物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、3枚以下の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、前記第1レンズ群の前記負レンズおよび前記第1レンズ群の少なくとも1枚の正レンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有し、前記第1レンズ群の前記負レンズと該負レンズの像側直後の正レンズとの光軸上の間隔をd12とし、前記第1レンズ群の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式1を満足することを特徴とするズームレンズ。0.14<d12/fG1<0.44...1前記第1レンズ群の前記負レンズのd線に関するアッベ数をνnとし、前記正レンズ群のd線に関するアッベ数の平均をνpとしたとき、下記条件式2、3を満足することを特徴とする請求項1記載のズームレンズ。20.0<νn<31.5...278.0<νp...3前記第1レンズ群の前記負レンズの焦点距離をfnとし、前記正レンズ群の焦点距離をfpとしたとき、下記条件式4を満足することを特徴とする請求項1または2記載のズームレンズ。-3.30<fn/fp<-1.70...4前記第1レンズ群が、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなり、該後群のみを移動させて合焦を行うことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項記載のズームレンズ。前記第1レンズ群が、複数のサブレンズ群からなり、合焦時に前記複数のサブレンズ群のうち少なくとも2つが別個に移動することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項記載のズームレンズ。物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、3枚の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、前記第1レンズ群の前記負レンズおよび前記第1レンズ群の少なくとも1枚の正レンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有し、前記第1レンズ群の像側の2枚の正レンズのみを移動させて合焦を行い、前記正レンズ群における物体側から1番目の正レンズと2番目の正レンズの無限遠物体合焦時の光軸上の間隔をd23とし、前記第1レンズ群の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式5を満足することを特徴とするズームレンズ。0.08<d23/fG1<0.15...5下記条件式5-1を満足することを特徴とする請求項6記載のズームレンズ。0.105<d23/fG1<0.130...5-1物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、前記第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、2枚の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、前記第1レンズ群を構成する全てのレンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有していることを特徴とするズームレンズ。前記第1レンズ群の前記負レンズと該負レンズの像側直後の正レンズとの光軸上の間隔をd12とし、前記第1レンズ群の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式1-1を満足することを特徴とする請求項1から8のいずれか1項記載のズームレンズ。0.16<d12/fG1<0.42...1-1前記第1レンズ群の前記負レンズのd線に関するアッベ数をνnとし、前記正レンズ群のd線に関するアッベ数の平均をνpとしたとき、下記条件式2-1、3-1を満足することを特徴とする請求項1から9のいずれか1項記載のズームレンズ。22.0<νn<29.0...2-180.0<νp...3-1前記第1レンズ群の前記負レンズの焦点距離をfnとし、前記正レンズ群の焦点距離をfpとしたとき、下記条件式4-1を満足することを特徴とする請求項1から10のいずれか1項記載のズームレンズ。