磁性体のバックヨークの表面にリング状のマグネットを配置した同期電動機の回転子において、前記マグネットは、外周面が略真円であり、磁極の中心部分である極中心が肉厚で、磁極の切り替わる極間部が薄肉であり、前記極間部に、周方向に所定長さ、半径方向の肉厚が均一となる均一肉厚部を備えることを特徴とする同期電動機の回転子。磁性体のバックヨークの表面にリング状のマグネットを配置した同期電動機の回転子において、前記マグネットは、磁極の中心部分である極中心が肉厚で、磁極の切り替わる極間部が薄肉であり、前記極間部に、外径が前記極中心の外径に比べて小さい小径部を備えることを特徴とする同期電動機の回転子。前記小径部を平面形状としたことを特徴とする請求項2記載の同期電動機の回転子。前記極間部の内周に、外周の前記小径部と平行な内周平面部を設けたことを特徴とする請求項3記載の同期電動機の回転子。前記バックヨークの材料に、鉄粉と樹脂との混合材料を用いることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の同期電動機の回転子。前記バックヨークと前記マグネットとを一体成形で製造することを特徴とする請求項5記載の同期電動機の回転子。請求項1乃至6のいずれかに記載の同期電動機の回転子を用いたことを特徴とする送風機用電動機。請求項7記載の送風機用電動機を搭載したことを特徴とする空気調和機。請求項1乃至6のいずれかに記載の同期電動機の回転子を用いたことを特徴とするポンプ。前記マグネットの材料が、Sm-Fe-Nであることを特徴とする請求項9記載のポンプ。請求項9又は請求項10記載のポンプを用いたことを特徴とする給湯機。上記特許文献1に記載されているように、回転子表面の磁束密度の分布を正弦波状にするために、例えば、回転子表面に配置するマグネットの形状を、磁極の中心部分の肉厚を厚くして、磁極間に向かって徐々に厚みを薄くしてゆく形状を取ることがある。この場合、回転子と固定子とを組み合わせた時の回転子と固定子との間の空隙における磁束密度の最大値、言い換えると、正弦波状に分布させた磁束密度の振幅は、マグネットの厚みによって決まる。このため、磁束密度を大きくとるためには、マグネットの厚みを大きくする必要があり、マグネットの使用量が増加するという課題がある。また、より正弦波状にするためには磁極間のマグネットの肉厚を薄くしなければならなくなり、リングマグネットの強度がその部分で大きく低下する。一般にこのようなマグネットは、磁性体のバックヨーク継鉄を内部に配置することが多く、使用環境の温度変化によって、バックヨークとマグネットとの膨張率が大きく異なる場合には、マグネットに応力がかかり、前述の薄肉部より割れが生じることがある。或いは、回転子から発生する磁束量をより多く得るためには、表面の磁束密度の分布を長方形台形状に近づけることで実現は可能である。しかし、この場合、誘起電圧に含まれる高調波成分が増加することとなり、トルクの脈動は大きくなり、振動騒音の要因となる。この発明は、上記のような課題を解決するためになされるもので、同期電動機の振動騒音を増加させることなく、出力及び効率を向上させることができる同期電動機の回転子及び送風機用電動機及び空気調和機及びポンプ及び給湯機を提供することを目的とする。この発明に係る同期電動機の回転子は、磁性体のバックヨークの表面にリング状のマグネットを配置した同期電動機の回転子において、マグネットは、外周面が略真円であり、磁極の中心部分である極中心が肉厚で、磁極の切り替わる極間部が薄肉であり、極間部に、周方向に所定長さ、半径方向の肉厚が均一となる均一肉厚部を備えることを特徴とする。この発明に係る同期電動機の回転子は、マグネットが磁極の中心部分である極中心が肉厚で、磁極の切り替わる極間部が薄肉であり、極間部に、周方向に所定長さ、半径方向の肉厚が均一となる均一肉厚部を備えることにより、応力が集中する部分が分散され、応力自体の大きさが小さくなり、マグネットの割れが発生しにくくなる。