液相法で四塩化チタンを加水分解して酸化チタンゾルを製造する方法において、80°C以上の温度に維持した水にその温度を維持しながら四塩化チタン水溶液を100秒以内に混合し、混合完了後15分以内に60°C未満に冷却する工程を含むことを特徴とする酸化チタンゾルの製造方法。80°C以上の温度に維持した水にその温度を維持しながら四塩化チタン水溶液を60秒以内に混合し、混合完了後15分以内に60°C未満に冷却する工程を含む請求項1に記載の酸化チタンゾルの製造方法。限外ろ過膜、逆浸透膜、イオン交換樹脂、及び電気透析膜の少なくとも一つを使用して、加水分解反応で生成した酸化チタンと塩酸を分離する脱塩素工程を含む請求項1または2に記載の酸化チタンゾルの製造方法。請求項1~3の方法で得られた、酸化チタン粒子のBET比表面積から換算した平均一次粒子径DBETが3~8nmであり、動的光散乱法によって測定した50累積個数粒度分布径D50DLSとDBETとが次式1式中、kは1以上5未満の数値である。で示される関係を有することを特徴とする酸化チタンゾル。アナターゼの含有率が70以上である請求項4に記載の酸化チタンゾル。塩素Clの含有率が0.1質量以下である請求項4または5に記載の酸化チタンゾル。炭素C、硫黄S、アルミニウムAl、珪素Si、及び鉄Feの含有率が、それぞれ0.01質量以下である請求項4~6のいずれかに記載の酸化チタンゾル。請求項1~3のいずれかに記載の方法で得られた酸化チタンゾル、または請求項4~7のいずれかに記載の酸化チタンゾルを乾燥することを特徴とする超微粒子状酸化チタンの製造方法。請求項8に記載の方法で得られた超微粒子状酸化チタン。請求項9に記載の超微粒子状酸化チタンを含むことを特徴とする組成物。請求項9に記載の超微粒子状酸化チタンを含むことを特徴とする太陽電池用材料。請求項9に記載の超微粒子状酸化チタンを含むことを特徴とするリチウムイオン電池用電極材原料。請求項9に記載の超微粒子状酸化チタンを含むことを特徴とする誘電体原料。従って、本発明の課題は上記に指摘した問題点を解決し、高い分散性を有する超微粒子状の酸化チタンを提供することにある。本発明者らは、分散性が高い超微粒子状酸化チタンを得るべく種々研究した結果、液相法によって、従来のものより、格段に分散性の高い超微粒子状の酸化チタンゾルが得られることを見出した。すなわち、本発明者らは、四塩化チタン水溶液と水を混合したときに生じる加水分解反応工程により酸化チタンゾルを得る液相法において、加水分解反応に付す原料の温度と混合時間を特定の範囲に制御すると共に、冷却工程を設けることによりアナターゼ含有率が70、好ましくは90以上の酸化チタンゾルであって、BET比表面積から換算した平均1次粒子径DBETが3~8nmであり、動的光散乱法によって測定した50累積個数粒度分布径D50DLSとDBETとがD50DLS=k×DBET式中、kは1以上5未満の数値である。で示される関係を有する分散性の高い超微粒子酸化チタンゾルが得られることを見出し、その酸化チタンゾルを乾燥することにより超微粒子状の酸化チタンを得ることに成功し、本発明を完成した。すなわち、本発明は以下の酸化チタンゾルの製造方法、酸化チタンゾル、超微粒子状酸化チタンの製造方法、超微粒子状酸化チタン及びその酸化チタンを含む組成物、太陽電池用材料、リチウムイオン電池用電極材原料並びに誘電体原料を含む。1液相法で四塩化チタンを加水分解して酸化チタンゾルを製造する方法において、80°C以上の水にその温度を維持しながら四塩化チタン水溶液を100秒以内に混合し、混合完了後15分以内に60°C未満に冷却する工程を含むことを特徴とする酸化チタンゾルの製造方法。280°C以上の温度に維持した水にその温度を維持しながら四塩化チタン水溶液を60秒以内に混合し、混合完了後15分以内に60°C未満に冷却する工程を含む前項1に記載の酸化チタンゾルの製造方法。