"ワークに対して液体を噴射する走査型液体噴射ヘッドと、前記ワークを吸着支持しつつ副走査方向に搬送するワーク搬送テーブルと、前記ワーク搬送テーブルに形成された吸引開口の内部に配置されて、前記ワークのうち前記吸引開口に接する領域の温度を他の領域における温度に近接させる温度調整手段と、を備えることを特徴とする描画装置。前記温度調整手段は、前記ワーク搬送テーブルと同一以上の熱伝導率を有する材料からなる多孔質体と、前記多孔質体に覆われて配置された発熱素子と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の描画装置。前記温度調整手段は、前記ワーク搬送テーブルよりも低い熱伝導率を有する材料からなる多孔質体と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の描画装置。ワークに対して液体を噴射する走査型液体噴射ヘッドと、前記ワークを吸着支持しつつ副走査方向に搬送するワーク搬送テーブルと、前記ワーク搬送テーブルに形成された吸引開口の内部に配置された温度調整手段と、を備える描画装置の描画方法であって、前記温度調整手段により前記ワークのうち前記吸引開口に接する領域の温度を他の領域における温度に近接させる温度調整工程と、前記走査型液体噴射ヘッドと前記ワーク搬送テーブルを駆動して、前記ワークに対して画像を形成する描画工程と、を有することを特徴とする描画方法。このような液滴吐出装置では、記録媒体移動手段として、記録媒体を吸着保持する吸着テーブルを有している。吸着テーブルには、吸引溝などの開口が形成されている。そして、記録媒体のうち、吸引溝に接する領域は、吸引溝を流れる空気により冷やされて、他の領域に比べて低温になる。このため、記録媒体等のワークに描画される画像等に、吸引溝の形状と同一形状の筋状のむら筋むらが発生するという問題がある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、記録媒体に発生する筋むらを容易かつ確実に抑制することができる描画装置及び描画方法を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するために以下の手段を採用した。本発明に係る描画装置は、ワークに対して液体を噴射する走査型液体噴射ヘッドと、前記ワークを吸着支持しつつ副走査方向に搬送するワーク搬送テーブルと、前記ワーク搬送テーブルに形成された吸引開口の内部に配置されて、前記ワークのうち前記吸引開口に接する領域の温度を他の領域における温度に近接させる温度調整手段と、を備えることを特徴とする。前記温度調整手段は、前記ワーク搬送テーブルと同一以上の熱伝導率を有する材料からなる多孔質体と、前記多孔質体に覆われて配置された発熱素子と、を備えることを特徴とする。前記温度調整手段は、前記ワーク搬送テーブルよりも低い熱伝導率を有する材料からなる多孔質体と、を備えることを特徴とする。本発明に係る描画方法は、ワークに対して液体を噴射する走査型液体噴射ヘッドと、前記ワークを吸着支持しつつ副走査方向に搬送するワーク搬送テーブルと、前記ワーク搬送テーブルに形成された吸引開口の内部に配置された温度調整手段と、を備える描画装置の描画方法であって、前記温度調整手段により前記ワークのうち前記吸引開口に接する領域の温度を他の領域における温度に近接させる温度調整工程と、前記走査型液体噴射ヘッドと前記ワーク搬送テーブルを駆動して、前記ワークに対して画像を形成する描画工程と、を有することを特徴とする。以下、図1~図8を参照しながら、本発明の実施形態に係る画像記録方法および描画装置について説明する。なお、以下の全ての図面においては、図面を見やすくするため、各構成要素の寸法や比率などは適宜異ならせてある。図1は、印刷物100を示す斜視図である。印刷物100は、支持体Pの表面に絵柄などが印刷されている。