最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階と、支援搬送波数を報告する段階と、非隣接搬送波上のデータを受信する段階と、を備える方法。最大非隣接搬送波間ギャップサイズを報告する段階を、更に備えている、請求項1に記載の方法。前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階を備えている、請求項1に記載の方法。支援搬送波数を報告する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を報告する段階を備えている、請求項1に記載の方法。前記最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に報告される、請求項1に記載の方法。最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階と、支援搬送波数を受信する段階と、データを非隣接搬送波上に割り付ける段階であって、前記非隣接搬送波は、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数に基づいて確定される、データを非隣接搬送波上に割り付ける段階と、を備えている方法。最大非隣接搬送波間ギャプサイズを受信する段階を更に備えており、前記非隣接搬送波は、更に、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数並びに受信された前記最大非隣接搬送波間ギャップサイズに基づいて確定される、請求項6に記載の方法。最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階を備えている、請求項6に記載の方法。支援搬送波数を受信する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を受信する段階を備えている、請求項6に記載の方法。前記最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に受信される、請求項6に記載の方法。少なくとも1つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも1つのメモリと、を備えている装置において、前記少なくとも1つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも1つのプロセッサと共に、前記装置に、少なくとも次のこと、即ち、最大支援無線周波数帯域幅を報告すること、支援搬送波数を報告すること、及び、非隣接搬送波上のデータを受信すること、を遂行させるように構成されている、装置。前記少なくとも1つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも1つのプロセッサと共に、前記装置に、更に、最大非隣接搬送波間ギャップサイズを報告すること、を遂行させるように構成されている、請求項11に記載の装置。前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階を備えている、請求項11に記載の装置。支援搬送波数を報告する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を報告する段階を備えている、請求項11に記載の装置。前記最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に報告される、請求項11に記載の装置。少なくとも1つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも1つのメモリと、を備えている装置において、前記少なくとも1つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも1つのプロセッサと共に、前記装置に、少なくとも次のこと、即ち、最大支援無線周波数帯域幅を受信すること、支援搬送波数を受信すること、及び、データを非隣接搬送波上に割り付けることであって、前記非隣接搬送波は、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数に基づいて確定される、データを非隣接搬送波上に割り付けること、を遂行させるように構成されている、装置。前記少なくとも1つのメモリ及び前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも1つのプロセッサと共に、前記装置に、更に、最大非隣接搬送波間ギャップサイズを受信すること、を遂行させるように構成されており、前記非隣接搬送波は、更に、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数並びに受信された前記最大非隣接搬送波間ギャップサイズに基づいて確定される、請求項16に記載の装置。