複数の無線通信装置間の通信経路の制御設定を行なう経路制御システムにおいて、前記無線通信装置は、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行することを特徴とする経路制御システム。前記無線通信装置において適応変調制御による新たな通信速度の単位時間当たりの回復度合いが閾値以上である場合には、STP経路制御を停止するようにした請求項1記載の経路制御システム。監視装置により前記複数の無線通信装置の何れか2つの無線通信装置を接続する通信経路の停止要求を受付け、当該監視装置により停止要求に係る通信経路と接続される前記2つの無線通信装置のポートについて、STP経路制御で用いるコスト値を算出するようにした請求項1記載の経路制御システム。複数の無線通信装置間の通信経路の制御設定を行なう経路制御方法であって、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行することを特徴とする経路制御方法。前記無線通信装置において適応変調制御による新たな通信速度の単位時間当たりの回復度合いが閾値以上である場合には、STP経路制御を停止するようにした請求項4記載の経路制御方法。前記複数の無線通信装置の何れか2つの無線通信装置を接続する通信経路の停止要求を受付け、当該停止要求に係る通信経路と接続される前記2つの無線通信装置のポートについて、STP経路制御で用いるコスト値を算出するようにした請求項4記載の経路制御方法。有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置であって、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出する通信速度検出部と、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定する障害発生判定部と、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出する適応変調制御部と、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する経路制御部とを具備したことを特徴とする無線通信装置。前記適応変調制御部において適応変調制御による新たな通信速度の単位時間当たりの回復度合いが閾値以上である場合には、STP経路制御を停止するようにした請求項7記載の無線通信装置。有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置の処理方法であって、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行することを特徴とする処理方法。有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置のコンピュータにより実行可能なプログラムであって、前記無線通信装置における上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行することを特徴とするプログラム。STP経路制御処理においてパスコストを基準としてネットワークの冗長経路を停止する場合、AMR機能を有する無線通信装置では回線速度の減少時にパスコストを減少させておらず、適切な経路制御を行なうことができない。このため、回線速度の減少時にネットワークに冗長経路が存在しても、無線通信装置は冗長経路への切替え動作を実施することができない。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、AMR機能を有する無線通信装置においてパスコストを考慮したSTP経路制御の実施を可能にしたSTP経路制御システムに関する。本発明は、複数の無線通信装置間の通信経路の制御設定を行なう経路制御システムを提供するものである。各無線通信装置は、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する。本発明は、複数の無線通信装置間の通信経路の制御設定を行なう経路制御方法を提供するものである。各無線通信装置は上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する。本発明は、有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置を提供するものである。この無線通信装置は、上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出する通信速度検出部と、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定する障害発生判定部と、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出する適応変調制御部と、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する経路制御部とを具備する。