詳しくは、支持体Pの表面全面に絵柄などを表示する画像層102が形成され、更に画像層102を覆って裏地層103が形成されている。そして、印刷物100は、支持体Pを介して画像層102に描かれた画像を観察する構成となっている。支持体ワークPは、例えば光透過性を有する樹脂材料を形成材料とし、可撓性を有するフィルムを用いることができる。形成材料としては、例えばPCポリカーボネートやPETポリエチレンテレフタレートなど、通常知られた材料を例示することができる。画像層102は、印刷物100の絵柄などを表現している層であり、支持体Pの表面全面に形成されている。画像層102の形成材料は、上述の透明な光硬化性インクベースインクに、例えばCシアンMマゼンダYイエローK黒の顔料を混合した組成物を用いることができる。このようなインクが有色透明である場合、または有色不透明であっても画像層102が薄く、画像層を介して裏が透けて見えるような場合、画像層102に描かれた画像の視認性を高めるため、不透明な裏地層103を設けることが好ましい。裏地層103が白色に着色している場合、画像層102の発色を助け、良好な画質の画像を表現することができる。裏地層103は、例えば白色の光硬化性インクを塗布して設けられている。白色インクは、例えば上述のベースインクに、白色顔料を混合したものを用いることができる。図2は、本発明の描画装置の概略構成図である。描画装置1は、支持体P上に光硬化型インクを吐出し、吐出した光硬化型インクに光照射を行って該光硬化型インクを硬化させ、支持体P上に文字数字や各種の絵柄などを描画するものである。この描画装置1は、支持体Pを載置する基台2と、基台2上の支持体Pを図2中のX方向第1方向に搬送する搬送装置3と、光硬化型インクを吐出する液滴吐出ヘッド図示せずと、該液滴吐出ヘッドを複数備えてなるキャリッジ4と、このキャリッジ4を、X方向と直交するY方向第2方向に移動させる送り装置5と、を具備して構成されている。なお、本実施形態では、搬送装置3及び送り装置5により、支持体Pとキャリッジ4とを、第1方向X方向及び該第1方向に直交する第2方向Y方向にそれぞれ相対移動させる移動装置が構成されている。搬送装置3は、基台2上に設けられたワークステージ6及びステージ移動装置7を備えて構成されたものである。ワークステージワーク搬送テーブル6は、ステージ移動装置7によって基台2上をX方向に移動可能に設けられたもので、製造工程において描画装置1の上流側に配置された搬送装置図示せずから搬送される支持体Pを、例えば真空吸着機構によってXY平面上に保持するものである。ワークステージ6の詳細構成については、後述する。ステージ移動装置7は、ボールネジまたはリニアガイド等の軸受け機構を備えたもので、制御装置8から入力される、ワークステージ6のX座標を示すステージ位置制御信号に基づいて、ワークステージ6をX方向に移動させるよう構成されたものである。図3,4は、キャリッジ4の説明図であり、図3は側断面図、図4は底面図である。図に示すように、キャリッジ4は、送り装置5に移動可能に取り付けられた矩形板状のもので、底面4a側に複数本実施形態では4つの液滴吐出ヘッド9を、Y方向第2方向に沿って配列させた状態で保持したものである。これら複数の液滴吐出ヘッド99Y、9C、9M、9K、9Wは、後述するように多数複数のノズルを備えたもので、制御装置8から入力される描画データや駆動制御信号に基づいて、光硬化型インクの液滴を吐出するものである。また、これら液滴吐出ヘッド99Y、9C、9M、9K、9Wは、Yイエロー、Cシアン、Mマゼンタ、K黒に対応した光硬化型インク、および白色Wの光硬化型インクをそれぞれ吐出するものであり、それぞれの液滴吐出ヘッド9には、図2に示すようにキャリッジ4を介してチューブ配管10が連結されている。