最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階を備えている、請求項16に記載の装置。支援搬送波数を受信する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を受信する段階を備えている、請求項16に記載の装置。前記最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に受信される、請求項16に記載の装置。コンピュータと共に使用するために具現化されているコンピュータプログラムコードであって、最大支援無線周波数帯域幅を報告するためのコードと、支援搬送波数を報告するためのコードと、非隣接搬送波上のデータを受信するためのコードと、を備えるコンピュータプログラムコード、をその中に具現化して担持するコンピュータ可読媒体を備えているコンピュータプログラム。最大非隣接搬送波間ギャップサイズを報告するためのコードを更に備えている、請求項21に記載のコンピュータプログラム。前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を報告する段階を備えている、請求項21に記載のコンピュータプログラム。支援搬送波数を報告する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を報告する段階を備えている、請求項21に記載のコンピュータプログラム。前記最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に報告される、請求項21に記載のコンピュータプログラム。コンピュータと共に使用するために具現化されているコンピュータプログラムコードであって、最大支援無線周波数帯域幅を受信するためのコードと、支援搬送波数を受信するためのコードと、データを非隣接搬送波上に割り付けるためのコードであって、前記非隣接搬送波は、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数に基づいて確定される、データを非隣接搬送波上に割り付けるためのコードと、を備えるコンピュータプログラムコード、をその中に具現化して担持するコンピュータ可読媒体を備えているコンピュータプログラム。最大非隣接搬送波間ギャップサイズを受信するためのコードを更に備えており、前記非隣接搬送波は、更に、少なくとも一部には、受信された前記最大支援無線周波数帯域幅及び受信された前記支援搬送波数並びに受信された前記最大非隣接搬送波間ギャップサイズに基づいて確定される、請求項26に記載のコンピュータプログラム。最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階は、それぞれの支援帯域について前記最大支援無線周波数帯域幅を受信する段階を備えている、請求項26に記載のコンピュータプログラム。支援搬送波数を受信する段階は、それぞれの支援帯域について支援搬送波数を受信する段階を備えている、請求項26に記載のコンピュータプログラム。本発明の或る例としての実施形態及びその見込まれる利点は、図面の図1から図8を参照することによって理解される。図1は、本発明の或る例としての実施形態により動作する電子デバイス100を描いているブロック線図である。或る例としての実施形態では、電子デバイス100は、プロセッサ110又は他の処理用構成要素を備えている。或る例としての実施形態では、電子デバイス100は、プロセッサ110の様なプロセッサを複数備えていてもよい。或る実施形態では、電子デバイス100はメモリ120を備えている。例えば、電子デバイスは、ランダムアクセスメモリRAMの様な揮発性メモリを備えていよう。揮発性メモリは、データの一時的格納のためのキャッシュ区域を備えていてもよい。また、電子デバイス100は、更に、不揮発性メモリを備えていてもよく、不揮発性メモリは内蔵であってもよいし、及び/又は取り外し可能であってもよい。不揮発性メモリは、更に、電気的消去可能プログラム可能読み出し専用メモリ、フラッシュメモリ、及び/又は同種のもの、を備えていてもよい。或る代わりの実施形態では、プロセッサ110は、メモリを備えている。例えば、プロセッサ110は、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、及び/又は同種のもの、を備えていてもよい。電子デバイス100は、1つ又はそれ以上のコンピュータプログラムコード140を格納するために少なくとも1つのメモリを使用することになろう。コンピュータプログラムコード140に従って、プロセッサ110は、本発明の実施形態を遂行するようになっていてもよいし、又は電子デバイス100に本発明の実施形態を遂行させるようになっていてもよい。電子デバイス100は、送信器及び受信器を有していてもよい。