"センサフレームに回動自在に設けられたホルダと、該ホルダに一端が固定されたフロートアームと、該フロートアームの他端に設けられたフロートとを有する液面レベルセンサであって、前記ホルダは、前記フロートアームを把持する把持部を有するホルダ本体と、該ホルダ本体に一体に成型され、前記把持部に把持された前記フロートアームの前記把持部への把持方向の逆側の係止位置と該係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能なロック爪部を有する抜け防止部と、前記抜け防止部に形成され、前記係止位置に配置された前記ロック爪部に対して前記フロートアームを介して対向する位置に配置されたロック部と、前記ホルダ本体に一体に成型され、前記係止位置に配置された前記抜け防止部の前記ロック部を係止または/および当接する規制部を有する固定リブと、を備えたことを特徴とする液面レベルセンサ。前記ロック部及び前記規制部には、前記把持部からの前記フロートアームの抜け出し方向へ向かって次第に前記固定リブ側へ傾斜するテーパ面が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の液面レベルセンサ。センサフレームに回動自在に設けられたホルダと、該ホルダに一端が固定されたフロートアームと、該フロートアームの他端に設けられたフロートとを有する液面レベルセンサであって、前記ホルダは、前記フロートアームを把持する把持部を有するホルダ本体と、該ホルダ本体に一体に成型され、前記把持部に把持された前記フロートアームの前記把持部への把持方向の逆側の係止位置と該係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能なロック爪部を有する抜け防止部と、前記ホルダ本体に一体に成型され、前記係止位置に配置された前記抜け防止部の前記ロック爪部を係止または/および当接する規制部を有する固定リブと、を備えたことを特徴とする液面レベルセンサ。前記ロック爪部及び前記規制部には、前記把持部からの前記フロートアームの抜け出し方向へ向かって次第に前記固定リブ側へ傾斜するテーパ面が形成されていることを特徴とする請求項3に記載の液面レベルセンサ。前記ロック爪部は、前記フロートアームの外形に沿う凹状の保持凹部が形成され、前記係止位置に配置された状態で、前記保持凹部に前記フロートアームが把持されることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の液面レベルセンサ。前記抜け防止部には、前記把持部へ把持される前記フロートアームが摺接することにより、前記ロック爪部を非係止位置へ移動させる摺接テーパ面が形成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の液面レベルセンサ。前記ロック爪部は、一方側の縁部が、前記フロートアームの前記ロック爪部による係止側に対して反対側へ回り込んでいることを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の液面レベルセンサ。前記ホルダ本体には、前記フロートアーム14を前記把持部への把持位置へ案内する一対のガイド部が設けられていることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載の液面レベルセンサ。前記ガイド部は、前記把持部と前記ロック爪部との間に配置されていることを特徴とする請求項8に記載の液面レベルセンサ。ところで、フロートアームに、把持方向と逆方向に荷重が作用する場合があり、このような場合、ホルダの爪が変形してフロートアームが抜け出し、ホルダからフロートアームが外れ、検出不良が生じるおそれがあった。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、フロートアームが確実に把持され、常に良好な検出が可能な液面レベルセンサを提供することにある。前述した目的を達成するために、本発明に係る液面レベルセンサは、下記1~9を特徴としている。1センサフレームに回動自在に設けられたホルダと、該ホルダに一端が固定されたフロートアームと、該フロートアームの他端に設けられたフロートとを有する液面レベルセンサであって、前記ホルダは、前記フロートアームを把持する把持部を有するホルダ本体と、該ホルダ本体に一体に成型され、前記把持部に把持された前記フロートアームの前記把持部への把持方向の逆側の係止位置と該係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能なロック爪部を有する抜け防止部と、前記抜け防止部に形成され、前記係止位置に配置された前記ロック爪部に対して前記フロートアームを介して対向する位置に配置されたロック部と、前記ホルダ本体に一体に成型され、前記係止位置に配置された前記抜け防止部の前記ロック部を係止または/および当接する規制部を有する固定リブと、を備えたこと。