"少なくとも2本のローラにて張架される像担持体たる中間転写ベルトを具備する画像形成装置において、中間転写ベルトのための駆動ローラとして、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し且つそのベルト巻き付け角が他のベルト張架ローラの少なくとも1本の巻き付け角より小さい張架ローラが選択されることを特徴とする画像形成装置。少なくとも2本のローラにて張架される像担持体たる中間転写ベルトを具備する画像形成装置において、中間転写ベルトのための駆動ローラとして、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し該当接部材との間に発生する加圧力が最も大きくなる張架ローラが選択されることを特徴とする画像形成装置。少なくとも2本のローラにて張架される像担持体たる中間転写ベルトを具備する画像形成装置において、中間転写ベルトのための駆動ローラが、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し且つそのベルト巻き付け角が90°以上130°以下であることを特徴とする画像成形装置。上記当接部材が回転体であり、少なくともベルト走行方向と同方向の回転を有することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。上記回転当接部材の駆動を転写ベルト駆動ローラから得ることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。上記回転当接部材の駆動を転写ベルトの連れ回りから得ることを特徴とする請求項4に記載の画像形成装置。上記駆動ローラと回転当接部材とで、記録紙に対する画像転写を行うことを特徴とする請求項4~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。上記駆動ローラのベルト巻き付け部の中心部に対してベルト進行方向上流側で回転当接部材を当接させるように設置したことを特徴とする請求項4~7のいずれか一項に記載の画像形成装置。上記回転当接部材が駆動ローラと接触していない中間転写ベルト領域にも接触するように構成されていることを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。感光体を複数個具備したタンデム式画像形成装置であることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載の画像形成装置。使用するトナーを重合トナーとすることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。本発明は上記問題点に鑑み、安定したベルトを得るべく中間転写ベルトの駆動位置及び転写ベルトに当接する部材の位置を規定することを課題とする。上記課題は、本発明により、少なくとも2本のローラにて張架される像担持体たる中間転写ベルトを具備する画像形成装置において、中間転写ベルトのための駆動ローラとして、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し且つそのベルト巻き付け角が他のベルト張架ローラの少なくとも1本の巻き付け角より小さい張架ローラが選択されることにより解決される。また中間転写ベルトのための駆動ローラとして、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し該当接部材との間に発生する加圧力が最も大きくなる張架ローラが選択されても、上記課題が解決される。中間転写ベルトのための駆動ローラが、ベルトを挟んだ対向位置に当接部材を配し且つそのベルト巻き付け角が90°以上130°以下であっても同じく課題が解決される。本発明によれば、小型ユニットや制約のあるベルト配置においても安定したベルト駆動を得ることができ、ベルトに無用の負荷をかけることもない。以下、本発明を電子写真式カラー画像形成装置において説明する。本例のようなタンデム式は他の方式に比して、ベルト走行性の影響が画像に発生しやすいので、このような方式に本発明を適用することで、ベルト走行性の安定化、ひいては画像品質の向上が顕著となり、一方でタンデム方式による生産性を得て、高品質、高生産性の効果を得ることが可能となる。まず、カラー画像を得る過程について説明する。図1において、カラー画像形成装置には中間転写ベルト11を有する転写ベルトユニット10と4つの画像ステーションが配置される。各画像ステーションは像担持体以下、感光体ドラムというとして20Y、20C、20M、20Bkをそれぞれ有し、その回りには専用の帯電装置30Y、30C、30M、30Bk、現像装置50Y、50C、50M、50Bk、1次転写ローラ12Y、12C、12M、12Bk、クリーニング装置40Y、40C、40M、40Bkを備えている。これら画像ステーションの1つを拡大したものが図4である。現像装置50は開口部を有する現像ケース55、感光体ドラム20表面に近接対向するように配置された現像ローラ51、現像ローラ51上の現像剤を一定の高さに規制する現像ブレード52、現像ローラ51と対向する位置に配された第1搬送スクリュ53と第2搬送スクリュ54等により構成されている。また、クリーニング装置40は開口部を有するクリーニングケース43、感光体ドラム20上の残留トナーをクリーニングするためのクリーニングブレード41、クリーニングした廃トナーを不図示の廃トナーボトルに搬送する廃トナースクリュ42等により構成されている。また、転写ベルトユニット10は中間転写ベルト11、感光体ドラム20上のトナー像を中間転写ベルト11に転写するための1次転写ローラ12、それらの部品を保持する中間転写ベルトケース14等にて構成されている。