立体表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記関心領域に対応する平面で前記被検体を切断することで生成される該被検体の切断面の平面画像を、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する平面画像生成部と、前記平面画像生成部により生成された平面画像を出力する出力部と、を備えたことを特徴とする画像処理装置。前記受付部は、前記関心領域として、立体画像における任意の断面、又は、該任意の断面上の任意の領域の設定を受け付けることを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。立体表示されている被検体の立体画像における座標の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記座標を含む平面画像を、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する平面画像生成部と、前記平面画像生成部により生成された平面画像を出力する出力部と、を備えたことを特徴とする画像処理装置。立体画像を表示可能な表示部を備え、前記出力部は、前記立体画像が表示されている前記表示部、又は、該立体画像が表示されている前記表示部とは別の表示部に前記平面画像を出力することで、前記立体画像と併せて該平面画像を表示させることを特徴とする請求項1~3のいずれか1つに記載の画像処理装置。前記表示部は、前記立体画像を表示する表示面に設けられたレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する減少制御部を備え、前記出力部は、前記表示部の表示面のうち、前記減少制御部により光の指向性が減少する方向に制御された前記表示面の領域に、前記平面画像を表示させることを特徴とする請求項3に記載の画像処理装置。前記所定の記憶装置に記憶された前記被検体の前記ボリュームデータに基づいて、前記平面画像生成部により生成された平面画像に相当する位置に透過性を有する図形が表示される前記立体画像を表示するための視差画像を生成する視差画像生成部を更に備え、前記出力部は、前記平面画像に加えて、前記視差画像生成部により生成された視差画像を出力することを特徴とする請求項1~5のいずれかに一つに記載の画像処理装置。前記視差画像生成部は、前記立体画像に含まれる被検体のうち、前記透過性を有する図形と同一の座標にある部分が、該被検体の他の部分と区別可能となる前記立体画像を表示するための視差画像を生成することを特徴とする請求項6に記載の画像処理装置。前記平面画像生成部は、任意の透過率の前記平面画像を生成し、前記所定の記憶装置に記憶された前記被検体の前記ボリュームデータに基づいて、前記平面画像生成部により生成された任意の透過率の平面画像を該平面画像に相当する位置に有する前記立体画像を表示するための視差画像を生成する視差画像生成部を更に備え、前記出力部は、前記視差画像生成部により生成された視差画像を出力することを特徴とする請求項1~5のいずれかに一つに記載の画像処理装置。前記視差画像生成部は、前記被検体のうち、利用者から見て該平面画像より手前にある部分及び利用者から見て該平面画像より奥にある部分のうち少なくとも一方を任意の透過率とする前記立体画像を表示するための視差画像を生成することを特徴とする請求項8に記載の画像処理装置。立体表示されている被検体の平面画像である被検体平面画像を生成する被検体平面画像生成部を更に備え、前記出力部は、前記被検体平面画像生成部により生成された被検体平面画像を出力することを特徴とする請求項1~9のいずれか一つに記載の画像処理装置。画像を保存する保存指示を利用者から受け付けると、立体表示されている前記被検体の前記立体画像を表示するための視差画像と、前記被検体平面画像生成部により生成された該被検体の平面画像とを対応付けて所定の記憶部に保存する保存処理部を更に備えたことを特徴とする請求項9に記載の画像処理装置。立体表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付工程と、前記受付工程により受け付けられた前記関心領域に対応する平面で前記被検体を切断することで生成される該被検体の切断面の平面画像を、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する平面画像生成工程と、前記平面画像生成部により生成された平面画像を出力する出力工程と、を含んだことを特徴とする画像処理方法。立体表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記関心領域に対応する平面で前記被検体を切断することで生成される該被検体の切断面の平面画像を、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する平面画像生成部と、前記平面画像生成部により生成された平面画像を出力する出力部と、を備えたことを特徴とする医用画像診断装置。本発明が解決しようとする課題は、立体画像において位置関係を簡単に把握することが可能である画像処理装置、画像処理方法及び医用画像診断装置を提供することである。実施形態の画像処理装置は、受付部と、平面画像生成部と、出力部とを備える。受付部は、立体表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける。平面画像生成部は、前記受付部により受け付けられた前記関心領域に対応する平面で前記被検体を切断することで生成される該被検体の切断面の平面画像を、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する。出力部は、前記平面画像生成部により生成された平面画像を出力する。以下、添付図面を参照して、画像処理装置、画像処理方法及び医用画像診断装置の実施形態を詳細に説明する。なお、以下では、画像処理装置としての機能を有するワークステーションを含む画像処理システムを実施形態として説明する。第1の実施形態まず、第1の実施形態における画像処理装置を有する画像処理システムの構成例について説明する。図1は、第1の実施形態における画像処理システムの構成例を説明するための図である。図1に示すように、第1の実施形態における画像処理システム1は、医用画像診断装置110と、画像保管装置120と、ワークステーション130と、端末装置140とを有する。図1に例示する各装置は、例えば、病院内に設置された院内LANLocalAreaNetwork2により、直接的、又は間接的に相互に通信可能な状態となる。例えば、画像処理システム1にPACSPictureArchivingandCommunicationSystemが導入されている場合、各装置は、DICOMDigitalImagingandCommunicationsinMedicine規格に則って、医用画像等を相互に送受信する。画像処理システム1は、医用画像診断装置110により生成されたボリュームデータに基づいて、立体画像を表示するための視差画像を生成し、立体画像を表示可能なモニタに生成した視差画像を表示することで、病院内に勤務する医師や検査技師に立体画像を提供する。ここで、立体画像は、複数の視点から撮影された視差角の異なる複数の視差画像を表示することで利用者に表示される。言い換えると、視差画像は、複数の視点から撮影された視差角の異なる画像であって、利用者に立体画像を表示するための画像である。また、立体画像を表示するための視差画像は、例えば、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行うことで生成される。また、視差画像は、立体視画像を構成する個々の画像となる。すなわち、立体視画像は、視差角が異なる複数の視差画像から構成される。また、視差数とは、立体表示モニタにて立体視されるために必要となる視差画像の数を示す。また、視差角とは、立体視画像を生成するために設定された各視点の位置の間隔とボリュームデータの位置とにより定まる角度のことである。また、以下で記載する9視差画像とは、9つの視差画像から構成される立体視画像を示す。また、以下で記載する2視差画像とは、2つの視差画像から構成される立体視画像を示す。立体視画像を表示することで、言い換えると、複数の視差画像を表示することで、利用者に立体画像が表示される。以下に詳細に説明するように、第1の実施形態においては、ワークステーション130が、ボリュームデータに対して種々の画像処理を行ない、立体画像を表示するための視差画像を生成する。また、ワークステーション130及び端末装置140は、立体画像を表示可能なモニタを有し、ワークステーション130にて生成された視差画像をモニタに表示することで立体画像を利用者に表示する。また、画像保管装置120は、医用画像診断装置110にて生成されたボリュームデータや、ワークステーション130にて生成された視差画像を保管する。例えば、ワークステーション130や端末装置140は、画像保管装置120からボリュームデータや視差画像を取得し、取得したボリュームデータや視差画像に対して任意の画像処理を実行したり、視差画像をモニタに表示したりする。医用画像診断装置110は、X線診断装置、X線CTComputedTomography装置、MRIMagneticResonanceImaging装置、超音波診断装置、SPECTSinglePhotonEmissionComputedTomography装置、PETPositronEmissioncomputedTomography装置、SPECT装置とX線CT装置とが一体化されたSPECT-CT装置、PET装置とX線CT装置とが一体化されたPET-CT装置、又はこれらの装置群等である。また、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを生成する。