第1及び第2の基地局と、前記第1の基地局の送信信号及び前記第2の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局と、を有する無線通信システムであって、前記移動局は、前記第1の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第1の制御情報と、前記第2の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第2の制御情報と、を受信する受信部と、前記第2の基地局の送信信号を前記第2の制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、前記無線信号から前記第2の基地局の送信信号の成分を低減した信号を、前記第1の制御情報に基づき復調及び復号する受信処理部とを有することを特徴とする無線通信システム。前記移動局は、前記第1の基地局に対し、自局が干渉低減機能を有することを示す情報を送信する送信部を更に有することを特徴とする請求項1記載の無線通信システム。前記移動局の受信部は、前記第1の基地局からの要求に応じて前記移動局に対して送信される前記第2の制御情報を前記第2の基地局から受信することを特徴とする請求項1記載の無線通信システム。第1及の基地局の送信信号及び第2の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局であって、前記第1の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第1の制御情報を受信するとともに、前記第2の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第2の制御情報を受信する受信部と、前記第2の基地局の送信信号を前記第2の制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、前記無線信号から前記第2の基地局の送信信号の成分を低減した信号を、前記第1の制御情報に基づき復調及び復号する受信処理部とを有することを特徴とする移動局。自局の送信信号及び他の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局と接続している基地局であって、前記他の基地局の送信信号の復調及び復号に用いられる制御情報を前記他の基地局から受信する受信部と、前記制御情報を前記移動局に対して送信する送信部とを有することを特徴とする基地局。他の基地局からの要求に応じて、自局の送信信号及び前記他の基地局の送信信号を含む無線信号を受信し且つ前記他の基地局と接続している移動局に対し、自局の送信信号の復調及び復号に用いる制御情報を送信する送信部を有することを特徴とする基地局。第1及び第2の基地局と、前記第1の基地局の送信信号及び前記第2の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局と、を有する無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記移動局は、前記第1の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第1の制御情報を受信するとともに、前記第2の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第2の制御情報を受信し、前記第2の基地局の送信信号を前記第2の制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、前記無線信号から前記第2の基地局の送信信号の成分を低減した信号を、前記第1の制御情報に基づき復調及び復号することを特徴とする無線通信方法。第1及の基地局の送信信号及び第2の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局の無線通信方法であって、前記第1の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第1の制御情報を受信するとともに、前記第2の基地局の送信信号の受信処理に用いられる第2の制御情報を受信し、前記第2の基地局の送信信号を前記第2の制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、前記無線信号から前記第2の基地局の送信信号の成分を低減した信号を、前記第1の制御情報に基づき復調及び復号することを特徴とする無線通信方法。自局の送信信号及び他の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局と接続している基地局の無線通信方法であって、前記他の基地局の送信信号の復調及び復号に用いられる制御情報を前記他の基地局から受信し、前記制御情報を前記移動局に対して送信することを特徴とする無線通信方法。基地局の無線通信方法であって、他の基地局からの要求に応じて、自局の送信信号及び前記他の基地局の送信信号を含む無線信号を受信し且つ前記他の基地局と接続している移動局に対し、自局の送信信号の復調及び復号に用いる制御情報を送信することを特徴とする無線通信方法。