トランスコーダデバイスであって、複数の無線トランシーバと、前記複数の無線トランシーバに通信可能に連結されている処理コンポーネントとを備え、前記処理コンポーネントは、遠隔制御デバイスから送られた制御命令を受信して、複数の宛先デバイスからなるセットから、前記制御命令を受信すべき1以上の宛先デバイスを特定して、前記制御命令を前記1以上の宛先デバイスに中継するよう前記処理コンポーネント上で動作可能なトランスコーダ制御モジュールを含む、トランスコーダデバイス。前記複数の無線トランシーバのうちの第1の無線トランシーバで前記制御命令を受ける処理を実行する請求項1に記載のトランスコーダデバイス。前記複数の無線トランシーバのうちの第2の無線トランシーバを利用して前記1以上の宛先デバイスに前記制御命令を中継する処理を実行する請求項2に記載のトランスコーダデバイス。前記複数の無線トランシーバのうちの前記第1の無線トランシーバと、前記複数の無線トランシーバのうちの前記第2の無線トランシーバとは、同じである、請求項3に記載のトランスコーダデバイス。ビデオカメラ、光センサ、動き検知器、温度計、及び、マイクのうち少なくとも1つを含む複数のセンサデバイスをさらに備える、請求項1から4のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。センサデバイスで閾値レベルを検知する処理と、センサデバイスで検知された前記閾値レベルに基づいて1以上の宛先デバイスに制御命令を送信する処理とを実行する請求項5に記載のトランスコーダデバイス。前記複数のセンサデバイスのうちの1つを利用して宛先デバイスに中継された制御命令の実行を確認する処理を実行する請求項5または6に記載のトランスコーダデバイス。前記処理コンポーネントは、前記複数の無線トランシーバと動作可能なプロセッサ及びメモリをさらに備え、前記メモリは、前記1以上の宛先デバイスそれぞれの識別子を表す識別子データを含む、前記1以上の宛先デバイスに関するデータを格納する、請求項1から7のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。前記制御命令は、対象とする宛先デバイスの前記識別子データを含み、前記トランスコーダデバイスは、前記メモリに格納されている宛先デバイスの前記識別子データに基づいて前記宛先デバイスに前記制御命令を中継する、請求項8に記載のトランスコーダデバイス。前記制御命令はさらに、1つの制御命令マクロを形成する複数の制御命令を含む、請求項1から9のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。前記制御命令マクロは、それぞれ異なる宛先デバイスを対象とする複数の制御命令を含む、請求項10に記載のトランスコーダデバイス。前記トランスコーダデバイスは、前記1以上の宛先デバイスに前記制御命令を中継する第2のトランスコーダデバイスに前記制御命令を中継する、請求項1から11のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。前記トランスコーダデバイスは、IPネットワークを経由して前記制御命令を受信する処理を行う、請求項1から12のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。前記複数の無線トランシーバは、IRトランシーバ、RFトランシーバ、超音波トランシーバ、Bluetooth登録商標トランシーバ、及びWiFiトランシーバからなる群から選択される少なくとも2つを含む、請求項1から13のいずれか一項に記載のトランスコーダデバイス。第1の無線トランシーバを利用して遠隔制御デバイスから送られた制御命令を受信する段階と、複数の宛先デバイスからなるセットから、前記制御命令を受信すべき1以上の宛先デバイスを特定する段階と、第2の無線トランシーバを利用して前記制御命令を前記1以上の宛先デバイスに中継する段階とを備える方法。センサデバイスで閾値レベルを検知する段階と、前記閾値レベルを検知すると、制御命令を1以上の宛先デバイスに送信させる段階とをさらに備える請求項15に記載の方法。センサデバイスで閾値レベルを検知する段階と、前記閾値レベルの検知に基づいて、宛先デバイスに中継された制御命令の実行を確認する段階とをさらに備える請求項15または16に記載の方法。前記制御命令はさらに、1つの制御命令マクロを形成する複数の制御命令を含む、請求項15から17のいずれか一項に記載の方法。前記制御命令マクロは、それぞれ異なる宛先デバイスを対象とする複数の制御命令を含む、請求項18に記載の方法。コンピュータに、遠隔制御デバイスから送られ、1以上の対象とする宛先デバイスそれぞれの識別子データを含む制御命令を受信する手順と、前記制御命令の前記識別子データから前記1以上の対象とする宛先デバイスを判断する手順と、前記1以上の対象とする宛先デバイスの前記識別子データに基づいて前記1以上の対象とする宛先デバイスに前記制御命令を中継する手順と、を実行させるためのプログラム。前記コンピュータに、センサデバイスで閾値レベルを検知する手順と、前記閾値レベルを検知すると、制御命令を1以上の宛先デバイスに送信させる手順と、をさらに実行させるための請求項20に記載のプログラム。前記コンピュータに、ビデオカメラ、光センサ、動き検知器、温度計、及び、マイクを含む複数のセンサデバイスのうち少なくとも1つから受信した情報を利用して宛先デバイスに中継された制御命令の実行を確認する手順をさらに実行させるための請求項20または21に記載のプログラム。前記制御命令はさらに、1つの制御命令マクロを形成する複数の制御命令を含む、請求項20から22のいずれか一項に記載のプログラム。前記制御命令マクロは、それぞれ異なる宛先デバイスを対象とする複数の制御命令を含む、請求項23に記載のプログラム。家庭用電化製品、処理システム、及び通信システムは、まとめられる傾向にある。たとえば、デジタルテレビ及びメディアセンタ等の家庭用電化製品が進化して、普通はコンピュータにあった処理機能を含んだり、普通は移動機器にあった通信機能を含んだりしている。このように、異種の家庭用電化製品が進化して、1つの統合システムに組み込まれるようになってきており、デジタルホームシステムと称される場合もある。さまざまな実施形態で、デジタルホームシステムは、ユーザがテレビ視聴、インターネットアクセス、及びホームメディア管理の間を途切れなく移動できるような強力な娯楽環境を提供する。一部の実施形態では、1つの柔軟かつ動的なインターフェースによって、ユーザは、見たいテレビ番組を探したり、ウェブから探している情報を取得したり、個人的な音声ファイル、写真、及び映画等を楽しむことができる。さらには、システムを利用することで、テレビ視聴性能が向上したり、家族、友人との共同相互作用が促進されたり、金融取引をセキュアに行ったりすることができるようになる。デジタルホームシステムは、これらの特徴を提供しつつ、今までの設計の感性及び従来のテレビの使いやすさも維持したものとなっている。さまざまな実施形態で、デジタルホームシステムが、テレビ番組、インターネット、個人的なメディアへのアクセスが、3つの別個のインターフェースを必要とする現在の娯楽システムに存在している共通の問題を解決している。たとえば、デジタルホームシステムの統合インターフェースは、理解が容易な組織ネットワーク基盤に結びつける形で、物理及びグラフィック部材を含むことができ、家庭における娯楽体験をより面白く、強力で、興味深く、効率のよいものにしている。統合インターフェースは、テレビ、インターネット、及びコンピュータという3つの統合パラダイムの最適な側面を組み合わせることができる。たとえば、従来のテレビからのビデオ、情報が多いディスプレイ、及びビデオ及びオーディオのキュー、及びテレビメニューといったエレメントを統合インターフェースに含めることができる。同様に、従来のインターネット体験においては異なる形態であったコンテンツ及び通信メカニズムを途切れなく統合することで、ある形態のコンテンツから別の形態へリンクさせることを許可したり、メッセージング及びビデオ会議等のツールを提供したりすることができるようにもなる。さまざまな実施形態では、コンピュータの視点からは、複雑な情報空間を効率よくナビゲートできるポイントアンドクリック方式が、デジタルホームシステムの統合インターフェースの一部となっている。一部の実施形態では、デジタルホームシステムは、テレビ画面等の視覚ディスプレイをナビゲートデバイスとして利用することができる。ディスプレイを任意の数の遠隔制御デバイスとともに利用することで、ユーザは複雑なタスクを達成感ある革新的な方法で遂行することができる。デジタルホームシステムは、オンスクリーン番組ガイド等の、ナビゲートを自然な動き、ジェスチャー、及びユーザ及びユーザに利用可能なオプションを理解する文脈理解機能といった馴染みのあるメカニズムを含み、これら全てが組み合わせられると、ユーザは途切れなく複数のデバイスを統合して利用することが可能となるために、デジタルホームシステム体験は直感的で効率的なものとなる。