実施の形態1.図1乃至図4は実施の形態1を示す図で、図1aは同期電動機の回転子100の一部を示す平面図、図1bは要部展開図、図1cはバックヨーク2の斜視図、図1dは同期電動機の回転子100の斜視図、図2は同期電動機の回転子100の表面磁束密度分布を示す図、図3は同期電動機の回転子100の表面磁束密度の波形に含まれる3次の周波数成分の含有率と基本周波数成分の比率との関係を示す図、図4は同期電動機の回転子100の表面磁束密度の波形に含まれる3次の周波数成分と1磁極分の波の波形における平坦部の角度の関係を示す図である。図1に示すように、本実施の形態による同期電動機の回転子100は、磁性体のバックヨーク2の表面にリング状のマグネット1を配置している。バックヨーク2には、例えば、鉄粉と樹脂との混合材料を用いる。バックヨーク2とマグネット1との線膨張係数が近い値になるので、マグネット1が割れにくい。以下の実施の形態でも同様である。リング状のマグネット1の形状は、外周面は略真円であるが、内周面は真円ではない。マグネット1は、磁極の中心部分である極中心3が肉厚で、磁極の切り替わる極間部4で薄肉になっている。また、磁極の中心部分である極中心3では、マグネット1の外周の円弧と内周の円弧とが同心円である。即ち、マグネット1の極中心3は、周方向に所定長さ、半径方向の肉厚が均一となる均一肉厚部5になっている。これによって、全体が同じ肉厚のリング形状のマグネット1に比べると、極中心3部分の肉厚が厚くできる分、マグネット1より発生する磁束を大きく取ることができ、マグネット1の表面に生じる磁束密度の分布は、極中心3付近でほぼ一定の値となる。正弦波状の分布に対して、波形のピーク付近が平らに近い波形は、奇数次の高調波成分を含んでおり、波形に含まれる基本波成分1次成分の振幅は、観測される波形波形のピーク付近が平らに近い波形の振幅よりも大きくなる。例えば、図2は3次の高調波成分を含んだ波形と、その波形の1次成分を示す。図2に示すように、高調波成分を含んだ波形の1次成分の振幅は、高調波成分を含んだ波形の振幅よりも大きい。マグネット1を用いる同期電動機の発生するトルクは、同期電動機の回転子100より得られる磁束の1次成分の大きさに左右される。そのため、本実施の形態の同期電動機の回転子100を用いた同期電動機で得られるトルクは、同期電動機の回転子100より得られる磁束の最大値振幅以上のものとなる。マグネット1の表面磁束密度の分布に高調波成分を含ませると、同期電動機の発生するトルクに脈動が生じて、振動騒音の要因となる。しかし、表面磁束密度分布の波形に重畳する高調波成分を、n×m次の成分のみnは固定子巻線の相数、mは奇数とすると、この高調波成分は、同期電動機の相間で相殺されるため、同期電動機のトルクに脈動が生じることはない。肉厚を正弦波状に変化させるマグネット1においても、マグネット1の着磁あるいは、製造時の磁場配向によって、前述のように表面の磁束密度分布に高調波成分を重畳することは可能ではあるが、本実施の形態のようなマグネット1の形状とした方が表面磁束密度の分布に高調波を重畳するのは容易である。図3は、1磁極対分の表面磁束密度分布の波形にその3倍の周波数の成分を含有させる割合を横軸にとり、そのときの最大振幅に対する1次成分の振幅の割合を縦軸に取ったグラフを示す。表面磁束密度分布に3次の成分を含有させることで、波形に含まれる1次成分を大きく取ることができる。波形の振幅値に対して、10以上1次成分の振幅を大きく取れるのは、3次成分を9~28の範囲で含有する時であり、なかでも14~20の範囲の時にほぼ最大となる。このとき、表面磁束密度の分布は、極中心3に平坦部を持つような波形となる。前述の3次成分の含有率と平坦部の幅との関係は、図4のようになる。