円筒ころを収容するポケットが内側リング部と外側リング部を繋ぐ放射状配置の複数の柱部間に形成され、その柱部のそれぞれが内側リング部と外側リング部の一方の軸方向端面から突出するように形成され、その柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位として縦向きで使用される門形断面のスラスト円筒ころ軸受用保持器において、前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、前記柱部の周方向両側に、垂直方向のころ中心線に対して傾斜して円筒ころの転動面を案内するころ案内面を設けたことを特徴とするスラスト円筒ころ軸受用保持器。前記垂直方向のころ中心線に対するころ案内面の傾斜角度を5°~45°の範囲とした請求項1に記載のスラスト円筒ころ軸受用保持器。前記内側リング部と外側リング部の柱部形成側と反対側の軸方向端面に前記柱部と軸方向で対向する内向きの抜止め片を形成し、周方向に並ぶその複数の抜止め片の間隔を円筒ころの外径より小さくした請求項1又は2に記載のスラスト円筒ころ軸受用保持器。前記スラスト円筒ころ軸受用保持器の案内が、ころ案内からなる請求項1乃至3のいずれかの項に記載のスラスト円筒ころ軸受用保持器。円筒ころを収容するポケットが内側リング部と外側リング部を繋ぐ放射状配置の複数の柱部間に形成され、その柱部のそれぞれが内側リング部と外側リング部の一方の軸方向端面から突出するように形成され、その柱部形成側の軸方向端面を反対側の軸方向端面より上位として縦向きで使用される門形断面のスラスト円筒ころ軸受用保持器において、前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、内側リング部の柱部形成側の軸方向端面を前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面より下位として柱部を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させたことを特徴とするスラスト円筒ころ軸受用保持器。軸軌道盤とハウジング軌道盤間に複数の円筒ころを放射状の配置でもって組込み、その円筒ころを保持器で保持した円筒ころ軸受において、前記保持器が請求項1乃至5のいずれかの項に記載の保持器からなるスラスト円筒ころ軸受。前記円筒ころの端面が、中央で高くなる丸面形とされた請求項6に記載のスラスト円筒ころ軸受。ところで、上記従来の門型保持器においては、図11、に示すように、外側リング部62の柱部形成側の軸方向端面64を円筒ころ65の中心Oより低くすると、軸受回転時の遠心力により、円筒ころ65が径方向外方に移動して、ころ外端面66が外側リング部62の柱部形成側軸方向端面64の内周側のエッジe5に接触し、そのエッジe5を摩耗させる可能性がある。一方、図13、に示すように、外側リング部62の柱部形成側の軸方向端面64を円筒ころ65の中心Oより高くすると、柱部63の周方向側面と下面との交差部に形成されるエッジe6に円筒ころ65の転動面が接触して、そのエッジe6を摩耗させる可能性がある。この発明の課題は、円筒ころとの接触によってポケット内周のエッジが摩耗するのを防止して、スラスト円筒ころ軸受用保持器の耐久性の向上を図ることである。上記の課題を解決するため、第1の発明においては、円筒ころを収容するポケットが内側リング部と外側リング部を繋ぐ放射状配置の複数の柱部間に形成され、その柱部のそれぞれが内側リング部と外側リング部の一方の軸方向端面から突出するように形成され、その柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位として縦向きで使用される門形断面のスラスト円筒ころ軸受用保持器において、前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、前記柱部の周方向両側に、垂直方向のころ中心線に対して傾斜して円筒ころの転動面を案内するころ案内面を設けた構成を採用したのである。上記のように、外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とすることにより、軸受回転時の遠心力により円筒ころが径方向外方に移動すると、円筒ころの外端面が外側リング部の内径面に接触することになって、外側リング部の柱部形成側軸方向端面の内周側のエッジに円筒ころの外端面が接触するということがなく、そのエッジを摩耗させるようなことがない。また、柱部の周方向両側に、垂直方向のころ中心線に対して傾斜して円筒ころの転動面を案内するころ案内面を設けることにより、軸受回転時、円筒ころの転動面がころ案内面に接触することになる。このため、円筒ころの転動面が柱部のころ案内面と下面の交差部に形成されるエッジに接触することがなくなり、そのエッジを摩耗させるようなことはない。ここで、垂直方向のころ中心線に対するころ案内面の傾斜角度を5°~45°の範囲とすることにより、円筒ころの転動面が柱部の周方向側面と下面との交差部に形成されるエッジに接触するのを効果的に防止することができると共に、柱部の強度を確保することができる。また、内側リング部と外側リング部の柱部形成側と反対側の軸方向端面に前記柱部と軸方向で対向する内向きの抜止め片を形成し、周方向に並ぶその複数の抜止め片の対向間隔を円筒ころの外径より小さくすることにより、保持器のポケット内に収納される円筒ころの脱落を防止し、軸受組立時の取扱い性の向上を図ることができるとともに、ころ抜止めのために別部品を取付ける必要がないため、部品点数の低減を図ることができる。