内燃機関の吸気バルブおよび排気バルブのうち少なくとも一方のリフト量を調節するバルブリフト調節装置のアクチュエータであって、モータ軸を回転するモータと、前記モータ軸と同軸に設けられ、外周に螺旋状のねじ歯部が形成されているウォームと、前記ウォームの軸と直交するホイール軸、および、外周に形成され前記ねじ歯部と噛み合う第1歯部を有し、前記ウォームの回転により回転するホイールと、前記ホイールと同軸に設けられ、外周に第2歯部を有し、前記ホイールとともに回転する第1歯車と、外周に前記第2歯部と噛み合う第3歯部を有し、前記第1歯車の回転により回転する第2歯車と、前記第2歯車と同軸に設けられ、前記吸気バルブおよび前記排気バルブのうち少なくとも一方のリフト量を調節する出力軸と、を備えることを特徴とするバルブリフト調節装置のアクチュエータ。前記第1歯部は、はす歯状に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータ。前記第1歯部は、前記ウォームのねじ歯部の形状に対応するよう形成されていることを特徴とする請求項2に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータ。前記第2歯部および前記第3歯部は、はす歯状に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータ。前記第2歯部の捻じれ方向は、前記第1歯部の捻じれ方向と同じであることを特徴とする請求項4に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータ。前記第2歯部は、前記モータの回転時、前記ねじ歯部と前記第1歯部との噛み合いにより前記ホイールの軸方向に生じる力と、前記第2歯部と前記第3歯部との噛み合いにより前記ホイールの軸方向に生じる力とが相殺されるよう形成されていることを特徴とする請求項5に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータ。しかしながら、特許文献1に記載のバルブリフト調節装置のアクチュエータでは、モータ軸と第2歯車の回転軸とは平行に配置されているため、第2歯車はモータの径方向に延びている。このため、バルブリフト調節装置のアクチュエータのモータの径方向の寸法が増大する。また、負荷が最も高い出力軸は、ウォームの回転によってホイールを駆動し、ホイールと同軸上に連結されているため、ウォームおよびホイールは高負荷の作用力を受ける。このため、ウォームおよびホイールに対して硬質加工処理等を行う必要が有り、コストが高くなるおそれがある。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、ウォームギヤの負荷を低減し、小型にできるバルブリフト調節装置のアクチュエータを提供することにある。請求項1に係る発明によると、バルブリフト調節装置のアクチュエータは、内燃機関の吸気バルブおよび排気バルブのうち少なくとも一方のリフト量を調節する。バルブリフト調節装置のアクチュエータは、モータ、ウォーム、ホイール、第1歯車、第2歯車、および、出力軸を備える。モータはモータ軸を回転する。ウォームは、モータ軸と同軸に設けられ、外周に螺旋状のねじ歯部が形成されている。ホイールは、ウォームの軸と直交するホイール軸、および、外周に形成されたねじ歯部と噛み合う第1歯部を有し、ウォームの回転により回転する。第1歯車は、ホイールと同軸に設けられ、外周に第2歯部を有し、ホイールとともに回転する。第2歯車は、外周に第2歯部と噛み合う第3歯部を有し、第1歯車の回転により回転する。出力軸は、第2歯車と同軸に設けられ、吸気バルブおよび排気バルブのうち少なくとも一方のリフト量を調節する。ここで、モータ軸とホイール軸とが直交するため、ホイールはモータ軸の軸線を含む平面と重なるよう配置されている。よって、バルブリフト調節装置のアクチュエータのモータの径方向の体格を小さくすることができる。また、ウォームおよびホイールは、出力軸よりトルクが小さいモータ側に設けられているため、ウォームとホイールとの間の作用力を低減することができる。よって、ウォームおよびホイールに対して硬質加工処理を行う必要がなく、コストを低減することができる。また、ウォームとホイールとの間の作用力が小さくなるため、例えば、樹脂等でウォームおよびホイールを形成することでコストをさらに低減することができる。請求項2に記載の発明によると、第1歯部ははす歯状に形成されている。また、請求項3に記載の発明によると、第1歯部はウォームのねじ歯部の形状に対応するよう形成されている。これにより、第1歯部とねじ歯部との接触面積を増大することで、第1歯部とねじ歯部との接触面の単位面積に作用する作用力を低減することができる。