3限外ろ過膜、逆浸透膜、イオン交換樹脂、及び電気透析膜の少なくとも一つを使用して、加水分解反応で生成した酸化チタンと塩酸を分離する脱塩素工程を含む前項1または2に記載の酸化チタンゾルの製造方法。4前項1~3の方法で得られた、酸化チタン粒子BET比表面積から換算した平均一次粒子径DBETが3~8nmであり、動的光散乱法によって測定した50累積個数粒度分布径D50DLSとDBETとが次式1式中、kは1以上5未満の数値である。で示される関係を有することを特徴とする酸化チタンゾル。5アナターゼの含有率が70以上である前項4に記載の酸化チタンゾル。6塩素Clの含有率が0.1質量以下である前項4または5に記載の酸化チタンゾル。7炭素C、硫黄S、アルミニウムAl、珪素Si、及び鉄Feの含有率が、それぞれ0.01質量以下である前項4~6のいずれかに記載の酸化チタンゾル。8前項1~3いずれかにいずれかに記載の方法で得られた酸化チタンゾル、または請求項4~7のいずれかに記載の酸化チタンゾルを乾燥すること特徴とする超微粒子状酸化チタンの製造方法。9前項8に記載の方法で得られた超微粒子状酸化チタン。10前項9に記載の酸化チタンを含むことを特徴とする組成物。11前項9に記載の酸化チタンを含むことを特徴とする太陽電池用材料。12前項9に記載の酸化チタンを含むことを特徴とするリチウムイオン電池用電極材原料。13前項9に記載の酸化チタンを含むことを特徴とする誘電体原料。本発明によれば、液相法によって、従来の酸化チタンに比べて比表面積が高く、分散性に優れたアナターゼ型の超微粒子酸化チタン及びその製造方法が提供される。本発明による超微粒子状酸化チタンは、光触媒用途、太陽電池用途、誘電体原料用途、Liイオン電池用電極剤用途などに好適であり、特別な解砕処理や分散剤が不要であり、工業的に大きな価値のあるものである。本発明の分散性の高い超微粒子酸化チタンゾルは、その酸化チタン粒子のBET比表面積から換算した平均1次粒子径DBETが3~8nmであり、動的光散乱法によって測定した50累積個数粒度分布径D50DLSとDBETとの関係を示す次式1において、係数kの値が1以上5未満である。ここで言う50累積個数粒度分布径D50DLSは凝集2次粒子径であり、この値が1次粒子径に近い値であるほど、酸化チタン粒子の凝集が少なく分散性の高い酸化チタンゾルであることを示す。以下に、それぞれの粒子径の測定方法について説明する。BET1点法により、酸化チタンの比表面積Sm2/gを測定し、下式2より、平均1次粒子径DBETnmを算出する。ここでρは酸化チタンの密度g/cm3を示す。本発明の酸化チタンはアナターゼを主成分とするためρ=4と近似する。動的光散乱法による平均粒子径の測定には、動的光散乱法粒度測定装置大塚電子株式会社製ELSZ-2を使用し、酸化チタンゾルの固形分濃度が2質量になるように調整した後、pHメーター株式会社堀場製作所製D-51でモニターしながら塩酸でpHを3.525°Cに調整し、粒度分布を測定する。このようにして50累積個数粒度分布径D50DLSの値を得ることができる。一般に、酸化チタンは微粒子になるほど凝集しやすくなり、微粒子と高分散状態を両立させるのは難しいとされている。その理由として、粒子は小さくなればなるほど比表面積が高くなり、単位質量当りの表面エネルギーが増し、粒子間の凝集力が強くなるためである。本発明の酸化チタンは超微粒子にも拘わらず、分散性が良く凝集が少ない。分散性を示す1式の係数kが1に近いほど分散性が良好である。係数kが1以上5未満である本発明の酸化チタンゾルは、後述の比較例1~4kが5以上と比較して、分散性が良好であることが判る。