外部に露出した表示面を有する筐体と、前記筐体における前記表示面とは反対側の底面側に設けられ、少なくとも一部が前記底面よりも外方へ突出したバッテリと、前記筐体の端部に前記底面から外方へ突出するように形成され、前記バッテリを覆う凸部と、を備える、電子機器。前記凸部は、前記筐体の短手方向の一端側に、前記筐体の長手方向に沿って設けられている、請求項1に記載の電子機器。前記凸部は、頂部と、前記底面から前記頂部へ向かって斜面が形成された傾斜部と、を有する、請求項2に記載の電子機器。前記傾斜部は、前記底面の前記短手方向の一端側から前記頂部へ向かって形成された第1の斜面と、前記底面の前記短手方向の他端側から前記頂部へ向かって形成された第2の斜面と、を有し、前記第1の斜面の前記短手方向における幅は、前記第2の斜面の前記短手方向における幅よりも小さい、請求項3に記載の電子機器。前記バッテリの形状は、円筒形状であり、前記バッテリの長手方向が、前記筐体の長手方向に沿っている、請求項1に記載の電子機器。前記凸部内において前記バッテリの周囲に設けられ、前記底面側から音を発するスピーカ部を更に備える、請求項1に記載の電子機器。前記凸部内において前記バッテリの周囲に設けられ、通信ケーブルと接続する接続口を更に供える、請求項1に記載の電子機器。前記表示面に重畳して設けられた入力操作用のタッチパネルを更に備える、請求項1に記載の電子機器。前記凸部に係合し、前記凸部及び前記表示面を覆う保護カバーを更に備える、請求項1に記載の電子機器。前記筐体は、入力部を有し、前記バッテリと前記凸部が設けられた第1の筐体と、前記表示面を有し、前記第1の筐体に対して移動可能な第2の筐体と、で構成される、請求項1に記載の電子機器。前記入力部は、複数のキーを有するキーボードであり、前記第2の筐体は、前記第1の筐体と重なって前記キーボードを覆う初期状態と、前記初期状態から前記第1の筐体に対してスライドして、前記キーボードが露出するスライド状態と、前記スライド状態から前記第1の筐体に対してチルトしたチルト状態と、の間を遷移する、請求項10に記載の電子機器。ところで、上述した電子機器の形状は、一般的に薄型の平板形状である。平板形状の場合には、電子機器の表面が滑ったり、電子機器をグリップし難い。このため、ユーザは、電子機器を片手で把持した状態で持ち運び難い。そこで、本開示では、ユーザが片手で電子機器を容易に把持することが可能な、新規かつ改良された電子機器を提案する。本開示によれば、外部に露出した表示面を有する筐体と、前記筐体における前記表示面とは反対側の底面側に設けられ、少なくとも一部が前記底面よりも外方へ突出したバッテリと、前記筐体の端部に前記底面から外方へ突出するように形成され、前記バッテリを覆う凸部と、を備える、電子機器が提供される。以上説明したように本開示によれば、ユーザが片手で電子機器を容易に把持することが可能となる。以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。なお、説明は以下の順序で行うものとする。1.電子機器の構成2.本体側筐体の詳細構成3.スピーカユニットの詳細構成4.保護カバーについて5.まとめ<1.電子機器の構成>電子機器の概略構成図1~図4を参照しながら、本実施形態に係る電子機器100の概略構成について説明する。なお、図1は、電子機器100のデフォルト状態を示す概略斜視図である。図2は、電子機器100のスライド途中状態を示す概略斜視図である。図3は、電子機器100のスライド完了状態を示す概略斜視図である。図4は、電子機器100のチルト状態を示す概略斜視図である。図1~図4に示すように、電子機器100は、表示部112を備える表示側筐体110と、複数のキーを含むキーボード122を備える本体側筐体120とが移動可能に連結されている。表示側筐体110および本体側筐体120は、例えばそれぞれ平板形状となっており、同一サイズに形成されている。なお、本実施形態では、本体側筐体120が第1の筐体に該当し、表示側筐体110が第2の筐体に該当する。また、キーボード122が入力部に該当する。表示側筐体110および本体側筐体120は、電子機器100の閉じた状態初期状態に該当するでは、図1に示すように、本体側筐体120の上に表示側筐体110が位置するように設けられる。すなわち、表示側筐体110と本体側筐体120とはz方向に積層された状態となっている。このとき、表示側筐体110に設けられた表示部112が機器外部側にあるようにすなわち、本体側筐体120と対向する面と反対側の面にあるように、表示側筐体110は本体側筐体に対して設けられる。