これは、1磁極の角度180°としたときの振幅が95以上となる範囲平坦部幅を示したものである。これより、1次成分が10以上大きくなるときの磁束密度分布波形の平坦部幅は60°~106°である。また、1次成分が最も大きくなるときの平坦部幅は、84°~97°の範囲となる。マグネット1の極中心3の均一肉厚部5の範囲を、これに合わせることで、3次高調波を多く含む表面磁束密度分布波形を実現できる。このようなマグネット1は、バックヨーク2と別々に製造したものを接着して構成することもできるが、マグネット1にプラスチックマグネットを用いる場合には、図1cに示すようなバックヨーク2をインサートした金型にマグネットを射出成形することによって、図1dに示すような、バックヨーク2とマグネット1とが一体成形された同期電動機の回転子100を構成することも可能である。この場合、バックヨーク2の外周に、マグネット1の均一肉厚部5に対向する小径部6を設けることで、容易に均一肉厚部5を形成することができる。このような構成の同期電動機の回転子100は、マグネット1が薄肉のリング状のもので構成されることから、マグネット1に希土類マグネットを用いるとマグネット1の使用量を削減でき、コストの上昇を抑えることができる。以上のように、本実施の形態によれば、リング状のマグネット1の形状が、外周面は略真円で、極中心3が肉厚で、極間部4で薄肉になっている。さらに、マグネット1の極中心3は、周方向に所定長さ、肉厚が均一となる均一肉厚部5になっている。これにより、トルクを発生させるのに必要な1次の周波数成分を多く含ませることができ、同期電動機の高トルク化、高効率化が可能となる。また、n×m次の高調波成分は、n相の固定子巻線の中で互いに打ち消しあって、誘起電圧には現れないため余計なトルクの脈動が発生せず、振動騒音を増加させない。また、均一肉厚部5を設けることによって、使用環境の温度変化によってマグネット1に生じる応力を分散させて、割れの発生を抑えることができる。実施の形態2.図5、図6は実施の形態2を示す図で、図5aは同期電動機の回転子100の一部を示す平面図、図5bは要部展開図、図5cはバックヨーク2の斜視図、図5dは同期電動機の回転子100の斜視図、図6は同期電動機の回転子100の表面磁束密度分布を示す図である。図5に示すように、リング状のマグネット1の形状は、外周面及び内周面のどちらも真円ではない。マグネット1は、磁極の中心部分である極中心3が肉厚で磁極の切り替わる極間部4で薄肉になっている。また、極間部4には、外径が極中心3の外径に比べて小さい小径部7が存在する。極間部4の薄肉の肉厚は、実施の形態1と同等で、外周が極中心3の外径よりも小さくても、必ずしも肉厚を小さくする必要はない。全体が同じ肉厚のリング形状のマグネット1に比べると、極中心3の肉厚が厚くできる分、マグネット1より発生する磁束を大きく取ることができる点は、実施の形態1と同様である。さらに、極間部4に外周が小さい小径部7を設けることで、マグネット1と固定子図示せずとの距離が大きくなるため、磁極の切り替わる極間部4付近の磁束密度の変化が緩やかになる。図6は、マグネット1の1磁極分の表面磁束密度分布を模擬したものである。高調波成分を重畳すると、磁極の切り替わる極間部4付近の磁束密度の変化が急峻になっていくことがわかる。また、図6の場合、3次成分を重畳した波形に対して、さらに5次成分を重畳した波形は、さらに磁極の切り替わり極間部4付近の磁束密度の変化が急峻になっている。このため、本実施の形態のように極間部4に径が小さくなる小径部7を設けることによって磁極の切り替わる極間部4付近の磁束密度の変化を緩やかにすることで、表面磁束密度分布の高調波成分の中でも高次の成分を減らすことができ、同期電動機のトルク脈動の発生を抑えることができる。また、マグネット1の厚み薄い部分は、外部からの逆磁界によって、不可逆の減磁を生じやすいため、逆磁界を発生させる固定子からこの薄肉部分極間部4の薄肉部を遠ざけることで、減磁しにくい同期電動機の回転子100を得ることができる。