Yイエローに対応する液滴吐出ヘッド9Yには、チューブ10を介してYイエロー用の光硬化型インクを充填貯蔵した第1タンク11Yが接続されており、これによって液滴吐出ヘッド9Yには、この第1タンク11YからYイエロー用の光硬化型インクが供給されるようになっている。同様に、Cシアンに対応する液滴吐出ヘッド9CにはCシアン用の光硬化型インクを充填した第2タンク11C、Mマゼンタに対応する液滴吐出ヘッド9MにはMマゼンタ用の光硬化型インクを充填した第3タンク11M、K黒に対応する液滴吐出ヘッド9KにはK黒用の光硬化型インクを充填した第4タンク11K、W白に対応する液滴吐出ヘッド9WにはW白用の光硬化型インクを充填した第5タンク11W、がそれぞれ接続されている。このような構成によって各液滴吐出ヘッド9には、対応する光硬化型インクが供給されるようになっている。これら液滴吐出ヘッド9Y、9C、9M、9K、9W、チューブ配管10、タンク11Y、11C、11M、11K、11Wには、各色Y、C、M、K、Wの系それぞれに、ヒーター等の加熱手段図示せずが設けられている。すなわち、それぞれの色の系では、液滴吐出ヘッド9、チューブ10、タンク11のうちの少なくとも一つに、光硬化型インクの粘度を低下させてその流動性を高める加熱手段が設けられており、これによって光硬化型インクは、液滴吐出ヘッド9からの吐出性が良好になるように調整されている。光硬化性インクは、例えば紫外線硬化型のインクなど、所定波長の光を受けて硬化するタイプのもので、モノマーと光重合開始剤と各色に対応する顔料とを含有し、さらに必要に応じて、界面活性剤や熱ラジカル重合禁止剤などの各種添加剤が配合されたものである。なお、このような光硬化性インクは、通常はその成分配合等によって吸収する光紫外線の波長域等が異なることから、硬化する波長の最適値、すなわち最適硬化波長も、インク毎に異なっている。図5は、液滴吐出ヘッド9の概略構成図である。図5aは液滴吐出ヘッド9をワークステージ6側から見た平面図、図5bは液滴吐出ヘッド9の部分斜視図、図5cは液滴吐出ヘッド9の1ノズル分の部分断面図である。図5aに示すように、液滴吐出ヘッド9は、複数例えば180個のノズルNをY方向第2方向と交差する方向、本実施形態ではX方向第1方向に配列しており、これら複数のノズルNによってノズル列NAを形成している。なお、図では1列分のノズルを示したが、液滴吐出ヘッド9に設けるノズル数及びノズル列数は任意に変更可能であり、例えばX方向に配列したノズル列NAをY方向に複数列設けてもよい。また、図5bに示すように、チューブ10と連結される材料供給孔20aが設けられた振動板20と、ノズルNが設けられたノズルプレート21と、振動板20とノズルプレート21との間に設けられたリザーバー液溜まり22と、複数の隔壁23と、複数のキャビティー液室24とを備えて構成されている。ノズルプレート21の表面底面は、複数のノズルNを形成したノズル面21aとなっている。振動板20上には、各ノズルNに対応して圧電素子駆動素子PZが配置されている。圧電素子PZは、例えばピエゾ素子からなっている。リザーバー22には、材料供給孔20aを介して供給される光硬化型インクが充填されるようになっている。キャビティー24は、振動板20と、ノズルプレート21と、1対の隔壁23とによって囲まれるようにして形成されおり、各ノズルNに対して1対1に対応して設けられている。また、各キャビティー24には、一対の隔壁23の間に設けられた供給口24aを介して、リザーバー22から光硬化型インクが導入されるようになっている。また、図5cに示すように、圧電素子PZは、圧電材料25を一対の電極26で挟持したもので、一対の電極26に駆動信号が印加されることにより、圧電材料25が収縮するように構成されたものである。したがって、このような圧電素子PZが配置されている振動板20は、圧電素子PZと一体になって同時に外側キャビティー24の反対側へ撓曲するようになっており、これによってキャビティー24の容積が増大するようになっている。