"加熱定着が可能な作像材料による未定着像が両面に形成された記録材の片面に対向して設けられ、記録材の移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域に向かってレーザ光を照射する第一の照射手段と、前記記録材の他の片面に対向して設けられ、前記第一の照射領域に対応して設けられる帯状の第二の照射領域に向かってレーザ光を照射する第二の照射手段と、記録材の少なくとも片面に形成される未定着像の画像情報を取得する画像情報取得手段と、この画像情報取得手段にて取得された画像情報に基づき、当該画像情報が取得された面に対応する前記第一又は第二の照射手段によるレーザ光の照射領域を一若しくは複数の区分領域に区分し、当該区分領域内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段と、この被覆判別手段によって判別された被覆情報に基づいて記録材に対するレーザ光の透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像位置を前記照射領域との関係で認識する画像位置認識手段と、この画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、前記画像情報取得手段にて画像情報が取得された面に対応する照射手段については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段については予め決められた照射エネルギーから前記透過判別手段にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段を制御する照射制御手段と、を備えることを特徴とする定着装置。請求項1記載の定着装置において、前記第一及び第二の照射手段は夫々の照射領域に沿って並べられる複数のレーザ光源を有し、前記区分領域は前記複数のレーザ光源のうち一若しくは複数のレーザ光源による照射範囲に対応して区分された領域であることを特徴とする定着装置。請求項1又は2に記載の定着装置において、前記透過判別手段は、前記被覆判別手段で判別された被覆情報に基づいて透過度合が少なくともゼロを含むゼロ付近の最小透過情報となる被覆情報を閾値として定め、前記被覆情報が前記閾値以上の場合は透過度合がゼロの透過情報としてみなし、前記被覆情報が前記閾値未満の場合は透過情報を判別することを特徴とする定着装置。請求項1乃至3のいずれかに記載の定着装置において、前記被覆判別手段は、前記被覆情報として、作像材料による被覆率を用いたものであることを特徴とする定着装置。請求項1乃至4のいずれかに記載の定着装置において、前記画像情報取得手段は、記録材の両面に形成される未定着像の画像情報を取得し、前記被覆判別手段は、前記画像情報取得手段にて取得された記録材の両面に形成される未定着像の画像情報に基づき、前記第一及び第二の照射手段によるレーザ光の照射領域における前記区分領域内での作像材料による被覆情報から、記録材の両面に対応する区分領域での作像材料による被覆情報の大小関係を判別し、前記照射制御手段は、前記画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、前記被覆判別手段にていずれか一方の面の被覆情報が他方より小さいと判別された場合には、被覆情報の小さい方の面に対応する照射手段については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段については予め決められた照射エネルギーから前記透過判別手段にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段を制御することを特徴とする定着装置。請求項1乃至5のいずれかに記載の定着装置において、前記第一及び第二の照射領域を夫々囲うように設けられ、前記第一及び第二の照射手段夫々から照射されるレーザ光による前記第一及び第二の照射領域からの夫々の反射光を記録材に再び向かわせるように反射させる対構成の反射部材を更に備えることを特徴とする定着装置。加熱定着が可能な作像材料による未定着像が両面に形成された記録材の片面に対向して設けられ、記録材の移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域に向かってレーザ光を照射する第一の照射手段と、前記記録材の他の片面に対向して設けられ、前記第一の照射領域に対応して設けられる帯状の第二の照射領域に向かってレーザ光を照射する第二の照射手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像情報を取得する画像情報取得手段と、この画像情報取得手段にて取得された画像情報に基づき、前記第一及び第二の照射手段によるレーザ光の照射領域を一若しくは複数の区分領域に区分し、当該区分領域内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段と、この被覆判別手段によって判別された被覆情報に基づいて記録材に対するレーザ光の透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像位置を前記照射領域との関係で認識する画像位置認識手段と、この画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、記録材の両面での透過情報を考慮し、一方の照射手段の照射エネルギーと他方の照射手段の透過情報に基づく照射エネルギー分との総和が、予め決められた照射エネルギーになるように、第一及び第二の照射手段を制御する照射制御手段と、を備えることを特徴とする定着装置。記録材を搬送する搬送手段と、記録材の両面に加熱定着が可能な作像材料による未定着像を形成する画像形成部と、この画像形成部にて記録材の両面に形成された未定着像を定着する請求項1乃至7のいずれかに記載の定着装置と、を備えることを特徴とする画像形成装置。本発明が解決しようとする課題は、記録材の両面にレーザ光を照射する態様で、レーザ光による照射エネルギーの使用効率が高められた定着装置及びこれを用いた画像形成装置を提供することにある。請求項1に係る発明は、加熱定着が可能な作像材料による未定着像が両面に形成された記録材の片面に対向して設けられ、記録材の移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域に向かってレーザ光を照射する第一の照射手段と、前記記録材の他の片面に対向して設けられ、前記第一の照射領域に対応して設けられる帯状の第二の照射領域に向かってレーザ光を照射する第二の照射手段と、記録材の少なくとも片面に形成される未定着像の画像情報を取得する画像情報取得手段と、この画像情報取得手段にて取得された画像情報に基づき、当該画像情報が取得された面に対応する前記第一又は第二の照射手段によるレーザ光の照射領域を一若しくは複数の区分領域に区分し、当該区分領域内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段と、この被覆判別手段によって判別された被覆情報に基づいて記録材に対するレーザ光の透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像位置を前記照射領域との関係で認識する画像位置認識手段と、この画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、前記画像情報取得手段にて画像情報が取得された面に対応する照射手段については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段については予め決められた照射エネルギーから前記透過判別手段にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段を制御する照射制御手段と、を備えることを特徴とする定着装置である。請求項2に係る発明は、請求項1に係る定着装置において、前記第一及び第二の照射手段は夫々の照射領域に沿って並べられる複数のレーザ光源を有し、前記区分領域は前記複数のレーザ光源のうち一若しくは複数のレーザ光源による照射範囲に対応して区分された領域であることを特徴とする定着装置である。請求項3に係る発明は、請求項1又は2に係る定着装置において、前記透過判別手段は、前記被覆判別手段で判別された被覆情報に基づいて透過度合が少なくともゼロを含むゼロ付近の最小透過情報となる被覆情報を閾値として定め、前記被覆情報が前記閾値以上の場合は透過度合がゼロの透過情報としてみなし、前記被覆情報が前記閾値未満の場合は透過情報を判別することを特徴とする定着装置である。請求項4に係る発明は、請求項1乃至3のいずれかに係る定着装置において、前記被覆判別手段は、前記被覆情報として、作像材料による被覆率を用いたものであることを特徴とする定着装置である。