或る例としての実施形態では、送信器と受信器とは分離されている。或る代わりの実施形態では、送信器と受信器は組み合わされている。受信器は、それがデータを受信できる最大無線周波数帯域幅を有している。最大無線周波数帯域幅とは、搬送波及び搬送波間ギャップより成る周波数帯域の最大幅を意味する。或る実施形態では、電子デバイス100のプロセッサ110は、音声機構、論理機構、及び/又は同種のもの、を実装するための回路構成を備えていてもよい。例えば、プロセッサ110は、デジタル信号プロセッサデバイス、マイクロプロセッサデバイス、処理用コア、デジタル対アナログ変換器、他の支援経路、及び/又は同種のもの、を備えていてもよい。或る実施形態では、プロセッサ110の制御及び信号処理の機構は、上述のデバイスの様なデバイスの間で各々の能力に従って割り付けられていてもよい。また、プロセッサ110は、更に、内部音声コーダ及び/又は内部データモデムを備えていてもよい。また更には、プロセッサ110は、1つ又はそれ以上のソフトウェアプログラムを動作させるための機構を備えていてもよい。例えば、プロセッサ110は、従来のインターネットブラウザの様な、接続性のためのソフトウェアプログラムを、動作させることができてもよい。また、接続性プログラムは、電子デバイス100が、場所ベースのコンテンツ、他のウェブページコンテンツ、及び/又は同種のもの、の様なインターネットコンテンツを送信及び受信できるようにしていてもよい。或る実施形態では、電子デバイス100は、ワイヤレスアプリケーションプロトコルWAP、ハイパーテキスト転送プロトコルHTTP、ファイル転送プロトコルFTP、及び/又は同種のもの、を使用して、インターネットコンテンツを送信及び/又は受信していてもよい。或る実施形態では、電子デバイス100は、数多くの、第1世代通信プロトコル、第2世代通信プロトコル、第3世代通信プロトコル、第4世代通信プロトコル、及び/又は同種のもの、の何れかに従って動作することができるものであってもよい。例えば、電子デバイス100は、第2世代即ち2G通信プロトコルである、IS-136時分割多元接続TDMA、汎欧州デジタル移動電話方式GSM、IS-95符号分割多元接続CDMA、及び/又は同種のもの、に従って動作することができるものであってもよい。また、電子デバイス100は、ユニバーサル移動体通信システムUMTS、CDMA2000、広帯域CDMA即ちWCDMA、時分割シンクロナスCDMA即ちTD-SCDMA、及び/又は同種のもの、の様な第3世代即ち3G通信プロトコルに従って動作することができるものであってもよい。更にまた、電子デバイス100は、同様に、3.9世代即ち3.9Gの、進化型ユニバーサル地上無線アクセスネットワークE-UTRAN又は同種のもの様なワイヤレス通信プロトコル又はロングタームエボリューションLTE又は同種のものの様なワイヤレス通信プロジェクトに従って動作することができるものであってもよい。また更には、電子デバイス100は、第4世代即ち4G通信プロトコルに従って動作することができるものであってもよい。或る代わりの実施形態では、電子デバイス100は、非セルラー通信メカニズムに従って動作することができるものであってもよい。例えば、電子デバイス100は、ワイヤレスローカルエリアネットワークWLAN、他の通信ネットワーク、及び/又は同種のもの、の内で通信が可能なものであってもよい。また、電子デバイス100は、無線周波数RF、赤外線IrDA、数多くのWLAN技法のうちの何れか、の様な技法に従って通信していてもよい。例えば、電子デバイス100は、次のWLAN技法、即ち、IEEE802.11、例えば、802.11a、802.11b、802.11g、802.11n、及び/又は同種のもの、のうちの1つ又はそれ以上を使用して通信していてもよい。また、電子デバイス100は、同様に、IEEE802.16の様な、マイクロ波アクセスを使用するための全世界相互運用性即ちWiMAX技法、及び/又はIEEE802.15、ブルートゥースBT、超広帯域UWB、及び/又は同種のものの様な、ワイヤレスパーソナルエリアネットワークWPAN技法、を介して通信していてもよい。上述の通信プロトコルは、信号の使用を採用していてもよいものと理解されたい。或る例としての実施形態では、信号は、適用可能なセルラーシステム又は非セルラーシステムのエアインターフェース標準に従った情報、ユーザー発話、受信データ、ユーザー生成データ、及び/又は同種のもの、を信号伝達することを備えている。或る実施形態では、電子デバイス100は、1つ又はそれ以上のエアインターフェース標準、通信プロトコル、モジュール化型式、アクセス型式、及び/又は同種のもの、に準じて動作することができるものであってもよい。また、電子デバイス100は、本発明の実施形態から恩恵を享受するであろう電子デバイスの1つの型式を例示しているにすぎず、従って、本発明の実施形態の範囲を限定するものと受け止められてはならないものと理解されたい。