"圧縮機、放熱器、第1電子膨張弁、中間圧レシーバ、第2電子膨張弁、および蒸発器がこの順に配管接続されることにより冷媒回路が構成されている超臨界サイクルにおいて、前記第1電子膨張弁の下流側に中間圧を検出する圧力センサを設置し、該圧力センサの検出値が所定の中間圧条件を満たしたとき、前記第1電子膨張弁の開方向への制御を禁止する制御手段が設けられていることを特徴とする超臨界サイクル。前記中間圧レシーバは、気液分離機能付きのレシーバとされ、該中間圧レシーバで分離された中間圧冷媒ガスを前記圧縮機にインジェクションするガスインジェクション回路が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の超臨界サイクル。前記中間圧条件は、前記第1電子膨張弁より下流側に設けられている機器類の設計圧力以下に設定されていることを特徴とする請求項1または2に記載の超臨界サイクル。請求項1ないし3のいずれかに記載の超臨界サイクルを備え、前記放熱器が、冷媒と水とを熱交換させて水を加熱する冷媒/水熱交換器とされ、該冷媒/水熱交換器により温水が製造可能とされていることを特徴とするヒートポンプ給湯機。しかしながら、上記特許文献1,2に記載されたものは、第1膨張弁あるいは第1減圧装置により、冷媒圧力を高圧から中間圧に減圧するものではあるが、第1膨張弁あるいは第1減圧装置以降の冷媒回路の圧力を所定の中間圧条件以下の圧力に制御し、中間圧の圧力上昇を一定値以下の圧力に抑えることを可能としたものではない。従って、過渡的な運転条件下において、第1膨張弁あるいは第1減圧装置以降の圧力が超臨界圧を超えることがあり、冷媒が一方向のみに循環するシステムであっても、第1膨張弁あるいは第1減圧装置以降の機器類をシステムの最大圧力で設計する必要があり、これによるコスト上昇や性能低下は避けられなかった。また、中間圧レシーバ気液分離器で分離された中間圧の冷媒ガスを圧縮機にインジェクションする回路を備えている超臨界サイクルでは、上記のような場合、超臨界圧を超えた高い圧力の臨界状態の冷媒液冷媒に近い状態の冷媒が、ガスインジェクション回路を経て圧縮機にインジェクションされる可能性があり、これが圧縮機の故障や損傷等の要因となることがあった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、製造コストを低減できるとともに、各機器の肉厚を薄くし、それに相当する分の性能向上を図ることができる超臨界サイクルおよびそれを用いたヒートポンプ給湯機を提供することを目的とする。上記した課題を解決するために、本発明の超臨界サイクルおよびそれを用いたヒートポンプ給湯機は、以下の手段を採用する。すなわち、本発明にかかる超臨界サイクルは、圧縮機、放熱器、第1電子膨張弁、中間圧レシーバ、第2電子膨張弁、および蒸発器がこの順に配管接続されることにより冷媒回路が構成されている超臨界サイクルにおいて、前記第1電子膨張弁の下流側に中間圧を検出する圧力センサを設置し、該圧力センサの検出値が所定の中間圧条件を満たしたとき、前記第1電子膨張弁の開方向への制御を禁止する制御手段が設けられていることを特徴とする。本発明によれば、第1電子膨張弁の下流側に中間圧を検出する圧力センサを設置し、該圧力センサの検出値が所定の中間圧条件を満たしたとき、第1電子膨張弁の開方向への制御を禁止する制御手段が設けられているため、第1電子膨張弁以降の圧力を常に所定の中間圧条件以下の圧力に制御し、過渡的に圧力が上昇するようなケースにおいても、圧力の上昇を一定値以下の値に抑えることができる。従って、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、それぞれの製造コストを低減することができるとともに、各機器の肉厚を薄くすることによって伝熱時の損失等を小さくし、それに相当する分の性能向上を図ることができる。因みに、CO2冷媒を用いた場合、その臨界圧力は約7.2MPaであることから、放熱器等の設計圧力が、例えば14MPaに対して、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力を臨界圧力よりも若干高めに設定したとしても、その約半分の圧力に耐える設計とすることができ、単純計算からも肉厚を略半分にすることが可能と推定できる。