酸化剤ガスと燃料ガスを用いて電気化学的に反応させて発電する燃料電池と、炭化水素を含む原燃料ガスを水蒸気により改質して前記燃料ガスを生成する改質器と、前記改質器に原燃料ガス管路を介して前記原燃料ガスを送り出す燃料ポンプと、前記改質器に水を送り出す水ポンプと、前記原燃料ガス管路における前記原燃料ガスの圧力を検出する圧力検出手段と、少なくとも、前記燃料電池の動作状態に応じて前記燃料ポンプにおける原燃料ガス流量と前記水ポンプにおける水流量とを制御する制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記燃料電池の動作状態に応じて、前記燃料電池に導入すべき燃料ガスの導入量の変化に対し、前記原燃料ガス流量と前記水流量とを変更する際、前記圧力検出手段により検出された前記圧力の変動量に基づいて前記水流量に対する補正値を算出し、当該補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴とする燃料電池システム。前記燃料ポンプの出力側の前記原燃料ガス流量を検出する流量検出手段を更に備え、前記補正値は、前記流量検出手段の検出値と前記圧力の変動量とに基づいて算出されることを特徴とする請求項1に記載の燃料電池システム。前記補正値は、所定の時間間隔で得られた前記圧力の変動量の差分値に対応することを特徴とする請求項1又は2に記載の燃料電池システム。前記制御手段は、前記改質器における前記燃料ガスの生成量を減少させるために前記原燃料ガス流量と前記水流量とを減少方向に変更する際、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の燃料電池システム。前記制御手段は、さらに、前記改質器における前記燃料ガスの生成量を増加させるために前記原燃料ガス流量と前記水流量とを増加方向に変更する際、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴とする請求項4に記載の燃料電池システム。酸化剤ガスと燃料ガスを用いて電気化学的に反応させて発電する燃料電池と、炭化水素を含む原燃料ガスを水蒸気により改質して前記燃料ガスを生成する改質器と、前記改質器に原燃料ガス管路を介して前記原燃料ガスを送り出す燃料ポンプと、前記改質器に水を送り出す水ポンプと、前記原燃料ガス管路における前記原燃料ガスの圧力を検出する圧力検出手段と、を備えた燃料電池システムの制御方法において、前記燃料電池の動作状態に応じて、前記燃料電池に導入すべき燃料ガスの導入量を算出し、算出された前記導入量に対して前記原燃料ガス流量と前記水流量とを設定し、前記圧力検出手段により検出された前記圧力の変動量を判別し、当該変動量に基づいて前記水流量に対する補正値を算出し、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御する、ことを特徴とする燃料電池システムの制御方法。前記補正値は、所定の時間間隔で得られた前記圧力の変動量の差分値に対応することを特徴とする請求項6に記載の燃料電池システムの制御方法。前記改質器における前記燃料ガスの生成量を減少させるために前記原燃料ガス流量と前記水流量とを減少方向に変更する際、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴とする請求項6又は7に記載の燃料電池システムの制御方法。さらに、前記改質器における前記燃料ガスの生成量を増加させるために前記原燃料ガス流量と前記水流量とを増加方向に変更する際、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴とする請求項8に記載の燃料電池システムの制御方法。しかし、燃料電池において、燃料ポンプが送り出す原燃料ガスは膨張収縮しやすい気体であるため、燃料ガス管路内のスペースバッファ部分に滞留し、燃料ポンプの流量を低減させたとしても圧力が残存するため残圧、その分だけ余分に原燃料ガスが改質器に供給されてしまう。一方、改質器における改質に用いる水蒸気は、水ポンプからは膨張収縮がほとんどない水として送り出される。