上記第1の発明に係るスラスト円筒ころ軸受用保持器の案内をころ案内とすると、軌道盤と保持器の接触による発熱を抑制し、軌道盤と保持器接触面の通油性が向上する。上記の課題を解決するため、第2の発明においては円筒ころを収容するポケットが内側リング部と外側リング部を繋ぐ放射状配置の複数の柱部間に形成され、その柱部のそれぞれが内側リング部と外側リング部の一方の軸方向端面から突出するように形成され、その柱部形成側の軸方向端面を反対側の軸方向端面より上位として縦向きで使用される門形断面のスラスト円筒ころ軸受用保持器において、前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、内側リング部の柱部形成側の軸方向端面を前記外側リング部の柱部形成側の軸方向端面より下位として柱部を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させた構成を採用している。上記第2の発明においても、第1の発明に係る保持器と同様に、外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とすることにより、軸受回転時の遠心力により円筒ころが径方向外方に移動した際、円筒ころの外端面が外側リング部の内径面に接触することになって、外側リング部の柱部形成側軸方向端面の内周側のエッジに円筒ころの外端面が接触するのを防止することができる。また、内側リング部の柱部形成側の軸方向端面を外側リング部の柱部形成側の軸方向端面より下位として柱部を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させることにより、柱部の周方向側面と下面との交差部に形成されるエッジは、傾斜状となるため、そのエッジが全長にわたって円筒ころの転動面に接触するのを防止することができる。この発明に係るスラスト円筒ころ軸受においては、軸軌道盤とハウジング軌道盤間に複数の円筒ころを放射状の配置でもって組込み、その円筒ころを保持器で保持した円筒ころ軸受において、前記保持器として、第1の発明に係る保持器または第2の発明に係る保持器を採用したのである。この場合、円筒ころとして、端面形状が中央で高くなる丸面形とされた円筒ころを採用することにより、円筒ころは端面の中央が外側リング部の内径面に点接触する状態で回転することになるため、保持器の外側リング部内径面の摩耗が抑制され、円筒ころの回転抵抗を低減し、高速回転用のスラスト円筒ころ軸受を得ることができる。第1の発明に係る保持器においては、上記のように、外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、ポケット間に形成された柱部の周方向両側に、垂直方向のころ中心線に対して傾斜して円筒ころの転動面を案内するころ案内面を設けたことにより、外側リング部の柱部形成側軸方向端面の内周側のエッジや柱部のころ案内面と下面との交差部に形成されるエッジが円筒ころとの接触によって摩耗するのを防止することができ、耐久性に優れたスラスト円筒ころ軸受用保持器を得ることができる。また、第2の発明に係る保持器においては、外側リング部の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころの中心より上位とし、内側リング部の柱部形成側の軸方向端面を外側リング部の柱部形成側の軸方向端面より下位として柱部を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させたことにより、第1の発明に係る保持器と同様に、外側リング部の柱部形成側軸方向端面の内周側のエッジや柱部の周方向側面と下面とが交差するエッジが円筒ころとの接触によって摩耗するのを抑制することができ、耐久性に優れたスラスト円筒ころ軸受用保持器を得ることができる。以下、この発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1乃至図7は、この発明に係るスラスト円筒ころ軸受用保持器の第1の実施の形態を示し、図8は、その保持器を用いたスラスト円筒ころ軸受を示す。図8において、スラスト円筒ころ軸受は、回転軸1に取付けられる軸軌道盤11とハウジング2に支持されるハウジング軌道盤21間に円筒ころ31を組込み、その円筒ころ31を保持器41により保持している。ここで、円筒ころ31は、図1に示すように、複数とされ、その複数の円筒ころ31は放射状の配置とされて、軸軌道盤11とハウジング軌道盤21間に組み込まれている。図1乃至図7に示すように、保持器41は、内側リング部42および外側リング部43を有し、その両リング部42、43を繋ぐ複数の柱部44が周方向に等間隔に設けられ、隣接する柱部44間に円筒ころ31を収容するポケット45が形成されている。内側リング部42および外側リング部43の軸方向長さは同一とされ、その両リング部42、43を繋ぐ柱部44は、内側リング部42および外側リング部43の一方の軸方向端面から上方に突出している。図3に示すように、柱部44の周方向両側には、垂直方向のころ中心線CL1に対して傾斜して円筒ころ31の転動面を案内する傾斜状のころ案内面46が形成されており、周方向で対向するころ案内面46間の上側開口幅W1は、円筒ころ31の外径Dより小さくなっている。