"空芯コイルと、マグネットを有して空芯コイルに回転可能に貫通されたリング形のロータと、ロータの回転を支持する回転支持部材とを備えた電磁誘導回転装置において、空芯コイルの外側にロータのマグネットと異極で対面するマグネットを有してロータと一体的に回転する補助ロータが配置されていることを特徴とする電磁誘導回転装置。請求項1の電磁誘導回転装置において、補助ロータは空芯コイルを介したロータの両側に配置されていることを特徴とする電磁誘導回転装置。請求項2の電磁誘導回転装置において、ロータは片面にセグメント板形のマグネットが取付けられたリング板形のヨークが同極のマグネットが背中合わせになるようにマグネットの非取付面が接合されていることを特徴とする電磁誘導回転装置。請求項3の電磁誘導回転装置において、補助ロータはリング板形または円板形のヨークのロータに対面する面にセグメント板形のマグネットが取付けられていることを特徴とする電磁誘導回転装置。特許文献1に係る電磁誘導回転装置では、マグネットがコイルの内部に配置されているのみで空芯コイルの周囲に形成される磁界が弱いため、電磁誘導の効率性が充分に高度とならないという問題点がある。本発明は、このような問題点を考慮してなされたもので、電磁誘導の効率性を充分に高度化することのできる電磁誘導回転装置を提供することを課題とする。前述の課題を解決するため、本発明に係る電磁誘導回転装置は、特許請求の範囲の各請求項に記載の手段を採用する。即ち、請求項1では、空芯コイルと、マグネットを有して空芯コイルに回転可能に貫通されたリング形のロータと、ロータの回転を支持する回転支持部材とを備えた電磁誘導回転装置において、空芯コイルの外側にロータのマグネットと異極で対面するマグネットを有してロータと一体的に回転する補助ロータが配置されていることを特徴とする。この手段では、空芯コイルを介してロータ,補助ロータのマグネットが異極で対面されることで、空芯コイルを通過する強力な磁力線の流れが形成される。また、請求項2では、請求項1の電磁誘導回転装置において、補助ロータは空芯コイルを介したロータの両側に配置されていることを特徴とする。この手段では、補助ロータがロータの両側に配置されることで、空芯コイルを通過する強力な磁力線がロータの両側に流れる。また、請求項3では、請求項2の電磁誘導回転装置において、ロータは片面にセグメント板形のマグネットが取付けられたリング板形のヨークが同極のマグネットが背中合わせになるようにマグネットの非取付面が接合されていることを特徴とする。この手段では、ロータがリング板形のヨークに段付構造でマグネットが取付けられたものとされることで、ヨーク,マグネットからそれぞれ空芯コイルを通過する磁力線の分布が複雑化されて空芯コイルの周囲に磁界が重畳的に形成されることになる。また、請求項4では、請求項3の電磁誘導回転装置において、補助ロータはリング板形または円板形のヨークのロータに対面する面にセグメント板形のマグネットが取付けられていることを特徴とする。この手段では、補助ロータがリング板形,円板形のヨークに段付構造でマグネットが取付けられたものとされることで、ヨーク,マグネットからそれぞれ空芯コイルを通過する磁力線の分布が複雑化されて空芯コイルの周囲に磁界が重畳的に形成されることになる。本発明に係る電磁誘導回転装置は、空芯コイルを介してロータ,補助ロータのマグネットが異極で対面されることで、空芯コイルを通過する強力な磁力線の流れが形成されるため、空芯コイルの周囲に形成される磁界が強化されて、電磁誘導の効率性が充分に高度化される効果がある。さらに、請求項2として、補助ロータがロータの両側に配置されることで、空芯コイルを通過する強力な磁力線がロータの両側に流れるため、ロータの両側において有効に電磁誘導がなされる効果がある。さらに、請求項3として、ロータがリング板形のヨークに段付構造でマグネットが取付けられたものとされることで、ヨーク,マグネットからそれぞれ空芯コイルを通過する磁力線の分布が複雑化されて空芯コイルの周囲に磁界が重畳的に形成されることになるため、電磁誘導の効率性がより充分に高度化される効果がある。さらに、請求項4として、補助ロータがリング板形,円板形のヨークに段付構造でマグネットが取付けられたものとされることで、ヨーク,マグネットからそれぞれ空芯コイルを通過する磁力線の分布が複雑化されて空芯コイルの周囲に磁界が重畳的に形成されることになるため、電磁誘導の効率性がより充分に高度化される効果がある。以下、本発明に係る電磁誘導回転装置を実施するための形態を図面に基づいて説明する。図1~図5は、本発明に係る電磁誘導回転装置を実施するための形態の第1例を示すものである。第1例では、発電機の回転中枢部として構成するに好適なものを示してある。第1例は、図1に示すように、空芯コイル1,ロータ2,補助ロータ3を備えている。