よって、第1歯部およびねじ歯部のギヤの損傷を抑制することができる。請求項4に記載の発明によると、第2歯部および第3歯部は、はす歯状に形成されている。また、請求項5に記載の発明によると、第2歯部の捻じれ方向は、第1歯部の捻じれ方向と同じである。これにより、ホイールに作用するホイール軸方向の分力と、第1歯車に作用するホイール軸方向の分力とは真逆となる。このため、ホイール軸に作用する軸方向の力を低減することができる。よって、当該ベアリングの負荷を低減することができ、ホイール軸を支持するベアリングを小さくすることができる。請求項6に係る発明によると、第2歯部は、モータの回転時、ねじ歯部と第1歯部との噛み合いによりホイールの軸方向に生じる力と、第2歯部と第3歯部との噛み合いによりホイールの軸方向に生じる力とが相殺されるよう形成されている。これにより、ホイール軸に作用する軸方向の力をさら低減することができる。ここで、例えば、ねじ歯部と第1歯部との噛み合いによりホイールの軸方向に生じる力の大きさと、第2歯部と第3歯部との噛み合いによりホイールの軸方向に生じる力の大きさとが同じであれば、ホイール軸に作用する軸方向の力は略0となる。このため、ホイール軸を支持するベアリングの負荷をさらに低減することができる。本発明の複数の実施形態を図に基づいて説明する。なお、複数の実施形態において、実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。第1実施形態本実施形態のバルブリフト調節装置のアクチュエータは、内燃機関としてのエンジンの燃焼室を閉塞可能なバルブのリフトを調節するバルブリフトシステムに適用され、モータ駆動回路により駆動されるモータの回転を利用してバルブのリフト量を調節するものである。本実施形態のバルブリフト調節装置のアクチュエータを図1および図2に示す。図1は、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1のカバー11を外した状態を示す側面図である。図2は、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1を含むバルブリフトシステム80を示す説明図である。また、図1のII-II線断面図を図2に示す。まず、バルブリフトシステム80について説明する。バルブリフトシステム80は、カム81、バルブリフト可変機構82、バルブ83、および、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1等を有している図2参照。カム81は、カムシャフトに設けられ、バルブリフト可変機構82を介してバルブ83の開閉を駆動する。バルブ83の開閉する際のリフト量は、バルブリフト可変機構82によって調節される。バルブリフト可変機構82は、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1に設けられた出力軸70により回転駆動されることによって、リフト量を調節する。次に、本実施形態のバルブリフト調節装置のアクチュエータ1について説明する。図1に示すように、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1は、モータ20、ウォーム30、ホイール40、第1歯車50、第2歯車60、および、出力軸70を備える。ウォーム30、ホイール40、第1歯車50、および、第2歯車60は、ハウジング10およびカバー11によって形成される収容空間に収容されている図2参照。モータ20は、例えばDCブラシモータ、または、ブラシレスモータであり、ハウジング10に相対運動不能に固定されている。モータ20は、モータ軸21を有している。モータ軸21の端部には、ウォーム30がモータ軸21と相対運動不能に装着されている。これにより、モータ20が回転すると、ウォーム30はモータ軸21と一体となって回転する。ウォーム30は、略棒状であり、例えば鉄等の金属で形成されている。ウォーム30の外周には、ウォーム軸31に沿う螺旋状のねじ歯部32が形成されている。ウォーム30は、ウォーム軸31の軸線とモータ軸21の軸線とが一致するよう、モータ軸21に装着されている。ホイール40は、円盤状であり、例えば鉄等の金属で形成されている。ホイール40の径外方向には、複数の第1歯部42が周方向に沿って形成されている。第1歯部42は、ホイール40の径外方向に突出し、ホイール軸41の中心軸線に対してねじれる方向に沿って延設されている。つまり、第1歯部42はウォーム30のねじ歯32と噛み合うことが可能なはす歯である。本実施形態では、ホイール40は、第1歯部42とウォーム30のねじ歯部32とが噛み合うようハウジング10に設けられている。また、ホイール40は、中心軸線がホイール軸41の中心軸線と一致するよう、ホイール軸41に固定されている。