また、マグネット1の薄肉部といっても、強度を確保するためには、ある程度の肉厚が必要である。従って、極間部4の磁束密度の変化を緩やかにするために、極間部4を薄肉にすることにも限界はある。本実施の形態では、極間部4の薄肉部にある程度の肉厚があっても、外径を小さくして小径部7を設けて、固定子との距離を極中心3より大きくすることで、磁束密度の変化を緩やかにすることができるので、マグネット1の強度を確保することが可能である。極間部4の外周径が小さくなる小径部7は、円弧で構成することも可能であるが、直線上にカットした平面形状とすることで、寸法の確認がしやすく、製造時の管理が容易になる。このようなマグネット1図5は、実施の形態1と同様、バックヨーク2と別々に製造したものを接着して構成することもできるが、マグネット1にプラスチックマグネットを用いる場合には、図5cに示すようなバックヨーク2をインサートした金型にマグネット1を射出成形することによって、図5dに示すような、バックヨーク2とマグネット1とが一体成形された同期電動機の回転子100を構成することも可能である。この場合、マグネット1の外周を形成する金型の内周部に、小径部7に対応する径が小さくなる部分を設ける。以上のように、本実施の形態によれば、マグネット1を、極中心3が肉厚で極間部4で薄肉にし、さらに極間部4にマグネット1の外周が極中心3の径に比べて小さくなっている小径部7を設けることにより、磁極の切り替わる極間部4付近の磁束密度の変化を緩やかにすることで、表面磁束密度分布の高調波成分の中でも高次の成分を減らすことができ、同期電動機のトルク脈動の発生を抑えることができる。実施の形態3.図7は実施の形態3を示す図で、図7aは同期電動機の回転子100の一部を示す平面図、図7bは要部展開図、図7cはバックヨーク2の斜視図、図7dは同期電動機の回転子100の斜視図である。図7に示すように、磁性体のバックヨーク2の表面にリング状のマグネット1を配置する点は、前述の実施の形態1、2と同様である。マグネット1の形状は、磁極の中心部分である極中心3が肉厚で磁極の切り替わる極間部4で薄肉になっている。また、極間部4は、マグネット1の外周が極中心3の径に比べて小さくなるように小径部7が存在している。ここでは、小径部7は直線上にカットした平面である。さらに、マグネット1の極間部4の内周にも外周の小径部7と平行な内周平面部8が存在する。これによって、極間部4は、内周平面部8が存在する付近では均一の肉厚となる。バックヨーク2とマグネット1との材料の違いによって、膨張率が大きく異なる場合など、薄肉のリング状のマグネット1に応力が加わると、マグネット1の最も薄肉の部分に応力が集中して、割れが生じることがある。本実施の形態に示す形状のマグネット1を用いると、マグネット1の薄肉部極間部4は、内周平面部8の部分では肉厚が均一である。そのため、応力の集中するのは、肉厚が変化する内周平面部8の両端となる。これによって、応力が集中する部分が分散され、応力自体の大きさが小さくなり、マグネット1の割れが発生しにくくなる。マグネット1をバックヨーク2のインサート成形によって、一体に成形する場合、マグネット材料をマグネット1の形状を形成する金型内部の空間に射出するゲート部は、マグネット1の肉厚部分に設置する。このため、ゲートから注入された材料は、隣り合うゲートとの中間、つまりマグネット1の薄肉部で接触して、ウェルド部ウェルド部とは、2つ以上のフローフロント流動先端部が会合した場所を言うとなり固化する。このウェルド部は、他の部分と比べると強度が低く、さらに、従来の形状では、薄肉部と一致するためにさらに強度は低くなっている。この部分から、応力が集中する部分をずらすことで、さらにマグネットは割れにくくなる。