第1及び第2の基地局と、前記第1の基地局の送信信号及び前記第2の基地局の送信信号を含む無線信号を受信する移動局と、を有する無線通信システムであって、前記移動局は、前記第1の基地局に対し、自局が干渉低減機能を有することを示す情報を送信する送信部を有し、前記第1の基地局は、前記移動局から送信された前記情報を受信する第1受信部と、前記情報の受信に応じて、前記第2の基地局に対し、前記第2の基地局の送信信号の受信処理に用いられる制御情報の送信を要求する要求信号を送信する第1送信部とを有し、前記第2の基地局は、前記第1の基地局から送信された前記要求信号を受信する第2受信部と、前記要求信号の受信に応じて、自局の送信信号の受信処理に用いられる制御情報を送信する第2送信部とを有することを特徴とする無線通信システム。しかしながら、上述した技術では、以下に説明するような問題点があった。図23は、マクロ基地局のエリア内にある移動局が、ホーム基地局から干渉を受ける様子を示す図である。図23に示すように、移動局100は、マクロ基地局B1のエリアA17内に所在する場合、同じくエリアA18内に所在するホーム基地局B2から干渉を受けることがある。すなわち、移動局100が、ホーム基地局B2へのアクセス権をもたない場合、ホーム基地局B2の近傍に位置するにも拘らず、ホーム基地局B2との通信はできない状態となる。この状態のとき、移動局100がマクロ基地局B1と通信を行うと、マクロ基地局B1からの受信電力がホーム基地局B2からの受信電力と比較して小さいために、移動局100は、干渉が大きい状態で弱い信号を受信することとなり、受信品質が劣化する。このような受信品質の劣化を低減するため、ホーム基地局における電力やリソース割当てを制限する手法も提案されている。しかしながら、このような手法では、マクロ基地局の移動局に対するホーム基地局からの干渉は低減されるものの、同時に、ホーム基地局におけるスループットが低減してしまう可能性がある。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、ホーム基地局からの干渉を低減して、マクロ基地局から送信されるデータの受信特性を向上することができる無線通信システム、移動局、基地局、及び無線通信方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本願の開示する無線通信システムは、一つの態様において、マクロ基地局とホーム基地局と移動局とを有する。移動局は、マクロ基地局の送信信号及びホーム基地局の送信信号を含む無線信号を受信する。移動局は、受信部と受信処理部とを有する。受信部は、マクロ基地局の送信信号の受信処理に用いられる第1制御情報と、ホーム基地局の送信信号の受信処理に用いられる第2制御情報とを受信する。受信処理部は、ホーム基地局の送信信号を第2制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、上記無線信号からホーム基地局の送信信号の成分を低減した信号を、第1制御情報に基づき復調及び復号する。本願の開示する無線通信システムの一つの態様によれば、ホーム基地局からの干渉を低減して、マクロ基地局から送信されるデータの受信特性を向上することができるという効果を奏する。以下に、本願の開示する無線通信システム、移動局、基地局、及び無線通信方法の実施例について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。まず、本願の開示する一実施例に係る無線通信システムの構成を説明する。図1は、無線通信システムの構成を示す図である。図1に示すように、無線通信システム1は、後述する移動局10とマクロ基地局20とホーム基地局30とを有する。移動局10は、マクロ基地局20の送信信号及びホーム基地局30の送信信号を含む無線信号を受信する。移動局10は、マクロ基地局20との通信は可能であるが、ホーム基地局30には登録されていないため、ホーム基地局30との間でデータの送受信を行うことはできない。移動局10は、マクロ基地局20に対し、自局が干渉低減機能を有することを示す情報を送信する。マクロ基地局20は、移動局10から送信された上記情報を受信し、当該情報の受信に応じて、ホーム基地局30に対し、ホーム基地局30の送信信号の受信処理に用いられる制御情報の送信を要求する要求信号を送信する。ホーム基地局30は、マクロ基地局20から送信された上記要求信号を受信し、当該要求信号の受信に応じて、自局の送信信号の受信処理に用いられる制御情報を送信する。図2は、実施例1に係る移動局の構成を示す図である。図2に示すように、移動局10は、SIC機能報告部11と、制御情報受信部12と、制御情報解析部13と、受信処理部14とを有する。更に、受信処理部14は、ホーム基地局復調部141と、ホーム基地局復号部142と、再符号化部143と、減算部144と、マクロ基地局復調部145と、マクロ基地局復号部146と、アプリケーション処理部147とを有する。これら各構成部分は、一方向又は双方向に、信号やデータの入出力が可能なように接続されている。SIC機能報告部11は、移動局10がSIC機能を有する場合、アンテナA1を介して、移動局10がSIC機能を有することを、マクロ基地局20に報告する。制御情報受信部12は、制御チャネルによってマクロ基地局20から送信される制御情報を、アンテナA2により受信する。この制御情報は、移動局10がマクロ基地局20から送信されるデータを受信するためのスケジューリングに使用される。なお、SIC機能は、MIMOMultipleInputMultipleOutput受信器に予め実装されている場合があり、その場合には、SIC機能報告部11は、制御情報受信部12との兼用が可能である。制御情報解析部13は、制御情報受信部12により受信された制御情報が、マクロ基地局20、ホーム基地局30の内、何れの基地局から送信されたものであるかを判定する。