具体的には、第1の実施形態における医用画像診断装置110は、被検体を撮影することによりボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、被検体を撮影することにより投影データやMR信号等のデータを収集する。そして、医用画像診断装置110は、収集したデータに基づいて被検体の体軸方向に沿った複数のアキシャル面の医用画像を再構成することで、ボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110が、500枚のアキシャル面の医用画像を再構成した場合を用いて説明する。この場合、医用画像診断装置110により再構成された500枚のアキシャル面の医用画像群がボリュームデータとなる。また、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する。なお、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者を識別する患者ID、検査を識別する検査ID、医用画像診断装置110を識別する装置ID、医用画像診断装置110による1回の撮影を識別するシリーズID等を送信する。画像保管装置120は、医用画像を保管するデータベースである。具体的には、画像保管装置120は、医用画像診断装置110からボリュームデータを受信し、受信したボリュームデータを所定の記憶部に保管する。また、画像保管装置120は、ワークステーション130によってボリュームデータから生成された視差画像を受信し、受信した視差画像を所定の記憶部に保管する。なお、画像保管装置120とワークステーション130とを統合して一つの装置としても良い。なお、第1の実施形態において、画像保管装置120に保管されたボリュームデータや視差画像は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等と対応付けて保管される。このため、ワークステーション130や端末装置140は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を用いた検索を行うことで、必要なボリュームデータや視差画像を画像保管装置120から取得する。なお、画像保管装置120とワークステーション130とを統合して一つの装置としても良い。ワークステーション130は、医用画像に対して画像処理を行う画像処理装置である。具体的には、ワークステーション130は、画像保管装置120からボリュームデータを取得する。そして、ワークステーション130は、取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行うことで、立体画像を表示するための視差画像を生成する。例えば、ワークステーション130は、2視差の立体画像を利用者に表示する場合には、視差角が異なる2つの視差画像を生成する。また、例えば、ワークステーション130は、9視差の立体画像を利用者に表示する場合には、視差角が異なる9つの視差画像を生成する。また、ワークステーション130は、表示部として、立体画像を表示可能なモニタ立体表示モニタ、立体画像表示装置とも称するを有する。ワークステーション130は、視差画像を生成し、生成した視差画像を立体表示モニタに表示することで、利用者に立体画像を表示する。この結果、ワークステーション130の利用者は、立体表示モニタに表示された立体画像を確認しながら、視差画像を生成するための操作を行うことが可能となる。また、ワークステーション130は、生成した視差画像を画像保管装置120や端末装置140に送信する。なお、ワークステーション130は、画像保管装置120や端末装置140に視差画像を送信する際に、付帯情報として、例えば、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を併せて送信する。この際、ワークステーション130は、モニタの解像度は様々であることを踏まえ、視差画像の枚数や解像度を示す付帯情報を併せて送信しても良い。解像度とは、例えば、466画素×350画素などが該当する。ここで、第1の実施形態におけるワークステーション130は、端末装置140に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付け、受け付けた関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される被検体の切断面の平面画像を、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて生成し、生成した平面画像を出力する。この結果、立体画像において位置関係を簡単に把握することが可能である。すなわち、立体的な視点だけでは、注目したい画像の位置関係を把握することが困難な場合があることを踏まえ、3Dモニタに表示されている立体画像と連動して平面画像を表示することで、立体画像において位置関係を簡単に把握することが可能である。この結果、例えば、3Dモニタ上の立体像と、注目したい画像の位置関係を把握しやすくすることが可能となる。図1の説明に戻る。端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させる端末である。具体的には、端末装置140は、表示部として立体表示モニタを有する。また、端末装置140は、画像保管装置120から視差画像を取得し、取得した視差画像を立体表示モニタに表示することで、立体画像を利用者に表示する。また、例えば、端末装置140は、ワークステーション130から視差画像を受信すると、受信した視差画像を立体表示モニタに表示することで、立体画像を利用者に表示する。この結果、利用者である医師や検査技師は、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。端末装置140は、例えば、立体表示モニタを有する汎用PCPersonalComputerやタブレット端末、携帯電話などが該当する。また、端末装置140は、例えば、外部装置としての立体表示モニタと接続された任意の情報処理端末が該当する。ここで、ワークステーション130や端末装置140が有する立体表示モニタについて説明する。立体表示モニタとしては、例えば、2つの視差画像を表示することで、立体視用メガネ等の専用機器を装着した利用者に2視差の立体画像両眼視差画像を表示するものがある。図2は、2視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図2に示す一例は、シャッター方式により立体表示を行う立体表示モニタを例に示した。図2に示す例では、モニタを観察する利用者は、立体視用メガネとしてシャッターメガネを装着する。図2に示す例では、立体表示モニタは、2つの視差画像を交互に出射する。例えば、図2のAに示す立体表示モニタは、左目用の視差画像と右目用の視差画像とを120Hzにて交互に出射する。また、立体表示モニタは、図2のAに示すように、赤外線出射部が設置され、赤外線出射部が、視差画像が切り替わるタイミングに合わせて赤外線の出射を制御する。また、図2のAに示すように、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線出射部により出射された赤外線を受光する。シャッターメガネの左右それぞれの枠には、シャッターが取り付けられており、シャッターメガネは、赤外線受光部が赤外線を受光したタイミングに合わせて左右のシャッターそれぞれの透過状態及び遮光状態を交互に切り替える。ここで、シャッターメガネのシャッターにおける透過状態及び遮光状態の切り替え処理について説明する。シャッターは、図2のBに示すように、入射側の偏光板と出射側の偏光板とを有し、更に、入射側の偏光板と出射側の偏光板との間に液晶相を有する。また、入射側の偏光板と出射側の偏光板とは、図2のBに示すように、互いに直交している。ここで、図2のBに示すように、電圧が印加されていないOFFの状態では、入射側の偏光板を通った光は、液晶層の作用により90度回転し、出射側の偏光板を透過する。すなわち、電圧が印加されていないシャッターは、透過状態となる。一方、図2のBに示すように、電圧が印加されたONの状態では、液晶層の液晶分子による偏光回転作用が消失するため、入射側の偏光板を通った光は、出射側の偏光板で遮られてしまう。すなわち、電圧が印加されたシャッターは、遮光状態となる。このことを踏まえ、立体表示モニタの赤外線出射部は、例えば、モニタ上に左目用の画像が表示されている期間、赤外線を出射する。そして、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線を受光している期間、左目のシャッターに電圧を印加せず、右目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、図2のAに示すように、右目のシャッターが遮光状態となり、左目のシャッターが透過状態となる結果、利用者の左目にのみ左目用の画像が入射する。一方、立体表示モニタの赤外線出射部は、例えば、モニタ上に右目用の画像が表示されている期間、赤外線の出射を停止する。そして、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線が受光されない期間、右目のシャッターに電圧を印加せず、左目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、左目のシャッターが遮光状態となり、右目のシャッターが透過状態となる結果、利用者の右目にのみ右目用の画像が入射する。このように、図2に示す立体表示モニタは、モニタに表示される画像とシャッターの状態を連動させて切り替えることで、立体画像を利用者に表示する。また、立体表示モニタとしては、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いることで、例えば、9視差の立体画像を利用者が裸眼の利用者に表示するものもある。