よって、水ポンプの流量を低減させたとき、水管路内を介して改質器に供給される水量は即座に応答する。従って、例えば、燃料電池の電力負荷が急激に低下した状況で、逆潮流を防止するために改質器における原燃料ガス流量と水流量の両方を同時に低下させる制御を行う際、水流量のみが急減し、原燃料ガスは上記残圧によって過剰に改質器に供給されることになり、改質器におけるS/Cが低下するという問題があった。このような問題に対し、上記特許文献1~3に開示された手法を適用したとしても、負荷変動時の原燃料ガス管路における残圧の影響を反映してS/Cを安定化させる制御は実現できない。また、原燃料ガスの流量を計測する流量計を設け、その計測値を用いて制御を行ったとしても、改質器と流量計の間の燃料ガス管路がバッファ部分となって残圧の影響を受けるため、同様の問題がある。仮に、バッファ部分の容積低減を目的として流量計を改質器の近傍に配置したとしても、改質器の発熱によって流量計の耐熱が持たないという問題もある。本発明はこれらの問題を解決するためになされたものであり、燃料電池の発電動作時に改質器に供給される原燃料ガス流量と水流量を変更する際、原燃料ガス管路における残圧の影響によるS/Cの不安定化を防止し、信頼性の高い燃料電池システムを提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の燃料電池システムは、酸化剤ガスと燃料ガスを用いて電気化学的に反応させて発電する燃料電池と、炭化水素を含む原燃料ガスを水蒸気により改質して前記燃料ガスを生成する改質器と、前記改質器に原燃料ガス管路を介して前記原燃料ガスを送り出す燃料ポンプと、前記改質器に水を送り出す水ポンプと、前記原燃料ガス管路における前記原燃料ガスの圧力を検出する圧力検出手段と、少なくとも、前記燃料電池の動作状態に応じて前記燃料ポンプにおける原燃料ガス流量と前記水ポンプにおける水流量とを制御する制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記燃料電池の動作状態に応じて、前記燃料電池に導入すべき燃料ガスの導入量の変化に対し、前記原燃料ガス流量と前記水流量とを変更する際、前記圧力検出手段により検出された前記圧力の変動量に基づいて前記水流量に対する補正値を算出し、当該補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴としている。本発明の燃料電池システムによれば、燃料電池の発電動作時に改質器で用いる原燃料ガス及び水のそれぞれの流量を制御する場合、例えば、燃料電池の負荷変動等により発電出力が増加又は減少したとき、原燃料ガスの圧力の変動量に応じて水流量に対する補正値を算出し、その補正値を用いて更新制御される目標値に応じて水ポンプにおける水流量を制御する。よって、燃料電池の発電出力が増減するとき、原燃料ガス管路のバッファ部に原燃料ガスが滞留し、その残圧の影響で改質器への原燃料ガスの供給量が速やかに変化しない状況であっても、水流量のみが速やかに変化することなく、原燃料ガス流量と連動させてバランスよく制御することが可能となる。従って、改質器におけるS/Cスチームカーボン比が適正な範囲から逸脱することを防止でき、燃料電池システムの信頼性を高めることができる。本発明において、前記燃料ポンプの出力側の前記原燃料ガス流量を検出する流量検出手段を更に設けてもよく、この場合には、前記補正値を、前記流量検出手段の検出値と前記圧力の変動量とに基づいて算出することができる。また、前記補正値は、所定の時間間隔で得られた前記圧力の変動量の差分値に対応させることができる。この場合、前記補正値を用いて更新制御される前記水流量の目標値は、前記差分値に応じた階段状の波形で増加又は減少していく。前記制御手段は、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御する際、前記改質器における前記燃料ガスの生成量を減少/増加させるため、前記原燃料ガス流量と前記水流量とを減少方向に変更する制御及び増加方向に変更する制御の両方を行うことができる。ただし、前記原燃料ガス流量と前記水流量とを減少方向に変更する制御は、改質器におけるS/Cの低下を抑制する場合に必要であるため、かかる制御のみを行ってもよい。