本実施の形態では、応力の集中するのは、極中心3よりずれた肉厚が変化する内周平面部8の両端であるから、ウェルド部からずれている。また、内周平面部8付近の肉厚は一定であり、内周が円弧である場合と比較すると、最小肉厚が同じであれば、体積は小さくなる。このため、同体積のマグネット1であれば、極中心4部の体積を大きくできるので、同期電動機の回転子100の磁力を向上させることができる。このようなマグネット1図7は、前述の実施の形態1、2と同様、バックヨーク2と別々に製造したものを接着して構成することもできるが、マグネット1にプラスチックマグネットを用いる場合には、図7cに示すようなバックヨーク2をインサートした金型にマグネット1を射出成形することによって、図7dに示すような、バックヨーク2とマグネット1とが一体成形された同期電動機の回転子100を構成することも可能である。以上のように、本実施の形態によれば、マグネット1の形状を極中心3が肉厚で極間部4で薄肉にし、また、極間部4にマグネット1の外周が極中心3の径に比べて小さくなるように直線上にカットした平面である小径部7を設け、さらに極間部4の内周にも外周の小径部7と平行な内周平面部8を形成するようにしたので、マグネット1の薄肉部極間部4は、内周平面部8の部分では肉厚が均一である。そのため、応力の集中するのは、肉厚が変化する内周平面部8の両端となり、応力が集中する部分が分散され、応力自体の大きさが小さくなり、マグネット1の割れが発生しにくくなる。実施の形態4.図8は実施の形態4を示す図で、図8aは同期電動機の回転子100の一部を示す平面図、図8bは要部展開図、図8cはバックヨーク2の斜視図、図8dは同期電動機の回転子100の斜視図である。図8に示すように、磁性体のバックヨーク2の表面にリング状のマグネット1を配置する点は、前述の実施の形態1乃至3と同様である。マグネット1の形状は、磁極の中心部分である極中心3が肉厚で磁極の切り替わる極間部4で薄肉になっている。また、極間部4は、マグネット1の外周が極中心3の径に比べて小さくなるような平面部分である小径部7が存在している。さらに、マグネット1の極間部4の内周にも外周の小径部7と平行な内周平面部8が存在する。これによって、極間部4は、内周平面部8が存在する付近では均一の肉厚となる。また、極中心3部には、均一肉厚部5が存在している。前述の実施の形態1の特徴部分を組合せたものである。以上のように、本実施の形態によれば、マグネット1の形状を極中心3が肉厚で極間部4で薄肉にし、また、極間部4にマグネット1の外周が極中心3の径に比べて小さくなるように直線上にカットした平面である小径部7を設け、さらに極間部4の内周にも外周の小径部7と平行な内周平面部8を形成するようにしたので、マグネット1の薄肉部極間部4は、内周平面部8の部分では肉厚が均一である。そのため、応力の集中するのは、肉厚が変化する内周平面部8の両端となり、応力が集中する部分が分散され、応力自体の大きさが小さくなり、マグネット1割れが発生しにくくなる。さらに、マグネット1の極中心3は、周方向に所定長さ、肉厚が均一となる均一肉厚部5になっている。これにより、トルクを発生させるのに必要な1次の周波数成分を多く含ませることができ、同期電動機の高トルク化、高効率化が可能となる。実施の形態5.図9は実施の形態5を示す図で、図9aは同期電動機の回転子100の一部を示す平面図、図9bは要部展開図、図9cはバックヨーク2の斜視図、図9dは同期電動機の回転子100の斜視図である。図9に示すように、磁性体のバックヨーク2の表面にリング状のマグネット1を配置する点は、前述の実施の形態1乃至4と同様である。マグネット1の形状は、磁極の中心部分である極中心3が肉厚で磁極の切り替わる極間部4で薄肉になっている。同期電動機の回転子100の外周は真円である。極中心3及び極間部4の内周は、外周の同心円で、極中心3の円弧は極間部4の円弧よりも小さい径の円弧で構成されている。