なお30は帯電装置としての帯電ローラ、31は帯電ローラのクリーニングローラ、Lは光書込み装置8からのレーザー光を示す。図1中、左上方に記された符号9は、トナーを補給するトナーボトルを示すものであり、左からイエローY、シアンC、マゼンタM、黒Bkのトナーが充填されており、ここから不図示の搬送経路によって、所定の補給量だけ各色の現像装置50Y、50C、50M、50Bkに補給される。カラー画像を得る動作に関しては、転写紙2が下部の給紙カセット1より給紙ローラ3でフィードされ、転写紙2の先端がレジストローラ対4まで到達すると不図示のセンサによって検知され、この検出信号でタイミングを取りながら、レジストローラ対4によって転写紙2を2次転写ローラ5と中間転写ベルト11のニップ部に搬送する。あらかじめ帯電装置30Y、30C、30M、30Bkによって一様に帯電させられた感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bkは、光書込み装置8によりレーザー光にて露光走査され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上に静電潜像が作られる。各静電潜像は、それぞれ各色の現像装置50Y、50C、50M、50Bkにより現像され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bkの表面にイエロー、シアン、マゼンタ、黒のトナー像が形成される。次に1次転写ローラ12Y、12C、12M、12Bkに電圧が印加され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上のトナーが、中間転写ベルト11上に順次転写されていく。この時、各色の作像動作は、そのトナー像が中間転写ベルト11の同じ位置に重ねて転写されるように、上流側から下流側に向けてタイミングをずらして実行される。中間転写ベルト11上に形成された画像は、2次転写ローラ5の位置まで搬送され、転写紙2に2次転写される。各色のトナー像が転写された転写紙2は、定着装置6に搬送されて熱定着され、排紙ローラ7で排紙される。なお、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上の残留トナーは、それぞれのクリーニング装置40Y、40C、40M、40Bkでクリーニングされ、その後、直流に交流成分のバイアスが重畳印加された帯電装置30Y、30C、30M、30Bkによって除電と同時に帯電され、次の作像に備えられる。また、中間転写ベルト11上の残留トナーは、中間転写ベルトクリーニング装置13によってクリーニングされ、次の作像工程に備えられる。次に中間転写ベルト11の張架について説明する。図1で認識されるように、中間転写ベルト11を内部から張架しているローラは計7本である。即ち、転写対向ローラ100、転写入口ローラ101、各一次転写ローラ12:4本、図1左に示されたクリーニング対向ローラ131である。また中間転写ベルト11の外周より当接する部材については、2次転写ローラ5、各感光体20:4本、クリーニングユニットクリーニングブラシ、クリーニングブレード13が存在している。転写巻き付け角としては、転写対向ローラ100100°に対しクリーニング対向ローラ131170°となり、オイラー式等から公知のように、そのグリップ力はクリーニング対向ローラ131の方が優れており、グリップ力から判断すると駆動をクリーニング対向ローラ側に設ける方が好ましい。しかしながら、このクリーニング対向ローラ131を駆動とする場合には、他にベルト加圧テンションローラを設けなければならない。転写入口ローラ101を加圧ローラにする場合には、転写入口の形状が随時変化することとなり、転写紙の搬送が不安定となって転写不良を発生させ得ることとなる。また転写対向ローラ100は転写位置に対して固定でなくてはならないので、実際には加圧ローラを追加構成とせざるを得ない。この場合、ローラ追加により、構成が複雑になることとユニット自体が大型化すること、重量が増加すること、コストが増加するなど、問題が発生する。またクリーニング対向ローラ131の位置で駆動を取る場合に問題となるのは、その外部負荷である。図1の場合、ユニットに当接する部材との間で発生する加圧力は、出願人が調べたところ、概ね2次転写ローラ5の部分にて30N、感光体位置で3N、クリーニング位置で5Nとなっており、転写ベルトに最も負荷を与えているのは2次転写ローラ部であった。これら負荷によりベルト走行が安定性を欠くと位置ズレなどの画像不良が発生しやすくなる。この場合のベルト走行の安定性とはベルト速度の変動の小さいことを意味している。よってこれらの系においては加圧力の高い2次転写ローラがベルト走行性に関して問題となる。ここで転写ベルト11と各当接部材に摺動線速差が発生せず、且つ当接部材自身が駆動を有する場合、ベルト駆動に関して負荷は発生しないが、そのためには線速の調整が不可欠であり、そのための構成を付加する必要がで、装置の複雑化や大型化に繋がることとなる。また他方、2次転写ローラ5をベルトと連れ回りするよう構成させるなど対応をとることも考えられるが、駆動ローラ位置と当接位置が異なる場合はベルト駆動に対して負荷となる。また連れ回りは転写等での文字抜け画像等、画像不良の発生が見られるなど、必ずしも転写の線速を等速に合わせることは画像に良くないことも分かっている。このように転写ベルトに対する加圧力の大きな当接部材を駆動ローラと離して設置するとベルト走行性の安定化等に不具合を発生させ、画像不良が発生しやすくなることがある。本発明においては、中間転写の駆動に関してベルトの巻き付け角にかかわらず張架ローラの対向する当接部材との間に発生する加圧力が最も大きくなるローラを駆動ローラとする。