さらに、本発明の超臨界サイクルは、上記の超臨界サイクルにおいて、前記中間圧レシーバは、気液分離機能付きのレシーバとされ、該中間圧レシーバで分離された中間圧冷媒ガスを前記圧縮機にインジェクションするガスインジェクション回路が設けられていることを特徴とする。本発明によれば、中間圧レシーバが、気液分離機能付きのレシーバとされ、該中間圧レシーバで分離された中間圧冷媒ガスを圧縮機にインジェクションするガスインジェクション回路が設けられているため、ガスインジェクション回路を介して中間圧レシーバで分離された中間圧冷媒ガスを圧縮機にインジェクションすることにより、そのエコノマイザ効果で能力および成績係数COPを向上することができる。この際、圧縮機にインジェクションされる中間圧冷媒の圧力を、常に第1電子膨張弁により所定の中間圧条件以下の圧力に制御することができることから、高い圧力の冷媒、例えば臨界状態の冷媒が圧縮機にインジェクションされることがなく、かかる冷媒がインジェクションされることによる圧縮機の故障、損傷等を防止することができる。さらに、本発明の超臨界サイクルは、上述のいずれかの超臨界サイクルにおいて、前記中間圧条件は、前記第1電子膨張弁より下流側に設けられている機器類の設計圧力以下に設定されていることを特徴とする。本発明によれば、中間圧条件が、第1電子膨張弁より下流側に設けられている機器類の設計圧力以下に設定されているため、この設定圧力を閾値として第1電子膨張弁開方向への制御を禁止することにより、超臨界サイクル中の中間圧および低圧が、第1電子膨張弁より下流側に設けられている中間圧レシーバ等の中間圧機器類、あるいは蒸発器等の低圧機器類の設計圧力を超えることがなく、従って、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力を低めに設定し、それらの製造コストを低減することができるとともに、各機器類の肉厚を薄くすることで伝熱時の損失等を小さくし、伝熱性能の向上を図ることができる。さらに、本発明にかかるヒートポンプ給湯機は、上述のいずれかの超臨界サイクルを備え、前記放熱器が、冷媒と水とを熱交換させて水を加熱する冷媒/水熱交換器とされ、該冷媒/水熱交換器により温水が製造可能とされていることを特徴とする。本発明によれば、上述のいずれかの超臨界サイクルを備え、その放熱器が、冷媒と水とを熱交換させて水を加熱する冷媒/水熱交換器とされ、該冷媒/水熱交換器を介して温水が製造可能とされているため、超臨界サイクルをヒートポンプサイクルにより運転して温水の製造を行う際、高外気温時や高温入水時等のように高圧や中間圧が高くなり易い運転条件下であっても、第1電子膨張弁以降の圧力を常に所定の中間圧条件以下の圧力に制御し、圧力の上昇を一定値以下の値に抑えて安定的に運転することができる。従って、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、ヒートポンプ給湯機を低コストで製造することができるとともに、各機器類の肉厚を薄くすることで伝熱時の損失等を小さくし、それによる性能向上によって、ヒートポンプ給湯機の能力増大および高性能化を図ることができる。本発明の超臨界サイクルによると、第1電子膨張弁以降の圧力を常に所定の中間圧条件以下の圧力に制御し、過渡的に圧力が上昇するようなケースにおいても、圧力の上昇を一定値以下の値に抑えることができるため、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、それぞれの製造コストを低減することができるとともに、各機器の肉厚を薄くすることによって伝熱時の損失等を小さくし、それに相当する分の性能向上を図ることができる。本発明のヒートポンプ給湯機によると、超臨界サイクルをヒートポンプサイクルにより運転して温水の製造を行う際、高外気温時や高温入水時等のように高圧や中間圧が高くなり易い運転条件下であっても、第1電子膨張弁以降の圧力を常に所定の中間圧条件以下の圧力に制御し、圧力の上昇を一定値以下の値に抑えて安定的に運転することができることから、中間圧レシーバ以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、ヒートポンプ給湯機を低コストで製造することができるとともに、各機器類の肉厚を薄くすることで伝熱時の損失等を小さくし、それによる性能向上によって、ヒートポンプ給湯機の能力増大および高性能化を図ることができる。以下に、本発明の一実施形態について、図1ないし図3を参照して説明する。