さらに詳しくは、本発明の酸化チタンゾルは、BET比表面積から換算した平均1次粒子径DBETが好ましくは3~8nmであり、より好ましくは3.75~7.5nmであり、さらに好ましくは3.75~5nmであり、200m2/gから400m2/gの高い比表面積を持ちながら、係数kが好ましくは3未満であり、さらに好ましくは2未満であり、最も好ましくは1.5未満である、非常に高い分散性を持つことを特徴とする。本発明の酸化チタンは誘電体原料やLiイオン電池用電極材原料として好適なアナターゼを主成分として含み、アナターゼ含有率が70以上であることが好ましく、さらに好ましくは90以上である。アナターゼ含有率は、酸化チタンを乾燥させた粉末のX線回折測定を行い、アナターゼ型結晶に対応するピーク高さHaと略す。、ブルッカイト型結晶に対応するピーク高さHbと略す。、及びルチル型結晶に対応するピーク高さHrと略す。から算出した比率で示される。本発明の酸化チタンは塩素Cl含有率が0.1質量以下であることが好ましく、0.05質量以下であることがより好ましく、0.01質量以下であることが最も好ましく、また、炭素C、硫黄S、アルミニウムAl、珪素Si、及び鉄Feの各元素の含有率がそれぞれ0.1質量未満であることが好ましく、0.05質量未満であることがより好ましく、0.002質量未満であることが最も好ましい。酸化チタンを誘電体原料等に用いる場合、例えばチタン酸バリウムの原料として使用する場合、誘電体合成時のバリウム源と酸化チタンの混合比を厳密に管理する必要があるが、酸化チタンに含まれる不純物が多くなると、得られるチタン酸バリウムの組成に顕著なズレが生じてしまう。また、それらの不純物は混合比にズレを生じさせるだけでなく、誘電特性に大きな影響を与える。次に製造方法について説明する。液相法による一般的な酸化チタンの製造方法は公知であり、例えば、特許文献2特開2004-43304号公報などに報告されているように、四塩化チタン水溶液を、50°C以上に加熱して加水分解を行うことにより超微粒子酸化チタンゾルが得られる。液相法による酸化チタンゾルの合成において、まず、原料である四塩化チタン水溶液が加熱されると、加水分解反応を生じ、水酸化チタンが生成する。水酸化チタンが重縮合することにより酸化チタンの核が精製し、その核が成長して1次粒子となる。ここで生成する主な結晶型はアナターゼとルチルであるが、アナターゼが反応初期に生成し、HClの作用によってアナターゼが安定相であるルチルに変化していく。本発明の方法は、四塩化チタン水溶液を加水分解する反応工程及びその後の反応液を冷却する冷却工程を含む。本発明の方法では前記反応工程及び冷却工程において、原料濃度、原料温度、原料混合時間、冷却時間、冷却温度を特定の範囲に制御することによって、高い分散性を持つ酸化チタンゾルを得ることを特徴とする。さらに詳しくは、本発明では、酸化チタンゾルを製造する液相法において、反応槽内で80°C以上に加熱した水と常温の四塩化チタン水溶液を80°C以上の温度を維持しながら60秒以内、好ましくは1秒以上45秒以内、さらに好ましくは5秒以上30秒以内に均一混合し、得られた反応液を均一混合完了後15分以内に60°C未満に冷却した後、脱塩素処理を行うことにより、高い分散性を持ち、不純物含有量の低い、高アナターゼ含有率の超微粒子酸化チタンを得ることを特徴とする。本発明の酸化チタンゾルの製造方法において、使用する四塩化チタン水溶液に含まれるTiの濃度は5~25質量であることが好ましく、10~20質量がさらに好ましい。濃度が5質量未満になると室温で水酸化チタンが析出してしまうため、保管上好ましくなく、また25質量を超えると凝集粒子が生じやすくなるので好ましくない。反応時の四塩化チタン水溶液の温度は特に限定されないが、40°C以下、好ましくは30°C以下、さらに好ましくは常温のものを使用する。