"ゴム成分として天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMと末端変性ブタジエンゴム末端変性BRとを、質量比でNR/EPDM/末端変性BR=45~65/30~45/5~20の割合で含むと共に、加硫剤として過酸化物を含み、かつ共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛を含むことを特徴とする防振ゴム組成物。請求項1記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、動倍率及び圧縮永久歪み特性に優れるゴム硬化物が得られる防振ゴム組成物、及び該ゴム組成物を硬化させてなる防振ゴムを提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMとを採用するゴム成分の一部を、末端変性ブタジエンゴム末端変性BRに置換し、その配合量を質量比でNR/EPDM/末端変性BR=45~65/30~45/5~20の割合に調整すると共に、加硫剤として過酸化物を含み、かつ共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛を含むことを特徴とする防振ゴム組成物が、動倍率及び圧縮永久歪み特性の両面に優れていることを知見し、本発明をなすに至ったものである。即ち、本発明では、架橋系ではなく基材ゴムポリマー系に着目したものであり、解決課題である圧縮永久歪み特性を改善し、動倍率の更なる改良を行おうとするものである。具体的には、防振ゴム用のゴム配合において、NR及びEPDMを特定の割合で配合したメインポリマーのNRの一部を、末端が変性されたブタジエンゴムBRに置換したところ、耐熱性を維持しつつ、動倍率及び圧縮永久歪み特性の両面を同時に改善し得たものである。また、NRとEPDMとは、一般的にはパーオキサイド架橋を行わないが、本発明では、パーオキサイドと、アクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛とを併用することにより、基材ゴムのメインポリマーを共架橋させ、上記の所望の効果を十分に発揮させるものである。従って、本発明は下記の防振ゴム組成物及び防振ゴムを提供する。[1]ゴム成分として天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMと末端変性ブタジエンゴム末端変性BRとを、質量比でNR/EPDM/末端変性BR=45~65/30~45/5~20の割合で含むと共に、加硫剤として過酸化物を含み、かつ共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛を含むことを特徴とする防振ゴム組成物。[2]上記[1]記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。本発明の防振ゴム組成物は、引張特性及び耐熱性を維持しつつ、動倍率及び圧縮永久歪み特性の両方を向上させるものであり、特に、自動車のエンジンルーム等の高温環境下において有用な防振ゴムを得ることができる。本発明の防振ゴム組成物は、ゴム成分として天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMと末端変性ブタジエンゴム末端変性BRとを併用した3元系ゴム配合である。そして、上記の基材ゴムに対し、加硫剤として過酸化物、共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛とを配合するものである。ゴム各成分の配合量については、NR/EPDM/末端変性BRが質量比で45~65/30~45/5~20の割合の範囲とすることが好ましい。NRの割合が上記範囲よりも少なすぎると、強度特性が低下するおそれがあり、逆に多すぎると、耐熱性が低下するおそれがある。また、EPDMの割合が上記範囲より少なすぎると、耐熱性が低下するおそれがあり、逆に多すぎると、動倍率の悪化、耐久性や強度が低下するおそれがある。上記のNR及びEPDMは、公知のものを適宜選択使用すればよく、特に制限されるものではない。本発明では、ゴム組成物に末端変性ブタジエンゴムを所定量配合し、これにより、動倍率と耐クリープ性を同時に向上させるものである。末端変性ブタジエンゴムとしては、末端が変性されたブタジエンゴムであれば特に限定されるものではない。上記ブタジエンゴムの末端変性方法としては、例えば、変性剤を使用してブタジエンゴムの末端活性末端を変性する方法を用いることができる。このような変性剤としては、例えば、四塩化スズ、四臭化スズ等のハロゲン化スズ、トリブチルスズクロライド等のハロゲン化有機スズ化合物、四塩化ケイ素、クロロトリエチルシラン等のケイ素化合物、フェニルイソシアネート等のイソシアネート基含有化合物、アミド化合物、ラクタム化合物、尿素化合物並びにイソシアヌル酸誘導体等が挙げられる。末端変性ブタジエンゴムのシス含量及びトランス含量については、特に制限はなく、シス含量35以下の低シスブタジエンゴムやシス含量95以上の高シスブタジエンゴムなどを使用することができる。なお、末端変性ブタジエンゴムBRは、1種単独で用いることができるほか、異種の末端変性ブタジエンゴムを2種以上混合して使用することができる。更には、末端変性ブタジエンゴムと一般のポリブタジエンゴムとを併用することもできる。末端変性ブタジエンゴムの配合量2種以上の場合にはその全量については、BRはゴム成分全量100質量部に対して、上記のとおり5~20質量部である。BRの配合量が上記範囲よりも少なすぎると、耐クリ-プ性、動倍率などの改善が見られなくなるおそれがあり、また、BRの配合量が上記範囲よりも多すぎると、引張り物性、耐久性などが悪くなるおそれがある。