テレビ視聴、メディアチェック、ウェブ閲覧をするくらいの、標準的な家庭のユーザにとっては、デジタルホームシステムは、統一されたホーム娯楽経験を提供することができ、ユーザはテレビ、メディア、及びインターネットを、統一インターフェースを利用して従来の視聴位置から自由に切り替えることができるようになる。一部の実施形態では、統一インターフェースは、さまざまなデバイスによって提供される情報及びサービスを既存のテレビその他のディスプレイに、機能的に途切れなく、簡単に理解できる方法で統合することができるようになる。さまざまな実施形態で、デジタルホームシステムは、ディスプレイスクリーンのナビゲート、及び、コンテンツ提示用に多軸統合オンスクリーンナビゲートを利用することができるようになる。一部の実施形態では、デジタルホームシステムはさらに、基盤となるコンテンツとインテリジェント統合され、視聴環境に適合したコンテンツを理解するフィーチャ及びオーバレイを提供することができる。さまざまな実施形態では、遠隔制御部その他の入出力デバイスのファミリーをデジタルホームシステムに組み込むことができ、これにより、さらにシステムの品質全体、簡便性、及び直感的なユーザの使用感を高めることができる。実施形態はこれらの点に限定はされない。さまざまな実施形態が、トランスコーダデバイスが遠隔制御部とその近隣の様々な宛先デバイスとの間の通信を促すような、遠隔制御デバイスと複数の出力デバイス及び/またはメディア源デバイスと通信する複数のトランスコーダデバイスに関している。トランスコーダデバイスはさらに、ユーザを取り巻く条件及びイベントの環境認識をユーザに提供することもできる。この結果、実施形態では、実施形態は、オペレータ、デバイス、またはネットワークの面で拡張性、価格、モジュール性、スケーラビリティ、または相互運用性が向上したものとなっている。ここから図面を参照する。図面間で同様の参照番号は同様の部材を示す。以下の記載では、説明の便宜上、いくつもの詳細を述べて、完全な理解を促している。しかし、新規な実施形態はこれら特定の詳細なしにも実装可能である。また、公知の構造及びデバイスはブロック図の形式で示して、説明しやすくしている場合がある。これにより、全ての変形例、均等例、及び代替例が請求されている主題の精神及び範囲に含まれるようにすることが意図されている。図1は、メディア処理システム100のブロック図を示す。一般的には、メディア処理システム100は、出力デバイスのメディアコンテンツを提示するために必要な関連制御信号に従ってメディアコンテンツにメディア処理を実行するものである。特に、一実施形態では、メディア処理システム100は、家庭環境においてデジタルホームシステム等の別個のメディア源からのメディアコンテンツを視聴者に提供するよう構成されている。しかしメディア処理システム100は、メディアコンテンツの提示及び表示に関するいずれの用途であっても応用可能である。図1に示すメディア処理システム100は、限られた数のエレメントを一定の配置でしか有していないように描かれているが、メディア処理システム100は実装例によっては、これより多いまたは少ない数のエレメントを別の配置で含んでもよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態では、メディア処理システム100のさまざまなエレメントが、1以上のプロトコルにしたがって情報の通信、管理、処理を行うことができる。プロトコルは、ノード間の通信を管理するために、あらかじめ定められた規則または命令セットを含んでよい。プロトコルは、ITU国際電気通信連合、ISO国際標準化機構、IEC国際電気標準会議、IEEE米国電気電子学会:アイトリプルイー、IETFインターネット技術タスクフォース、MPEGビデオ専門家集団:エムペグ等の規格団体が発表している1以上の規格により定義されてよい。例えば、記載されている実施形態は、NTSCNationalTelevisionSystemsCommittee規格、ATSCAdvancedTelevisionSystemsCommittee規格、PALPhaseAlterationbyLine規格、MPEG-1規格、MPEG-2規格、MPEG-4規格、オープンケーブル規格OpenCablestandard及び、SMPTEtheSocietyofMotionPictureandTelevisionEngineersビデオコーデックVC-1規格、ITU/IECH263及びH.264規格等に従って動作してよい。別の例には、DVB-TDigitalVideoBroadcastingTerrestrial、DVB-SDVBSatellite、DVB-CDVBCable放送規格等のDVBデジタルビデオブロードキャスティング規格が含まれてもよい。DVBは、デジタルテレビの国際的に認められた公開規格群のことである。DVB規格はDVBプロジェクト国際産業連合により維持されており、ETSI欧州電気通信標準化機構の共同技術委員会JTC:JointTechnicalCommittee、CNELEC欧州電気標準化委員会及びEBU欧州放送連合により発表された。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態において、メディア処理システム100のエレメントは、メディア情報及び制御情報といったさまざまな種類の情報を通信、管理、処理するために構成されていてよい。メディア情報の例には、一般的に、ユーザ用のマルチメディアコンテンツを表すデータまたは信号が含まれてよく、具体的には、メディアコンテンツ、音声情報、ビデオ情報、オーディオ情報、画像情報、テキスト情報、数字情報、アルファベット、グラフィック等の情報が含まれる。制御情報は、自動システム用のコマンド、命令、制御命令または制御用語を表す任意のデータまたは信号のことを示してよい。たとえば、制御情報は、システム内でメディア情報を中継することで、デバイス間の接続を構築したり、所定の方法でメディア情報を処理するようデバイスに命令したり、ステータスを監視または通信したり、同期を行ったりするために利用されてよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態において、メディア処理システム100は、有線通信システム、無線通信システム、またはこれら両方の組み合わせとして実装することができる。メディア処理しシステム100は特定の通信媒体を例として利用して示されているが、ここで説明する原理及び技術は、任意の種類の通信媒体及び関連技術により実装可能である点を理解されたい。実施形態はこの文脈に限定はされない。有線システムとして実装されると、メディア処理システム100は、1以上の有線通信媒体を介して情報を通信するよう構成された1以上のエレメントを含んでよい。有線通信媒体の例には、ワイヤ、ケーブル、プリント配線基板PCB、バックプレーン、スイッチ構成、半導体材料、ツイストペア線、同軸ケーブル、光ファイバ等が含まれてよい。有線通信媒体は、入出力アダプタを利用してデバイスに接続することができる。入出力アダプタは、所望の通信プロトコル、サービスまたは処理手順を利用してエレメント間で情報信号を制御するために適した任意の技術で動作するよう構成されてよい。入出力アダプタは、さらに、入出力アダプタを、対応する通信媒体に接続するのに適した物理的コネクタを含んでもよい。入出力アダプタの例には、ネットワークインターフェース、ネットワークインターフェースカードNIC、ディスクコントローラ、ビデオコントローラ、オーディオコントローラ等が含まれてよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。無線システムとして実装される場合には、例えばメディア処理システム100は、1以上の種類の無線通信媒体を介して情報を通信するよう構成された1以上の無線エレメントを含んでよい。無線通信媒体の例には、RFスペクトル当の無線スペクトルの一部が含まれてよい。無線エレメントは、指定されている無線スペクトルを介して情報信号を通信するために適したコンポーネント及びインターフェースを含んでよく、具体例として、1以上のアンテナ、無線トランスミッタ、レシーバ、トランスミッタ/レシーバトランシーバ、増幅器、フィルタ、制御論理、アンテナ等が挙げられる。実施形態はこの文脈に限定はされない。図1に示す実施形態では、メディア処理システム100がメディア処理デバイス110を含んでよい。メディア処理デバイス110は、さらに、1以上の入力デバイス102-a、1以上の出力デバイス104-b、1以上のメディア源106-c、及び、1以上のトランスコーダデバイス114-nを含んでよい。メディア処理デバイス110は、入力デバイス102-a、出力デバイス104-b、メディア源106-c、及び、トランスコーダデバイス114-nを、それぞれの無線または有線通信接続108-d、110-e、及び112-fを介して通信可能に連結することができる。abcその他の同様の記号を利用して、正の整数を表す変数を示すことができる。したがって例えば実装例で値がa=5と設定されたときには、入力デバイスのセット102-aは、コンピューティングデバイス102-1、102-2、102-3、102-4、及び102-5を含んでよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態では、メディア処理システム100が、1以上の入力デバイス102-aを含んでよい。