2上記1の構成の液面レベルセンサにおいて、前記ロック部及び前記規制部には、前記把持部からの前記フロートアームの抜け出し方向へ向かって次第に前記固定リブ側へ傾斜するテーパ面が形成されていること。3センサフレームに回動自在に設けられたホルダと、該ホルダに一端が固定されたフロートアームと、該フロートアームの他端に設けられたフロートとを有する液面レベルセンサであって、前記ホルダは、前記フロートアームを把持する把持部を有するホルダ本体と、該ホルダ本体に一体に成型され、前記把持部に把持された前記フロートアームの前記把持部への把持方向の逆側の係止位置と該係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能なロック爪部を有する抜け防止部と、前記ホルダ本体に一体に成型され、前記係止位置に配置された前記抜け防止部の前記ロック爪部を係止または/および当接する規制部を有する固定リブと、を備えたこと。4上記3の構成の液面レベルセンサにおいて、前記ロック爪部及び前記規制部には、前記把持部からの前記フロートアームの抜け出し方向へ向かって次第に前記固定リブ側へ傾斜するテーパ面が形成されていること。5上記1から4のいずれか一つの構成の液面レベルセンサにおいて、前記ロック爪部は、前記フロートアームの外形に沿う凹状の保持凹部を有し、前記係止位置に配置された状態で、前記保持凹部に前記フロートアームが保持されること。6上記1から5のいずれか一つの構成の液面レベルセンサにおいて、前記抜け防止部には、前記把持部へ把持される前記フロートアームが摺接することにより、前記ロック爪部を非係止位置へ移動させる摺接テーパ面が形成されていること。7上記1から6のいずれか一つの構成の液面レベルセンサにおいて、前記ロック爪部は、一方側の縁部が、前記フロートアームの前記ロック爪部による係止側に対して反対側へ回り込んでいること。8上記1から7のいずれか一つの構成の液面レベルセンサにおいて、前記ホルダ本体には、前記フロートアームを前記把持部への把持位置へ案内する一対のガイド部が設けられていること。9上記8の構成の液面レベルセンサにおいて、前記ガイド部は、前記把持部と前記ロック爪部との間に配置されていること。上記1の構成の液面レベルセンサでは、フロートアームにホルダ本体の把持部から抜け出す方向の荷重が作用しても、ホルダ本体に一体に成型された抜け防止部のロック爪部にフロートアームが接触して係止される。これにより、ホルダを構成するホルダ本体からのフロートアームの抜け出しを確実に防止することができ、検出不良等の不具合を確実に防止して、常に良好な液面レベルの検出を行うことができる。上記2の構成の液面レベルセンサでは、フロートアームに把持部から抜け出す方向へ荷重が作用すると、フロートアームが接触するロック爪部にもフロートアームの抜け出し方向へ向かう荷重が作用するが、抜け防止部に形成されたロック部及び規制部のテーパ面が互いに摺接することで、ロック部が固定リブ側へ向かって引き寄せられる。これにより、ロック部を確実に固定リブの規制部へ係止させることができ、よって、抜け防止部によるフロートアームの抜け止め効果をより一層高めることができる。上記3の構成の液面レベルセンサでは、フロートアームにホルダ本体の把持部から抜け出す方向の荷重が作用しても、ホルダ本体に一体に成型された抜け防止部のロック爪部にフロートアームが接触して係止される。これにより、ホルダを構成するホルダ本体からのフロートアームの抜け出しを確実に防止することができ、検出不良等の不具合を確実に防止して、常に良好な液面レベルの検出を行うことができる。上記4の構成の液面レベルセンサでは、フロートアームに把持部から抜け出す方向へ荷重が作用すると、フロートアームが接触するロック爪部にもフロートアームの抜け出し方向へ向かう荷重が作用するが、ロック爪部及び規制部のテーパ面が互いに摺接することで、ロック爪部が固定リブ側へ向かって引き寄せられる。これにより、ロック爪部を確実に固定リブの規制部へ係止させることができ、よって、抜け防止部によるフロートアームの抜け止め効果をより一層高めることができる。上記5の構成の液面レベルセンサでは、ロック爪部でフロートアームを係止した状態で、フロートアームの外形に沿う凹状の保持凹部にフロートアームが保持されるので、フロートアームをガタつきなく保持することができる。上記6の構成の液面レベルセンサでは、把持部へ把持されるフロートアームが摺接することにより、ロック爪部を非係止位置へ移動させる摺接テーパ面を抜け防止部に形成したので、ホルダへのフロートアームの組み付け作業性を損なうことなく、抜け防止部によるフロートアームの抜け止め効果を得ることができる。