"タイヤを回転自在に保持するスピンドル軸を有するタイヤバランス試験機を用いてタイヤの不釣り合いを測定する方法であって、前記スピンドル軸に対するタイヤの取付け角度が異なるものとされた複数のタイヤ設置状態で且つ種々の回転速度において、タイヤを保持するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定し、測定されたバランス荷重から、前記タイヤの回転加速時又は回転減速時における補正データを求めておき、実測時には、回転するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定すると共に、測定されたバランス荷重を前記補正データを用いて補正することで、タイヤの不釣り合いを測定することを特徴とするタイヤバランス試験方法。計測されるバランス荷重Faを、タイヤ自体の不釣り合いに起因する項Ftと、スピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2と、スピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを有する関数で表し、前記スピンドル軸に対してタイヤの取付け角度を異にする複数通りのタイヤ設置状態で且つ複数の回転速度でバランス荷重を計測すると共に、計測されたバランス荷重を基に、スピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを求め、求めたスピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを前記補正データとすることを特徴とする請求項1に記載のタイヤバランス試験方法。前記複数通りのタイヤ設置状態において、タイヤの取付け角度が既知とされていることを特徴とする請求項2に記載のタイヤバランス試験方法。前記複数通りのタイヤ設置状態において、タイヤの取付け角度が未知であって且つタイヤ設置状態が3種類以上の異なる状態とされていることを特徴とする請求項2に記載のタイヤバランス試験方法。タイヤを回転自在に保持するスピンドル軸と、当該スピンドル軸を軸受部を介して回転自在に支持するハウジングと、回転しているタイヤを保持するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定する測定部と、請求項1~4のいずれかに記載されたタイヤバランス試験方法を用いて、前記測定部で計測されたバランス荷重を補正し、タイヤの不釣り合い状態を算出する不釣り合い算出部と、が備えられたことを特徴とするタイヤバランス試験機。タイヤのバランス試験における計測精度の向上に関しては、特許文献1、特許文献2のような補正方法が有効であるが、いずれの手法も、スピンドル軸の一定回転速度での計測を想定しているため、加速が終わってタイヤが一定の回転数に達してからでなければ満足に測定が行えない。つまり、スピンドル軸の加速減速時のように回転速度が変化する際に測定されたバランス荷重に対してはそのまま適用できず、加速、減速の時間に計測が行えないという難点が存在する。それ故、タイヤのバランス試験のサイクルタイム試験時間を短縮できるものとはなっていない。そこで、本願発明者らは、タイヤバランス試験のサイクルタイム短縮を実現すべく、鋭意研究を重ねた。その結果、特許文献3や特許文献4では、不釣合い荷重はタイヤ回転速度の二乗に比例するとしているが、速度二乗では完全に表現できないことを見出した。その誤差成分を調べたところ、回転速度に依存しない誤差成分、言い換えれば、装置固有の不釣合い成分を含んでおり、斯かる成分を考慮した補正が必要になることを知見するに至った。図3bには、従来のタイヤバランス試験機で得られたバランス荷重の実測波形濃い色の実線が示されている。一方、薄い色の実線で示される波形は、特許文献3,4の考えに則り、タイヤバランス荷重が回転速度の二乗に比例するとして補正し算出したバランス荷重である。両曲線が一致しないことは明らかである。そこで、本願発明者らは、回転加速時においても正確なバランス荷重を算出するための補正を考えるにあたり、タイヤの回転加速、回転減速時は回転速度に依存しない項が存在するとの考えに立脚し、従来、技術者が着目することが無かった回転速度に依存しない不釣合い成分に焦点をあて、斯かる不釣り合い成分を考慮した新しい補正手法を開発するに至った。すなわち、回転速度に依存しない不釣合い成分を考慮した上でタイヤの回転加速時又は回転減速時における補正データ計測値を補正するデータを求める手法を考えるに至った。以上の如くであり、本発明は、タイヤバランス試験においてタイヤ回転速度が一定でない域においても、正確なタイヤバランス荷重を算出可能とする補正方法、言い換えれば、回転加速時乃至は回転減速時のタイヤバランス荷重を利用して高精度にタイヤの不釣り合い状態を検査でき、ひいては検査サイクルタイムを可及的に短縮可能とするタイヤバランス試験技術を提供することを目的とする。上述の目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。