一般的には、各入力デバイス102-aは、メディア処理デバイス110に情報を提供することができる任意のコンポーネントまたはデバイスを含んでよい。入力デバイス102-aの例には、これらに限定はされないが、遠隔制御部、ポインティングデバイス、キーボード、キーパッド、トラックボール、トラックパッド、タッチスクリーン、ジョイスティック、ゲームコントローラ、センサ、生体センサ、熱センサ、動きセンサ、方向センサ、マイク、マイクアレイ、ビデオカメラ、ビデオカメラアレイ、GPSデバイス、移動コンピューティングデバイス、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ハンドヘルドコンピューティングデバイス、タブレットコンピューティングデバイス、ネットブックコンピューティングデバイス、スマートフォン、セルラー電話機、ウェアラブルコンピュータ等であってよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態では、メディア処理システム100が、1以上の出力デバイス104-bを含んでよい。出力デバイス104-bは、人間に利用させるために、メディアコンテンツを再生、描画、または提示することができる電子デバイスを含んでよい。出力デバイス104-bの例には、これらに限定はされないが、ディスプレイ、アナログディスプレイ、デジタルディスプレイ、テレビ画面、オーディオスピーカ、ヘッドフォン、印刷デバイス、照明システム、警告システム、移動コンピューティングデバイス、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ハンドヘルドコンピューティングデバイス、タブレットコンピューティングデバイス、ネットブックコンピューティングデバイス等が含まれてよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。例えば一実施形態では、メディア処理システム100がディスプレイ104-1を含んでよい。ディスプレイ104-1は、メディア源106-cから受信したメディア情報を提示することができる、任意のアナログまたはデジタルのディスプレイを含んでよい。ディスプレイ104-1は、定義されているフォーマット解像度でメディア情報を表示することができる。例えばさまざまな実施形態で、メディア源106-cから受信するビデオ信号は、ネーティブフォーマットであってよく、これはしばしば視覚解像度フォーマットと称される場合がある。視覚解像度フォーマットの例には、デジタルテレビDTVフォーマット、高精細テレビHDTV、プログレッシブフォーマット、コンピュータディスプレイフォーマット当を含んでよい。例えば、メディア情報が、1フレームについて480から1080の範囲の目に見えるラインまでの垂直解像度フォーマット、及び、1つのラインについて640から1920の範囲の目に見える画素までの水平解像度フォーマットで、エンコードされてよい。例えば一実施形態では、メディア情報が、720のプログレッシブ720pの視覚解像度フォーマットであるHDTVビデオ信号でエンコードされてよく、これは、720の垂直画素、及び、1280の水平画素720x1280のことである。別の例では、メディア情報が、ビデオグラフィック列VGAフォーマット解像度640x480、拡張グラフィックアレイXGAフォーマット解像度1024x768、スーパXGASXGAフォーマット解像度1280x1024、ウルトラXGAUXGA1600x1200等のさまざまなコンピュータディスプレイフォーマットに対応する視覚解像度フォーマットを有してよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。ディスプレイ及びフォーマット解像度の種類は設計または実行面での制約にしたがって変換させることができ、実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態では、メディア処理システム100が1以上のメディア源106-cを含んでよい。メディア源106-cは、メディア情報及び制御情報の1以上をメディア処理デバイス110に調達、配信することのできる任意のメディア源を含んでよい。より詳しくは、メディア源106-cは、メディア処理デバイス110に、デジタルオーディオ及び/またはビデオAV信号を調達、配信することのできる任意のメディア源を含んでよい。メディア源106-cの例には、デジタルビデオレコーダDVR、パーソナルビデオレコーダPVR、DVDデバイス、ビデオホームシステムVHSデバイス、デジタルVHSデバイス、ディスクドライブ、ハードドライブ、光ディスクドライブ、ユニバーサルシリアルバスUSBフラッシュドライブ、メモリカード、セキュアなデジタルSDメモリカード、大容量記憶素子、フラッシュドライブ、コンピュータ、ゲームコンソール、コンパクトディスクCDプレーヤ、コンピュータ可読または機械可読メモリ、デジタルカメラ、カムコーダ、ビデオ監視システム、テレビ会議システム、電話システム、医療及び測定機器、走査システム、複写システム、テレビシステム、デジタルテレビシステム、セットトップボックス、パーソナルビデオレコード、サーバシステム、コンピュータシステム、パーソナルコンピュータシステム、スマートフォン、タブレット、ノートブック、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピュータ、可搬型メディアプレーヤPMP、可搬型メディアレコーダPMR、デジタルオーディオデバイス例えばMP3プレーヤ、デジタルメディアサーバ等の、メディア情報を格納及び/または配信できるハードウェアまたはソフトウェアエレメントが含まれてよい。メディア源106-cの別の例には、メディア処理デバイス110にアナログまたはデジタルAV信号をブロードキャストまたはストリーム配信するメディア配信システムが含まれてよい。メディア配信システムの例には、例えば、無線OTA:OverTheAirブロードキャストシステム、地上ケーブルシステムCATV、衛星放送システム等が含まれる。メディア源106-cは、実装例に応じて、メディア処理デバイス110の内部に配置されても、外部に配置されてもよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。様々な実施形態で、メディア処理システム100が、1以上のトランスコーダデバイス114-nを含んでよい。トランスコーダデバイス114-nは、一般的には、様々な入力デバイス102-cから制御命令を受信して、複数の宛先デバイス候補のなかから、その制御命令について宛先デバイスたとえば別の入力デバイス102-2、出力デバイス104-b、またはメディア源106-cを決定し、適切な宛先デバイスに制御命令を転送する普遍的なコマンド解釈器として動作することができる。さらにトランスコーダデバイス114-nは、必要に応じてさまざまなプロトコルまたはデータスキームの間で制御命令を変換することができる。一実施形態では、たとえば、トランスコーダデバイス114-nが、通信コンポーネント120が実装する複数の無線トランシーバを含んでよい。トランスコーダデバイス114-nは、さらに、遠隔制御デバイス等の入力デバイス102-1から送信される送信命令を受信するよう構成されている適切な制御ハードウェアまたはソフトウェアを有する、メディア処理デバイス用に実装された処理コンポーネント112に類似した処理コンポーネントまたは論理デバイスを含んでよい。トランシーバデバイス114-nは、次に、必要な変換を行って、制御命令を1以上の宛先デバイスに送ってよい。たとえばこれには、WiFiその他の家庭用またはインターネットネットワーキングリンクを利用して届けられた、必ずしもネットワーク接続されていない他の宛先デバイスに届けられた制御命令の中継が含まれてよい。同様に、制御命令には、たとえばすべての宛先デバイスをオフにするよう対象とする意図制御命令が含まれてもよい。この場合には、トランスコーダは、遠隔制御入力デバイス102-1から受信するメタ制御命令を解釈して、ネットワーク上の宛先デバイスにあろうとなかろうと一式の宛先デバイスの電力をオフにするために後続する制御命令を送信することもできる。トランスコーダデバイス114-nは、宛先デバイス用に調整される意図制御命令を受信して処理することもできる。したがって意図制御命令は、電源オフ意図制御命令を有する、ということ以外に、システムの知識を有する必要がない。その他の意図制御命令が、遠隔制御入力デバイス102-1及びトランスコーダデバイス114-nにプログラミングされていてもよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。さまざまな実施形態で、メディア処理システム100は、1以上のメディア処理デバイス110を含んでよい。メディア処理デバイス110は、メディア源106-cから受信したメディア情報を受信、処理、管理、提示のうち1以上を行うための任意の電子デバイスを含んでよい。