磁石本体と、前記磁石本体の表面に形成された紫外線硬化樹脂層と、を備えた磁石。前記磁石本体は、希土類磁石である、請求項1の磁石。前記磁石本体は、ネオジム磁石である、請求項1又は2の磁石。前記磁石本体は、圧縮成型ボンド磁石である、請求項1乃至3の何れかの磁石。前記磁石本体は、多孔質状である、請求項1乃至4の何れかの磁石。磁石本体に紫外線硬化樹脂を塗布し、前記紫外線硬化樹脂に紫外線を照射する、磁石の製造方法。前記磁石本体を回転させながら前記紫外線硬化樹脂に紫外線を照射する、請求項6の磁石の製造方法。電着塗装の場合、塗料を磁石に定着させるためには、塗装後に磁石を加熱して塗料を乾燥させる必要がある。吹付塗装や粉体塗装の場合、塗料として熱硬化性樹脂を用いるのが一般的である。磁石本体に塗布された熱硬化性樹脂を硬化させる場合にも、塗装後に磁石を加熱する必要がある。このような磁石への加熱は、熱処理炉により行なわれる。このように磁石を所定期間加熱しなければならないので、防錆処理に時間を要する。更に、熱処理炉を所定期間継続して稼動する必要があるので、熱処理炉の稼動に必要な電力の消費量も増大する。このように磁石への防錆処理に伴うコストが増大する。そこで本発明は、防錆処理に伴うコストが低減された磁石及び磁石の製造方法を提供することを目的とする。上記目的は、磁石本体と、前記磁石本体の表面に形成された紫外線硬化樹脂層と、を備えた磁石によって達成できる。紫外線硬化樹脂は紫外線の照射により硬化するため、熱硬化性樹脂を硬化させる場合と比較して短期間で紫外線硬化樹脂を硬化させることができる。また、熱処理炉の稼動に伴う電力消費量の増大も抑制できる。このように熱硬化性樹脂を用いて磁石に防錆処理を施すことにより、防錆処理に伴うコストを低減できる。また、上記目的は、磁石本体に紫外線硬化樹脂を塗布し、前記紫外線硬化樹脂に紫外線を照射する、磁石の製造方法によっても達成できる。本発明によれば、防錆処理に伴うコストが低減された磁石及び磁石の製造方法を提供できる。図1Aは、本実施例に係る磁石の一例の外観図である。磁石1は、円筒状であるがこのような形状に限定されず、例えば棒状であってもよい。磁石1は、例えばアクチュエータ等に使用されるものであってもよいし、それ以外の機器に使用されるものであってもよい。図1Bは、磁石1の部分断面図である。磁石1は、磁石本体5、磁石本体5の表面に形成された紫外線硬化樹脂層7、を有している。磁石本体5は、希土類磁石であり、具体的には、ネオジウム磁石であって圧縮成型ボンド磁石である。しかしながら、磁石本体5はこれに限定されない。希土類磁石きどるいじしゃくは、希土類元素アクチニウムを除く第3族元素やランタノイドを用いて作られる永久磁石である。希土類磁石には、サマリウムコバルト磁石、ネオジム磁石、テルビウム磁石、ジスプロシウム磁石、プラセオジム磁石、サマリウム鉄窒素磁石等を含む。また、圧縮成型ボンド磁石とは、ネオジム磁石などの磁石粉と樹脂結合材との混合材をプレス成型した後、熱等で固化して作られる磁石のことである。圧縮成型ボンド磁石は、磁石粉を固めて形成されるので、多孔質状である。紫外線硬化樹脂層7は、紫外線硬化樹脂により形成されている。紫外線硬化樹脂層7は、磁石本体5の防錆皮膜として機能する。次に、磁石の防錆処理の第1例について説明する。図2A~3Eは、磁石の防錆処理の第1例の説明図である。図2Aに示すように、容器10内に紫外線硬化樹脂20を流し込み、吸着装置30に磁石本体5を吸着させる。吸着装置30は電磁石を内蔵しており、電磁石と磁石本体5との間に作用する磁気的吸引力により磁石本体5が吸着装置30に吸着される。尚、吸着装置30は、空気を吸引することにより磁石本体5を吸着するものであってもよい。