制御情報解析部13は、判定の結果に応じて、制御情報の送信元である基地局の復調部に、制御情報を出力する。ホーム基地局復調部141は、制御情報解析部13から入力された制御情報に基づき、ホーム基地局30の送信信号を所定の変調形式で復調し、元の信号波を復元する。そして、ホーム基地局復調部141は、復調後の送信信号をホーム基地局復号部142に出力する。ホーム基地局復号部142は、ホーム基地局復調部141から入力された送信信号を、上記制御情報に基づき所定の復号形式で復号し、元の送信信号を復元する。そして、ホーム基地局復号部142は、復号後の送信信号を再符号化部143に出力する。再符号化部143は、ホーム基地局復号部142から入力された送信信号を、当該送信信号の成分を低減可能な形式に再符号化した上で、減算部144に出力する。減算部144は、ホーム基地局30の送信信号を上記制御情報に基づき復調、復号、再符号化して得られた情報を用いて、マクロ基地局20、ホーム基地局30の送信信号から、ホーム基地局30の送信信号の成分を低減した信号を生成する。マクロ基地局復調部145は、制御情報解析部13から入力された制御情報に基づき、上記生成された信号を所定の変調形式で復調する。そして、マクロ基地局復調部145は、復調後の上記信号をマクロ基地局復号部146に出力する。マクロ基地局復号部146は、マクロ基地局復調部145から入力された信号を、マクロ基地局20の制御情報に基づき所定の復号形式で復号する。そして、マクロ基地局復号部146は、復号後の信号をアプリケーション処理部147に出力する。アプリケーション処理部147は、ホーム基地局30の送信信号の成分が低減された信号を用いて、所定のアプリケーション処理を実行する。図3は、実施例1におけるマクロ基地局20の機能的構成を示す図である。マクロ基地局20は、SIC機能受信部21と、ホーム基地局検出部22と、協調スケジューリング判定部23と、スケジューラ部24と、制御情報送信部25と、データ送信部26と、送信バッファ27と、アプリケーション処理部28とを有する。これら各構成部分は、一方向又は双方向に、信号やデータの入出力が可能なように接続されている。SIC機能受信部21は、移動局10から、アンテナA3を介して、移動局10がSIC機能を有しているか否かの報告を受ける。ホーム基地局検出部22は、移動局10から報告される周辺基地局測定結果を基に、移動局10がホーム基地局30の近傍に位置するか否かの判定を行う。協調スケジューリング判定部23は、SIC機能受信部21から入力されるSIC機能の有無と、ホーム基地局検出部22から入力される上記測定結果とから、ホーム基地局30からの干渉を低減するためのスケジューリングの要否を判定する。スケジューラ部24は、協調スケジューリング判定部23の判定結果を基に、ホーム基地局30に対して、制御情報の送信要求を送信すると共に、ホーム基地局30から送信された制御情報を、当該要求に対する返信として受信する。制御情報送信部25は、スケジューラ部24からの指示入力に従い、マクロ基地局20の制御情報と、ホーム基地局30の制御情報とを、アンテナA4を介して移動局10宛に送信する。データ送信部26は、スケジューラ部24からの指示入力に従い、移動局10宛のデータを、アンテナA4により送信する。送信バッファ27は、スケジューラ部24からの指示に基づき、移動局10を送信先とするデータを、データ送信部26に提供する。アプリケーション処理部28は、所定のアプリケーションにより処理された、送信対象のデータを送信バッファ27に出力する。図4は、実施例1におけるホーム基地局の機能的構成を示す図である。ホーム基地局30は、スケジューラ部31と、制御情報送信部32と、データ送信部33と、送信バッファ34と、アプリケーション処理部35とを有する。これら各構成部分は、一方向又は双方向に、信号やデータの入出力が可能なように接続されている。スケジューラ部31は、マクロ基地局20から、有線ネットワークを経由して、制御情報の送信要求を受信すると、ホーム基地局30の制御情報の送信を、制御情報送信部32に指示する。制御情報送信部32は、スケジューラ部31からの指示に応じて、ホーム基地局30の制御情報を、アンテナA5を介して、マクロ基地局20宛に送信する。データ送信部33は、スケジューラ部31からの指示入力に従い、送信対象のデータを、アンテナA5により送信する。送信バッファ34は、スケジューラ部31からの指示に基づき、送信対象のデータを、データ送信部33に提供する。アプリケーション処理部35は、所定のアプリケーションにより処理されたデータを送信バッファ34に出力する。ここで、図5は、実施例1において、マクロ基地局とホーム基地局との間において制御情報が送受信される様子を示す図である。図5に示すように、マクロ基地局20のスケジューラ部24が、ホーム基地局30に対して、制御情報の送信を要求すると、ホーム基地局30は、マクロ基地局20宛に制御情報の返信を行う。すなわち、マクロ基地局20は、制御情報送信要求により、自局が移動局10宛にデータを送信するタイミングをホーム基地局30に通知する。ホーム基地局30のスケジューラ部31は、当該タイミングにおける制御情報、すなわち、ホーム基地局30と通信を行っている移動局宛に送信されるデータについての制御情報を、マクロ基地局20に返信する。これにより、移動局10は、マクロ基地局20からのデータを上記タイミングで受信する際、ホーム基地局30の制御情報を基に、除去すべき取得すべきでないデータを特定することができる。続いて、移動局10、マクロ基地局20、及びホーム基地局30のハードウェア構成を説明する。図6は、移動局10のハードウェア構成を示す図である。