本発明は、有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置の処理方法を提供するものである。この処理方法により、無線通信装置は上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する。本発明は、有線通信および無線通信を行なうことができる無線通信装置のコンピュータにより実行可能なプログラムを提供するものである。このプログラムにより、無線通信装置は上り無線通信と下り無線通信について通信速度を検出し、上り無線通信と下り無線通信の何れに通信障害が発生したかを判定し、通信障害が発生した上り無線通信または下り無線通信に対して適応変調制御を実行して、新たな通信速度を算出し、新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する。本発明によれば、ネットワークに冗長経路が存在している場合、無線通信装置においてAMR機能の作動により回線速度が減少しても、STP経路制御により自動的に冗長経路に切り替えることで通信経路の容量を十分維持することができる。また、STP経路制御は無線ネットワークだけでなく、LANやWANと組み合わせた通信経路について適切に経路制御を実行することができる。図1は、本発明の好適な実施例に係る経路制御システムのブロック図である。この経路制御システムには4台の無線通信装置10即ち、10a、10b、10c、10dが含まれる。無線通信装置10は、有線ネットワークを介した有線通信および無線ネットワークを介した無線通信を実行できる通信機能を有している。或いは、無線通信装置10は無線ネットワークを介した無線通信機能のみを具備し、有線ネットワークを介した有線通信機能を具備しなくともよい。また、経路制御システムには2台の端末21、22が含まれており、これらは有線ネットワークまたは無線ネットワークを介した通信機能を有している。この端末21、22としてユーザが情報処理のために利用するコンピュータが用いられる。また、監視装置31は通信ネットワークの通信状態を監視するものであり、EMSElementManagementSystemやNMSNetworkManagementSystemの機能を有している。上記の構成要素が有線ネットワークまたは無線ネットワークを介して接続することにより本実施例の経路制御システムが構成される。具体的には、端末21と無線通信装置10aとは有線ネットワークAを介して接続されている。有線ネットワークAには監視装置31が接続されている。監視装置31は有線ネットワークAの通信トラフィックを監視する。無線通信装置10aは無線ネットワークXを介して無線通信装置10bと接続されるとともに、有線ネットワークBを介して無線通信装置10cと接続される。つまり、端末21、22の通信接続を行う場合、無線通信装置10a、10bを接続する無線ネットワークXまたは無線通信装置10a、10cを接続する有線ネットワークBのいずれかが経路として利用される。無線通信装置10bは有線ネットワークCを介して無線通信装置10cと接続され、無線通信装置10cは無線ネットワークYを介して無線通信装置10dと接続される。無線通信装置10dは有線ネットワークDを介して端末22と接続される。図2は、経路制御システムのネットワーク構成を説明するためのブロック図であり、無線通信装置10a、10b、10cが相互に接続されてループ経路を構成している。無線通信装置10a、10b、10c間でブロードキャストパケットが循環するとブロードキャストストリームと呼ばれる現象が発生し、CPUリソースが消費されるとともに通信経路の帯域幅が消費される可能性がある。本実施例に係る経路制御システムではブロードキャストストリーム現象を回避するために、STPSpanningTreeProtocolによる経路制御を実施する。図3は、無線通信装置10の機能ブロック図である。無線通信装置10は、変調器101、増幅機能を有する送信機104、アンテナ105、分波器107、受信機103、復調器102、伝送路の状態に応じて変調方式を変化させる変調復調制御部108、他の無線通信装置10からの信号を受信して経路制御を行なうエージェント部106、入力端子109、出力端子110、有線ネットワークを介して有線通信処理を行う有線通信部111、計時処理を行なうタイマカウンタ112を具備する。図4は、エージェント部106の機能ブロック図である。本実施例に係る経路制御システムは、複数の通信装置が無線通信または有線通信を行う場合において通信経路の設定制御を実行するものである。図4は、無線通信または有線通信を行う複数の通信装置のうち、他の通信装置と接続される無線通信装置10に具備されるエージェント部106の構成を示す。具体的には、通信速度検出部161は上り通信速度と下り通信速度を検出する。