ホイール軸41は、ハウジング10およびカバー11に設けられているベアリング43によって回転可能に支持されている図2参照。第1歯車50は、ホイール40より径の小さい円盤状であり、例えば鉄等の金属で形成されている。第1歯車50の径外方向には、複数の第2歯部52が周方向に沿って形成されている。本実施形態では、第2歯部52は、ホイール40の径外方向に突出し、ホイール軸41の中心軸線方向に沿って形成されている。第1歯車50は、中心軸線がホイール軸41の中心軸線と一致するよう、ホイール軸41に固定されている。よって、第1歯車50は、ホイール40の回転とともに回転する。第2歯車60は、円形部61、扇形部63、および、扇形部63の径外方向に形成されている第3歯部62を有する。第3歯部62は、扇形部63の径外方向に突出し、円形部61の中心軸線方向に沿って形成されている。本実施形態の場合、第3歯部62と第2歯部52とは、互いに噛み合うことが可能な平歯である。第2歯車60は、第3歯部62と第1歯車50の第2歯部52とが噛み合うよう設けられ、円形部61の中心軸線が出力軸70の中心軸線と一致するよう、出力軸70に固定されている。よって、第2歯車60の扇形部63は、第1歯車50の回転とともに揺動する。また、扇形部63の揺動は、ハウジング10に設けられているストッパ部12、13によって所定範囲内に規制されている。出力軸70は、ハウジング10およびカバー11に設けられているベアリング64によって回転可能に支持されている図2参照。出力軸70の一端は、第2歯車60の円形部61に固定され、他端はバルブリフト可変機構82に設けられている。よって、モータ20に駆動されるホイール40とともに回転する第1歯車50により、第2歯車60が揺動し、出力軸70が回転される。出力軸70の回転によってバルブリフト可変機構82が駆動され、バルブ83のリフト量が調節される。次に、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1の作動を図3~図5に基づいて説明する。以下、X2方向視時計回り方向を右回転方向とし、X2方向視逆時計回り方向を左回転方向とする。また、Z2方向視時計回り方向を時計回り方向とし、Z2方向視逆時計回り方向を逆時計回り方向とする。説明の便宜のために、図3の場合、紙面の奥から手前に向かう方向をZ1方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をZ2方向とする。図4の場合、紙面の奥から手前に向かう方向をY1方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をY2方向とする。図5の場合、紙面の奥から手前に向かう方向をX2方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をX1方向とする。ウォーム30は、モータ20に駆動されモータ軸21とともに回転する。ウォーム30が右回転方向に回転すると、ホイール40は逆時計回り方向に回転する。このとき、ホイール40とウォーム30との間には、ねじ歯部32と第1歯部42との噛み合いにより、ウォーム軸31の軸方向およびホイール軸41の軸方向の相互作用力が発生する。ここで、ウォーム30に作用するZ2方向の作用力をFZ2とし、ホイール40に作用するZ1方向の作用力をFZ1とすると、FZ1とFZ2とは下記式1を満たす。FZ1=FZ2式1また、ウォーム30に作用するX2方向の作用力をFX2とし、ホイール40に作用するX1方向の作用力をFX1とすると、FX1とFX2とは下記式2を満たす。FX1=FX2式2ホイール40が逆時計回り方向に回転すると、第1歯車50はホイール40とともに逆時計回り方向に回転する。第1歯車50が逆時計回り方向に回転することにより、第2歯車60は時計回り方向に揺動する。つまり、第2歯車60の扇形部63は、Y1方向に揺動する。このとき、第1歯車50と第2歯車60との間には、第2歯部52と第3歯部62との噛み合いにより、ホイール軸41の軸方向と直交する方向の相互作用力が発生する。ここで、第1歯車50に作用するY2方向の作用力をFY2とし、第2歯車60に作用するY1方向の作用力をFY1とすると、FY1とFY2とは下記式3を満たす。FY1=FY2式3本実施形態の場合、第2歯車60の半径をRsとし、出力軸70の等速回転に必要とするトルクをNoutとすると、Noutは下記式4で表される。Nout=FY1×Rs式4また、ホイール40と第1歯車50とは等速で同軸回転するため、ホイール40の半径をRhとし、第1歯車50の半径をRpとすると、ホイール40に作用するFX1と第1歯車50に作用するFY2とは下記式5の関係を満たす。FY2×Rp=FX1×Rh式5上記式3~5により下記式6が得られる。