請求項5に係る発明は、請求項1乃至4のいずれかに係る定着装置において、前記画像情報取得手段は、記録材の両面に形成される未定着像の画像情報を取得し、前記被覆判別手段は、前記画像情報取得手段にて取得された記録材の両面に形成される未定着像の画像情報に基づき、前記第一及び第二の照射手段によるレーザ光の照射領域における前記区分領域内での作像材料による被覆情報から、記録材の両面に対応する区分領域での作像材料による被覆情報の大小関係を判別し、前記照射制御手段は、前記画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、前記被覆判別手段にていずれか一方の面の被覆情報が他方より小さいと判別された場合には、被覆情報の小さい方の面に対応する照射手段については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段については予め決められた照射エネルギーから前記透過判別手段にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段を制御することを特徴とする定着装置である。請求項6に係る発明は、請求項1乃至5のいずれかに係る定着装置において、前記第一及び第二の照射領域を夫々囲うように設けられ、前記第一及び第二の照射手段夫々から照射されるレーザ光による前記第一及び第二の照射領域からの夫々の反射光を記録材に再び向かわせるように反射させる対構成の反射部材を更に備えることを特徴とする定着装置である。請求項7に係る発明は、加熱定着が可能な作像材料による未定着像が両面に形成された記録材の片面に対向して設けられ、記録材の移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域に向かってレーザ光を照射する第一の照射手段と、前記記録材の他の片面に対向して設けられ、前記第一の照射領域に対応して設けられる帯状の第二の照射領域に向かってレーザ光を照射する第二の照射手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像情報を取得する画像情報取得手段と、この画像情報取得手段にて取得された画像情報に基づき、前記第一及び第二の照射手段によるレーザ光の照射領域を一若しくは複数の区分領域に区分し、当該区分領域内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段と、この被覆判別手段によって判別された被覆情報に基づいて記録材に対するレーザ光の透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段と、記録材の両面に形成される未定着像の画像位置を前記照射領域との関係で認識する画像位置認識手段と、この画像位置認識手段にて認識された未定着像が前記照射領域に到達した場合の前記区分領域に対し、前記第一及び第二の照射手段の照射エネルギーを設定するに当たり、記録材の両面での透過情報を考慮し、一方の照射手段の照射エネルギーと他方の照射手段の透過情報に基づく照射エネルギー分との総和が、予め決められた照射エネルギーになるように、第一及び第二の照射手段を制御する照射制御手段と、を備えることを特徴とする定着装置である。請求項8に係る発明は、記録材を搬送する搬送手段と、記録材の両面に加熱定着が可能な作像材料による未定着像を形成する画像形成部と、この画像形成部にて記録材の両面に形成された未定着像を定着する請求項1乃至7のいずれかに係る定着装置と、を備えることを特徴とする画像形成装置である。請求項1に係る発明によれば、記録材の両面にレーザ光を照射する態様で、レーザ光による照射エネルギーの使用効率を高めることができる。請求項2に係る発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、レーザ光による照射エネルギーの使用効率がより細かな態様で高められる。請求項3に係る発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、レーザ光による照射エネルギーの使用効率がより効果的に高められる。請求項4に係る発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、区分領域での未定着像の条件選択がし易くなる。請求項5に係る発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、レーザ光による照射エネルギーの使用効率を一層高めることができる。請求項6に係る発明によれば、本構成を有さない場合に比べて、レーザ光による照射エネルギーの使用効率をより一層高めることができる。請求項7に係る発明によれば、記録材の両面にレーザ光を照射する態様で、レーザ光による照射エネルギーの使用効率を高めることができる。請求項8に係る発明によれば、記録材の両面にレーザ光を照射する態様で、レーザ光による照射エネルギーの使用効率を高めることができる画像形成装置を提供できる。◎実施の形態の概要先ず、本発明が適用された定着装置の実施の形態モデルの概要について、図1の本発明を具現化する実施の形態モデルに係る定着装置の説明図を用いて述べる。尚、aは全体構成の概要を示し、bは区分領域とレーザ光源との関係を示す。同図において、定着装置は、加熱定着が可能な作像材料による未定着像GG1,G2が両面に形成された記録材Pの片面に対向して設けられ、記録材Pの移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域IR1に向かってレーザ光Liを照射する第一の照射手段1と、記録材Pの他の片面に対向して設けられ、第一の照射領域IR1に対応して設けられる帯状の第二の照射領域IR2に向かってレーザ光Liを照射する第二の照射手段2と、記録材Pの少なくとも片面に形成される未定着像Gの画像情報を取得する画像情報取得手段3と、画像情報取得手段3にて取得された画像情報に基づき、当該画像情報が取得された面に対応する第一又は第二の照射手段1,2によるレーザ光Liの照射領域IRを一若しくは複数の区分領域R例えばRa~Reに区分し、当該区分領域R内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段4と、被覆判別手段4によって判別された被覆情報に基づいて記録材Pに対するレーザ光Liの透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段5と、記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像位置を照射領域IRとの関係で認識する画像位置認識手段6と、画像位置認識手段6にて認識された未定着像Gが照射領域IRに到達した場合の区分領域Rに対し、第一及び第二の照射手段1,2の照射エネルギーを設定するに当たり、画像情報取得手段3にて画像情報が取得された面に対応する照射手段1又は2については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段2又は1については予め決められた照射エネルギーから透過判別手段5にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段1,2を制御する照射制御手段7と、を備える。ここで、記録材Pとしては、代表的には連続紙ロール紙、連帳用紙の態様が挙げられるが、枚葉紙カット紙であっても両面に未定着像Gが形成され且つ枚葉紙の両面から同時に定着される方式に対しては採用できる。このような枚葉紙としては、例えば記録材Pの幅方向で両端部位に未定着像Gを形成しないものであれば、例えばパーフォレーション等を活用するようにすればよい。また、第一及び第二の照射手段1,2は、共にレーザ光Liが照射できるものであればよく、記録材Pの幅方向に沿って一列に複数のレーザ光源1a~1eを配置したアレイレーザタイプのものが代表的に挙げられる。更に、記録材Pの両面夫々に対応して設けられる第一及び第二の照射領域IR1,IR2としては、記録材Pの移動方向に沿って夫々複数箇所備えるようにしてもよく、その場合、対応する照射手段1,2も複数備えるようにすればよい。また、これらの照射手段1,2の予め決められた照射エネルギーとしては、例えば記録材Pの両面に作像材料による被覆率の大きい未定着像Gが形成されても、十分定着されるような照射エネルギーを備えていればよく、通常、初期に設定される照射エネルギーが充てられる。画像情報取得手段3は、記録材Pの少なくとも片面に形成される未定着像Gの画像情報を取得するもので、取得する時期等は特に限定されず、例えば画像一枚分に相当する画像情報を一度に取得するようにしてもよい。また、被覆判別手段4は、画像情報取得手段3にて取得された画像情報に基づき、当該画像情報が取得された面に対応する照射手段例えば第一の照射手段1によるレーザ光Liの照射領域IR1の区分領域R内での作像材料の被覆情報を判別するもので、被覆情報としては、作像材料の被覆率が挙げられ、被覆度合に影響する因子色調、画像種等を加味することは含まれる。また、区分領域Rとは、照射領域IR全体を一つの区分領域Rとしてもよいし、照射領域IRを複数に区分した夫々の区分領域R例えばRa~Reとしてもよいが、照射手段1,2のレーザ光源例えば1a~1e毎に対応する領域が最小の区分領域Rとなる。