電子デバイス100の実施形態が描かれており、以下では例示を目的に説明されているが、携帯式デジタルアシスタントPDA、ページャ、移動体テレビ、ゲーム用デバイス、カメラ、ビデオレコーダ、オーディオプレーヤ、ビデオプレーヤ、ラジオ、移動体電話、従来式コンピュータ、携帯式コンピュータデバイス、全地球測位システムGPSデバイス、GPSナビゲーションデバイス、GPSシステム、移動体コンピュータ、ブラウジングデバイス、電子書籍リーダ、それらの組合せ、及び/又は同種のもの、の様な他の型式の電子デバイスが使用されてもよい。本発明の幾つかの実施形態は、電子デバイス100によって遂行又は使用されるものではあるが、実施形態は、同様に、サーバ、サービス、それらの組合せ、及び/又は同種のもの、によって採用されることもできる。図2は、本発明の幾つかの実施形態を実践できる配列を示している。図2は装置210を示している。装置210の実施例は、図1の電子デバイス100の様な電子デバイスとしてもよい。接続215は、装置210が情報を基地局220へ送信できるようにしている。接続215は、更に、装置210が情報を基地局220から受信できるようにしている。接続215は、広帯域符号分割多元接続WCDMA、汎欧州デジタル移動電話方式GSM、ロングタームエボリューションLTE、又は他のワイヤレス技術、に従った接続とすることができる。幾つかの実施形態では、接続215は、ワイヤレス接続ではなしに配線接続であってもよい。接続215は、情報を装置210から基地局220へ送配するための上りリンク接続を備えていてもよい。接続215は、情報を基地局220から装置210へ送配するための下りリンクを備えていてもよい。基地局220は、接続215を支援するように構成されている装備を備えていてもよく、例えば、接続215がWCDMA技術に従っている実施形態では、基地局220は、少なくとも、WCDMA接続を支援するように配列されている装備を備えている。基地局220は、ここでは、基地局と称されているが、幾つかの実施形態では、アクセスポイント220の様な他の用語がより的確であると考えられることがあるかもしれず、この用語遣いが選定されているからといってその様な実施形態が本発明の範囲から除外されることはないものと理解されたい。接続215は、接続のために留保されているリソースを備えていてもよい。ワイヤレス接続215のための無線リソースは、例えば、周波数リソース、時間リソース、コードリソース、又は空間リソースのうちの少なくとも1つを備えていよう。接続215のために留保されているリソースは、或る特定の周波数帯域に亘って信号を拡散させるのに使用される、或る特定の拡散コードについての或る特定のタイムスライスを備えていよう。接続215が配線式である実施形態では、接続のリソースは、接続215へ割り付けられるタイムスロットを備えていよう。接続215は、基地局220が含まれているシステムによって取り扱われる暗号化、認証、及び課金の態様を備えていよう。より高いデータレートを斟酌して、幾つかのワイヤレス広帯域アクセスシステムは、複数の搬送波が単一の周波数帯域又は異なった周波数帯域に存在する多搬送波システムの概念を導入している。例えば、接続215がWCDMA技術に従っている実施形態では、第3世代パートナーシッププロジェクト3GPPが、全二重分割FDDオペレーションのための動作帯域幅を規定している。例としてのWCDMA技術の実施形態では、それぞれの搬送波は5MHzの帯域幅を有している。動作帯域Iにつき、下りリンクDL周波数の帯域幅は、2170-2110=60MHzである。よって、動作帯域Iについては、60MHz/5MHz=12の複数の下りリンクデータ送信用搬送波が在る。動作帯域割り付けは、WCDMA技術につき使用される割り付けの1つの型式を例示しているにすぎず、従って、本発明の実施形態の範囲を限定するものと受け止められてはならない。LTE又はLTE-アドバンスドの様な他の技術については、他の動作帯域割り付けが実施可能であろう。表1:WCDMA技術についての動作帯域割り付けの例装置210にとって利用可能な多搬送波は常に隣接であるとは限らない。装置210が支援し得る最大無線周波数帯域幅及び/又は最大非隣接搬送波間ギャップ並びに搬送波数に依存して、基地局220は装置210に対し非隣接搬送波を割り付けることになる。図3から図6は、非隣接搬送波割り付けの幾つかの例を提供している。図3は、本発明の或る例としての実施形態により動作する、15MHz最大支援無線周波数帯域幅及び5MHz搬送波帯域幅を有する装置について、2つの非隣接搬送波の割り付けを示しているブロック線図である。装置の実施例は、図1の電子デバイス100の様な電子デバイスとしてもよい。この例としての実施形態では、非隣接搬送波即ち搬送波1と搬送波2の間の最大ギャップサイズは5MHzである。