この場合、立体表示モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、利用者の視点移動に合わせて利用者によって観察される映像が変化する運動視差を有する立体画像を表示可能となる。図3は、9視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図3に示す立体表示モニタは、液晶パネル等の平面状の表示面200の前面に、光線制御子が配置される。例えば、図3に示す立体表示モニタは、光線制御子として、光学開口が垂直方向に延びる垂直レンチキュラーシート201が表示面200の前面に貼り付けられる。なお、図3に示す一例では、垂直レンチキュラーシート201の凸部が前面となるように貼り付けられているが、垂直レンチキュラーシート201の凸部が表示面200に対向するように貼り付けられる場合であっても良い。図3に示す例では、表示面200は、縦横比が3:1であり、縦方向にサブ画素である赤R、緑G、青Bの3つが配置された画素202がマトリクス状に配置される。図3に示す例では、立体表示モニタは、視差角が異なる9つの視差画像を所定フォーマット例えば格子状に配置した上で、表示面200に出力する。すなわち、図3に示す立体表示モニタは、視差角が異なる9つの視差画像において同一位置にある9つの画素それぞれが、9列の画素202それぞれに割り振られた中間画像を表示する。9列の画素202は、視差角の異なる9つの画像を同時に表示する単位画素群203となる。なお、図3に示す例では、中間画像が格子状となる場合を示したが、これに限定されるものではなく、任意の形状であって良い。表示面200において単位画素群203として同時に出力された視差角が異なる9つの視差画像は、例えば、LEDLightEmittingDiodeバックライトにより平行光として放射され、更に、垂直レンチキュラーシート201により、多方向に放射される。9つの視差画像の各画素の光が多方向に放射されることにより、利用者の右目及び左目に入射する光は、利用者の位置視点の位置に連動して変化する。すなわち、利用者の見る角度により、右目に入射する視差画像と左目に入射する視差画像とは、視差角が異なる視差画像となる。この結果、利用者は、例えば、図3に示す9つの位置それぞれにおいて、異なる視野角から撮影対象を見る立体画像を視認できる。また、利用者は、例えば、図3に示す5の位置において、撮影対象に対して正対した状態で立体的に視認できるとともに、図3に示す5以外それぞれの位置において、撮影対象の向きを変化させた状態で立体的に視認できる。なお、図3に示す例では一例であり、これに限定されるものではない。例えば、図3に示す例では、横ストライプRRR...、GGG...、BBB...液晶と縦レンズとの組み合わせを用いた場合を例に示したが、これに限定されるものではなく、例えば、縦ストライプRGBRGB...液晶と斜めレンズとの組み合わせを用いても良い。ここまで、第1の実施形態における画像処理システム1の構成例について簡単に説明した。なお、上述した画像処理システム1は、PACSが導入されている場合にその適用が限られるものではない。例えば、画像処理システム1は、医用画像が添付された電子カルテを管理する電子カルテシステムが導入されている場合にも、同様に適用しても良い。この場合、画像保管装置120は、電子カルテを保管するデータベースとなる。また、例えば、画像処理システム1は、HISHospitalInformationSystem、RISRadiologyInformationSystemが導入されている場合にも、同様に適用しても良い。また、画像処理システム1は、上述した構成例に限られるものではない。各装置が有する機能やその分担は、運用の形態に応じて適宜変更しても良い。次に、第1の実施形態におけるワークステーション130の構成例について図4を用いて説明する。図4は、第1の実施形態におけるワークステーションの構成例を説明するための図である。ワークステーション130は、画像処理等に適した高性能なコンピュータである。図4に示す例では、ワークステーション130は、入力部131と、表示部132と、通信部133と、記憶部134と、制御部135と、レンダリング処理部136とを有する。なお、以下では、ワークステーション130が画像処理等に適した高性能なコンピュータである場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、任意の情報処理装置であって良い。例えば、任意のパーソナルコンピュータであっても良い。入力部131は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、ワークステーション130に対する各種操作の入力を利用者から受け付ける。具体的には、入力部131は、レンダリング処理の対象となるボリュームデータを画像保管装置120から取得するための情報の入力を受け付ける。例えば、入力部131は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等の入力を受け付ける。また、入力部131は、レンダリング処理に関する条件以下、レンダリング条件の入力を受け付ける。表示部132は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第1の実施形態における表示部132は、利用者から各種操作を受け付けるためのGUIGraphicalUserInterfaceや、立体画像等を表示する。通信部133は、NICNetworkInterfaceCard等であり、他の装置との間で通信を行う。また、例えば、通信部133は、利用者によって端末装置140に入力されたレンダリング条件を端末装置140から受信する。記憶部134は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、記憶部134は、通信部133を介して画像保管装置120から取得したボリュームデータを記憶する。また、記憶部134は、レンダリング処理中のボリュームデータや、レンダリング処理が行なわれた視差画像等とその付帯情報視差数、解像度など等を記憶する。制御部135は、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnit、GPUGraphicsProcessingUnit等の電子回路、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArray等の集積回路であり、ワークステーション130の全体制御を行う。例えば、制御部135は、表示部132に対するGUIの表示や立体画像の表示を制御する。また、例えば、制御部135は、画像保管装置120との間で通信部133を介して行なわれるボリュームデータや視差画像の送受信を制御する。また、例えば、制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御する。また、例えば、制御部135は、ボリュームデータの記憶部134からの読み込みや、視差画像の記憶部134への格納を制御する。ここで、ワークステーション130の制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御し、レンダリング処理部136と共働することで、測定処理を実行する。制御部135の詳細については、レンダリング処理部136について説明した後に説明する。レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像を生成する。具体的には、レンダリング処理部136は、記憶部134からボリュームデータを読み込み、読み込んだボリュームデータに対して前処理を行う。そして、レンダリング処理部136は、前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行うことで、立体画像を表示するための視差画像を生成する。そして、レンダリング処理部136は、生成した視差画像を記憶部134に格納する。また、レンダリング処理部136は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイ画像を生成し、生成したオーバーレイ画像を視差画像に重畳しても良い。この場合、レンダリング処理部136は、オーバーレイ画像が重複された視差画像を記憶部134に格納する。なお、レンダリング処理とは、ボリュームデータに対して行う画像処理全体を示し、ボリュームレンダリング処理とは、レンダリング処理の内、被検体の3次元の情報が反映された医用画像を生成する処理を示す。レンダリング処理により生成される医用画像とは、例えば、視差画像が該当する。図5は、図4に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。図5に示すように、レンダリング処理部136は、前処理部1361と、3次元画像処理部1362と、2次元画像処理部1363とを有する。以下に詳細に説明するように、前処理部1361は、ボリュームデータに対する前処理を行う。3次元画像処理部1362は、前処理後のボリュームデータから視差画像を生成する。2次元画像処理部1363は、立体画像に各種情報が重畳された視差画像を生成する。前処理部1361は、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行う際に、種々の前処理を行う。図5に示す例では、前処理部1361は、画像補正処理部1361aと、3次元物体フュージョン部1361eと、3次元物体表示領域設定部1361fとを有する。画像補正処理部1361aは、2種類のボリュームデータを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。図5に示す例では、画像補正処理部1361aは、歪み補正処理部1361bと、体動補正処理部1361cと、画像間位置合わせ処理部1361dとを有する。