吸着装置30は、複数のモータにより、昇降可能、水平移動可能、及び回転可能である。紫外線硬化樹脂20は、例えば紫外線硬化型ビニエステル樹脂であるがこれに限定されない。磁石本体5を吸着した状態で、容器10内に貯留された紫外線硬化樹脂20に向けて吸着装置30を下降させる。ここで、図2Bに示すように、磁石本体5の一方側の面のみを紫外線硬化樹脂20に浸し、磁石本体5を完全に紫外線硬化樹脂20に浸さない。具体的には、磁石本体5の厚みの半分程度まで紫外線硬化樹脂20に浸す。磁石本体5を完全に紫外線硬化樹脂20に浸してしまうと、吸着装置30の吸着面と磁石本体5との間にも紫外線硬化樹脂20が付着し、後述するように紫外線硬化樹脂20を硬化させた場合に磁石本体5が吸着装置30に固定されてしまうおそれがあるからである。従って、吸着装置30を下降させてから磁石本体5全体が紫外線硬化樹脂20に浸る前に吸着装置30を停止させる必要がある。吸着装置30の停止位置は、紫外線硬化樹脂20の液面の高さ位置を検出するセンサからの出力信号により制御できる。磁石本体5が紫外線硬化樹脂20に浸漬されると紫外線硬化樹脂20の液面の位置が上昇するが、この液面の上昇分の距離をセンサにより検出することにより、磁石本体5がどの程度紫外線硬化樹脂20に浸漬しているかを判断できる。この原理に基づいて吸着装置30の停止位置の精度を確保することができる。尚、磁石本体5が紫外線硬化樹脂20に浸漬している間に、容器10内の圧力を減圧してもよい。磁石本体5は上述したように多孔質状の圧縮成型ボンド磁石であるため、容器10内の圧力を減圧することにより、磁石本体5の内部の空気を抜くことができるからである。これにより、磁石本体5内に充分に紫外線硬化樹脂20を浸透させることができる。尚、容器10内の減圧は真空ポンプなどにより行なう。次に、図2Cに示すように、吸着装置30を上昇させて磁石本体5を紫外線硬化樹脂20の液面から離し、容器10内で停止させる。次に、容器10内で吸着装置30を回転させる。これにより、磁石本体5の表面に付着した余分な紫外線硬化樹脂20を取り除くことができる。また、磁石本体5の表面から飛散した余分な紫外線硬化樹脂20は、容器10により再び回収されるので紫外線硬化樹脂20の使用量を節約できる。次に、図2Dに示すように、吸着装置30を紫外線照射装置40の上部にまで移動させる。紫外線照射装置40は磁石本体5に紫外線を照射し、磁石本体5に塗布された紫外線硬化樹脂20は硬化する。このようにして、磁石本体5の一方側の面の防錆処理が完了する。次に、図2Eに示すように、吸着装置30をベルトコンベア50の上部にまで移動させて、吸着装置30の電磁石への通電を遮断して磁石本体5をベルトコンベア50上に配置する。作業者はベルトコンベア50に置かれた磁石本体5を反転し、再び吸着装置30の電磁石を通電して反転した磁石本体5を吸着する。次に、同様の方法により、磁石本体5の裏面側の防錆処理を行う。図3A~3Cに示すように、磁石本体5の裏面側を紫外線硬化樹脂20に浸し、磁石本体5を紫外線硬化樹脂20から離して磁石本体5に付着した余分な紫外線硬化樹脂20を取り除く。次に、図3Dに示すように磁石本体5の裏面側の紫外線硬化樹脂20を紫外線照射装置40により硬化させて、図3Eに示すように磁石本体5をベルトコンベア50上に配置する。このようにして、磁石本体5に防錆処理が施された磁石1が完成する。以上のように、紫外線硬化樹脂20を利用して防錆処理を行うので、熱硬化性樹脂を用いた場合と比較し、硬化に要する期間が短くてすむ。このため、紫外線照射装置40の点灯により消費される電力消費量も、熱硬化性樹脂の硬化に使用される熱処理炉の電力消費量よりも少ない。従って、防錆処理に伴うコストが低減される。例えば、メッキ処理においては有害な溶剤が使用される。