"壁部を有する筐体と、前記壁部の表面に沿ったケーブルと、前記壁部から前記ケーブルが設けられた側に突出された突出部分と、前記壁部から前記ケーブルが設けられた側に突出された他の突出部分と、を備え、前記壁部には、前記突出部分と前記他の突出部分との間に位置され、前記ケーブルが延びた方向に沿うとともに、側面で該ケーブルが延びた方向と直交する方向から該ケーブルの一部を挟持した凹部が設けられた、電子機器。二つの突出部分と、該二つの突出部分の間に位置された凹部と、が設けられた壁部を有する筐体と、前記二つの突出部分の間に通され、前記凹部の長手方向に沿って延び該凹部の側面で挟持された部分を有したケーブルと、を備えた電子機器。前記凹部の前記長手方向の端縁部に、当該長手方向に沿って前記凹部の中心側に向かうにつれて前記壁部の前記突出部分が設けられた側の表面からの深さが深くなる傾斜面が設けられた、請求項2に記載の電子機器。前記二つの突出部分のうち少なくともいずれか一方に、前記壁部の前記突出部分が設けられた側の表面より高い位置で前記ケーブル側に張り出す張出部が設けられた、請求項2に記載の電子機器。前記張出部の下面から前記凹部の最深位置までの深さが、前記ケーブルの直径より大きい、請求項4に記載の電子機器。前記二つの突出部分のうち一方に設けられた前記張出部と、前記二つの突出部分のうち他方における前記張出部との対向位置と、の間の幅が、前記ケーブルの直径より小さい、請求項4に記載の電子機器。前記突出部分の前記壁部からの突出高さが、前記ケーブルの直径以下である、請求項2に記載の電子機器。前記凹部の前記長手方向と直交する方向の幅が、前記ケーブルの直径以下である、請求項2に記載の電子機器。前記突出部分が円柱状に設けられた、請求項2に記載の電子機器。前記二つの突出部分のうちの一つが縦壁であり、前記縦壁の、二つの突出部分のうちのもう一つに対向する部分の側面に、第二の凹部が設けられた、請求項2に記載の電子機器。前記張出部の表面に、前記ケーブルを前記凹部に導く斜面が設けられた、請求項4に記載の電子機器。従来の電子機器には、筐体の内面上に突出した突起の先端部分が、ケーブルの上から被さっているものがあった。しかし、当該構造は、ケーブル上に被さる部分を有している分、突起の高さが高くなり、筐体内の狭い空間には適用し難いという問題があった。そこで、本発明の実施形態は、一例としては、より小さな構造でケーブルを所期の位置により精度良く留めることが可能な電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかる電子機器にあっては、筐体と、ケーブルと、突出部分と、他の突出部分と、を備える。筐体は、壁部を有する。ケーブルは、壁部の表面に沿う。突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。他の突出部分は、壁部からケーブルが設けられた側に突出される。壁部には、突出部分と他の突出部分との間に位置され、ケーブルが延びた方向に沿うとともに、側面で該ケーブルが延びた方向と直交する方向から該ケーブルの一部を挟持した凹部が、設けられる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態では、便宜上、電子機器1の使用状態を基準として、第一の本体部2の幅方向左右方向をX方向、第一の本体部2の奥行方向をY方向、第一の本体部2の厚さ方向をZ方向とする。X軸、Y軸、およびZ軸は、相互に直交する。図1に示すように、本実施形態にかかる電子機器1は、所謂ノート型のパーソナルコンピュータとして構成されており、矩形状の扁平な第一の本体部2と、矩形状の扁平な第二の本体部3と、を備えている。これら第一の本体部2および第二の本体部3は、ヒンジ機構4によって、回動軸Ax回りに図1に示す展開状態と図示しない折り畳み状態との間で相対回動可能に、接続されている。第一の本体部2には、筐体2aの外面としての表面2b側に露出する状態で、入力操作部としてのキーボード5や、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が設けられている。一方、第二の本体部3には、筐体3aの外面としての表面3b側に露出する状態で、電子部品としてのLCDLiquidCrystalDisplay等のディスプレイ6が設けられている。