図6に示すように、移動局10においては、RFRadioFrequency回路10aと、ADAnalogtoDigitalDADigitaltoAnalog変換器10bと、変復調回路10cと、符号化復号化回路10dと、RAMRandomAccessMemory10eと、CPUCentralProcessingUnit10fとが、バスを介して各種信号やデータの入出力が可能なように接続されている。移動局10のSIC機能報告部11と制御情報受信部12とは、物理的には、例えば、上記RF回路10aによって実現される。移動局10の制御情報解析部13と減算部144とアプリケーション処理部147とは、物理的には、例えば、上記CPU10fによって実現される。移動局10のホーム基地局復調部141とマクロ基地局復調部145とは、物理的には、例えば、上記変復調回路10cによって実現される。移動局10のホーム基地局復号部142とマクロ基地局復号部146と再符号化部143とは、物理的には、例えば、符号化復号化回路10dによって実現される。図7は、マクロ基地局、ホーム基地局のハードウェア構成を示す図である。図7に示すように、マクロ基地局20においては、RF回路20aと、ADDA変換器20bと、変復調回路20cと、符号化復号化回路20dと、RAM20eと、CPU20fとが、バスを介して各種信号やデータの入出力が可能なように接続されている。マクロ基地局20のSIC機能受信部21と制御情報送信部25とデータ送信部26とは、物理的には、例えば、上記RF回路20aによって実現される。マクロ基地局20のホーム基地局検出部22と協調スケジューリング判定部23とスケジューラ部24とアプリケーション処理部28とは、物理的には、例えば、上記CPU20fによって実現される。マクロ基地局20の送信バッファ27は、物理的には、例えば、上記RAM20eによって実現される。ホーム基地局30は、物理的には、上述したマクロ基地局20と同様の構成を有する。すなわち、ホーム基地局30では、図7に示すように、RF回路20aと、ADDA変換器20bと、変復調回路20cと、符号化復号化回路20dと、RAM20eと、CPU20fとが、バスを介して各種信号やデータの入出力が可能なように接続されている。ホーム基地局30のスケジューラ部31とアプリケーション処理部35とは、物理的には、例えば、上記CPU20fによって実現される。ホーム基地局30の制御情報送信部32とデータ送信部33とは、物理的には、例えば、上記RF回路20aによって実現される。ホーム基地局30の送信バッファ34は、物理的には、例えば、上記RAM20eによって実現される。次に、実施例1に係る無線通信システムの動作を説明する。図8は、実施例1における無線通信システムの動作を示す図である。本実施例では、マクロ基地局20とホーム基地局30とは、有線回線を用いて、制御情報の送受信を行う。S1では、移動局10が、マクロ基地局20に対してSIC機能の有無を報告する。マクロ基地局20は、当該報告を基に、移動局10におけるSIC機能の有無を判定する。移動局10がSIC機能を有する場合には、マクロ基地局20は、移動局10から報告される周辺セル測定情報を基に、移動局近傍におけるホーム基地局の検出を試みるS2。マクロ基地局20は、移動局10近傍にホーム基地局30を検出すると、データ送信時に干渉の恐れがあるため、図5に示した上記手法により、ホーム基地局30に対して制御情報の送信を要求しS3、ホーム基地局30から制御情報を受信するS4。マクロ基地局20は、自局の制御情報と、S4でホーム基地局30から受信した制御情報とを、移動局10宛に送信するS5。その後、マクロ基地局20は、自局から移動局10へのデータ送信に関する制御情報を基に、移動局10宛のデータを送信するS6。当該データ送信と同時に、ホーム基地局30は、他の移動局宛のデータにより、移動局10に干渉を与えるS7が、移動局10は、SIC機能により、他の移動局宛のデータをキャンセルしてから、自移動局宛のデータを取得するS8。次に、図9~図11を参照しながら、無線通信システム1の動作を詳細に説明する。図9は、実施例1における移動局の動作を示すフローチャートである。移動局10は、SIC機能の有無を監視するS11。移動局10がSIC機能を有する場合S11;Yes、移動局10は、SIC機能を有することをマクロ基地局20に報告するS12。S13では、移動局10は、マクロ基地局20から、マクロ基地局20及びホーム基地局30の制御情報を受信する。S14では、移動局10は、ホーム基地局30からのデータを復調、復号する。移動局10は、データ復号結果を再符号化した後、当該符号化データを受信データからキャンセルするS15。移動局10は、ホーム基地局30の信号がキャンセルされたデータである、マクロ基地局20の信号に対して復号、復調処理を行うS16。なお、上記S11において、移動局10がSIC機能を有さないと判定された場合にはS11;No、移動局10は、通常通りの処理を実行する。すなわち、移動局10は、マクロ基地局20から制御情報を受信した後S17、受信データである、マクロ基地局20の信号に対して復号、復調処理を行うS18。図10は、実施例1におけるマクロ基地局の動作を示すフローチャートである。マクロ基地局20は、SIC機能有の報告の有無を監視するS21。マクロ基地局20は、移動局10からSIC機能有の報告を受けた場合S21;Yes、ホーム基地局30に対して、制御情報の送信を要求するS22。S23では、マクロ基地局20は、ホーム基地局30から制御情報を受信する。