障害発生判定部162は、上り無線通信または下り無線通信に通信障害が発生したか否かを判定する。適応変調制御部163は、通信障害が発生した方向の無線通信を適応変調制御するよう変調復調制御部108へ指示する。経路制御部164は、適応変調制御により選択された新たな通信速度に基づいてSTP経路制御を実行する。経路制御停止判定部165は、適応変調制御により新たに選択された通信速度の単位時間当たりの回復度合いが閾値以上である場合には、STP経路制御を停止する。記憶部166は、上記の処理部161~165の各種情報を記憶する。尚、通信速度の単位時間当たりの回復度合いとは通信回線速度の変化、即ち、無線回線品質の回復による通信速度の高速化を意味する。図5は、監視装置31の機能ブロック図である。監視装置31は、制御部301、経路制御システムにおいて何れか2つの通信装置を接続している通信経路の停止要求を受け付ける停止要求受付部302、停止要求に係る2つの通信装置間の通信経路に利用するポートのSTPコスト値を算出し、そのSTPコスト値を2つの通信装置に通知する経路制御支援部303、及び各種情報を記憶する記憶部304を具備する。次に、経路制御システムの詳細な処理について説明する。先ず、経路制御システムにおける無線ネットワークにおいてフェージングが発生していない正常時の処理について説明する。また、STP計算に用いる無線通信装置10のポートのコスト値としてANSI/IEEEStd802.1D1998Editionの規定に準拠するものとし、例えば、一対の不連続な通信速度に対応するコスト値として4MBPSMegaBitPerSecond=250、100MBPS=19を採用するものとする。しかし、無線ネットワークにおける回線速度が適応変調機能AMR機能によりMBPS単位で連続した際のコスト値は明記されておらず、この規定では本実施例の動作を実現することができない。上記の問題を解決するため、無線通信装置10が無線通信に利用するポートに付与するコスト値として下記の近似式を用いて計算するものとする。コスト値=561.3×回線速度:MBPS単位^-0.73ここで、^の記号は累乗計算を示す。また、コスト値は1~65535の範囲内の整数であるため、上記の計算式の算出値の小数点1桁目で四捨五入を行なうものとする。本実施例では、AMR機能を有する無線通信装置10とその対向装置との間の上り通信以下、UPLINKと称すると下がり通信以下、DOWNLINKと称するで異なる周波数を用いるものとする。通常は、UPLINKとDOWNLINKで同一の回線速度を採用している。しかし、反射波によるフェージングが発生した場合に特定の周波数に対して影響を及ぼすため、上り/下りの一方向の通信回線についてのみAMR機能が作動することが想定される。この場合、上り/下りの一方向の通信回線のみ通信容量が減少することとなり、その結果、UPLINKとDOWNLINKの容量が不一致となる。従来の無線通信装置では、UPLINKとDOWNLINKの容量の不一致が発生しても経路制御の更新を実施しておらず、これが回線品質の劣化要因となっていた。本実施例は、この問題を解決する技術を提供するものである。本実施例では、UPLINKとDOWNLINKの回線速度の不一致または、UPLINKとDOWNLINKの一方向の帯域幅の減少による伝送速度の不一致が発生した場合、無線通信装置10のポートのコスト値として、UPLINKとDOWNLINKのうち少ない回線速度の通信回線におけるコスト値を設定する。これにより、UPLINK/DOWNLINKの回線速度の不一致が発生しても、予備経路が存在していれば適切な経路選択を実施することができる。図6は、各通信ネットワークの回線速度または伝送速度とコスト値の一覧を示す。例えば、有線ネットワークBの回線速度は100MBPSであり、そのコスト値は19と計算される。有線ネットワークCの回線速度は1000MBPSであり、そのコスト値は4と計算される。無線ネットワークXの回線速度は310MBPSであり、そのコスト値は9と計算される。尚、回線速度に対応するコスト値は上記の計算式で計算するものの、本実施例では説明の便宜上、図6の一覧表に示すコスト値を計算値として用いる。図7は、経路制御システムを構成する無線通信装置10のポートに接続されたセグメントのコスト値の一覧表を示す。図7では、無線通信装置10のMACアドレスと、無線通信装置10のポートに接続されたセグメントのコスト値とが対応付けられて記憶される。即ち、無線通信装置10aはMACアドレスが00:00:4C:00:00:11であり、そのPortA1は無線ネットワークXに接続されているため図6の一覧表よりコスト値が9に設定され、そのPortB1は有線ネットワークBに接続されているためコスト値は19に設定される。無線通信装置10bはMACアドレスが00:00:4C:00:00:12であり、そのPortA2は無線ネットワークXに接続されているためコスト値が9に設定され、そのPortB2は有線ネットワークCに接続されているためコスト値は4に設定される。