-3.10<fn/fp<-1.90...4-1請求項1から11のいずれか1項記載のズームレンズと、該ズームレンズにより形成された光学像を撮像する撮像素子とを備えたことを特徴とする撮像装置。ところで、最近のテレビカメラやビデオカメラ等の撮像装置では、ズームレンズによる像をCCDChargeCoupledDeviceやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の撮像素子で撮像するように構成されたものが一般的になっている。近年、CCDやCMOS等の撮像素子は小型化が進み、撮像装置や該撮像装置に搭載されるレンズ系にも、小型化軽量化が求められている。また近年では、高画質を達成するために、画素数の多い撮像素子が開発されており、それに伴いレンズ系にも、より高解像の性能を有することが要求されている。さらに、低コスト化が図られながら、広い範囲での撮影が可能な高変倍比を有するズームレンズの開発が望まれている。しかしながら、4群タイプのズームレンズにおいて、高性能、高変倍比を実現しようとすると、最も物体側の第1レンズ群の構成レンズ枚数が増加し、また大型化するため重量が重くなりがちである。そこで、小型化軽量化低コスト化を図るために、第1レンズ群のレンズ枚数を削減したり、第1レンズ群を構成する各レンズを薄型化したりすることが考えられるが、そうすると、球面収差や像面特性が悪化しやすい。したがって、小型化軽量化低コスト化を図りながら、諸収差の発生を抑えて高解像、高変倍比を達成したズームレンズの開発が必要とされる。特許文献1には、変倍比が18倍程度のズームレンズが開示されている。このズームレンズは高性能であるが、第1レンズ群の構成レンズ枚数が6枚であり、小型化軽量化低コスト化という点で不利である。特許文献2には、変倍比が20~35倍程度で、第1レンズ群の構成レンズ枚数が4枚以下のものが開示されている。しかし、これらのズームレンズは、第1レンズ群中の負レンズとその像側直後の正レンズとの間隔が狭く、広角側で第1レンズ群の複数の正レンズに入射する光線の光線高が高くなり、これらの正レンズの径が大きくなる傾向があるため、レンズ系が重量化してしまう虞がある。本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、高性能および高変倍比を確保しながら、小型化軽量化低コスト化が図られたズームレンズ、および該ズームレンズを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。本発明の第1のズームレンズは、物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、3枚以下の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、第1レンズ群の負レンズおよび第1レンズ群の少なくとも1枚の正レンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有し、第1レンズ群の負レンズと該負レンズの像側直後の正レンズとの光軸上の間隔をd12とし、第1レンズ群の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式1を満足することを特徴とするものである。0.14<d12/fG1<0.44...1本発明の第1のズームレンズでは、物体側から順に、屈折力が正、負、負、正の4つのレンズ群を配設し、変倍時に第2レンズ群を移動させ、変倍に伴う像面変動の補正を第3レンズ群で行う4群方式のズームレンズにおいて、ズームレンズの大半の重量を持つ第1レンズ群の構成を好適に設定している。特に第1レンズ群において、構成レンズ枚数を4枚以下とし、レンズのパワー配列を好適に設定し、負レンズと正レンズの両方に非球面を適用し、条件式1を満足するように負レンズとその像側直後の正レンズとの間隔を好適に設定している。かかる構成によれば、高性能と高変倍比を確保しながら、小型化軽量化低コスト化を図ることが容易になる。