空芯コイル1は、2つの巻単位が180度の角度を介して配置された2相タイプからなる。この空芯コイル1は、図4,図5に示すように、ケーシング4に固定された熱的,電気的な絶縁性を有するスペーサ5に支持され、ケーシング4の中心に対して2つのトンネルを形成するような格好になっている。ロータ2は、鉄系金属材のリング形のヨーク21の片面にセグメント板形のN極,S極にそれぞれ着磁された2個のマグネット22が180度の角度を介して取付けられ、同極のマグネット22が背中合わせになるようにヨーク21のマグネット22の非取付面が接合されている。ヨーク21については、製造を容易にするため、N極のマグネット22が取付けられた半部とS極のマグネット22が取付けられた半部とを別個に形成してネジ24により連結固定される製造手段が採られる。また、ヨーク21の内周面には、内周歯23が刻設されている。補助ロータ3は、鉄系金属材のリング形のヨーク31の片面にセグメント板形のN極,S極にそれぞれ着磁された2個のマグネット32が180度の角度を介して取付けられている。ヨーク31の内周面には、内周歯33が刻設されている。この補助ロータ3は、2枚が使用される。これ等のロータ2,補助ロータ3は、図4,図5に示すような6個の回転支持部材6によってケーシング4に回転可能に支持されている。回転支持部材6は、ケーシング4に回転可能に支持された支持軸61と、支持軸61に固定されたプーリ62とからなる。プーリ62は、図4に示すように、ロータ2,補助ロータ3の内周面小さな2個または外周面大きな4個に当接される。さらに、ロータ2,補助ロータ3には、図3に示すような駆動部材7が連結されている。駆動部材7は、ケーシング4の中心に配設されて回転可能に支持され一端部がケーシング4から引出された駆動軸71と、ケーシング4の駆動軸71よりも外周側に配設されて回転可能に支持された中継軸72と、駆動軸71に固定された駆動ギア73と、中継軸72に固定され駆動ギア73とロータ2の内周歯23と補助ロータ3の内周歯33とに噛合された中継ギア74とからなる。ケーシング4に支持されたロータ2,補助ロータ3は、空芯コイル1に貫通されているロータ2に対して補助ロータ3がマグネット32を異極で対面させるように配置されている。第1例によると、駆動部材7の駆動軸71がエンジン等で回転駆動されると、駆動部材7の駆動ギア73,中継ギア74を介してロータ2,補助ロータ3が一体的に回転されることになる。ロータ2,補助ロータ3の回転は、転動構造の回転支持部材6によって摩擦抵抗が少ない状態で支持され、回転支持部材6による内周側,外周側での支持によって精密性が維持される。このとき、図2に示すように、空芯コイル1において、異極で対面されているロータ2のマグネット22と補助ロータ3のマグネット32との間で空芯コイル1を通過するように強力な磁力線の流れが形成される。この結果、空芯コイル1の周囲に形成される磁界が強化され、空芯コイル1に大きな起電力が生じて発電される。即ち、電磁誘導の効率性が充分に高度化されることになる。空芯コイル1を通過する磁力線は、ロータ2,補助ロータ3がリング板形のヨーク21,31に段付構造でマグネット22,32が取付けられたものとされていることから、ヨーク21,31,マグネット22,32からそれぞれ空芯コイル1を通過する磁力線の分布が複雑化される。従って、空芯コイル1の周囲に磁界が重畳的に形成されることになるため、空芯コイル1により大きな起電力が生じて発電される。即ち、電磁誘導の効率性がより充分に高度化されることになる。このような磁界は、ロータ2の両側で均等に形成される。従って、空芯コイル1の周方向の全体で起電力が生じて発電される。即ち、ロータ2の両側において有効に電磁誘導がなされる。図6,図7は、本発明に係る電磁誘導回転装置を実施するための形態の第2例を示すものである。第2例は、第1例の補助ロータ3を円板形として駆動部材7の駆動軸71を固定し、駆動部材7の駆動ギア73を省略してある。また、ロータ2,補助ロータ3の内周歯23,33を設けずに外周面に外周歯25,34が刻設され、ロータ2,補助ロータ3の外周歯25,34に駆動部材7の中継ギア74が噛合されている。従って、図7に示すように、ロータ2,補助ロータ3の外周側に配置されている1個の回転支持部材6が駆動部材7の中継軸72,中継ギア74に代替されている。そして、第1例の駆動部材7の中継軸72,中継ギア74については、1個の回転支持部材6が代替されている。第2例によると、基本的に第1例と同様の作用,効果が奏されることに加えて、第1例よりも機械的構造が簡素化される利点がある。以上、図示した各例の外に、空芯コイル1等を3相タイプに構成することも可能である。さらに、回転支持部材6としてプーリ62以外の他の構造からなるものを採用することも可能である。さらに、駆動部材7としてギア噛合以外の他の構造からなるものを採用することも可能である。"