展開状態では、キーボード5やディスプレイ6等が露出し、ユーザが使用可能な状態となる。一方、折り畳み状態では、表面2b,3b同士が相互に近接した状態で対向して、キーボード5や、ディスプレイ6、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が、筐体2a,3aによって隠された状態となる。なお、図1では、キーボード5については、その一部のキー5aのみ示されている。図2に示すように、第一の本体部2の筐体2aの内部には、アンテナケーブル等のケーブル9等が配策されている。図2に示す部分図1のII部では、壁部材としての底壁2eと、第一の本体部2の天壁2cの一部をなすカバー2dとの間には、高さが比較的低い狭い空間が形成されている。このため、ケーブル9については、他の部品との干渉を抑制するため、できるだけ所期の経路で配策されることが望まれる。そこで、本実施形態では、底壁2eの内面表面2fに突起10が設けられ、この突起10によりケーブル9が内面2fに沿う状態で固定されている。なお、フック状の突起11は、ケーブル9を挟持せず、ケーブル9を引っ掛けているだけである。まずは、図2の右下側に示された四つの突起10について、図2とともに図3~5を参照して説明する。図2,3に示すように、四つの円柱状の突起10は、底壁2eの内面2f上に、等間隔で列をなして配置されている。そして、相互に隣接する突起10,10間の隙間2gに、ケーブル9が挿通されている。すなわち、四つの突起10によって、ケーブル9が挟持される隙間2gが三箇所形成されている。なお、四つの突起10は、本実施形態では、X方向に沿って一列に配置されている。相互に隣接する突起10,10間には、内面2fの上方側に開放された凹部2iが形成されている。本実施形態では、図4に示すように、凹部2iは、底壁2eの内面2fと裏面2hとを貫通する貫通孔として形成されている。また、凹部2iは、突起10,10の対向する方向と直交する方向Y方向に長い長穴状に形成されている。これら四つの突起10では、ケーブル配策方向は、Y方向となっている。本実施形態では、ケーブル配策方向は、相互に隣接する突起10,10の対向方向配列方向に対して直交しかつ内面2fに沿う方向となる。突起10は、内面2fからこの内面2fと垂直な方向Z方向に突出する柱状部10aと、柱状部10aの先端部で対向する突起10側隙間2gの幅方向内側に張り出す張出部10bと、を有している。本実施形態では、突起10を含む底壁2eは、金属材料あるいは合成樹脂材料によって構成される。図4に示すように、凹部2iの幅W2は、隙間2gの幅W1より大きい。そして、突起10ならびに凹部2iの成形時に、凹部2iを形成する成形型図示せずが裏面2h側から内面2fを超える位置まで進出する。すなわち、突起10および凹部2iの成形時に、成形型によって柱状部10aの根元側を凹ませることで、柱状部10aの先端部に張出部10bが形成されている。張出部10bは、柱状部10aの根元側に対して相対的にX方向に張り出している。突起10は全体的に円柱状に形成されている。また、突起10の先端部分の周縁部は面取りされて、テーパ状に形成されている。このような形状により、ケーブル9が突起10に当接した場合に、突起10によってケーブル9の被覆層等が損傷するのを抑制することができる。また、ケーブル9が突起10に引っ掛かりにくくなるので、ケーブル9を配策しやすくなる取り扱いやすくなるという利点もある。上記構成では、相互に隣接する二つの突起10,10が、ケーブル9を弾性的に挟持している。すなわち、相互に隣接する二つの突起10,10のうち一方の突起10についてはもう一方の突起10が他の突出部分に相当する。そして、これら突起10,10は、従来のような突起11のようなケーブル9を引っ掛けるものとは相違しており、突起10,10間の隙間2gにケーブル9を固定するものである。したがって、かかる構成によれば、ケーブル9が所期の経路以外の領域に配策されるあるいは移動するのを、より一層確実に抑制することができる。特に、ケーブル9が配策される空間がそれほど広くない場合、ケーブル9が所期の経路以外の位置に配策されたりあるいは何らかの外力の作用等で移動したりすると、ケーブル9が二つの部品間例えば筐体と基板や、筐体の分割体同士などの間に挟まれて被覆層の外面が損傷するといった不都合が生じる虞がある。