"複数台の蒸気ボイラと、前記各蒸気ボイラに設けられ自らの積算燃焼時間に応じて缶水のブローを制御するボイラ制御器と、前記各ボイラ制御器へ燃焼指示信号を送信して燃焼を制御する台数制御器とを備え、前記各ボイラ制御器は、燃焼中であって、前記各蒸気ボイラから前記各蒸気ボイラの蒸気が集合する蒸気集合部への蒸気の流出が無いと判断したとき、ブロー制御のための積算燃焼時間としてカウントしないことを特徴とするボイラシステム。前記台数制御器は、前記蒸気集合部の第一圧力に応じて前記各ボイラ制御器へ燃焼指示信号を送信して燃焼を制御するように構成され、前記各ボイラ制御器による蒸気の流出が無いとの判断は、燃焼中であって、前記各蒸気ボイラの缶体内の第二圧力と前記第一圧力との比較で行われることを特徴とする請求項1に記載のボイラシステム。この発明が解決しようとする課題は、必要以上のブローを防止し、熱的なロスを減少するとともに、缶水の濃縮不足を防止することである。この発明は、前記課題を解決するためになされたもので、請求項1に記載の発明は、複数台の蒸気ボイラと、前記各蒸気ボイラに設けられ自らの積算燃焼時間に応じて缶水のブローを制御するボイラ制御器と、前記各ボイラ制御器へ燃焼指示信号を送信して燃焼を制御する台数制御器とを備え、前記各ボイラ制御器は、燃焼中であって、前記各蒸気ボイラから前記各蒸気ボイラの蒸気が集合する蒸気集合部への蒸気の流出が無いと判断したとき、ブロー制御のための積算燃焼時間としてカウントしないことを特徴としている。請求項1に記載の発明よれば、前記各蒸気ボイラが燃焼中であっても前記各蒸気ボイラから蒸気が流出してない間は、前記積算燃焼時間にカウントしないので、必要以上のブローが防止される。請求項2に記載の発明は、請求項1において、前記台数制御器は、前記蒸気集合部の第一圧力に応じて前記各ボイラ制御器へ燃焼指示信号を送信して燃焼を制御するように構成され、前記各ボイラ制御器による蒸気の流出が無いとの判断は、燃焼中であって、前記各蒸気ボイラの缶体内の第二圧力と前記第一圧力との比較で行われることを特徴としている。前記各ボイラ制御器による蒸気の流出が無いとの判断は、前記各蒸気ボイラの缶体内の第二圧力が前記第一圧力より低い間に行われる。請求項2に記載の発明よれば、請求項1に記載の発明による効果に加えて、前記各ボイラ制御器による蒸気の流出が無いとの判断が、前記第一圧力と前記第二圧力との検出により可能となるので、流量センサにより検出するものと比較して、システムの構成を簡素化することができるという効果を奏する。この発明によれば、必要以上のブローを防止し、熱的なロスを減少するとともに、缶水の濃縮不足を防止することができる。実施の形態の構成以下、この発明の実施の形態のボイラシステム1を図面に基づいて詳細に説明する。ボイラシステム1は、段階的な燃焼位置にて蒸発量を制御可能とされる複数台この実施の形態では3台の蒸気ボイラ以下、単にボイラという。2A,2B,2Cと、各ボイラ2A,2B,2Cを蒸気管符号省略で連結する共通の蒸気ヘッダ3と、蒸気ヘッダ3の内部の蒸気圧力を検出するための圧力検出器4と、第一圧力検出器4の検出圧力第一圧力P1に応じて、予め記憶した台数制御プログラムに基づき、予め設定しておいた起動順序に従って必要台数のボイラを燃焼停止させ、蒸気負荷の変化に追随するように制御する台数制御器5とを備えている。蒸気ヘッダ3は、この発明のボイラ2A,2B,2Cからの蒸気が集合する蒸気集合部であり、蒸気使用機器6と蒸気管符号省略で連結されている。各ボイラ2A,2B,2Cには、それぞれバーナ図示省略の燃焼によって、蒸気を生成する缶体7A,7B,7Cと、各缶体7A,7B,7C内の圧力を検出する第二圧力検出器8A,8B,8Cと、ブロー制御用の弁9A,9B,9Cを有する排水路ブローライン10A,10B,10Cと、予め記憶した制御プログラムにより、第二圧力検出器8A,8B,8Cの検出圧力第二圧力P2など信号に基づき、弁ブロー弁9A,9B,9Cなどを制御するボイラ制御器11A,11B,11Cとを備えている。各ボイラ制御器11A,11B,11Cによる制御プログラムには、燃焼制御や水位制御に加えて、濃縮ブロー制御を含んでいる。濃縮ブロー制御は、周知の制御であり、台数制御器5からの燃焼指示信号に基づき、ボイラ2A,2B,2Cが燃焼した時間を計測し、燃焼時間Tを積算して、この積算燃焼時間Tに基づき缶体7A,7B,7C内の缶水の濃縮度を算出し、算出した濃縮度が所定の値を越えると濃縮ブロー量を算出して濃縮ブローを実行する制御である。