"相互に連通する基部の端部及び末端部の端部と、該基部の端部と末端部の端部との間に配置された管状壁とを備えた膨張可能なステントであって、該管状壁は、長軸方向の軸と、ステントの長軸方向の軸に実質的に平行に配置された一連の長軸方向の支柱を具えた複数の交差部材によって規定された多孔性表面とを有し、前記各長軸方向の支柱は、ステントが撓んだ状態で、直径方向に対面する一対の前記長軸方向の支柱を実質的に補完し合って伸長及び圧縮させるための撓み手段を備え、該ステントに半径方向の外向きの力が付与された状態で、ステントが第1の収縮位置から第2の膨張位置まで膨張可能であることを特徴とするステント。前記撓み手段の少なくとも一つの側方部分は、各長軸方向の支柱に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のステント。前記少なくとも一つの側方部分が、尖った頂点を備えていることを特徴とする請求項2に記載のステント。前記少なくとも一つの側方部分が、丸くなった頂点を備えていることを特徴とする請求項2に記載のステント。前記少なくとも一つの側方部分が、平坦な頂点を備えていることを特徴とする請求項2に記載のステント。前記撓み手段が、各長手方向支柱に設けられた少なくとも第1側方部分及び第2側方部分を備えていることを特徴とする請求項1に記載のステント。前記第1側方部分及び第2側方部分が、対称的であることを特徴とする請求項6に記載のステント。前記第1側方部分及び第2側方部分が、非対称的であることを特徴とする請求項6に記載のステント。前記第1側方部分及び第2側方部分が、実質的に同じ形状及び異なる大きさを有することを特徴とする請求項8に記載のステント。前記第1側方部分及び第2側方部分が、異なる形状及び大きさを有することを特徴とする請求項8に記載のステント。前記第1側方部分及び第2側方部分が、実質的に同じ形状及び異なる大きさを有することを特徴とする請求項6~10のいずれか一項に記載のステント。前記複数の交差部材が、前記長手方向軸に実質的に平行な一対の側壁を有する多角形からなる第1繰返パターンを規定するように配列され、前記撓み手段が前記側壁のそれぞれに配置されていることを特徴とする請求項1~11のいずれか一項に記載のステント。前記撓み手段が、S字形状部分を備えていることを特徴とする請求項12に記載のステント。前記S字形状部分が、結合された一対の湾曲部分を備えており、各湾曲部分が約180度の円弧を有していることを特徴とする請求項12又は13に記載のステント。前記S字形状部分が、結合された一対の湾曲部分を備えており、各湾曲部分が180度より大きい円弧を有していることを特徴とする請求項12又は13に記載のステント。前記湾曲部分が、実質的に同じ大きさを有する請求項14又は15に記載のステント。前記湾曲部分が、異なる大きさであることを特徴とする請求項14又は15に記載のステント。前記撓み手段を備える一連の長軸方向の支柱が、多孔性表面にすべて長手方向の支柱を備えていることを特徴とする請求項1~17のいずれか一項に記載のステント。前記ステントが、ステンレスで構成されていることを特徴とする請求項1~18のいずれか一項に記載のステント。前記ステントが、自己膨張性材料で構成されていることを特徴とする請求項1~18のいずれか一項に記載のステント。前記自己膨張性材料が、ニチノールであることを特徴とする請求項20に記載のステント。前記自己膨張性材料が、約30°Cより高い温度で膨張することを特徴とする請求項20に記載のステント。前記自己膨張性材料が、約30°C乃至約40°Cの範囲の温度で膨張することを特徴とする請求項20に記載のステント。添付の図面を参照して本発明の実施例を説明するが、これらの図面においては同じ符号で同じ部品を示している。図1には、ステント10が示されている。このステント10は基端15と末端20を具えている。更に、このステントは前記基端15と末端20との間に設けられた管状壁25を具えている。図示されているように、管状壁25は多孔性である。この管状壁25の多孔性は、複数の交差部材30によって規定されている。交差部材30は、図1にAで示されている第1繰返パターンを規定している。