図1には、本発明の一実施形態に係る超臨界サイクルを適用したヒートポンプ給湯機の冷媒回路図が示され、図2には、そのモリエル線図が示されている。本実施形態の超臨界サイクルを適用したヒートポンプ給湯機1は、CO2冷媒を用いた超臨界サイクルヒートポンプ2と、図示省略の貯湯タンクユニットと接続されている水循環系路3とを備えている。貯湯タンクユニット側の水循環系路3は、図示省略の貯湯タンクおよび給水系と接続されており、超臨界サイクルヒートポンプ2における放熱器冷媒/水熱交換器11の水側流路に接続される給水側系路3Aと、該冷媒/水熱交換器11により製造された温水を取出す温水取出し側系路3Bとを備え、給水側系路3Aには、水ポンプ4および流量制御弁5が設けられている。超臨界サイクルヒートポンプ2は、密閉ハウジング6内に低段側圧縮機7および高段側圧縮機8が内蔵されている2段圧縮機圧縮機9と、冷媒ガス中の油を分離するオイルセパレータ10と、冷媒ガスを放熱する放熱器冷媒/水熱交換器11と、冷媒を中間圧に減圧する第1電子膨張弁12と、気液分離機能付きの中間圧レシーバ13と、中間圧冷媒と2段圧縮機9へと吸入される低圧冷媒とを熱交換する内部熱交換器14と、過冷却コイル15A,15Bと、中間圧冷媒を低温低圧の気液二相冷媒に減圧する第2電子膨張弁16A,16Bと、図示省略した送風機から送風される外気と冷媒とを熱交換させる複数台の蒸発器空気熱交換器17A,17Bと、直列に接続された第1アキュームレータ18および第2アキュームレータ19とがこの順に冷媒配管20を介して接続された閉サイクルの冷媒回路21により構成されている。なお、冷媒回路21中の下流側に設けられている第2アキュームレータ19は、上流側の第1アキュームレータ18に比べ容積が小さいものでよく、2段圧縮機9の密閉ハウジング6外周に対し、ブラケット等を介して一体的に設置した構成とすることができる。また、超臨界サイクルヒートポンプ2の放熱器11は、一方の冷媒側流路に2段圧縮機9から吐出された高温高圧の冷媒ガスが循環され、他方の水側流路に水循環系路3を介して水が循環されることにより、水と冷媒ガスとが熱交換される冷媒/水熱交換器とされている。そして、この冷媒/水熱交換器11において、高温高圧の冷媒ガスで水を加熱することによって温水が製造されるように構成されている。上記超臨界サイクルヒートポンプ2の冷媒回路21には、2段圧縮機9からの冷媒吐出配管20Aに設けられているオイルセパレータ10で分離された油を2段圧縮機9の冷媒吸入配管20B側に戻す油戻し回路22が接続されている。この油戻し回路22には、後述のガスインジェクション回路31を流れる冷媒と油とを熱交換する二重管熱交換器23と、電磁弁24および2本のキャピラリチューブ25A,25Bの並列回路で構成される油戻し量調整機構26とが設けられている。なお、油戻し回路22は、第1アキュームレータ18と第2アキュームレータ19との間の冷媒吸入配管20Bに接続されている。上記冷媒回路21には、低外気温下での運転時等に、蒸発器17A,17Bの表面に霜が生成した場合、この霜を2段圧縮機9から吐出された高温高圧のホットガス冷媒を蒸発器17A,17Bに導入して除霜するためのホットガスバイパス回路27が、冷媒吐出配管20Aと、蒸発器17A,17Bの冷媒入口側との間に接続されている。該ホットガスバイパス回路27には、霜の生成が検知されたときに開閉される電磁弁28、冷媒流量調整用のキャピラリチューブ29および逆止弁30A,30B等が設けられている。また、冷媒回路21には、気液分離機能付きの中間圧レシーバ13で分離された中間圧冷媒ガスを、油戻し回路22に設けられている二重管熱交換器23を経由して2段圧縮機9の中間圧ガス雰囲気とされている密閉ハウジング6内にインジェクションするガスインジェクション回路31が設けられている。このガスインジェクション回路31には、臨界状態の冷媒が2段圧縮機9にインジェクションされるのを防ぐため、CO2冷媒の臨界圧力においてガスインジェクション回路31を開閉する電磁弁32および逆止弁33が設けられている。さらに、本実施形態においては、冷媒を中間圧に減圧する第1電子膨張弁12の下流側の冷媒回路21中に中間圧を検出する圧力センサ34を設置するとともに、この圧力センサ34の検出値が所定の中間圧条件を満たしたとき、第1電子膨張弁12の開方向への制御を禁止する制御手段35を設けた構成としている。