末端変性ブタジエンゴムの具体的な商品名としては、日本ゼオン製の商品名NippolBR1250H等が挙げられる。なお、本発明では上記のようにNR及びEPDMを含むゴム成分を用いるが、その目的を逸脱しない範囲であれば、必要に応じて上記ゴム成分のほかに、公知の合成ゴム等の他のゴムを併用してもよい。その具体例としては、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、クロロプレンゴム、イソブチレンイソプレンゴム、アクリロニトリルポリブタジエンゴム、シリコーンゴム、アクリルゴム、エポキシ化天然ゴム、アクリレートポリブタジエンゴム等の合成ゴム及びこれら合成ゴムまたは天然ゴムの分子鎖末端が変性されたもの等を挙げることができ、これらの中から1種又は2種以上を適宜選択して使用すればよい。上記ゴムを配合する場合は、ゴム成分全量の通常20質量以下0~20質量とすることが好ましい。加硫剤としては、本発明においては過酸化物を用いる。本発明では、過酸化物を加硫剤として用いて上記ゴム成分をパーオキサイド架橋することにより、硫黄を用いて架橋した場合と比較して、耐熱性や圧縮永久歪み特性に優れる。過酸化物は、この分野において通常使用されるものを配合することができ、その具体例としては、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルシクロヘキサン、ジイソブチリルパーオキサイド、クミルパーオキシネオデカノエート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-sec-ブチルパーオキシジカーボネート、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシネオデカノエート、ジ4-t-ブチルシクロへキシルパーオキシジカーボネート、ジ2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、t-ヘキシルパーオキシネオデカノエート、t-ブチルパーオキシネオデカノエート、t-ブチルパーオキシネオヘプタノエート、t-ヘキシルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシピバレート、ジ3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ジラウロイルパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジコハク酸パーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ2-エチルヘキサノイルパーオキシヘキサン、t-ヘキシルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ4-メチルベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ3-メチルベンゾイルパーオキサイド、ベンゾイル3-メチルベンゾイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、1,1-ジt-ブチルパーオキシ-2-メチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ヘキシルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ヘキシルパーオキシシクロヘキサン、1,1-ジt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ジ4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロへキシルプロパン、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシマレイン酸、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキシルモノカーボネート、t-ヘキシルパーオキシベンゾエート、2,5-ジ-メチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、2,2-ジ-t-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、n-ブチル4,4-ジ-t-ブチルパーオキシバレレート、ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジ-t-ヘキシルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3、ジイソプロピルベンゼンヒドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、t-ブチルヒドロパーオキサイド等が挙げられ、本発明においては、ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジクミルパーオキサイドを好適に用いることができる。これらは1種を単独で又は2種以上を混合して用いることができる。これら加硫剤の配合量は、上記ゴム成分100質量部に対して、通常1~10質量部、好ましくは2~8質量部である。配合量が10質量部を超えると、ゴムが硬化しすぎて、破断伸びの低下及び耐久性の低下等を招くおそれがあり、1質量部未満の場合は、架橋密度が低下し、破断強度の低下、動倍率の悪化、圧縮永久歪みの悪化及び耐久性の低下等を招くおそれがある。なお、本発明の目的を逸脱しない範囲において、架橋助剤として硫黄を配合することもできる。