本発明の第2のズームレンズは、物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、3枚の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、第1レンズ群の負レンズおよび第1レンズ群の少なくとも1枚の正レンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有し、第1レンズ群の像側の2枚の正レンズのみを移動させて合焦を行い、正レンズ群における物体側から1番目の正レンズと2番目の正レンズの無限遠物体合焦時の光軸上の間隔をd23とし、第1レンズ群の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式5を満足することを特徴とするものである。0.08<d23/fG1<0.15...5本発明の第2のズームレンズでは、物体側から順に、屈折力が正、負、負、正の4つのレンズ群を配設し、変倍時に第2レンズ群を移動させ、変倍に伴う像面変動の補正を第3レンズ群で行う4群方式のズームレンズにおいて、ズームレンズの大半の重量を持つ第1レンズ群の構成を好適に設定している。特に第1レンズ群において、構成レンズ枚数を4枚とし、レンズのパワー配列を好適に設定し、負レンズと正レンズの両方に非球面を適用し、インナーフォーカス方式を採用している。また、第1レンズ群において、条件式5を満足するように合焦時に移動するサブレンズ群と固定されているサブレンズ群の間隔を好適に設定している。かかる構成によれば、高性能と高変倍比を確保しながら、小型化軽量化低コスト化を図ることが容易になる。本発明の第3のズームレンズは、物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群と、変倍に伴う像面変動を補正するための負の屈折力を有する第3レンズ群と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群とからなり、第1レンズ群が、物体側から順に、1枚の負レンズと、2枚の正レンズで構成される正レンズ群とからなり、第1レンズ群を構成する全てのレンズがそれぞれ少なくとも1面の非球面を有していることを特徴とするものである。本発明の第3のズームレンズでは、物体側から順に、屈折力が正、負、負、正の4つのレンズ群を配設し、変倍時に第2レンズ群を移動させ、変倍に伴う像面変動の補正を第3レンズ群で行う4群方式のズームレンズにおいて、ズームレンズの大半の重量を持つ第1レンズ群の構成を好適に設定している。特に第1レンズ群において、構成レンズ枚数を3枚とし、レンズのパワー配列を好適に設定し、第1レンズ群を構成する全てのレンズに非球面を適用している。かかる構成によれば、高性能と高変倍比を確保しながら、小型化軽量化低コスト化を図ることが容易になる。本発明の第1、第2、第3のズームレンズにおいては、第1レンズ群の負レンズのd線に関するアッベ数をνnとし、正レンズ群のd線に関するアッベ数の平均をνpとしたとき、下記条件式2、3を満足することが好ましい。20.0<νn<31.5...278.0<νp...3本発明の第1、第2、第3のズームレンズにおいては、第1レンズ群の負レンズの焦点距離をfnとし、正レンズ群の焦点距離をfpとしたとき、下記条件式4を満足することが好ましい。-3.30<fn/fp<-1.70...4本発明の第1のズームレンズにおいては、第1レンズ群を、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなるものとし、該後群のみを移動させて合焦を行うように構成してもよい。本発明の第1、第3のズームレンズにおいては、第1レンズ群を、複数のサブレンズ群からなるものとし、合焦時に複数のサブレンズ群のうち少なくとも2つが別個に移動するように構成してもよい。なお、上記本発明の第1、第2、第3のズームレンズにおけるレンズの屈折力の符号は、各レンズが非球面レンズの場合は近軸領域におけるものとする。なお、上記の負レンズの像側直後の正レンズとは、この負レンズの像側に屈折力を有する光学部材を介在させることなく配置されている正レンズ、という意味である。本発明の撮像装置は、上記記載の本発明のズームレンズと、該ズームレンズにより形成された光学像を撮像する撮像素子とを備えたことを特徴とするものである。本発明のズームレンズによれば、物体側から順に、屈折力が正、負、負、正の4つのレンズ群を配設し、変倍時に第2レンズ群を移動させ、変倍に伴う像面変動の補正を第3レンズ群で行う4群方式のズームレンズにおいて、ズームレンズの大半の重量を持つ第1レンズ群の構成を好適に設定しているため、変倍域全域にわたって諸収差が良好に補正され、高性能および高変倍比を確保しながら、小型化軽量化低コスト化を図ることができる。