これにより該加圧力によって生じる負荷はベルト速度ではなく、ベルトを駆動する駆動源に対する負荷となり、ベルト走行性と切り離して対応することが可能である。図1において説明すると、転写対向ローラ100を駆動ローラとするのである。また構成によれば最も加圧力の大きな転写ローラにより、ベルトと駆動ローラ間に垂直力が働き、これにベルトとローラ間の摩擦係数をかけたものが摩擦力となって駆動グリップ力となる。本発明では、転写対向ローラ100はその巻き付け角が従動ローラに比較して小さく、ベルトグリップ力も小さいが、本構成の効果として、この転写ローラの加圧力を加味することによって大きなグリップ力を得ることができる。本構成による比較によれば、ローラ表層をEPゴムとしたものでは、転写対向ローラのグリップ力ベルトのスリップが始まる力は約10~30向上した。これら効果により巻き付け角が浅くとも、十分なグリップ力を得ることが分かった。また角度構成は下側に給紙、上方に定着、側面で用紙の縦搬送を行う図1の例では駆動ローラの巻き付け角を90°以上にすることが望ましい。装置内部に1次転写ローラ等を配置するスペースを確保し従動ローラ配置の行うためには、130°以下にするのが装置の小型化には望ましい。90°以下であればベルトは駆動ローラを中心に広角を持って配置されるためであり、他方130°以上になれば従動ローラ配置のために1次転写ローラの配置ができなくなり、ステーション間のピッチを確保できなくなるためである。次にたとえ転写ローラに線速差が生じていても、その加圧力により比例するグリップ力を得ることで、ベルトとローラのスベリが他のローラと比較して発生しにくい。また最も加圧力の大きな部分に構成することにより、効果も最も高くなる。よって本構成により、ベルトグリップ力を効率よく得ることができ、転写ローラ等のベルト駆動に対する負荷を抑えた画像形成装置を提供することが可能となる。更に装置の小型化を図ることも可能になる。また加圧力の最も高い2次転写ローラの駆動を転写対向ローラからギヤを介して得るよう構成することで、ベルトの線速が、2次転写ローラ若しくは転写対向ローラのどちらかに沿うこととなっても、同一駆動源により制御されることとなり、ベルト線速を容易に調整できる効果を得る。当接回転体である転写ローラをベルトに対して連れ回りさせることによって、2次転写駆動の構成を削除でき、装置を簡便化することが可能で、小型化、低コスト化を図ることができる。ベルト走行性の安定化も同時に達成することが可能となる。ベルトグリップ力を増すために、ベルト進行方向を流れとして転写対向ローラ100駆動ローラのベルト巻き付け部中心部より上流側に転写ローラを当接させるよう設置する。巻き付け下流側に転写ローラ等が接触した場合で転写ローラ線速がベルト線速より遅い場合には、該駆動ローラのベルト巻き付け部の転写ローラ接触点上流側でベルトたわみが発生し、巻き付け角が減少してグリップ力の低下を招く。この現象を軽減するために本発明では先の構成をとり、たわみによる巻き付け量低下を防止する。これによりグリップ力の低下を防止することが可能となる。更に転写ローラが駆動ローラとベルトの接触点より後方でベルトのみに接触する構成をとれば、転写ローラが駆動ローラに対してベルトの巻き付け角を増加させる効果も持ちつつ、更に駆動力グリップ力を増すことが可能となる。ここで、転写ベルト11の構成について説明する。中間転写ベルトとして利用されるベルトは、従来から公知の弗素系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリイミド系樹脂等で構成することができる。特にポリイミド系の樹脂はその機械的強度などに優れ、本方式と組み合わせると更に位置ズレなど性能向上を図ることができる。また近年、ベルトの全層や、ベルトの一部を弾性部材にした弾性ベルトも使用されている。以下、弾性ベルトについてその例を示す。ただし、本発明においては弾性ベルトに限定されず、単層ベルト、あるいは非弾性ベルト等も含むことは言うまでもない。ベルトの樹脂成分としては、ポリカーボネート、フッ素系樹脂ETFE,PVDF、ポリスチレン、クロロポリスチレン、ポリ-α-メチルスチレン、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-塩化ビニル共重合体、スチレン-酢酸ビニル共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-アクリル酸エステル共重合体スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体及びスチレン-アクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-メタクリル酸エステル共重合体スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸フェニル共重合体等、スチレン-α-クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル-アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂スチレンまたはスチレン置換体を含む単重合体または共重合体、メタクリル酸メチル樹脂、メタクリル酸ブチル樹脂、アクリル酸エチル樹脂、アクリル酸ブチル樹脂、変性アクリル樹脂シリコーン変性アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂変性アクリル樹脂、アクリルウレタン樹脂等、塩化ビニル樹脂、スチレン-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルポリウレタン樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブタジエン、ポリ塩化ビニリデン、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン-エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂及びポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、変性ポリフェニレンオキサイド樹脂等からなる群より選ばれる1種類あるいは2種類以上を使用することができる。