したがって、ユーザは、電子機器100が閉じているデフォルト状態においても、表示部112に表示されるコンテンツ等の情報を視認することができる。表示側筐体110と本体側筐体120とは、スライド機構不図示によって所定のスライド方向に移動可能に接続されている。図2に示すように、本実施形態では、表示側筐体110は、スライド機構により、本体側筐体120に対してスライド方向であるy方向にスライドすることができる。表示側筐体110をy軸正方向にスライドさせると、本体側筐体120の一部が露出される。表示側筐体110がスライドすることによって露出される本体側筐体120の領域には、図2および図3に示すように、キーボード122が設けられている。表示側筐体110を最大限に移動可能な位置までスライドさせると、図3に示すように、本体側筐体120に設けられたキーボード122がすべて現われ、キーボード122を使用可能な状態となる。さらに、電子機器100は、表示側筐体110と本体側筐体120とを回転可能にするヒンジ機構を備えている。ヒンジ機構は、図3に示すスライド完了状態となると、図4に示すように、表示側筐体110を本体側筐体120に対して回転させることが可能となる。ユーザは、表示側筐体110を回転させて表示部112が見易くなるように調整して、ノート型のパーソナルコンピュータのように使用することができる。電子機器100は、表示側筐体110の表示部112表示面と対応する領域にタッチセンサ図示せず。を重畳して備えている場合には、図1に示すデフォルト状態で指等の操作体を表示部112に接触させることで操作入力を行うことができる。また、テキスト入力等のようにキーボード122を使用した方が情報を入力し易い場合には、図2~図4に示すように、表示側筐体110を本体側筐体120に対してスライドさせることでキーボード122から操作入力を行うことができる。この際、表示側筐体110を回転させることで、より操作入力を行い易くすることができる。このように本実施形態に係る電子機器100は、スライド機構およびヒンジ機構によってその形態を変化させることができるが、これらの機構は、容易に形態変更できるとともに、機器の使用感や操作性を高めるように構成されている。電子機器の使用形態について本実施形態に係る電子機器100は、デフォルト状態ではユーザが電子機器100を持った状態で使用することも可能であるが、テーブル等の載置面に載置された状態で使用され得る。以下においては、図5と図6を参照しながら、載置面に載置された電子機器100の使用形態について説明する。図5は、載置面Sに載置されたデフォルト状態の電子機器100を示す側面図である。図6は、載置面Sに載置されたチルト状態の電子機器100の示す側面図である。図5と図6に示すように、電子機器100は、本体側筐体120の底面132側が設置面Sに接触することで、載置面Sに載置される。具体的には、本体側筐体120の底面132の短手方向の一端133と、他端側に形成された凸部140とが、載置面Sに接触する。なお、凸部140を含む本体側筐体120の底面132側の詳細構成については、後述する。図5に示すように、電子機器100がデフォルト状態で載置面Sに載置された場合には、表示部112に表示された表示画面に対して、タッチパネルにより操作入力を行うことができる。ここで、電子機器100は、凸部140が載置面Sに接触しているため、載置面Sに対して傾斜した状態で載置されることになる。このため、デフォルト状態では、表示部112が載置面Sに対して傾斜しておりユーザ側に向いて傾斜しており、ユーザは、表示部112を見やすくなる。同様に、ユーザは、タッチパネルによる操作入力も行いやすくなる。図6に示すように、電子機器100がチルト状態で載置面Sに載置された場合には、表示部112に表示された表示画面に対して、キーボード122により操作入力を行うことができる。チルト状態では、キーボード122が載置面Sに対して傾斜しておりユーザ側に向いて傾斜しており、ユーザは、キーボード122による操作入力を行いやすい。また、本体側筐体120が傾斜しているため、表示側筐体110の本体側筐体120に対するチルト角度チルト状態の角度が小さくても、表示側筐体110の載置面Sに対する傾斜角度を大きくすることができる。このようにチルト角度を小さくすることで、表示側筐体110がチルトする際にキーボード122の配置面操作面にオーバーラップする量を減らすことができる。この結果、操作面においてキーボード122として使える領域を増やすことができるため、電子機器100が小型化してもキーボード122の配置スペースを確保できる。上記では、電子機器100のデフォルト状態とチルト状態について説明したが、図3のスライド状態の電子機器100を載置面Sに載置した状態でも、表示部112に表示された表示画面に対して、キーボード122により操作入力を行うことができる。