本発明の撮像装置によれば、本発明のズームレンズを備えているため、高変倍で良好な像を得ることができ、小型軽量低コストに構成することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。本発明の実施形態にかかるズームレンズの断面図を図1A、図1B、図2A、図2B、図3A、図3B、図4A、図4B、図5A、図5B、図6A、図6B、図7A、図7Bに示す。図1A、図1Bに示す構成例は、図1Aの上方に実施例1と記載しているように、後述の実施例1のズームレンズに対応している。同様に、上記の図2A~図7Bに示す構成例は、後述の実施例2~7のズームレンズに対応している。これらの構成例の基本構成は同じであり、これらの図の図示方法も基本的に同様であるため、ここでは、主に図1A、図1Bに示す構成例を参照しながら、本発明の実施形態にかかるズームレンズについて説明する。このズームレンズは、例えば18倍程度の変倍比を有しながら、小型化および軽量化を図ったものである。このズームレンズは、第1レンズ群G1~第4レンズ群G4の4つのレンズ群から構成される。図1A、図1Bはそれぞれ、無限遠物体に合焦した状態でのこのズームレンズの広角端、望遠端におけるレンズ配置を示しており、図の左側が物体側、右側が像側である。また、図1A、図1Bの間には変倍に伴い移動するレンズ群の移動軌跡を模式的に矢印で示してある。ズームレンズが撮像装置に搭載される際には、撮像素子の撮像面を保護するカバーガラスや、撮像装置の仕様に応じた色分解プリズム等のプリズム、ローパスフィルタや赤外線カットフィルタ等の各種フィルタを備えるように撮像装置を構成することが好ましい。図1A、図1Bでは、これらを想定した平行平板状の光学部材PPを第4レンズ群G4と像面Simとの間に配置した例を示している。このズームレンズは、光軸Zに沿って物体側から順に、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、変倍の際に移動する負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、変倍に伴う像面変動を補正するために移動する負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、変倍の際に固定されている正の屈折力を有する第4レンズ群G4とが配列されて構成される。開口絞りStは、例えば第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間の、第4レンズ群G4の物体側近傍に配置するようにしてもよい。なお、図1A、図1Bに示す開口絞りStは大きさや形状を表すものではなく、光軸上での位置を示すものである。第1レンズ群G1は、物体側から順に、1枚の負レンズL11と、3枚以下の正レンズからなる正レンズ群G1pとから構成される。最も物体側に配置される第1レンズ群G1のレンズは外径が大きいため、第1レンズ群G1を構成するレンズが、1枚の負レンズL11および3枚以下の正レンズを超えて増加すると、コストと重量が増大してしまい、近年の要望に対応可能な程度にまでの低コスト化および軽量化を実現することが困難になる。軽量化、低コスト化を実現するためにはレンズ枚数を極力削減する必要があるが、単純に枚数を減らすだけでは、所望の性能を達成することが困難である。そこで、本ズームレンズでは、少ないレンズ枚数で所望の性能を達成するために、第1レンズ群G1の負レンズL11と正レンズ群G1pの少なくとも1枚の正レンズが、それぞれ少なくとも1面の非球面を有するようにしている。仮に非球面を用いずに第1レンズ群G1を全て球面レンズで構成した場合は、諸収差を補正するためにレンズ枚数が多くなり、全長が長くなってコンパクトな構成を実現できず、また、軽量化を実現することもできなくなる。最も物体側の負レンズL11を非球面レンズとすることで、軸外収差を始めとする諸収差を良好に補正することが可能になり、高解像化の実現が容易になる。また、正レンズ群G1pにおいては、正レンズ群G1pの最も像側のレンズに非球面を適用することが好ましく、このようにした場合は、望遠側における球面収差、歪曲収差の補正に有利となる。例えば、第1レンズ群G1は、図1A、図1Bに示す例のように、物体側から順に、負レンズL11、正レンズL12、L13、L14が配置された4枚のレンズからなり、負レンズL11と正レンズL14の2枚が非球面レンズであるように構成することができる。大径の非球面レンズは製造が難しく高コストになる傾向があるため、第1レンズ群G1に含まれる非球面レンズを2枚以下とすることで、コスト的に有利となる。