ただし、上記材料に限定されるものではないことは当然であるまた弾性材ゴム、エラストマーとしては、ブチルゴム、フッ素系ゴム、アクリルゴム、EPDM、NBR、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレンゴム天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム、エチレン-プロピレンターポリマー、クロロプレンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、塩素化ポリエチレン、ウレタンゴム、シンジオタクチック1,2-ポリブタジエン、エピクロロヒドリン系ゴム、リコーンゴム、フッ素ゴム、多硫化ゴム、ポリノルボルネンゴム、水素化ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー例えばポリスチレン系、ポリオレフィン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリアミド系、ポリウレア、ポリエステル系、フッ素樹脂系等からなる群より選ばれる1種類あるいは2種類以上を使用することができる。ただし、上記材料に限定されるものではないことは当然である抵抗値調節用導電剤に特に制限はないが、例えば、カーボンブラック、グラファイト、アルミニウムやニッケル等の金属粉末、酸化錫、酸化チタン、酸化アンチモン、酸化インジウム、チタン酸カリウム、酸化アンチモン-酸化錫複合酸化物ATO、酸化インジウム-酸化錫複合酸化物ITO等の導電性金属酸化物、導電性金属酸化物は、硫酸バリウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム等の絶縁性微粒子を被覆したものでもよい。上記導電剤に限定されるものではないことは当然である表層材料にも特別な制限はないが、転写ベルト表面へのトナーの付着力を小さくして2次転写性を高めるものが要求され、例えばポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂等の1種類あるいは2種類以上を使用し、表面エネルギーを小さくし潤滑性を高める材料、例えばフッ素樹脂、フッ素化合物、フッ化炭素、2酸化チタン、シリコンカーバイト等の粉体、粒子を1種類あるいは2種類以上、又は粒径を異ならしたものを分散させ使用することができる。またフッ素系ゴム材料のように熱処理を行うことで表面にフッ素リッチな層を形成させ、表面エネルギーを小さくさせたものを使用することもできる以上のような成分における転写ベルトの製法は限定されるものではない。回転する円筒形の型に材料を流し込みベルトを形成する遠心成型法、表層の薄い膜を形成させるスプレイ塗工法、円筒形の型を材料の溶液の中に浸けて引き上げるディッピング法、内型、外型の中に注入する注型法、円筒形の型にコンパウンドを巻き付け、加硫研磨を行う方法があるが、これらに限定されるものではなく、複数の製法を組み合わせてベルトを製造することもできるのは当然である弾性ベルトとして伸びを防止するやり方として、上記の例のように伸びの少ない芯体樹脂層にゴム層を形成する方法、芯体層に伸びを防止する材料を入れる方法等があるが、特に製法に制約されるものではない。伸びを防止する芯体層を構成する材料は、例えば、綿や絹などの天然繊維、ポリエステル繊維、ナイロン繊維、アクリル繊維、ポリオレフィン繊維、ポリビニルアルコール繊維、ポリ塩化ビニル繊維、ポリ塩化ビニリデン繊維、ポリウレタン繊維、ポリアセタール繊維、ポリフロロエチレン繊維、フェノール繊維などの合成繊維、炭素繊維、ガラス繊維、ボロン繊維などの無機繊維、鉄繊維、銅繊維などの金属繊維からなる群より選ばれる1種あるいは2種以上を用い、織布状あるいは糸状のものとして用いられる。もちろん上記材料に限定されるものではない。糸は1本又は複数のフィラメントを撚ったもの、片撚糸、諸撚糸、双糸等、どのような撚り方であってもよい。また、例えば上記材料群から選択された材質の繊維を混紡してもよい。もちろん糸に適当な導電処理を施して使用することもできる。一方、織布はメリヤス織り等、どのような織り方の織布でも使用可能であり、もちろん交織した織布も使用可能であり、当然導電処理を施すこともできる。芯体層を設ける製法は特に限定されるものではない。例えば筒状に織った織布を金型等に被せ、その上に被覆層を設ける方法、筒状に織った織布を液状ゴム等に浸漬して芯体層の片面あるいは両面に被覆層を設ける方法、糸を金型等に任意のピッチで螺旋状に巻き付け、その上に被覆層を設ける方法等を挙げることができる。弾性層の厚さは、弾性層の硬度にもよるが、厚すぎると表面の伸縮が大きくなり、表層に亀裂が発生し易くなる。また伸縮量が大きくなることから画像に伸び縮みが大きくなる等、厚すぎることは好ましくないおよそ1mm以上。弾性層の硬度の適正範囲は10°≦HS≦65 ゚である。ベルトの層厚によって最適硬度の調整が必要となる。硬度10 ゚JISAより下のものは寸法精度良く成形することが非常に困難である。これは成型時に収縮膨張を受け易いことに起因する。また柔らかくする場合には基材へオイル成分を含有させることが一般的な方法であるが、加圧状態で連続作動させるとオイル成分が滲み出してくるという欠点を有している。