次に、マクロ基地局20は、S23で受信されたホーム基地局30の制御情報と、マクロ基地局20の制御情報とを、SIC機能の報告元である移動局10宛に送信するS24。マクロ基地局20は、S24で送信された自局の制御情報に基づき、移動局10宛にデータを送信するS25。なお、上記S21において、マクロ基地局20は、移動局10からSIC機能有の報告を受けない場合にはS21;No、通常通りの処理を実行する。すなわち、マクロ基地局20は、マクロ基地局20の制御情報を移動局10宛に送信した後S26、該制御情報に基づくデータを移動局10宛に送信するS27。図11は、実施例1におけるホーム基地局の動作を示すフローチャートである。ホーム基地局30は、マクロ基地局20からの制御情報の送信要求の有無を監視するS31。ホーム基地局30は、マクロ基地局20から制御情報の送信要求を受けた場合S31;Yes、当該要求に応じて、マクロ基地局20に対し制御情報を送信するS32。次に、ホーム基地局30は、自局に登録されている移動局宛に制御情報を送信するS33と共に、該制御情報に基づくデータを上記移動局宛に送信するS34。なお、上記S31において、ホーム基地局30は、マクロ基地局20から制御情報の送信要求を受けない場合にはS31;No、上述したS33、S34と同様の処理を実行する。すなわち、ホーム基地局30は、自局に登録されている移動局宛に制御情報を送信するS35と共に、該制御情報に基づくデータを上記移動局宛に送信するS36。以上説明したように、無線通信システム1は、移動局10とマクロ基地局20とホーム基地局30とを有する。移動局10は、マクロ基地局20の送信信号及びホーム基地局30の送信信号を含む無線信号を受信する。移動局10は、制御情報受信部12と受信処理部14とを有する。制御情報受信部12は、マクロ基地局20の送信信号の受信処理に用いられる制御情報と、ホーム基地局30の送信信号の受信処理に用いられる制御情報とを受信する。受信処理部14は、ホーム基地局30の送信信号を制御情報に基づき復調及び復号して得た情報を用いて、上記無線信号からホーム基地局30の送信信号の成分を低減した信号を、マクロ基地局20の制御情報に基づき復調及び復号する。また、移動局10は、マクロ基地局20に対し、自局が干渉低減機能を有することを示す情報を送信するSIC機能報告部11を更に有する。上述の様な構成を採る無線通信システム1によれば、移動局10は、マクロ基地局20に対して、SIC機能を有することを報告し、マクロ基地局20は、ホーム基地局30の制御情報を、自局の制御情報と共に、マクロ基地局20と接続している移動局10に向けて送信する。移動局10は、これらの制御情報を用いて、まず、ホーム基地局30の信号を復調、復号、及び再符号化したデータを元の信号から引き算し、その後、マクロ基地局20からの信号を受信する。すなわち、移動局10は、ホーム基地局30からの干渉を除去するために、ホーム基地局30のデータの復調、復号を行う。そのためには、当該データが割り当てられている周波数リソース、当該データの変調方式、ビット数などの情報が必要となるので、移動局10は、これらの情報を制御情報として、マクロ基地局20から取得する。これにより、移動局10は、ホーム基地局30からの信号をキャンセルすることができるため、干渉を受けない場合と同様のデータ受信特性を得ることができる。また、無線通信システム1によれば、マクロ基地局20に接続する移動局10側で干渉が除去されるので、ホーム基地局30は、送信電力やリソース割当ての制限といった別の干渉除去対策を行わなくてよい。すなわち、ホーム基地局30は、移動局10を含むマクロ基地局20の移動局への干渉を意識することなく、ホーム基地局30の移動局向けにデータを送信することができる。したがって、上記制限に伴い、ホーム基地局30側のスループットが低下するという懸念は解消される。次に、実施例2について説明する。実施例2における無線通信システムの構成は、図1に示した実施例1における無線通信システム1の構成と同様である。また、実施例2における基地局及び移動局の構成は、図2~図4に示した実施例1における基地局及び移動局の構成と同様である。したがって、実施例2では、その詳細な説明は省略する。実施例2が実施例1と異なる点は、ホーム基地局が移動局に対して制御情報を送信する点である。具体的には、実施例1では、ホーム基地局がマクロ基地局に対して一旦制御情報を送信し、制御情報を受信したマクロ基地局が移動局に対して制御情報を送信するのに対し、実施例2では、ホーム基地局がマクロ基地局を介さずに、移動局に対して制御情報を直接送信する。以下においては、このような実施例2における基地局及び移動局の構成及び動作を、図12~図18を参照しながら、実施例1との相違点を中心として説明する。まず、図12は、実施例2における移動局の機能的構成を示す図である。図12に示すように、移動局40は、制御情報受信部42、制御情報解析部43を除き、実施例1における移動局10と同様の構成を有する。したがって、同様の構成要素には、末尾が同一の参照符号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るSIC機能報告部41と、制御情報受信部42と、制御情報解析部43と、受信処理部44とは、実施例1に係るSIC機能報告部11と、制御情報受信部12と、制御情報解析部13と、受信処理部14とにそれぞれ対応する構成要素である。また、実施例2に係るホーム基地局復調部441と、ホーム基地局復号部442と、再符号化部443と、減算部444とは、実施例1に係るホーム基地局復調部141と、ホーム基地局復号部142と、再符号化部143と、減算部144とにそれぞれ対応する。