該架橋助剤を配合する場合、その配合量はゴム成分100質量部に対して0.1~0.5質量部の範囲とすることが好ましい。共架橋剤は、ゴム中の架橋反応を起こす添加剤である。本発明では、共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛を使用し、これと上記過酸化物と併用することにより、基材ゴムのメインポリマーを共架橋させ、動倍率及び圧縮永久歪み特性等の上記の所望の効果を十分に発揮させるものである。共架橋剤は、アクリル酸亜鉛またはメタクリル酸亜鉛を単独で1種のみを使用するほか、2種以上を併用することもできる。また、アクリル酸亜鉛とメタクリル酸亜鉛とを混合して使用することもできる。上記アクリル酸亜鉛及び/またはメタクリル酸亜鉛以下、便宜上メタアクリル酸亜鉛と言う。の配合量については、特に制限はないが、上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは2質量部以上、より好ましくは3質量部以上であり、上限値として、好ましくは6質量部以下、より好ましくは5質量部以下である。配合量が上記範囲を超えると、ゴムが硬化しすぎ、破断伸びの低下等を招くおそれがあり、また、上記範囲を下回ると、ゴムの架橋が十分になされず、破断強力の低下、動倍率の悪化、圧縮永久歪み特性の悪化等を招くおそれがある。本発明では、脂肪酸エステルを上記メタアクリル酸亜鉛と共にゴム成分に対して配合することもでき、これにより、混練時のゴム成分に対する上記メタアクリル酸亜鉛の分散性を改善し、加硫後のゴムの力学的特性を向上させることができる。ここで、上記脂肪酸エステルを構成する脂肪酸及びアルコールは、共に直鎖状構造又は分岐状構造のいずれであってもよく、飽和又は不飽和のいずれであってもよく、また炭素数も特に制限されない。なお、本発明においては、通常、炭素数1~30の鎖長を有する脂肪酸と炭素数1~30の鎖長を有するアルコールとで構成される公知の脂肪酸エステルを用いることができ、具体的には、ステアリン酸エチルエステル、ステアリン酸プロピルエステル、ステアリン酸ブチルエステル、パルミチン酸エチルエステル、パルミチン酸プロピルエステル、パルミチン酸ブチルエステル等を使用することができる。これらは1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。上記脂肪酸エステルの配合量は、上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは0.02~1.2質量部、より好ましくは0.2~0.6質量部である。配合量が1.2質量部超えると、ゴムの軟化、作業性の悪化及び動倍率の悪化等を招くおそれがあり、0.02質量部未満になると、分散性改善効果を得られないおそれがある。なお、この脂肪酸エステルは、ゴム成分との混練時に上記メタアクリル酸亜鉛と別個に配合しても分散性向上の効果を発揮するが、ゴム成分との混練前に予めメタアクリル酸亜鉛とプレミックスすることにより、メタアクリル酸亜鉛のゴム成分に対する分散性を更に向上させることができる。また、上記ゴム成分に対して、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて、ゴム工業で通常使用されている老化防止剤、ワックス類、酸化防止剤、充填剤、発泡剤、可塑剤、オイル、滑剤、粘着付与剤、石油系樹脂、紫外線吸収剤、分散剤、相溶化剤、均質化剤等の添加剤を適宜配合することができる。オイルとしては、公知のものを使用することができ、特に制限されないが、具体的には、アロマティック油、ナフテニック油、パラフィン油等のプロセスオイルや、やし油等の植物油、アルキルベンゼンオイル等の合成油、ヒマシ油等を使用することができる。本発明においては、パラフィン油を好適に用いることができる。これらは1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。これらオイルの配合量は、特に制限されるものではないが、上記ゴム成分100質量部に対し、概ね15~45質量部とすることができる。配合量が上記範囲を逸脱すると、混練作業性が悪化するおそれがある。なお、油展されたゴムを上記ゴム成分に用いる場合は、該ゴムに含有されるオイルと、混合時に別途添加されるオイルとの合計量が上記範囲となるように調整すればよい。補強剤としてカーボンブラックを配合することが推奨される。カーボンブラックは、平均粒子径、ストラクチャー及び表面性状等の種類により、ゴムに種々の補強機能を付与する。このカーボンブラックは公知のものを使用することができ、特に限定されるものではないが、例えば、SRF、GPF、FEF、HAF、ISAF、SAF、FT、MT等のカーボンブラックを挙げることができ、本発明においては、FEFを好適に用いることができる。また、これらのカーボンブラックは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。これらカーボンブラックの配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、通常15~60質量部、好ましくは20~50質量部である。配合量が60質量部を超えると、作業性が悪化するおそれがあり、15質量部未満になると、接着性の悪化を招くおそれがある。本発明においては、加硫を促進する観点から、亜鉛華ZnOや脂肪酸等の加硫促進助剤を配合することができる。