これにより、S/Cの低下に起因する改質触媒の劣化やアノード電極の劣化を防止することが可能となる。なお、前記原燃料ガス流量と前記水流量とを増加方向に変更する制御は、改質器におけるS/Cの上昇を抑制する場合に必要であり、かかる制御により、燃料電池の発電効率の低下や温度低下などを防止することが可能となる。また、上記課題を解決するために、本発明の燃料電池システムの制御方法は、酸化剤ガスと燃料ガスを用いて電気化学的に反応させて発電する燃料電池と、炭化水素を含む原燃料ガスを水蒸気により改質して前記燃料ガスを生成する改質器と、前記改質器に原燃料ガス管路を介して前記原燃料ガスを送り出す燃料ポンプと、前記改質器に水を送り出す水ポンプと、前記原燃料ガス管路における前記原燃料ガスの圧力を検出する圧力検出手段と、を備えた燃料電池システムに対し、前記燃料電池の動作状態に応じて、前記燃料電池に導入すべき燃料ガスの導入量を算出し、算出された前記導入量に対して前記原燃料ガス流量と前記水流量とを設定し、前記圧力検出手段により検出された前記圧力の変動量を判別し、当該変動量に基づいて前記水流量に対する補正値を算出し、前記補正値を用いて前記水流量の目標値を更新制御することを特徴としている。本発明によれば、燃料電池システムにおいて、燃料電池の発電出力の増減時に改質器に供給される原燃料ガス流量と水流量を変更する際、原燃料ガス管路における原燃料ガスの圧力変動をフィードバックして水流量を補正する制御を行うので、原燃料ガス管路のバッファ部の残圧の影響を受けることなく原燃料流量と水流量とを連動させて制御させることができ、改質器におけるS/Cの安定化を図ることができる。よって、改質器におけるS/Cの低下に起因する改質触媒の劣化やアノード電極の劣化を防止するとともに、改質器におけるS/Cの上昇に起因する燃料電池の発電効率の低下や温度低下を防止することができ、信頼性の高い燃料電池システムを構築することができる。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しながら説明する。ただし、以下に述べる実施形態は本発明を具体化した燃料電池システムの形態の一例であって、本発明が本実施形態の内容により限定されることはない。図1は、本実施形態の燃料電池システム1の構成例を示している。図1においては、燃料電池システム1を構成する要部として、燃料電池スタック10、気化部12及び改質部13からなる改質器11、制御部20、水タンク21、水ポンプ22、水管路23、燃料ポンプ24、流量計25、バッファ部26aを含む原燃料ガス管路26、圧力計27、パワーコントローラ28をそれぞれ示している。なお、実際の燃料電池システム1には、他にも多くの構成要素が含まれるが、図1では省略している。燃料電池スタック10は、燃料電池の構成単位である燃料電池セルを複数個積層して形成される。燃料電池セルは、燃料ガス中の水素と空気中の酸化剤ガス酸素の電気化学反応を利用して、燃料極であるアノードと空気極であるカソードとの間に電力を発生する。燃料電池スタック10としては、コジェネレーションシステムに導入可能な多様な方式を採用可能であるが、一例として、固体酸化物形燃料電池SOFCを用いることができる。なお、図1において、燃料電池スタック10に代え、単位の燃料電池セルのみを設ける場合であっても本発明の適用が可能である。改質器11は、炭化水素を含む原燃料ガスを水蒸気により改質し、改質後の燃料ガスを燃料電池スタック10に送り出す。改質器11に付随する気化部12は、水ポンプ22から水管路23を経由して供給される水を気化し、改質に用いる水蒸気を生成する。改質部13は、燃料ポンプ24から原燃料ガス管路26を介して供給され、脱硫器不図示で脱硫された後の原燃料ガスを水蒸気により改質し、水素を含む燃料ガスを生成する。図1に示すように、燃料電池スタック10及び改質器11は、一体的に断熱容器Cの内部に収容される。燃料電池スタック10では、改質器11から送られる燃料ガスが各燃料極に導入されるとともに、空気ポンプ不図示を介して送られる空気酸化剤ガスが各空気極に導入される。そして、燃料電池スタック10の各セルにおいて、燃料ガスと酸化剤ガスとの電気化学反応により発電が行われる。