一般的には、メディア処理デバイス110は、他のエレメントに加えて、処理システム、処理サブシステム、プロセッサ、コンピュータ、デバイス、エンコーダ、デコーダ、コーダ/デコーダコーデック、フィルタデバイスグラフィックスケーリングデバイス、非ブロック化フィルタデバイス、変換デバイス、娯楽システム、ディスプレイ、その他の処理または通信アーキテクチャを含んでよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。メディア処理デバイス110は、処理コンポーネント112を利用してメディア処理システム100のために処理演算または論理を実行してよい。処理コンポーネント112は、さまざまなハードウェアエレメント、ソフトウェアエレメント、またはこれら両方の組み合わせを含んでよい。ハードウェアエレメントの例には、デバイス、コンポーネント、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子たとえばトランジスタ、抵抗器、コンデンサ、インダクタ等、集積回路、特定用途向け集積回路ASIC、プログラム可能論理回路PLD、デジタル信号プロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、メモリユニット、論理ゲート、レジスタ、半導体素子、チップ、マイクロチップ、チップセット等が含まれてよい。ソフトウェアエレメントの例には、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、方法、プロシージャ、ソフトウェアインターフェース、アプリケーションプログラムインターフェースAPI、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル、またはこれらの任意の組み合わせが含まれてよい。ある実施形態をハードウェアエレメント及びソフトウェアエレメントの少なくともいずれ利用して実装するかの判断は、任意の数の要素に応じたものであってよく、要素のなかには、例えば所望の計算レート、電力レベル、許容できる熱の範囲、処理サイクル予算、入力データレート、出力データレート、メモリリソース、データバス速度、及びその他の設計または性能上の制約が、実装例に応じて含まれてよい。一実施形態では、処理コンポーネント112は、任意でトランスコーダコンポーネント116を含んでよい。トランスコーダコンポーネント116は、トランスコーダデバイス114-nが実行する処理に類似した処理を実行してよい。一実施形態では、トランスコーダコンポーネント116は、メディア処理システム100のすべてのトランスコード処理を実行するよう動作してよい。たとえば、本実施形態では、メディア処理システム100のための実装されるトランスコードデバイス114-nがなく、すべてのトランスコード処理がメディア処理デバイス110のトランスコーダコンポーネント116により実行される。一実施形態では、トランスコーダコンポーネント116は、1以上のトランスコーダデバイス114-nと協同してメディア処理システム100のトランスコード処理の一部を実行することもできる。たとえばトランスコーダコンポーネント116は、メディア処理デバイス110に、トランスコーダデバイス114-2114-nのシステム内の1つのトランスコーダデバイス114-1として処理を実行させる。別の例では、トランスコーダコンポーネント116が、トランスコード処理を行わず、メディア処理システム100用に実装される1以上のトランスコーダデバイス114-nのコントローラとして動作する。一実施形態では、トランスコーダコンポーネント116がディセーブルされたり、除去されたりして、1以上のトランスコーダデバイス114-nにより実行されるトランスコード処理のみを残すこともできる。実施形態はこの文脈に限定はされない。メディア処理デバイス110は、通信コンポーネント120を利用してメディア処理システム100の通信処理または論理を実行してよい。通信コンポーネント120は、パケット交換型のネットワーク例えばインターネット等の公衆通信回線、会社のイントラネット等のプライベートネットワーク、回線交換型のネットワーク例えば公衆交換電話網、またはパケット交換型のネットワークと回線交換型のネットワーク適切なゲートウェイと変換器とを含んだものの組み合わせ、等の任意の通信技術及びプロトコルを実装することができる。通信コンポーネント120は、1以上の通信インターフェース、ネットワークインターフェース、ネットワークインターフェースカードNIC、無線器、無線送受信機トランシーバ、有線及び無線のいずれかの通信媒体、赤外線トランシーバ、シリアルインターフェース、パラレルインターフェース、バスインターフェース、物理的コネクタ等のさまざまな種類の標準的な通信エレメントを含むことができる。例であり、限定ではないが、通信媒体120は、前述したような有線通信媒体及び無線通信媒体を含んでよい。図2は、図1のメディア処理システム100と同じ、またはこれと類似しているメディア処理システム200のブロック図を示しており、同様の要素には同様の符号をつけてある。メディア処理システム200は、別個のメディア源から家庭、会社、または室内環境内の視聴者にメディアコンテンツを提供するサンプルのデジタルホームシステム実装を含んでいてよい。図2のメディア処理システム200は、限られた数のエレメントを一定の配置で含んでいるが、実装例によっては、メディア処理システム200が、これより多いまたは少ない数のエレメントを別の配置で含んでもよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。図2に示す実施形態では、メディア処理システム200は、メディア処理デバイス110、入力デバイス102-1、出力デバイス104-1、104-2、104-3、及び1以上のメディア源106不図示を含んでよい。メディア処理デバイス110は、入力デバイス102-1、出力デバイス104-1、104-2、104-3、トランスコーダデバイス114-1、及びメディア源106に、無線または有線通信接続108-2、110-1、110-2、及び110-3をそれぞれ介して通信可能に連結されていてよい。例として、図2の1以上のメディア源不図示106は、メディア処理デバイス110の一部であっても、メディア処理デバイス110に統合されていてもよい。他の実施形態も記載され、請求される。さまざまな実施形態では、メディア処理デバイス110は、セットトップボックス、デジタルメディアハブ、メディアサーバ、その他の、デジタルホームシステム200を制御するよう構成されている適切な処理デバイスを含んでよい。図2では別個のコンポーネントとして示されているが、一部の実施形態では、メディア処理デバイス110は、出力デバイス104-1の一部として構成されてもよいし、システム200のその他の任意の適切なコンポーネントとして構成されてもよい。出力デバイス104-1は、一部の実施形態では、接続110-1を介してメディア処理デバイス110から受信する情報を表示することができるデジタルテレビを含んでよい。さまざまな実施形態で、出力デバイス104-2及び104-3は、それぞれ接続110-2及び110-3を介してメディア処理デバイス110から受信したオーディオその他の音響信号を再生するスピーカを含んでよい。入力デバイス102-1は、メディア処理デバイス110、出力デバイス104-1、またはデジタルホームシステム200のその他のデバイスと通信することのできるような、遠隔制御部、スマートフォン、または、その他の適切な処理デバイスを含んでよい。これとともに、メディア処理システム200のコンポーネント、ノード、またはデバイスそれぞれが、デジタルホーム娯楽システムの実施形態の一例を形成していても、含んでいてもよい。実施形態は、図2に示すコンポーネントの種類、数、または構成に限定されない。図3は、トランスコーダデバイス114-nの一実施形態を示す。様々な実施形態では、トランスコーダデバイス114-nは、たとえば制御命令を含む情報を送受信する1以上の無線トランシーバ302を含んでよい。無線トランシーバ302は、IRトランシーバ、RFトランシーバ、超音波トランシーバ、Bluetooth登録商標トランシーバ、WiFiトランシーバ、その他の、無線信号の送受信ができる任意のトランシーバを含んでよい。様々な実施形態では、トランシーバデバイス114-nが、環境条件を感知する1以上のセンサデバイスを含んでよい。センサの種類には、これらに限定はされないが、ビデオカメラ、光センサ、動き検知器、温度計、及び、マイクが含まれてよい。環境を認識するためには、トランスコーダ114-nは、たとえばマイクまたはビデオカメラを利用して、トランスコーダ114-nの付近の音声及びビデオコンディションを捉える機能を有してよい。音声及びビデオは、1以上の出力デバイス104-bまたはメディア源106-cに格納または送信されて、それぞれ表示または格納されてよい。このように、トランスコーダ114-nは、監視デバイスとして機能することができる。