本実施形態の弾性挟持構造は、ケーブル9を所定位置に固定しやすいため、このような場合に有効となる。なお、ケーブル9の弾性的な挟持については、ケーブル9の被覆層等の弾性を利用することができるし、突起10,10等のケーブル9を挟持する構造体側の弾性を利用することもできる。また、ケーブル9が配策される空間がそれほど広くない場合、挟持するための突起10,10の高さは極力低くすることが望まれる。したがって、本実施形態では、突起10,10間に凹部2iが形成され、ケーブル9がこの凹部2i内に収容された状態で突起10,10間に保持される。こうすることで、ケーブル9が内面2f上で保持される場合に比べて、突起の高さをより低くすることができる。そして、本実施形態では、図4に示すように、張出部10bの下面10cから凹部2iの最深位置本実施形態では裏面2hまでの深さDを、ケーブル9の直径ただし外力が加わっていない自由状態での直径より大きくしている。これにより、凹部2iに入り込んだケーブル9が、凹部2iの内面2f側あるいは裏面2h側に突出するのを抑制することができる。また、本実施形態では、張出部10bと他の突出部分の対向部分本実施形態では隙間2gを挟んで対向する張出部10bとの間の幅W1が、ケーブル9の自由状態での直径より小さい。したがって、ケーブル9が隙間2gから抜け出すのを抑制することができる。また、本実施形態では、突起10の内面2fからの突出高さHがケーブル9の自由状態での直径以下であることが望ましい。こうすることで、突起10が設けられる部分の高さを、内面2fに沿って配策されるケーブルの高さと同等か、あるいはより低くすることができるため、突起10を設けることによる不都合が生じにくくなる。その結果、突起10のレイアウトの自由度が高まるとともに、突起10の数を増大させてケーブル9をより所望の経路で配策しやすくなるという効果が得られる。また、本実施形態では、凹部2iのケーブル配策方向と直交する方向の幅W2ならびに突起10,10間の隙間2gの幅=W1が、ケーブル9の直径以下である。したがって、ケーブル9の凹部2i内に収容された部分を、凹部2iの両側面2jで挟持することができるため、ケーブル9の保持性を高めることができる。また、図5に示すように、ケーブル9は、凹部2i内に沈み込むため、内面2f上から凹部2i内に向けての屈曲部分Bが内面2f上にわずかに盛り上がる。しかし、本実施形態では、凹部2iが、ケーブル配策方向に沿って長く形成されているため、この屈曲部分Bの曲率半径をより小さくできて、ケーブル9の屈曲部分Bの内面2fからの高さをより低くすることができる。次に、図2の左上側に示された二つの突起10について、図2とともに図6,7を参照して説明する。二つの突起10,10は、内面2f上に垂直に突出する縦壁2mの近傍に配置されている。そして、突起10,10は、縦壁2mの側面2nの法線方向に沿って並べられている。これら二つの突起10,10については、突起10,10の配列方向はY方向、ケーブル配策方向はX方向となっている。二つの突起10,10によってケーブル9図6,7には図示せずが挟持される構造は、上述した突起10の場合と同様である。ただし、本実施形態では、縦壁2mとこの縦壁2mに近い突起10との隙間2gにも、ケーブル9を固定することができる。この場合、突起10に対しては、縦壁2mが他の突出部分に相当する。そして、図7に示すように、縦壁2mの側面2nには、当該側面2nと垂直な方向に凹む凹部2oが形成されている。凹部2oは、本実施形態では、縦壁2mを貫通する貫通孔として形成されている。また、この凹部2oと突起10の根元部分に形成された凹部2iとが連なって、一つの凹部が形成されている。ケーブル9は、凹部2o内にも入り込む。ケーブル9は、縦壁2m側では、凹部2oのエッジ2qや、凹部2iのエッジ2r等に当接する。図4と比較すれば明らかとなるように、ケーブル9は縦壁2m側からは圧縮されにくくなるため、ケーブル9に生じる応力を緩和しやすくなる。かかる構成では、縦壁2mを利用することで突起10を設けずにすむため、筐体2a内の空間をより有効に利用することができる。