略T字形状に粗成形されたT形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するT形鋼の製造方法において、ユニバーサル圧延機による各圧延パスにおけるフランジ圧下率rfとウェブ圧下率rwの差rf-rwを圧下率差とし、中間圧延工程におけるユニバーサル圧延機の各圧延パスでの前記圧下率差が0~10、且つ、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期、圧延後期に分けたときの各期の圧延パスの平均圧下率差が下記1式を満たすことを特徴とするT形鋼の製造方法。圧延初期の平均圧下率差>圧延中期の平均圧下率差>圧延後期の平均圧下率差1圧延初期の平均圧下率差が7±3であることを特徴とする、請求項1に記載のT形鋼の製造方法。圧延後期の平均圧下率差が2±2であることを特徴とする、請求項2に記載のT形鋼の製造方法。ところで、T形鋼のユニバーサル圧延では、被圧延材が左右非対称な断面形状であることから、左右対称なH形鋼と異なり、圧延材の圧延左右への曲がりが発生しやすいという問題がある。被圧延材の曲がりが大きい場合には、圧延後の被圧延材が圧延ラインの外に飛び出して重大な事故を発生させる場合があり、また、被圧延材が周囲のガイド類と強く接触して、疵がつくなどの品質問題を発生させる恐れがあるので、T形鋼のユニバーサル圧延では左右曲がりを制御することが重要である。被圧延材の曲がりの問題に対し、特許文献1では、フランジの圧下率に対してステムウェブの圧下率を大きくとれば被圧延材がフランジ側に曲がり、またフランジの圧下率がステムの圧下率よりも大きい場合には被圧延材がステム側に曲がるため、曲り防止用ガイドを設置して曲りを防止することが記載されている。さらに、特許文献1には曲りを防止するための圧延条件として、普通サイズのT形鋼を圧延する場合は、フランジとステムの長手方向への伸びを均一にするためにフランジとステムの圧下率をほぼ等しくすることが記載され、フランジ厚みに比較して特にステム厚みの薄いT形鋼の場合は、特に圧延中に波打や形状不良を生じ易いステム部に対してフランジの圧下率をステムのそれよりもほぼ3大きくすることが記載されている。しかしながら、特許文献1には、T形鋼のユニバーサル圧延は多数のパスでフランジとウェブの厚みを減じていくものであるが、被圧延材の厚みが大きい圧延初期と厚みが薄くなった圧延後期で具体的にどのような圧下条件を用いるかなど、具体的な曲がり制御方法は開示されていない。特許文献2には、被圧延材に生じる左右曲がりを抑制するために、被圧延材の各部の延伸率が概ね同じ値となるように圧延することが望ましい、という曲がり防止方法が記載されている。しかし、特許文献2には各部の延伸率を概ね同じ値とするための、フランジとウェブの圧下率など、具体的な圧延条件については記載がなく、特許文献3には曲がり防止方法は記載されていない。そこで本発明は中間圧延におけるユニバーサル圧延におけるT形鋼の左右曲がりを防止することができる、T形鋼の製造方法を提供することを目的とする。本発明者らは、T形鋼の曲がりを防止するフランジとウェブの圧下条件を検討するため、純鉛をモデル材料とするT形鋼ユニバーサル圧延実験を行った。純鉛は室温で熱間鋼とほぼ同じ圧延変形を示すため、熱間圧延のモデル実験用材料として広く使用されている。T形鋼の製造における中間圧延工程の圧延初期を模擬するため、ウェブ高さ68mm、フランジ幅28mm、ウェブ厚6mm、フランジ厚約12mmの鉛T形材を12本準備し、小型の実験用ユニバーサル圧延機を用いてウェブとフランジの圧下率を変えた圧延実験を行った。実験はウェブ高さ約300mmのT形鋼を圧延する場合の1/5を想定した。実験用ユニバーサル圧延機の水平ロール直径は180mm、竪ロール直径は140mmである。また、中間圧延工程の圧延後期を模擬するため、ウェブ高さ約60mm、フランジ幅約24mm、ウェブ厚約2mm、フランジ厚約4mmの鉛T形材を12本準備し、同じ実験用ユニバーサル圧延機で同様の圧延実験を行った。圧延した鉛T形材の先端部で、幅50mm区間での曲がりを測定した。ウェブとフランジの圧下率rは、ウェブとフランジ各々の圧延前の板厚t0と圧延後の板厚t1の測定値から以下の式で算出した。r=1-t1/t0次に、算出したウェブの圧下率rwとフランジの圧下率rfから、フランジとウェブの圧下率差以下、圧下率差とよぶrf-rwを求めた。図2aに圧下率差と、曲がりの関係を、図2bに曲がりの定義を示す。