ここで、垂直方向のころ中心線CL1に対するころ案内面46の傾斜角度αが必要以上に大きくなると、内側リング部42および外側リング部43に対する連設部位の幅寸法が小さくなって柱部44の強度が低下するため、上記傾斜角度αは5°~45°の範囲とされている。また、外側リング部43の柱部形成側の軸方向端面47は、円筒ころ31の中心Oに対して上位に配置されており、円筒ころ31の端面中心Oが外側リング部43の内径面と対向している。図3乃至図5に示すように、内側リング部42と外側リング部43の柱部形成側と反対側の軸方向端面48には、柱部44と軸方向で対向する内向きの抜止め片49が形成され、その抜止め片49の周方向両側の側面は垂直方向のころ中心線CL1に対して傾斜して、周方向で対向する抜止め片49の対向間隔が下方に至るに従って次第に小さくなり、その最小の対向間隔W2が円筒ころ31の外径Dより小さく、ポケット45内に収容された円筒ころ31がポケット45から脱落するのを防止している。なお、抜止め片49の周方向の両側面は傾斜させずに垂直面とし、その対向間隔を円筒ころ31の外径Dより小さくして、円筒ころ31の脱落を防止するようにしてもよい。上記の構成からなる保持器41においては、図7で示すように、環状板部51の片面内周部に内側リング52を設け、かつ、片面外周部に外側リング53を設け、その内側リング52および外側リング53のそれぞれ端部に径方向で対向する内向きフランジ54が形成された保持器素形材50を用意し、その保持器素形材50の上記環状板部51および一対の内向きフランジ54を片角フライスAにより径方向に切削することによって簡単に形成することができる。第1の実施の形態で示すスラスト円筒ころ軸受の保持器41においては、外側リング部43の柱部形成側の軸方向端面47を円筒ころ31の中心Oより上位に位置させた構成としているため、軸受回転時の遠心力により円筒ころ31が径方向外方に移動しても、図5に示すように、円筒ころ31の外端面は外側リング部43の内径面に接触することになって、外側リング部43の柱部形成側軸方向端面47の内周側のエッジe1に接触するということがなくなり、そのエッジe1を摩耗させるようなことがない。また、図3に示すように、柱部44の周方向両側に、垂直方向のころ中心線CL1に対して傾斜して円筒ころ31の転動面を案内するころ案内面46を設けたことにより、軸受回転時、円筒ころ31の転動面はころ案内面46に接触する。このため、円筒ころ31の転動面が柱部44のころ案内面46と下面との交差部に形成されるエッジe2に接触することがなく、そのエッジe2を摩耗させるようなことはない。ここで、円筒ころ31として、図5に示すように、外端面32が中央で高くなる丸面形とされた円筒ころ31を採用すると、円筒ころ31は外端面32の中央が外側リング部43の内径面に点接触する状態で回転することになるため、保持器の外側リング部内径面の摩耗が抑制され、円筒ころ31の回転抵抗を低減し、高速回転用のスラスト円筒ころ軸受を得ることができる。第1の実施の形態では、内側リング部42と外側リング部43の柱部形成側と反対側の軸方向端面48に柱部44と軸方向で対向する内向きの抜止め片49を形成し、周方向に並ぶその複数の抜止め片49の間隔を円筒ころ31の外径より小さくしているため、保持器41のポケット45内に収納される円筒ころ31の脱落を防止することができる。このため、軸受組立時の取扱い性の向上を図ることができるとともに、ころ抜止めのために別部品を取付ける必要がないため、部品点数の低減を図ることができる。図8に示すスラスト円筒ころ軸受において、保持器41の案内をころ案内とすると、軌道盤と保持器の接触による発熱を抑制し、軌道盤と保持器接触面の通油性が向上する。図9および図10は、この発明に係るスラスト円筒ころ軸受用保持器の第2の実施の形態を示す。この実施の形態においては、外側リング部55の柱部形成側の軸方向端面56を円筒ころ31の中心Oより上位とし、内側リング部57の柱部形成側の軸方向端面58を外側リング部55の柱部形成側の軸方向端面56より下位として、外側リング部55と内側リング部57を繋ぐ柱部59を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させ、周方向で隣接する柱部59間に円筒ころ31を収容するポケット45を形成している。第2の実施の形態で示す保持器41においても、第1の実施の形態で示す保持器41と同様に、外側リング部55の柱部形成側の軸方向端面を円筒ころ31の中心Oより上位とすることにより、軸受回転時の遠心力により、円筒ころ31が径方向外方に移動しても、円筒ころ31の外端面が外側リング部55の内径面に接触することになって、外側リング部55の柱部形成側の軸方向端面56の内周側のエッジe3に接触するのを防止することができる。また、内側リング部57の柱部形成側の軸方向端面58を外側リング部55の柱部形成側の軸方向端面56より下位として柱部59を径方向内方に向けて下り勾配をもって傾斜させることにより、柱部59の周方向側面と下面とが交差するエッジe4は、傾斜状となるため、そのエッジe4が全長にわたって円筒ころ31の転動面に接触するのを防止することができる。第2の実施の形態で示す保持器41においては、内方向に向けて傾斜する環状板部の下面の内周部に内側リングを設け、外周部に外側リングを形成した軸受素形材を用意し、その環状板部を図12に示すフライスBで径方向に切削することによって簡単にポケット45を形成することができる。