よって、キャビティー24内に増大した容積分に相当する光硬化型インクが、リザーバー22から供給口24aを介して流入する。また、このような状態から圧電素子PZへの駆動信号の印加が停止すると、圧電素子PZと振動板20とは共に元の形状に戻り、キャビティー24も元の容積に戻る。これにより、キャビティー24内の光硬化型インクの圧力が上昇し、ノズルNから支持体Pに向けて光硬化型インクの液滴Lが吐出されるようになっている。なお、このような構成からなる液滴吐出ヘッド9は、そのノズルプレート21の底面、すなわちノズルNの形成面ノズル面NSが、図3に示すようにキャリッジ4の底面4aより下側となるように、該底面4aから突出して配置されている。また、キャリッジ4には、図3、図4に示すように、配列する複数図では5つの液滴吐出ヘッド9を挟んで両側に光照射手段12が隣り合って配置されている。すなわち、光照射手段12は、Y方向に配列された液滴吐出ヘッド9の配列方向に沿って、その両側にそれぞれ配置されている。これら光照射手段12は、光硬化型インクを硬化させるためのもので、本実施形態では多数のLED発光ダイオードからなっている。光照射手段12としては、光硬化型インクの重合を促進する波長の光を射出可能であればLEDに限定されることはない。例えば、レーザーダイオードLDや、水銀灯ランプ、メタルハライドランプ、キセノンランプ、エキシマランプ等を光照射手段12として用いることができる。例えば、光硬化型インクとして紫外線硬化型のインクを用いる場合には、紫外線を射出する各種光源を用いることができる。LEDからなる光照射手段12は、照射する光が、液滴吐出ヘッド9が吐出する光硬化型インクの、最適硬化波長を含む波長帯域を有する光となっている。つまり、前述したように各光硬化性インクは、その成分配合等によって最適硬化波長が異なることが想定されるが、上述のような光を照射することにより、各光硬化型インクの最適硬化波長を有した光を照射するようになっている。光照射手段12は、液滴吐出ヘッド9のノズル列NAの長さに対応して、これとほぼ同じ長さとなるようにLED等の光源を配列して形成されている。光照射手段12は、その発光面が、液滴吐出ヘッド9のノズル面より高い位置となっている。したがって、液滴吐出ヘッド9では、光照射手段12から照射された光がノズルNに照射され、ノズルN内のインクが硬化させられてノズル詰まりを生じる、といった不都合が確実に防止されている。また、キャリッジ4には、光照射手段12の近傍に、冷却手段図示せずが設けられている。冷却手段は、冷却水を循環させる方式のものや、ペルティエ素子ペルチェ素子からなるものなど、公知のものが用いられる。このような冷却手段が光照射手段12の近傍に配置されることにより、LED等からなる光源が自身や周辺の熱によって劣化し、寿命が低下するといったことが抑制され、光照射手段12の長寿命化が図られる。図2に戻って、キャリッジ4を移動させる送り装置5は、例えば基台2を跨ぐ橋梁構造をしたもので、Y方向第2方向及びXY平面に直交するZ方向第3方向に対して、ボールネジまたはリニアガイド等の軸受け機構を備えたものである。このような構成のもとに、送り装置5は、制御装置8から入力される、キャリッジ4のY座標及びZ座標を示すキャリッジ位置制御信号に基づいて、キャリッジ4をY方向第2方向に移動させるとともに、Z方向第3方向にも移動させるようになっている。制御装置8は、ステージ移動装置7にステージ位置制御信号を出力し、送り装置5にキャリッジ位置制御信号を出力し、さらには液滴吐出ヘッド9の駆動回路基板図示せずに描画データ及び駆動制御信号を出力するものである。これによって、制御装置8は、支持体Pとキャリッジ4とを相対移動させるべく、ワークステージ6の移動による支持体Pの位置決め動作及びキャリッジ4の移動による液滴吐出ヘッド9の位置決め動作の同期制御を行う。