このため、このような溶剤は厳密に管理する必要がある。しかしながら、紫外線硬化樹脂は、管理が容易であり、揮発による粘度の変化などの影響も少ない。また、紫外線硬化樹脂の管理には、紫外線を避けた暗所等に温度管理さえ適切であれば、紫外線硬化樹脂の状態変化は少ない。また、上述したように磁石本体5は圧縮成型ボンド磁石であるので多孔質状である。このため例えば磁石本体5を電着塗装により防錆処理を行う場合、多孔質内部に残留した空気が塗装中に外部に放出し、塗装がされない部分が生じるおそれがある。本実施例の場合、真空ポンプ等により容器10内を減圧することもできるので、紫外線硬化樹脂を磁石本体5内に充分に浸透させることができ、上記のような問題を解消できる。粉体塗装や吹付塗装の場合、磁石本体5の表面に塗料が均一に付着させるのが困難な場合がある。本実施例の場合、紫外線硬化樹脂に磁石本体5を浸漬させて、その後に吸着装置30を回転させることにより磁石本体5から余分な紫外線硬化樹脂20を取り除くことが出来る。また、粉体塗装や吹付塗装の場合、塗装時に塗料の大部分が拡散するため、大型の排気、換気設備が必要となる。本実施例のように紫外線硬化樹脂を用いて防錆処理を行う場合には、このような排気、換気設備は不要である。このように紫外線硬化樹脂液を用いた浸漬方法により、低コストで磁石本体に防錆処理を施すことができる。尚、磁石本体5に従来からある紫外線硬化型の電着塗装を用いることも考えられる。この場合、1電着工程で磁石本体5表面に塗料を析出、2水洗い、3加熱して塗装膜中の水分を乾燥、4紫外線硬化装置を用い、紫外線を照射されて防錆塗膜を得ることになる。しかしながら、この電着塗装方法は本実施例と比較して電力、作業時間ともに多大にかかり、また、本実施例のように磁石本体5が多孔質状である場合は、この多孔質内に水が残ってしまいこれにより錆が発生するという危険もある。これは、上記の3の乾燥工程はあくまでも塗装膜中の水分を乾燥させるものであるからだ。仮にこの乾燥工程を温度や時間を調整して多孔質内に水が残らないようにすると更に作業時間、電力消費量ともに増大し、コストが高くなってしまう。次に、磁石の防錆処理の第2例について説明する。図4~11は、磁石の防錆処理の第2例の説明図である。尚、磁石の防錆処理の第1例と類似の符号を付することにより重複する説明を省略する。図4は、防錆処理を行うための装置全体を示している。本装置は、台S、容器10a、ハンド30a~30c、ベルトコンベア50a、押出シリンダ60、レール部70a、70b等を含む。磁石本体5は容器10aからベルトコンベア50a、レール部70a、70bの順に搬送されて、防錆処理が施された磁石1aが完成する。ハンド30a~30cは、それぞれ異なるロボットアームの先端に固定されており、磁石本体5を掴み放すことが可能である。ロボットアームのアーム部分が駆動することにより、磁石本体5を所定の位置まで移動させることができる。図5に示すように、ハンド30aは、支持板SSに配置された磁石本体5aを掴んで矢印の方向に移動して、磁石本体5aを容器10a内に配置する。支持板SSは、台Sの表面に固定された板状の部材である。図6に示すように、容器10aには蓋11aが取り付けられた状態を示している。蓋11aには、容器10a内に充填された紫外線硬化樹脂の液面の高さ、濃度をそれぞれ計測する液面計M1、粘度計M2が固定されている。また、容器10aの側面には冷却官Cが固定されている。冷却官Cは、不図示のチラーユニットに接続されている。冷却官Cにより容器10a内の紫外線硬化樹脂の温度変化を抑制している。押出シリンダ60は、容器10aの前方側に配置されている。押出シリンダ60は、アクチュエータの動力により容器10aの長手方向に所定範囲を往復移動する押出片65を備えている。