更に、透過判別手段5は、被覆判別手段4による被覆情報に基づいてレーザ光Liの透過度合に関する透過情報を判別するようにすればよいが、例えば記録材Pの厚さや種類に応じて夫々の透過情報を判別することが好ましい。また、画像位置認識手段6は、記録材Pの未定着像Gの画像位置を照射領域IRとの関係で認識するもので、例えば定着前の位置にある未定着像Gの位置をセンサ等で確認し、当該未定着像Gが照射領域IRに達する時期を例えば記録材Pの移動速度等から認識すればよい。そして、照射制御手段7は、画像位置認識手段6にて認識された未定着像Gが照射領域IRに到達した場合の区分領域Rに対し、第一及び第二の照射手段1,2の照射エネルギーを設定するものであり、画像情報取得手段3にて画像情報が取得された面に対応する照射手段例えば1については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段例えば2については予め決められた照射エネルギーから透過判別手段5にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するものである。ここで、照射エネルギーが低減される理由について図2を用いて説明する。図2に示すように、記録材Pの図中上面側の未定着像GをG1とし、下面側の未定着像GをG2とする。今、仮に、未定着像G1を形成する作像材料ここではトナーTとして示すによる被覆情報として被覆率を想定した場合は、この被覆率が100より小さい場合には、被覆率が小さい分、トナーT間に隙間が存在する。このとき、未定着像G1側に照射されるレーザ光Liは、トナーTのない部位にも照射され、例えばそのうちのレーザ光Liaに着目すると、このレーザ光Liaは記録材Pの上面に直接照射された後、一部は記録材Pの表面で反射されるが、一部は記録材Pを透過する透過光Ltとなる。このような透過光Ltは記録材Pの内部で散乱され記録材Pの下面側では広がった部位に到達する。そのため、上面側の未定着像G1にレーザ光Liを照射すると、上面側のトナーTが定着されると共に、下面側の未定着像G2のトナーTがレーザ光Liaの直下になくても記録材P中を散乱された透過光Ltによって、結果的に下面側の未定着像G2側の広がった部位にあるトナーTに対しても、上面側からのレーザ光Liによる照射エネルギーが付与される。このように、下面側の未定着像G2に対し上面側のレーザ光Liによる照射エネルギーが付与されることで、下面側の未定着像G2のトナーTの温度も上昇する。したがって、このような場合、下面側からの照射エネルギーを小さくしても下面側の未定着像G2は十分定着されるようになる。それ故、下面側のレーザ光Liによる照射エネルギーは上面側のそれに比べ、透過光Ltの透過度合に基づく照射エネルギー分だけ小さくしてもよいこととなる。このような作用によって下面側の第二の照射手段2の照射エネルギーを小さくすることが可能となるが、透過光Ltによる透過度合としては予め実験等で未定着像Gの定着状態を確認して決定しておけばよい。また、このような透過度合は、記録材Pの種別や厚さ等によって異なる場合が想定されるため、種別や厚さ等によるレーザ光Liの透過度合を実験等で求めておく方が好ましい。尚、作像材料としてはトナーTに限られず、レーザ光Liによる加熱に対して定着する材料であればよく、例えばインクジェット法を用いて記録材P上に画像を形成するような熱可塑性材料をも広く含む。更に、このような被覆情報としては、作像材料による被覆率のみならず、例えば被覆率に作像材料自体のレーザ光Liの透過率を加味するようにしてもよいし、例えば写真画像では被覆情報を判別せず、文字画像についてのみ被覆情報を判別するようにしてもよい。そして、第一及び第二の照射手段1,2をより細かく制御する観点からすれば、第一及び第二の照射手段1,2は夫々の照射領域IRに沿って並べられる複数のレーザ光源1a~1eを有し、区分領域Rは複数のレーザ光源1a~1eのうち一若しくは複数のレーザ光源1a~1eによる照射範囲に対応して区分された領域とすることが好ましい。レーザ光源1a~1eの数量は特に限定されず、記録材P上の未定着像Gを定着できる領域をカバーできるように配置されていればよい。そのため、区分領域Rとしては、一つのレーザ光源例えば1aによるレーザ光Liの照射範囲であってもよいし、隣り合う複数のレーザ光源例えば1a,1bによるレーザ光Liの照射範囲であっても差し支えない。更に、定着効率の向上を効果的に図る観点から、透過判別手段5は、被覆判別手段4で判別された被覆情報に基づいて透過度合が少なくともゼロを含むゼロ付近の最小透過情報を閾値として定め、被覆情報が前記閾値以上の場合は透過度合がゼロの透過情報としてみなし、被覆情報が前記閾値未満の場合は透過情報を判別することが好ましい。つまり、単なる被覆情報に応じて照射エネルギーの制御を行うのではなく、被覆情報に対して予め決められた閾値を設け、この閾値以上では透過度合をゼロとして扱い、閾値未満の場合にゼロ以外の透過度合を有するものとして、これに関する透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引くようにすることで、ある程度の透過度合の確保が前提となり、照射制御手段7での制御もやり易くなる。このような閾値としては実験等によって決めておけばよく、例えば被覆率の閾値であってもよいし、作像材料の色調、モノクロ画像かカラー画像かによる種別等を加味するような閾値であってもよい。例えば被覆率の閾値を設ける場合、60のような数値を用い、それ未満の場合に被覆率にあった照射エネルギー分を差し引くようにすればよい。また、閾値を複数設け、その場合、夫々の閾値に対して差し引く照射エネルギー分を夫々一律に決めておくようにしても差し支えない。そして、被覆情報として容易に判別し易い観点から、被覆判別手段4は、被覆情報として、作像材料による被覆率を用いたものとすることが好ましい。以上の態様では、記録材Pのいずれか片面の未定着像Gにおける被覆情報に着目し、被覆情報が判別された面に対する照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射エネルギーを被覆情報に基づいて制御するものとしたが、記録材Pの予め決められた一方の面のみについて被覆情報を判別し、他方の面に対応する照射エネルギーとして、透過情報に基づく照射エネルギーを差し引いた値に設定するようにしてもよい。更に、被覆情報として記録材Pの両面の未定着像Gにおける被覆情報に着目する場合、次のようにする方が好ましい。すなわち、図1に示すように、画像情報取得手段3は、記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像情報を取得し、被覆判別手段4は、画像情報取得手段3にて取得された記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像情報に基づき、第一及び第二の照射手段1,2によるレーザ光Liの照射領域IRにおける区分領域R内での作像材料による被覆情報から、記録材Pの両面に対応する区分領域Rでの作像材料による被覆情報の大小関係を判別し、照射制御手段7は、画像位置認識手段6にて認識された未定着像Gが照射領域IRに到達した場合の区分領域Rに対し、第一及び第二の照射手段1,2の照射エネルギーを設定するに当たり、被覆判別手段4にていずれか一方の面の被覆情報が他方より小さいと判別された場合には、被覆情報の小さい方の面に対応する照射手段1又は2については予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射手段2又は1については予め決められた照射エネルギーから透過判別手段5にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段1,2を制御するようにすればよい。すなわち、記録材Pの両面の未定着像Gで、一方の未定着像Gの被覆情報の方が他方の未定着像Gの被覆情報より小さい場合、被覆情報が小さい方の面への照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーとし、被覆情報が大きい方の面への照射エネルギーを小さくする。この場合、被覆情報の小さい方の未定着像Gに対して予め決められた照射エネルギーを与えることで、記録材Pを透過するレーザ光Liの透過度合は、被覆情報の大きい方に同じ照射エネルギーを与える場合よりも大きくなり、その分、全体としての照射エネルギーを小さくしてもよいこととなる。また、記録材Pの両面の未定着像Gで、被覆情報の違いがない場合は、いずれか一方の面からの照射制御を行えばよい。更にまた、定着効率を向上させる観点から、第一及び第二の照射領域IR1,IR2を夫々囲うように設けられ、第一及び第二の照射手段1,2夫々から照射されるレーザ光Liによる第一及び第二の照射領域IR1,IR2からの夫々の反射光を記録材Pに再び向かわせるように反射させる対構成の反射部材8を更に備えることが好ましい。