ところで、本実施形態に係る電子機器100は、デフォルト状態だけで無く、チルト状態で持ち運ぶことも可能な構成となっている。そして、チルト状態の電子機器100をユーザが持ち運び易くするために、本体側筐体120は、凹凸部126を有する。図7と図8を参照しながら、凹凸部126について説明する。図7は、チルト状態の電子機器100の背面側を示す斜視図である。図8は、図7の部分Aを拡大した拡大図である。図7と図8に示すように、本体側筐体120は、キーボード122が配置される前面の背面側に凹凸部126を有する。凹凸部126は、ユーザがチルト状態の電子機器100を持ち運ぶ際に、例えば親指でグリップする部分である。凹凸部126は、例えば模様のような凹凸に形成されており、ユーザが電子機器100を片手で把持する図13参照際の滑り止めの機能を有する。このため、ユーザが凹凸部126を把持することで、チルト状態の電子機器100を持ち運びやすくなる。<2.本体側筐体の詳細構成>図9~図12を参照しながら、本体側筐体120の詳細構成について説明する。図9は、本体側筐体120の底面側を示す斜視図である。図10は、本体側筐体120の分解斜視図である。図11は、デフォルト状態の電子機器100を示す平面図である。図12は、図11のA-A断面図である。図10に示すように、本体側筐体120は、底面側ケース130と上面側ケース170により構成される。前述したキーボード122と凹凸部126は、上面側ケース170に設けられている図7参照。電子機器100は、本体側筐体120内に各種の電気部品を含む。図10に示すように、本体側筐体120内には、バッテリ160と、スピーカユニット200、300が設けられている。なお、スピーカユニット200が第1のスピーカ部に該当し、スピーカユニット300が第2のスピーカ部に該当する。バッテリ160についてバッテリ160は、電子機器100の底面側に設けられ、電子機器100に電力を供給する。本実施形態に係るバッテリ160は、形状が円筒形状である円筒型バッテリである。円筒型バッテリは、いわゆるポリマータイプの角型バッテリや平面状バッテリよりも、同一体積あたりの電力の容量が大きい。例えば、円筒型バッテリの容量は、角型バッテリの容量の約1.5倍である。図10に示すように、バッテリ160は、本体側筐体120の短手方向の一端側本体側筐体120の背面側に配置されている。バッテリ160は、バッテリ160の長手方向が本体側筐体120の長手方向に沿うように、配置されている。このように配置されるバッテリ160は重量があるため、電子機器100の重心が短手方向の一端側に位置することになる。なお、本体側筐体120の長手方向は図10のx軸方向であり、本体側筐体120の短手方向は図10のy軸方向である。図12に示すように、バッテリ160は、本体側筐体120の厚み方向において、一部が底面側ケース130の底面132よりも外方へ突出している。バッテリ160の底面132よりも突出した部分は、底面側ケース130の凸部140によって覆われている。なお、バッテリ160の一部が底面132よりも外方へ突出していることとしたが、バッテリ160全体が底面132よりも外方へ突出しても良い。スピーカユニット200、300についてスピーカユニット200、300は、音楽等の音を発生する。スピーカユニット200、300が発生した音は、凸部140の開口部を介して外部へ伝達される。すなわち、電子機器100の底面から放射された音は、載置面S図5参照を反射して、ユーザに伝達される。なお、本実施形態に係るスピーカユニット200、300は、スピーカ背面から発せられた音の位相を変化させ、共振現象を用いて低音域の増幅用として利用するバスレフ型スピーカユニットである。図10に示すように、スピーカユニット200、300は、凸部140内においてバッテリ160の周囲に設けられている。具体的には、スピーカユニット200は、本体側筐体120の長手方向の一端側におけるバッテリ160の周囲に設けられ、スピーカユニット300は、長手方向の他端側におけるバッテリ160の周囲に設けられている。これにより、バッテリ160をカバーするための凸部140内のデッドスペースを有効活用すると共に、スピーカを大型化できる。なお、スピーカユニット200、300の詳細構成については、後述する。凸部140について図9と図10に示すように、本体側筐体120は、底面側ケース130の底面132側に凸部140を有する。凸部140は、底面132から外方へ突出するように形成され、底面132から突出したバッテリ160を覆う。