例えば、画像補正処理部1361aは、PET-CT装置により生成されたPET画像のボリュームデータとX線CT画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。また、画像補正処理部1361aは、MRI装置により生成されたT1強調画像のボリュームデータとT2強調画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。ここで、画像補正処理部1361aの歪み補正処理部1361bは、個々のボリュームデータにおいて、医用画像診断装置110によるデータ収集時の収集条件に起因するデータの歪みを補正する。また、体動補正処理部1361cは、個々のボリュームデータを生成するために用いられたデータの収集時期における被検体の体動に起因する移動を補正する。また、画像間位置合わせ処理部1361dは、歪み補正処理部1361b及び体動補正処理部1361cによる補正処理が行なわれた2つのボリュームデータ間で、例えば、相互相関法等を用いた位置合わせRegistrationを行う。3次元物体フュージョン部1361eは、画像間位置合わせ処理部1361dにより位置合わせが行なわれた複数のボリュームデータをフュージョンさせる。なお、画像補正処理部1361a及び3次元物体フュージョン部1361eの処理は、単一のボリュームデータに対してレンダリング処理を行う場合、省略される。3次元物体表示領域設定部1361fは、利用者により指定された表示対象臓器に対応する表示領域を設定する。図5に示す例では、3次元物体表示領域設定部1361fは、セグメンテーション処理部1361gを有する。3次元物体表示領域設定部1361fのセグメンテーション処理部1361gは、利用者により指定された心臓、肺、血管等の臓器を、例えば、ボリュームデータの画素値ボクセル値に基づく領域拡張法により抽出する。なお、セグメンテーション処理部1361gは、利用者により表示対象臓器が指定されなかった場合、セグメンテーション処理を行なわない。また、セグメンテーション処理部1361gは、利用者により表示対象臓器が複数指定された場合、該当する複数の臓器を抽出する。また、セグメンテーション処理部1361gの処理は、レンダリング画像を参照した利用者の微調整要求により再度実行される場合もある。3次元画像処理部1362は、前処理部1361が処理を行なった前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う。図5に示す例では、3次元画像処理部1362は、ボリュームレンダリング処理を行う処理部として、投影方法設定部1362aと、3次元幾何変換処理部1362bと、3次元物体アピアランス処理部1362fと、3次元仮想空間レンダリング部1362kとを有する。投影方法設定部1362aは、立体画像を生成するための投影方法を決定する。例えば、投影方法設定部1362aは、ボリュームレンダリング処理を平行投影法により実行するか、透視投影法により実行するかを決定する。3次元幾何変換処理部1362bは、ボリュームレンダリング処理が実行されるボリュームデータを3次元幾何学的に変換するための情報を決定する。図5に示す例では、3次元幾何変換処理部1362bは、平行移動処理部1362cと、回転処理部1362dと拡大縮小処理部1362eとを有する。3次元幾何変換処理部1362bの平行移動処理部1362cは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が平行移動された場合に、ボリュームデータを平行移動させる移動量を決定する。また、回転処理部1362dは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が回転移動された場合に、ボリュームデータを回転移動させる移動量を決定する。また、拡大縮小処理部1362eは、立体画像の拡大や縮小が要求された場合に、ボリュームデータの拡大率や縮小率を決定する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、3次元物体色彩処理部1362gと、3次元物体不透明度処理部1362hと、3次元物体材質処理部1362iと3次元仮想空間光源処理部1362jとを有する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、これらの処理部により、例えば、利用者の要求に応じて、視差画像を表示することで利用者に表示される立体画像の表示状態を決定する。3次元物体色彩処理部1362gは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域に対して着色される色彩を決定する。また、3次元物体不透明度処理部1362hは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域を構成する各ボクセルの不透過度Opacityを決定する処理部である。なお、ボリュームデータにおいて不透過度が100とされた領域の後方の領域は、視差画像において描出されない。また、ボリュームデータにおいて不透過度が0とされた領域は、視差画像において描出されない。3次元物体材質処理部1362iは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域の材質を決定することで、この領域が描出される際の質感を調整する。3次元仮想空間光源処理部1362jは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う際に、3次元仮想空間に設置する仮想光源の位置や、仮想光源の種類を決定する。仮想光源の種類としては、無限遠から平行な光線を照射する光源や、視点から放射状の光線を照射する光源等が挙げられる。3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリング処理を行う際、必要に応じて、投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fにより決定された各種情報を用いる。ここで、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、制御部135からレンダリング条件を受け付け、受け付けたレンダリング条件に従って、ボリュームデータに対するボリュームレンダリング処理を行う。レンダリング条件は、入力部131を介して利用者から受け付けたり、初期設定されたり、通信部133を介して端末装置140から受け付けたりする。また、このとき、上述した投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fが、このレンダリング条件に従って必要な各種情報を決定し、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、決定された各種情報を用いて立体画像を生成する。なお、例えば、レンダリング条件は、平行投影法又は透視投影法である。また、例えば、レンダリング条件は、基準の視点位置及び視差角である。また、例えば、レンダリング条件は、視点位置の平行移動、視点位置の回転移動、立体画像の拡大、立体画像の縮小である。また、例えば、レンダリング条件は、着色される色彩、透過度、質感、仮想光源の位置、仮想光源の種類である。図6は、第1の実施形態におけるボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。例えば、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式1に示すように、レンダリング条件として、平行投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。この場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に平行移動して、平行投影法により視差角視線方向間の角度が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。なお、平行投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定する。或いは、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式2に示すように、レンダリング条件として、透視投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。この場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視点移動する平面上に存在するボリュームデータの切断面の重心を中心に視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に回転移動して、透視投影法により視差角が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。言い換えると、3次元的な体積の重心ではなく、2次元的な切断面の重心を中心に回転移動して、9つの視差画像を生成する。なお、透視投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向を中心に光を3次元的に放射状に照射する点光源や面光源を各視点にて設定する。また、透視投影法を行う場合、レンダリング条件によっては、視点1~9は、平行移動される場合であってもよい。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、表示されるボリュームレンダリング画像の縦方向に対しては、視線方向を中心に光を2次元的に放射状に照射し、表示されるボリュームレンダリング画像の横方向に対しては、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定することで、平行投影法と透視投影法とを併用したボリュームレンダリング処理を行なってもよい。