無線通信装置10cはMACアドレスが00:00:4C:00:00:13であり、そのPortA3は有線ネットワークBに接続されているためコスト値が19に設定され、そのPortB3は有線ネットワークCに接続されているためコスト値は4に設定される。無線通信装置10dはMACアドレスが00:00:4C:00:00:14であり、そのPortA4は無線ネットワークYに接続されているためコスト値が9に設定され、そのPortB4は有線ネットワークDに接続されているためコスト値は4に設定される。図8は、経路制御システムの第1処理フローを示すフローチャートである。各無線通信装置10において電源オンされた場合、ループネットワークを構成する無線通信装置10a、10b、10cはブリッジID例えば、各装置のMACアドレスと、パスコスト値を含むBPDUBridgeProtocolDataUnitを交換するステップS101。無線通信装置10a、10b、10cは、受信したBPDUパケットからブリッジIDが最小となるルーとブリッジを選出するステップS102。本実施例では、ブリッジIDとしてMACアドレスを用いているので、最小のMACアドレスを有する無線通信装置10aがルートブリッジとして選出される。次に、ループネットワークを構成する無線通信装置10a、10b、10cはルートブリッジである無線通信装置10aまでのパスコスト値を算出するステップS103。無線通信装置10a自身はルートブリッジであるため、パスコスト値は算出しない。ステップS103において、無線通信装置10bは無線通信装置10aまでの2つの経路についてパスコスト値を算出する。第1の経路は無線通信装置10a、10bを直接接続する無線ネットワークXであるため、図6の一覧表より無線通信装置10bのPortA2についてパスコスト値9を算出する。第2の経路は無線通信装置10a、10b間に存在する有線ネットワークC、Bであり、それぞれのパスコスト値は4、19であるため、無線通信装置10bのPortB2についてその合計パスコスト値23を算出する。ステップS103において、無線通信装置10cは無線通信装置10aまでの2つの経路についてパスコスト値を算出する。第1の経路は無線通信装置10c、10aを直接接続する有線ネットワークBであるため、図6の一覧表より無線通信装置10cのPortA3についてパスコスト値19を算出する。第2の経路は無線通信装置10c、10a間に存在する有線ネットワークCおよび無線ネットワークXであり、それぞれのパスコスト値は4、9であるため、無線通信装置10cのPortB3についてその合計パスコスト値13を算出する。次に、無線通信装置10a、10b、10cはルートブリッジに一番近いポートをDPとして選択するステップS104。つまり、ルートブリッジである無線通信装置10aに具備されているPortA1、PortB1がルートブリッジに最も近いポートDPとして選択される。一方、非ルートブリッジである無線通信装置10b、10cはルートブリッジまでのパスコスト値が小さい値のポートをRPRootPortとして選択するステップS105。つまり、無線通信装置10bはPortA2のパスコスト値9とPortB2のパスコスト値23とを比較して、小さいパスコスト値を有するPortA2をRPとして選択する。無線通信装置10cはPortA3のパスコスト値19とPortB3のパスコスト値13とを比較して、小さいパスコスト値を有するPortB3をRPとして選択する。次に、非ルートブリッジである無線通信装置10b、10cは残りのポートに接続されるネットワークのセグメントについて算出されたパスコスト値のうち、小さいパスコスト値のネットワークのセグメントに接続されるポートをDPとして選択するステップS106。つまり、無線通信装置10b、10cは未だDP、RPに選択されていないPortB2に接続された有線ネットワークCのパスコスト値4と、PortA3に接続された有線ネットワークBのパスコスト値19とを比較し、小さいパスコスト値の有線ネットワークCに接続されているPortB2をDPとして選択する。その後、無線通信装置10cは最後に残ったPortA3をBPBlockingPortとして選択するステップS107。図9は、無線ネットワークXの正常時のSTP経路制御結果を示すブロック図である。図9に示すように、無線ネットワークXにフェージングが発生していない状態において、無線通信装置10cのPortA3がBPとして選択されるため、当該PortA3においてパケットのブロッキングが行なわれ、これにより、ブロードキャストストリームが停止される。図10は、経路制御システムの第2処理フローを示すフローチャートである。図11は、通信ネットワークの回線速度とコスト値との関係を示す一覧表である。次に、無線ネットワークXがフェージングなどにより回線速度または伝送速度が低下した場合の処理について説明する。