このために中間転写ベルト表面に接触する感光体を汚染して横帯状ムラを発生させることが分かった。一般的に離型性向上のために表層を設けているが、完全に浸み出し防止効果を与えるためには、表層は耐久品質等、要求品質の高いものになり、材料の選定、特性等の確保が困難になってくる。これに対して硬度65 ゚JISA以上のものは硬度が上がった分、精度良く成形でき、またオイル含有量を含まない又は少なく抑えることが可能となるので、感光体に対する汚染性は低減可能であるが、文字の中抜け等、転写性改善の効果が得られなくなり、ローラへの張架が困難となる。次にトナーと本発明の組み合わせについて説明する。本発明と重合トナーを組み合わせることにより、2次転写の転写線速差をほぼ0に近づけることが可能であり、そのことにより2次転写ローラのベルト走行性に対する負荷を低減し、その加圧力を転写ベルト駆動のためのグリップ力とすることができ、より安定した駆動伝達が可能となって位置ズレを効率的に防止する効果を得る。線速差を小さくできるのは、文字抜けの原因はM/A単位面積当たりのトナー量に比例して、2次転写加圧によりトナーが凝集し力学的に紙転写後もベルトに付着するためであるが、重合トナーを使用すればトナー充填率を高めることができるため、同量のトナーでも色再現性が高くなり、トナー量を減少させることができ、M/Aを下げることが可能で、また重合トナー自体の真球度を高めることができるため、凝集しにくくなる。本発明に用いられるトナーについて以下説明する。トナーは変性ポリエステルからなる重合トナーである。従来の重合法に使用される樹脂はスチレン-アクリル系が主体であったが、スチレン-アクリル系樹脂はポリエステル系樹脂に比べ、低温定着性に劣っていた。この原因は、定着温度とTgのバランスにあることが判明した。同一定着温度を有する、スチレン-アクリル系樹脂から成るトナーと、ポリエステル系樹脂から成るトナーのTgを比較すると、スチレン-アクリル系樹脂から成るトナーのTgが明らかに低くなる。このため、スチレン-アクリル系樹脂から成るトナーの耐熱保存性は、ポリエステル系樹脂から成るトナーに比べ悪くなる。なお、使用するポリエステル系樹脂は、アクリル、エポキシ、ウレタンなどで変性して用いる。変性することにより、トナー物性のコントロール容易となるほか、製造性も向上する。本発明に用いられるトナーは、形状係数SF-1が100~135であることが重要である。形状係数を示すSF-1は、例えば日立製作所製FE-SEMS-800を用い1000倍に拡大した2μm以上のトナー粒子像を100個無作為にサンプリングし、その画像情報はインターフェースを介して、例えばニコレ社製画像解析装置LuzexIIIに導入し解析を行い、下式より算出し得られた値を形状係数SF-1、SF-2と定義する:SF-1=MXLNG2/AREAπ/4100SF-2=PERI2/AREA1/4π100式中、MXLNGは粒子の絶対最大長外接円の長さ、PERIは粒子の周囲長、AREAは粒子の投影面積を示す。形状係数SF-1はトナー粒子の丸さの度合いを示し円球形から変形するに従いSF-1は大、球状係数SF-2はトナー粒子の凹凸の度合いを示している。一般に、SF-1は耐久性に影響し、100<SF-1≦135が好ましくは、100<SF-1≦120とすることがより好ましい。135<SF-1の場合、球形から離れて不定形に近づき、トナー層の層厚と表面が均一とはならないため、トナーと転写紙、感光体の接触が少なくなるため、転写効率が低下する。その結果、転写電流が大きくなり、分離時の放電が増大する。また、本発明に用いられるトナーは、平均円形度が0.93以上であることが好ましい。トナーの平均円形度が0.93以下の場合、SF-1と同様にトナー層の層厚と表面が均一とはならないため、トナーと転写紙、感光体の接触が少なくなるため、転写効率が低下する。その結果、転写電流が大きくなり、分離時の放電が増大する。平均円形度の測定は株SYSMEX製フロー式粒子像分析装置FPIA-2100を用いて測定することができる。測定は、1級塩化ナトリウムを用いて1NaCl水溶液に調整した後0.45μmのフィルターを通した液50~100mlに分散剤として界面活性剤、好ましくはアルキルベンゼンスルフォン酸塩を0.1~5ml加え、試料を1~10mg加える。これを超音波分散機で1分間の分散処理を行い、粒子濃度を5000~15000個/μlに調整した分散液を用いて測定を行った。CCDカメラで撮像した2次元の画像面積と、同一の面積を有する円の直径を円相当径として、円相当径で0.6μm以上をCCDの画素の精度から有効とし平均円形度の算出に用いた。平均円形度は、各粒子の円形度の算出を行い、この各粒子の円形度を足し合わせ、全粒子数で割り算することによって得ることができる。各粒子の平均円形度は、粒子像と同じ投影面積をもつ円の周囲長を粒子投影像の周囲長で割ることにより算出することができる。また、本発明に用いられるトナーの重量平均粒径:Xw/個数平均粒径:Xnは1.35以下が好ましい。トナーの重量平均粒径:Xw/個数平均粒径:Xnが1.35以上の場合、SF-1と同様にトナー層の層厚と表面が均一とはならないため、トナーと転写紙、感光体の接触が少なくなり、転写効率が低下する。その結果、転写電流が大きくなり、分離時の放電が増大する。なお、トナー粒径の測定はCoulterMULTISIZERIIeを使用した。アパーチャー径は100μmである。本発明に用いられるトナーの凝集力は小さい方が好ましい。トナーの凝集力が小さいと、感光体と転写紙間の空隙中のトナー層厚みを揃えることができ、更に表面を均一化することで各トナーに及ぼす電界が均一になり、転写効率が高くなり、更に転写紙の帯電量を小さくすることができ、分離時の放電によるチリを減少させることができる。ここで、トナーの凝集力は凝集度として表すことができる。