なお、図6の例では、レンダリング条件として、投影方法、基準の視点位置及び視差角を受け付けた場合を説明したが、レンダリング条件として、他の条件を受け付けた場合も同様に、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、それぞれのレンダリング条件を反映しつつ、9つの視差画像を生成する。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリングだけでなく、断面再構成法MPR:MultiPlanerReconstructionを行なうことで、ボリュームデータからMPR画像を再構成する機能も有する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、MPRとしてCurvedMRPを行なう機能や、IntensityProjectionを行なう機能も有する。また、3次元画像処理部1362がボリュームデータから生成した視差画像は、アンダーレイUnderlayとして用いた上で、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイ画像をオーバーレイOverlayとして重畳しても良い。この場合、2次元画像処理部1363は、オーバーレイとなるオーバーレイ画像とアンダーレイとなる視差画像に対して画像処理を行うことで、オーバーレイ画像が重畳された視差画像を生成する。図3に示す例では、2次元画像処理部1363は、2次元物体描画部1363aと、2次元幾何変換処理部1363bと、輝度調整部1363cとを有する。なお、各種情報の描画処理コスト低減のため、オーバーレイを1枚だけ描画しておき、1枚のオーバーレイをアンダーレイとなる9枚の視差画像それぞれに重畳することで、オーバーレイ画像が重畳された9枚の視差画像を生成しても良い。2次元物体描画部1363aは、オーバーレイに描出される各種情報を描画する。また、2次元幾何変換処理部1363bは、オーバーレイに描出される各種情報の位置を平行移動処理又は回転移動処理したり、オーバーレイに描出される各種情報の拡大処理又は縮小処理したりする。また、輝度調整部1363cは、例えば、出力先の立体表示モニタの諧調や、ウィンドウ幅WW:WindowWidth、ウィンドウレベルWL:WindowLevel等の画像処理用のパラメータに応じて、オーバーレイ及びアンダーレイの輝度を調整する。また、輝度調整部1363cは、例えば、レンダリング画像に対する輝度変換処理を行う。レンダリング処理部136により生成された視差画像は、例えば、制御部135により一旦記憶部134に格納され、その後、通信部133を介して画像保管装置120に送信される。その後、例えば、端末装置140は、画像保管装置120からオーバーレイ画像が重畳された視差画像を取得し、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示することで、利用者である医師や検査技師に、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された立体画像を表示可能となる。さて、上述したように、レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、ボリュームデータから視差画像を生成する。次に、第1の実施形態における制御部135について詳細に説明する。図7は、第1の実施形態における制御部の詳細について説明する図の一例である。図7に示すように、制御部135は、受付部1351と、平面画像生成部1352と、視差画像生成部1353と、出力部1354とを有する。受付部1351は、ワークステーション130や端末装置140に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける。例えば、受付部1351は、立体画像における任意の断面の設定を受け付けたり、任意の断面上にある任意の部分領域の設定を受け付けたり、立体画像における任意の座標の設定を受け付けたりする。例えば、受付部1351は、被検体の立体画像における任意のアキシャル面や任意のサジタル面、任意のコロナル面、利用者が指定した回転軸に対して断面を回転させた任意のオブリーク断面の設定を受け付ける。なお、受付部1351は、立体画像における任意の断面の設定に加えて、更に、断面上にある任意の座標の設定を受け付けても良い。また、例えば、受付部1351は、被検体の立体画像における任意のアキシャル面や任意のサジタル面、任意のコロナル面、利用者が指定した回転軸に対して断面を回転させた任意のオブリーク断面において、任意の部分の設定を受け付けても良い。また、例えば、受付部1351は、被検体の立体画像における任意の座標の設定を受け付けても良い。なお、受付部1351により受け付けられる関心領域の設定は、例えば、端末装置140を利用する利用者によって任意の手法にて設定される。例えば、受付部1351により受け付けられる関心領域の設定は、入力部131に対して利用者により入力されたり、端末装置140に対して利用者により入力されて端末装置140から通信部133に入力されたりする。ここで、関心領域の設定の受け付け処理の一例について簡単に説明する。例えば、受付部1351は、関心領域の設定を受け付けるための処理を開始する旨の指示を利用者から受け付けると、任意の座標や任意の断面が表示された立体画像を表示するための視差画像を生成させるレンダリング条件をレンダリング処理部136に出力し、レンダリング処理部136により生成された視差画像を立体表示モニタに表示させる。つまり、受付部1351は、任意の座標又は任意の断面が関心領域として表示された立体画像を立体表示モニタが表示するように制御する。その上で、受付部1351は、任意の座標の位置を変更する操作や、断面の位置を変更する操作、断面上にある部分領域の形状を変更する操作、断面上に更に座標を設定する操作などを受け付けると、受け付けた操作内容が反映された立体画像を表示するための視差画像を生成させるレンダリング条件をレンダリング処理部136に出力し、レンダリング処理部136により生成された視差画像を立体表示モニタに表示させる。その後、受付部1351は、決定する操作を利用者から受け付けると、受け付けた時点における座標や断面を関心領域として受け付ける。ただし、上述した関心領域の設定の受け付け処理は一例であり、これに限定されるものではなく、任意の手法にて関心領域の設定を受け付けて良い。平面画像生成部1352は、受付部1351により受け付けられた関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される被検体の切断面の平面画像を、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて生成する。なお、画像保管装置120は、所定の記憶装置とも称する。例えば、平面画像生成部1352は、受付部1351により受け付けられた任意の断面の平面画像を生成する。例えば、平面画像生成部1352は、MPR画像MultiPlanarReformat画像を生成する。ここで、任意の座標の設定を受付部1351が受け付けた場合について、図8を用いて更に説明する。図8は、第1の実施形態における平面画像生成部により生成される平面画像の一例を示す図である。図8では、説明の便宜上、被検体の立体画像を立方体で示した。図8の1は、被検体の立体画像301における任意の座標302の設定を示す。図8の2は、生成された平面画像の一例を示す。図8に示す例では、平面画像生成部1352は、任意の座標302が設定された場合には、設定された座標302を含むサジタル面にて被検体を切断することで生成される切断面の平面画像304を生成する。同様に、平面画像生成部1352は、座標302を含むコロナル面にて被検体を切断することで生成される切断面の平面画像305を生成する。また、同様に、平面画像生成部1352は、座標302を含むアキシャル面にて被検体を切断することで生成される切断面の平面画像304を生成する。また、平面画像生成部1352は、受付部1351により任意の断面が受け付けられた場合には、受け付けられた断面にて被検体を切断することで生成される切断面の平面画像を生成する。また、平面画像生成部1352は、受付部1351により任意の断面における任意の部分領域が受け付けられた場合には、受け付けられた断面にて被検体を切断することで生成される切断面のうち、任意の部分領域に相当する平面画像を生成する。視差画像生成部1353は、レンダリング処理部136を制御することで、視差画像を生成する。具体的には、視差画像生成部1353は、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて、受付部1351により受け付けられた関心領域を示すガイドが表示された立体画像を表示するための視差画像を生成する。例えば、視差画像生成部1353は、受付部1351により受け付けられた任意の断面又は任意の座標を示すガイドが表示された立体画像を表示するための視差画像を生成する。図9は、第1の実施形態における視差画像生成部により生成される視差画像を表示することで表示される立体画像の一例を示す図である。図9に示すように、視差画像生成部1353は、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて、平面画像生成部1352により生成された平面画像に相当する位置に、透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成する。図9に示す例では、視差画像生成部1353は、透過性を有する図形310を有する立体画像を表示するための視差画像を生成する。すなわち、透過性を有する図形310は、受付部1351により受け付けられた任意の断面の位置を示すガイドとなる。