"実質的にニッケル及びコバルトを含まない部品内にアルミニウム拡散表面層10を創成するための方法であって、不活性充填材を含まず、金属アルミニウム合金、ハロゲン活性化剤、及びバインダーを含むスラリーコーティングを部品の表面12に適用し、前記部品を加熱して、前記スラリーコーティングから前記部品中にアルミニウムを拡散させることで、金属間アルミニウム含有相により特徴付けられるアルミニウム拡散表面層10を前記部品内に形成することを含んでなり、前記部品が、ニッケル及びコバルトを両方とも実質的に含まず、約27重量以下のクロムを含む母材金属14から形成される、記方法。前記アルミニウム拡散表面層10が約25μm~400μmの厚さを有する、請求項1記載の方法。前記アルミニウム拡散表面層10が約200μm~350μmの厚さを有する、請求項1記載の方法。前記母材金属14が約8~11重量のクロムを含む、請求項1記載の方法。前記母材金属14が約11~27重量のクロムを含む、請求項1記載の方法。前記母材金属14が約1~8重量のクロムを含む、請求項1記載の方法。前記母材金属14が1重量未満のクロムを含む、請求項1記載の方法。前記部品が鋳造タービン部品又は鍛造タービン部品からなる、請求項1記載の方法。ニッケル及びコバルトを実質的に含まず、約27重量以下のクロムを含む、部品として構成された母材金属14と、前記母材金属14の表面12より下に延び、約50μm超の厚さを有する金属間アルミニウム含有相により特徴付けられるアルミニウム拡散表面層10とを含む耐酸化性部品。前記アルミニウム拡散表面層10が約50μm~400μmの厚さを有する、請求項9記載の耐酸化性部品。前記母材金属14が約8~11重量のクロムを含む、請求項9記載の耐酸化性部品。前記母材金属14が約11~27重量のクロムを含む、請求項9記載の耐酸化性部品。前記母材金属14が約1~8重量のクロムを含む、請求項9記載の耐酸化性部品。前記母材金属14が約1重量未満のクロムを含む、請求項9記載の耐酸化性部品。前記部品が鋳造タービン部品又は鍛造タービン部品からなる、請求項9記載の耐酸化性部品。従って、アルミナイドで被覆された特殊合金、例えばニッケル基及びコバルト基超合金と同様な耐酸化性を示す比較的低コストの鋼があれば当技術分野で歓迎されるであろう。本発明の態様と利点は、一部は以下の説明に記載され、又は以下の記載から明らかになるか、又は本発明の実施を通じて分かるであろう。1つの態様では、実質的にニッケルとコバルトを含まない部品内にアルミニウム拡散表面層を創成するための方法が広く開示される。この方法は、部品の表面にスラリーコーティングを設け、部品を加熱して、アルミニウムをスラリーコーティングから部品中に拡散させることで部品内にアルミニウム拡散表面層を形成することを含み得る。別の態様では、耐酸化性部品が広く開示される。この耐酸化性部品は、部品として構成された母材金属を含み得、ここで母材金属はニッケルとコバルトを両方とも実質的に含まないが約27重量以下のクロムを含む。また、この耐酸化性部品は母材金属の表面の下に延びるアルミニウム拡散表面層を含む。このアルミニウム拡散表面層は約50μm超の厚さを有する金属間アルミニウム含有相により特徴付けられる。本発明の上記及びその他の特徴、態様及び利点は以下の説明及び添付の特許請求の範囲を参照することでより良好に理解されるであろう。本明細書に組み込まれておりその一部を構成する添付の図面は、本発明の実施形態を例示するものであり、以下の説明と共に本発明の原理を説明するのに役立つ。当業者に向けた、本発明の最良の形態を含めて十分で実施可能にする開示を、添付の図を参照して本明細書に記載する。ここで、本発明の実施形態を詳細に説明するが、その1以上の例を図面に示す。各々の例は本発明の説明のために挙げるものであり、本発明を限定するものではない。実際、当業者には明らかなように、本発明の範囲又は思想から逸脱することなく本発明の様々な修正と変形をなすことができる。例えば、一実施形態の一部として例示又は記載した特徴を別の実施形態と共に使用してさらに別の実施形態とすることができる。従って、本発明は、かかる修正及び変形を、特許請求の範囲及びその等価物内に入るものとして包含するものである。本発明の主題は、一般に、耐酸化性金属部品及び金属部品内にアルミニウム拡散表面層を創成する方法に関する。