上記7の構成の液面レベルセンサでは、ロック爪部の一方の縁部を、フロートアームのロック爪部による係止側に対して反対側へ回り込ませたので、この縁部がフロートアームに係止することとなる。これにより、フロートアームからのロック爪部の外れを抑制し、ロック爪部によるフロートアームの抜け止め効果をさらに高めることができる。上記8の構成の液面レベルセンサでは、ホルダ本体に一対のガイド部を設けたことにより、把持部へフロートアームを把持させる際に、フロートアームを円滑に把持部による把持位置へ向かって案内して位置決めし、把持部へ円滑に把持させることができる。上記9の構成の液面レベルセンサでは、フロートアームを把持部による把持位置へ案内するガイド部を把持部とロック爪部との間に配置させたので、把持部とロック爪部との間でフロートアームをガタつきなく保持させることができる。これにより、把持部によるフロートアームの把持状態及びロック爪部によるフロートアームの係止状態をそれぞれ良好に維持させることができる。本発明によれば、フロートアームが確実に把持され、常に良好な検出が可能な液面レベルセンサを提供できる。以上、本発明について簡潔に説明した。更に、以下に説明される発明を実施するための形態を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。以下、本発明に係る実施の形態の例を、図面を参照して説明する。第1実施形態まず、第1実施形態について説明する。図1は第1実施形態に係る液面レベルセンサの全体構成を説明する概略構成図、図2は液面レベルセンサを構成するホルダの斜視図、図3は図2のホルダのA矢視図、図4はホルダに設けられた抜け防止部の動きを説明する図であって、aからfはそれぞれ図2におけるホルダのA矢視図、図5はホルダに設けられた抜け防止部による抜け防止について説明する図であって、aからcはそれぞれ図2におけるホルダのA矢視図である。図1に示すように、本実施形態に係る液面レベルセンサ11は、自動車等の車両の燃料タンク等に設置され、燃料タンク内に貯留された燃料等の残量を検出する。この液面レベルセンサ11は、センサフレーム12を有しており、このセンサフレーム12には、ホルダ13Aが回転自在に支持されている。このホルダ13Aには、フロートアーム14の一端が固定されており、このフロートアーム14の他端には、液面に浮かぶフロート15が固定されている。センサフレーム12には、その内部に抵抗板16が設けられ、ホルダ13Aには、抵抗板16に摺接する後述するコンタクト17が設けられている。センサフレーム12には、一端が端子台18に接続されたリード線19が接続されており、センサフレーム12からの検出信号がリード線19を介して送信される。そして、この液面レベルセンサ11では、液面に浮かぶフロート15が液面の高さに応じて上下する。すると、ホルダ13Aが回動し、抵抗板16に対するコンタクト17の回動量が変化し、その変化量によって液面のレベルが検出可能とされている。図2及び図3に示すように、ホルダ13Aは、合成樹脂から成型されたホルダ本体81を有しており、このホルダ本体81のセンサフレーム12側に、抵抗板16に摺接するコンタクト図示略が設けられている。また、このホルダ本体81には、センサフレーム12側へ延在する回転軸図示略が形成されており、この回転軸がセンサフレーム12に回転可能に支持される。このホルダ本体81は、センサフレーム12と反対側が、フロートアーム14の一端からなる固定端が固定される固定面81aとされている。このフロートアーム14は、その固定端がホルダ本体81側へ向けて略直角に折り曲げられ、この折り曲げられた端部がホルダ本体81に形成された保持穴94に挿し込まれている。これにより、フロートアーム14は、ホルダ本体81に対して、その軸線を中心として回転することなく、ホルダ本体81に把持される。ホルダ本体81の固定面81aには、溝部91が形成されており、この溝部91には、フロートアーム14が嵌め込まれて配設される。また、ホルダ本体81の固定面81aには、溝部91の両縁部に沿って延びる一対の把持部92が形成されている。これらの把持部92の先端は、互いに近接する方向へ屈曲され、互いの把持部92同士の隙間がフロートアーム14の直径よりも狭められている。これにより、把持部92同士の間へフロートアーム14を押し込んで溝部91へ配置させると、フロートアーム14が把持部92によって把持され、溝部91内に収容された状態にホルダ本体81に装着される。また、把持部92の上縁部には、溝部91へのフロートアーム14の嵌め込み方向へ向かって次第に溝部91の中心側へ傾斜するガイド面92aが形成されている。これにより、溝部91へ嵌め込まれるフロートアーム14は、把持部92のガイド面92aによって把持部92の把持位置へガイドされることとなる。また、ホルダ本体81の固定面81aには、把持部92と後述するロック爪部97との間に、一対のガイド部98が形成されている。