燃料電池スタック10からの発電出力は、パワーコントローラ28に送られる。パワーコントローラ28は、直流の発電出力を交流電力に変換するとともに、制御部20による制御に応じて外部の負荷に対する電力供給を制御する。また、燃料電池スタック10からの排気ガスは熱交換器不図示に送られて湯水との間で熱交換が行われる。水ポンプ22は、水タンク21に蓄えられている水を水管路23に送り出すとともに、燃料ポンプ24は、外部から取り込まれた原燃料ガスを原燃料ガス管路26に送り出す。制御部20は、燃料電池スタック10の動作状態に応じて、水ポンプ22の水流量と、燃料ポンプ24の原燃料ガス流量とをそれぞれ制御する。本実施形態では、改質器11におけるS/Cスチームカーボン比を適正な範囲に安定化させるため、改質器11に供給される水流量及び原燃料ガス流量に対する制御手法に特徴があるが、詳しくは後述する。一方、図1には、原燃料ガス管路26に付随するバッファ部26aが示されている。このバッファ部26aの意味は、原燃料ガス管路26を流れる原燃料ガスが気体であることから、直ちに改質器11には供給されずに、原燃料ガスがバッファ部26aに滞留した状態で、その容積部分の残圧の影響を考慮したものである。なお、水ポンプ22を流れる水は液体であることから、このような滞留を生じることなく迅速に改質器11に供給される点で相違がある。そして、図1に示すように、原燃料ガス管路26には、原燃料ガスの流量を計測する流量計25が挿入されるとともに、原燃料ガス管路26のバッファ部26aには、内部の圧力を計測する圧力計27が取り付けられている。制御部20は、燃料電池システム1全体の動作を制御する制御手段として機能し、例えば、本実施形態の処理を実現するプログラムを実行可能なマイクロプロセッサや処理に必要なデータを記憶するメモリ等により構成される。制御部20は、上記プログラムの制御手順に従って、流量計25や圧力計27の各計測データを取り込み、水ポンプ22や燃料ポンプ24を制御するため制御信号を送出する。次に、本実施形態の燃料電池システム1における具体的な制御手法について、図2~図7を参照して説明する。図2は、本実施形態の燃料電池システム1において、燃料電池スタック10の発電動作時に制御部20により実行される制御フローの一例を示している。ここで、制御部20は、燃料電池スタック10の発電出力の計測値と、圧力計27の計測値とを、それぞれ現在電力E、現在圧力Pとして時間経過とともに更新しつつ保持している。ここで、図1の処理をT秒に1回ずつ実行することを想定すると、現在電力E及び現在圧力PはいずれもT秒毎に最新の計測値に更新されるとともに、更新される直前の各計測値が前回電力Ea、前回圧力Paとして設定される。図2の制御フローに示すように、燃料電池スタック10の発電動作が開始された後、燃料電池スタック10からパワーコントローラ28に送られる発電出力の計測値により現在電力Eを更新するステップS10。続いて、バッファ部26aの圧力計27の計測値により現在圧力Pを更新するステップS11。そして、ステップS10で更新された現在電力Eと、ステップS10の更新前の前回電力Eaとに基づき、変動電力ΔEを算出するステップS12。すなわち、変動電力ΔEは、ΔE=|E-Ea|として求められる。次いで、ステップS12で得られた変動電力ΔEが50Wに達しているか否かを判定するステップS13。ステップS13の判定の結果、変動電力ΔEが50W以上のときは、電力変動フラグをオンに設定するステップS14。電力変動フラグは変動電力ΔEの大きさに依存して設定されるフラグであり、初期時点ではオフにセットされ、変動電力ΔEが大きい状態のときにオンにセットされる。なお、ステップS14における設定値である50Wは一例であって、適宜に設定値を変更してもよい。ステップS14に続いて、推定燃料流量Feの算出処理を実行するステップS15。ステップS15については後述する。一方、ステップS13の判定の結果、変動電力ΔEが50Wに満たないときは、このときの電力変動フラグがオンであるか否かを判定するステップS16。