図1Aに示されているように、繰返パターンAは一対の側壁35、40を具えた多角形である。側壁35、40は、ステントの長軸方向の軸45に実質的に平行であり、したがって側壁35、40は長軸方向の支柱であると考えられる実際、各図を見ても、側壁は長軸方向の支柱であると考えられる。側壁35、40は凹形壁50と凸形壁60によって連結されている。図示されているように、凹形壁50は三つのセグメント52、54及び56によって構成されている。図示の実施例では、セグメント54は平坦な頂面であり、その結果、一対の実質的に直角な肩部57、58を具えている。凸形壁60は三つのセグメント62、64及び66によって構成されている。図示の実施例では、セグメント64は凸形壁60の頂面である。当業者であれば自明の通り、第1繰返パターンを設ければ必然的に図示のように第2繰返パターンBが規定される。これも当業者であれば自明の通り、第2繰返パターンBは長軸方向の軸45に実質的に垂直な軸図示しないに関して第1繰返パターンAの鏡像である。したがって、図示の実施例においては、隣接する繰返パターンA及び繰返パターンBの列は、多角形又は矢じりを連結したものであると考えることができる。更に当業者であれば自明の通り、凹形壁50及び/又は凸形壁60の形状は、凹形壁50と凸形壁60の少なくとも一方が実質的に平坦な頂面を維持している限り、ステントの機能と性能を損なうことなしに調整することができる。例えば、前記三つのセグメントを適宜に湾曲した或いは円弧状の壁に置き換えてもよい。又は、三つ以上のセグメントを使用して凹形壁50及び/又は凸形壁60を形成してもよい。当業者であれば、他の変形も可能なことは明らかであろう。更に、当業者であれば自明の通り、本発明の要旨と範囲から逸脱することなく、ステント本体に沿って選ばれた点において第1繰返パターンAと第2繰返パターンBの種々の壁を省略してもよいむしろ好ましい。例えば、ステントの長軸方向の可撓性を改善する目的で、ステント本体に沿って選ばれた点において側壁35と40の一方又は両方を省略することができる。更に、ステントの横方向の可撓性を改善する目的で、ステント本体に沿って選ばれた点において一つ以上のセグメント62、64及び66を省略することができる。また更に、ステントの可撓性を改善し、該ステントの境界の外側の他の構造物例えば側方分枝/動脈への接近を可能にする目的で、図1に示されたステントを改変して、選ばれた基礎上で第1繰返パターンA及び/又は第2繰返パターンBを省略することができる。図2~10を参照すると、繰返パターンAの多数の好適実施例が示されている。図面を判りやすくするために、図2~8においては、図1の符号に対応して、これと同じ下二桁の数字を有する符号が使われている。例えば、凹形壁は図1では符号50で示されているが、図2ではエレメント150で、図3ではエレメント250で示されている等である。即ち、図2に示された繰返パターンAは、凹形壁150と凸形壁160とで構成され、前者は平坦な頂面を有している。更に、図示されているように、凹形壁150と凸形壁160はステントの長軸方向の軸図示しないに垂直な軸に沿って同じ長さではない。そして、この実施例においては、凹形壁150の平坦な頂面は一対の実質的に丸くなった肩部157と158を有するように改変されている。図3によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図3においては、凹形壁250の平坦な頂面は、一対の丸くなった肩部257と258を持つように改変されている。更に、凹形壁250のセグメント254と凸形壁260のセグメント264を連結するように、支柱270が付加されている。図示されているように、支柱270は凹形壁250と凸形壁260を構成しているどのセグメントよりも細い寸法を有している。即ち、支柱270は、ステントを比較的曲がりくねった目標の人体管路に挿入する際に、支柱の可撓性を保持し且つ丸い肩部257、258の上昇を抑制する必要性を調和させる比較的細い維持ワイヤーであると考えることができる。図4によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図4においては、凹形壁350の平坦な頂面は、一対の丸くなった肩部357、358を具えるように改変されている。