なお、濃縮ブローを行う場合、各ボイラ制御器11A,11B,11Cは、算出した濃縮度に対応する時間分だけ各弁9A,9B,9Cを開くことで、濃縮した缶水を排水路10A,10B,10Cを通して排出する。この発明は、濃縮ブロー制御における積算燃焼時間Tの算出制御に特徴があり、積算燃焼時間Tに基づき、濃縮ブロー量を算出するもの,すなわち積算燃焼時間Tが長いほど濃縮ブロー量が多くなるものであれば、濃縮ブロー量の算出および濃縮ブロー量による濃縮ブローの制御をどのように行うかは問わない。そして、積算燃焼時間Tの算出制御の特徴とするところは、台数制御器5からの指示信号による燃焼中であって、各ボイラ2A,2B,2Cから蒸気ヘッダ3への蒸気の流出が無いと判断したとき、ブロー制御のための積算燃焼時間Tとしてカウントせず、蒸気の流出が有りと判断したとき、ブロー制御のための積算燃焼時間Tとしてカウントするところにある。そして、この実施の形態では、各ボイラ制御器11A,11B,11Cは、指示信号による燃焼中であって、各蒸気ボイラの缶体内の第二圧力P2と第一圧力P1との比較で行われる。具体的には、各ボイラ2A,2B,2Cの第二圧力P2が第一圧力P1より低い状態が設定時間例えば5秒継続すると蒸気の流出が無いと判断する。第二圧力P2が第一圧力P1より高いと蒸気の流出が有ると判断する。この積算燃焼時間Tの算出制御の一例を図2に示す。また、台数制御器5による台数制御プログラムは、周知の制御であり、負荷量に対応した燃焼台数制御であって、第一圧力信号により必要燃焼台数を決定し、各ボイラ制御器11A,11B,11Cに対して燃焼指示または燃焼停止燃焼待機を含むの信号を出す制御である。台数制御は、たとえば、特公平6-92804号公報に示されるような制御とするが、これに限定されるものではない。また、各ボイラ2の燃焼制御方式は、停止状態、低燃焼状態第一燃焼位置L、高燃焼状態第二燃焼位置H、の三位置だけではなく、4位置制御方式や2位置制御方式とすることができる。また、3位置制御などの段階制御方式だけではなく、無段階制御方式とすることができる。実施の形態の動作つぎに、この実施の形態の濃縮ブロー動作を図2に基づき説明する。今、台数制御器5からの燃焼指示信号により、予め設定しておいた起動順序起動優先順位に基づき、ボイラ2Aのみが燃焼していたとする。そして、蒸気負荷の増加を第一圧力検出器4にて検出して、燃焼待機中のボイラ2Bに対して新たに燃焼指示信号が出されたとする。図2を参照して、ボイラ2Bのボイラ制御器11Bは、ステップS1以下、ステップSNを単にSNという。にて、YESを判定し、ボイラ2Bは、燃焼を開始する。そして、S2へ移行して、第二圧力P2が第一圧力P1より小さいかどうかを判定する。P2>P1の場合、ボイラ2Bの缶体7Bから蒸気ヘッダ3へ向けて蒸気が流出しているので、S3へ移行して、濃縮ブロー制御のための積算燃焼時間Tとしてカウントする。P1>P2は、ボイラ2Bが燃焼をしばらく停止している状態での起動冷態起動時に生ずる。P1>P2が所定時間継続すると、S2でYESが判定され、S4へ移行する。S4では、ボイラ2Bが燃焼しているにもかかわらず、積算燃焼時間Tとしてカウントしない。なお、P1>P2は、台数制御器5からの指示信号による待機制御の一つである圧力保持制御時にも生ずる。待機制御は、各ボイラを負荷追従性が良い状態にしておく制御であり、圧力保持制御は、蒸気供給に寄与しない圧力で予め暖気状態として応答性を高めることを目的とした制御である。このように、P1>P2の状態では、ボイラ2Bが燃焼しているにもかかわらず、缶体7B内の蒸気が蒸気ヘッダ3へ流れない,すなわち缶水の濃縮が生じていないので、濃縮ブロー量を決める積算燃焼時間Tとしてカウントしない。これによって、P1>P2であっても積算燃焼時間Tとしてカウントするものと比較して、必要以上に積算燃焼時間Tを増加させないことになる。その結果、必要以上に、濃縮ブローを行うことを防止できる。そして、必要以上の缶水の排出が防止されるので、熱的なロスを低減できるとともに、缶水の濃縮不足を防止できる。この発明は、前記実施の形態に限定されるものではなく、各ボイラ制御器11A,11B,11Cによる蒸気の流出が無いとの判断は、前記実施の形態では、台数制御器5からの指示信号による燃焼中であって、各ボイラ2A,2B,2Cの第二圧力P2が第一圧力P1より低い間としているが、これに限定されないものであり、各ボイラ2A,2B,2Cの缶体7A,7B,7Cから蒸気ヘッダ3に至る管路符号省略に蒸気の流れを検出する流量センサ図示省略を設けて、この流量センサにより蒸気の流出が無いを判断するように構成することができる。"