ステップS16の判定の結果、電力変動フラグがオンに設定されているときは、上述の推定燃料流量Feの算出処理を実行しステップS15、電力変動フラグがオフに設定されているときは、ステップS17~S21の処理を実行する。ステップS17に移行した場合は、原燃料ガス管路26の流量計25の計測値により推定燃料流量Feを更新する。ここで、ステップS17において、現在流量ではなく、推定燃料流量Feとして扱っているのは、バッファ部26aの影響を受けていない状態の計測流量を補正した推定燃料流量Feを得るステップS15ためであるが、詳細については後述する。続いて、出力上昇許可フラグをオンにセットするステップS18。ここで、出力上昇許可フラグは、燃料電池スタック10の発電出力の上昇を許可するか否かを示すフラグであり、初期時点ではオフにセットされ、ステップS12で得た変動電力ΔEが小さいと判定されたときにオンにセットされる。出力上昇許可フラグがオンに設定されている場合は、燃料電池スタック10における発電出力の上昇が許可される状態になる。次いで、推定燃料流量Feに基づいて、水ポンプ22に対する水流量狙い値Wt水流量の目標値を算出するステップS19。ここで、本実施形態の特徴は、原燃料ガスの実際の流量に連動させて水流量を変化させることで、S/Cを最適な範囲に保つことにある。よって、ステップS19では、例えば、水流量狙い値Wtを、Wt=Fe×C1として算出する。このときの係数C1を適切に設定することで、S/Cを概ね2~3の範囲に保つことが望ましい。図2では示されないが、図1の水ポンプ22は、ステップS19で得られた水流量狙い値Wtに応じて制御される。続いて、上述したように、前回圧力Paを現在圧力Pに設定しステップS20、前回電力Eaを現在電力Eに設定するステップS21。その後、所定時間が経過した後にステップS10に戻り、同様の処理を繰り返す。一方、図3は、ステップS14又はS16からステップS15に移行した際に実行される推定燃料流量Feの算出処理の一例を示している。図3に示すように、まず、上述の出力上昇許可フラグをオフにセットするステップS30。すなわち、ステップS13で変動電力ΔEが大きいと判定されるか、あるいは既に電力変動フラグがオンにセット済みである場合は、燃料電池スタック10に対し、これ以上の発電出力の上昇を許可しない状態になる。そして、ステップS11で更新された現在圧力Pと、ステップS20で設定された前回圧力Paとに基づき、変動圧力ΔPを算出するステップS31。すなわち、変動圧力ΔPは、ΔP=P-Paとして求められる。この変動圧力ΔPは、圧力計27で計測された圧力における時間的な変動量の差分値に相当し、圧力上昇時には正の値をとり、圧力低下時には負の値をとる。次いで、ステップS31で得られた変動圧力ΔPが、所定の正の値P1例えば、P1=0.5kPaを超えているか否かを判定するステップS32。ステップS32の判定の結果、変動圧力ΔPが所定の正の値P1を超えているときは、次の1式に従って推定燃料流量Feを算出するステップS33。推定燃料流量Fe=計測流量変動圧力ΔP×管路体積×Cs1Cs:安全係数;例えば、Cs=1.1ここで、1式の管路体積は、バッファ部26aを含めた原燃料ガス管路26の全体の体積である。1式においては、推定燃料流量Feを、計測流量流量計25の計測値に対して増加方向に補正するものであり、その増加量が変動圧力ΔPに依存して定められる。ここで、変動圧力ΔPが正の値であるため、改質器11に送られる原燃料ガスの実際の流量が低下していく。このときのS/Cの変動を抑制すべく、安全係数Csを1より大きくすることで、推定燃料流量Feをさらに大きく補正することができる。ステップS33の算出後は、図2のステップS19に戻る。これに対し、ステップS32の判定の結果、変動圧力ΔPが所定の正の値P1に満たないときは、続いて変動圧力ΔPが、所定の負の値P2例えば、P2=-1kPaに達しているか否かを判定するステップS34。そして、ステップS34の判定の結果、変動圧力ΔPが所定の負の値P2に満たないときは、次の2式に従って推定燃料流量Feを算出するステップS35。推定燃料流量Fe=計測流量変動圧力ΔP×管路体積22式においては、推定燃料流量Feを、計測流量流量計25の計測値に対して減少方向に補正するものであり、その減少量が負の変動圧力ΔPに依存して定められる。