凸部140は、本体側筐体120の短手方向の一端側本体側筐体120の背面側に形成されている。また、凸部140は、本体側筐体120の長手方向に沿って設けられている。凸部140の断面形状は、図12に示すように略三角形状を成している。凸部140は、頂部142と、傾斜部144を有する。頂部142は、図9に示すように、本体側筐体120の長手方向に沿って形成された頂面143を有する。傾斜部144は、底面132から頂部142具体的には、頂面143へ向かって傾斜された4つの斜面146、147、148、149を有する。なお、斜面147が第1の斜面に該当し、斜面146が第2の斜面に該当する。斜面146は、底面132の短手方向の他端側から頂面143へ向かって形成された斜面である。斜面146は、本体側筐体120の長手方向に沿って形成された矩形状の面である。斜面146の長手方向の両端側で、かつ斜面の底面132側には、開口部151、152が形成されている。開口部151は、スピーカユニット200に対向する位置に形成されている。開口部151は、スピーカユニット200が発した音を外部に伝達する。開口部152は、スピーカユニット300に対向する位置に形成されている。開口部152は、スピーカユニット300が発した音を外部に伝達する。斜面146の、長手方向において開口部151、152よりも中央側で、かつ底面132側には、係合穴153、154が形成されている。係合穴153と係合穴154は、凸部140と表示部112を覆う保護カバーと係合する。保護カバーの詳細については、後述する。斜面147は、底面132の短手方向の一端側から頂面143へ向かって形成された斜面である。斜面147は、本体側筐体120の長手方向に沿って形成された矩形状の面である。斜面147には、不図示の通信ケーブルと接続する接続口155図13参照が設けられている。接続口155は、凸部140におけるバッテリ160の周囲のデットスペースに設けられている。図12に示すように、斜面147の底面132に対する傾斜角度は、斜面146の底面132に対する傾斜角度よりも大きい。そして、斜面147の短手方向における幅W1が、斜面146の短手方向における幅W2よりも小さくなるように、斜面146、147が形成されている。斜面148は、底面132の長手方向の一端側から頂面143へ向かって形成された斜面である。斜面148は、本体側筐体120の短手方向に沿って形成された三角形状の面である。斜面148には、スピーカユニット200に対向する位置に開口部156が形成されている。開口部156は、スピーカユニット200が背面から発した音を外部へ伝達する。斜面149は、底面132の長手方向の他端側から頂面143へ向かって形成された斜面である。斜面149は、本体側筐体120の短手方向に沿って形成された三角形状の面である。斜面149には、スピーカユニット300に対向する位置に開口部157が形成されている。開口部157は、スピーカユニット200が背面から発した音を外部へ伝達する。電子機器100が載置面S上に載置される際に、頂部142が載置面Sに接触するが、傾斜部1444つの斜面146、147、148、149は載置面Sに接触しない。すなわち、傾斜部144と載置面Sの間に空間が形成され、4つの斜面146、147、148、149に設けられた開口部は、載置面Sによって塞がれない。ところで、電子機器100が薄型の平板形状であるが、上述した構成の凸部140を設けたことにより、凸部140をグリップしやすいために、ユーザが電子機器100を持ち運ぶ際に片手で容易に把持することができる。以下において、図13と図14を用いて、より詳しく説明する。図13は、ユーザが凸部140を把持している様子を示す斜視図である。図14は、ユーザが凸部140を把持している様子を示す側面図である。図13と図14に示すように、ユーザは、親指以外の4つの指を本体側筐体120の凸部140に添え、親指を表示側筐体110に添える。このとき、凸部140の斜面に添った4つの指が凸部140を引っ掛けることになるため、凸部140をグリップしやすくなる。更に、チルト状態では、4つの指が凸部140をグリップするだけでなく、親指が凹凸部126図7をグリップすることになる。この結果、ユーザは、電子機器100を持ち運ぶ際に片手で容易に把持することができる。また、凸部140に覆われたバッテリ160は重量があるため、電子機器100の重心が凸部140に近い位置になる。ユーザは、重心が近い凸部140をグリップすることで、グリップが安定するためまた、軽く感じるため、片手で電子機器100を把持して容易に持ち運ぶことが可能となる。更に、図12に示したように、斜面147の短手方向における幅W1が、斜面146の短手方向における幅W2よりも小さくなるように、斜面146、147が形成されている。