さらに、液滴吐出ヘッド9に液滴吐出動作を行わせることにより、支持体P上の所定の位置に光硬化性インクの液滴を配するようになっている。また、この制御装置8は、液滴吐出ヘッド9に液滴吐出動作を行わせるのとは別に、光照射手段12に光照射動作を行わせるようにもなっている。次に、ワークステージ6の詳細構成について説明する。図6は、ワークステージ6を示す平面図及び一部断面図である。ワークステージ6の上面ワーク載置面6aには、支持体Pを吸着保持するための吸引溝吸引開口30が形成されている。吸引溝30は、例えば幅1mm、深さ1mmであり、ワークステージ6の上面6aにおいて二重の四角環形に形成されている。二重の四角環形の吸引溝30の一部に、不図示の減圧機構に連通する連通孔30aが設けられている。そして、減圧機構により、二重の四角環形の吸引溝30の内部空間を大気圧よりも低圧にすることで、ワークステージ6の上面6aに載置された支持体Pを吸着するようになっている。吸引溝30の内部空間には、多孔質体31が隙間なく充填されている。さらに、多孔質体31に覆われるように、ワイヤーヒーター32が吸引溝30の形状四角環状に沿って配置されている。多孔質体31は、綿状やスポンジ状に形成されており、支持体Pを吸着可能な程度に空気が透過可能となっている。また、多孔質体31は、ワークステージ6と同一以上の熱伝導率を有する材料から形成されている。すなわち、ワークステージ6はアルミニウムにより形成されており、熱伝導率が例えば236W/mKである。多孔質体31の熱伝導率は、例えば236W/mK以上である。具体的には、熱伝導率が約600W/mKであるRaheama登録商標、帝人株式会社等を用いることができる。ワイヤーヒーター32は、吸引溝30により支持体Pを吸着した際に、支持体Pのうち吸引溝30に接する領域が他の領域よりも温度低下することを防止するものである。支持体Pのうち吸引溝30に接する領域は、吸引溝30の内部を流れる空気に触れて冷やされてしまうので、この領域を暖めて他の領域の同一温度にする。そして、上述したように、吸引溝30の内部空間には、ワイヤーヒーター32を覆うように多孔質体31が隙間なく充填されているので、ワイヤーヒーター32からの発熱を効率よく支持体P吸引溝30に接する領域に伝えることができる。したがって、支持体Pは、ワークステージ6の上面6aに吸着保持されている場合であっても、全面に亘って均一な温度に維持される。次に、本実施形態の画像記録方法について説明する。図7は、本発明の画像記録方法を示す工程図である。図8は、液滴Lの濡れ広がりを示す図である。図8a本実施形態における液滴Lの濡れ広がりを示し、図8bは従来例における液滴Lの濡れ広がりを示す。まず、図7aに示すように、支持体Pの上に、画像層102を紫外線硬化性インクにより印刷する。支持体P上に塗布された紫外線硬化性インクには、液滴吐出ヘッド9に併設された光照射手段12から紫外線が照射される。次に、図7bに示すように、画像層102を覆う裏地層103を、白色の紫外線硬化性インクにより印刷する。支持体P上に塗布された紫外線硬化性インクには、液滴吐出ヘッド9に併設された光照射手段12から紫外線が照射される。裏地層103を形成することにより、画像層102の発色が助けられ、良好な画質の画像を表現することができる。このようにして、印刷物100が形成される。しかし、ワークステージ6の上面6aには、支持体Pを吸着保持するための吸引溝30が設けられている。そして、支持体Pのうち吸引溝30に接する領域は、吸引溝30の内部を流れる空気により冷却される。このため、支持体Pのうち吸引溝30に接する領域に着弾した液滴Laは凝縮などする。これにより、印刷物100に形成された画像などには、吸引溝30と同一形状二重の四角環形の筋状のむら筋むらMが発生する。そこで、吸引溝30の内部空間に配置されたワイヤーヒーター32を発熱させて、多孔質体31を介して支持体Pを加熱する。