あるいは、第1レンズ群G1は、例えば図4A、図4Bに示す例のように、物体側から順に、負レンズL11、正レンズL12、L13が配置された3枚のレンズからなる場合は、これら3枚のレンズ全てが少なくとも1面の非球面を有するように構成してもよい。第1レンズ群G1を構成する全てのレンズを非球面レンズとすることで、レンズ枚数を極限まで削減して第1レンズ群G1を3枚構成とすることができ、小型化、軽量化、低コスト化を図ることができる。負レンズL11は両凹レンズとしてもよく、負メニスカスレンズとしてもよい。負レンズL11を負メニスカスレンズとする場合は、物体側に凸面を向けた形状とすることが好ましい。仮に、負レンズL11を負メニスカスレンズとして、像側に凸面を向けた形状とした場合は、広角端において像面湾曲がマイナス側で絶対値の大きな値をとるようになるとともに歪曲収差も増大し、望遠端において球面収差がマイナス側で絶対値の大きな値をとるようになる。正レンズ群G1pにおいては、正レンズ群G1pの最も像側のレンズは正メニスカスレンズであり、その他のレンズは両凸レンズであることが好ましい。正レンズ群G1pの最も像側の正レンズをメニスカス形状にすることにより、望遠端における周辺光束、広角端における軸外光束を第2レンズ群G2へ緩やかに導くことができ、望遠端における球面収差、広角端における像面湾曲、歪曲収差の補正効果を高めることができる。正レンズ群G1pにおける最も像側のレンズ以外のレンズは、色収差補正のためアッベ数が大きい材質を用いることが好ましく、そのようにした場合はレンズが厚い方が色収差の補正効果が高いため、両凸形状であることが好ましい。このズームレンズはさらに以下に述べる構成を適宜選択的に有することが好ましい。なお、好ましい態様としては、以下に述べる構成の1つを有するものでもよく、あるいは複数の組合せを有するものでもよい。第1レンズ群G1は、第1レンズ群G1の負レンズL11と該負レンズの像側直後の正レンズL12との光軸上の間隔をd12とし、第1レンズ群G1の焦点距離をfG1としたとき、下記条件式1を満足することが好ましい。0.14<d12/fG1<0.44...1条件式1は、負レンズL11と、その像側直後に位置する正レンズL12との間隔と、第1レンズ群G1の焦点距離の比の好適な範囲を規定する式である。少ないレンズ枚数で良好な収差補正と小型化を図るため、第1レンズ群G1におけるレンズ間隔を好適に設定してレンズを配列することが重要である。条件式1の下限を下回って負レンズL11と正レンズL12の空気間隔が狭くなると、広角側の非点収差、ディストーションおよび望遠側での球面収差を良好に補正することが困難となる。また、広角側において、負レンズL11を通った軸外光束が正レンズL12に高い位置で入射することになり、正レンズ群G1pに含まれる正レンズの径が増大してしまい、軽量化が困難となる。条件式1の上限を上回って負レンズL11と正レンズL12の空気間隔が広くなると、負レンズL11と正レンズ群G1pのパワーが弱くなり、全長の増加を招き、コンパクト化が困難となる。第1レンズ群G1の負レンズL11のd線に関するアッベ数をνnとしたとき、下記条件式2を満足することが好ましい。20.0<νn<31.5...2条件式2は、第1レンズ群G1中の負レンズL11のアッベ数の好適な範囲を規定する式である。高変倍比、高性能なズームレンズを実現するためには、残存2次スペクトルが小さく、かつ変倍した際にも色収差の変動量が小さいことが要求される。条件式2の下限を下回ると、軸上色収差の残存2次スペクトルが増大し、得られる像に色滲みが生じ、十分な性能を実現することが困難になる。また、条件式2の下限を下回ると、現在光学材質として使用可能なものでは着色している材質が多くなり、このような着色している材質を用いると、カラーバランスの点で問題が生じる。このズームレンズが放送用のテレビカメラに用いられる場合は、カラーバランスは重要である。条件式2の上限を上回ると、負レンズL11と第1レンズ群G1の正レンズとのアッベ数の差が小さくなり、1次の色消しが困難になる。また、第1レンズ群G1の正レンズ群G1pのd線に関するアッベ数の平均をνpとしたとき、下記条件式3を満足することが好ましい。78.0<νp...3条件式3は、第1レンズ群G1中の正レンズのアッベ数の好適な範囲を規定する式である。高変倍比、高性能なズームレンズを実現するためには、残存2次スペクトルが小さく、かつ変倍した際にも色収差の変動量が小さいことが要求される。