図2aの図中に示す鉛T形鋼は曲がりが大きくなるとウェブ側に、小さくなるとフランジ側に曲がることを示している。圧下率差が大きくなると鉛T形鋼はウェブ側に曲がり、圧下率差が小さくなるとフランジ側に曲がるようになる。図2に示す、圧延初期を模擬したウェブ厚6mmの実験結果図中■印で示すと圧延後期を模擬したウェブ厚2mmの実験結果図中▲印で示すを比較すると、同じ圧下率差であれば圧延後期の条件の方がウェブ側に曲がりやすいことがわかる。また、圧延初期を模擬したウェブ厚6mmの実験では曲がりが0になる圧下率差が7程度であるのに対し、圧延後期を模擬したウェブ厚2mmの実験では曲がりが0になる圧下率差が2程度と小さくなっている。以上のように、T形鋼のウェブの厚みによって左右曲がりがなく真っ直ぐに圧延される圧下率差が異なることが、本発明者らの検討によって明らかになった。本発明は上記知見を基に更に検討を加えてなされたもので、すなわち、本発明は、1.略T字形状に粗成形されたT形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するT形鋼の製造方法において、ユニバーサル圧延機による各圧延パスにおけるフランジ圧下率rfとウェブ圧下率rwの差rf-rwを圧下率差とし、中間圧延工程におけるユニバーサル圧延機の各圧延パスでの前記圧下率差が0~10、且つ、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期、圧延後期に分けたときの各期の圧延パスの平均圧下率差が下記1式を満たすことを特徴とするT形鋼の製造方法。圧延初期の平均圧下率差>圧延中期の平均圧下率差>圧延後期の平均圧下率差12.圧延初期の平均圧下率差が7±3であることを特徴とする、1に記載のT形鋼の製造方法。3.圧延後期の平均圧下率差が2±2であることを特徴とする、2に記載のT形鋼の製造方法。本発明によればウェブ曲がりやフランジ曲がりがないT形鋼が製造できるので、被圧延材の曲がりに起因するトラブルや品質問題が防止され、高い生産性で高品質なT形鋼を製造することができる。本発明は、略T字形状に粗成形されたT形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するT形鋼の製造方法において、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期および圧延後期に分けたときの各期の圧延パスにおける平均圧下率差が、圧延初期>圧延中期>圧延後期となるように圧延することを最大の特徴とする。ここで、圧下率差とは、ユニバーサル圧延機によるフランジ圧下率rfとウェブ圧下率rwの差rf-rwを指すものとする。本発明では、中間圧延工程における全ユニバーサル圧延パスを圧延初期、圧延中期、圧延後期の3期に分け、圧延初期の平均圧下率差とは、全ユニバーサル圧延パスの最初から1/3程度のパス数の圧下率差を平均した値であり、圧延中期は中盤の1/3程度のパス数の圧下率差を平均し、圧延後期は圧延最終パスを含む全体の最後の1/3程度のパス数の圧下率差を平均した値を指す。中間圧延工程におけるユニバーサル圧延のパス数が3で割り切れる場合は、圧延初期、中期、後期のパス数は全ユニバーサル圧延パス数を3で割った商となり、同じパス数となる。3で割り切れない場合は、圧延初期と圧延後期のパス数は全ユニバーサル圧延パス数を3で割った商のパス数とし、圧延中期のパス数を商と余りの和のパス数とする。各パス毎の圧下率差は0~10の範囲とする。圧下率差が0未満になると、フランジ側への曲がりが大きくなってガイドで曲がりを抑制することが困難になり、また圧延後期ではガイドによってウェブ側に曲がりを矯正されることによって、ウェブの先端が圧延圧下方向に圧縮されて波打ちが発生する恐れがある。一方、圧下率差が10を超えると、ウェブ側への曲がりが大きくなってガイドで曲がりを抑制することが困難であり、特に圧延後期ではウェブ側に曲がりやすいため、各パス毎の圧下率差は10以下とする。さらに、圧延材先端部の曲がりが±0.1mm以下の範囲であれば圧延材定常部の曲がりはガイドによって抑制でき、圧延に支障がないという実験で得られた知見により、圧延材先端部の曲がりは±0.1mm以下の範囲に抑えることが好ましい。したがって、以上の理由と図2aに示した結果から、目標とする平均圧下率差は、圧延初期においては7±3、圧延後期においては2±2の範囲が適切であり、圧延中期はその間の値とすることが好ましい。