凝集度の値が大きいほど、トナーの凝集力が強いと言える:凝集度の測定方法測定装置:パウダテスタPT-N型ホソカワミクロン株式会社製操作方法は基本的にはパウダテスタPT-N型の取り扱い説明書に従うが、以下の点を変更している:1.使用ふるい:75μm、45μm、22μm2.振動時間:30秒トナーの凝集度は5~20、好ましくは5~15である。凝集度が5以下の場合、トナーの流動性が良すぎて、転写の際にチリが発生し易くなる。また、20以上の場合にはトナーの凝集力が強くなり、転写性が悪くなる。本発明で用いられるOPC感光体は、OPC感光体CTL層の表面に強化層を設けたものが望ましい。OPC感光体のCTL層を薄くすると、感光体としての電荷量は増え、現像量を大きくすることができるが、膜削れが発生し耐久性に問題がでる。そこで酸化アルミ等の金属微粉末を分散したポリカーボネートで代表される表面強化層を設け寿命の改善を行う。本発明での重合トナーの製法を例示する。トナーバインダーは以下の方法などで製造することができる。ポリオール1とポリカルボン酸2を、テトラブトキシチタネート、ジブチルチンオキサイドなど公知のエステル化触媒の存在下、150~280°Cに加熱し、必要により減圧としながら生成する水を溜去して、水酸基を有するポリエステルを得る。次いで40~140°Cにて、これにポリイソシアネート3を反応させ、イソシアネート基を有するプレポリマーAを得る。さらにAにアミン類Bを0~140°Cにて反応させ、変性されたポリエステルを得る。3を反応させる際及びAとBを反応させる際には、必要により溶剤を用いることもできる。使用可能な溶剤としては、芳香族溶剤トルエン、キシレンなど;ケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど;エステル類酢酸エチルなど;アミド類ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなど及びエーテル類テトラヒドロフランなどなどのイソシアネート3に対して不活性なものが挙げられる。ウレア結合で変性されていないポリエステルiiを併用する場合は、水酸基を有するポリエステルと同様な方法でiiを製造し、これを前記iの反応完了後の溶液に溶解し、混合する。水系媒体中でのトナー製造法本発明に用いる水系媒体としては、水単独でもよいが、水と混和可能な溶剤を併用することもできる。混和可能な溶剤としては、アルコールメタノール、イソプロパノール、エチレングリコールなど、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セルソルブ類メチルセルソルブなど、低級ケトン類アセトン、メチルエチルケトンなどなどが挙げられる。トナー粒子は、水系媒体中でイソシアネート基を有するプレポリマーAからなる分散体を、Bと反応させて形成してもよいし、あらかじめ製造した変性ポリエステルiを用いても良い。水系媒体中で変性ポリエステルiやプレポリマーAからなる分散体を安定して形成させる方法としては、水系媒体中に変性ポリエステルiやプレポリマーAからなるトナー原料の組成物を加えて、せん断力により分散させる方法などが挙げられる。プレポリマーAと他のトナー組成物である以下、トナー原料という着色剤、着色剤マスターバッチ、離型剤、荷電制御剤、未変性ポリエステル樹脂などは、水系媒体中で分散体を形成させる際に混合してもよいが、あらかじめトナー原料を混合した後、水系媒体中にその混合物を加えて分散させたほうがより好ましい。また、本発明においては、着色剤、離型剤、荷電制御剤などの他のトナー原料は、必ずしも水系媒体中で粒子を形成させる時に混合しておく必要はなく、粒子を形成せしめた後、添加してもよい。例えば着色剤を含まない粒子を形成させた後、公知の染着の方法で着色剤を添加することもできる。分散の方法は特に限定されるものではないが、低速せん断式、高速せん断式、摩擦式、高圧ジェット式、超音波などの公知の設備が適用できる。分散体の粒径を2~20μmにするために高速せん断式が好ましい。高速せん断式分散機を使用した場合、回転数は特に限定はないが、通常1000~30000rpm、好ましくは5000~20000rpmである。分散時間は特に限定はないが、バッチ方式の場合は、通常0.1~5分である。分散時の温度としては、通常、0~150°C加圧下、好ましくは40~98°Cである。高温なほうが変性ポリエステルiやプレポリマーAからなる分散体の粘度が低く、分散が容易な点で好ましい。変性ポリエステルiやプレポリマーAを含むトナー組成物100部に対する水系媒体の使用量は、通常50~2000重量部、好ましくは100~1000重量部である。50重量部未満ではトナー組成物の分散状態が悪く、所定の粒径のトナー粒子が得られない。20000重量部を超えると経済的でない。また必要に応じて、分散剤を用いることもできる。分散剤を用いたほうが、粒度分布がシャープになるとともに分散が安定である点で好ましい。トナー組成物が分散された油性相を水含有液体に乳化、分散するための分散剤として、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステルなどの陰イオン界面活性荊、アルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリンなどのアミン塩型や、アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウムなどの四級アンモニウム塩型の陽イオン界面活性剤、脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体などの非イオン界面活性剤、例えばアラニン、ドデシルジアミノエチルグリシン、ジオクチルアミノエチルグリシンやN―アルキル-NN-ジメチルアンモニウムべタインなどの両性界面活性剤が挙げられる。