条件式3の下限を下回ると、軸上色収差の残存2次スペクトルが増大し、得られる像に色滲みが生じ、十分な性能を実現することが困難になる。第1レンズ群G1の負レンズL11の焦点距離をfnとし、第1レンズ群G1の正レンズ群G1pの焦点距離をfpとしたとき、下記条件式4を満足することが好ましい。-3.30<fn/fp<-1.70...4条件式4は、第1レンズ群G1を構成する負レンズL11と正レンズ群G1pのパワーの比の好適な範囲を規定する式である。条件式4の下限を下回って、負レンズL11のパワーが弱くなると、広角側の非点収差が大きくなり、また、望遠側の球面収差がアンダーとなり、補正が困難となるため好ましくない。条件式4の上限を上回って、正レンズ群G1pのパワーが弱くなると、望遠側における色収差、特に軸上色収差が増大し、また、球面収差を良好に補正することが困難になり、高性能を実現することができない。第1レンズ群G1の少なくとも一部は、物体距離が変動した際に光軸方向に移動して合焦を行う合焦機能を有するようにしてもよい。例えば、第1レンズ群G1全体を移動して合焦を行う全体繰り出し方式としてもよい。あるいは、第1レンズ群G1が、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とからなると考え、物体距離が変動した際の合焦をこの後群のみを移動させて行うインナーフォーカス方式としてもよい。図1A、図1Bに示す例では、例えば、前群が負レンズL11と正レンズL12とからなり、後群が正レンズL13と正レンズL14とからなると考えることができる。合焦時に移動するレンズを2枚とすることで、全体繰り出し方式に比して駆動系の負担を小さくすることができる。また、インナーフォーカス方式は、合焦時にレンズ全長が変化しないという長所がある。もしくは、第1レンズ群G1が、複数のサブレンズ群からなると考え、物体距離が変動した際の合焦時に該複数のサブレンズ群のうち少なくとも2つが別個に移動するフローティングフォーカス方式としてもよい。第1レンズ群G1のレンズ枚数を少なくすると、特に望遠側における物体距離変動時の性能変化が大きくなるが、インナーフォーカス方式やフローティングフォーカス方式を採用することで、この性能変化を抑制することができる。第1レンズ群G1が、物体側から順に、1枚の負レンズL11と、3枚の正レンズからなる正レンズ群G1pとからなる4枚構成であり、物体距離が変動した際の合焦を第1レンズ群G1の像側の2枚の正レンズのみで行うように構成されている場合、下記条件式5を満足することが好ましい。ここで、d23は、第1レンズ群G1の正レンズ群G1pにおける物体側から1番目の正レンズL12と2番目の正レンズL13の無限遠物体合焦時の光軸上の間隔であり、fG1は第1レンズ群G1の焦点距離である。0.08<d23/fG1<0.15...5条件式5は、正レンズL12と正レンズL13の間隔と、第1レンズ群G1の焦点距離の比の好適な範囲を規定する式である。条件式5の下限を下回って、正レンズL12と正レンズL13の間隔が狭くなると、フォーカスストロークが短くなり、物体距離の変動による性能変化を補正することが困難になる。条件式5の上限を上回って、正レンズL12と正レンズL13の間隔が広くなると、物体距離の変動による性能変化を補正することは容易になるが、第1レンズ群G1の全長が長くなり、コンパクト化が困難になる。上記条件式1~5それぞれを満たした場合の効果をさらに向上させるには、条件式1~5それぞれに代わり、下記条件式1-1~5-1それぞれを満たすことが好ましい。0.16<d12/fG1<0.42...1-122.0<νn<29.0...2-180.0<νp...3-1-3.10<fn/fp<-1.90...4-10.105<d23/fG1<0.130...5-1第2レンズ群G2は、例えば、物体側から順に、レンズL21と、レンズL22と、レンズL23と、レンズL24と、レンズL25とからなる5枚構成としてもよく、あるいはレンズL25の像側にさらにレンズL26を配置した6枚構成としてもよい。第3レンズ群G3は、例えば、物体側から順に、レンズL31と、レンズL32とが配列された2枚構成とすることができる。第4レンズ群G4は、例えば、物体側から順に、レンズL41と、レンズL42と、レンズL43と、レンズL44と、レンズL45と、レンズL46と、レンズL47と、レンズL48と、レンズL49とからなる9枚構成とすることができる。