更に、実施例2に係るマクロ基地局復調部445と、マクロ基地局復号部446と、アプリケーション処理部447とは、実施例1に係るマクロ基地局復調部145と、マクロ基地局復号部146と、アプリケーション処理部147とにそれぞれ対応する。以下、実施例1との差異である制御情報受信部42、制御情報解析部43について説明する。制御情報受信部42は、マクロ基地局20からの制御情報の受信に加えて、ホーム基地局30からの制御情報の受信にも対応している。すなわち、制御情報解析部43は、ホーム基地局30の制御情報受信用の設定情報をマクロ基地局20から事前に受信しておき、この設定情報を基に、制御情報受信部42がホーム基地局30からの制御情報を受信可能な状態に設定する。次に、図13は、実施例2におけるマクロ基地局の機能的構成を示す図である。図13に示すように、マクロ基地局50は、スケジューラ部54を除き、実施例1におけるマクロ基地局20と同様の構成を有する。したがって、同様の構成要素には、末尾が同一の参照符号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るSIC機能受信部51と、ホーム基地局検出部52と、協調スケジューリング判定部53と、スケジューラ部54とは、実施例1に係るSIC機能受信部21と、ホーム基地局検出部22と、協調スケジューリング判定部23と、スケジューラ部24とにそれぞれ対応する構成要素である。また、実施例2に係る制御情報送信部55と、データ送信部56と、送信バッファ57と、アプリケーション処理部58とは、制御情報送信部25と、データ送信部26と、送信バッファ27と、アプリケーション処理部28とにそれぞれ対応する構成要素である。以下、実施例1との差異であるスケジューラ部54について説明する。スケジューラ部54は、ホーム基地局30に対して、制御情報の送信要求を送信する。しかしながら、実施例2では、制御情報は、ホーム基地局30から移動局10に直接送信されるため、スケジューラ部54が、ホーム基地局30からの制御情報を受信することはない。図14は、実施例2におけるホーム基地局の機能的構成を示す図である。図14に示すように、ホーム基地局60は、制御情報送信部62を除き、実施例1におけるホーム基地局30と同様の構成を有する。したがって、同様の構成要素には、末尾が同一の参照符号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るスケジューラ部61と、制御情報送信部62と、データ送信部63とは、実施例1に係るスケジューラ部31と、制御情報送信部32と、データ送信部33とにそれぞれ対応する構成要素である。また、実施例2に係る送信バッファ64と、アプリケーション処理部65とは、実施例1に係る送信バッファ34と、アプリケーション処理部35とにそれぞれ対応する。実施例1との差異である制御情報送信部62は、アンテナA12を介して移動局10宛に、制御情報を送信する。なお、本実施例に係る移動局40、マクロ基地局50、及びホーム基地局60のハードウェア構成は、実施例1に係る移動局10、マクロ基地局20、及びホーム基地局30のハードウェア構成と同様である。図15は、実施例2における無線通信システムの動作を示す図である。図15に示すように、実施例2における無線通信システムの動作は、S43~S46を除き、実施例1に詳述した無線通信システム1の動作と同様である。したがって、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るステップS41、S42、S47~S49の各処理は、実施例3に係るステップS1、S2、S6~S8の各処理にそれぞれ対応する。以下、実施例1との差異であるS43~S46について説明する。ステップS43では、マクロ基地局50から、移動局40に向けて、ホーム基地局60の制御情報受信用情報が送信される。制御情報受信用情報は、移動局40が、マクロ基地局50からの制御情報に加えて、ホーム基地局60からの制御情報を受信するための設定情報であり、移動局40は、この設定情報を基に、ホーム基地局60から制御情報を受信可能な状態となる。設定情報は、例えば、ホーム基地局60からの送信信号固有のMCSModulationandCodingScheme、スクランブルコード、干渉キャンセル対象の基地局を特定するためのホーム基地局60のIDを含む。また、設定情報は、例えば、ホーム基地局60の制御情報が送信されるチャネルのフォーマット、当該チャネルにおける制御情報の位置情報を含む。S43で制御情報受信の事前設定が完了すると、マクロ基地局50は、ホーム基地局60に対して、移動局40に対する制御情報の送信を要求するS44。マクロ基地局50は、ホーム基地局60に対する送信要求の完了に伴い、移動局40宛に、自局の制御情報を送信するS45。また、ホーム基地局60は、S44での制御情報送信要求に応じて、移動局40宛に、自局の制御情報を送信するS46。図16は、実施例2における移動局40の動作を示すフローチャートである。図16に示すように、実施例2における移動局40の動作は、S53、S54を除き、実施例2における移動局10の動作と同様である。したがって、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るステップS51、S52、S55~S60の各処理は、実施例1に係るステップS11~S18の各処理にそれぞれ対応する。実施例1との差異であるステップS53、S54では、移動局40は、上述の設定情報をマクロ基地局50から受信しS53、この設定情報に基づき、ホーム基地局60から制御情報を受信するS54。