それにより、極中心3には周方向に所定長さ、肉厚が均一となる均一肉厚部5が設けられる。また、極間部4に周方向に所定長さ、肉厚が均一となる均一肉厚部9が設けられる。極中心3に均一肉厚部5を設けることで、表面磁束密度分布の波形にn×m次の高調波成分を効果的に重畳できるため、同期電動機に生じるトルク脈動を抑えながら、トルク向上ができる。また、極間部4に均一肉厚部9を設けることで、マグネット1に加わる応力を均一肉厚部9の両側に分散させることができ、マグネット1の割れを抑えることができる。実施の形態6.図10は実施の形態6を示す図で、空気調和機200の構成を示す図である。空気調和機200は、前述の実施の形態1乃至5のいずれかの同期電動機の回転子100を用いた同期電動機を、送風機用の電動機として搭載したものである。空気調和機200は、室内ユニット10と、室外ユニット11とを備える。室内ユニット10には、図示しない室内熱交換器に送風を行う室内送風機が搭載される。室内送風機は、室内送風機用電動機12送風機用電動機の一例を備える。この室内送風機用電動機12に、実施の形態1乃至5のいずれかの同期電動機の回転子100を使用する。室外ユニット11には、図示しない室外熱交換器に送風を行う室外送風機が搭載される。室外送風機は、室外送風機用電動機13送風機用電動機の一例を備える。この室外送風機用電動機13に、実施の形態1乃至5のいずれかの同期電動機の回転子100を使用する。特に、室内送風機用電動機12及び室外送風機用電動機13は、低騒音化が求められることから、実施の形態1乃至5のいずれかの同期電動機の回転子100を用いた同期電動機をこれらに用いることで、空気調和機200から発生する振動騒音を抑えながら、消費電力を少なくすることができる。実施の形態7.図11は実施の形態7を示す図で、ポンプ300の構成を示す縦断面図である。図11に示すポンプ300は、回転子16に実施の形態1乃至5のいずれかの同期電動機の回転子100を使用している。ポンプ300は、電動機が羽根17を回すことで、吸入口14から吸い込んだ液体例えば、水を、吐出口15より吐出する。回転子16は、羽根17と一体であるため、液体雰囲気中で使用される。固定子18と回転子16の間には、防水のためのシール部19が存在する。シール部19と回転子16の間には、液体が存在するため、運転に大きな抵抗とならないように、距離をある程度大きく取る必要がある。このため、固定子18と回転子16との間の空隙は通常の電動機に比べると広くなっており、回転子16の磁束が固定子18の巻線に鎖交しにくくなっている。このため、このようなポンプ300も効率を向上させるためには、小形でも高磁力の回転子16が必要となる。高磁力の材料といえば、通常Ne-Fe-Bの希土類マグネットが用いられるが、液体が水であるような用途の場合、前述のマグネットは酸化しやすいため、本用途には不向きである。これに対して、Sm-Fe-Nのマグネットを用いることで材料の劣化を抑えて、高磁力の回転子16が得られ、ポンプの性能を向上できる。また、前述の実施の形態1又は5の同期電動機の回転子100を用いると、回転子16の外周が真円であることから、液体の抵抗が少なく、損失が少ない。実施の形態8.図12は実施の形態8を示す図で、給湯機400の構成を示す図である。給湯機400は、実施の形態7のポンプ300を循環ポンプ20に用いたものである。ポンプ300は、給湯ユニット21のタンク23のお湯を加熱するために加熱ユニット22に水を循環させる循環ポンプ20に用いられる。また、ポンプ300は、風呂の浴槽のお湯を加熱循環させるための循環ポンプ20に用いられる。給湯機400において、循環ポンプ20は加熱ユニット22の次に電力を消費し、お湯の循環する役割を果たすため、実施の形態7のポンプ300を用いることで、給湯機400の性能をより向上することができる。