更に、湾曲した支柱370が付加され、凹形壁350のセグメント354と凸形壁360のセグメント364を連結している。図5によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図5において、凹形壁450の平坦な頂面は、一対の丸くなった肩部457、458を具えるように改変されている。更に、湾曲した支柱470が付加され、凹形壁450のセグメント454と凸形壁460のセグメント464を連結している。更に、側壁435、440も湾曲している。上述のように、繰返パターンAとBの隣り合う列において側壁435と440は反対方向に反っているので、隣り合う列の実質的に直径方向の側壁は、前述の撓み手段として機能するであろう。図6によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図6において、凹形壁550は一対の丸くなった肩部557と558を有する平坦な頂面554を有するように改変され、凸形壁560も一対の丸くなった肩部567と568を有する平坦な頂面564を有するように改変されている。更に、湾曲した支柱570が付加され、凹形壁550の平坦な頂面554と凸形壁560の平坦な頂面564を連結している。更に、側壁535と540も湾曲している。図7によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図7において、凹形壁650は一対の丸くなった肩部657と658を有する平坦な頂面654を有するように改変され、凸形壁660も一対の丸くなった肩部667と668を有する平坦な頂面664を有するように改変されている。更に、湾曲した支柱670が付加され、凹形壁650の平坦な頂面654と凸形壁660の平坦な頂面664を連結している。更に、側壁635と640も湾曲している。更になお、平坦な頂面664をそれぞれ側壁635と640に連結する壁651と652も湾曲している。この設計によれば、ステントの横方向の可撓性が更に改善されるものと信じられている。図8によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図8において、凹形壁750は一対の丸くなった肩部757と758を有する平坦な頂面754を有するように改変され、凸形壁760も一対の丸くなった肩部767と768を有する平坦な頂面764を有するように改変されている。更に、支柱770が付加され、凹形壁750の平坦な頂面754と凸形壁760の平坦な頂面764を連結している。更に、側壁735と740は、それぞれ、凸形壁760に隣接して正弦曲線型sinusoidal又はS字形状部分736と741を具えるように改変されている。更に、支柱770は、凹形壁750の平坦な頂面に隣接して正弦曲線型又はS字形状部分771を具えるように改変されている。この設計によって、ステントの横方向の可撓性が更になお改善される。図9によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図9において、凹形壁850は一対の丸くなった肩部857と858を有する平坦な頂面854を有するように改変されている。更に、側壁835と840は、それぞれ、凸形壁860に隣接して一対の正弦曲線型又はS字形状部分836と841を具えるように改変されている。この設計によれば、図2に示されたステントの横方向の可撓性が更に改善される。図9の各正弦曲線型又はS字形状部分836、841は、それぞれが180度よりも大きい円弧、別の概念的表現をすれば一対のΩ型部分図8の正弦曲線型又はS字形状部分736、741、771と比較のことを有する一対の連結された湾曲部分を具えていることに注目されたい。図10によれば、繰返パターンAは図1に示されたものと似ている。図10において、凹形壁950は一対の丸くなった肩部957と958を有する平坦な頂面954を有するように改変されている。更に、支柱970が付加され、凹形壁950の平坦な頂面954を凸形壁960のセグメント964に連結している。