またフルオロアルキル基を有する界面活性剤を用いることにより、非常に少量でその効果を上げることができる。好ましく用いられるフルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤としては、炭素数2~10のフルオロアルキルカルボン酸及びその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、3-[オメガ-フルオロアルキルC6~C11オキシ-1-アルキルC3~C4スルホン酸ナトリウム、3-[オメガ-フルオロアルカノイルC6~C8-N-エチルアミノ]-1-プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキルC11~C20カルボン酸及び金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸C7~C13及びその金属塩、パーフルオロアルキルC4~C12スルホン酸及びその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、N-プロピル-N-2ヒドロキシエチルパーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキルC6~C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキルC6~C10-N-エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキルC6~C16エチルリン酸エステルなどが挙げられる。商品名としては、サーフロンS-111、S-112、S-113旭硝子社製、フロラードFC-93、FC-95、FC-98、FC-l29住友3M社製、ユニダインDS-101、DS-l02、タイキン工莱社製、メガファックF-ll0、F-l20、F-113、F-191、F-812、F-833大日本インキ社製、エクトップEF-102、l03、104、105、112、123A、123B、306A、501、201、204トーケムプロダクツ社製、フタージェントF-100、F150ネオス社製などが挙げられる。また、カチオン界面活性剤としては、フルオロアルキル基を右する脂肪族一級、二級もしくは二級アミン酸、パーフルオロアルキルC6~C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩などの脂肪族4級アンモニウム塩、ベンザルコニウム塩、塩化ベンゼトニウム、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩、商品名としてはサーフロンS-l21旭硝子社製、フロラードFC-135住友3M社製、ユニダインDS-202ダイキンエ業杜製、メガファックF-150、F-824大日本インキ社製、エクトップEF-l32トーケムプロダクツ社製、フタージェントF-300ネオス社製などが挙げられる。また水に難溶の無機化合物分散剤として、リン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイトなども用いることができる。また高分子系保護コロイドにより分散液滴を安定化させてもよい。例えばアクリル酸、メタクリル酸、α-シアノアクリル酸、α-シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマール酸、マレイン酸又は無水マレイン酸などの酸類、あるいは水酸基を含有するメタアクリル系単量体、例えばアクリル酸β-ヒドロキシエチル、メタクリル酸β-ヒドロキシエチル、アクリル酸β-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸β-ヒドロキシプロピル、アクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、アクリル酸3-クロロ2-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミドなど、ビニルアルコール又はビニルアルコールとのエーテル類、例えばビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテルなど、又はビニルアルコールとカルボキシル基を含有する化合物のエステル類、例えば酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルなど、アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミドあるいはこれらのメチロール化合物、アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライドなどの酸クロライド類、ビニルビリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミンなどの窒素原子、又はその複素環を有するものなどのホモポリマー又は共重合体、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフエニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステルなどのポリオキシエチレン系、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース類などが使用できる。得られた乳化分散体から有機溶媒を除去するためには、系全体を徐々に昇温し、液滴中の有機溶媒を完全に蒸発除去する方法を採用することができる。