すなわち、本発明に係るタイヤバランス試験方法は、タイヤを回転自在に保持するスピンドル軸を有するタイヤバランス試験機を用いてタイヤの不釣り合いを測定する方法であって、前記スピンドル軸に対するタイヤの取付け角度が異なるものとされた複数のタイヤ設置状態で且つ種々の回転速度において、タイヤを保持するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定し、測定されたバランス荷重から、前記タイヤの回転加速時又は回転減速時における補正データを求めておき、実測時には、回転するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定すると共に、測定されたバランス荷重を前記補正データを用いて補正することで、タイヤの不釣り合いを測定することを特徴とする。好ましくは、計測されるバランス荷重Faを、タイヤ自体の不釣り合いに起因する項Ftと、スピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2と、スピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを有する関数で表し、前記スピンドル軸に対してタイヤの取付け角度を異にする複数通りのタイヤ設置状態で且つ複数の回転速度でバランス荷重を計測すると共に、計測されたバランス荷重を基に、スピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを求め、求めたスピンドル軸の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸の回転速度に依存しない項Fz0とを前記補正データとするとよい。好ましくは、前記複数通りのタイヤ設置状態において、タイヤの取付け角度が既知とされているとよい。好ましくは、前記複数通りのタイヤ設置状態において、タイヤの取付け角度が未知であって且つタイヤ設置状態が3種類以上の異なる状態とされているとよい。一方、本発明に係るタイヤバランス試験機は、タイヤを回転自在に保持するスピンドル軸と、当該スピンドル軸を軸受部を介して回転自在に支持するハウジングと、回転しているタイヤを保持するスピンドル軸に発生するバランス荷重を測定する測定部と、上記したタイヤバランス試験方法を用いて、前記測定部で計測されたバランス荷重を補正し、タイヤの不釣り合い状態を算出する不釣り合い算出部と、が備えられたことを特徴とする。本発明に係るタイヤバランス試験技術によれば、タイヤ回転速度が一定でない域においても、高精度にタイヤの不釣り合い状態を検査でき、ひいては検査サイクルタイムを可及的に短縮可能とすることができる。以下、本発明の実施形態を、図を基に説明する。本発明のタイヤバランス試験機1を、図面に基づき以降に説明する。本実施形態のタイヤバランス試験機1は、タイヤTの高速回転させたときに発生するバランス荷重不釣り合い力を測定する試験装置である。図1に模式的に示されるように、タイヤバランス試験機1は、タイヤTを保持するスピンドル軸2と、このスピンドル軸2を軸心回りに回転自在に支持するハウジング3と、を備えている。スピンドル軸2は、上下に軸芯が向く棒体であり、その上端部には、径外側に向かって鍔状に突出するリムが形成されている。このリムは、タイヤTの内周に合わせた外径に形成されておりタイヤTを内周側から保持できるようになっている。ハウジング3は、スピンドル軸2の外径より大きな内径を備えた円筒体であり、この円筒体の内壁に設けられた上下一対の軸受部5を介してスピンドル軸2を回転自在に支持している。このハウジング3は、1方向の力成分図1参照を計測できるロードセル6測定部を介して固定フレーム7に連結されている。なお、図1の例では、ハウジング3は上下一対のロードセル6を介して固定フレーム7に取り付けられている。前述したスピンドル軸2へは駆動用モータ8の回転駆動力がベルト9を介して伝達され、その結果、スピンドル軸2が上下軸芯回りに回転する。回転中のタイヤTに発生したバランス荷重は、ロードセル6で計測され、不釣り合い算出部10にバランス荷重不釣り合い力の波形信号として送られる。なお、2箇所のロードセル6は、タイヤTから発生する偏心による不釣合い荷重のうち、図2に示す方向のバランス荷重F1,F2を測定する。不釣り合い算出部10は、測定部であるロードセル6で測定されたバランス荷重F1,F2を基に、前述した式1に示した関係を利用してタイヤTのバランス荷重B1,B2を算出するものである。更に、不釣り合い算出部10は、前もって測定されたバランス荷重から、タイヤバランス試験機1に存在する回転部分の偏心及びゆがみの影響を除去するための補正データを求めておくと共に、タイヤバランス試験時には、回転速度が変化する域において測定されたバランス荷重を前記の補正データを用いて補正して、タイヤTの不釣り合い状態を検出するように構成されている。この不釣り合い算出部10は、コンピュータ等で構成されている。以下、不釣り合い算出部10で行われる補正手法、及びこの補正手法を用いたタイヤバランス荷重の算出方法について述べる。[第1実施形態]第1実施形態に係るタイヤバランス荷重の計測方法は、概説すれば、以下の3ステップを有するものである。