図8に示す第1の処理フローを実行した結果、無線通信装置10aがルートブリッジとして選出されている。この状態において、無線ネットワークXにフェージングが発生し、無線通信装置10a、10bの変調復調制御部108がAMR機能を作動させてUPLINKの回線速度のみが310MBPSから10MBPSに変化したとする。このとき、無線通信装置10a、10bのエージェント部106において、障害発生判定部162は通信速度検出部161が検出した無線通信装置10a、10b間のUPLINKとDOWNLINKの回線速度を取得して比較するステップS201。UPLINKとDOWNLINKの回線速度の差が閾値以上の場合、UPLINKとDOWNLINKの何れの通信方向の無線通信に通信障害が発生したかを判定する。例えば、回線速度の小さいUPLINKに通信障害が発生したと判定する。障害発生判定部162は、通信障害が発生したUPLINKの回線速度を経路制御部164へ通知する。経路制御部164は、UPLINKの回線速度を用いて前述のコスト値の計算式に基づいて無線ネットワークXのコスト値を算出するステップS202。本実施例では、無線ネットワークXの回線速度が10MBPSに変化したときのコスト値を105に設定する。図11と図6とを比較すると、無線ネットワークXの回線速度とコスト値が異なっており、図11は無線ネットワークXがフェージングの影響を受けた後のコスト値を示している。各無線通信装置10のエージェント部106における経路制御部164は、無線ネットワークXの無線通信においてフェージングが発生する前に実行した第1の処理と同様に経路制御を行なう。つまり、ループネットワークを構成する無線通信装置10a、10b、10cの経路制御部164はブリッジIDとパスコスト値を含むBPDUとを交換するステップS203。無線通信装置10a、10b、10cの経路制御部164は、受信したBPDUパケットに基づいてブリッジIDが最小である無線通信装置をルートブリッジとして選出するステップS204。この場合、無線通信装置10aがルートブリッジとして選出される。次に、ループネットワークを構成する無線通信装置10a、10b、10cの経路制御部164はルートブリッジである無線通信装置10aまでのパスコスト値を算出するステップS205。無線通信装置10a自身はルートブリッジであるため、パスコスト値は算出しない。ステップS205において、無線通信装置10bの経路制御部164は無線通信装置10aまでの2つの経路についてパスコスト値を算出する。第1の経路は無線通信装置10a、10bを直接接続する無線ネットワークXであるため、図11の一覧表より無線通信装置10bのPortA2についてパスコスト値105を算出する。第2の経路は無線通信装置10a、10b間に存在する有線ネットワークC、Bであり、それぞれのパスコスト値は4、19であるため、無線通信装置10bのPortB2についてその合計パスコスト値23を算出する。ステップS205において、無線通信装置10cは無線通信装置10aまでの2つの経路についてパスコスト値を算出する。第1の経路は無線通信装置10c、10aを直接接続する有線ネットワークBであるため、図11の一覧表より無線通信装置10cのPortA3についてパスコスト値19を算出する。第2の経路は無線通信装置10c、10a間に存在する有線ネットワークCおよび無線ネットワークXであり、それぞれのパスコスト値は4、105であるため、無線通信装置10cのPortB3についてその合計パスコスト値109を算出する。次に、無線通信装置10a、10b、10cの経路制御部164はルートブリッジに一番近いポートをDPとして選択するステップS206。つまり、ルートブリッジである無線通信装置10aに具備されているPortA1、PortB1がルートブリッジに最も近いポートDPとして選択される。一方、非ルートブリッジである無線通信装置10b、10cの経路制御部164はルートブリッジまでのパスコスト値が小さい値のポートをRPRootPortとして選択するステップS207。つまり、無線通信装置10bの経路制御部164はPortA2のパスコスト値105とPortB2のパスコスト値23とを比較して、小さいパスコスト値を有するPortB2をRPとして選択する。無線通信装置10cの経路制御部164はPortA3のパスコスト値19とPortB3のパスコスト値109とを比較して、小さいパスコスト値を有するPortA3をRPとして選択する。次に、非ルートブリッジである無線通信装置10b、10cの経路制御部164は残りのポートに接続されるネットワークのセグメントについて算出されたパスコスト値のうち、小さいパスコスト値のネットワークのセグメントに接続されるポートをDPとして選択するステップS208。つまり、無線通信装置10b、10cの経路制御部164は未だDP、RPに選択されていないPortA2に接続された無線ネットワークXのパスコスト値105と、PortB3に接続された有線ネットワークCのパスコスト値4とを比較し、小さいパスコスト値の有線ネットワークCに接続されているPortB3をDPとして選択する。