"トンネル坑内に少なくとも、レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかを有するトンネル工事における接地方法であって、坑外に設けた接地点と、レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかと電気的に接続して接地極とし、トンネル工事の進捗に併せて接地極の接地抵抗を継続して測定することを特徴とするトンネル工事における接地方法。レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかと電気的に接続して接地極とするのに、トランス台車と後続の計装ケーブル台車の双方の連結器と並行してKIV線を接続し、片端はトランス台車の接地端子A種,B種共通に接続する請求項1記載のトンネル工事における接地方法。接地極の設置抵抗を継続して測定は、連結器と並行して接続したKIV線を利用し、電路の共振現象利用のクランプ式接地抵抗計を用いて接地抵抗値を測定する請求項2記載のトンネル工事における接地方法。前記のように、トンネル坑外地上に高圧受変電設備を設置することから、坑外地上に接地工事を施し接地点を設け、地上の接地極から接地用電線KIV線等をトンネル坑内へ敷設して接続していたのでは、トンネル工事の長距離化に伴い、トンネル坑内へ接地用電線を敷設する距離も延び、材料費施工費が大幅に増加してしまう。例えばシールドトンネルなどでは施工距離分の接地用電線費用及び工事費がかかっていた。例えば4kmのシールドトンネルなら4000m電線単価KIV60mm2で600円=2,400,000また、三電極法や二電極法の接地抵抗計では坑内キュービクル近傍で接地抵抗を測ることができなかった。さらに、接地工事は法令により、例えばA種接地工事であれば10Ω以下であることが求められるので大規模な工事となることがある。なお、前記のように、構造物鉄骨などに接地する場合は2Ω以下が必要である。このようにして、トンネル坑内は人機材が近接して作業するため、保安上はより小さい抵抗の接地を施すことが求められている。本発明の目的は前記従来例の不都合を解消し、工事用資材の利用でアース線の節約がなされ、接地用電線費用と接地工事費の低減が図れ、また、接地抵抗をより低減でき、さらに、施工距離伸長に伴い前方へ随時移動する坑内キュービクル設置場所で接地抵抗が確認できるため、電気安全保安の面からも優れているシールドトンネル工事における接地方法を提供することにある。前記目的を達成するため、請求項1記載の本発明は、トンネル坑内に少なくとも、レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかを有するトンネル工事における接地工事方法であって、坑外に設けた接地点と、レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかと電気的に接続して接地極とし、トンネル工事の進捗に併せて接地極の接地抵抗を継続して測定することを要旨とするものである。請求項1記載の本発明によれば、坑内キュービクル設置場所施工距離伸長に伴い前方へ随時移動するで接地抵抗が確認できるため、電気安全保安の面からも優れ、坑内の設備レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工を利用して接地工事を施工できるので、材料費、施工費を低減でき、接地用電線費用と接地工事費の低減が図れる。また、トンネルの進捗に従い、接地極の抵抗は小さくなる。したがって、トンネルの進捗にともない簡易接地工事を簡素化できる。請求項2記載の本発明は、レール、鋼製枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工のいずれかと電気的に接続して接地極とするのに、トランス台車と後続の計装ケーブル台車の双方の連結器と並行してKIV線を接続し、片端はトランス台車の接地端子A種,B種共通に接続することを要旨とするものである。請求項2記載の本発明によれば、トランス台車と後続の計装ケーブル台車の双方の連結器と並行してKIV線を接続し、片端はトランス台車の接地端子A種,B種共通に接続することで、鋼製セグメント、鋼製枕木、レール、トランス台車などは今回全てスチールであり、電気的に全て接続されているため基準を満たす接地抵抗値となり、従来の接地線を地上受変電設備の接地極A種接地まで敷設する必要がなくなる。