この四塩化チタン水溶液と80°C以上に予熱した水を混合した反応液中のTiの濃度は、低すぎると生産性が悪く、高すぎると反応性の低下によって収率が低下する。従って、反応液中のTiの濃度は0.05~10質量が好ましく、1~5質量がさらに好ましい。一般に、四塩化チタンの加水分解による酸化チタンの製造方法では、水と四塩化チタン水溶液を混合した後に、混合液を昇温して加水分解する方法がとられているが、この場合、四塩化チタンが均一な濃度分布を持つため、核生成が均一に生じるが、加水分解が昇温速度や加熱温度に依存するため、反応速度が比較的緩やかに進行する。従って核生成よりも粒子成長が支配的となり200m2/g以上の粒子が得られにくい。一方、本発明において、予め80°C以上に加熱した水に好ましくは常温20°Cの四塩化チタン水溶液を混合し、加熱して混合後もほぼ80°C以上に保つと、混合と同時に白濁が見られ、混合直後に粒子が得られる。反応は速やかに生じており、核生成数が増加するため、BET比表面積が200m2/g以上の微細な粒子が得られる。水の予熱温度は80°C以上沸点以下が好ましく、90°C以上沸点以下がさらに好ましい。80°C未満では四塩化チタンの加水分解が進行し難くなる。本発明において、水と四塩化チタン水溶液を均一に混合するまでの時間以下、混合時間と記す。は100秒以内であり、60秒以内が好ましく、1秒以上45秒以内がより好ましく、5秒以上30秒以内がさらに好ましい。混合時間は比表面積に影響し、混合時間が短いほど比表面積が高く微細な粒子が得られる。本発明の実施例及び比較例では、十分な撹拌混合が得られる条件において実施しており、混合時間は四塩化チタン水溶液の滴下時間と近似できる。混合時間が長すぎると、反応液中の加水分解反応に時間差が生じ、1次粒子の均一性が低下するため好ましくない。混合に使用する撹拌装置は、一般に広く使用されている回転羽根撹拌機でよく、回転羽根の形状はプロペラ形、タービン形、櫛形など一般的なものでよく、混合性を高めるために、反応槽内に2つ以上の撹拌機を取り付けたり、バッフルを設置してもよい。また、回分反応器に限らず、反応槽を連続槽にして四塩化チタンと水を連続投入しながら、投入口の反対側で反応液を取り出すような連続槽型反応器、あるいは管型反応器も使用可能である。本発明の冷却工程では、四塩化チタン水溶液と水を混合完了後から60°C未満まで冷却する時間が、15分以内であることが好ましく、10分以内がさらに好ましく、5分以内が最も好ましい。反応液を60°C以上に維持すると、生成した1次粒子同士が接合し、2次粒子が成長して分散性が低下する。1次粒子が形成した直後に60°C未満に冷却することにより2次粒子の成長を抑制でき、分散性の高い粒子が得られる。上記冷却工程は、ルチル型結晶の生成にも寄与する。反応液が60°C以上で維持される時間が長いほど結晶型がアナターゼからルチルに変化する。一般に、ルチルはアナターゼよりも粒子表面が疎水的であり、ルチル粒子同士が凝集しやすく、分散性が低下する。本発明の冷却工程において、冷却の方法は限定されるものではない。熱交換器の使用、あるいは冷水や液体窒素等の液体を直接反応器に投入してもよく、さらに氷やドライアイスなどの固体の投入、N2や空気等のガスを吹き込んで冷却する方法が採用できる。本発明の脱塩素工程は、四塩化チタンの加水分解によって発生した塩酸を除去するためのものである。塩酸を分離する方法としては限外ろ過膜、逆浸透膜を用いて純水と置換する方法、あるいは電気透析膜やイオン交換樹脂を用いて脱イオンする方法でもよく、これらの中から1つあるいは2つ以上組み合わせた方法が好ましい。脱塩酸後の酸化チタンゾルはこれを50~200°Cの温度で乾燥することにより、本発明の超微粒子状の酸化チタンを得ることができる。