あるタイヤTにおいて、取付け角度が異なるものとされた設置状態で且つ種々の回転速度の状況下とし、タイヤTを保持するスピンドル軸2に発生する荷重を測定する。測定された荷重から、前記タイヤバランス試験機1に存在する回転部分の偏心及びゆがみの影響を除去するための補正データを求めておく。実測時には、回転速度が変化しながらタイヤTを回転させつつスピンドル軸2に発生する荷重を測定し、測定された荷重を前記補正データを用いて補正することで、タイヤTのバランス荷重を計測する。詳しくは、計測される荷重Faを、タイヤT自体の不釣り合いに起因する項Ftと、スピンドル軸2の回転速度の二乗に比例した項Fz2と、スピンドル軸2の回転速度に依存しない項Fz0とを有する関数で表しておく。その上で、スピンドル軸2に対してタイヤTの取付け角度を異にする複数通りのタイヤT設置状態で且つ複数の回転速度で荷重を計測すると共に、計測された実測荷重と前記の関数との差の二乗が最小となるように未定係数を算出することで、スピンドル軸2の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸2の回転速度に依存しない項Fz0とを求める。求めたスピンドル軸2の回転速度の二乗に比例した項Fz2とスピンドル軸2の回転速度に依存しない項Fz0とを補正データとするものである。以下、計算手順を詳細に述べる。まず、上側のロードセル6で検出される検出荷重F1と、下側のロードセル6で検出される検出荷重F2に対する補正データをそれぞれ求める。そのためには、まず、タイヤTをリムに取付けて回転角速度ωで回転させた時にロードセル6で検出される荷重ベクトルをFaとする。そのとき、タイヤTにより発生するバランス荷重タイヤT自体の不釣り合いに起因する荷重であり、求めたいバランス荷重をFt、タイヤバランス試験機1に存在する回転部分の偏心及びゆがみの影響による成分、言い換えるならば装置固有の不釣合い成分をFz0とおく。このFz0はスピンドル軸2の回転速度に依存しない成分である。さらに、スピンドル軸2の回転速度の二乗に比例した成分をFz2とおく。なお、Fa、Ft、Fz0、Fz2はベクトルとして表され、このベクトルは周期的な変動性を有するものであるから、本実施形態では複素数で表現される。ロードセル6で検出されるタイヤバランス荷重Faは、式のようになる。この時、装置固有の不釣合い力をFzは式5のようになる。ここで、Fz0,Fz2を補正データとして予め求めておけば、実測値Faを用いて式4からタイヤT本来のバランス荷重Ftが計算できる。Fz0,Fz2は種々の回転速度と複数のタイヤTの設置位相における計測波形をもとに、最小二乗法により算出される。なお、補正データFz2は、タイヤ質量によって異なることに注意が必要である。タイヤ質量が変化する場合は、そのタイヤ質量で補正データを同定する必要がある。Fz2はタイヤ質量と比例関係にあるため、複数のタイヤ質量データをもとに質量をパラメータとした関数で表現できる。さてここで、タイヤTの設置角度スピンドル軸2に対する相対角度が分かっている場合のFz0,Fz2の算出方法を説明する。複数の実験のリムに対するタイヤT設置角度をφ1,φ2,φ3...とし基準位置は任意、その時の観測される荷重をFa1,Fa2,Fa3...とすると、式4は、式6のようになる。ここで、未知数はFz0、Fz2、Ftである。これら未知数を算出する方法として、タイヤT角度φ1,φ2,φ3におけるバランス荷重の計測データをfex1,fex2,fex3,...とおき、式6のFa1,Fa2,Fa3...を回転角度に対する波形データfa1,fa2,fa3として表現し、fex1,fex2,fex3...との誤差の二乗を最小とするように未知数Fz0、Fz2とFtを算出する。Faの回転角度波形データfaは式7で表される。ここで、Reは複素数の実部を意味し、計測荷重データfexと等価な数値データとなる。ωの値は回転角度θの関数であるため、ωと表記する。式8のJが最小となるようにFz0,Fz2,Ftを求める。nは試験データ番号である。なお、最小二乗法を適用する角度範囲として、不釣合いによる周期的変動の波形の数ができるだけ多くなるように選定するほど精度はあがる。以上まとめれば、式8が最小となるようにFz0,Fz2を補正データとして予め求めておけば、実測値Faを用いて式4からタイヤT本来のバランス荷重Ftが計算できる。このFz0,Fz2を補正データとして利用することで、タイヤTの回転速度が一定でない域回転加速域、回転減速域においても、高精度にタイヤTの不釣り合い状態を検査でき、ひいては検査サイクルタイムを可及的に短縮可能とすることができるようになる。[第2実施形態]次ぎに、タイヤバランス荷重の測定方法の第2実施形態について述べる。本実施形態の計測方法は、タイヤT設置角度相対角度を未知として取り扱う方法である。タイヤTの取付位置にわずかにでも誤差が存在すれば、計測結果に影響を及ぼすことが知られている。そこで、その影響をなくすためにこの方法を用いると、精度よく測定されバランス荷重の補正ができる。ここでは、3種類の異なるタイヤT設置位相での算出方法を示す。