動き検知器を利用することで、トランスコーダ114-nは、動きを検知したり、出力デバイス104-bにトリガを与えて音声または視覚上の警告をさせたり、またはビデオカメラ及びマイクにデータの記録を開始させたりすることができる。別の例では、トランスコーダ114-nが、音声/ビデオ記録機能を有する1以上の出力デバイス104-bまたはメディア源106-cと通信することで、音声/ビデオデータの遠隔表示または格納をトリガすることができる。また別の例では、光センサを利用することで、テレビの表示をONにしたり、テレビをONにする制御命令が実際に実行されたかどうかを確認することもできる。同様に、温度計が、サーモスタットとして動作したり、暖房、換気及び空調HVACシステムの設定の変更により、サーモスタット制御デバイス等の機器に対して、温度を上下させるための制御命令のトリガを与えたりすることもできる。様々な実施形態では、トランスコーダデバイス114-nは、処理コンポーネント112に類似した処理コンポーネント306を含んでよく、処理コンポーネント306は、データ特に、遠隔制御デバイスまたは複数のセンサデバイスのうちの1つから受信する制御命令を処理、格納する1以上のメモリユニット305及び1以上のプロセッサを含んでよい。処理コンポーネント306は、メモリユニット306、複数の無線トランシーバ302、及び、複数のセンサ304とともに動作してよい。メモリユニット305は、1以上の出力デバイス104-b、メディア源106-c、その他の、集合的に宛先デバイスと称すことができる機器に関するデータ1以上の宛先デバイスそれぞれの固有識別子を表す識別子データを含むを格納してよい。さまざまな実施形態では、処理コンポーネント306は、トランスコーダ制御モジュール307を含んだり、実装したりすることができる。トランスコーダ制御モジュール307は、トランスコーダデバイス114-n用の様々な種類の制御論理を実装することができる。一実施形態では、たとえばトランスコーダ制御モジュール307が、遠隔制御デバイスから送信される制御命令を受信して、制御命令を受信する複数の宛先デバイスのセット内の1以上の宛先デバイスを特定して、制御命令を1以上の宛先デバイスに中継することができてよい。さまざまな実施形態では、制御命令には、トランスコーダデバイス114-nがメモリに格納されている宛先デバイスの識別子データに基づいて、ある宛先デバイスに対して制御命令を中継することができるよう、対象とする宛先デバイスのための識別子データを含んでよい。さまざまな実施形態では、制御命令がさらに、1つの制御命令マクロを形成する複数の制御命令を含んでよく、1つの制御命令マクロが、宛先デバイスの1以上にトランスコーダ114-nから複数の制御命令を開始することができる。加えて、1つの制御命令マクロは、1つの宛先デバイス用とすることも、複数の宛先デバイス用とすることもできる。様々な実施形態では、トランスコーダデバイス114-nが、優先接続308またはたとえばWiFi無線トランシーバを利用しての無線接続の形態で、ネットワークたとえばインターネットプロトコルIP接続を含んでよい。たとえば複数の無線トランシーバ302の1つが、ローカルルータへのIP接続を持ち、インターネットアクセスを提供するWiFiレシーバであってよい。IP接続によって、トランスコーダデバイス114-nは、IPネットワークで通信を行うことができ、制御命令をIPネットワークを介して送受信することができる。非IP源から受信する制御命令は、宛先デバイスもIPネットワークに接続されることを想定して、IPネットワーク経由で、意図される宛先デバイスに中継することができる。図4は、トランスコーダデバイスシステム400の一実施形態を示す。図4に示す実施形態では、トランスコーダデバイスシステム400が、複数の出力デバイス104-1、104-2、1以上のメディア源106-1、または他の機器と通信する複数のトランスコーダデバイス114-1、114-2を含みうる。必ずしもネットワーク接続されていなくてよい、出力デバイス104-1、104―2、1以上のメディア源106-1、またはその他の機器不図示の塊を、集合的に宛先デバイスと称す場合がある。他の機器には、たとえば、ライト、照明、HVAC制御たとえばサーモスタット、セキュリティシステム、火災報知システム、家庭オートメーションシステム等が含まれてよい。図4は2つのトランスコーダデバイス114-1、114-2、2つの出力デバイス104-1、104-2、及び1つのメディア源106-1のみを示しているが、トランスコーダデバイスシステム400は、その実装に望ましい、任意の数のトランスコーダデバイス114-n、入力デバイス102-c、出力デバイス104-b、及び/または、メディア源1-6を実装してよい。実施形態はこのコンテキストに限定はされない。トランスコーダデバイス114-1、114-2はさらに、たとえば遠隔制御デバイスとして実装される入力デバイス102-1と通信可能であってよい。遠隔制御入力デバイス102-1は、複数の宛先デバイス104-1、104-2、106-1のうち1以上に向けて制御命令を発行してよく、これらが複数のトランスコーダデバイス114-1のうちいずれかにより受信される。制御命令を受けたトランスコーダデバイス114-1は、次に、意図している宛先デバイスと直接通信可能なトランスコーダデバイス114-1内の最適なトランシーバを介して、意図している宛先デバイス104-1、104-2、106-1に制御命令を中継してよい。様々な他の実施形態では、トランスコーダデバイス114-1、および、意図している宛先デバイス104-1、104-2、106-1は、共通のIPネットワーク150に連結されて、トランスコーダデバイス114-1が受信した制御命令が、IPネットワーク150経由で対象とする宛先デバイスにルーティングされるようにしてよい。したがってトランスコーダデバイス114-nは、制御命令を中継するための正確な送信手段または経路をユーザが厳密に知らなくても、遠隔制御デバイスが発行する制御命令を意図している宛先デバイスに中継できるよう、任意の宛先デバイスをIPアドレス指定可能とすることができる。様々な他の実施形態では、制御命令は、1つの制御命令マクロを形成する複数の制御命令を含んでよい。この種類の制御命令は、トランスコーダデバイス114-1が受信して、個々の制御命令を、制御命令マクロに述べられている順序で意図する宛先デバイスに中継するよう処理することができる。加えて、制御命令マクロを含む個々の制御命令も、必ずしも1つの宛先デバイス用である必要がない。1つの制御命令マクロを利用することで、ユーザは、遠隔制御部を使って、1つの入力コマンドを利用して複数の宛先デバイスを制御することができる。たとえばユーザが、家庭娯楽システムで映画を見たいとする。ユーザは、1つの意図制御命令たとえば映画視聴を遠隔制御入力デバイス102-1からトランスコーダデバイス114-1に送ることができる。1つの制御命令は、たとえばテレビの電源投入制御命令、テレビからDVD入力モードへの切り替え制御命令、DVDプレーヤへの電力投入制御命令、音声増幅器の所望の音量レベルの設定制御命令、室内灯の調光制御命令、及び、DVDプレーヤのDVDの再生制御命令等の複数の制御命令からなる制御命令マクロを表すことができる。複数の宛先デバイスを対象とするこの6つの制御命令セットは、遠隔制御部からの1つの意図マクロ制御命令に基づいて実行することができる。トランスコーダデバイス114-1、114-2は、1つの制御命令マクロを受信して、1つの制御命令マクロに含まれる個々の制御命令を処理することができる。トランスコーダデバイス114-1、114-2は、次に、処理コンポーネント306及びトランスコーダ制御モジュール307を利用して必要な変換処理を実行して、適切な無線トランシーバ302を利用して個々の制御命令を適切な宛先デバイスにルーティングすることができる。家庭娯楽システムを含む宛先デバイスについて知っていることで、トランスコーダの処理が促進される。トランスコーダデバイス114-1、114-2は、宛先デバイスの連続処理に必要なタイミングの考慮を参照して、これらトランスコード処理を実行することができる。たとえば、電力増幅器が音声/ビデオAVチューナの前に起動される必要がある場合、及び、電力増幅器の制御命令のトランスコード処理に必要な時間がAVチューナのための制御命令のトランスコード処理に必要な時間を超える場合、トランスコーダデバイス114-1、114-2は、AVチューナのトランスコードされた制御命令を格納して、電力増幅器のトランスコードされた制御命令が送信されたら、AVチューナのトランスコードされた制御命令を格納して転送することができる。別の実施形態では、トランスコーダデバイス114-1は、メディア処理デバイス110に連結され、後続の処理及び実行用にメディア処理デバイス110に制御命令を中継する。図5aは、遠隔制御デバイスと1つの宛先デバイスとの間で通信するトランスコーダデバイスの一実施形態を示す。様々な実施形態では、トランスコーダデバイス114-1は、遠隔制御デバイス等の入力デバイス102-1から制御命令を受信することができる。