脂肪酸としては飽和,不飽和あるいは直鎖状、分岐状のいずれの脂肪酸であってもよく、脂肪酸の炭素数としても特に制限されるものではないが、例えば炭素数1~30、好ましくは15~30の脂肪酸、より具体的にはシクロヘキサン酸シクロヘキサンカルボン酸、側鎖を有するアルキルシクロペンタン等のナフテン酸、ヘキサン酸、オクタン酸、デカン酸ネオデカン酸等の分岐状カルボン酸を含む、ドデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、オクタデカン酸ステアリン酸等の飽和脂肪酸、メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の不飽和脂肪酸、ロジン、トール油酸、アビエチン酸等の樹脂酸などが挙げられる。これらは1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。本発明においては、亜鉛華及びステアリン酸を好適に用いることができる。これら加硫促進助剤の配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは1~10質量部、より好ましくは2~7質量部である。配合量が10質量部を超えると、作業性の悪化及び動倍率の悪化等を招くおそれがあり、1質量部未満になると、加硫遅延等のおそれがある。老化防止剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されないが、フェノール系老化防止剤、イミダゾール系老化防止剤、アミン系老化防止剤などを挙げることができる。これら老化防止剤の配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、通常2~10質量部、好ましくは3~7質量部である。本発明のゴム組成物を得る際、上記各成分の配合方法に特に制限はなく、全ての成分原料を一度に配合して混練しても良いし、2段階あるいは3段階に分けて各成分を配合して混練を行ってもよい。その際、メタアクリル酸亜鉛をゴム成分と混練する前に予め脂肪酸エステルとプレミックスすることにより、上記メタアクリル酸亜鉛の上記ゴム成分に対する分散性が更に向上し、得られるゴムの力学的特性を更に向上させることができる。なお、混練に際してはロール、インターナルミキサー、バンバリーローター等の混練機を用いることができる。更に、シート状や帯状等に成形する際には、押出成形機、プレス機等の公知の成形機を用いればよい。また、上記ゴム組成物を硬化させる際の加硫条件としては、特に限定されるものはないが、通常140~180°Cで、5~120分間の加硫条件を採用することができる。以下、本発明について実施例及び比較例を挙げて詳細に説明するが、本発明は下記実施例に制限されるものではない。[実施例1~6、比較例1~9]下記表1に示す配合組成で混練し加硫して、実施例1~6及び比較例1~9の各々の防振ゴム組成物を所定の条件で加硫硬化させ、長さ120mm×幅120mm×厚さ2mmのシート成型物を作製した。このシートを本発明の防振ゴムの評価体とした。得られたゴムシートについて、圧縮永久歪み、静バネ定数Ks、動バネ定数Kd及び動倍率Kd/Ksを下記JIS規格に準拠して測定を行い評価した。その結果も表1に併記する。[圧縮永久歪み特性]100°C,72時間の加熱温度条件の下、圧縮永久ひずみ試験をJISK6262に準拠して実施した。[静バネ定数Ks,動バネ定数Kd及び動倍率Kd/Ks]JISK6385に準拠し、Kdは100Hzで測定した。上記の配合についての詳細は下記の通りである。ゴム成分1天然ゴムNR:RSS42高シスブタジエンゴムBR:JSR社製BR01シス含量95以上3低シスブタジエンゴムBR:旭化成社製ジエンNF35Rシス含量354EPDM:JSR製のEP96、ENB含量6.0質量、エチレン含量66質量ゴム成分を100質量部としたとき、オイルが50質量部含まれる。5末端変性ブタジエンゴム:日本ゼオン製、商品名NippolBR1250H6FEF級カーボンブラック:旭カーボン株製N5507HAF級のカーボンブラック:旭カーボン株製ASAHI70-NP8老化防止剤:N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン、大内新興化学工業株製ノクラック6C9ワックス:精工化学社製サンタイトS10加硫促進剤NS:商品名ノクセラーNS大内新興化学工業株製11加硫促進剤TBT:商品名ノクセラーTBT大内新興化学工業株製12過酸化物:ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、日油社製ペロキシモンF-4013共架橋剤iジアクリル酸亜鉛ZAA、サートマー社製のSR633iiジメタアクリル酸亜鉛ZMA、サートマー社製のSR634iiiマグネシウムメタクリレート、精工化学社製のハイクロスGT表1の結果から分かるように、本発明にかかる実施例1~6のゴム組成物は、NR及びEPDMを特定の割合で配合し、NRの一部を末端変性BRに置換した3元系のゴム成分とし、これに加硫剤として過酸化物を配合するとともに、共架橋剤としてアクリル酸亜鉛及び/又はメタクリル酸亜鉛を組み合わせて配合したものである。その結果、実施例1~6のゴム組成物は、各比較例と比べると、耐クリープ性及び動倍率の両面を同時に改善し得た。これに対して、比較例1は、ゴム成分としてNRのみを使用したものであるが、圧縮永久歪み特性が非常に大きくなり耐クリープ性が悪かった。比較例2,3は、ゴム成分としてNRとEPDMとを混合したものであるが、動倍率及び圧縮永久歪み特性が悪かった。比較例4,5は、ゴム成分としてNR/EPDMの一部を高シス含量のBRに置換して使用したものであるが、動倍率及び耐クリープ性の改善度合いは実施例ほど大きくはなかった。比較例6~8は、ゴム成分としてNR/EPDMの一部を低シス含量のBRに置換して使用したものであるが、動倍率及び耐クリープ性の改善度合いは実施例ほど大きくはなかった。比較例9は、ゴム成分としてNRとEPDMとを混合したものであるが、動倍率及び圧縮永久歪み特性が悪かった。"