このため、指先を斜面146に長い領域だけ添えることになるので、凸部140のグリップがより安定する。<3.スピーカユニットの詳細構成>前述した図10に示すように、電子機器100は、バッテリ160の周囲にスピーカユニット200とスピーカユニット300を有する。スピーカユニットを2つ設けることによって、ステレオ音を発することができる。図15は、スピーカユニット200、300を示す斜視図である。図15に示すように、スピーカユニット200、300は、同様の構成をしている。そこで、以下においては、スピーカユニット200の詳細構成について、図16~図20を参照しながら説明する。図16は、スピーカユニット200の平面図である。図17は、スピーカユニット200の側面図である。図18は、図16のB-B断面図である。図19は、図17のC-C断面図である。図20は、スピーカユニット200の内部を示す斜視図である。図15と図16に示すように、スピーカユニット200は、スピーカ210と、スピーカユニット筐体220と、板金230を有する。なお、図15では、説明の便宜上、板金230が図示されていない。スピーカ210は、音楽等の音を発する。スピーカ210のような小型スピーカの特性として、スピーカ210が大きいほど良い音質や大音量が得やすいことが知られている。このため、本実施形態では、大きいスピーカ210を用いることができるように、本体側筐体120の底面132側においてバッテリ160の周囲にスピーカ210を配置させている。スピーカユニット筐体220は、内部に空間が形成されるように、例えば2つのケース上下のケースを組み合わせて構成されている。スピーカユニット筐体220は、L字状の形状をしており、本体部222と、延出部226を有する。本体部222は、図18に示すように内部に空間を有し、スピーカ210を収容する。図15に示すように、本体部222の前面223は、斜面に形成されており、スピーカ210は、前面223と平行になるように設けられている。前面223には、スピーカ210が露出するように、開口223aが形成されている。図19に示すように、本体部222の内部には、音が伝達される経路224が形成されている。経路224は、互い違いに形成された壁225を有し、迷路状となっている。このように経路224の形状を変更することにより、音の伝達経路の長さを調整することができる。図19に示すように、延出部226は、スピーカ収容部222の側面から上方に向かって延出するように、形成されている。延出部226は、経路227と、開口228を有する。経路227は、本体部222の経路224と繋がっている。経路224と経路227を通過した音は、開口228から外部へ伝達される。本実施形態では、経路224と経路227が迷路状の経路を構成することにより、限られたスペース内で経路長を変更できる。これにより共振周波数を調整することができ、所望の低音域の増強を実現でき、スピーカユニット200、300の音質を高めることができる。板金230は、外部からの静電気でスピーカ210が破壊されることを防止する機能を有する。板金230は、スピーカ210と、本体部222の開口223aとを覆う。板金230は、スピーカ210に対応する部分にスリット231を有する。上述した構成のスピーカユニット200、300は、図10に示すように、凸部140におけるバッテリ160の周囲に配置される。具体的には、スピーカユニット200の本体部222は斜面146に沿って配置され、延出部226は斜面148に沿って配置される。スピーカユニット300の本体部322は斜面146に沿って配置され、延出部326は斜面149に沿って配置される。すなわち、スピーカユニット200、300の本体部222、322は、バッテリ160の長手方向の側面に沿って配置され、延出部226、326は、バッテリ160の短手方向の側面に沿って配置される。前述したように凸部140はバッテリ160をカバーするものであるが、本実施形態では凸部140とバッテリ160の間のスペースデッドスペースに、スピーカユニット筐体220を配置させている。つまり、本実施形態によれば、スピーカユニット200、300を配置させるための専用スペースを設ける必要が無く、凸部140のデットスペースを有効活用できる。また、本体側筐体120の前面側にはキーボード122が配置されるため、前面側には小さいスピーカしか配置できない。これに対して、本体側筐体120の底面側にスピーカを配置させることで、配置の自由度が増すと共に、配置スペースも広く確保することができる。特に、スピーカユニット200、300の本体部222、322と、延出部226、326とを異なる斜面に沿って配置させることで、凸部140のデッドスペースをより有効に活用できる。