これらのガイド部98は、溝部91へのフロートアーム14の嵌め込み方向へ向かって次第に溝部91の中心側へ傾斜するガイド面98aを有している。これにより、溝部91へ嵌め込まれるフロートアーム14は、ガイド部98のガイド面98aによって把持部92の把持位置へガイドされることとなる。ホルダ本体81は、抜け防止部95を有している。この抜け防止部95は、ホルダ本体81に一体に成型されたもので、一端部がホルダ本体81に連結されてホルダ本体81の溝部91に沿って延びる支持アーム部96を有している。この支持アーム部96には、その先端にロック爪部97が形成されており、このロック爪部97は、溝部91に配設されたフロートアーム14における把持部92への把持方向の逆側に配置されている。そして、この溝部91に配設されたフロートアーム14における把持部92への把持方向の逆側の位置が、フロートアーム14の把持部92からの抜け出しを防止する係止位置とされており、ロック爪部97は、この係止位置と、この係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能とされている。この抜け防止部95のロック爪部97には、フロートアーム14側に、保持凹部99が形成されている。この保持凹部99は、フロートアーム14の外形に沿う凹状に形成されている。具体的には、フロートアーム14の曲率と略同一の曲率の円弧状に凹んだ形状とされている。これにより、保持凹部99にフロートアーム14が隙間なく保持される。また、ロック爪部97は、支持アーム部96と反対側における縁部99aが、フロートアーム14のロック爪部97による係止側に対して反対側へ回り込んでいる。抜け防止部95のロック爪部97には、溝部91と反対側の面に、フロートアーム14の把持部92への把持方向へ向かって次第に支持アーム部96と反対側へ傾斜する摺接テーパ面97aが形成されている。また、抜け防止部95のロック爪部97には、溝部91側に、フロートアーム14の把持部92への把持方向と反対側へ向かって次第に支持アーム部96と反対側へ傾斜する摺接テーパ面97bが形成されている。また、抜け防止部95には、フロートアーム14を介してロック爪部97と対向する位置に、ロック部100が形成されている。ホルダ本体81は、抜け防止部95に対して溝部91に配設されたフロートアーム14を挟んだ反対側に、固定リブ101を有している。この固定リブ101は、係止位置に配置された抜け防止部95のロック部100の上方側に張り出す規制部102を有している。ロック部100及び規制部102には、把持部92からのフロートアーム14の抜け出し方向へ向かって次第に固定リブ101側へ傾斜するテーパ面100a,102aがそれぞれ形成されている。次に、ホルダ13Aにフロートアーム14の固定端を固定する場合について説明する。ホルダ13Aにフロートアーム14の固定端を固定するには、まず、略直角に折り曲げられたフロートアーム14の端部を、ホルダ本体81の保持穴94に挿し込む。すると、図4aに示すように、フロートアーム14が抜け防止部95のロック爪部97に形成された摺接テーパ面97aに接触する。さらに、フロートアーム14を溝部91へ押し込む。このようにすると、図4bに示すように、フロートアーム14がロック爪部97の摺接テーパ面97aと摺接することにより、ロック爪部97がホルダ本体81から離間する方向図3及び図4b中矢印ア方向へ押圧される。また、フロートアーム14が、ガイド部98のガイド面98aに接触し、把持部92による把持位置へ案内される。このとき、フロートアーム14は、把持部92の上縁に形成されたガイド面92aにも接触し、把持部92による把持位置へ案内される。さらに、フロートアーム14を溝部91へ押し込むと、図4cに示すように、ガイド部98のガイド面98aで案内されたフロートアーム14が溝部91内へ入り込む。これにより、ロック爪部97がさらにホルダ本体81から離間する方向図3及び図4b中矢印ア方向へ押圧され、支持アーム部96が弾性変形することにより、ロック爪部97が係止位置から外れた非係止位置に配置される。フロートアーム14が溝部91へ完全に押し込まれると、図4dに示すように、フロートアーム14が把持部92によって把持され、溝部91内に収容された状態にホルダ本体81に装着されて固定される。この時点で、ロック爪部97の下方側の摺接テーパ面97bがフロートアーム14に接触する。すると、図4eに示すように、弾性変形していた支持アーム部96が復元することにより、フロートアーム14がロック爪部97の摺接テーパ面97bと摺接し、非係止位置に配置されていたロック爪部97が、フロートアーム14の上方へ変位しながらホルダ本体81に近接する方向図3及び図4e中矢印イ方向へ移動する。その後、ロック爪部97の保持凹部99の縁部99aがフロートアーム14の最上部を通過すると、図4fに示すように、抜け防止部95のロック爪部97が、把持部92に把持されたフロートアーム14の把持部92からの抜け出し方向に配置され、ロック爪部97に形成された保持凹部99にフロートアーム14が保持される。