タイヤ実験1~3のタイヤT自体の不釣合いによる発生荷重それぞれ設置位相は異なるをFt1,Ft2,Ft3とおくと、式4は式のようになる。式9は、タイヤT設置角度の情報がないために未知数が多く、第1実施形態と同様な数学的手法では解法できない。そこで、式9において、各実験データごとに回転速度に依存しない項と回転速度二乗項をそれぞれ単独で算出してから、各式それぞれ同定する方法を考える。すなわち、速度二乗項のFz2とFtを分離して求めることができないため、Fz2Ft=Ft’とおいて、式10に示す各式からそれらの各係数Fz0とFtを算出する。なお、式10のFz0については、各実験毎に変数名を変えている。その理由は、Fz0は、本来は同じ値となるべきであるが、各データ毎にFz0とFtを算出する為に差異が生じるためであり、それぞれを別のパラメータとしている。これらの係数の算出には前述した方法と同様に最小二乗法を適用する。Faの回転角度波形データは式11で表される。nはタイヤ実験番号である。次ぎに、式12で示されるJnが最小となるようにFz0nとFtnを求める。各パラメータ算出後、すなわち、FtやFz0が既知となった後に、式10から複数の回転数での不釣合い荷重ベクトルFa1,Fa2,Fa3を計算し、図4の通り各回転数での計算値に対して近似円を作成して中心点を求める。その際、座標原点から近似円の中心点に向かうベクトルが各回転数での装置固有の不釣合い成分、すなわち補正データであり、式5で示したFzに相当する。この手法は、特開平01-142429号公報の図1などに開示されている技術であり、当業者が通常用いる手法である。次ぎに、複数のスピンドル軸回転数でのFzの計算結果から、任意回転速度での装置固有の不釣合い力をFzを速度に依存しない成分Fz0と二乗成分Fz2とで、式5に即した形で表す。この場合、回転角速度ω1,ω2,,ωnでの求めた近似円中心をFzと等価な回転角度波形データftは、式15で表される。このftの波形をカーブフィット等により、タイヤT本来の不釣合いベクトルFtを算出する。その一例として、式16のJが最小となるようにタイヤT不釣合いベクトルFtを算出する方法や逐次最小二乗法等で計算できる。その後、Ftを各ロードセル6ごとにF1,F2として算出し、式1からタイヤTの動バランスB1,B2を算出できる。また、最小二乗法適用による補正データ同定精度向上のため、回転速度ωに比例する速度比例成分を考慮する場合は、同様の手法で速度比例成分を未知数Fz1複素数として定式化し、最小二乗法でFz0Fz2とFtに加えて速度比例項Fz1を算出することも可能である。例えば、速度項Fz1を考慮した場合、タイヤT質量未知を取付時に発生する荷重をFtとすると、ロードセル6での検出荷重Faは、式17となる。式4に変わって式17を適用することで、ここまでの説明と同様の手順で同定が可能である。なお、式4におけるFz2は、リム振れ起因の荷重mr=リム振れ×タイヤ質量を含むため、取り付けたタイヤ質量によって変化する。タイヤ質量が変化する場合は、そのタイヤ質量で補正荷重を同定しておく必要がある。実測値図1bの計測荷重F1、F2に対する計算結果を示す。タイヤTの設置位相が分からない場合取付の位相誤差がある場合を想定し、式~式から加速データに対して補正荷重を算出した。タイヤT設置位相を概ね45°刻みで8回変更した実験データに対しての計算例を示す。図6に各実験回転角速度ω1~ω5の補正荷重係数Fz0nとFtnから、式により算出した不釣合いベクトルFanを複素平面にプロットした結果を示す。中心点が各回転数での装置固有の補正荷重ベクトルFznとなる。その係数であるFz0とFz2は、式13により算出できる。なお、図6では、計測荷重F1に対する不釣合いベクトルを示しているが、F2に対しても同様の計算を実施する必要がある。図7は、式13によって算出した係数Fz0とFz2を式5に代入して、計測荷重F1、F2それぞれについて、回転数と補正荷重の大きさの関係をプロットしたものである。一方、図8には、補正データ算出に用いたタイヤTと異なるタイヤTで、設置位相角度を0°~360°まで45°おきに変えてバランス計測を実施し、加速部から定常部にかけてのデータを用いて計算した結果を示す。比較例として二乗項のみ考慮して定式化し、その式で補正係数を求めて不釣合い計算を実施した結果も示す。不釣合いの大きさは、本来タイヤT設置位相によらず一定であるため、各設置位相での計算値が近いほど精度がよいといえる。図8から提案手法の方が精度がよく、妥当性が確認できる。以上述べたように、本実施形態のタイヤバランス試験方法を採用することで、回転速度が一定でない場合であってもタイヤT本来のバランス荷重Ftを算出できるようになり、高精度にタイヤTの不釣り合い状態を検査でき、ひいては検査サイクルタイムを可及的に短縮可能とすることが可能となる。ところで、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。特に、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な値を採用している。"