Nout=FX1×Rh×Rs/Rp式6本実施形態の場合、第1歯車50の半径Rpと、第2歯車60の半径Rsとは下記式5を満たす。Rp/Rs=1/4式7上記式1、式6、および式7により下記式8が得られる。FX2=Nout/Rh×4式8式8に示すように、ウォーム30に作用するFX2は、出力軸70の回転に必要とするトルクNoutより数倍小さいことがわかる。一方、ウォーム30が左回転方向に回転すると、ホイール40および第1歯車50は時計回り方向に回転し、第2歯車60は逆時計回り方向に揺動する。このとき、式8に基づいて、ウォーム30に作用するホイール40の作用力は、出力軸70の回転に必要とするトルクより数倍小さいことがわかる。以上説明したように、本実施形態では、ウォーム30およびホイール40は、出力軸70よりトルクが小さいモータ20側に設けられている。このため、ウォーム30とホイール40との間の作用力を低減することができる。よって、ウォーム30およびホイール40に対して硬質加工処理を行う必要なく、コストを低減することができる。また、例えば、樹脂等でウォーム30およびホイール40を形成することでコストをさらに低減することができる。また、ホイール40の半径Rhを大きくする必要がなく、第1歯車50の半径Rpと第2歯車60の半径Rsとの比を調節することでウォーム30に作用するFX2を小さくすることができる。このため、ホイール40の半径Rhを小さくすることで、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1の体格を小さくすることができる。本実施形態では、モータ軸21とホイール軸41とが直交するため、ホイール40はモータ軸21の軸線を含む平面と重なるよう配置されている。よって、ホイール40をモータ20の径方向内側の領域に収めることができ、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1のモータ20の径方向の体格を小さくすることができる。次に、比較例の作動を示すことにより、本実施形態による上述の効果を明らかなものとする。また、本実施形態と比較するために、本実施形態と実質的に同一の部位には同一の符号を付し、説明を省略する。比較例の模式的な構成および作動を図6に示す。図6では、紙面の奥から手前に向かう方向をZ1方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をZ2方向とする。図6に示すように、比較例によるバルブリフト調節装置のアクチュエータ100は、モータ軸21を有するモータ20と、モータ軸21と同軸に回転する第1歯車50と、第1歯車50の回転によって回転する円盤状の第2歯車69と、第2歯車69と同軸に回転するウォーム30と、ウォーム30の回転により回転するホイール40と、ホイール40と同軸に回転する出力軸70とを備える。つまり、この比較例は、背景技術の欄に示した従来のバルブリフト調節装置のアクチュエータの構成と類似している。ここで、ホイール40はウォーム30の回転によって出力軸70にトルクを出力する。ホイール40に作用するX2方向の作用力をfx2とし、ウォーム30に作用するX1方向の作用力をfx1すると、fx1とfx2とは、以下の式9を満たす。fx1=fx2式9また、出力軸70の回転に必要とするトルクをNoutとすると、Noutは以下の式10を満たす。Nout=fx2×Rh式10式9および式10により下記式11が得られる。fx1=Nout/Rh式11式11により、ウォーム30に作用するfx1は、出力軸70の回転に必要とするトルクNoutが一定である場合、ホイール40の半径Rhに反比例することがわかる。つまり、fx1を小さくするには、ホイール40の半径Rhを大きくする必要がある。しかしながら、ホイール40の半径Rhを大きくすると、ホイール40の体格が大きくなり、バルブリフト調節装置のアクチュエータ100の体格が大きくなる。このように、本実施形態では、比較例と異なり、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1の体格を小さくすることができるとともに、ウォーム30とホイール40との間で生じる作用力を低減することができる。よって、バルブリフト調節装置のアクチュエータ1を小型化にすることができ、ウォーム30の負荷を低減することができる。第2実施形態本発明の第2実施形態のバルブリフト調節装置のアクチュエータを図7~図9に示す。上記第1実施形態と実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図8の場合、紙面の奥から手前に向かう方向をY1方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をY2方向とする。