制御命令は、通常、トランスコーダデバイス114-1内の複数のトランシーバの1つを利用して、トランスコーダデバイス114-1で受信されうる無線信号f1であってよい。トランスコーダデバイス114-1は、次に、意図する宛先デバイス104-1、106-1、またはメディア処理デバイス110に制御命令を中継することができる。トランスコーダデバイス114-1が制御命令を意図する宛先デバイス104-1、106-1に中継する方法は、トランスコーダデバイス114-1によって受信される方法とは異なっていてよい。たとえばトランスコーダデバイス114-1は、赤外線IRトランシーバたとえば信号f1を介して入力遠隔制御デバイス102-1から制御信号を受信して、単に意図する宛先デバイス104-1、106-1に、同じIRトランシーバ及び信号f1を利用して中継してもよい。または、トランシーバデバイス114-1は、他の無線トランシーバの1つたとえば信号f2を送信するRFトランシーバを利用して中継することができる。加えて、制御命令が複数の宛先デバイスに意図される複数の制御命令からなる制御命令マクロである場合には、トランスコーダデバイス114-1は、複数のトランシーバを利用して、複数の制御命令を中継することができる。さらに制御命令は、トランスコーダデバイス114-1と、宛先デバイス104-1、106-1とが両方ともIPネットワーク150に連結されていることを前提に、IPネットワーク150たとえば信号f3を介して対象とするに中継することもできる。図5bは、遠隔制御デバイスと複数の宛先デバイスとの間で通信する複数のトランスコーダデバイスの一実施形態を示す。様々な他の実施形態では、トランスコーダデバイス114-1は、RF範囲が限られていること、またはIRの見通し線に対する妨害によって、意図される宛先デバイス104-1、106-1に対する直接アクセスができない場合がある。この場合には、トランスコーダデバイス114-1は、制御命令を第2のトランスコーダデバイス114-2に中継することができる。第2のトランスコーダデバイス114-2は、次に、制御命令を、意図した宛先デバイス104-1、106-1に中継する。図示されてはいないが、3以上のトランスコーダデバイス114-nが、これらデバイスのクラウド内に連結されて、図5a及び図5bを参照して説明するように、制御命令及び/または他のデータをトランスコーダマイクから音声データを、及び、トランスコーダビデオカメラからビデオデータを配信または中継するために利用されてよい。別の実施形態では、トランスコーダデバイス114-1は、自身のIP接続308を利用して、IPネットワークに通信可能に連結されている遠隔格納宛先デバイスにデータをアップロードすることができる。トランスコーダデバイス114-1は、ローカルエリアネットワークLAN、ワイドエリアネットワークWAN、及び/または、インターネットを介して通信することで、遠隔格納宛先デバイスにデータをアップロードすることができる。遠隔格納宛先デバイスは、これらに限定はされないが、クラウド格納サービス、遠隔IPアドレス指定可能ハードドライブ、ラップトップコンピュータ等を含んでよい。以下に、開示されているアーキテクチャの新規な側面を実行するための例である方法を表すフローチャートのセットを示す。説明を簡潔にする便宜上、ここにフローチャートまたはフロー図の形態で示す1以上の方法は、一連の動作として図示されたり記載されたりするかもしれないが、方法は動作の順序に限定はされず、一部の動作が、異なる順序であったり、及び/または、図示されたり説明されたりしている他の動作と同時に実行されてもよいことに留意されたい。たとえば当業者であれば、方法を、状態図のような、一連の相互関連した状態またはイベントとして表すこともできることを理解する。さらに、新規な実装には、方法に示される動作すべては必要がない場合もある。図6は、論理フロー600の一実施形態を示す。論理フロー600は、ここに説明する1以上の実施形態が実行する動作の一部またはすべてを表すことができる。図6に示す実施形態では論理フロー600、トランスコーダデバイスが、ブロック602で、入力デバイスたとえば遠隔制御デバイスまたは別のトランスコーダデバイス114-nから送信された制御命令を受信することができる。たとえば遠隔制御デバイスは、IRトランスミッタを利用して制御命令を送信することができる。この代わりに、遠隔制御デバイスは、RFトランスミッタその他の送信手段を利用して制御命令を送信することもできる。制御命令は、1以上の入力デバイス102-a、出力デバイス104-b、メディア源106-c、またはその他、宛先デバイスとして集合的に知られている他の機器を意図していてよい。トランスコーダデバイス114-nは、他のトランスコーダデバイス114-nを含む様々なトランスミッタから制御命令を受信することができる複数の別のトランシーバを備えてよい。実施形態はこの例に限定はされない。論理フロー600は、ブロック603で、制御命令が別のトランスコーダデバイス114-nからきているかを判断してよい。たとえばトランスコーダデバイス114-nは、プロセッサ及びメモリを、処理コンポーネント306の一部として含んでよい。プロセッサは、制御命令が入力デバイス102-aから受信されたか、または別のトランスコーダデバイス114-nから受信されたかを判断するために、受信した制御命令を処理する機能を有してよい。制御命令が別のトランスコーダデバイス114-nから受信された場合には、ブロック604、606、608、及び、609が表す処理が、すでに前のトランスコーダデバイス114-nにより実行されているということなので、論理フローは、後述する処理のほとんどをバイパスして、制御を直接ブロック610に渡してよい。そうではない場合には、論理フローはブロック604に制御を渡す。論理フロー600は、ブロック604で、制御命令が複数の制御命令を含むかを判断してよい。たとえばトランスコーダデバイス114-nは、プロセッサ及びメモリを、処理コンポーネント306の一部として含んでよい。プロセッサは、制御命令が1つの制御命令マクロ内に組み合わせられている複数の制御命令からなっているかを判断するために、受信した制御命令を処理する機能を有してよい。実施形態はこの例に限定はされない。ブロック604で、受信された制御命令が複数の制御命令を含んでいないと判断された場合には、論理フロー600は、ブロック606で、対象とする宛先デバイスの識別子データを決定してよい。たとえばトランスコーダデバイス114-nの処理コンポーネント306のメモリは、内部に、様々な宛先デバイスを一意に識別する識別子データを格納していてよい。識別子データにはたとえばネットワークIPアドレスが含まれてよい。受信した制御命令は、対象とする宛先デバイス固有の識別子データを含んでよい。処理コンポーネント306のプロセッサは、受信された制御命令に埋め込まれている固有の識別子データを解釈して、対象とする宛先デバイスを判断してよい。実施形態はこの例に限定はされない。ブロック604で、受信された制御命令が複数の制御命令を含んでいると判断された場合には、論理フロー600は、ブロック608で、対象とする宛先デバイスそれぞれの識別子データを判断してよい。たとえば、トランスコーダデバイス114-nは、ブロック604で決定された制御命令それぞれについて上述したブロック606の処理と同じ処理を実行することができる。加えて、論理フロー600は、ブロック609で、一連の制御命令を決定してよい。たとえば、特定のシーケンスでは、複数の制御命令を実行する必要がある場合がある。たとえばある宛先デバイスの電力投入制御命令は、当該宛先デバイスに関する別の制御命令の前に実行される必要があるだろう。実施形態はこの例に限定はされない。論理フロー600は、ブロック610で、トランスコーダデバイスが対象とする宛先デバイスと直接通信可能であるかを判断してよい。たとえばトランスコーダデバイス114-nは、ブロック606、608で決定された、対象とする宛先デバイス固有の識別子データがメモリに格納されているかを判断してよい。この代わりに、トランスコーダデバイス114-nは、ブロック606、608で決定された固有の識別子データに基づいて、対象とする宛先デバイスとの接続を構築しようと試みることもできる。ブロック610で、第1のトランスコーダデバイス114-1が、対象とする宛先デバイスと直接通信可能ではないと判断された場合には、論理フロー600は、ブロック612で制御命令を別のトランスコーダデバイス114-2に中継することができる。たとえばトランスコーダデバイス114-1は、対象とする宛先デバイスのうち1以上の固有識別子データを自身のメモリに格納していない場合があるので、制御命令を1以上の宛先デバイスに中継することができない場合がある。あるいは、トランスコーダデバイス114-1が、宛先デバイスとの接続を構築できない場合もある。この場合には、トランスコーダデバイス114-1は、直接宛先デバイスに中継できない制御命令を、対象とする宛先デバイスと直接通信できる可能性のある別のトランスコーダデバイス114-2に中継することができる。そして、当該別のトランスコーダ114-2が、制御命令を対象とする宛先デバイスへの中継を試みてよい。