ここで、反射光は照射領域IR1,IR2からの散乱光も含む。そして、このような反射部材8は、反射面側が例えば湾曲状の鏡面であってもよいし、反射面側が再帰性反射面や散乱面であってもよい。更に、このような反射部材8は一体構成であってもよいし、分割構成であっても差し支えない。また、定着効率を更に向上させる観点から、第一及び第二の照射手段1,2による第一及び第二の照射領域IR1,IR2は、記録材Pの移動方向に交差する記録材Pの幅方向に対して傾斜するように設定してもよい。通常、記録材P上の画像は記録材Pの幅方向に沿う方向又は幅方向に直交する方向に沿って形成されることが多い。そのため、このように第一及び第二の照射領域IR1,IR2を記録材Pの幅方向から傾斜させるようにすれば、第一及び第二の照射領域IR1,IR2での見かけ上の被覆率が小さくなり、その分、レーザ光Liによる透過光がより一層有効活用され、定着効率が高められる。更に、レーザ光Liによる記録材Pの透過光による作像材料の加熱作用を有効に作用させる観点からすれば、次のようにしてもよい。すなわち、加熱定着が可能な作像材料による未定着像Gが両面に形成された記録材Pの片面に対向して設けられ、記録材Pの移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域IR1に向かってレーザ光Liを照射する第一の照射手段1と、記録材Pの他の片面に対向して設けられ、第一の照射領域IR1に対応して設けられる帯状の第二の照射領域IR2に向かってレーザ光Liを照射する第二の照射手段2と、記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像情報を取得する画像情報取得手段3と、画像情報取得手段3にて取得された画像情報に基づき、第一及び第二の照射手段1,2によるレーザ光Liの照射領域IRを一若しくは複数の区分領域Rに区分し、区分領域R内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段4と、この被覆判別手段4によって判別された被覆情報に基づいて記録材Pに対するレーザ光Liの透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段5と、記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像位置を照射領域IRとの関係で認識する画像位置認識手段6と、画像位置認識手段6にて認識された未定着像Gが照射領域IRに到達した場合の区分領域Rに対し、第一及び第二の照射手段1,2の照射エネルギーを設定するに当たり、記録材Pの両面での透過情報を考慮し、一方の照射手段1又は2の照射エネルギーと他方の照射手段2又は1の透過情報に基づく照射エネルギー分との総和が、予め決められた照射エネルギーになるように、第一及び第二の照射手段1,2を制御する照射制御手段7と、を備える。この場合、記録材Pの両面相互間での被覆情報を互いに関連付けることで、一方の照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定する場合に比べ、照射エネルギーの低減が図られる。例えば被覆情報として作像材料による被覆率を想定した場合、両面の被覆率が100、50の場合と、共に50の場合を例に挙げると、次のようになる。一方の照射エネルギーのみに透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いたものとする場合、両面の被覆率が100、50の場合と、共に50の場合とでは、両面共に同じ照射エネルギーに設定される。これに対し、両面の相互間で関連付けると、両面の被覆率が100、50の場合は一方の照射エネルギーのみに透過情報を参照する場合と同様になるが、両面の被覆率が共に50の場合には、両面には共に互いの透過情報を参照した照射エネルギー分を加味されるため、その分、全体での照射エネルギーが低減されるようになる。また、一方の面からのレーザ光Liによる他方の面への熱伝達を有効に利用する観点から、次のようにしてもよい。すなわち、加熱定着が可能な作像材料による未定着像Gが両面に形成された記録材Pの片面に対向して設けられ、記録材Pの移動方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域IR1に向かってレーザ光Liを照射する第一の照射手段1と、記録材Pの他の片面に対向して設けられ、第一の照射領域IR1での照射エネルギーによる余熱が保持される範囲で第一の照射領域IR1より記録材Pの移動方向における下流側に変位する位置で第一の照射領域IR1に対応して設けられる帯状の第二の照射領域IR2に向かってレーザ光Liを照射する第二の照射手段2と、記録材Pの第一の照射領域IR1側の片面に形成される未定着像Gの画像情報を取得する画像情報取得手段3と、画像情報取得手段3にて取得された画像情報に基づき、画像情報が取得された面に対応する第一の照射領域IR1を一若しくは複数に区分し、区分領域R内での作像材料による被覆度合に関する被覆情報を判別する被覆判別手段4と、被覆判別手段4によって判別された被覆情報に基づいて記録材Pに対するレーザ光Liの透過度合に関する透過情報を判別する透過判別手段5と、記録材Pの両面に形成される未定着像Gの画像位置を第一及び第二の照射領域IR1,IR2との関係で認識する画像位置認識手段6と、画像位置認識手段6にて認識された未定着像Gが第一及び第二の照射領域IR1,IR2に夫々到達した場合の区分領域Rに対し、第一及び第二の照射手段1,2の照射エネルギーを設定するに当たり、第一の照射手段1については予め決められた照射エネルギーに設定し、第二の照射手段2については予め決められた照射エネルギーから透過判別手段5にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するように、第一及び第二の照射手段1,2を制御する照射制御手段7と、を備える。この場合、第一の照射領域IR1での照射エネルギーによって、第二の照射領域IR2側の作像材料の温度上昇がなされると共に、記録材P自体の温度も上昇するため、この余熱が保持される範囲であれば、第二の照射領域IR2での照射エネルギーが低減される。そして、第一の照射手段1によるレーザ光Liの透過光を有効利用する観点からすれば、第一の照射領域IR1と第二の照射領域IR2とは、一部オーバーラップする状態で第二の照射領域IR2が変位する方が好ましい。そして、このような定着装置を画像形成装置に適用するには、記録材Pを搬送する搬送手段と、記録材Pの両面に加熱定着が可能な作像材料による未定着像Gを形成する画像形成部と、この画像形成部にて記録材Pの両面に形成された未定着像Gを定着する定着装置とを備える態様にて、定着装置として、上述の定着装置を用いるようにすればよい。次に、図面に示す実施の形態に基づいて本発明を更に詳細に説明する。◎実施の形態1図3は、一例として前述の実施の形態モデルの定着装置が適用された実施の形態1に係る画像形成装置の概要を示す説明図である。本実施の形態の画像形成装置は、ロール状の記録材Pを用いた構成のもので、記録材Pの両面に画像としてのトナー像を形成する画像形成装置本体10Aと、この画像形成装置本体10Aの記録材Pの搬送方向における上流側及び下流側に夫々記録材Pを供給する供給装置10B及び画像が形成された記録材Pを収容する収容装置10Cとが設けられている。尚、記録材Pとしては、ロール状に限らず、連帳用紙状の折り畳まれた形状のものであってもよい。本実施の形態の画像形成装置本体10Aは、例えば電子写真方式を採用したもので、記録材Pの片面上にモノクロ画像を形成する第一画像形成部20A20と、記録材Pの第一画像形成部20Aで形成される面とは異なる面側にモノクロ画像を形成する第二画像形成部20Bと、を有している。また、記録材Pの搬送経路中には、供給装置10Bから供給される記録材Pを画像形成装置本体10A側に搬入する搬入ロール31、第一画像形成部20Aにて記録材P上に転写されたトナー像の極性を反転するための極性反転装置32、画像形成装置本体10Aから収容装置10Cへ記録材Pを排出する排出ロール33等が設けられている。更に、本実施の形態では、第二画像形成部20Bと排出ロール33の間に、記録材P上の未定着トナー像を定着する定着装置40が設けられている。また、供給装置10Bは、芯材にロール状に巻かれた記録材Pを保持する供給ロール12と、画像形成装置本体10A側へ記録材Pを供給するために搬送しながら張力を付与する張力付与ロール13,14等で構成されている。一方、収容装置10Cは、記録材Pを芯材に巻き取り収容する巻き取りロール15、画像形成装置本体10Aから排出された記録材Pを巻き取りロール15に巻き取るための各種張力付与ロール16~18等で構成されている。画像形成装置本体10Aの第一画像形成部20Aと第二画像形成部20Bは、夫々記録材Pの互いに異なる面に未定着トナー像を形成するものであり、その構成は略同様のため、ここでは、第一画像形成部20A20について代表的に説明する。