図17は、実施例2におけるマクロ基地局50の動作を示すフローチャートである。図17に示すように、実施例2におけるマクロ基地局50の動作は、S63を除き、実施例1におけるマクロ基地局20の動作と同様である。したがって、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るステップS61、S62、S64~S66の各処理は、実施例1に係るステップS21、S22、S25~S27の各処理にそれぞれ対応する。実施例1との差異であるステップS63では、マクロ基地局50は、ホーム基地局60から制御情報を受信することなく、自局の制御情報を移動局40宛に送信する。図18は、実施例2におけるホーム基地局60の動作を示すフローチャートである。図18に示すように、実施例2におけるホーム基地局60の動作は、S72を除き、実施例1におけるホーム基地局30の動作と同様である。したがって、同様の処理には、末尾が同一のステップ番号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例2に係るステップS71、S73~S76の各処理は、実施例1に係るステップS31、S33~S36の各処理にそれぞれ対応する。実施例1との差異であるステップS72では、ホーム基地局60は、マクロ基地局50からの要求を受けて、マクロ基地局50の移動局40に対して、ホーム基地局60の制御情報を送信する。ホーム基地局60の制御情報は、マクロ基地局50を介することなく、ホーム基地局60から移動局40宛に直接送信される。上述したように、実施例2における無線通信システムによれば、ホーム基地局60は、マクロ基地局50からの要求に応じて、移動局40に対し、制御情報を送信する。すなわち、マクロ基地局50は、ホーム基地局60付近の移動局40のスケジューリングデータ送信制御を行う際、ホーム基地局60に対して制御情報送信要求を送信することで、マクロ基地局50からのデータの送信タイミングをホーム基地局60に通知する。ホーム基地局60は、制御情報送信要求を受けると、マクロ基地局50のスケジューリングしたタイミングに先立ち、ホーム基地局60の制御情報を、移動局40に対して無線送信する。移動局40は、この制御情報を用いて、マクロ基地局50のデータからホーム基地局60のデータをキャンセルすることにより、移動局40が本来受信すべきデータを、干渉の影響を受けることなく受信することができる。本実施例では、移動局40は、ホーム基地局60に接続することはできないが、ホーム基地局60の送信信号の復調及び復号に用いる制御情報のみ、ホーム基地局60から受信する。移動局40は、ホーム基地局60から制御情報を受信するだけであるので、移動局40が、ホーム基地局60の所有者のインターネット回線を使用することはない。したがって、移動局40が、ホーム基地局60から先のネットワークに接続してデータが流出することもない。すなわち、無線通信システムは、ホーム基地局60におけるユーザ排他性と、移動局40におけるデータ秘匿性とを維持しつつ、マクロ基地局50から送信されるデータの受信特性を向上することができる。本実施例では、ホーム基地局60は、自局登録外の移動局である移動局40宛に制御情報を送信することになる。これにより、ホーム基地局60は、送信電力制限やリソース割当て制限といった別の干渉除去対策を行わなくてもよいことから、実施例2における無線通信システムの態様は、ホーム基地局60のユーザにとっても好適である。次に、実施例3について説明する。実施例3における無線通信システムの構成は、図1に示した実施例1における無線通信システム1の構成と同様である。また、実施例3における基地局及び移動局の構成は、図12~図14に示した実施例2における基地局及び移動局の構成と同様である。したがって、実施例3では、その詳細な説明は省略する。実施例3が実施例2と異なる点は、マクロ基地局が、制御情報の送信を無線で要求する点である。具体的には、実施例2では、マクロ基地局は、ホーム基地局に対して、制御情報の送信要求を有線回線で送信するのに対し、実施例3では、マクロ基地局は、制御情報の送信要求を無線チャネルにより送信する。以下においては、このような実施例3における基地局及び移動局の構成及び動作を、図19~図22を参照しながら、実施例2との相違点を中心として説明する。実施例3における移動局の構成及び動作は、実施例2における移動局の構成及び動作と同様であるため、その図示及び説明は省略する。図19は、実施例3におけるマクロ基地局の機能的構成を示す図である。図19に示すように、マクロ基地局80は、制御情報送信部85を除き、実施例2におけるマクロ基地局50と同様の構成を有する。したがって、同様の構成要素には、末尾が同一の参照符号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例3に係るSIC機能受信部81と、ホーム基地局検出部82と、協調スケジューリング判定部83と、スケジューラ部84とは、実施例2に係るSIC機能受信部51と、ホーム基地局検出部52と、協調スケジューリング判定部53と、スケジューラ部54とにそれぞれ対応する構成要素である。また、実施例3に係る制御情報送信部85と、データ送信部86と、送信バッファ87と、アプリケーション処理部88とは、制御情報送信部55と、データ送信部56と、送信バッファ57と、アプリケーション処理部58とにそれぞれ対応する構成要素である。実施例1との差異である制御情報送信部85は、アンテナA14を介して、ホーム基地局90に対して、制御情報の送信要求を送信する。