更に、側壁935と940は、それぞれ、凸形壁960に隣接して一対の正弦曲線型又はS字形状部分936と941を具えるように改変されている。更に、支柱970は、凹形壁950の平坦な頂面に隣接して正弦曲線型又はS字形状部分971を具えるように改変されている。図10の各正弦曲線型又はS字形状部分936、941、971は、それぞれが180度よりも大きい円弧を有する一対の連結された湾曲部分を具えていることに注目されたい。更に、正弦曲線型又はS字形状部分936と941の湾曲部分は同じ大きさのものであり、一方、正弦曲線型又はS字形状部分971の湾曲部分は異なった大きさのものである。正弦曲線型又はS字形状部分936と941と正弦曲線型又はS字形状部分971とが散在しているために、ステントを拡開するのに使用されるバルーンその他の手段によって生じる拡張力に特には無関係に、このステント内のすべてのセグメントが実質的に均等に半径方向に膨張可能な独特の利点が得られる。更に、この構成によって、ステントを拡張するのに必要な力例えばバルーンによる圧力が小さくてすむ。更にまた、この構成によれば、ステントの横方向の可撓性が改善される。当業者であれば自明のように、正弦曲線型又はS字形状部分971は、繰返パターンAの長軸方向の軸に対して水平なパネル内で正弦曲線型又はS字形状部分936と941に対してずれている。これらの正弦曲線型又はS字形状部分がずれていることは、ステントの湾曲点を増加させるのに役立ち、挫屈を回避しながらステントを曲げることが可能になる。このように、ステントの表面領域の大きな部分にわたって正弦曲線型又はS字形状部分を段階的に分布させることによって、ステントの可撓性が改善される。図2~10に示された種々の実施例の利点は上に述べられた通りである。上述のように、図8~10に示されたステントの設計において、長軸方向の支柱に正弦曲線型又はS字形状部分等の撓み手段を使用することによって、未拡張状態のステントの可撓性が改善される付加的な利点が得られる。詳しくは、前述の特長があるために、ステントが撓む際に湾曲部に隣接するステントの内側表面の圧縮が可能となり、一方、同時に湾曲部に隣接するステントの外側表面の伸長が可能となり、その間、ステントの一体性強度は実質的に不変に維持され、ステントの挫屈が防止される。したがって、このような撓み手段を他の一般的な構成のステントの長軸方向の支柱に設けることが、本発明のもう一つの特長である。図12a~12iによれば、図8の正弦曲線型又はS字形状部分736、741及び771、図9の正弦曲線型又はS字形状部分836、841、及び図10の正弦曲線型又はS字形状部分936、941及び971の代わりに使用することができる弓型側方部分の種々の例が示されている。即ち、図12aに示された撓み手段は非対称的なジグザグ状であると考えられ、一方、図12bに示されたものは対称的なジグザグ状であると考えられ、図12cに示されたものは並列された対称的な二つの頂点を有するものと考えられる。図12dに示された撓み手段は、単一のΩ型と考えられ、図12eに示されたものは並列されたつながっていない二つのΩ型と考えられ、図12fに示されたものは反対向きのつながっていない二つのΩ型と考えられる。図12gに示された撓み手段は反対向きのΩ型伸長を容易にする/U型ジョイント圧縮を容易にすると考えられる。図12hに示された別の撓み手段は、レール型撓み手段であると考えられ、一方、図12iに示されたものは反対向きのレール型撓み手段であると考えられる。本発明の要旨と範囲内に入るその他の構成は、当業者にとって自明であろう。当業者であれば、図2~10及び12に示された各実施例を組み合わせて、本発明の要旨と範囲内に入る他の構成を導き出すことが可能なことを理解するであろう。詳しくは、本発明の好適実施例は、図2~10に示された種々の繰返パターンを組み合わせて、比較的撓み易いflexible領域と頑丈なrigid領域を有する次のようなステントを得ることを含んでいる。F-RF-R-FR-F-RここでFは比較的撓み易い領域であり、Rは比較的頑丈な領域である。図1~10に示された実施例を参照すると、曲がりくねった管路を通るステントの追随性trackabilityは、図1に示された構成から図10に示された構成まで次第に良好になっている。