更に、バッテリ160は円筒形状であるため、凸部140との間にデッドスペースが生じ易い。このため、円筒形状のバッテリ160を覆う凸部140内には、大きいスピーカを配置することができる。また、スピーカを斜面に沿って傾斜配置することで、音質向上に効果的なスピーカ背面の空間を広げることができ、音量や音質を向上させることができる。なお、上記実施形態では、スピーカ210を収容し、内部に音の伝達経路を有するスピーカユニット筐体220を、凸部140内に配置させることとしたが、これに限定されない。例えば、スピーカユニット筐体に収容されていないスピーカ210を本体側筐体120内に配置し、本体側筐体120を構成する底面側ケース130と上面側ケース170によって音の伝達経路空間を形成しても良い。かかる場合には、スピーカユニット筐体220が不要となる分、スピーカを配置するスペースもしくはスピーカ背面の空間を更に確保でき、更なるスピーカの大型化が可能となる。ここで、図21を参照しながら、載置面Sに載置された電子機器100のスピーカユニット200、300が発した音の伝達経路について説明する。図21は、スピーカ210が発した音の伝達経路を説明するための図である。なお、図21では、説明の便宜上、表示側筐体110が省略されている。また、図21の電子機器100は、デフォルト状態でとチルト状態のいずれの状態であっても良い。すなわち、本体側筐体120の底面側に設けられたスピーカユニット200、300は、電子機器100の状態に関わらず、音をユーザに伝達することができる。図21に示すように、電子機器100が載置面Sに載置された際には、底面132の端部133と凸部140の頂面143とが載置面Sに接触し、本体側筐体120の長手方向における端部133と頂面143の間の部分斜面146等は、載置面Sに接触しない。このため、斜面146の開口部151、152と、載置面Sとの間に、音が振動する空間が形成される。そして、スピーカユニット200、300が発した音ここでは、スピーカユニット200のスピーカ210が発した音を例に挙げて説明するは、図21に示すように、凸部140の斜面146の開口部151から空間に向けて放射される。そして、電子機器100の外部に放射された音は、載置面Sを反射して、電子機器100に向かい合うユーザに伝達される。また、スピーカの背面からの音は、凸部140の斜面148の開口部156から放射されて、ユーザに伝達される。このように、本実施形態によれば、筐体の底面132側にスピーカユニット200、300を有する電子機器100を載置面Sに載置しても、音が外部に放射される開口部151、152が載置面Sに塞がれない。このため、ユーザは、スピーカユニット200、300が発した音を高音質かつ大音量で聴くことができる。<4.保護カバーについて>本実施形態の表示部112は、図1に示すように、電子機器100のデフォルト状態において外部に露出している。表示部112が外部に露出した状態では、例えばデフォルト状態の電子機器100を持ち運ぶ際に、表示部112の表示面に傷が付く恐れがある。そこで、本実施形態に係る電子機器100は、表示部112の表示面に傷が付くことを防止するために、表示部112を保護する保護カバーを有する。以下においては、図22~図27を参照しながら、保護カバー400の構成について説明する。なお、図22は、保護カバー400が装着されたデフォルト状態の電子機器100を上面側から見た斜視図である。図23は、保護カバー400が装着されたデフォルト状態の電子機器100を底面側から見た斜視図である。図24は、保護カバー400を示す斜視図である。図25は、保護カバー400が装着されたデフォルト状態の電子機器100の底面図である。図26は、図25のD-D断面図である。図27は、図26の部分Bを拡大した拡大図である。図22と図23に示すように、保護カバー400は、デフォルト状態の電子機器100の凸部140に係合し、表示部112を覆う。これにより、保護カバー400は、デフォルト状態の電子機器100の表示部112を保護する。保護カバー400は、例えば樹脂等で成形され、厚みがほぼ均一である。図24に示すように、保護カバー400は、基部410と、係止部416と、折り曲げ部420を有する。基部410は、平板形状を成しており、表示側筐体110と同じ大きさである。基部410は、図22に示すようにデフォルト状態の電子機器100の表示側筐体110全体を覆う。なお、基部410は、表示側筐体110を覆う際に、僅かな隙間を挟んで表示部112と対向する。これにより、基部410が表示部112と接触して、表示部112が傷つくことを防止できる。