当該別のトランスコーダデバイス114-2も、対象とする宛先デバイスと直接通信できない場合には、制御命令を、また別のトランスコーダデバイス114-3に中継することができる。このプロセスは、対象とする宛先デバイスと直接通信可能なトランスコーダデバイス114-nが見つかるまで繰り返されてよい。その間に、トランスコーダデバイス114-nは、制御命令に関連する一部であるがすべてではなくてよい宛先デバイスと通信することができてよい。トランスコーダデバイス114-nは、可能な場合には宛先デバイスに制御命令を中継してよく、宛先デバイスと直接通信できない場合には、他の制御命令を別のトランスコーダデバイス114-nに中継してよい。実施形態はこの例に限定はされない。ブロック610で、トランスコーダデバイス114-nが、対象とする宛先デバイスと直接通信可能であると判断された場合には、論理フロー600は、ブロック614で、対象とする宛先デバイスに制御命令を中継してよい。たとえばトランスコーダデバイス114-nは、対象とする宛先デバイスの固有識別子データがトランスコーダメモリに格納されていると判断してよい。固有識別子データとともに、トランスコーダメモリは、さらに、対象とする宛先デバイスと通信する利用に好適なトランシーバを格納してもよい。こうすることで、トランスコーダデバイス114-nは、後で、適切なトランシーバを利用して、対象とする宛先デバイスに制御命令を中継することができるようになる。実施形態はこの例に限定はされない。トランスコーダが制御命令を対象とする宛先デバイスに中継すると、論理フロー600は、ブロック616で、制御命令の実行を確認してよい。たとえば、さまざまな実施形態で、トランスコーダデバイス114-nは、トランスコーダデバイスを取り囲む環境状況を監視する機能を持つ複数のセンサを含んでよい。たとえば、音声増幅器等の特定の宛先デバイスからの出力レベルの変更を検知する機能を持つトランスコーダ内のマイクによって、音量を低くする制御命令の検証がなされてよい。別の例では、トランスコーダデバイス114-nは、テレビなどの宛先デバイスが発した光を感知することで、宛先デバイスが制御命令を実行したかを判断することができる光センサを含んでよい。同様に、室内灯を調光する制御命令は、トランスコーダデバイス114-nの光センサにより検知することができる。別の例では、トランスコーダデバイス114-nが、宛先デバイスからの命令実行済みメッセージに後続する受領確認済みメッセージを受信することができ、これにより、宛先デバイスが制御命令を受信して実行を試みたと示すことができる。トランスコーダデバイス114-nは、一定の期間が経っても制御命令の実行を確認できない場合には、制御命令の再送信を試みることができる。実施形態はこれらの例に限定はされない。図7は、前述したさまざまな実施形態の実装に適したコンピューティングアーキテクチャ700の一例の実施形態を示す。本願で利用するシステムデバイスコンポーネントという用語は、ハードウェアであっても、ハードウェアとソフトウェアとの組み合わせであっても、ソフトウェアであっても、実行中のソフトウェアであってもよい、コンピュータ関連の実体のことを意図しており、コンピューティングアーキテクチャ700に例示されている。例えばコンポーネントといえば、これらに限定はされないが、プロセッサで実行されているプロセス、プロセッサ、ハードディスクドライブ、複数の格納ドライブ光及び/または磁気格納メディアのもの、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プログラム、及び/または、コンピュータであってよい。あくまで例であるが、サーバで実行されているアプリケーション及びサーバの両方がコンポーネントでありうる。1以上のコンポーネントが、プロセス及び/または実行スレッド内にあってよいし、コンポーネントが、1つのコンピュータにローカライズされていてもよいし、及び/または、2以上のコンピュータの間で分散されてもよい。さらに、コンポーネント同士が、さまざまな種類の通信媒体で通信可能なように連結されて、それぞれの動作が調整されてもよい。調整では、情報の一方向または双方向交換が行われてよい。例えばコンポーネントは、通信媒体で通信される信号の形態で情報を通信することができる。情報は、さまざまな信号線に割り当てられる信号として実装することができる。この割り当てにおいては、各メッセージが信号である。しかし他の実施形態では、データメッセージが代用されてもよい。これらデータメッセージは、さまざまな接続によって送信されてよい。接続の例には、パラレルインターフェース、シリアルインターフェース、及びバスインターフェースが含まれる。一実施形態では、コンピューティングアーキテクチャ700が、電子デバイスを含んでも、電子デバイスの一部であってもよい。電子デバイスの例には、これらに限定はされないが、モバイルデバイス、携帯端末、モバイルコンピューティングデバイス、スマートフォン、セルラー電話、ハンドセット、一方向ページャ、双方向ページャ、メッセージングデバイス、コンピュータ、パソコンPC、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバ、サーバアレイまたはサーバファーム、ウェブサーバ、ネットワークサーバ、インターネットサーバ、ワークステーション、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、スーパコンピュータ、ネットワーク機器、ウェブ機器、分散型コンピューティングシステム、マルチプロセッサシステム、プロセッサベースのシステム、家電、プログラム可能家電、テレビ、デジタルテレビ、セットトップボックス、無線アクセスポイント、基地局、加入者局、モバイル加入者センタ、無線ネットワークコントローラ、ルータ、ハブ、ゲートウェイ、ブリッジ、スイッチ、マシン、またはこれらの組み合わせであってよい。実施形態はこの文脈に限定はされない。コンピューティングアーキテクチャ700には、さまざまな通常のコンピューティング部材が含まれてよい例えば、1以上のプロセッサ、コプロセッサ、メモリユニット、チップセット、コントローラ、周辺機器、インターフェース、オシレータ、タイミングデバイス、ビデオカード、オーディオカード、マルチメディア入出力コンポーネント等が含まれる。しかし実施形態はコンピューティングアーキテクチャ700の実装に限定はされない。図7に示すように、コンピューティングアーキテクチャ700は、処理ユニット704、システムメモリ706、及びシステムバス708を含む。処理ユニット704は、さまざまな市販のプロセッサのいずれであってもよい。デュアルマイクロプロセッサその他のマルチプロセッサアーキテクチャも処理ユニット704としての利用が可能である。システムバス708は、これらに限定されないがシステムメモリ706から処理ユニット704を含むシステムコンポーネントのインターフェースを提供する。システムバス708は、さらにメモリバスメモリコントローラはあってもなくてもよい、周辺バス、及びローカルバスに、任意の市販のバスアーキテクチャを利用して相互接続することができる、数種のバス構造のいずれであってもよい。コンピューティングアーキテクチャ700は、さまざまな製品を含んだり、実装したりすることができる。製品は、さまざまな形態のプログラミング論理を格納するためのコンピュータ可読格納メディアを含むことができる。コンピュータ可読格納メディアの例には、電子データを格納することができる有形メディア揮発性メモリまたは不揮発性メモリ、取り外し可能または不可能メモリ、消去可能または不可能メモリ、書き込み可能または不可能メモリ等が含まれるが含まれてよい。プログラミング論理の例には、任意の適切な種類のコード例えばソースコード、コンパイル済みコード、解釈されるコード、実行コード、静的コード、静的コード、動的コード、オブジェクト指向コード、視覚コード等を利用して実装される実行可能コンピュータプログラム命令が含まれてよい。システムメモリ706は、1以上の高速メモリユニットの形態のさまざまな種類のコンピュータ可読格納メディアを含むことができる読み取り専用メモリROM、ランダムアクセスメモリRAM、動的RAMDRAM、ダブルデータレートDRAMDDRAM、同期DRAMSDRAM、静的RAMSRAM、プログラム可能ROMPROM、消去可能プログラム可能ROMERPOM、電気的消去可能ROMEEPROM、フラッシュメモリ、強誘電体ポリマーメモリ、オボニックメモリ、相変化または強誘電体メモリ等のポリマーメモリ、シリコン酸化膜窒化膜酸化膜シリコンSONOSメモリ、磁気または光カード、または情報を格納するのに適したその他の任意の種類のメディアであってよい。図7に示されている実施形態では、システムメモリ706が、不揮発性メモリ710及び揮発性メモリ712の少なくとも1つを含んでよい。基本入出力システムBIOSを不揮発性メモリ710に格納することができる。コンピュータ702は、さまざまな形態のコンピュータ可読メディアを、1以上の低速メモリユニットの形態で含むことができる例えば、取り外し可能な光ディスク722例えばCD-ROMまたはDVDに対して読み書き可能な光ディスクドライブ720、取り外し可能磁気ディスク718に対して読み書き可能な内部ハードディスクドライブHDD714、磁気フロッピー登録商標ディスクドライブFDD716。