また、この時点で、抜け防止部95のロック部100が、フロートアーム14の下方に形成された規制部102のフロートアーム14と反対側に入り込む。ところで、図5aに示すように、ホルダ13Aに固定されたフロートアーム14には、ホルダ13Aへの取り付け方向である把持部92への把持方向と逆方向図5a中矢印ウ方向に荷重が作用することがある。このような荷重がフロートアーム14に作用して、フロートアーム14がホルダ13Aから外れる方向へ移動しようとしても、このフロートアーム14は、係止位置に配置された抜け防止部95のロック爪部97に係止され、把持方向と逆方向の荷重が抑えられる。したがって、図5bに示すように、フロートアーム14は、ホルダ13Aからの抜け出しが防止される。また、フロートアーム14に作用する把持方向と逆方向図5a中矢印ウ方向の荷重が大きい場合では、図5cに示すように、フロートアーム14を係止するロック部100が固定リブ101の規制部102に接触して係止されて変形が防止されるので、フロートアーム14に作用した大きな荷重も抑えられる。このように、フロートアーム14は、係止位置に配置されて固定リブ101の規制部102に係止される抜け防止部95のロック爪部97に係止されるので、ホルダ13Aからの抜け出しが防止される。また、このとき、抜け防止部95のロック部100及び規制部102のテーパ面100a,102aが互いに摺接することで、ロック爪部97は、固定リブ101側へ向かって引き寄せられる。したがって、このロック爪部97は、係止位置から外れることなく、さらに確実に固定リブ101へ係止され、よって、抜け防止部95によるフロートアーム14の抜け止め効果がより一層高められる。また、ロック爪部97の支持アーム部96と反対側における縁部99aが、フロートアーム14のロック爪部97による係止側に対して反対側へ回り込んでいるので、この縁部99aがフロートアーム14を係止することとなる。したがって、ロック爪部97は、フロートアーム14から外れることなく、フロートアーム14の抜け止めを行う。このように、第1実施形態に係る液面レベルセンサによれば、フロートアーム14にホルダ本体81の把持部92から抜け出す方向の荷重が作用しても、ホルダ本体81に一体に成型された抜け防止部95のロック爪部97にフロートアーム14が接触して係止される。これにより、ホルダ13Aを構成するホルダ本体81からのフロートアーム14の抜け出しを確実に防止することができ、検出不良等の不具合を確実に防止して、常に良好な液面レベルの検出を行うことができる。また、フロートアーム14に把持部92から抜け出す方向へ荷重が作用すると、抜け防止部95のロック部100及び規制部102のテーパ面100a,102aが互いに摺接することで、ロック爪部97が固定リブ101側へ向かって引き寄せられるので、ロック爪部97を確実に固定リブ101の規制部102へ係止させることができ、よって、抜け防止部95によるフロートアーム14の抜け止め効果をより一層高めることができる。しかも、ロック爪部97でフロートアーム14を係止した状態で、フロートアーム14の外形に沿う凹状の保持凹部99にフロートアーム14が保持されるので、フロートアーム14をガタつきなく保持することができる。また、ロック爪部97の支持アーム部96と反対側における縁部99aを、フロートアーム14のロック爪部97による係止側に対して反対側へ回り込ませたので、この縁部99aがフロートアーム14に係止することとなる。これにより、フロートアーム14からのロック爪部97の外れを抑制し、ロック爪部97によるフロートアーム14の抜け止め効果をさらに高めることができる。また、ホルダ本体81に一対のガイド部98を設けたことにより、把持部92へフロートアーム14を把持させる際に、フロートアーム14を円滑に把持部92による把持位置へ向かって案内して位置決めし、把持部92へ円滑に把持させることができる。しかも、ガイド部98を把持部92とロック爪部97との間に配置させたので、把持部92とロック爪部97との間でフロートアーム14をガタつきなく保持させることができる。これにより、把持部92によるフロートアーム14の把持状態及びロック爪部97によるフロートアーム14の把持状態をそれぞれ良好に維持させることができる。第2実施形態次に、第2実施形態について説明する。図6は第2実施形態に係る液面レベルセンサを構成するホルダの斜視図、図7は図6のホルダのB矢視図、図8は図6のホルダのC-C断面図、図9はホルダに設けられた抜け防止部の動きを説明するホルダの斜視図である。図6から図8に示すように、この第2実施形態に係るホルダ13Bも、合成樹脂から成型されたホルダ本体21を有しており、このホルダ本体21のセンサフレーム12側に、抵抗板16に摺接するコンタクト17が設けられている。