図20は、実施例3におけるホーム基地局の機能的構成を示す図である。図20に示すように、ホーム基地局90は、制御情報要求受信部91を更に有する点を除き、実施例2におけるホーム基地局60と同様の構成を有する。したがって、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例3に係るスケジューラ部92と、制御情報送信部93と、データ送信部94とは、実施例2に係るスケジューラ部61と、制御情報送信部62と、データ送信部63とにそれぞれ対応する構成要素である。また、実施例3に係る送信バッファ95と、アプリケーション処理部96とは、実施例2に係る送信バッファ64と、アプリケーション処理部65とにそれぞれ対応する。実施例2との差異である制御情報要求受信部91は、アンテナA15を介して、ホーム基地局90宛の制御情報送信要求を受信する。なお、本実施例に係る移動局、マクロ基地局80、及びホーム基地局90のハードウェア構成は、実施例1に係る移動局10、マクロ基地局20、及びホーム基地局30のハードウェア構成と同様である。図21は、実施例3におけるマクロ基地局80の動作を示すフローチャートである。図21に示すように、実施例3におけるマクロ基地局80の動作は、S82を除き、実施例2におけるマクロ基地局50の動作と同様である。したがって、同様の処理には、末尾が同一のステップ番号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例3に係るステップS81~S86の各処理は、実施例2に係るステップS61~S66の各処理にそれぞれ対応する。実施例2との差異であるステップS82では、マクロ基地局80は、ホーム基地局90に対して、制御情報の送信を無線回線により要求する。図22は、実施例3におけるホーム基地局90の動作を示すフローチャートである。図22に示すように、実施例3におけるホーム基地局90の動作は、S91を除き、実施例2におけるホーム基地局60の動作と同様である。したがって、同様の処理には、末尾が同一のステップ番号を付すとともに、その詳細な説明は省略する。具体的には、実施例3に係るステップS91~S96の各処理は、実施例2に係るステップS71~S76の各処理にそれぞれ対応する。実施例2との差異であるステップS91では、ホーム基地局90は、マクロ基地局80から、無線回線による制御情報の送信要求の有無を判定する。上述したように、実施例3に係る無線通信システムによれば、マクロ基地局80は、ホーム基地局90に対する制御情報送信要求を、無線回線経由で行う。通常、ダウンリンクの受信器は、移動局に実装されており、ホーム基地局に実装されることは少ない。しかし、ホーム基地局は、マクロ基地局との干渉対策のために、マクロ基地局が近傍にあるか否かを検出する用途で、ダウンリンクの受信器を実装することがある。実施例3に係る無線通信システムによれば、このようなホーム基地局に容易に対応して、ホーム基地局の受信器を有効的に活用することができる。すなわち、ホーム基地局が、自局の機能により、マクロ基地局からダウンリンクで送信される制御情報の送信要求を受信することができる。これにより、マクロ基地局とホーム基地局とが有線接続されていない場合であっても、マクロ基地局は、ホーム基地局に対して、制御情報の送信を要求することができるため、移動局は、所定のタイミングで、ホーム基地局の制御情報を取得することが可能となる。その結果、無線通信システムの汎用性柔軟性が向上する。なお、上述した実施例3は、実施例2との組合せにより無線通信システム1に適用されるものとしたが、実施例3を実施例2とは別に適用しても勿論よい。すなわち、ホーム基地局が、マクロ基地局から無線回線を通して制御情報の送信要求を受け、当該要求に応じて、制御情報をマクロ基地局宛に送信するものとしてもよい。上記各実施例では、本願の開示する無線通信システムは、マクロ基地局とホーム基地局との間の干渉を低減するものとした。しかしながら、無線通信システムは、これに限らず、マクロ基地局間での干渉を低減する技術として適用することもできる。すなわち、マクロ基地局の隣接セルが、ホーム基地局ではなく他のマクロ基地局であった場合でも、上記各実施例に係る無線通信システムは、有効に機能する。マクロ基地局では移動局の登録が不要なため、マクロ基地局が、移動局に対して、他の移動局宛の制御情報を送信すると、制御情報を受信した移動局が、他のユーザ宛のデータを盗み見てしまうことが懸念される。しかしながら、制御情報の取得には、その本来の送信先である移動局のIDが必要になるため、他の移動局宛の制御情報を受信した移動局のユーザであっても、他ユーザ宛のデータを見ることはできない。より具体的には、制御チャネル領域における制御情報の位置は、移動局IDによって特定され、かつ、CRCCyclicRedundancyCheckには、移動局IDによるスクランブルが掛かっている。したがって、移動局が、隣接基地局の制御情報を基に、隣接基地局の移動局宛のデータを取得するには、事前に隣接基地局が割り振った移動局IDを知る必要があることから、上記懸念は解消される。なお、移動局IDの他にも、制御チャネル領域におけるPHICHPhysicalHybridARQIndicatorCHannelの位置、あるいは、PDCCHPhysicalDownlinkControlCHannelのフォーマット等、移動局が他セルの信号を受信するために必要な情報は存在する。したがって、本実施例に係る無線通信システムをマクロ基地局間に適用しても、移動局のユーザが他のユーザ宛のデータを盗み見ることはできない。