第一画像形成部20Aは、表面に図示しない感光層を有して矢印方向に回転する円筒状の感光体21を有し、この感光体21の周囲には、感光体21の感光層を予め決められた電位に帯電する帯電装置22、帯電装置22にて帯電された感光層を例えばレーザ光を用いて選択照射し、感光体21に静電潜像を形成する露光装置23、露光装置23によって形成された静電潜像をトナーにて現像することで顕像化する現像装置24、感光体21上のトナー像を記録材P上に転写する転写装置25、転写後の感光体21上の残留トナーを清掃する清掃装置26等が配置されている。また、極性反転装置32は、第一画像形成部20Aにて転写されたトナー像に対し、その極性を反転させるため、記録材Pの両面から転写されたトナーの極性が反転するような電界を作用させるようになっており、例えば第一画像形成部20Aにて負帯電トナーが使用された場合には、例えばトナー側を接地側とし、記録材P側をプラスとする電界が作用するようになっている。そのため、第二画像形成部20Bからのトナー像の転写時に、第一画像形成部20Aによって転写されたトナー像が記録材Pに対して安定した状態を維持し、第二画像形成部20Bを過ぎた後には記録材Pの両面に安定した未定着トナー像が形成される。尚、図中符号50は、制御装置を示しており、画像形成装置本体10A内の画像制御を行う他、定着装置40の制御も行うようになっている。このような画像形成装置において、供給装置10Bから供給された記録材Pには、画像形成装置本体10Aの第一及び第二の画像形成部20A,20Bにて、順次トナー像が転写され、記録材Pの両面に未定着トナー像が形成される。この記録材P上の未定着トナー像は、定着装置40によって定着された後、収容装置10Cにて巻き取り収容される。次に、このような画像形成装置における定着装置40について説明する。図4は定着装置40を斜めから見た斜視図であり、図5は記録材Pの搬送方向に交差する幅方向に沿う方向で見た概要を示す説明図となっている。本実施の形態の定着装置40は、加熱定着が可能な未定着のトナー像G具体的にはGA,GBが両面に形成された記録材Pの片面に対向して設けられ、記録材Pの搬送方向に交差する方向に沿って延びる帯状の第一の照射領域IRAに向かってレーザ光Liを照射する第一のアレイレーザ41Aと、記録材Pの他の片面に対向して設けられ、第一の照射領域IRAに対応して設けられる帯状の第二の照射領域IRBに向かってレーザ光Liを照射する第二のアレイレーザ41Bと、第一及び第二の照射領域IRA,IRBを囲うように設けられ、第一及び第二のアレイレーザ41A,41B夫々から照射されるレーザ光Liによる第一及び第二の照射領域IRA,IRBからの夫々の反射光を記録材Pに再び向かわせるように反射させる対構成の反射部材4242A,42Bと、を備えている。ここでは、照射領域IRを一つの区分領域とした態様となっている。アレイレーザ4141A,41Bは、本例では例えば5個の高出力半導体レーザレーザ光源に相当を用いたものを示しているが、この数量等は限定されず、幾つあっても差し支えなく、記録材Pの幅方向における画像領域をカバーできる長さにレーザ光Liが照射されるようになっていればよい。また、アレイレーザ41は、例えば記録材P上の照射領域IRIRA,IRBにレーザ光Liを集束させるような光学系を含んでいる。そして、照射領域IRでは、隣り合う高出力半導体レーザからのレーザ光Liが互いの端部で一部オーバーラップすることにより、照射領域IRでの長手方向に沿ったレーザ光Liの照射強度が略等しくなるように設定されている。また、反射部材4242A,42Bは、半円筒形状の略中央部分に夫々の照射領域IRIRA,IRBに向かってアレイレーザ4141A,41Bからのレーザ光Liが照射できるような長穴の開口43A,43Bが設けられている。このような反射部材42としては、一体型であってもよいし、例えば開口43A,43Bを境に分割されるものであってもよい。また、アレイレーザ41が開口43A,43Bに直接接触するようなレイアウトであっても差し支えない。図6aは、定着装置40の概要を示す模式図であり、記録材Pの両面にトナー像GA,GBが形成されており、更に、記録材Pのトナー像GB側には、一枚毎の画像領域を識別するためのマークMKが形成されている。そして、アレイレーザ41A,41Bは、制御装置50に接続されて夫々の照射エネルギーを設定するための照射制御がなされる。更に、制御装置50には、画像データ入力装置60が接続され、制御装置50に対して画像情報としての画像データを伝達するようになっている。尚、図中符号54aはマークMKを検知するためのセンサであり、後述する画像位置認識部54の一部を構成している。また、bは、記録材Pの両面を見たときのトナー像GA,GBを夫々照射領域IRに対応する大きさに区分した区分領域GA1~GAn,GB1~GBnの関係を示したもので、例えば記録材Pの両面の例えば一つの区分領域GA1,GB1は互いに対向する位置に設けられている。本実施の形態の制御装置50は、画像形成に関わる制御も行うが、ここでは、アレイレーザ41の照射制御について説明する。制御装置50は、記録材Pの両面に形成されるトナー像GGA,GBの画像データを画像データ入力装置60からの画像データを取得する取得部51と、第一の照射領域IRA及び第二の照射領域IRBに対応する大きさを一つの区分領域GAn,GBnとし、取得部51にて取得された画像データに基づき、この区分領域本例では第一及び第二の照射領域IRA,IRBに相当する大きさ内でのトナーの被覆度合に関する被覆情報として被覆率を判別する被覆判別部52と、被覆判別部52にて判別された被覆率情報に基づいて記録材Pに対するレーザ光Liの透過度合に関する透過情報を判別する透過判別部53と、記録材Pの両面に形成されるトナー像Gの画像位置をセンサ54aからの情報を基に照射領域IRとの関係で認識する画像位置認識部54と、画像位置認識部54にて認識されたトナー像Gが照射領域IRに到達した場合の区分領域に対し、第一及び第二のアレイレーザ4141A,41Bの照射エネルギーを設定するに当たり、少なくともいずれかの片面に対応するアレイレーザ41A,41Bを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41B,41Aについては、透過判別部53で判別された透過度合に基づく照射エネルギー分を差し引いた値を設定する照射制御部55等で構成されている。そして、本実施の形態では、画像位置認識部54が記録材PのマークMKをセンサ54aで検知した後、記録材Pの搬送速度から、トナー像Gの所望の区分領域が、アレイレーザ41による照射領域IRに到達する時期を認識するようになっている。次に、本実施の形態での制御装置50での制御フローについて、図7のフローチャートに基づいて図6を参照しながら説明する。先ず、取得部51では、記録材Pの画像データのうち予め決められた片面例えばトナー像GA側の画像データを取得するS1。次に、被覆判別部52にて、画像データを区分領域GA1~GAn毎に区分し、夫々の区分領域内でのトナーの被覆率を求めて判別するS2。そして、透過判別部53にて、区分領域毎に被覆率と透過度合とが関係付けられた判別テーブルを参照しながら、夫々の透過度合を判別するS3。このとき、判別テーブルとしては、事前に実験等によって、トナーの被覆率と透過度合との相関を求め、テーブルにして透過判別部53に記憶しておけばよい。続いて、照射制御部55では、画像位置認識部54にて照射領域IRに達すると認識された区分領域に合わせて、画像データを取得した面本例ではトナー像GAが形成された面のアレイレーザ41Aの照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41Bの照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーから透過判別部53で判別された透過度合に応じた分を差し引いた照射エネルギーにするS4。次に、本実施の形態における作用について、図8a,bを用いて説明する。aは記録材Pを幅方向に対して見たもので、両面の照射領域IRA,IRBは図に示すような領域となっている。今、両面の一つの対向する区分領域本例では照射領域IRA,IRBにて、夫々のトナー像GA,GBのトナーTが図のように形成されているものとすると、トナー像GA側からのレーザ光図示せずは記録材PのトナーTがない部分から記録材P内に透過し、例えば図中の記録材P内の矢印で示すように、トナー像GB側に向かって広がる。そのため、このような透過光によってトナー像GB側からレーザ光が照射されなくても、透過光の透過度合によって反対面のトナー像GBにも照射エネルギーが付与される。したがって、トナー像GBのトナーTに対しては、透過度合に応じた分の照射エネルギーを差し引いた照射エネルギーで定着されるようになる。