図9の場合、紙面の奥から手前に向かう方向をX2方向とし、紙面の手前から奥に向かう方向をX1方向とする。図7に示すように、第1歯車55の第2歯部56は、第1歯車55の径外方向に突出し、ホイール軸41の中心軸線に対して傾斜となる方向に沿って形成されている。また、第2歯部56のねじれ方向は、第1歯部42のねじれ方向と同じとなるよう形成されている。第2歯車65の第3歯部66は、扇形部63の径外方向に突出し、円形部61の中心軸線に対して傾斜となる方向に沿って形成されている。つまり、本実施形態の場合、第2歯部56と第3歯部66とは、互いに噛み合うはす歯である。本実施形態の場合、図8に示すように、ホイール軸41の軸方向に対する第1歯部42のねじれ角をαとし、ホイール軸41の軸方向に対する第2歯部56のねじれ角をβとすると、ねじれ角αおよびねじれ角βは下記式12を満たす。sinβ/sinα=cosβ/cosα式12本実施形態では、モータ20、ウォーム30、ホイール40、第1歯車55、第2歯車65、および、出力軸70は、上記第1実施形態と同様に作動するため、本実施形態の作動について説明を省略する。ここで、ウォーム30が右回転方向に等速回転することで、ホイール40および第1歯車55が逆時計回り方向に等速回転し、第2歯車65が時計回り方向に等速揺動する。このときのホイール40および第1歯車55の受力関係について説明する。図8に示すように、第1歯部42の歯面に垂直となる作用力をFoとすると、上記FX1およびFZ2は下記式13および式14を満たす。FX1=Fo×sinα式13FZ1=Fo×cosα式14本実施形態の場合、第2歯部56および第3歯部66ははす歯であるため、第2歯部56と第3歯部66との噛み合いにより生じる、第1歯車55の基準円接線方向の作用力は、ホイール軸41の軸方向と直交する方向、および、ホイール軸41の軸方向の分力に分解される。ここで、図9に示すように、第2歯部56の歯面に垂直となる作用力をFsとする。また、第2歯部56に作用するZ2方向の分力をFZ4とし、第2歯部56に作用するY2方向の分力をFY4とすると、FZ4およびFY4は下記式15および式16を満たす。FZ4=Fs×cosβ式15FY4=Fs×sinβ式16ホイール40および第1歯車55は等速回転しているため、上記FX1とFY4とは下記式17を満たす。FX1×Rh=FY4×Rp式17上記式13、式16、および式17により下記式18が得られる。Fo×sinα×Rh=Fs×sinβ×Rp式18また、ホイール40に作用するZ1方向のトルクをNZ1とし、第1歯車55に作用するZ2方向のトルクをNZ2とすると、NZ1およびNZ2は下記式19および20を満たす。NZ1=FZ1×Rh式19NZ2=FZ4×Rp式20上記式14、式18、および式19により式21が得られる。NZ1=Fs×Rp×sinβ×cosα/sinα式21上記式15および式20により式22が得られる。NZ2=Fs×cosβ×Rp式22上記式12、式21、および式22により下記式23が得られる。NZ1=NZ2式23本実施形態の場合、第1歯部42および第2歯部56は、進み角αおよび進み角βが式12を満たすよう形成されている。これにより、式23に示すように、ホイール40に作用するZ1方向のトルクNZ1と、第1歯車55に作用するZ2方向のトルクNZ2との大きさが同じとなる。すなわち、ホイール軸41の軸方向の作用力は互いに相殺される。したがって、ホイール軸41の回転可能に支持するベアリング43の負荷を低減することができ、ベアリング43を小さくすることができる。第3実施形態本発明の第3実施形態のバルブリフト調節装置のアクチュエータを図10に示す。上記第1実施形態と実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。図10に示すように、本実施形態の場合、ホイール45の第1歯部46は、ウォーム30のねじ歯部32の形状に対応するよう形成されている。これにより、第1歯部46とねじ歯部32との接触面積は増大する。よって、第1歯部46とねじ歯部32との間の作用力が一定である場合、第1歯部46とねじ歯部32との接触面の単位面積に作用する力を低減することができる。他の実施形態上記実施形態では、ウォームは金属で形成されている。これに対し、他の実施形態では樹脂でウォームを形成する構成としても良い。また、上記実施形態では、ホイールは金属で形成されている。これに対し、他の実施形態では樹脂でホイールを形成する構成としても良い。上記実施形態では、ホイールの第1歯部ははす歯である。これに対し、他の実施形態では、ホイールの第1歯部を平歯にする構成としても良い。以上説明した本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の実施形態に適用可能である。