請求項3記載の本発明は、接地極の設置抵抗を継続して測定は、連結器と並行して接続したKIV線を利用し、電路の共振現象利用のクランプ式接地抵抗計を用いて接地抵抗値を測定することを要旨とするものである。請求項3記載の本発明によれば、また連結器と並行して接続したKIV線を利用し、電路の共振現象利用のクランプ式接地抵抗計を用いて接地抵抗値を測定することで、継続しての測定が可能となり、変動に迅速に対応できる。以上述べたように本発明のシールドトンネル工事における接地方法は、坑内の設備レール、枕木、鋼製セグメント、鋼製支保工を利用して接地工事を施工できるので、材料費、施工費を低減でき、施工距離伸長に伴い前方へ随時移動する坑内キュービクル設置場所で接地抵抗が確認できるため、トンネルの進捗に従い、接地極の抵抗は小さくなるので、電気安全保安の面からも優れているものである。以下、図面について本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は本発明のシールドトンネル工事における接地方法の実施形態を示す全体の側面図、図2は同上要部の縦断正面図、図3は同上要部の側面図で、セグメントはスチールの鋼製セグメント10である長距離シールドトンネルの例である。図中11は台車で、レール12上を車輪13で走行する。そして、レール12は鋼製枕木14に支承され、鋼製枕木14と鋼製セグメント10とは接続している。図2参照本発明は、坑内キュービクルからの接地を鋼製セグメント10やレール12などに接続し、坑内キュービクル近傍で所定の接地抵抗値を満足する簡易接地工事を施すものである。本実施形態は、台車11のうち、後続台車であるトランス台車11aと後続の計装ケーブル台車11bの双方の連結器15と並行してKIV線16を接続し、片端はトランス台車11aの接地端子17A種,B種共通に接続した。こうして鋼製セグメント10で、鋼製枕木14、レール12、トランス台車11aなどは全てスチールであり、これらを地上の接地極と接続することで、より低い接地抵抗値を実現できる。例えば、地上の接地抵抗値を10Ωとして、安全上により低い抵抗値5Ωを目標値とした場合、レール枕木抵抗値20Ωと接続することにより、接地抵抗値は6.7Ωに低減できる。さらに、簡易接地工事抵抗値20Ωを施すことで、目標抵抗値5Ωを達成できる。接地点R1=10Ωだとして、R2レール枕木抵抗値20Ωは、また、連結器15と並行して接続したKIV線16を利用し、電路の共振現象利用のクランプ式接地抵抗測定器18を用いて接地抵抗値を測定する。クランプ式接地抵抗測定器18は市販されているものでよく、接地線をクランプするだけで接地抵抗が測定できるもので、測定の原理は、接地回路はケーブルのL,Cを介し接地抵抗により閉ループが構成されていることから、注入用CTにより4kHz~400kHz、320mVP-Pの電源を加え、電路が共振現象をおこしたとき重畳電圧と同相の最大電流となるのでR=v/iで計算し接地抵抗を求める。図4に示すように、クランプ式接地抵抗測定器18からの抵抗値出力デジタルデータを常時コンピュータパソコンに取り込み、このパソコンによりサイレンスッチのON/OFFや坑内キュービクルのVCBトリップの制御を行う。図5はかかる制御を示すフローチャートで、所定の抵抗値以上A種の場合は2Ωの場合は警報を発し、送電停止などの措置を行う。図5に示すように、デジタル設定値は2Ω以下か[ステップイ]、NOの場合には警報を出力し[ステップロ]、サイレンスイッチをONし[ステップハ]、30分以内にリセットONか[ステップニ]を問い、YESの場合はサイレンスイッチをOFFし[ステップヘ]、NOの場合には坑内キュービクルのVCBトリップする[ステップホ]。このようにして、所要抵抗値と測定値との差から求められる、必要抵抗値を満足しない場合には、満足するような接地工事を坑内に施す。なお、前記実施形態は、スチールの鋼製セグメント10である長距離シールドトンネルの例を説明したが、山岳トンネル等で鋼製支保工を用いる場合でも、本発明は適用できるものである。図6、図7はその例を示すもので、図中19は鋼製支保工、20は鋼製支保工19間に架け渡した鋼製タイロッド、21は2次巻コンクリート、5は切羽である。トランス台車11aと鋼製支保工19とは、車輪→レール→鋼製枕木14を介して接続するか、トンネルの進捗にともない簡易な接地工事、例えばアース線22をトランス台車11aと鋼製支保工19間に接続することにより、接地が実現できる。"