つまり、制御手段35は、図3に示されるように、圧力センサ34の検出値がCO2冷媒の臨界圧力約7.2MPaよりも若干高い値に設定されている設定圧力Aを超えると、所定の中間圧条件を満たしていると判定して第1電子膨張弁12の開方向への制御を禁止開方向への演算を禁止し、圧力センサ34の検出値が設定圧力Aに対して一定のヒステリシスを持つ設定圧力B以下になると、該制御の禁止を中止するように動作されるものである。また、本例では、設定圧力Aを超えると、第1電子膨張弁12の開方向への制御を禁止するようにしているが、開方向への制御を禁止した上で、第1電子膨張弁12をいったん閉めるようにしてもよい。なお、第1電子膨張弁12は、通常、高圧の冷媒を減圧するとともに、放熱器11出口の冷媒温度に基づいて放熱器11出口の冷媒圧力を制御し、サイクルの効率を最適値に維持すべく制御されるものであるが、この通常制御に優先して上記の如く、中間圧を所定の中間圧条件を満たすように制御する制御系を備えた構成とされている。また、本実施形態においては、設定圧力AをCO2冷媒の臨界圧力約7.2MPaよりも若干高い値に設定し、電磁弁32の頻繁なON/OFF動作を抑制するようにしているが、臨界圧力に設定してもよい。以上に説明の構成により、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏する。ヒートポンプ給湯機1において、CO2冷媒を用いた超臨界サイクルヒートポンプ2が運転されると、2段圧縮機9で2段圧縮された高温高圧の冷媒ガスは、オイルセパレータ10で冷媒中の油が分離された後、放熱器冷媒/水熱交換器11に導入され、ここで水循環系路3の給水側系路3Aから水側流路に流通される水と熱交換される。この水は高温高圧冷媒ガスからの放熱により加熱、昇温された後、温水取出し側系路3Bを経て貯湯タンク図示省略に戻り、貯湯タンク内の貯湯量が所定量に到達するまで、連続的に放熱器冷媒/水熱交換器11にて冷媒と水との熱交換が継続され、貯湯量が所定量に到達すると、貯湯運転が終了されるようになっている。放熱器11で水と熱交換して冷却された冷媒は、サイクルの効率を最適値に維持すべく制御される第1電子膨張弁12により減圧されて中間圧レシーバ13に至り、ここで気液分離される。中間圧レシーバ13で分離された中間圧のガス冷媒は、電磁弁32、逆止弁33および二重管熱交換器23を経てガスインジェクション回路31により2段圧縮機9の密閉ハウジング6内の中間圧冷媒ガス中にインジェクションされ、高段側圧縮機8に吸入されて再圧縮される。このガスインジェクションによるエコノマイザ効果により、超臨界サイクルヒートポンプ2による加熱能力および成績係数COPを向上させ、給湯能力を増大することができる。一方、中間圧レシーバ13で分離された液冷媒は、内部熱交換器インタークーラ14において蒸発器17A,17Bで蒸発された低圧の冷媒ガスと熱交換されて過冷却された後、過冷却コイル15A,15Bを経由して第2電子膨張弁16A,16Bにより減圧され、低温低圧の気液二相冷媒となって蒸発器空気熱交換器17A,17Bに流入される。蒸発器空気熱交換器17A,17Bに流入した冷媒は、送風機により送風される外気と熱交換され、外気から吸熱して蒸発ガス化される。蒸発器17A,17Bでガス化された冷媒は、内部熱交換器14で中間圧液冷媒と熱交換され、中間圧液冷媒の過冷却に供された後、第1アキュームレータ18および第2アキュームレータ19を通過する過程で液分液冷媒、油が分離され、ガス冷媒のみが2段圧縮機9に吸い込まれ、再圧縮される。以下、同様の動作を繰り返すことにより、温水の製造に供される。図2には、この2段圧縮、2段膨張ガスインジェクションサイクルによる超臨界サイクルのモリエル線図が示されている。このサイクル自体は、公知ゆえ詳細説明は省略する。なお、貯湯運転時、蒸発器17A,17Bに霜が堆積した場合、それを検知して電磁弁28を開とし、2段圧縮機9から吐出されたホットガス冷媒をオイルセパレータ10の下流側からホットガスバイパス回路27を経由して蒸発器17A,17Bに導入することにより、除霜運転を行うことができる。また、オイルセパレータ10で冷媒中から分離された油は、油戻し回路22を経て二重管熱交換器23で中間圧冷媒ガスと熱交換されて該冷媒ガスを加熱した後、油戻し量調整機構26を介して第1アキュームレータ18と第2アキュームレータ19との間において冷媒吸入配管20Bへと戻される。