また、各パス毎の圧下率差は、最初の圧延パスから最後の圧延パスにかけて、徐々に小さくすることが望ましいが図3に示すパターンA、実機においては、ユニバーサル圧延の間にエッジャ圧延機でフランジ先端を圧下するため、フランジの厚みがエッジャ圧延で変化し、前後のパスで圧下率差に逆転が生じる場合がある図3に示すパターンB。このような場合であっても、逆転する圧下率差の範囲が数であれば圧延が可能であるため、平均圧下率差が圧延初期>圧延中期>圧延後期の関係であれば、左右曲がりを防止して圧延することが可能である。図7に示すT形鋼圧延設備の第1の粗ユニバーサル圧延機2例えば、図1、第2の粗ユニバーサル圧延機4例えば、図10に本発明に係るT形鋼のユニバーサル圧延方法を適用した場合、ユニバーサル圧延設備の中間圧延工程では、2基の粗ユニバーサル圧延機2、4で往復圧延するので、ユニバーサル圧延の1パス目は第1の粗ユニバーサル圧延機U1、2パス目は第2の粗ユニバーサル圧延機U2となり、以降は逆方向圧延と正方向圧延が交互に実施されるためU2→U1→U1→U2という順番で圧延されることになる。このような場合、どちらの圧延機で圧延されるかに関係なく、圧延される順番で1パス目から最終パスまでのパス数を決定し、平均圧下率差を圧延初期>圧延中期>圧延後期となるように圧延する。尚、図10に示す第2の粗ユニバーサル圧延機はウェブ先端を圧下するが、圧下率差の算出方法は図1に示す第1の粗ユニバーサル圧延機2の場合と同様である。また、本発明法は図7に示した圧延設備に限定されず、T形鋼のユニバーサル圧延に広く適用できる。例えば、特許文献1のように粗ユニバーサル圧延機が1基の場合や、あるいは粗ユニバーサル圧延機が3基以上の場合にも適用できる。また、特許文献2のように2基のユニバーサル圧延機が近接配置されている場合であっても、ウェブとフランジの厚みを圧下する圧延機が実質的に1基である場合には、この1基の粗ユニバーサル圧延機の圧延パスに本発明の圧下率差の関係を適用すれば良い。本発明に係るユニバーサル圧延方法はウェブ高さがフランジ幅の2倍以上、4倍以下のT形鋼をユニバーサル圧延する場合において、特に好適である。通常用いられるT形鋼では、ウェブ高さがフランジ幅の4倍を超えるものは少ない。前図7に示す圧延設備を用いて本発明法と比較法によりT形鋼を製造した。T形鋼の製品寸法は、ウェブ高さ300mm、フランジ幅125mm、ウェブ厚10mm、フランジ厚19mmである。中間圧延工程のパス数は5パスとし、第1の粗ユニバーサル圧延機2と第2の粗ユニバーサル圧延機2でそれぞれ5パスずつ、合計10パスのユニバーサル圧延を行った。パススケジュールを表1に示す。エッジャ圧延ではフランジ先端が幅方向に圧下されるため、フランジの厚みが増加することを考慮してユニバーサル圧延の圧下量を設定している。表1のパススケジュールで圧延する場合、各ユニバーサル圧延パスの圧下率差は図4に示す推移となる。1~3パス目が圧延初期、4~7パス目が圧延中期、8~10パス目が圧延後期で、平均圧下率差はそれぞれ5.0、4.4、2.4となり、圧延初期>圧延中期>圧延後期の関係を満たす。また各パスの圧下率差は圧延初期が4~7、圧延後期で1~4の間で設定した。表1のパススケジュールに基づいて圧延した結果、各パス圧延出側の被圧延材の左右曲がりは小さく、圧延ラインからの飛び出しがないだけでなく、ガイドと被圧延材が接触することによる表面疵もほとんど発生しなかった。なお、エッジャ圧延機によるフランジ先端の圧下がフランジ厚を増加させる量や、圧延荷重がかかった状態での圧延ロールの開度変化を考えた場合、表1のパススケジュールに対して圧下率が1程度変動する可能性があるが、それでも各パスの圧下率差は圧延初期で4~10、圧延後期で0~4の範囲であったと考えられる。一方、比較例として表2に示すように圧延初期と中期の圧下率差よりも圧延後期の圧下率差を大きくしたパススケジュールでT形鋼の圧延を行った。パス数は実施例と同じであるが、圧下率差の推移は図5に示すように圧延後期の方が大きく、圧延初期の平均圧下率差が2.2、圧延中期の平均圧下率差が2.9、圧延後期の平均圧下率差が3.6であった。表2のパススケジュールで圧延した結果、圧延初期と圧延中期ではフランジ側への被圧延材の曲がりが大きく、ガイドに強く接触するため、圧延が安定せず圧延時間が長くなった。また、圧延後期ではウェブ側への曲がりが大きくなり、ガイドとの接触によりウェブ側のフランジ面に疵が多発した。以上のように、本発明のT形鋼のユニバーサル圧延方法によれば、被圧延材の曲がりを防止しつつ安定した操業が可能となり、また得られる製品の表面疵が少ないため、高品質な製品を製造することができる。