なお、ズームレンズが例えば屋外等の厳しい環境において使用される場合には、最も物体側に配置されるレンズには、風雨による表面劣化、直射日光による温度変化に強く、さらには油脂洗剤等の化学薬品に強い材料、すなわち耐水性、耐候性、耐酸性、耐薬品性等が高い材料を用いることが好ましく、堅く、割れにくい材質を用いることが好ましい。これらの要望を満たすことが重視される場合は最も物体側に配置されるレンズの材質はガラスとすることが好ましく、または透明なセラミックスを用いてもよい。また、ズームレンズが厳しい環境において使用される場合には、保護用の多層膜コートが施されることが好ましい。さらに、保護用コート以外にも、使用時のゴースト光低減等のための反射防止コート膜を施すようにしてもよい。なお、図1A、図1Bに示す例では、最も像側のレンズのさらに像側に光学部材PPを配置した例を示したが、各種フィルタを各レンズの間に配置することも可能であり、あるいは、いずれかのレンズのレンズ面に、各種フィルタと同様の作用を有するコートを施してもよい。次に、本発明のズームレンズの数値実施例について説明する。前述したように、実施例1~実施例7のズームレンズのレンズ断面図はそれぞれ図1A、図1B、図2A、図2B、図3A、図3B、図4A、図4B、図5A、図5B、図6A、図6B、図7A、図7Bに示したものである。実施例1のズームレンズの基本レンズデータを表1に、ズームに関するデータを表2に、非球面データを表3に示す。同様に、実施例2~7のズームレンズの基本レンズデータ、ズームに関するデータ、非球面データをそれぞれ表4~表21に示す。以下では表中の記号の意味について、実施例1のものを例にとり説明するが、実施例2~7のものについても基本的に同様である。表1の基本レンズデータにおいて、Siの欄には最も物体側の構成要素の物体側の面を1番目として像側に向かうに従い順次増加するi番目i=1、2、3、...の面番号を示し、Riの欄にはi番目の面の曲率半径を示し、Diの欄にはi番目の面とi1番目の面との光軸Z上の面間隔を示している。また、Ndjの欄には最も物体側のレンズを1番目として像側に向かうに従い順次増加するj番目j=1、2、3、...のレンズのd線波長587.6nmに対する屈折率を示し、νdjの欄にはj番目のレンズのd線に対するアッベ数を示している。なお、曲率半径の符号は、面形状が物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。基本レンズデータには、開口絞りStおよび光学部材PPも含めて示しており、開口絞りの面の曲率半径の欄には∞開口絞りと記載している。表1の基本レンズデータにおいて、変倍時に間隔が変化する面間隔の欄にはそれぞれ、D8、D17、D20と記載している。D8は第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔であり、D17は第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔であり、D20は第3レンズ群G3と開口絞りStとの間隔である。ただし、実施例3では、実施例1の上記D17、D20に代わりそれぞれD19、D22を用いており、実施例4~7では、実施例1の上記D8に代わりD6を用いている。表2のズームに関するデータに、広角端、中間、望遠端における全系の焦点距離f、F値Fno.、全画角2ω、D8、D17、D20の値を示す。表1の基本レンズデータでは、非球面は面番号に印を付しており、非球面の曲率半径として近軸の曲率半径の数値を示している。表3のS2等は、表1で示している非球面の面番号を意味する。表3は、これら非球面に関する非球面係数を示すものである。表3の非球面係数の数値のE-nn:整数は×10-nを意味し、Enは×10nを意味する。非球面係数は、下式で表される非球面式における各係数KA、RAmm=3、4、5、...の値である。なお、RAmについては、値が0のものは記載を省略している。Zd=Ch2/{11-KAC2h212}ΣRAmhmただし、Zd:非球面深さ高さhの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に下ろした垂線の長さh:高さ光軸からのレンズ面までの距離C:近軸曲率KA、RAm:非球面係数m=3、4、5、...ここでは、長さの単位としてmmを用いているが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても使用可能なため、他の適当な単位を用いることもできる。また、下記各表では、所定の桁でまるめた数値を記載している。