また、このホルダ本体21には、センサフレーム12側へ延在する回転軸22が形成されており、この回転軸22がセンサフレーム12に回転可能に支持される。ホルダ本体21は、センサフレーム12と反対側が、フロートアーム14の一端からなる固定端が固定される固定面21aとされている。このフロートアーム14は、その固定端がホルダ本体21側へ向けて略直角に折り曲げられ、この折り曲げられた端部がホルダ本体21に形成された保持穴図示略に挿し込まれている。これにより、フロートアーム14は、ホルダ本体21に対して、その軸線を中心として回転することなく、ホルダ本体21に把持される。ホルダ本体21の固定面21aには、溝部31が形成されており、この溝部31には、フロートアーム14が嵌め込まれて配設される。また、ホルダ本体21の固定面21aには、溝部31の両縁部に沿って延びる一対の把持部32が形成されている。これらの把持部32の先端は、互いに近接する方向へ屈曲され、互いの把持部32同士の隙間が狭められている。これらの把持部32の先端における隙間の寸法は、フロートアーム14の直径よりも小さくされている。これにより、把持部32同士の間へフロートアーム14を押し込んで溝部31へ配置させると、フロートアーム14が把持部32によって把持され、溝部31内に収容された状態にホルダ本体21に装着される。また、把持部32の上縁部には、溝部31へのフロートアーム14の嵌め込み方向へ向かって次第に溝部31の中心側へ傾斜するガイド面32aが形成されている。これにより、溝部31へ嵌め込まれるフロートアーム14は、把持部32のガイド面32aによって把持部32の把持位置へガイドされることとなる。ホルダ本体21は、抜け防止部35を有している。この抜け防止部35は、ホルダ本体21に一体に成型されたもので、一端部がホルダ本体21に連結れてホルダ本体21の溝部31に沿って延びる支持アーム部36を有している。この支持アーム部36には、その先端にロック爪部37が形成されており、このロック爪部37は、溝部31に配設されたフロートアーム14における溝部31への把持方向の逆側に配置されている。そして、この溝部31に配設されたフロートアーム14における把持部32への把持方向の逆側の位置が、フロートアーム14の把持部32からの抜け出しを防止する係止位置とされており、ロック爪部37は、この係止位置と、この係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能とされている。また、ホルダ本体21は、抜け防止部35に対して溝部31に配設されたフロートアーム14を挟んだ反対側に、固定リブ41を有している。この固定リブ41は、係止位置に配置された抜け防止部35のロック爪部37の上方側に張り出す規制部42を有している。抜け防止部35のロック爪部37及び固定リブ41の規制部42には、把持部32からのフロートアーム14の抜け出し方向へ向かって次第に固定リブ41側へ傾斜するテーパ面37a,42aが形成されている。また、抜け防止部35のロック爪部37には、支持アーム部36側における溝部31と反対側の面に、フロートアーム14の把持部32への把持方向へ向かって次第に支持アーム部36と反対側へ傾斜する摺接テーパ面37bが形成されている。次に、ホルダ13Bにフロートアーム14の固定端を固定する場合について説明する。ホルダ13Bにフロートアーム14の固定端を固定するには、まず、略直角に折り曲げられたフロートアーム14の端部をホルダ本体21の保持穴図示略に挿し込む。さらに、フロートアーム14を、溝部31の把持部32間へ押し込む。このようにすると、把持部32同士の間へフロートアーム14が押し込まれ、フロートアーム14が把持部32によって把持され、溝部31内に収容された状態にホルダ本体21に装着されて固定される。このとき、フロートアーム14は、把持部32の上縁に形成されたガイド面32aに接触し、把持部32による把持位置へ案内される。また、このように、把持部32間へフロートアーム14を押し込む際に、フロートアーム14が抜け防止部35のロック爪部37に形成された摺接テーパ面37bに当接し、フロートアーム14と摺接テーパ面37bとが摺接する。これにより、抜け防止部35の先端側のロック爪部37が、ホルダ本体21から離間する方向図6及び図7中矢印エ方向へ押し出される。したがって、図9に示すように、支持アーム部36が弾性変形することにより、ロック爪部37が係止位置から外れた非係止位置に配置される。そして、フロートアーム14が溝部31へ完全に押し込まれて把持部32に把持されると、弾性変形していた支持アーム部36が復元することにより、ロック爪部37がホルダ本体21に近接する方向図6及び図7中矢印オ方向へ移動し、ロック爪部37が係止位置へ配置される。