以下実施例及び比較例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の例に限られるものではない。なお、実施例及び比較例において、塩素Cl、C炭素、硫黄S、鉄Fe、アルミニウムAl及び珪素Siの含量の測定は下記の方法により行った。塩素Cl:酸化チタンにフッ酸水溶液を添加しマイクロウェーブで加熱溶解させた液を硝酸銀による電位差滴定法で測定、炭素C:高周波誘導炉燃焼赤外線吸収法、硫黄S:高周波誘導炉燃焼赤外線吸収法、鉄Fe:原子吸光法、アルミニウムAl及びSi:XRF蛍光X線分析法。実施例1:イオン交換水690mLを櫛形撹拌機付き反応槽に入れ、95°Cに予熱した。撹拌は約300rpmで、加熱して温度を95°Cに保ちながら、ここに室温20°Cの四塩化チタン水溶液50gTi濃度18質量を30秒間かけて滴下し、反応槽内で撹拌混合した。水に対して四塩化チタンを滴下した直後に均一に混合されるため、滴下時間が混合時間と近似できる。投入後も混合液は95°Cを4分間維持した。その反応槽を氷浴中で1分未満で50°Cまで冷却した60°Cまで40秒を要した。。反応で生じた塩酸を電気透析装置にて除去し、酸化チタンゾルを得て、100°Cの乾燥機で乾燥させた後に、乳鉢にて解砕し酸化チタン粉末とした。得られた酸化チタンゾルはpH=3.525°Cに調整し、酸化チタン濃度を2質量とした。この調整ゾルを動的光散乱法で平均粒子径D50DLSSの測定に使用した。酸化チタン粉末はBET比表面積測定、結晶型の同定、及び塩素Cl、炭素C、硫黄S、鉄Fe、アルミニウムAl、珪素Siの測定に使用した。測定結果をまとめて表1に示す。実施例2:イオン交換水の予熱温度80°Cを保ちながら四塩化チタンを滴下したこと以外は実施例1と同様にして酸化チタンを得た。実施例3:混合液を95°Cで維持する時間を混合完了後10分間としたこと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。実施例4:反応槽のイオン交換水に四塩化チタン水溶液を60秒間かけて滴下したこと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例1:イオン交換水の予熱温度70°Cを保って混合したこと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例2:混合液を95°Cで維持する時間を混合完了後20分間としたこと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例3:反応槽のイオン交換水に四塩化チタン水溶液を120秒間かけて滴下したこと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例4:混合液を95°Cから50°Cまで冷却する時間を30分とした1.5°C/分の一定速度で冷却した。60°Cまで23分要した。こと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例5:混合液を氷浴中で1分未満で95°Cから70°Cまで冷却し70°Cまで20秒要した。、70°Cのまま15分保持した後、50°Cまで1分未満で冷却した60°Cまで15分以上要した。こと以外は、実施例1と同様にして酸化チタンを得た。比較例6:石原産業株式会社製の超微粒子酸化チタンゾルSTS-01を分析した。この酸化チタンゾルはpH=2.525°Cに調整し、酸化チタン濃度を2質量とした。この調整ゾルを動的光散乱法で平均粒子径D50DLSの測定に使用し、酸化チタンゾルを100°Cで乾燥させて得られた酸化チタン粉末はBET比表面積測定、結晶型の同定、及びCl、C、S、Fe、Al、Siの測定に使用した。それらの分析結果をまとめて表1に示す。