例えば、本発明の一実施例によれば、ステントは図10の構成を取り入れた第1部分と、図9の構成を取り入れた第2部分とを具えている。このようなマルチ部分型の構成は、横方向の可撓性主として図9の構成から得られると後次伸長性半径方向剛性postexpansionradialrigidity主として図10の構成から得られるとの非常に望ましい組み合わせを提供する。相対的可撓性/剛性をステントの長さに沿って変化させる別のやり方は、前述の多角形を形成するセグメントの太さを変えることである。詳しくは、セグメントの太さを約0.0015~約0.0045インチの範囲、好ましくは約0.002~約0.0040インチの範囲で変化させる。太さが小さくなればなるほど、得られたステントが撓み易くなる。逆に、太さが大きくなればなるほど、得られたステントが撓み難くなる。こうして、セグメントの太さをうまく選ぶことによって、ステントの相対的可撓性/剛性をその長さに沿って変えることができる。ステントにその長さに沿って可変の相対的可撓性/剛性を与えること、特に一つの相対的可撓性部分と一つの相対的剛性部分を具えたステント即ち前述のF-R型実施例は新規であると確信する。このようなステントは、開口狭窄部これらの症状は冠状動脈、静脈移植片及び腎臓動脈に生じることが多いに埋め込むのに非常に望ましい。この点に関して、図11に開口狭窄部が示されている。即ち、右冠状心臓弁膜尖105、右冠状動脈110及び該右冠状動脈開口部セグメント115が示されている。更に、狭窄部120が開口部セグメント115を狭めていることが示されている。理想的には、このような開口狭窄部に埋め込み可能なステントは拡張後に充分な剛性を有し、開口閉塞部図11の領域Yの弾性的後戻りrecoilに抵抗する必要がある。しかし、充分な剛性を有するステントは、i右冠状動脈のきつい湾曲図11の領域Xのために動脈に沿って進行するのに手間取るか、又はiiこのきつい湾曲は通過しても、引き続く右冠状動脈110の領域Xを真っ直ぐに伸ばしてしまい、その結果、該動脈の引き裂きを生じる危険性を増加させるので好ましくない。逆に、右冠状動脈のきつい湾曲図11の領域Xを通過するのに充分な可撓性を有するステントは、右冠状動脈の開口部図11の領域Yの後戻りを許してしまう。したがって、本出願人が知る限りにおいて、図11に示されたようなタイプの開口部狭窄の治療にステントを使用する効果的なやり方は知られてない。前述のような長さに沿って相対的可撓性/剛性が変化しているステントは、開口部狭窄を治療する新規な手段であると確信する。図11は、右冠状動脈の領域Xにおける長軸方向の部材の実質的に補完的な伸長と圧縮をも示している。本発明のステントを製造するやり方には特に限定はない。このステントは管状の出発材料にレーザー切断技術を適用することによって製造されることが好ましい。即ち、この出発材料は、金属や合金限定的なものではないが、ステンレス、チタン、タンタル、ニチノールnitinol、エルギロイElgiloy、NP35N及びこれらの混合物を含むの細い管であり、部分的に切除されて前述の繰返パターンAが残される。即ち、本発明の好ましい設計では、ワイヤーを望ましい形状に形成して所定箇所に溶接する従来技術のワイヤーメッシュによる設計とは異なって、管状壁で構成されている。本発明の好ましい管状壁によるステントは、溶接を使用しないで代わりに特殊な切断技術を利用しているので、製造が容易であると共に品質が良好に制御される。このステントは、メチルメタクリロイルオキシエチル-2-トリメチルアンモニウムエチル燐酸の分子内塩とラウリルメタクリレートとの1:2モル共重合物のエタノール溶液国際特許出願WO-A-93/01221の実施例2に記載されているによって、次のようにコーティングされている。未拡張状態のステントが、該ステントよりも僅かに大きい直径を有する管内に入れられる。次いでこの管はコーティング溶液で満たされ、この溶液は前記管から徐々に滴り落ちて完全にコーティングされたステントを形成する。その直後に、温かい空気又は窒素の流れが前記管を通じて、0.15m/秒の直線速度、室温~50°Cの範囲の温度、30秒~5分間の範囲の時間で送られ、エタノール溶媒を蒸発させることによってコーティングを乾かす。