係止部416は、基部410に対して直交する方向に延出した部分である。図22に示すように、係止部416は、表示側筐体110の短手方向の一端部110aに係止する。これにより、表示側筐体110を覆う基部410の表示部112に対する位置がずれることを防止できる。折り曲げ部420は、基部410からL字状に延出した部分である。図26に示すように、折り曲げ部420は、保護カバー400が電子機器100に装着された際に、凸部140を覆う。折り曲げ部420は、第1曲げ部421と、第2曲げ部422を有する。第1曲げ部421は、基部410の端部と繋がった部分である。図23に示すように、第1曲げ部421は、保護カバー400が電子機器100に装着された際に、凸部140の斜面147と接触した状態となる。第2曲げ部422は、図23に示すように、保護カバー400が電子機器100に装着された際に、凸部140の斜面146と接触した状態となる。第2曲げ部422の幅は、第1曲げ部421の幅よりも小さく、電子機器100に装着された際に凸部140の開口部151、152を塞がないようにしている。これにより、保護カバー400が装着された状態でも、スピーカユニット200、300が発した音をユーザが聞き取れる。第2曲げ部422は、両端側に、凸部140と係合する係合部424、426を有する。係合部424は、凸部140の係合穴153図9参照と係合し、係合部426は、凸部140の係合穴154図9参照と係合する。係合部424は、ユーザの操作によって、退避位置とロック位置の間をスライド可能なスライド部材である。保護カバー400を電子機器100に着脱する際には、係合部424は退避位置に位置し、保護カバー400が電子機器100に装着された際には、図24に示すロック位置に位置する。係合部424は、図27に示すようにフック425を有する。フック425は、係合部424のスライドに連動して移動する。図27に示すように、係合部424がロック位置に位置する際にフック425が係合穴153の縁部153aにロックされることで、係合部424が係合穴153と係合する。係合部426も、係合部424と同様に、退避位置とロック位置の間をスライド可能なスライド部材である。係合部426は、フック不図示を有し、フックが係合穴154の縁部にロックされることで、係合部426が係合穴154と係合する。上述した係合部424、426によって、保護カバー400が装着された電子機器100を持ち運ぶ際に、保護カバー400が外れることを防止できる。なお、上記では、二つの係合部424、426を設けることとしたが、これに限定されず、係合部は、一つのみ、又は3つ以上でも良い。上記では、保護カバー400がデフォルト状態の電子機器100に装着された場合を例に挙げて説明したが、図28と図29に示すように、保護カバー400をチルト状態の電子機器100に装着させることができる。図28は、保護カバー400が装着されたチルト状態の電子機器100を上面側から見た斜視図である。図29は、保護カバー400が装着されたチルト状態の電子機器100を底面側から見た斜視図である。電子機器100がデフォルト状態の場合には、前述した図22に示すように、保護カバー400の係止部416は、表示側筐体110の短手方向の一端部110aに係止する。これに対して、電子機器100がチルト状態の場合には、図28に示すように、表示側筐体110の短手方向の他端部110bに係止する。また、チルト状態の場合には、デフォルト状態とは異なり、保護カバー400の屈曲部412で折り曲げられている。上記の構成によれば、保護カバー400が装着されたデフォルト状態の電子機器100をチルト状態に移行しても、保護カバー400を電子機器100から取り外す必要が無い。このため、保護カバー400が装着されたチルト状態の電子機器100をデフォルト状態に移行した際に、保護カバー400を電子機器100に装着する手間を省くことができ、ユーザの利便性が向上する。また、チルト状態の電子機器100に保護カバー400を装着することで、図7に示す状態に比べ、表示側筐体110の背面側の機構が外部に露出することを防止できるため、デザイン上も利点もある。また、保護カバー400によって、表示側筐体110の背面と本体側筐体120との間に、誤って部品等が入り込むことを防止できる。<5.まとめ>上述した図12に示すように、本実施形態の電子機器100は、電子機器100の筐体における表示部112とは反対側の底面132側に設けられ、少なくとも一部が底面132よりも外方へ突出したバッテリ160と、本体側筐体120の端部に底面132から外方へ突出するように形成され、バッテリ160を覆う凸部140と、を備える。