また、bは、このような照射制御がなされた場合の両面に対する照射エネルギーをわかり易く説明したもので、記録材Pの両面の夫々の区分領域GA1~GAn,GB1~GBnに対して本実施の形態のような照射制御を行うことで、トナー像GA側の照射エネルギーPWAは、区分領域によらず、100の出力で設定されるが、トナー像GB側の照射エネルギーPWBは夫々の区分領域トナー像GA側のでの透過度合に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に制御され、100とするのに対して、省エネルギーとなり、定着効率の向上が図られる。以上のように、本実施の形態の制御装置50によれば、第一の画像形成部20A及び第二の画像形成部20B図3参照にて記録材Pの両面にトナー像が形成され、そのうち予め決められた片面に形成されたトナー像例えばGAが照射領域IRに達する前に、その区分領域での被覆率を求め、求めた被覆率に応じて透過度合を判別し、当該片面のアレイレーザ41Aの照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41Bの照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーから透過度合に基づく照射エネルギー分を差し引いた照射エネルギーになるようにしているため、共に予め決められた照射エネルギーに設定する場合に比べ、定着効率の向上が図られる。本実施の形態では、透過度合を求めるトナー像Gを記録材Pの予め決められた片面とした態様を示したが、両面の画像データから、両面の区分領域毎に被覆率を求め、被覆率の小さい方の面での区分領域に対する照射エルギーを予め決められた照射エネルギーとし、他方の面の区分領域に対する照射エネルギーを透過度合に応じて低減するようにしても差し支えない。また、いずれか一方の面を任意に選択するようにしても差し支えない。また、本実施の形態では、アレイレーザ41を、反射部材42より記録材Pから遠ざかる位置に設ける態様を示したが、例えばアレイレーザ41を記録材P側に近付け、反射部材42の反射面42bと同じような位置からレーザ光Liを照射させるようにしてもよいし、更には、反射部材42の内側反射面より更に記録材P側に配置するようにしてもよい。そして、本実施の形態では、記録材Pとして連続状の態様を用いる構成を示したが、枚葉状のものを用いるようにしても差し支えなく、この場合、例えば定着装置40に向かって記録材Pを案内する案内機構や、記録材Pを搬送させるための搬送機構を別途設けるようにすればよい。また、本実施の形態では、対構成の反射部材42を備える態様を示したが、反射部材42を備えないようにしても差し支えない。この場合、反射部材42による反射光Lrの有効利用が図られない分、反射部材42を設ける場合よりもアレイレーザ41の照射エネルギーを若干大きくすればよい。本実施の形態では、画像形成装置として、第一の画像形成部20A及び第二の画像形成部20Bがいずれもモノクロ画像を形成する態様としたが、例えば感光体21を複数用いて、中間転写ベルト上にて多色のトナー像を多重化する方式を採用したり、一つの感光体21上に順次複数色のトナー像を形成し、中間転写ベルト上で多重化する方式を採用することで、カラー画像を記録材Pの両面に形成することも可能である。このような場合、多重化されたトナー像を記録材P上に転写する際に同時に行うことも可能である。更に、例えば第一画像形成部20Aと第二画像形成部20Bとで、使用するトナーの極性を変えるようにすれば、極性反転装置32図3参照を用いずに記録材Pの両面にトナー像を形成することも可能になる。また、極性反転装置32の代わりに、例えば第一の画像形成部20Aにて現像装置24と転写装置25との間に、感光体21上のトナー像画像に相当するの極性を反転させる極性反転部を設けるようにしてもよく、極性反転の方式として公知の方式を採用するようにしてもよい。◎実施の形態2図9は、実施の形態2の定着装置による記録材Pの両面のトナー像GA,GBにおける区分領域と、両面のアレイレーザ41A,41Bとの関係を示す模式図である。実施の形態1の定着装置では、区分領域を照射領域IRの大きさに合わせたものとしたが、本実施の形態の定着装置では、区分領域の大きさを実施の形態1と異なるものとしている。同図において、本実施の形態の区分領域は、照射領域と同じ大きさの領域GA1~GAn,GB1~GBnの夫々を、アレイレーザ41の夫々の高出力半導体レーザ41A1~41A5,41B1~41B5夫々の照射範囲に対応した大きさに区分した区分領域例えばGA11~GA15,GB11~GB15となっている。このように設定することで、アレイレーザ41に対する更に細かな制御がなされ、夫々の高出力半導体レーザ41A1~41A5,41B1~41B5に対する定着効率の向上が図られる。ここでは、高出力半導体レーザ41A1~41A5,41B1~41B5の数量を5個として示したが、この数量は特に限定されず、トナー像Gを定着できる領域がカバーされる数量であればよい。また、夫々の高出力半導体レーザ41A1~41A5,41B1~41B5に対応する領域を区分領域としたが、例えば隣り合う複数の高出力半導体がカバーする領域を一つの区分領域としても差し支えない。◎実施の形態3図10は、実施の形態3の定着装置における制御装置での制御フローを示す。尚、本実施の形態の定着装置は、実施の形態1の定着装置である図6aと略同様のため、ここでは省略し、ここではその詳細な説明は省略する。本実施の形態における定着装置40の概要について図6aを参照しながら説明する。実施の形態1,2では、被覆率をそのまま使用する態様であったが、本実施の形態の定着装置40における被覆判別部52では、取得部51にて取得された記録材Pの両面に形成されるトナー像の画像データに基づき、アレイレーザ41A,41Bのレーザ光Liの照射領域IR内でのトナーによる被覆率から、記録材Pの両面での被覆率の大小関係を判別するようにしている。また、透過判別部53では、被覆判別部52で求められた被覆率に対して透過度合がゼロとなる予め決められた閾値を設け、被覆率がこの閾値以上の場合には透過度合をゼロとし、被覆率がこの閾値未満の場合に初めて透過度合に関する透過情報を判別するようになっている。更に、照射制御部55は、画像位置認識部54にて認識されたトナー像が照射領域IRに到達した場合に対し、アレイレーザ41A,41Bの照射エネルギーを設定するに当たり、被覆判別部52にていずれか一方の面の被覆率が他方より小さいと判別され、更に、透過判別部53にて少なくともいずれか一方の被覆率が閾値以下である場合には、被覆率の小さい方の面に対応するアレイレーザ41A,41Bについては予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41B,41Aについては予め決められた照射エネルギーから透過判別部53にて判別された透過情報に基づく照射エネルギー分を差し引いた値に設定するようにしている。つまり、本実施の形態の定着装置40では、被覆判別部52で判別された被覆率に対し、透過判別部53によって、閾値未満の被覆率の照射領域IR区分領域に相当がなければ透過度合を判別せずに、閾値未満があれば透過度合を判別するようになる。更に、被覆判別部52及び透過判別部53によって、記録材Pの両面の被覆率が共に閾値未満の場合には、その大小関係によって透過度合による照射エネルギー分を差し引いた値に設定するアレイレーザ41A又は41Bを決定している。そのため、本実施の形態では、照射エネルギーの設定に際して、各種の場合分けがなされている。このような制御装置50での制御フローについて、図10のフローチャートを基に説明する。尚、ここでは、説明を簡単にするために、区分領域としては、照射領域IRに相当する大きさとして説明する。先ず、取得した画像データから、被覆判別部52では記録材Pの両面での区分領域における被覆率を夫々求めるS11。次に、求めた両面の被覆率で差があるか否かの判断がなされるS12。両面の被覆率に差がある場合、透過判別部53では、両面の被覆率に予め決められた閾値未満があるか否かの判断がなされ、閾値未満があれば両面共に閾値未満であるか否かの判断がなされるS13,S14。そして、両面が共に閾値未満の場合には、被覆率の小さい方の面に対応するアレイレーザ41の照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41の照射エネルギーを透過度合に応じた分を差し引いた照射エネルギーに設定するS16。ステップS14にて両面のうち一方の被覆率が閾値未満ではない、つまり、一方の被覆率は閾値未満であり、他方の被覆率は閾値以上の場合、閾値未満の方の照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射エネルギーを透過度合に応じた分を差し引いた照射エネルギーに設定するS17。また、ステップS12で両面の被覆率に差がないと判断されると、透過判別部53にて共に閾値未満であるか否かの判断がなされるS15。そして、ステップS15で閾値未満でない、つまり、両面の被覆率が共に閾値以上であると判断された場合、また、ステップS13で閾値未満がない、つまり、両面の被覆率が共に閾値以上であると判断された場合は、両面の照射エネルギーをいずれも予め決められた照射エネルギーに設定するS18。