥後の水素吸蔵合金粉末に、25°Cの温度条件下、且つ水素の圧力0.9MPaの条件下で水素を吸蔵させ、実施例1のリチウム電池用負極材料LaNi4AlHx0<x≦6を製造した。[実施例2]まず、ジルコニウムZr、チタンTi、ニッケルNi、マンガンMn、及びバナジウムVの各純金属をアーク溶解により溶かして混合し、合金を作製した。以下、実施例1と同様に、得られた合金を用いて水素吸蔵合金を作製し、水素吸蔵放出サイクルを実施し、アルカリ処理を行い、実施例2のリチウム電池用負極材料Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5を製造した。[比較例1]水素吸蔵合金に水素吸蔵放出サイクルを実施し、水素吸蔵合金を微細化するまでは、実施例1と同様である。微細化した水素吸蔵合金粉末に、25°Cの温度条件下、且つ水素の圧力0.9MPaの条件下で水素を吸蔵させ、比較例1のリチウム電池用負極材料LaNi4AlHx0<x≦6を製造した。すなわち、比較例1においてはアルカリ処理を行わなかった。[比較例2]まず、ジルコニウムZr、チタンTi、ニッケルNi、マンガンMn、及びバナジウムVの各純金属をアーク溶解により溶かして混合し、合金を作製した。以下、実施例1と同様に、得られた合金を用いて水素吸蔵合金を作製し、水素吸蔵放出サイクルを実施し、水素吸蔵合金を微細化した。微細化した水素吸蔵合金粉末に、25°Cの温度条件下、且つ水素の圧力0.9MPaの条件下で水素を吸蔵させ、比較例2のリチウム電池用負極材料Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5を製造した。すなわち、比較例2においてはアルカリ処理を行わなかった。2.水素吸蔵合金及びリチウム電池用負極材料の評価2-1.XRD分析実施例1-実施例2、及び比較例1-比較例2に用いた水素吸蔵合金について、X線回折法X-raydiffraction:XRDにより結晶構造を調べた。測定には、粉末X線回折計Rint2200、Rigakuを用いた。測定条件は、CuKα線を用い、加速電圧は40kVとし、印加電流は40mAとした。図2は実施例1に用いた水素吸蔵合金LaNi4AlのXRDスペクトル、図8は比較例1に用いた水素吸蔵合金LaNi4AlのXRDスペクトルである。図2より、アルカリ処理後のLaNi4AlのXRDスペクトルには、酸化ランタンIIILa2O3の存在を示すピークスペクトル中に三角で示すピーク;2θ=28°、39.5°、及び49°がわずかに観測される。しかし、図2及び図8を比較すると分かる通り、LaNi4AlのAB5型構造を示すピークスペクトル中に丸で示すピーク;2θ=22°、30°、35°、42°、44°、58°、60°、62°、及び68°は、アルカリ処理後のLaNi4AlのXRDスペクトル図2に、酸化ランタンのピークよりも強い強度で観測される。したがって、LaNi4Alは、アルカリ処理を経ても、主相であるAB5型の結晶構造にほぼ変化がないことが分かる。図3は実施例2に用いた水素吸蔵合金Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6のXRDスペクトル、図9は比較例2に用いた水素吸蔵合金Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6のXRDスペクトルである。図3及び図9を比較すると分かる通り、いずれのスペクトルにも、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6のAB2型構造を示すピークスペクトル中に菱形で示すピーク;2θ=36°、39°、42°、43°、44°、45°、47°、50°、62°、65°、67°、70°、及び74°が観測される。したがって、Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6は、アルカリ処理を経ても、主相であるAB2型の結晶構造に全く変化がないことが分かる。2-2.SEM観察実施例1-実施例2、及び比較例1-比較例2に用いた水素吸蔵合金について、走査型電子顕微鏡日立製、S-5500を用いて、加速電圧20kVにて、倍率5,000倍で、走査型電子顕微鏡scanningelectronmicroscope;以下、SEMと称する。観察を行った。図4は実施例1に用いた水素吸蔵合金LaNi4Alの倍率5,000倍のSEM画像、図10は比較例1に用いた水素吸蔵合金LaNi4Alの倍率5,000倍のSEM画像である。図4より、アルカリ処理後のLaNi4AlのSEM画像には、長径が1~5μm程度、短径が0.6~2μm程度の粒子が見られる。また、アルカリ処理後のLaNi4Al粒子は稜が曲線的で、角が丸みを帯びている。一方、図10より、アルカリ処理されていないLaNi4AlのSEM画像には、長径が10μm程度、短径が6μm程度の粗大な粒子が見られる。また、アルカリ処理されていないLaNi4Al粒子は稜が直線的で、且つ角が鋭く尖っている。したがって、アルカリ処理後のLaNi4Al粒子は、アルカリ処理されていないLaNi4Al粒子よりも長径及び短径がいずれも極めて小さく、且つアルカリ処理に由来して稜及び角が丸みを帯びている。図5は実施例2に用いた水素吸蔵合金Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6の倍率5,000倍のSEM画像、図11は比較例2に用いた水素吸蔵合金Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6の倍率5,000倍のSEM画像である。図5より、アルカリ処理後のZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6のSEM画像には、長径が3μm以下、短径が2μm以下の粒子しか見られない。また、アルカリ処理後のZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6粒子は、その多くが薄片状である。一方、図11より、アルカリ処理されていないZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6のSEM画像には、長径が9μm程度、短径が4μm程度の粗大な粒子が見られる。また、アルカリ処理されていないZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6粒子は稜が直線的で、且つ角が鋭く尖っている。