物体距離が変動した際の各実施例のズームレンズの合焦方法は例えば以下のようにすることができる。実施例1~3のズームレンズは、合焦時に第1レンズ群G1のレンズL13、L14のみを移動させるインナーフォーカス方式とすることができる。実施例4のズームレンズは、合焦時に第1レンズ群G1全体を一体的に移動させる全体繰り出し方式とすることができる。実施例5~7のズームレンズは、レンズL11、L12からなる第1サブレンズ群と、レンズL13、L14からなる第2サブレンズ群とが、合焦時に別個に移動するフローティングフォーカス方式とすることができる。なお、上記の各実施例のフォーカス方式は絶対的なものではなく、上記とは異なるフォーカス方式を採ることも可能である。上記実施例1~7のズームレンズにおける上記条件式1~5に対応する値を表22に示す。実施例1~7では、d線を基準波長としており、表22にはこの基準波長における各値を示す。図8A~図8Dにそれぞれ、実施例1のズームレンズの広角端における球面収差、非点収差、ディストーション歪曲収差、倍率色収差倍率の色収差の各収差図を示し、図8E~図8Hにそれぞれ実施例1のズームレンズの中間のズーム位置における球面収差、非点収差、ディストーション、倍率色収差の各収差図を示し、図8I~図8Lにそれぞれ実施例1のズームレンズの望遠端における球面収差、非点収差、ディストーション、倍率色収差の各収差図を示す。図8A~図8Lの収差図は物体距離が50mのときのものである。球面収差図では、d線波長587.6nm、g線波長436nm、C線波長656.3nmに関する収差を示している。非点収差図ではサジタル方向、タンジェンシャル方向に関する収差をそれぞれ実線、破線で示している。ディストーションの図では、d線に関する収差を実線で示している。倍率色収差図では、g線、C線に関する収差を示している。球面収差図のFno.はF値、その他の収差図のωは半画角を意味する。また同様に、物体距離が50mのときの実施例2~7のズームレンズそれぞれの各収差図を図9A~図9L、図10A~図10L、図11A~図11L、図12A~図12L、図13A~図13L、図14A~図14Lに示す。以上の説明およびデータからわかるように、実施例1~7のズームレンズは、約17倍という高変倍比を有し、小型化、軽量化、低コスト化が図られ、変倍域全域にわたって諸収差が良好に補正されて高い光学性能を有している。図15に、本発明の実施形態の撮像装置の一例として、本発明の実施形態にかかるズームレンズ1を用いて構成したテレビカメラ10の構成図を示す。なお、図15では、ズームレンズ1が備える正の第1レンズ群G1、負の第2レンズ群G2、負の第3レンズ群G3、開口絞りSt、正の第4レンズ群G4を概略的に示している。テレビカメラ10は、ズームレンズ1と、ズームレンズ1の像側に配置されたローパスフィルタおよび赤外線カットフィルタ等の機能を有するフィルタ2と、フィルタ2の像側に配置された色分解プリズム3R、3G、3Bと、各色分解プリズムの端面に設けられた撮像素子4R、4G、4Bとを備えている。撮像素子4R、4G、4Bはズームレンズ1により形成される光学像を電気信号に変換するものであり、例えば、CCDやCMOS等を用いることができる。撮像素子4R、4G、4Bは、その撮像面がズームレンズ1の像面に一致するように配置される。テレビカメラ10はまた、撮像素子4R、4G、4Bからの出力信号を演算処理する信号処理部5と、信号処理部5により形成された像を表示する表示部6と、ズームレンズ1の変倍を制御するズーム制御部7と、ズームレンズ1のフォーカス調整を行うフォーカス制御部8とを備えている。なお、図15に示すテレビカメラ10は、3つの撮像素子を有するいわゆる3CCD方式の撮像装置であるが、本発明の撮像装置はこれに限定されず、1つの撮像素子で全波長帯域を撮像するものでもよい。以上、実施の形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施の形態および実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数、非球面係数の値は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得るものである。また、撮像装置の実施形態では、テレビカメラを例に挙げ図を示して説明したが、本発明の撮像装置はこれに限定されるものではなく、例えば、ビデオカメラ等の別の撮像装置に本発明を適用することも可能である。