このコーティングに代えて、又はそれに付加して上又は下に、23モルのメタクリロイルオキシエチル-2-トリメチルアンモニウムエチル燐酸の分子内塩、47モルのラウリルメタクリレート、5モルのγトリメトキシシリルプロピルメタクリレートγtrimethoxysiiylpropylmethacrylate及び25モルのγヒドロキシプロピルメタクリレートからなる架橋結合可能なコーティングを使用してもよい。これは、5mg/mlのエタノール溶液から前述の技術によってステントに適用される。この溶液は前述のように乾燥され、次いで70~75°Cで少なくとも約1時間、例えば一晩加熱することによって硬化される。この硬化工程によって、メトキシシリル基が、他のメトキシシリル基か、メタノールを追い出すヒドロキシプロピルメタクリレートモノマーから誘導されたヒドロキシ基のどらかかと実質的に完全に反応する。好ましい一つの実施例によれば、架橋結合可能なコーティングが清浄化されたステントに付与され、硬化され、次いで前述のラウリルメタクリレート共重合物のもう一つのコーティングが付与される。コーティングされたステントは酸化エチレン、γ線又は電子ビームによって滅菌され、続いて挿入のためにバルーンカテーテルに装着される。ステント10は、ガイドワイヤー、カテーテル、バルーンを使用してステントを位置決めし拡張する従来型のシステムを使用して埋め込まれる。ステント10等の単一管型ステントは従来法によって埋め込まれ、これは当業者であれば可能である。例えば、米国特許第4,733,665号、米国特許第4,739,762号、米国特許第5,035,706号、米国特許第5,037,392号、米国特許第5,102,417号、米国特許第5,147,385号、米国特許第5,282,824号、米国特許第5,316,023号及びそれに引用されているすべての文献又は前述の引用文献のいずれかを参照のこと。本発明のステントが二股状ステントとして構成されている場合には、番号を引用することによって本出願中に組み入れられている前記’977特許出願に概略が述べられている方法を使用して埋め込むことができる。この二股状ステントbifurcatedstentは、本出願人の名義で1996年5月3日に出願されたカナダ特許出願第2,175,729号に開示されている方法のいずれかによって製造可能である。該出願の内容は番号を引用することによって、本明細書中に組み入れられている。ステント10の埋め込みは、他の種々の手段によって行うことができることは、当業者であれば自明であろう。例えば、ステントを或る温度に達すると-膨張する適宜な材料で作製してもよい。この実施例においては、前記材料は少なくとも約30°C、好ましくは約30~約40°Cの範囲の温度で自己膨張可能な合金例えばニチノールnitinol等である。この実施例においては、ステントは従来型のカテーテルを使用して埋め込まれ、ステントに作用させる半径方向の外向きの力はステント自体の内部で発生する。更に、ステント10をバルーン/カテーテルによって与えられるのとは別の機械的力を付与して膨張expandさせるように構成することもできる。例えば、抵抗スリーブ又は保持膜を具えたカテーテルを用いてステント10を埋め込み、次いで、ステントが所定位置に達するとカテーテルと共にこれらを引き出して、ステントの膨張を可能にする。即ち、この例においては、ステントは弾性的に圧縮され、圧縮力即ちスリーブ又は膜によって与えられていたが除かれると自己膨張する。当業者であれば自明のように、単一管状ステントに関して繰返パターンAが説明され、且つ図1に示されている。図1~10に図示され説明された繰返パターンAとそれに関連するすべての特長図12a~12iに示された撓み手段を含む改変を包含するは、番号を引用することによってその内容が本明細書中に組み入れられている前述の’997号特許出願に述べられ図示されたもの等の、二股状ステントにも同じく適用可能である。本発明を例示の実施例を参照して説明したが、この説明はこれに限定されることを意図するものではない。当業者であれば、これらの実施例の種々の改変並びに本発明の他の実施例も自明であろう。したがって、請求の範囲はこれらの改変や実施例をカバーすることを企図している。"