かかる構成によれば、電子機器100が平板形状であっても、凸部140を設けることで、本体側筐体120の端部を掴む際に、図13に示すように凸部140の斜面に添った4つの指が凸部140を引っ掛けることになる。このため、ユーザは凸部140をグリップしやすくなり、この結果、ユーザは、電子機器100を持ち運ぶ際に片手で容易に把持することができる。また、凸部140に覆われたバッテリ160は重量があるため、電子機器100の重心が、電子機器100の端側の凸部140に近い位置になる。このため、ユーザは、本体側筐体120の端部を掴む際に重心が近い凸部140をグリップすることで、グリップがより安定する。この結果、ユーザは、片手で電子機器100を把持して容易に持ち運ぶことが可能となる。以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。上記実施形態では、電子機器として、表示側筐体110と本体側筐体120とで構成された筐体を有する電子機器100を例に挙げて説明したが、これに限定されない。例えば、電子機器は、一つの筐体から成るタブレットであっても良い。また、電子機器は、筐体の底面側にバッテリを有すれば、PDA、ゲーム機、電子辞書、携帯電話機であっても良い。また、上記実施形態では、電子機器100の表示側筐体110が本体側筐体120に対してチルトする構成として説明したが、これに限定されない。例えば、表示側筐体110と本体側筐体120が折りたたみ可能なクラムシェル型の構成、すなわち、開状態では表示部112が露出し、閉状態では表示部112が本体側筐体120によって覆われる構成であっても良い。また、上記実施形態では、凸部140の断面形状が三角形状であることとしたが、これに限定されない。例えば、凸部140の断面形状が、半円形状又は矩形形状であっても良い。また、上記実施形態では、電子機器100が、二つのスピーカユニット200、300すなわち、ステレオスピーカを有することとしたが、これに限定されない。例えば、スピーカユニットは、一つのみモノラルスピーカでも良く、又は3つ以上であっても良い。また、上記実施形態では、バッテリ160は、円筒型バッテリであることとしたが、これに限定されない。例えば、バッテリ160は、角型バッテリや平面状バッテリ等の多様な形状のバッテリであっても良い。なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。1外部に露出した表示面を有する筐体と、前記筐体における前記表示面とは反対側の底面側に設けられ、少なくとも一部が前記底面よりも外方へ突出したバッテリと、前記筐体の端部に前記底面から外方へ突出するように形成され、前記バッテリを覆う凸部と、を備える、電子機器。2前記凸部は、前記筐体の短手方向の一端側に、前記筐体の長手方向に沿って設けられている、前記1に記載の電子機器。3前記凸部は、頂部と、前記底面から前記頂部へ向かって斜面が形成された傾斜部と、を有する、前記2に記載の電子機器。4前記傾斜部は、前記底面の前記短手方向の一端側から前記頂部へ向かって形成された第1の斜面と、前記底面の前記短手方向の他端側から前記頂部へ向かって形成された第2の斜面と、を有し、前記第1の斜面の前記短手方向における幅は、前記第2の斜面の前記短手方向における幅よりも小さい、前記3に記載の電子機器。5前記バッテリの形状は、円筒形状であり、前記バッテリの長手方向が、前記筐体の長手方向に沿っている、前記1~4のいずれか1項に記載の電子機器。6前記凸部内において前記バッテリの周囲に設けられ、前記底面側から音を発するスピーカ部を更に備える、前記1~5のいずれか1項に記載の電子機器。7前記凸部内において前記バッテリの周囲に設けられ、通信ケーブルと接続する接続口を更に供える、前記1~6のいずれか1項に記載の電子機器。8前記表示面に重畳して設けられた入力操作用のタッチパネルを更に備える、前記1~7のいずれか1項に記載の電子機器。9前記凸部に係合し、前記凸部及び前記表示面を覆う保護カバーを更に備える、前記1~8のいずれか1項に記載の電子機器。10前記筐体は、入力部を有し、前記バッテリと前記凸部が設けられた第1の筐体と、前記表示面を有し、前記第1の筐体に対して移動可能な第2の筐体と、で構成される、前記1~9のいずれか1項に記載の電子機器。11前記入力部は、複数のキーを有するキーボードであり、前記第2の筐体は、前記第1の筐体と重なって前記キーボードを覆う初期状態と、前記初期状態から前記第1の筐体に対してスライドして、前記キーボードが露出するスライド状態と、前記スライド状態から前記第1の筐体に対してチルトしたチルト状態と、の間を遷移する、前記10に記載の電子機器。