ところで、ホルダ13Bに固定されたフロートアーム14には、ホルダ13Bへの取り付け方向である把持部32への把持方向と逆方向に荷重が作用することがある。このような荷重がフロートアーム14に作用して、フロートアーム14がホルダ13Bから外れる方向へ移動しようとしても、このフロートアーム14は、係止位置に配置されて固定リブ41の規制部42に係止された抜け防止部35のロック爪部37に係止されているので、ホルダ13Bからのフロートアーム14の抜け出しが防止される。また、フロートアーム14に把持部32から抜け出す方向へ荷重が作用すると、ロック爪部37にも、フロートアーム14の抜け出し方向へ向かう荷重が作用するが、ロック爪部37及び規制部42のテーパ面37a,42aが互いに摺接することで、ロック爪部37は、固定リブ41側へ向かって引き寄せられる。したがって、このロック爪部37は、係止位置から外れることなく、さらに確実に固定リブ41へ係止され、よって、抜け防止部35によるフロートアーム14の抜け止め効果がより一層高められる。このように、上記第2実施形態に係る液面レベルセンサの場合も、フロートアーム14にホルダ本体21の把持部32から抜け出す方向の荷重が作用しても、ホルダ本体21に一体に成型された抜け防止部35のロック爪部37にフロートアーム14が接触して係止される。これにより、ホルダ13Bを構成するホルダ本体21からのフロートアーム14の抜け出しを確実に防止することができ、検出不良等の不具合を確実に防止して、常に良好な液面レベルの検出を行うことができる。また、フロートアーム14に把持部32から抜け出す方向へ荷重が作用すると、ロック爪部37及び規制部42のテーパ面37a,42aが互いに摺接することで、ロック爪部37が固定リブ41側へ向かって引き寄せられるので、ロック爪部37を確実に固定リブ41の規制部42へ係止させることができ、よって、抜け防止部35によるフロートアーム14の抜け止め効果をより一層高めることができる。しかも、把持部32へ把持されるフロートアーム14が摺接することにより、ロック爪部37を非係止位置へ移動させる摺接テーパ面37bを抜け防止部35に形成したので、ホルダ13Bへのフロートアーム14の組み付け作業性を損なうことなく、抜け防止部35によるフロートアーム14の抜け止め効果を得ることができる。第3実施形態次に、第3実施形態について説明する。図10は第3実施形態に係る液面レベルセンサを構成するホルダの斜視図、図11は図10のホルダのD矢視図、図12はホルダに設けられた抜け防止部の動きを説明するホルダの斜視図、図13はホルダに設けられた抜け防止部の動きを説明するホルダの斜視図である。図10及び図11に示すように、第3実施形態に係るホルダ13Cも、合成樹脂から成型されたホルダ本体51を有しており、このホルダ本体51も、センサフレーム12と反対側が、フロートアーム14の一端からなる固定端が固定される固定面51aとされている。ホルダ本体51の固定面51aには、溝部61が形成されており、この溝部61には、フロートアーム14が嵌め込まれて配設される。また、ホルダ本体51の固定面51aには、溝部61の両縁部に沿って延びる一対の把持部62が形成されている。これらの把持部62の先端も、互いに近接する方向へ屈曲され、互いの把持部62同士の隙間がフロートアーム14の直径よりも狭められている。これにより、把持部62同士の間へフロートアーム14を押し込んで溝部61へ配置させると、フロートアーム14が把持部62によって把持され、溝部61内に収容された状態にホルダ本体51に装着される。また、把持部62の上縁部には、溝部61へのフロートアーム14の嵌め込み方向へ向かって次第に溝部61の中心側へ傾斜するガイド面62aが形成されている。これにより、溝部61へ嵌め込まれるフロートアーム14は、把持部62のガイド面62aによって把持部62の把持位置へガイドされることとなる。ホルダ本体51は、抜け防止部65を有している。この抜け防止部65は、ホルダ本体51に一体に成型されたもので、一端部がホルダ本体51に連結されてホルダ本体51の溝部61に沿って延びる支持アーム部66を有している。この支持アーム部66には、その先端にロック爪部67が形成されており、このロック爪部67は、溝部61に配設されたフロートアーム14における把持部62への把持方向の逆側に配置されている。そして、この溝部61に配設されたフロートアーム14における把持部62への把持方向の逆側の位置が、フロートアーム14の把持部62からの抜け出しを防止する係止位置とされており、ロック爪部37は、この係止位置と、この係止位置から外れた非係止位置との間で移動可能とされている。また、ホルダ本体51は、抜け防止部65に対して溝部61に配設されたフロートアーム14を挟んだ反対側に、固定リブ71を有している。この固定リブ71は、抜け防止部65側へ張り出す規制部72を有しており、この規制部72に、抜け防止部65のロック爪部67の先端が係止されている。