更に、ステップS15で両面の被覆率が共に閾値未満の同じ値である場合は、いずれか一方の照射エネルギーを予め決められた照射エネルギーに設定し、他方の照射エネルギーを透過度合に応じた分を差し引いた照射エネルギーに設定するS19。以上のように、本実施の形態の制御装置50によれば、記録材P上の両面に形成されたトナー像Gが、照射領域IRに達する前に、両面の区分領域での被覆率を夫々求め、求めた被覆率に応じて、両面の被覆率が共に閾値以上の場合、片面の被覆率のみが閾値未満の場合、両面の被覆率が共に閾値未満の場合に分けて、第一のアレイレーザ41A並びに第二のアレイレーザ41Bの照射エネルギーを制御している。そのため、記録材Pの少なくとも片面側の区分領域の被覆率が閾値未満であれば、一方のアレイレーザ41の照射エネルギーとして、透過度合を考慮し、この透過度合に基づく照射エネルギー分を差し引いた照射エネルギーになるようにしているため、共に予め決められた照射エネルギーに設定する場合に比べ、レーザ光による使用効率が高められる。本実施の形態では、被覆率としてある閾値を設け、閾値によって照射エネルギーの低減を行うか否かを判断する態様を示したが、このような閾値としては、例えば60のような値を事前に実験等で確認し、決めておけばよい。また、被覆率を求めたり、その大小関係、閾値との関係を被覆判別部52及び透過判別部53で行うようにしたが、これらを一つの判別部とするようにしてもよいし、判断の手順を変更するようにしても差し支えない。本実施の形態では、照射領域IRを一つの区分領域としたが、区分領域を細分化するようにしてもよいことは言うまでもない。また、区分領域を固定せずに、例えば画像の種類例えば文字画像、写真画像等によって異なる区分領域としても差し支えない。この場合、例えば文字画像では、ベタ画像が少なく、その点区分領域を大きくしても差し支えなく、一方、写真画像では、ベタ画像が多くなるため、区分領域を小さく設定するようにすればよい。あるいは、例えば写真画像の場合には両面の照射エネルギーは予め決められた照射エネルギーに設定し、文字画像の場合にのみ照射エネルギーの調整を行う制御を採用するようにしてもよく、この場合、より一層画像に応じた定着がなされるようになる。本実施の形態では、記録材Pの両面の画像データから求めた被覆率に基づいて、アレイレーザ41の照射エネルギーを制御する場合、特に、両面の被覆率に対して、予め決められた閾値未満があるか否かによって、照射エネルギーの低減を図る態様を示したが、記録材Pの片面の被覆率のみに着目し、この被覆率に閾値未満の区分領域があれば、反対の面のアレイレーザ41の照射エネルギーを低減するようにしてもよい。また、閾値を考えずに、単に、両面の被覆率に差があれば、被覆率の小さい方の面に対応するアレイレーザ41を予め決められた照射エネルギーに設定し、他方のアレイレーザ41の照射エネルギーとして透過度合に基づく照射エネルギー分を差し引いた照射エネルギーに設定するようにしてもよい。◎変形の形態実施の形態3では、閾値として、予め一つの値を決めた態様を示したが、例えば被覆率をいくつかに区分し、夫々の区分範囲に応じた透過度合を予め設定しておくことで、いくつかの範囲に区分された照射エネルギーとするようにしてもよい。すなわち、被覆率が小さくなればなるほど、レーザ光Liが記録材Pを透過する割合が増えるようになり、反対面のトナー像に対する透過光からの照射エネルギーは増加傾向となる。この場合、被覆率を区分することで、照射エネルギーの低減割合もいくつかに区分されるため、照射エネルギーの制御がやり易い方向となる。図11aは、このような変形例での制御フローを示すもので、先ず、区分領域内での両面の被覆率を夫々求めるS21。次に、求められた被覆率に予め決められた閾値未満のものがあるか否かを判断するS22。そして、閾値未満の区分領域があると判断されると、事前に決められたテーブルに基づいて、求められた被覆率が適合する範囲を選択し、閾値未満と判断した面側のアレイレーザ41の照射エネルギーを予め決められた照射エネルギー初期設定値に相当するものに設定し、反対側の照射エネルギーを被覆率が選択された範囲の照射エネルギーに設定するS23,S24。一方、ステップS22で閾値未満のトナー像がない場合には、両面の照射エネルギーをいずれも予め決められた照射エネルギー初期設定値に相当するに設定するS25。このようなテーブルの一例を図11bに示す。ここでは、閾値の区分範囲をa,b,ca>b>cに区分し、夫々に対応した照射エネルギー、つまり、被覆率が区分された範囲として、a,b,cがあり、この区分に従って、反対側の面の照射エネルギーを夫々の閾値の区分範囲に応じてA,B,C初期設定値>A>B>Cとしている。それ故、このようなテーブルに基づいて、被覆率の値によって対応する照射エネルギーが選択される。このようにすることで、被覆率が一つの閾値を基に、それより未満であるか否かによって照射エネルギーを調整する方式に比べ、被覆率が複数の範囲に区分され、更に、それらの区分範囲に応じて選択される照射エネルギーが決められているため、照射エネルギーを離散的な量とすることができ、アレイレーザ41の制御がやり易くなる。◎実施の形態4図12は、実施の形態1の定着装置40図5参照と異なる実施の形態4の定着装置40の概要を示す。尚、実施の形態1と同様の構成要素には同様の符号を付し、ここではその詳細な説明は省略する。本実施の形態の定着装置40は、対構成の反射部材4242A,42Bの開口43A,43Bが、記録材Pの搬送方向に沿った方向で、反射部材42の略中央部位に設けられたものではなく、それより偏倚した方向に設けられている。そのため、アレイレーザ4141A,41Bからのレーザ光Liは、共に、記録材Pに対して直交する方向から照射されず、斜めから照射されるようになる。このような配置を採用することで、例えば第一のアレイレーザ41Aからのレーザ光Liによる第一の照射領域IRAからの反射光Lrは、反射部材42Aの開口43Aより記録材Pの搬送方向における上流側に向かって多く反射されるようになるが、この部位は大きく反射部材42Aで覆われているため、反射部材42Aの反射面も広く、反射光Lrを第一の照射領域IRAに向かって再び当て易くなる。そのため、定着効率の向上が図られる。また、このことは第二のアレイレーザ41B側も同様で、第二の照射領域IRBからの反射光Lrの有効利用が図られる。このような構成においても、実施の形態1と同様に、記録材Pの両面の被覆率に基づいて一方のアレイレーザ41の照射エネルギーを調整したり、あるいは、記録材Pの片面のみの被覆率に基づいて反対側の面のアレイレーザ41の照射エネルギーを低減するようにすればよい。ここでは、記録材Pを挟んで、第一のアレイレーザ41A及び第二のアレイレーザ41Bからのレーザ光Liが略直線状になる配置を示したが、例えば第二のアレイレーザ41Bを第一のアレイレーザ41A側、つまり、記録材Pの搬送方向における例えば下流側に配置するようにしても差し支えない。◎実施の形態5図13は、実施の形態1の定着装置40図5参照と異なる実施の形態5の定着装置40の概要を示す。尚、実施の形態1と同様の構成要素には同様の符号を付し、ここではその詳細な説明は省略する。同図において、本実施の形態の定着装置40は、記録材Pの片面に対し搬送方向に沿って二箇所の照射領域IRを有するようにしたもので、二箇所の第一の照射領域IRA1,IRA2、二箇所の第二の照射領域IRB1,IRB2を有し、夫々の照射領域IRに対し、夫々のアレイレーザ41具体的には41A1,41A2,41B1,41B2を備えている。また、反射部材42具体的には42A,42Bは、夫々二つの略半円筒曲面を並べた構成のものとなっており、レーザ光Liは反射部材42の開口43A1,43A2,43B1,43B2を介して照射される。ここで、記録材Pの片面側について説明する。このような構成では、記録材P上の未定着像に対し先ず上流側のアレイレーザ41A1による上流側の照射領域IRA1にてレーザ光Liの照射がなされ、ある時間経過後に、更に下流側のアレイレーザ41A2による照射領域IRA2にてレーザ光Liの照射がなされる。このように照射されると、記録材P上のトナーの被覆率の大きい部分例えばベタ画像の部位では、上流側の照射領域IRA1でトナーと記録材Pとの界面温度が少し上昇する。その後、照射がない部分では、界面温度が徐々に下降するものの、被覆率が大きい分表面積が小さく、放熱量が少なく、温度低下は少しの量で抑えられる。その後、下流側の照射領域IRA2でもう一度加熱されることで、界面温度も十分上昇し、記録材Pに対するトナーの十分な密着性が確保される。一方、被覆率の小さい部分例えばハイライト画像の部位では一旦界面温度が十分上昇するが、この温度は急激に低下する。そして、下流側の照射領域IRA2にてもう一度加熱がなされ、界面温度の上昇がもう一度なされる。つまり、被覆率の大きい部分では二度の照射によって界面温度が確保されるのに対し、被覆率の小さい部分では一度の照射によって界面温度が確保され、これを繰り返すことになる。したがって、記録材P上の被覆率によらず、いずれも十分な密着性の確保がなされるようになる。