ここで、視差画像生成部1353は、更に、立体画像に含まれる被検体のうち、透過性を有する図形と同一の座標となる部分311~313が他の部分と区別可能となる立体画像を表示するための視差画像を生成しても良い。言い換えると、透過性を有する図形と、立体画像に含まれる被検体とが交わる部分について、他の部分と区別可能となるように表示しても良い。すなわち、関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される切断面上にある被検体の輪郭部分が、他の部分と区別可能となるようにしても良い。例えば、視差画像生成部1353は、透過性を有する図形と、立体画像に含まれる被検体とが交わる部分について、立体画像の輪郭の画素を所定の色に置き換えても良く、補色に置き換えても良い。なお、視差画像生成部1353は、透過性を有する図形の形状として、任意の形状を用いて良い。例えば、画像生成部1352により生成された平面画像と同一の形状を用いても良い。また、以下では、視差画像生成部1353は、透過性を有する図形の形状として、厚さを有さない2次元の面を用いる場合を例に説明するが、これに限定されるものではなく、任意の厚さを有する立体的な形状であっても良い。透過性を有する図形に厚さを持たせることで、立体画像に対して回転などの操作が行われたとしても、図形がどこにあるかを簡単に確認可能となる。なお、透過性を有する図形は、関心領域の位置を表示するために用いられる。言い換えると、透過性を有する図形は、平面画像に相当する立体画像における位置を確認するのに用いられる。出力部1354は、平面画像生成部1352により生成された平面画像を出力する。具体的には、出力部1354は、立体画像を表示可能な端末装置140、又は、立体画像を表示可能な端末装置140とは別の表示装置に平面画像を出力することで、立体画像と併せて平面画像を表示させる。また、例えば、出力部1354は、平面画像に加えて、視差画像生成部1353により生成された視差画像を出力することで、透過性を有する図形が関心領域に設けられた立体画像を端末装置140やワークステーション130に表示させる。以下では、説明の便宜上、立体画像を表示するための視差画像と平面画像とを同一の装置に出力する場合を用いて説明する。ただし、これに限定されるものではなく、出力部1354は、立体画像を表示するための視差画像と平面画像とを別の装置に出力しても良い。ここで、出力部1354は、立体画像を表示するための視差画像と平面画像とを画像データとして出力しても良く、立体画像を表示するための視差画像と平面画像とが併せられた映像データとして出力しても良い。立体画像を表示するための視差画像と平面画像とを画像データとして端末装置140に出力する場合を用いて更に説明する。この場合、後述する端末装置140が、受信した視差画像と平面画像とを表示するよう制御することで、立体画像と平面画像とが併せて利用者に表示される。立体画像を表示するための視差画像と平面画像とが併せられた映像データを端末装置140に出力する場合を用いて更に説明する。この場合、端末装置140の制御部145が、受信した映像データを表示することで、視差画像と平面画像とが表示部142から表示される結果、立体画像と平面画像とが併せて利用者に表示される。図10は、第1の実施形態における出力部により出力される結果、端末装置にて表示される立体画像と平面画像との一例を示す図である。図10に示すように、端末装置140やワークステーション130は、立体画像321と併せて、任意の断面に対応する平面画像322~324を表示する。ここで、出力部1354は、受付部1351により関心領域の設定が受け付けられた後に、平面画像を表示する旨の指示を利用者から受け付けた場合に、平面画像を端末装置140に出力しても良い。図11は、第1の実施形態における出力部により出力される結果、端末装置にて表示される立体画像と平面画像との一例を示す図である。図11の1に示されるように、受付部1351により関心領域の設定が受け付けられた後に、図11の2に示されるように、平面画像を表示する旨の指示を示す2D表示が端末装置140にて利用者によりクリックされた旨の情報を受信すると、図11の3に示されるように、平面画像325~平面画像327を出力しても良い。つまり、端末装置140では、平面画像325~平面画像327が表示される。なお、図11に示す例では、説明の便宜上、図8と同様に、任意の座標の設定を受付部1351が受け付けた場合を用いたが、これに限定されるものではなく、任意の関心領域の設定を受け付けた場合であって良い。また、図11に示す例では、立体画像328を併せて出力する場合を示したが、これに限定されるものではなく、立体画像328は出力されなくても良い。なお、上述した説明では、出力部1354が平面画像を表示するか否かを切り替える場合を例に説明したが、これに限定されるものではない。例えば、出力部1354は、受付部1351により関心領域の設定が行われると、平面画像を端末装置140に送信する。その後、端末装置140が、平面画像を表示するか否かを切り替えても良い。例えば、端末装置140は、2D表示をクリックする操作を利用者から受け付けたか否かに基づいて、平面画像の表示の有無を切り替えても良い。また、出力部1354は、利用者により用いられているカーソルの位置に平面画像が表示されるように制御しても良い。例えば、出力部1354は、端末装置140からカーソルの位置を示す情報を受け付けると、受け付けたカーソルの位置に平面画像を表示された映像データを生成し、端末装置140に出力しても良い。図12は、第1の実施形態におけるカーソルの位置に平面画像を表示する場合の一例を示す図である。図12の1に示すように、カーソル329があると、図12の2に示すように、カーソル329のあった位置に平面画像330を表示する。なお、図12に示す例では、右クリックなどの利用者操作があった場合にカーソル329のあった位置に平面画像330を表示する場合を示した。なお、上述した説明では、出力部1354が、受け付けたカーソルの位置に平面画像を表示された映像データを生成して出力する場合を用いて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、出力部1354は、受付部1351により関心領域の設定が行われると、平面画像を端末装置140に送信し、端末装置140の制御部145が、カーソルの位置を識別し、カーソルの位置に平面画像を表示するように制御しても良い。ここで、端末装置140やワークステーション130が、立体画像を表示する表示面に設けられたレンチキュラーレンズ層331により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する減少制御部を備える場合について更に説明する。図19は、第1の実施形態におけるレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を増減させる一例を説明するための図である。例えば、レンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を増減させる場合には、光画像を出力させる液晶640の表示面630に液晶レンズ部600が設けられる。液晶レンズ部600は、図19に示すように、レンチキュラーレンズ層610と、液晶部620とを有し、液晶部620がレンチキュラーレンズ層610と表示面630とによって挟まれるように表示面630に設置される。レンチキュラーレンズ層610は、レンズ形状のレンチキュラーレンズを有する。そして、レンチキュラーレンズ層610は、一般的な樹脂によって形成されるレンズ上部レンチキュラーレンズの上側部分と液晶が固化された状態で封入されているレンズ下部レンチキュラーレンズの下側の空壁部分とを有する。ここで、レンチキュラーレンズ層610のレンズ下部には、ナノレベルの線状構造で特定方向に整列された液晶が封入される。例えば、図19に示すように、レンズ下部の液晶611は、半円柱状のレンチキュラーレンズの円柱方向にナノレベルの線状構造をとり、複数の線状構造が縦方向図19の上下方向に整列されるように封入される。液晶部620は、図19に示すように、液晶が電極基板621に挟まれて形成される。ここで、図19の622及び623は、電極基板621に挟まれた液晶に表示面630の方向から入射された光の偏光方向を示す。具体的には、図19の622は、電圧が印加された状態の液晶に光が入射することで、光の偏光方向に変化がない様子を示す。一方、図19の623は、電圧が印加されていない状態の液晶に光が入射することで、光の偏光方向が90度回転した様子を示す。減少制御部は、図19に示す電極基板621から印加される電圧を制御して、レンチキュラーレンズ層610により与えられる光の指向性を増減させることで、表示部132を平面視用又は立体視用に切替える。例えば、表示の対象となる画像データに付与された表示情報が平面視用であった場合には、減少制御部は、電圧基板に電圧を印加させるように制御する。すなわち、表示面630から入射される光の偏光方向は、図19の622に示すように、変化せず、縦方向の状態でレンズに入射されることとなり、レンズ内の液晶611の整列方向である縦方向と等しくなる。その結果、光の進行速度が変化せず、レンズ下部とレンズ上部との間で屈折率に差がなくなり、光が直進するようになる。すなわち、切替え部1352は、電圧基板に電圧を印加させるように制御することで、光の指向性を減少させた平面視用の表示部132に切替える。そして、例えば、表示の対象となる画像データに付与された表示情報が立体視用であった場合には、減少制御部は、電圧基板に電圧を印加させないように制御する。すなわち、表示面630から入射される光の偏光方向は、図19の623に示すように、90度回転横方向に変化した状態でレンズに入射されることとなり、レンズ内の液晶611の整列方向である縦方向と直交するようになる。その結果、光の進行速度が低下し、レンズ下部とレンズ上部との間で屈折率に差が生じ、光が屈折するようになる。