その後、無線通信装置10cは最後に残ったPortA2をBPBlockingPortとして選択するステップS209。上記のAMR機能が作動した場合の第2の処理フローにおいては、反射波によるフェージングの受信レベルが低下する時間は数秒から90秒程度であり、その後は受信レベルが回復することを前提としている。図12は、無線ネットワークXにフェージングが発生した際のSTP経路制御結果を示すブロック図である。図12に示すように、無線ネットワークXにフェージングが発生した状態において、無線通信装置10bのPortA2がBPとして選択されるため、当該PortA2においてパケットのブロッキングが行なわれ、これにより、ブロードキャストストリームが停止される。上述のように本実施例によれば、ネットワークに冗長経路が存在している場合、AMR機能の作動により回線速度が低下しても自動的に冗長経路に切り替えることにより通信経路の容量を十分維持することができる。また、本実施例ではSTP経路制御を実施しているため、無線ネットワークだけでなく、LANLocalAreaNetworkやWANWideAreaNetworkと組み合わせても確実に経路制御を行なうことができる。また、本実施例ではL2OSI参照モデルのデータリンク層:Layer2を用いることで上位のプロトコール例えば、IPv4/IPv6/IPSECやTCP/UDP/SCTPに依存しない経路制御を実現することができる。図13は、経路制御システムの第3の処理フローを示すフローチャートである。前述の処理に加えて、前回の経路制御を実行してから所定時間経過後にAMR機能の作動に基づいて再度の経路制御を行なうようにしてもよい。つまり、前述のステップS107やステップS209の後にタイマをカウントさせており、障害発生判定部162がフェージングの発生を検知するとステップS301、タイマカウンタ112が所定時間カウントしたか否かを判定するステップS302。ここで、所定時間はステップS107、S209により経路制御が終了した時刻からの経過時間である。経路制御終了後に所定時間以上経過すると、AMR機能の作動に基づく前記ステップS101~S107またはステップS201~S209に従って経路制御が実行されるステップS303。第3の処理フローにより、不要な経路切替動作やそれに起因する無線回線の瞬断を防止することができる。図14は、経路制御システムの監視装置31の処理フローを示すフローチャートである。即ち、監視装置31によって経路制御を実行するようにしてもよい。まず、監視装置31のオペレータが停止要求受付部302に停止対象の無線ネットワークの情報即ち、通信装置を接続する通信経路の停止要求を入力するステップS401。例えば、無線ネットワークXの情報を停止対象として入力する。監視装置31の経路制御支援部303は、記憶部304に登録されているデータベースから、無線ネットワークXに接続されている無線通信装置10の接続ポートの識別番号を読み取るステップS402。その後、経路制御支援部303は、停止対象の無線ネットワークXに接続されている接続ポートの識別番号から、当該接続ポートを有する無線通信装置10を特定するステップS403。経路制御支援部303は、無線ネットワークXのAMR機能作動後のコスト値を算出して特定された無線通信装置10即ち、停止要求に係る通信経路に接続された通信装置に通知するステップS404。この無線ネットワークXの新たなコスト値を受信した無線通信装置10は、新たなコスト値を用いて前述の経路制御処理を行なう。このようにして、必要に応じてオペレータが手動で経路制御を行なうことができる。本実施例では、STP経路制御に限定してその処理を説明したが、無線通信装置10がコスト値の算定に回線速度を反映する動作に関しては、STPはRSTPと同等である。従って、STP経路制御に代えてRSTP経路制御を実行するようにしてもよい。尚、本実施例において無線通信装置、監視装置、端末は内部にコンピュータシステムを具備している。このため、前述の処理内容はプログラム形式でコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録されており、このプログラムをコンピュータが読み出して実行することにより、本実施例の処理が実行される。ここで、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、磁気ディスク、光磁気ディスク、CD-ROM、DVD-ROM、半導体メモリなどである。また、このプログラムを通信回線によってコンピュータに配信して、当該コンピュータがプログラムを実行するようにしてもよい。また、このプログラムは前述の機能の一部を実現するものであってもよい。さらに、前述の機能をコンピュータシステムに既に搭載されているプログラムと組み合わせて実現できるような差分プログラムまたは、差分ファイルとしてもよい。