あるいはまた、乳化分散体を乾燥雰囲気中に噴霧して、液滴中の非水溶性有機溶媒を完全に除去してトナー微粒子を形成し、合せて水系分散剤を蒸発除去することも可能である。乳化分散体が噴霧される乾燥雰囲気としては、空気、窒素、炭酸ガス、燃焼ガス等を加熱した気体、特に使用される最高沸点溶媒の沸点以上の温度に加熱された各種気流が一般に用いられる。スプレイドライヤー、ベルトドライヤー、ロータリーキルンなどの短時間の処理で十分目的とする品質が得られる。なお、分散安定剤としてリン酸カルシウム塩などの酸、アルカリに溶解可能なものを用いた場合は、塩酸等の酸により、リン酸カルシウム塩を溶解した後、水洗するなどの方法によって、微粒子からリン酸カルシウム塩を除去する。その他、酵素による分解などの操作によっても除去できる。分散剤を使用した場合には、該分散剤がトナー粒子表面に残存したままとすることもできるが、伸長及び/又は架橋反応後、洗浄除去するほうがトナーの帯電面から好ましい。さらに、トナー組成物の粘度を低くするために、変性ポリエステルiやAが可溶の溶剤を使用することもできる。溶剤を用いたほうが、粒度分布がシャープになる点で好ましい。該溶剤は沸点が100°C未満の揮発性であるのが除去容易である点から好ましい。該溶剤としては、例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどを単独あるいは2種以上組み合わせて用いることができる。特に、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒及び塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素が好ましい。プレポリマーA100部に対する溶剤の使用量は、通常0~300部、好ましくは0~100部、さらに好ましくは25~70部である。溶剤を使用した場合は、伸長及び/又は架橋反応後、常圧又は減圧下にて加温し除去する。伸長及び/又は架橋反応時間は、プレポリマーAの有するイソシアネート基構造とアミン類Bの組み合わせによる反応性により選択されるが、通常10分~40時間、好ましくは2~24時間である。反応温度は、通常、0~150°C、好ましくは40~98°Cである。また、必要に応じて公知の触媒を使用することができる。具体的にはジブチルチンラウレート、ジオクチルチンラウレートなどが挙げられる。得られた乳化分散体から有機溶媒を除去するためには、系全体を徐々に昇温し、液滴中の有機溶媒を完全に蒸発除去する方法を採用することができる。あるいはまた、乳化分散体を乾燥雰囲気中に噴霧して、液滴中の非水溶性有機溶媒を完全に除去してトナー微粒子を形成し、合せて水系分散剤を蒸発除去することも可能である。乳化分散体が噴霧される乾燥雰囲気としては、空気、窒素、炭酸ガス、燃焼ガス等を加熱した気体、特に使用される最高沸点溶媒の沸点以上の温度に加熱された各種気流が一般に用いられる。スプレイドライヤー、ベルトドライヤー、ロータリーキルンなどの短時間の処理で十分目的とする品質が得られる。乳化分散時の粒度分布が広く、その粒度分布を保って洗浄、乾燥処理が行われた場合、所望の粒度分布に分級して粒度分布を整えることができる。分級操作は液中でサイクロン、デカンター、遠心分離等により、微粒子部分を取り除くことができる。もちろん乾燥後に粉体として取得した後に分級操作を行ってもよいが、液体中で行うことが効率の面で好ましい。得られた不要の微粒子又は粗粒子は再び混練工程に戻して粒子の形成に用いることができる。その際、微粒子又は粗粒子はウェットの状態でも構わない。用いた分散剤は得られた分散液からできるだけ取り除くことが好ましいが、先に述べた分級操作と同時に行うのが好ましい。得られた乾燥後のトナーの粉体と離型剤微粒子、帯電制御性微粒子、流動化剤微粒子、着色剤微粒子などの異種粒子とともに混合したり、混合粉体に機械的衝撃力を与えることによって表面で固定化、融合化させ、得られる複合体粒子の表面からの異種粒子の脱離を防止することができる。具体的手段としては、高速で回転する羽根によって混合物に衝撃力を加える方法、高速気流中に混合物を投入し、加速させ、粒子同士又は複合化した粒子を適当な衝突板に衝突させる方法などがある。装置としては、オングミルホソカワミクロン社製、I式ミル日本ニューマチック社製を改造して、粉砕エアー圧カを下げた装置、ハイブリダイゼイションシステム奈良機械製作所社製、クリプトロンシステム川崎重工業社製、自動乳鉢などが挙げられる。またトナーの流動性を改善する外添剤としては、無機微粒子を好ましく用いることができる。この無機微粒子の一次粒子径は、5mμ~2μmであることが好ましく、特に5mμ~500mμであることが好ましい。またBET法による比表面積は20~500m2/gであることが好ましい。この無機微粒子の使用割合は、トナーの0.01~5重量であることが好ましく、特に0.01~2.0重量であることが好ましい。無機微粒子の具体例としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸パリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などを挙げることができる。この他、高分子系微粒子、例えばソープフリー乳化重合や懸濁重合、分散重合によって得られるポリスチレン、メタクリル酸エステルやアクリル酸エステル共重合体やシリコーン、ベンゾグアナミン、ナイロンなどの重縮合系、熱硬化性樹脂による重合体粒子が挙げられる。このような流動化剤は表面処理を行って、疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止することができる。例えばシランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤などが好ましい表面処理剤として挙げられる。"