すなわち、切替え部1352は、電圧基板に電圧を印加させないように制御することで、光の指向性を増加させた立体視用の表示部132に切替える。図13は、レンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する手法の一例を示す図である。図13に示す例では、レンチキュラーレンズ層331は、電極332に挟まれている。ここで、図13の1から2に示すように、レンチキュラーレンズ層331は、電極に印可されることで、レンズ形状から平面形状に変化する。言い換えると、光の指向性が減少する。一方、図13の2から1に示すように、レンチキュラーレンズ層331は、電極に放電されることで、レンズ形状を形成する。すなわち、図13に示す例では、端末装置140の減少制御部は、電極に印可したり放電したりすることで、レンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を制御する。なお、図13に示したレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する手法は一例であり、任意の手法を用いて良い。ここで、出力部1354は、端末装置140やワークステーション130の表示面のうち、減少制御部により光の指向性が減少する方向に制御された表示面の領域に、平面画像を表示させても良い。例えば、出力部1354は、映像データとして出力する場合に、平面画像に対応する領域についてレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する旨の指示を併せて出力することで、光の指向性が減少する方向に制御された表示面の領域に平面画像を表示させる。また、例えば、出力部1354は、視差画像と平面画像とを別個の画像データとして出力する場合に、平面画像に対応する領域についてレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する旨の指示を併せて出力することで、端末装置140の制御部145が、光の指向性が減少する方向に制御された表示面の領域に平面画像を表示する。なお、上述した説明では、出力部1354が、レンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する旨の指示を出力する場合を用いて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、出力部1354は、受付部1351により関心領域の設定が行われると、平面画像を端末装置140に送信し、端末装置140の制御部145が、平面画像を表示する場合に、自律的に、レンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御した表示面の領域に平面画像を表示するように制御しても良い。第1の実施形態による処理図14を用いて、第1の実施形態に係る画像処理装置130による処理の流れの一例を示す。図14は、第1の実施形態に係る画像処理装置による処理の流れの一例を示すフローチャートである。図14に示すように、受付部1351が、ワークステーション130や端末装置140に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付けるとステップS101肯定、平面画像生成部1352が、受け付けられた関心領域に相当する平面画像を、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて生成するステップS102。すなわち、平面画像生成部1352は、関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される被検体の切断面の平面画像を生成する。例えば、平面画像生成部1352は、受付部1351により受け付けられた任意の断面に対応するMPR画像を生成する。そして、視差画像生成部1353は、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて、受付部1351により受け付けられた関心領域を示すガイドが表示された立体画像を表示するための視差画像を生成するステップS103。例えば、視差画像生成部1353は、受付部1351により受け付けられた任意の断面に相当する位置に透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成する。そして、出力部1354は、平面画像を出力する。具体的には、出力部1354は、平面画像に加えて、視差画像生成部1353により生成された視差画像を出力するステップS104。すなわち、出力部1354は、立体画像と併せて平面画像を表示させる。なお、上記の処理手順は、上記の順番に限定されるものではなく、処理内容を矛盾させない範囲で適宜変更しても良い。例えば、上記のステップS103を実行しなくても良い。この場合、端末装置140に表示されている立体画像と併せて、平面画像が表示されることになる。第1の実施形態による効果上述したように、第1の実施形態によれば、端末装置140に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付け、受け付けた関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される被検体の切断面の平面画像を、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて生成し、生成した平面画像を出力する。この結果、立体画像において位置関係を簡単に把握することが可能である。すなわち、立体的な視点だけでは、注目したい画像の位置関係を把握することが困難な場合があることを踏まえ、3Dモニタに表示されている立体画像と連動して平面画像を表示することで、立体画像において位置関係を簡単に把握することが可能である。この結果、例えば、3Dモニタ上の立体像と、注目したい画像の位置関係を把握しやすくすることが可能となる。また、この結果、立体画像を用いて病変位置を特定した上で、最終的な読影を従来通りの平面画像を用いて簡単に実行することが可能となる。この結果、病変の位置の特定から診断までの読影フローが円滑になり、効率的な診断が可能となる。また、第1の実施形態によれば、立体画像を表示している端末装置140、又は、別の表示装置に平面画像を出力することで、立体画像と併せて平面画像を表示させる。この結果、利用者は、立体画像と併せて平面画像を見ることが可能となる。また、第1の実施形態によれば、関心領域として、立体画像における任意の断面、又は、任意の断面上の任意の領域の設定を受け付ける。この結果、利用者が確認したい領域についての平面画像を見ることが可能となる。また、第1の実施形態によれば、端末装置140は、立体画像を表示する表示面に設けられたレンチキュラーレンズ層により与えられる光の指向性を減少する方向に制御する減少制御部を備え、端末装置140の表示面のうち、減少制御部により光の指向性が減少する方向に制御された表示面の領域に、平面画像を表示させる。この結果、立体画像を表示しつつ、平面画像を高精度に表示可能である。例えば、端末装置140は、レンチキュラーレンズ層の一部を平面とし、平面にされた部分に平面画像を表示することで、平面画像を高精細に表示可能となる。すなわち、裸眼3D画像を表示可能な3Dモニタにて平面画像を表示する場合に、3Dモニタの本来の解像度にて、平面画像を高精細に表示可能となる。図15-1及び図15-2は、第1の実施形態における効果の一例について示す図である。図15-1のレンチキュラーレンズ501は、レンズ形状であり、図15-2のレンチキュラーレンズ502は、平面形状である。図15-1及び図15-2において、矢印の向きは、表示面から出力される光の向きを示す。言い換えると、矢印の先にいる利用者は、矢印に対応する画素を視認する。ここで、図15-1のレンチキュラーレンズ501に示すように、レンチキュラーレンズがレンズ形状である場合に、表示面が中間画像を表示することで、裸眼の利用者に立体画像を表示する。図15-1のレンチキュラーレンズ501に示す例では、矢印方向に表示される画素各々は、被検体を違う角度から見た視差画像各々における同一位置の画素各々となる。なお、図15-1のレンチキュラーレンズ501に示す例では、正面にいる利用者は、正面に向かう矢印分の画素を視認する一方、正面に向かわない画素については視認しない。一方、図15-2のレンチキュラーレンズ502に示すように、レンチキュラーレンズが平面形状である場合に、表示面が平面画像を表示することで、利用者に高精細な平面画像を表示可能となる。すなわち、図15-1のレンチキュラーレンズ501に示す例では、矢印すべての向きが正面を向く結果、正面にいる利用者が全画素を視認可能となる。ここで、表示面にて、平面画像を表示することで、表示されている平面画像の全画素を利用者に視認させることが可能となり、高精細な平面画像を表示可能となる。また、第1の実施形態によれば、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて、関心領域に相当する位置に透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成する。この結果、平面画像に対応する立体画像内の位置を簡単に把握することが可能となる。また、第1の実施形態によれば、立体画像に含まれる被検体のうち、透過性を有する図形と同一の座標となる部分が被検体の他の部分と区別可能となる立体画像を表示するための視差画像を生成する。この結果、立体画像において、透過性を有する図形と被検体との関係を簡単に把握することが可能となる。第2の実施形態さて、上述した実施形態以外にも、その他の実施形態にて実施されても良い。そこで、以下では、その他の実施形態を示す。