HDD714、FDD716、及び光ディスクドライブ720は、HDDインターフェース724、FDDインターフェース726、及び光ドライブインターフェース728によってそれぞれシステムバス708に接続されてよい。外部ドライブ実装用のHDDインターフェース724は、ユニバーサルシリアルバスUSB及びIEEE1394インターフェース技術の少なくとも1つまたは両方を含むことができる。ドライブ及び関連するコンピュータ可読メディアは、データ、データ構造、コンピュータ実行可能命令等の揮発性及び/または不揮発性格納を提供する。例えば、複数のプログラムモジュールをドライブ及びメモリユニット710、712に格納することができるオペレーティングシステム730、1以上のアプリケーションプログラム732、その他のプログラムモジュール734、及びプログラムデータ736。ユーザは、1以上の無線/有線入力デバイス例えばキーボード738及びポインティングデバイスマウス740等を介してコンピュータ702にコマンド及び情報を入力することができる。他の入力デバイスとしては、マイク、赤外線IR遠隔制御器、ジョイスティック、ゲームパッド、スタイラスペン、タッチスクリーン等が含まれる。これら及びその他の入力デバイスは、通常、処理ユニット704へと、システムバス708に連結されている入力デバイスインターフェース742を介して接続されるが、パラレルポート、IEEE1394シリアルポート、ゲームポート、USBポート、IRインターフェース等の他のインターフェースにより接続することもできる。モニタ744その他の種類の表示デバイスもシステムバス708に、インターフェース例えばビデオアダプタ746経由で接続される。モニタ744に加えて、コンピュータは通常、スピーカ、プリンタといった他の周辺出力デバイスも含む。コンピュータ702は、遠隔コンピュータ748等の1以上の遠隔コンピュータ有線及び/または無線通信を介して論理接続されたネットワーク環境で動作してよい。遠隔コンピュータ748は、ワークステーション、サーバコンピュータ、ルータ、パソコン、可搬型コンピュータ、マイクロプロセッサベースの娯楽機器、ピアデバイス、その他の通常のネットワークコードであってよく、通常は、コンピュータ702に関して説明したエレメントの多くまたはすべてを含むが、説明を簡潔にするために、メモリ/格納デバイス750しか示していない。示されている論理接続には、ローカルエリアネットワークLAN752、及び/またはワイドエリアネットワークWAN754等のより大きなネットワークへの有線/無線接続が含まれる。これらLAN及びWANネットワーク環境は、オフィス及び会社といった環境ではごく普通に利用されており、企業規模のコンピュータネットワークたとえばイントラネットの構築を助けており、すべてがインターネット等のグローバルな通信ネットワークに接続可能である。LANネットワーク環境で利用される場合には、コンピュータ702は、有線及び/または無線通信ネットワークインターフェースまたはアダプタ756を介してLAN752に接続される。アダプタ756は、LAN752への有線及び/または無線通信を促し、アダプタ756の無線機能での通信用に無線アクセスポイントを搭載していてもよい。WANネットワーク環境で利用される場合には、コンピュータ702は、モデム758を含んだり、WAN754上の通信サーバに接続されたりしていてよく、または、WAN754で通信を構築するための他の手段たとえばインターネット利用等を備えていてよい。モデム758は、内部にあっても外部にあってもよいし、有線及び/または無線デバイスであってもよく、入力デバイスインターフェース742を介してシステムバス708に接続する。ネットワーク環境では、コンピュータ702に関するものとして、またはこの一部として記載されたプログラムが、遠隔メモリ/格納デバイス750に格納されていてよい。示されているネットワーク接続はあくまで例であり、コンピュータ間の通信リンクを構築する手段はほかにもあることを理解されたい。コンピュータ702は、IEEE802規格ファミリーを利用して無線デバイスまたは実体と通信することができてよく、無線デバイスの例には、プリンタ、スキャナ、デスクトップ及び/または可搬型コンピュータ、PDA、通信衛星、機器または無線検知可能タグ及び電話に関連づけられる任意の位置キオスク、ニューススタンド、便所などと無線通信するためIEEE802.11の無線変調技術動作可能に設けられる無線デバイスが挙げられる。これには、少なくともWi-Fiまたは無線フィデリティ、WiMax、及び、Bluetooth登録商標無線技術が含まれる。したがって通信は、従来のネットワークまたは少なくとも2つのデバイス間の暫定的な通信等と同様な、予め定義されている構造であってよい。Wi-Fiネットワークは、IEEE802.11xa、b、g、n等を利用して、セキュアで、信頼性のある、高速無線接続を提供する。Wi-Fiネットワークを利用することで、コンピュータ間を互いに、またはインターネットに、または有線ネットワークに接続することができるIEEE802.3関連のメディア及び機能が利用される。図8は、前述した様々な実施形態を実装するのに適した通信アーキテクチャ800の一例のブロック図を示す。通信アーキテクチャ800は、トランスミッタ、レシーバ、トランシーバ、無線機、ネットワークインターフェース、ベースバンドプロセッサ、アンテナ、増幅器、フィルタ等の様々な通信エレメントを含む。しかし実施形態は、通信アーキテクチャ800による実装に限定はされない。図8に示すように、通信アーキテクチャ800は、1以上のクライアント802とサーバ804とを含む。クライアント802及びサーバ804は、1以上のクライアントデータストア808及びサーバデータストア810に動作可能に接続されており、サーバデータストア810は、それぞれのクライアント802及びサーバ804にローカルな情報たとえばクッキー及び/または関連する文脈情報を格納するために利用することができる。クライアント802及びサーバ804は、互いの間で、通信フレームワーク806を利用して情報を通信することができる。通信フレームワーク806は、システム100の説明の際に示したような任意の公知の通信技術及びプロトコルを実装することができる。通信フレームワーク806は、パケット交換型のネットワーク例えばインターネット等の公衆通信回線、会社のイントラネット等のプライベートネットワーク、回線交換型のネットワーク例えば公衆交換電話網、またはパケット交換型のネットワークと回線交換型のネットワーク適切なゲートウェイと変換器とを含んだものの組み合わせ、等として実装することができる。一部の実施形態では、1つの実施形態一実施形態といった言い回し、その他これらに類似した言い回しが利用される場合がある。これらの言い回しは、その特定の実施形態との関連で示されるある特徴、構造、または特性が、すくなくとも1つの実施形態に含まれていることを示している。一実施形態という言い回しが明細書で多用されていても、これらは必ずしも同じ実施形態を示しているわけではない。さらに、一部の実施形態では、連結接続及びその派生語が利用される場合がある。これらの用語は、必ずしも互いの類似語を意図されていない点に留意されたい。たとえば、一部の実施形態では、接続及び/または連結という用語が、2異常のエレメントが互いに物理的または電気的接触状態にあることを示している。一方で、連結という用語は、これに加えて、2つ以上のエレメントが互いに直接接触はしていなくても、互いと協同、または互いいに相互作用できるような場合を含む。要約セクションは、技術開示の本質を読み手に簡単に示す意図を有している。請求項の範囲または意味の解釈または限定に利用はされないという理解のもとで提出されている点に留意されたい。加えて、前述の詳細な記載では、さまざまな特徴を1つの実施形態にまとめて、開示をわかりやすくしている場合がある。しかし、この開示記載方法を、請求する実施形態で、各請求項に明示されている特徴以上の特徴が必要である、と認めたこととして捉えないよう注意されたい。以下の請求項に示すように、発明の主題は、1つの実施形態における特徴全部より少ない数の特徴に存在する。したがって、以下の請求項は、各請求項が独立した実施形態として、詳細な記載に組み込まれる点に注意されたい。添付請求項では、含むでinwhichといった普通の英語の代わりに、備えるにおいてwhereinといった用語が利用されている場合がある。さらに、第1第2第3等の言い回しは、単に命名上の表現であり、付された対象物に数値的な要件を課すものではない。上述したことには、開示されるアーキテクチャの例が含まれる。もちろん、コンポーネント及び方法の少なくともいずれかの想到可能な組み合わせをすべて網羅するよう記載することは不可能であるが、当業者であれば、数多くの他の組み合わせ及び代替例が可能であることを理解するだろう。したがって、新規なアーキテクチャは、これらすべての代替例、変形例、及び変更例を添付請求項の範囲内に含むことが意図されている。