ここで、変動圧力ΔPが負の値であるため、改質器11に送られる原燃料ガスの実際の流量が上昇していく。ただし、1式とは異なり、推定燃料流量Feが減少するので、安全係数Csは設定されていない。ステップS35の算出後は、図2のステップS19に戻る。一方、ステップS34の判定の結果、変動圧力ΔPが所定の負の値P2以上であるときは、P2<ΔP<P1例えば、-1kPa<ΔP<0.5kPaが満たされる場合である。よって、現在圧力Pの増減が少なく比較的安定していると判断できるので、ステップS17と同様、原燃料ガス管路26の流量計25の計測値により推定燃料流量Feを更新するステップS36。続いて、電力変動フラグをオフに設定するステップS37。これ以降、圧力変動ΔPが小さい値を保つ間、ステップS15の推定燃料流量Feの算出処理は行われない。ステップS37の後は、図2のステップS19に戻る。燃料電池スタック10の発電動作時に図2及び図3の制御フローを繰り返し実行することにより、燃料電池スタック10の発電出力の変化の状況に適合して、推定燃料流量Feをフィードバックして水流量狙い値Wtを適切に制御することができる。すなわち、燃料電池スタック10の発電出力が安定しているときは、ステップS36で推定燃料流量Feは計測流量に一致するように制御されるのに対し、燃料電池スタック10の発電出力が変化し、かつ圧力計27の計測圧力も変化しているときは、ステップS33又はS35において1式又は2式に従って推定燃料流量Feが補正される。これにより、燃料電池スタック10の負荷変動が生じたとき、水ポンプ22の制御量を原燃料ガスの実際の流量に追随させて制御させることができる。以下、図4~図7を参照して、本実施形態の燃料電池システム1に対し上記制御フローを適用したときの具体的な動作について説明する。まず、本実施形態の燃料電池スタック10において電力負荷が低下する場合の動作について、図4及び図5を用いて説明する。ここで、図4は、本実施形態の制御手法との対比のため、従来の制御手法に従って燃料電池システム1を制御する場合の動作を示す比較例である。また、図5は、本実施形態の制御手法を適用して、図4と同じ状況下で燃料電池システム1を制御する場合の動作を示す図である。図4及び図5のいずれの場合も、燃料電池スタック10の発電出力が、時間軸上のタイミングTaにおいて高出力EHから低出力ELに低下する状況が生じることを想定する。なお、図4及び図5のうち、発電出力は制御フローの現在電力Eに相当し、原燃料ガス圧力は制御フローの現在圧力Pに相当する。まず、図4の比較例において、制御部20は、燃料ポンプ24に対する燃料ポンプ制御信号と水ポンプ22に対する水ポンプ制御信号とを、タイミングTaにおいて発電出力に追随させるように減少制御する。このとき、水ポンプ22から水管路23を経由して流れる水流量は、液体である水が体積膨張しないため、水ポンプ制御信号と同様に変化する。これに対し、燃料ポンプ24から原燃料ガス管路26を経由して流れる原燃料ガス流量は、バッファ部26aの容積に滞留する原燃料ガスの残圧の影響で直ちに変化しないことは上述した通りである。すなわち、タイミングTaを起点として、原燃料ガス圧力が緩やかに低下していくとともに、同様の波形で原燃料ガス流量が緩やかに低下していく。従って、タイミングTaの直後の改質器11では、水流量のみが急激に低下し、原燃料ガス流量はそれほど低下しない状況になる。その結果、一時的に改質器11におけるS/Cが低下し、改質触媒の劣化やアノード電極の劣化を生じる問題がある。これに対し、本実施形態の制御手法を適用した図5において、発電出力と、原燃料ガス圧力と、燃料ポンプ制御信号と、原燃料ガス流量とは、いずれも図4と同じ波形で変化しているが、水ポンプ制御信号については、図2及び図3の制御フローを反映して図4とは異なる波形で制御される。すなわち、タイミングTaで発電出力が低下したときに上記電力変動フラグがオンにセットされ、それ以降、原燃料ガス圧力が低下していくため、図3のステップS35によって補正された推定燃料流量Feに基づき、図2のステップS19で水流量狙い値Wtが制御される。