したがって、アルカリ処理後のZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6粒子は、アルカリ処理されていないZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6粒子よりも長径及び短径がいずれも極めて小さく、且つアルカリ処理に由来して粒子の形状が薄くなっている。2-3.平均粒径の測定実施例1-実施例2、及び比較例1-比較例2に係るリチウム電池用負極材料について、比表面積細孔分布測定装置Quantachrome社製、商品名:AUTOSORB-1を用いて、BET法により0.2gの試料について表面積を測定した。測定した各粒子の表面積の値と、公知であるLaNi4AlHx又はZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hxの真密度より、各粒子を球体と仮定したときの平均粒径を算出した。下記表1は、実施例1-実施例2、及び比較例1-比較例2に係るリチウム電池用負極材料について、合金水素化物の化学式、アルカリ処理の有無、及び平均粒径nmをまとめた表である。上記表1より、実施例1及び比較例1を比較すると、アルカリ処理後のLaNi4AlHxの平均粒径は、アルカリ処理されていないLaNi4AlHxの平均粒径の5分の1程度であることが分かる。また、上記表1より、実施例2及び比較例2を比較すると、アルカリ処理後のZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hxの平均粒径は、アルカリ処理されていないZr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hxの平均粒径の100分の1に満たないことが分かる。以上より、アルカリ処理により、リチウム電池用負極材料の大きさは極めて小さくなることが分かる。3.リチウム電池の作製[実施例3]まず、試験電極を作製した。電極活物質として実施例1のリチウム電池用負極材料LaNi4AlHx0<x≦6、導電化材としてカーボンブラック、結着剤としてポリフッ化ビニリデンPVdFを、LaNi4AlHx:カーボンブラック:PVdF=71:21:8の質量比で混合し、混練することにより、ペーストを得た。次に、得られたペーストを、銅箔上にドクターブレードにて塗工し、乾燥し、プレスすることにより、厚さ10μmの試験電極を得た。CR2032型コインセルを用い、作用極として上記試験電極を用い、対極としてリチウム金属を用い、セパレータとしてポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンPE/PP/PEの多孔質セパレータを用いた。また、電解液として、エチレンカーボネートEC、ジメチルカーボネートDMC、及びエチルメチルカーボネートEMCを、EC:DMC:EMC=3:3:4の体積比で混合した溶媒に、支持塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いた。これらの材料を用いて、実施例3のリチウム電池を作製した。[実施例4]実施例3において、電極活物質として、実施例1のリチウム電池用負極材料の替わりに実施例2のリチウム電池用負極材料Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5を用いたこと以外は、実施例3と同様に、実施例4のリチウム電池を作製した。[比較例3]実施例3において、電極活物質として、実施例1のリチウム電池用負極材料の替わりに比較例1のリチウム電池用負極材料LaNi4AlHx0<x≦6を用いたこと以外は、実施例3と同様に、比較例3のリチウム電池を作製した。[比較例4]実施例3において、電極活物質として、実施例1のリチウム電池用負極材料の替わりに比較例2のリチウム電池用負極材料Zr0.5Ti0.5Ni1.0Mn0.4V0.6Hx0<x≦5を用いたこと以外は、実施例3と同様に、比較例4のリチウム電池を作製した。4.充放電特性の評価実施例3-実施例4、及び比較例3-比較例4のリチウム電池について、充放電サイクル試験機日鉄エレックス社製を用いて、電池評価環境温度25°C、電流レートC/50にて、充放電した。電圧範囲は、0.01~3.0Vとした。実施例3、実施例4、比較例3、及び比較例4の充放電結果を、それぞれ図6、図7、図12、又は図13に示す。また、これらの充放電結果から、充電容量、放電容量、及び充放電可逆率を算出した。下記表2は、実施例3-実施例4、及び比較例3-比較例4のリチウム電池について、試験電極に用いた合金水素化物の化学式、充電容量mAh/g、放電容量mAh/g、及び充放電可逆率をまとめた表である。上記表2及び図12より、比較例3の充電容量は257mAh/g、放電容量は50mAh/g、充放電可逆率は19.3である。これに対し、上記表2及び図6より、実施例3の充電容量は286mAh/g、放電容量は95mAh/g、充放電可逆率は33.1である。したがって、充電容量及び放電容量は、いずれも実施例3の方が比較例3よりも高く、特に実施例3の放電容量は比較例3の放電容量の1.9倍である。また、実施例3の充放電可逆率は比較例3の充放電可逆率よりも14高い。また、上記表2及び図13より、比較例4の充電容量は288mAh/g、放電容量は66mAh/g、充放電可逆率は22.8である。これに対し、上記表2及び図7より、実施例4の充電容量は295mAh/g、放電容量は217mAh/g、充放電可逆率は73.7である。したがって、充電容量及び放電容量は、いずれも実施例4の方が比較例4よりも高く、特に実施例4の放電容量は比較例4の放電容量の3.3倍である。また、実施例4の充放電可逆率は比較例4の充放電可逆率よりも51高い。以上の結果は、アルカリ処理を経た合金水素化物を用いた実施例3及び実施例4のリチウム電池は、アルカリ処理されていない合金水素化物を用いた比較例3及び比較例4のリチウム電池と比べて、充放電容量が大幅に増え、充放電効率が極めて高いことを示す。5.実施例のまとめ以上のように、合金水素化物を含むリチウム電池用負極材料の製造方法において、アルカリ処理により負極材料粒子の平均粒径が極めて小さくなる結果、当該負極材料を用いたリチウム電池の充放電特性が飛躍的に向上することが分かる。これは、負極材料粒子の平均粒径が小さくなることにより、上記式Iに示す充電反応により生成するLiHの大きさがより小さくなり、上記式IIに示す放電反応によりリチウムイオンへ戻りやすくなるためと考えられる。"