押出片65は、例えば金属製の薄板状である。押出片65の基端側は押出シリンダ60本体に固定されており、押出片65の先端側は容器10a内にまで延びている。ハンド30aは、磁石本体5aを容器10a内の先端側に配置する。図7は、容器10a内を示した図である。ハンド30aによって容器10a内の先端側に配置された磁石本体5aは、押出片65の往復移動によって容器10aの基端側に押される。容器10a内には、容器10aの長手方向に沿って延びたガイドレール15aが4本配置されている。押出片65によって押された磁石本体5aは、ガイドレール15aによって複数の磁石本体5aが2列に並んだ状態で容器10aの基端側へと移動する。このようにして、磁石本体5aは、容器10a内にある紫外線硬化樹脂に浸漬された状態で容器10a内を移動する。容器10aの基端側に到達した磁石本体5aは、図8に示すようにハンド30bにより容器10aから取り出される。ハンド30bは、容器10aとベルトコンベア50aとの間で、磁石本体5a ́を掴んだ状態で所定期間停止する。磁石本体5a ́に付着した紫外線硬化樹脂の厚みを均一にするためである。尚、容器10aから取り出された磁石本体5a ́に向けてファンにより送風してもよい。また、容器10aから取り出された磁石本体5a ́に向けて紫外線を照射してもよい。尚、磁石本体5a ́は、完全には硬化していない紫外線硬化樹脂が表面に塗布された状態の磁石本体5aを意味している。次に、ハンド30aは、図9に示すようにベルトコンベア50aの先端側に磁石本体5a ́を配置して、磁石本体5a ́は所定期間かけて矢印の方向にベルトコンベア50aにより搬送される。ベルトコンベア50aは、不図示の壁部に支持されている。尚、ベルトコンベア50aによって搬送されている磁石本体5 ́に紫外線を照射してもよい。例えば、ベルトコンベア50aの上部に紫外線を照射する照射ヘッドを設けて、ベルトコンベア50aにより搬送されている間磁石本体5 ́に紫外線を照射してもよい。ベルトコンベア50aの基端側にまで搬送された磁石本体5a ́は、図10に示すように、ハンド30cによって持ち上げられレール部70aの先端側、又はレール部70bの先端側に配置される。この際、ハンド30cは、磁石本体5a ́を垂直姿勢にしてレール部70a又は70bに配置する。ハンド30cは、ベルトコンベア50aにより搬送される複数の磁石本体5a ́をレール部70a、70bの交互に配置する。レール部70aは、先端側は基端側よりも上方に位置するように、水平線に対して傾斜している。このため、レール部70aに垂直姿勢で配置された磁石本体5a ́は、自重によりレール部70aの基端側へと転がる。レール部70bも同様である。レール部70aの先端側には、図10、11に示すように、ストッパ73a、74aが設けられている。ストッパ73a、74aは、それぞれレール部70aの底面に形成された開口から上方に進退可能である。ストッパ73a、74aは、不図示のアクチュエータからの動力により所定のタイミングで駆動する。ストッパ73a、74aは、レール部70a上で互いに当接して並んだ複数の磁石本体5a ́から、一つの磁石本体5a ́を他の複数の磁石本体5a ́から分離させて保持するためのものである。ストッパ73a、74a間の距離は磁石本体5a ́の外径と略同じである。ストッパ73aがレール部70aの底面から後退して74aが突出することにより、74aは上流側から転がってきた磁石本体5a ́を停止させる。この状態でストッパ73aをレール部70aの底面から突出させることにより、この磁石本体5a ́と後続する磁石本体5a ́とを切り離しておくことができる。