図4は、本発明の或る例としての実施形態により動作する、20MHz最大支援無線周波数帯域幅及び5MHz搬送波帯域幅を有する装置について、2つの非隣接搬送波の割り付けを示しているブロック線図である。装置の実施例は、図1の電子デバイス100の様な電子デバイスとしてもよい。この例としての実施形態では、非隣接搬送波即ち搬送波1と搬送波2の間の最大ギャップサイズは10MHzである。図5は、本発明の或る例としての実施形態により動作する、20MHz最大支援無線周波数帯域幅及び5MHz搬送波帯域幅を有する装置について、3つの搬送波の割り付けを示しているブロック線図である。装置の実施例は、図1の電子デバイス100の様な電子デバイスとしてもよい。この例としての実施形態では、非隣接搬送波の何れかの間の最大ギャップサイズは5MHzである。図6は、本発明の或る例としての実施形態により動作する、25MHz最大支援無線周波数帯域幅及び5MHz搬送波帯域幅を有する装置について、3つの非隣接搬送波の割り付けを示しているブロック線図である。装置の実施例は、図1の電子デバイス100の様な電子デバイスとしてもよい。この例としての実施形態では、非隣接搬送波の何れかの間の最大ギャップサイズは5MHzである。図3-図6の例としての実施形態では、搬送波帯域幅は5MHzである。5MHz搬送波帯域幅は、割り付けの1つの型式の例示にすぎず、従って、本発明の実施形態の範囲を限定するものと受け止められてはならない。他の搬送波帯域幅も実施可能であろう。搬送波帯域幅は、固定値であってもよいし、バリアントであってもよい。例えば、搬送波帯域幅がバリアントである場合には、異なった搬送波はそれぞれ異なった搬送波帯域幅値を有することであろう。図7は、本発明の或る例としての実施形態による、信号伝達し、非隣接搬送波上のデータを受信するための、或る例としての方法を示しているフロー図である。例としての方法700は、図1の電子デバイス100の様な装置によって、又は当該装置内で、遂行されることになろう。ブロック710で、装置は、それが支援している最大無線周波数帯域幅を報告する。報告する段階は、報告メッセージを例えば上りリンクを使用して送信する段階を備えていてもよい。ブロック711で、装置は、それが支援している搬送波数を報告する。報告する段階は、報告メッセージを例えば上りリンクを使用して送信する段階を備えていてもよい。ブロック712で、装置は、非隣接搬送波上のデータを受信する。非隣接搬送波上のデータは例えば下りリンクを介して受信されてもよい。或る例としての実施形態では、装置は、また、それが支援している、非隣接搬送波間の最大ギャップサイズを報告してもよい。例としての方法700はブロック713で終了する。ブロック710及び711の報告する段階は、実施形態次第で、単一メッセージでもたらされてもよいし、別々のメッセージでもたらされてもよい。更に、支援搬送波数は、最大支援無線周波数帯域幅より以前に報告されてもよい。図7に示されている情報の報告段階と受信段階は、適した単数又は複数の制御チャネル経由で起こってもよいし、又は代わりに少なくとも1つのデータチャネル経由で起こってもよい。図8は、本発明の或る例としての実施形態による、データを非隣接搬送波上に割り付けるための或る例としての方法を示しているフロー線図である。例としての方法800は、図2の基地局220の様な装置によって、又は当該装置内で、遂行されることになろう。方法は、更に、他の装置、たとえはセルラーネットワークのコアネットワークに含まれている装置によって、又は当該装置内で、或いは非セルラーネットワークに含まれているデバイスによって、遂行されてもよい。ブロック810で、装置は、最大支援無線周波数帯域幅を受信する。最大支援無線周波数は、例えば上りリンクを使用するメッセージを介して受信されてもよい。ブロック811で、装置は、支援搬送波数を受信する。支援搬送波数は、例えば上りリンクを使用するメッセージを介して受信されてもよい。ブロック812で、装置は、データを非隣接搬送波上に割り付ける。非隣接搬送波へのデータの割り付けは、少なくとも一部には、受信された最大支援無線周波数帯域幅及び支援搬送波数に基づいて確定される。例えば、図3で、受信された最大支援無線周波数帯域幅が15MHz、支援搬送波数が2つの場合、装置はデータを非隣接の搬送波1と搬送波2に割り付けており、搬送波1と搬送波2の間の最大ギャップサイズは5MHzである。図4の別の例で、受信された最大支援無線周波数帯域幅が20MHz、支援搬送波が2つの場合、装置はデータを非隣接の搬送波1と搬送波2に割り付けており、搬送波1と搬送波2の間の最大ギャップサイズは10MHzとなっている。図5の別の例で、受信された最大支援無線周波数帯域幅が20MHz、支援搬送波が3つの場合、データは搬送波1から搬送波3に割り付けられており、ここに搬送波のうち搬送波1と搬送波2の様な2つの搬送波は非隣接であり、搬送波2と搬送波3の様な2つの搬送波は隣接であり、搬送波1と搬送波2の間の最大ギャップサイズは10MHzとなっている。