さらに、支持体Pに着弾する液滴Lのうち、吸引溝30に接する領域に着弾する液滴Laを加熱する。つまり、ワークステージ6印刷物100の全面ではなく、筋むらMが発生する領域のみを加熱する。ワイヤーヒーター32は、画像層102の形成前から加熱される。加熱温度は、吸引溝30多孔質体31の表面温度が、ワークステージ6の上面6aの温度と同一となるように制御する。具体的には、吸引溝30の内部を流れる空気により支持体Pが冷却される状況において、支持体Pを全面に亘って均一にすることができる、ワイヤーヒーター32の加熱温度を予め求めておけばよい。そして、支持体Pの上に液滴Lが着弾すると、支持体Pのうち吸引溝30に接する領域では、筋むらMを形成する液滴Laの粘度が低下することなく、他の領域と同等に液滴Laが濡れ広がる。これにより、図8aに示すように、筋むらMの発生が抑制される。ワイヤーヒーター32による加熱は、画像層102と裏地層103のいずれの場合も同様である。例えば、裏地層103を形成する際には、ワイヤーヒーター32により、支持体P及び画像層102が加熱される。そして、画像層102上に着弾した、裏地層103を形成する液滴Lのうち、吸引溝30に接する領域に着弾した液滴Laが冷却されることがなく、他の領域の液滴Lと同様に濡れ広がる。このように、本発明の実施形態によれば、支持体Pのうち吸引溝30に接する領域に発生する筋むらMを容易かつ確実に抑制することができる。特に、液滴吐出ヘッド9キャリッジ4の走査回数を増やす等の対策を必要とせずに、筋むらMを容易かつ確実に抑制することができるので、描画処理の効率低を招く虞がないという利点がある。以上、添付図面を参照しながら本発明に係る好適な実施の形態例について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。上述した例において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。図9は、温度調整手段の変形例を示す図である。上記実施形態では、ワイヤーヒーター32が、吸引溝30の内部空間に充填される多孔質体31に覆われる場合について説明したが、これに限らない。図9aに示すように、吸引溝30の幅方向両壁上端等にワイヤーヒーター32を埋め込んでもよい。また、ワイヤーヒーター32に代えて、マイクロヒータ等の他のヒータを用いてもよい。上記実施形態では、吸引溝30の内部空間に、ワークステージ6と同一以上の熱伝導率を有する多孔質体31とワイヤーヒーター32とが配置される場合について説明したが、これに限らない。支持体Pのうち吸引溝30に接する領域が冷やされて他の領域よりも低温になることを抑制できればよい。図9bに示すように、吸引溝30の内部空間に断熱部材35を充填してもよい。断熱部材35としては、ワークステージ6よりも低い熱伝導率を有する材料からなる多孔質体が用いられる。具体的には、熱伝導率が0.05W/mK以下となる発砲硬質ウレタンが好適に用いられる。そして、吸引溝30の内部空間を、例えば発砲硬質ウレタンからなる断熱部材35で充填することで、支持体Pを吸着保持しつつ、吸引溝30に接する領域の温度低下を最小限に抑えることができるので、筋むらMを容易かつ確実に抑制できる。上記実施形態では、紫外線光硬化型インクを用いる場合について説明したが、これに限らない。染料インク、顔料インク、熱硬化型インク等を用いる場合であってもよい。熱硬化型インクを用いる場合には、加熱素子に代えて、ペルティエ素子を用いる。そして、熱硬化型インクを冷却することにより、熱硬化型インクの濡れ広がりを拡大させることができる。また、インクが着弾するワーク支持体として、非吸収型媒体の場合について説明したが、吸収型媒体の場合であってもよい。インクが吸収型媒体に吸収されるまでの間に、インクが濡れ広がって着弾面積が拡大すればよい。"