なお、これら突起10,10および縦壁2mによってケーブル9が配策される部分には、内面2fに対して傾斜面2pを介して一段下がった凹溝部2kが形成されている。凹溝部2kにより、ケーブル9が所期の経路から外れるのをより一層抑制することができる。また、凹溝部2kが、ケーブル9を取り付ける作業を行う際の目印となって便利である。図8は、本実施形態の変形例を示す断面図である。この変形例では、凹部2iのケーブル配策方向図8ではX方向の両端側の端縁に、凹部2iの中心側に向かうにつれて内面2fからの深さが深くなる傾斜面2tが形成されている。傾斜面2tによって、ケーブル9の凹部2i内の部分と内面2f上の部分との角度差を緩和することができるため、ケーブル9の屈曲部分Bの内面2fからの高さをより一層低くすることができる。また、傾斜面2tを形成した分、凹部2iのケーブル配策方向の長さをより短くすることができ、剛性を高めることができる。以上、説明したように、本実施形態では、突起10と他の突出部分としての突起10あるいは縦壁2mとの間の底壁2eの内面2fに凹部2iが形成され、ケーブル9が、ケーブル9の少なくとも一部が凹部2iに収容された状態で、突起10と他の突出部分としての突起10あるいは縦壁2mとの間で、弾性的に挟持された。よって、ケーブル9を所期の経路でより精度良く配策することができる。また、ケーブル9の一部が凹部2i内に収容されるので、突起10の突出高さをより低くすることができる。したがって、高さが低く狭い空間でも突起10を適用しやすくなって、ケーブル9を所期の経路で配策しやすくなる。また、隙間2gにケーブル9を当てて上から押し込むだけで、ケーブル9を突起10,10間あるいは突起10と縦壁2mとの間に、比較的簡単に装着することができる。フック状の突起11の場合は、フックを迂回させて引っ掛ける分、作業が面倒となる。また、本実施形態では、突起10に、内面2fより高い位置で他の突出部分としてのもう一つの突起10側に張り出す張出部10bが設けられた。よって、ケーブル9が隙間2gから抜け出すのを抑制することができる。また、張出部10bの下面10cやエッジ10dにケーブル9を当接させることで、ケーブル9をより確実に保持することができる。上述したような、本実施形態にかかるケーブルの弾性挟持構造は、例えば、筐体の一部に、着脱可能に部品例えば、バッテリや、HDDユニット等が収容される部品収容部が凹部や切欠等として形成されている電子機器に好適である。筐体に部品収容部が形成された部分では、その部品収容部が占有する分、隔壁より内側の筐体内の空間が狭くなる。特に、隔壁の内面表面からの高さが低い空間については、従来のような突出高さの大きい突起は適用しにくかった。この点、本実施形態にかかる突起10は、上述したように、凹部2i内にケーブル9の一部を収容した状態でケーブル9を挟持するため、突起10の高さをより低くすることができ、部品収容部の隔壁より内側の空間にも適用しやすい。すなわち、隔壁を底壁2eとし、かつ部品収容部の反対側となる内面2f上に、突起10を形成することができる。さらに、上記実施形態のように、凹部が壁部材としての隔壁に貫通孔として形成される場合、貫通孔が筐体の外面に露出しないようにするのが好ましい。この点、部品収容部の隔壁に突起10ならびに貫通孔としての凹部2iが形成された場合には、部品収容部に収容される部品、あるいは部品収容部の蓋体によって、貫通孔として形成された凹部2iを外側から覆うことができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、ノート型のパーソナルコンピュータ以外の電子機器としても実施することができる。そして、筐体や、壁部材、突起、凹部、張出部、縦壁等のスペック配置、大きさ、形状、数、材質、方向等は、適宜に変更することができる。また、突起を筐体の外面に設け、ケーブルを筐体の外面に沿って配策することもできる。1...電子機器、2e...底壁壁部材、2f...内面表面、2i...凹部、2m...縦壁他の突出部分、2n...側面、2o...第二の凹部、2t...傾斜面、9...ケーブル、10...突起他の突出部分、10b...張出部、D...張出部の下面から凹部の最深位置までの深さ、H...突出高さ、W1...張出部と他の突出部分の対向位置との間の幅、W2...凹部のケーブル配策方向と直交する方向の幅。"