ストッパ73a、74aの間で保持された磁石本体5a ́は、ストッパ74aがレール部70aの底面に対して沈んで磁石本体5a ́から退避することにより、下流側に転がる。その後は、ストッパ74aを再度レール部70aの底面から突出させてストッパ73aをレール部70aの底面から後退させて、後続の別の磁石本体5a ́をストッパ73a、74aの間に挟んで保持する。ストッパ73a、74aよりも下流側には、3つの照射ヘッド40a~40c、駆動ローラ76a、従動ローラ77aが配置されている。照射ヘッド40a~40cは、レール部70a周辺に設けられた筐体や壁に支持されている。同様に、駆動ローラ76aも、これらに回転可能に支持されている。駆動ローラ76aは、不図示のアクチュエータからの動力を受けて回転する。従動ローラ77aは、レール部70aの底面に形成された開口から一部分が突出するように設けられている。従動ローラ77aは回転可能であるが他の動力源には接続されていない。駆動ローラ76a、従動ローラ77aは、磁石本体5a ́に当接し得る位置から磁石本体5a ́から離間した位置の間を移動可能に支持されている。ストッパ74aから下流に転がった磁石本体5a ́は、駆動ローラ76a、従動ローラ77aに当接して下流側への移動が規制される。磁石本体5a ́が駆動ローラ76a、従動ローラ77aに当接した状態で駆動ローラ76aが回転すると、これに応じて磁石本体5a ́が回転し、従動ローラ77aも磁石本体5a ́に従って回転する。このようにして磁石本体5a ́が強制的に回転させられる。このように回転している磁石本体5a ́に対して、照射ヘッド40a~40cは紫外線を照射する。照射ヘッド40aは、主に磁石本体5a ́の外周表面に紫外線を照射する。照射ヘッド40b、40cは、磁石本体5a ́を挟むように配置されており、主に磁石本体5a ́の内周表面に紫外線を照射する。このようにして、所定期間磁石本体5a ́を回転させながら紫外線を照射する。これにより、磁石本体5a ́に付着した紫外線硬化樹脂を充分に硬化させることができる。所定期間経過後、駆動ローラ76a、従動ローラ77aを磁石本体5a ́から退避させることにより、磁石1aは自重によりレール部70aの先端側へ転がる。これにより防錆処理が施された磁石1aを取り出すことができる。以上の工程を繰り返すことにより、複数の磁石1aが完成する。以上のように、防錆処理の第2例においても、紫外線硬化樹脂を利用するので、熱硬化性樹脂を用いた場合と比較して、硬化に要する期間が短くてすむ。従って、防錆処理に伴うコストが低減される。このように、磁石本体5aを加熱することなく防錆処理を行うことができる。また、上述したように、第2例の防錆処理工程において、磁石本体 ́を水平姿勢から垂直姿勢に変更すること、及びレール部70a、70b上で磁石本体5a ́を転がすことによって、紫外線硬化樹脂を磁石本体5a ́内に充分に浸透させることができる。上述したように、磁石は、駆動ローラ76a等によって回転させられるが、磁石本体は回転可能な形状であればよい。例えば、円板状、円柱状のものであってもよい。以上、第1及び第2の防錆処理において使用される紫外線硬化樹脂は、3官能基以上であって低粘度性を有していればよく、例えばPO変性トリメチロールプロパントリアクリレートPropoxylated3TrimethylolpropaneTriacrylateや、ペンタエリストールトリアクリレートPetaerythritolTriacrylateであってもよいが、これに限定されない。上記第2の防錆処理において2つのレール部70a、70bを用いたが、ひとつであってもよし、3つ以上であってもよい。以上本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、変形変更が可能である。