或る例としての実施形態では、装置は、また、最大支援非隣接搬送波間ギャップサイズを受信するようになっていてもよい。非隣接搬送波へのデータの割り付けは、少なくとも一部には、受信された最大支援無線周波数帯域幅及び支援搬送波数並びに最大支援非隣接搬送波間ギャップサイズに基づいて確定される。例えば、図6で、受信された最大支援無線周波数帯域幅が25MHz、支援搬送波数が3つ、そして最大非隣接搬送波間ギャップサイズが5MHzの場合、データは搬送波1から搬送波3に割り付けられており、ここに搬送波1から搬送波3は非隣接であり、3つの搬送波の何れの間も最大ギャップサイズは5MHzとなっている。例としての方法800は813で終了する。或る例としての実施形態では、最大支援無線周波数帯域幅は、ケイパビリティフィールド内に報告される。例えば、図2の接続215がWCDMA技術に従っている実施形態では、第3世代パートナーシッププロジェクト3GPPがユーザー端末ケイパビリティフィールドを規定する。当該WCDMA技術の例としての実施形態では、それぞれのユーザー端末は、支援周波数帯域のリストを含めた自身の無線ケイパビリティを信号伝達する。支援周波数帯域について、ユーザー端末は、随意的な新しいRF受信器帯域幅情報要素IEを含んでいてもよい。当該の新しい情報要素は、最大支援無線周波数帯域幅の値を規定するものであってもよい。当該の新しい情報要素は、更に、ユーザー端末が非隣接搬送波モードで作動し得るということを指し示していてもよい。ユーザー端末ケイパビリティフィールドは、ここでは、ケイパビリティフィールドと称されているが、幾つかの実施形態では、他のフィールド名が使用されることがあるかもしれず、この用語遣いが選定されているからといってその様な実施形態が本発明の範囲から除外されることはないものと理解されたい。表2:最大支援無線線周波数帯域幅の報告の例或る例としての実施形態では、図2からの装置210は、更に、最大支援非隣接搬送波間ギャップサイズを報告するようになっていてもよい。随意的な新しい最大ギャップサイズ情報要素IEが、ケイパビリティフィールドに含まれていてもよい。当該の新しい情報要素は、最大支援非隣接搬送波間ギャップサイズの値を規定していてもよい。表3:最大支援無線周波数帯域幅及びシ亜台支援非隣接搬送波間ギャップサイズの報告の例或る例としての実施形態では、図2の装置210は、複数の周波数帯域を支援している。或る例としての実施形態では、装置210は、それぞれの支援周波数帯域について、最大無線周波数帯域幅、支援搬送波数、及び/又は最大ギャップサイズ、を報告している。以下に登場する特許請求の範囲の範囲、解釈、又は適用を如何なりとも限定するものではないが、ここに開示されている例としての実施形態の1つ又はそれ以上の実施形態の技術効果は、実行性のある非隣接搬送波へのデータ割り付けであろう。本発明の実施形態は、ソフトウェア、ハードウェア、アプリケーション論理、又はソフトウェアとハードウェアとアプリケーション論理の組合せに、実装することができよう。ソフトウェア、アプリケーション論理、及び/又はハードウェアは、電子デバイス又はパーソナルキーに常駐していてもよい。所望に応じ、ソフトウェア、アプリケーション論理、及び/又は、ハードウェアは、一部が電子デバイスに常駐し、一部がパーソナルキーに常駐していてもよい。或る例としての実施形態では、アプリケーション論理、ソフトウェア、又は命令セットは、各種の従来型コンピュータ可読媒体の何れか1つの媒体上に維持されている。本書の観点では、コンピュータ可読媒体は、命令実行システム、装置、又はデバイスによる使用又はそれらと関連付けての使用につき、命令を保有、格納、通信、伝播、又は輸送することのできる何らかの媒体又は手段とされている。コンピュータ可読媒体には、命令実行システム、装置、又はデバイスによる使用又はそれらと関連付けての使用につき、命令を保有又は格納することのできる何らかの媒体又は手段となり得るコンピュータ可読記憶媒体、例えば、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体が含まれよう。所望に応じ、ここに論じられている様々な機能は、異なった順序で遂行されてもよいし、及び/又は互いに同時に遂行されてもよい。また、所望に応じ、以上に説明されている機能の1つ又はそれ以上は、選択自由とされてもよく、組み合わされてもよい。本発明の様々な態様が独立請求項の中に示されているが、本発明の他の態様には、記載されている実施形態及び/又は従属請求項からの特徴と独立請求項の特徴との他の組合せが含まれ、特許請求の範囲に明示的に示されている組合せだけが含まれるわけではない。以上、本発明の例としての実施形態を説明してきたが、これらの記述は限定を課すという意味で検分されるべきではない、ということも指摘しておく。むしろ、付随の特許請求の範囲に定義されている本発明の範囲から逸脱することなく幾つかの変型及び修正が成される余地がある。