透明度例えば、視差画像生成部1353は、透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を表示する場合に、図形の透過性を任意の透明度にして良い。カーソルの位置と透過性を有する図形との連動また、例えば、視差画像生成部1353は、利用者により操作されるカーソル位置に連動して透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成しても良い。この場合、視差画像生成部1353は、任意の軸に直交する透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成して良い。例えば、視差画像生成部1353は、奥行き方向に直交する透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を生成して良い。言い換えると、例えば、立体画像において、カーソルの位置に対応する奥行き方向を示すz方向における位置に透過性を有する図形が表示される立体画像を表示するための視差画像を出力することで、利用者がカーソルの奥行き方向を簡単に把握することが可能となる。カーソル位置と平面画像との連動また、例えば、カーソルの位置に平面画像を表示する場合に、カーソルにより特定される座標を含む断面の平面画像を表示しても良い。例えば、アキシャル面の平面画像やサジタル面の平面画像、コロナル面の平面画像を表示しても良い。言い換えると、カーソルによって座標が利用者によって指定されることで、指定された座標を含む断面を関心領域の設定として受け付けても良い。すなわち、血管像を含む立体画像を表示している場合には、血管像には骨も体表も含まれず、表示している場所が体の外から見てどの辺りか分かりづらい。このことを踏まえ、カーソル位置に対応する平面画像をカーソル位置に表示することで、現在見ている場所を簡単に把握することが可能となる。立体画像として表示されている被検体の平面画像また、例えば、制御部135は、図16に示すように、図7の構成に加えて、被検体平面画像生成部1355と、保存処理部1356とを更に備えても良い。図16は、被検体平面画像生成部と保存処理部とを更に有する制御部の構成の一例を示す図である。ここで、被検体平面画像生成部1355は、立体画像表示装置に立体画像として表示されている被検体の平面画像である被検体平面画像を更に生成する。言い換えると、立体画像表示装置に表示されている立体画像の平面画像を生成する。例えば、立体画像表示装置が、被検体の頭部の立体画像を利用者に表示している場合を用いて説明する。この場合、被検体平面画像生成部1355は、被検体の頭部の平面画像を生成する。被検体平面画像生成部1355は、立体画像表示装置に表示されている立体画像を表示するための視差画像のうち任意の一枚を被検体平面画像としても良く、視差画像生成部1353により新たに生成された視差画像の一枚を被検体平面画像としても良い。また、被検体平面画像生成部1355は、画像保管装置120に記憶されている被検体のボリュームデータに基づいて、被検体の平面画像を新たに生成しても良い。また、被検体平面画像生成部1355は、任意の視点として、立体画像表示装置の正面から見た場合に利用者により視認される立体画像と同一の視点を用いても良い。そして、出力部1354は、平面画像生成部1352又は被検体平面画像生成部1355により生成された平面画像を出力するようにしても良い。なお、図16に示す例では、被検体平面画像生成部1355が、視差画像生成部1353により生成された視差画像を受け付ける場合を示したが、これに限定されるものではない。図17は、立体画像と被検体平面画像とを併せて表示する一例を示す図である。図17に示すように、端末装置140やワークステーション130は、同じ被検体を示す画像として、立体画像を表示するための視差画像401を表示し、平面画像402を表示する。なお、図17に示す例では、視差画像401として、利用者に表示される立体画像のイメージを示した。また、保存処理部1356は、画像を保存する保存指示を利用者から受け付けると、立体画像表示装置に表示されている被検体の立体画像を表示するための視差画像と、被検体平面画像生成部1353により生成された被検体平面画像とを対応付けて所定の記憶部に保存する。例えば、保存処理部1356は、視差画像と被検体平面画像とを対応付けて画像保管装置120に格納しても良い。より詳細な一例をあげて説明すると、保存処理部1356は、視差画像生成部1353により生成された複数枚の視差画像と、被検体平面画像生成部1355により生成された被検体平面画像とを対応付けて保存する。なお、図16に示す例では、保存処理部1356が、受付部1351から保存指示を受け付け、視差画像生成部1353により生成された立体画像を表示するための視差画像を受け付け、被検体平面画像生成部1355により生成された被検体平面画像を受け付ける場合を示したが、これに限定されるものではない。なお、図16に示す例では、制御部135が、被検体平面画像生成部1355と保存処理部1356とを更に備える場合を示したが、これに限定されるものではなく、被検体平面画像生成部1355を備える一方、保存処理部1356を備えなくても良い。[枠]図18は、第1の実施形態における視差画像生成部により生成される視差画像を表示することで表示される立体画像の一例を示す図である。図18に示す例では、視差画像生成部1353は、受付部1351により受け付けられた任意の断面を示す枠306~308を含む立体画像309を表示するための視差画像を生成する。立体画像内に設けられた平面画像また、例えば、関心領域に相当する位置に平面画像が表示された立体画像を表示するための視差画像を生成して出力しても良い。具体的には、画像処理装置の制御部135では、平面画像生成部1352は、任意の透過率の平面画像を生成する。例えば、透過率が0の平面画像を生成したり、透過率が50の平面画像を生成したり、任意の透過率の平面画像を生成したりする。透過率は、例えば、利用者によって設定される。そして、視差画像生成部1353は、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて、平面画像生成部1352により生成された任意の透過率の平面画像を。生成された平面画像に相当する位置に有する立体画像を生成する。例えば、図9に示す例を参照して説明すると、図9の透過性を有する図形に、任意の透過率の平面画像を有する立体画像を生成する。そして、出力部1354は、視差画像生成部1353により生成された視差画像を出力する。この結果、平面画像が立体画像内のいずれの位置にあるかを利用者が簡単に判別可能となる。また、更に、視差画像生成部1353は、被検体のうち、利用者から見て平面画像より手前にある部分及び利用者から見て平面画像より奥にある部分のうち少なくとも一方を任意の透過率とする立体画像を表示するための視差画像を生成しても良い。この結果、平面画像を表示するとともに、利用者から見て平面画像より手前にある部分を立体的に表示しつつ平面画像を表示することが可能となり、利用者から見て平面画像より奥にある部分を平面画像を表示しながら表示させることが可能となる。また、更に、視差画像生成部1353は、利用者から見て平面画像より手前にある部分及び利用者から見て平面画像より奥にある部分のうち、少なくとも一方が表示されない立体画像を表示するための視差画像を生成しても良い。座標の設定また、任意の座標の設定が受付部1351により受け付けられた場合に、平面画像生成部1352は、任意の座標を含む平面画像を生成しても良い。例えば、平面画像生成部1352は、任意の座標を含むアキシャル面における平面画像と、任意の座標を含むサジタル面における平面画像と、任意の座標を含むコロナル面における平面画像と、任意の座標を含む任意の断面の平面画像とのうち、少なくとも一つを生成しても良い。システム構成また、本実施形態において説明した各処理のうち、自動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を手動的に行うこともでき、あるいは、手動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を公知の方法で自動的に行うこともできる。この他、上述文書中や図面中で示した処理手順、制御手順、具体的名称、各種のデータやパラメータを含む情報図1~15については、特記する場合を除いて任意に変更することができる。また、図示した各装置の各構成要素は機能概念的なものであり、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各装置の分散統合の具体的形態は図示のものに限られず、その全部又は一部を、各種の負荷や使用状況などに応じて、任意の単位で機能的又は物理的に分散統合して構成することができる。例えば、ワークステーション130の制御部135をワークステーション130の外部装置としてネットワーク経由で接続するようにしても良い。その他なお、本実施形態で説明した画像処理プログラムは、インターネットなどのネットワークを介して配布することができる。また、画像処理プログラムは、ハードディスク、フレキシブルディスクFD、CD-ROM、MO、DVD、ブルーレイなどのコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録され、コンピュータによって記録媒体から読み出されることによって実行することもできる。実施形態の効果以上述べた少なくとも一つの実施形態の画像処理装置によれば、立体画像表示装置に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付け、受け付けた関心領域に対応する平面で被検体を切断することで生成される被検体の切断面の平面画像を、ボリュームデータに基づいて生成し、生成した平面画像を出力することで、立体画像における位置関係を把握することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。