この油は、第2アキュームレータ19で一旦分離された後、第2アキュームレータ19の冷媒出口管に設けられている油戻し孔を介して少量ずつピックアップされ、2段圧縮機9に戻される。ここで、高外気温時や高温入水時等のように高圧や中間圧が高くなり易い運転条件下においては、過渡的に高圧が高くなる場合があり、この場合、第1電子膨張弁12は通常制御により開方向に動作通常制御の演算が開方向とされるされるが、本実施形態においては、第1電子膨張弁12の下流に設けられている圧力センサ34の検出値が、図3に示す如く、中間圧レシーバ13以降の機器類の設計圧力耐圧圧力に基づいて予め設定されている中間圧条件を満たす設定圧力Aを超えると、制御手段35が第1電子膨張弁12の開方向への制御を禁止し、圧力の上昇を一定値以下の値に抑えるように作用する。このため、本実施形態によれば、中間圧レシーバ13以降の機器類の設計圧力耐圧圧力を低めに設定し、それぞれの製造コストを低減することができるとともに、各機器の肉厚を薄くすることにより伝熱時の損失等を小さくし、それに相当する分の性能向上を図ることができ、これによって、ヒートポンプ給湯機1の低コスト化並びに能力増大による高性能化を図ることができる。因みに、CO2冷媒を用いた場合、臨界圧力が約7.2MPaであることから、放熱器11等の設計圧力が、例えば14MPaに対して、中間圧レシーバ13以降の機器類の設計圧力を臨界圧力よりも若干高めに設定したとしても、その約半分の圧力に耐える設計とすることができ、単純計算からも肉厚を略半分にすることが可能と推定できる。また、本実施形態によれば、中間圧レシーバ13が気液分離機能付きのレシーバとされており、該中間圧レシーバ13で分離された中間圧の冷媒ガスを2段圧縮機9にインジェクションするガスインジェクション回路31が設けられた構成とされているため、ガスインジェクション回路31を介して中間圧レシーバ13で分離された中間圧の冷媒ガスを2段圧縮機9にインジェクションすることにより、そのエコノマイザ効果で超臨界サイクルヒートポンプ2の能力および成績係数COPを向上することができる。同時に、ガスインジェクションに際して、2段圧縮機9にインジェクションされる中間圧の冷媒ガスの圧力を、常に第1電子膨張弁12により所定の中間圧条件以下の圧力に制御することができるため、臨界圧以上の高い圧力の冷媒、例えば臨界状態の冷媒が2段圧縮機9にインジェクションされることがなく、かかる冷媒がインジェクションされることによる2段圧縮機9の故障、損傷等を防止することができる。さらに、上記の中間圧条件が、第1電子膨張弁12より下流側に設けられている機器類の設計圧力以下に設定されているため、この設定圧力を閾値として第1電子膨張弁12の開方向への制御を禁止することにより、超臨界サイクル中の中間圧および低圧が、第1電子膨張弁12より下流側に設けられている中間圧レシーバ13等の中間圧機器類、あるいは蒸発器17A,17B等の低圧機器類の設計圧力を超えることがなく、従って、中間圧レシーバ13以降の機器類の設計圧力を低めに設定し、それらの製造コストを低減することができるとともに、各機器類の肉厚を薄くすることで伝熱時の損失等を小さくし、性能の向上を図ることができる。なお、本発明は、上記実施形態にかかる発明に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、適宜変形が可能である。例えば、上記の実施形態では、超臨界サイクルをヒートポンプ給湯機1に適用した例について説明したが、本発明の超臨界サイクルは、ヒートポンプ給湯機に限らず、様々な冷凍機、空調機、ヒートポンプ等に幅広く適用できることは云うまでもない。また、使用冷媒については、CO2冷媒に限らず、他の超臨界圧冷媒を用いてもよい。さらに、上記した実施形態では、2段圧縮機9を用いた例について説明したが、これに限らず、単段の圧縮機を用いた構成としてもよいことはもちろんである。また、過冷却コイル15A,15B、第2電子膨張弁16A,16Bおよび蒸発器17A,17Bを複数系統とした例について説明したが、これらは単一系統であってもよく、更には、複数の第1アキュームレータ18および第2アキュームレータ19を直列に接続した例について説明したが、アキュームレータは1個であってもよい。また、圧力センサ34は、第1電子膨張弁12の下流側の冷媒配管に設置しているが、中間圧レシーバ13に設けてもよい。"