抜け防止部65のロック爪部67及び固定リブ71の規制部72には、把持部62からのフロートアーム14の抜け出し方向へ向かって次第に固定リブ71側へ傾斜するテーパ面67a,72aが形成されている。なお、抜け防止部65のロック爪部67は、固定リブ71の規制部72に係止された状態で、溝部61側へ弾性変形されている。したがって、抜け防止部65のロック爪部67は、固定リブ71の規制部72に係止されていない非係止状態では、その先端部が規制部72よりも溝部61と反対側図11における一点鎖線の位置に配置される。次に、ホルダ13Cにフロートアーム14の固定端を固定する場合について説明する。ホルダ13Cにフロートアーム14の固定端を固定するには、まず、略直角に折り曲げられたフロートアーム14の端部を、ホルダ本体51の保持穴図示略に挿し込む。さらに、フロートアーム14を溝部61へ押し込む。このようにすると、把持部62同士の間へフロートアーム14が押し込まれ、フロートアーム14が把持部62によって把持され、溝部61内に収容された状態にホルダ本体51に装着されて固定される。このとき、フロートアーム14は、把持部62の上縁に形成されたガイド面62aに接触し、把持部62による把持位置へ案内される。また、このように、把持部62間へフロートアーム14を押し込む際に、抜け防止部65のロック爪部67を治具等で把持してホルダ本体51から離間する方向図10及び図11中矢印カ方向へ引っ張る。すると、図12に示すように、支持アーム部66が弾性変形することにより、ロック爪部67が係止位置から外れた非係止位置に配置される。つまり、この状態において、抜け防止部65のロック爪部67が邪魔になることなく、フロートアーム14を把持部62間へ押し込むことができる。フロートアーム14を溝部61の把持部62へ把持させた後、ロック爪部67を放すと、弾性変形していた支持アーム部66が復元することにより、ロック爪部67がホルダ本体21に近接する方向図10及び図11中矢印キ方向へ移動する。すると、図13に示すように、抜け防止部65のロック爪部67が、把持部62に把持されたフロートアーム14の把持部62からの抜け出し方向に配置される。その後、ロック爪部67を溝部61方向図11中矢印ク方向へ向かって規制部72よりも溝部61側の係止位置へ押し込み、ロック爪部67の先端部を固定リブ71に係止させる。ところで、ホルダ13Cに固定されたフロートアーム14には、ホルダ13Cへの取り付け方向である把持部62への把持方向と逆方向に荷重が作用することがある。このような荷重がフロートアーム14に作用して、フロートアーム14がホルダ13Cから外れる方向へ移動しようとしても、このフロートアーム14は、係止位置に配置された抜け防止部65のロック爪部67に係止され、把持方向と逆方向の荷重が抑えられる。また、フロートアーム14に作用する把持方向と逆方向の荷重が大きい場合では、フロートアーム14を係止するロック爪部67が固定リブ71の規制部72に接触して係止されて変形が防止されるので、フロートアーム14に作用した大きな荷重も抑えられる。したがって、フロートアーム14は、係止位置に配置されて固定リブ71の規制部72に係止される抜け防止部65のロック爪部67に係止されるので、ホルダ13Cからの抜け出しが防止される。また、フロートアーム14に把持部62から抜け出す方向へ荷重が作用すると、ロック爪部67にも、フロートアーム14の抜け出し方向へ向かう荷重が作用するが、ロック爪部67及び規制部72のテーパ面67a,72aが互いに摺接することで、ロック爪部67は、固定リブ71側へ向かって引き寄せられる。したがって、このロック爪部67は、係止位置から外れることなく、さらに確実に固定リブ71へ係止され、よって、抜け防止部65によるフロートアーム14の抜け止め効果がより一層高められる。このように、第3実施形態に係る液面レベルセンサの場合も、フロートアーム14にホルダ本体51の把持部62から抜け出す方向の荷重が作用しても、ホルダ本体51に一体に成型された抜け防止部65のロック爪部67にフロートアーム14が接触して係止される。これにより、ホルダ13Cを構成するホルダ本体51からのフロートアーム14の抜け出しを確実に防止することができ、検出不良等の不具合を確実に防止して、常に良好な液面レベルの検出を行うことができる。また、フロートアーム14に把持部62から抜け出す方向へ荷重が作用すると、ロック爪部67及び規制部72のテーパ面67a,72aが互いに摺接することで、ロック爪部67が固定リブ71側へ向かって引き寄せられるので、ロック爪部67を確実に固定リブ71の規制部72へ係止させることができ、よって、抜け防止部65によるフロートアーム14の抜け止め効果をより一層高めることができる。尚、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。"