よって、ステップS34でΔP<P2が満たされる間、上記2式に従って推定燃料流量Feが繰り返し減少方向に更新され、それに連動して水ポンプ制御信号水流量狙い値Wtも減少制御される。上記の制御により、水ポンプ制御信号は、タイミングTa以降、図5に示すような階段状に減少する波形となり、ある程度の時間が経過したときに所定の値に安定する。なお、水ポンプ制御信号の階段状の波形の段数は、図2及び図3の制御フローの実行回数ステップS35の算出回数に合致する。その結果、図4とは異なり、改質器11に対する原燃料ガス流量と水流量のバランスが保たれ、S/Cを適正な範囲に安定化させることができ、改質触媒の劣化やアノード電極の劣化を防止する効果が得られる。次に、本実施形態の燃料電池スタック10において電力負荷が上昇する場合の動作について、図6及び図7を用いて説明する。ここで、図6は、本実施形態の制御手法との対比のため、従来の制御手法に従って燃料電池システム1を制御する場合の動作を示す比較例である。また、図7は、本実施形態の制御手法を適用して、図6と同じ状況下で燃料電池システム1を制御する場合の動作を示す図である。図6及び図7のいずれの場合も、燃料電池スタック10の発電出力が、時間軸上のタイミングTbにおいて低出力ELから高出力EHに上昇する状況が生じることを想定する。なお、図6及び図7に示す各波形の意味は、図4及び図5と共通である。まず、図6の比較例において、制御部20は、燃料ポンプ24に対する燃料ポンプ制御信号と水ポンプ22に対する水ポンプ制御信号とを、タイミングTbにおいて発電出力に追随させるように増加制御する。このとき、タイミングTbを起点として、水ポンプ制御信号水流量及び燃料ポンプ制御信号は発電出力に追随して急激に増加制御される一方、図4及び図5で述べたメカニズムに従って、原燃料ガス圧力及び原燃料ガス流量は緩やかに上昇していく。従って、タイミングTbの直後の改質器11では、水流量のみが急激に上昇し、原燃料ガス流量はそれほど上昇しない状況になる。その結果、一時的に改質器11におけるS/Cが上昇し、燃料電池スタック10の発電効率の低下や温度低下などを生じる問題がある。これに対し、本実施形態の制御手法を適用した図7において、発電出力と、原燃料ガス圧力と、燃料ポンプ制御信号と、原燃料ガス流量とは、いずれも図6と同じ波形で変化しているが、水ポンプ制御信号については、図2及び図3の制御フローを反映して図6とは異なる波形で制御される。すなわち、タイミングTbで発電出力が上昇したときに上記電力変動フラグがオンにセットされ、それ以降、原燃料ガス圧力が上昇していくため、図3のステップS33によって補正された推定燃料流量Feに基づき、図2のステップS19で水流量狙い値Wtが制御される。よって、ステップS32でΔP>P1が満たされる間、上記1式に従って推定燃料流量Feが増加方向に繰り返し更新され、それに連動して水ポンプ制御信号水流量狙い値Wtも増加制御される。上記の制御により、水ポンプ制御信号は、タイミングTb以降、図7に示すような階段状に上昇する波形となり、ある程度の時間が経過したときに所定の値に安定する。なお、図7の階段状の波形は、図5の階段状の波形を上下に反転させたものであり、その段数についても、上述した通り、図2及び図3の制御フローの実行回数ステップS33の算出回数に合致する。その結果、図6とは異なり、改質器11に対する原燃料ガス流量と水流量のバランスが保たれ、S/Cを適正な範囲に安定化させることができ、燃料電池スタック10の発電効率の低下や温度低下を防止する効果が得られる。以上、本実施形態に基づき本発明の内容を具体的に説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で多様な変更を施すことができる。例えば、本実施形態では、原燃料ガス管路26に流量計25を設け、その計測値を用いて水流量の目標値を補正しているが、流量計25を設けることなく、変動電力及び変動圧力に対応するデータテーブル等を用いて水流量の目標値を補正してもよい。また、図1に示す燃料電池システム1の構成例や、図2及び図3の示す制御フローは、いずれも一例であるので、同様の目的を達成できる限り適宜に変更可能であることは言うまでもない。