そして、このことは、記録材Pの反対面側の第二のアレイレーザ41B1,41B2側においても同様である。このような構成において、上流側に配置された二つのアレイレーザ41A1,41B1の間では、実施の形態1と同様に、記録材Pの両面の被覆率に基づいて一方のアレイレーザ41の照射エネルギーを調整したり、あるいは、記録材Pの片面のみの被覆率に基づいて反対側の面のアレイレーザ41の照射エネルギーを調整すればよい。また、下流側に配置された二つのアレイレーザ41A2,41B2の間においても同様に行うようにすればよい。◎実施の形態6図14は、実施の形態4の定着装置40を斜めから見た斜視図であり、実施の形態1の定着装置40図4参照と異なり、照射領域IRが記録材Pの幅方向から傾斜角θだけ傾斜したように設定されている。そのため、本実施の形態においては、第一のアレイレーザ41A及び第一の反射部材42Aも第一の照射領域IRAに合わせてレイアウトされている。また、図中記録材Pの裏面側も同様に、第二の照射領域IRB図示せずも第一の照射領域IRAに対向して配置されており、その点、第二のアレイレーザ41B及び第二の反射部材42Bも第二の照射領域IRBに合わせてレイアウトされている。図15aは、本実施の形態のように、照射領域IRが記録材Pの幅方向から傾斜角θで傾斜している状態を示しており、bは照射領域IRとトナー像Gとの関係を示す模式図であり、比較のために記録材Pの幅方向に沿う方向に設けられた場合の照射領域IR’も示す。一般に、記録材Pの幅方向に沿う方向を画像の配列基準方向とすることが多く、このことは、例えば文章の書式や、罫線等によっても明らかである。このような画像に対する被覆率は、記録材Pの幅方向に沿って帯状になる領域よりも、記録材Pの幅方向に対して傾斜させた方が小さくなり易い。図15bに示すように、今、二つの照射領域IR,IR’に図中のような矩形のトナー像Gが通過するものとすると、記録材Pの幅方向に沿って設けられた照射領域IR’の場合には被覆率が大きくなるが、照射領域IRを傾斜させた場合には、被覆率は小さくなる傾向を示す。このようなトナー像Gに対して記録材Pの一方側ここでは、トナー像Gに面する側を想定からレーザ光が照射されると、照射領域IR’の場合には被覆率が大きくなる分照射されるレーザ光のうち記録材Pを透過する分が減少し、反対側のトナー像Gに対する加熱への寄与分が少なくなる。一方、傾斜した照射領域IRを用いると、被覆率が小さくなるため、レーザ光のうち記録材Pを透過する分が増加し、その点、反対側のトナー像Gの定着に寄与する透過光による照射エネルギーが増え、結果的に、反対側のトナー像Gに対する反対側からのレーザ光の照射エネルギーを低減しても十分な定着がなされるようになる。このような照射領域IRの傾斜角θとしては、大きくし過ぎると、記録材Pの幅に対して照射領域IRが長くなる分、アレイレーザ41による照射範囲が広くなり、例えば高出力半導体レーザの数を増やす必要がある。したがって、傾斜角θとしてはあまり大きく設定することは得策ではなく、例えば数°程度が好適となる。◎実施の形態7図16aは、実施の形態7の定着装置40の概要を示す模式図である。本実施の形態の定着装置40は、実施の形態1の定着装置と略同様に構成されるが、記録材Pの両面のトナー像GA,GBに対して、夫々の照射領域IRA,IRBでの相互の被覆率の関係に着目している点が実施の形態1と異なる。尚、実施の形態1と同様の構成要素には同様の符号を付し、ここではその詳細な説明は省略する。本実施の形態では、記録材Pの両面に対応する夫々のアレイレーザ41A,41Bの照射エネルギーを設定するに当たり、記録材Pの両面でのトナー像GA,GBでの透過度合を考慮した照射エネルギーに設定するようにしている。つまり、片側のアレイレーザ41Aにおいては、トナー像GAがアレイレーザ41Aからのレーザ光Liによる照射エネルギーに、反対側のアレイレーザ41Bからの透過光による照射エネルギーを付加することで定着がなされ、アレイレーザ41B側のトナー像GBについても同様になされるようになっている。図16bは、このような照射制御がなされた場合の両面に対する照射エネルギーをわかり易く説明したもので、記録材Pの両面の夫々の区分領域GA1~GAn,GB1~GBnに対して本実施の形態のような照射制御を行うことで、トナー像GA側の照射エネルギーPWAは、トナー像GB側の透過度合が考慮される一方、トナー像GB側の照射エネルギーPWAは、トナー像GA側の透過度合が考慮される。例えば、図中、区分領域GA3とGB3との間を例に挙げると、トナー像GAへの照射エネルギーPWAは、アレイレーザ41Aからの照射エネルギー分PAにアレイレーザ41Bからの透過度合分ΔPBとの合計となり、一方、トナー像GBへの照射エネルギーPWBは、アレイレーザ41Bからの照射エネルギー分PBにアレイレーザ41Aからの透過度合分ΔPAとの合計となる。それ故、両面のトナー像GA,GB共に十分な定着がなされる。このような方式を採用することで、一方の照射エネルギーを100と設定する場合に比べ、全体としての照射エネルギーを低減することができ、照射エネルギーの使用効率が高められる。◎実施の形態8図17aは、実施の形態8の定着装置40の概要を示す模式図である。本実施の形態の定着装置40は、実施の形態1の定着装置と異なり、第二の照射領域IR2が第一の照射領域IR1に比べ、一部がオーバーラップした状態で下流側に偏倚したものとなっている。尚、制御装置等については、実施の形態1と同様に構成されるため、ここではその詳細を省略する。また、bは、記録材P上のトナー像GA側にアレイレーザ41Aからのレーザ光Liを照射した場合のトナー像GA及び裏面側のトナー像GBにおけるトナー表面の温度変化の様子を示したものであり、トナー像GAは図中実線で示すように、照射領域IR1において急激に温度上昇が生じ、照射領域IR1を超えると急激に低下する傾向を示す。一方、裏面側のトナー像GBは、図中点線で示すように、透過光による照射エネルギーによって加熱されるが、初めはゆっくりと上昇し、その後やや急激に立ち上がる形となり、照射領域IR1を過ぎると、温度は低下する傾向を示す。そして、その後は、記録材P自体がトナーの溶融による加熱が加えられ、ある程度ゆっくりとした温度低下の傾向を示すようになる。本実施の形態では、両面のトナー像GA,GBに対し、片面例えば表面からのレーザ光Liの照射を行うことで、裏面側のトナー像GBの温度上昇を図り照射領域IR1での図中点線で示す部分、その温度が低下しないうち、つまり、照射領域IR1でのアレイレーザ41aによる照射エネルギーによる余熱が保持される範囲で、裏面側にレーザ光Liを照射させることで、図中二点鎖線で示すようにトナー像GBの温度は上昇する。そのため、裏面側の照射エネルギーアレイレーザ41B側からの照射エネルギー分を小さくしても、十分トナーの溶融が行われるようになる。このような場合、片面からの照射エネルギーを有効に利用するには、オーバーラップする領域は短い方が好適であることは言うまでもない。ここでは、両面の照射領域IR1,IR2を互いにその入部がオーバーラップするように配置したが、図17bに示すように、照射領域IR1に対する照射によって、トナー像GAが溶融するが、その際、その熱伝導によって記録材P自体の温度上昇も徐々に行われる。そのため、照射領域IR2の領域を、記録材Pの温度上昇による余熱が保持される範囲に遅らせることも可能である。そのため、両面の照射領域IR1,IR2は記録材Pの搬送方向に対して、ある程度離して設定することも可能となる。尚、このような距離は実験等で求めればよいが、通常、100ms以内の距離に設定される。本実施例は、記録材の一方の面ここでは仮にA面と称すから照射されるレーザ光のうち、記録材を透過する分透過パワーと称す及び記録材の他方の面ここではB面と称すに必要な照射エネルギーレーザパワーを、A面の被覆率との関係で調査したものである。ここで、A面への照射エネルギーレーザパワーを予め決められた照射エネルギーの設定値そのままの100とし、また、B面に対する照射エネルギーも100とし、A面上の非画像部位におけるレーザ光の反射率記録材表面での反射率を70、透過率を30として算出した。結果は、図18に示すように、A面での被覆率が小さくなるに従い、B面に対する透過パワーが増え、その分、B面に対するレーザパワーを少なくすることが可能になる。例えば、A面の被覆率が60の場合には、B面に12程度の透過パワーが期待できるため、B面に必要なレーザパワーは88となる。また、A面の被覆率が30の場合には、B面に21程度の透過パワーが期待できるため、B面に必要なレーザパワーは79となる。更に、A面の被覆率が5の場合には、B面に28.5程度の透過パワーが期待できるため、B面に必要なレーザパワーは71.5となる。このような調査結果から被覆率の閾値を求めるようにすればよく、閾値としては、例えば60以下の数値が好ましい。また、被覆率が、あくまでも対象となる領域での平均値として算出されることを想定すると、被覆率が小さい方が透過光をより効果的に利用できるため、閾値としては例えば20、10、5などを採用しても差し支えない。"