特に、ガスタービンの環境のような様々な高温酸化性の環境で使用するのに適した低コストの耐酸化性金属部品が開示される。一実施形態では、この耐酸化性部品は、通例タービン部品を形成するのに使用されるニッケル基又はコバルト基の超合金のような特殊合金よりずっと安価な低級グレード/合金鋼から形成されたタービン部品からなり得る。また、本発明の主題は耐酸化性のアルミニウムに富む拡散層を金属部品内に創成する方法を開示する。この方法は一般に、アルミニウムを含有するスラリーを部品の表面に塗装し、この部品を加熱して、スラリー内のアルミニウムが金属部品中に拡散するのを可能にすることを含んでいる。本発明の主題の発明者は、アルミニウム拡散コーティングを有する超合金で見られるのと同様な耐酸化性が、アルミニウム拡散プロセスで処理された低級グレード/合金鋼でも示され得ることを発見した。例えば、アルミニウムは、実質的にニッケルとコバルトを含まない鋼のような様々な低コスト鋼中に拡散して、高温酸化体への曝露中かかる鋼の酸化を防ぐアルミニウム拡散表面層を形成し得ることが見出された。特に、低級グレード/合金鋼内にアルミニウム拡散表面層が創成され得、この拡散表面層は、この拡散層内のアルミニウムが鋼の酸化を抑制する保護性の酸化アルミニウムアルミナスケールを形成するので、高温で長時間にわたり極めて耐酸化性であることが、酸化試験によって確認された。すなわち、例えば、アルミニウム拡散表面層は、10Cr合金鋼すなわち、クロム含有量が約8~11重量である合金内に形成され得る。試験によって示されているように、10Cr合金鋼内にかかる表面層が形成されると、この鋼は、約1800°Fの温度の酸化性の環境に耐えることができ、酸化の兆しはない。通例であれば、10Cr合金鋼はおよそ1000°Fを越える温度で急速に酸化するであろう。また、本発明の主題の発明者は、ニッケルとコバルトを実質的に含まない金属部品にアルミニウム拡散プロセスを適用することにより、この部品の母材金属内すなわち、母材金属の元の表面より下に単一のアルミニウム拡散表面層が形成され得ることを発見した。すなわち、かかる部品のアルミニウム拡散の結果、母材金属の元の表面の上を覆う外側コーティングが生じるのではなく、冶金学的に母材金属の一部である強固な金属間アルミニウム含有相により特徴付けられる拡散した表面層が生成することが判明した。さらに、この内方に拡散した表面層は広範囲の温度例えば、約1500~約2100°Fにわたって形成され得、その結果特定の拡散温度に応じて変化する均一の厚さの母材金属内に表面層が創成され得る。さらに、これらの低級グレード/合金鋼内に創成されるアルミニウム拡散表面層は比較的に延性であり、そのため鋼の表面の欠け、引っ掻き及び/又は割れの可能性が低減することが見出された。本明細書では、一般に、本発明の主題を、ガスタービン内に使用するタービン部品に関して説明する。しかし、本発明の主題の応用はガスタービン部品に限られる必要はなく、一般に任意の高温部品に適用できることが了解されるであろう。特に、本発明の主題は様々な高温の産業用途に使用される耐酸化性で比較的低価格の部品を形成するのに利用することができる。ガスタービン用途に関して、本発明の主題によると、様々な低級グレード/合金鋼を、タービン部品を形成するのに使用し得、次いでこれを拡散プロセスに付して極めて耐酸化性のアルミニウム拡散表面層を部品内に創成し得る。従って、特殊合金を使用することに伴う高いコストを回避し得る。一般に、本発明の主題で考えられる比較的低いグレード/合金鋼を利用して、1800°Fまでの作動温度で耐酸化性を有するタービン部品を形成し得る。従って、本発明の主題は、主として利用されるガスタービンの作動温度に応じて、ガスタービンの様々な部分に使用されるタービン部品に適用し得る。例えば、様々な実施形態では、本明細書に開示されている低価格鋼は、限定されることはないがタービンシュラウド、圧縮機ベーン及びブレード、並びに多くのタービン動翼及びノズルを包含し得る耐酸化性タービン部品を形成するのに使用し得る。また、本発明の主題の拡散プロセスは鋳造及び鍛造タービン部品の両方にアルミニウム拡散表面層を形成するのに使用し得る。例えば、様々なタービン部品を鋳造プロセスで形成し得る。かかる部品を処理する際に、本明細書に開示されているスラリー塗装プロセスを部品の鋳造したままの表面に直接適用することができるということが判明した。すなわち、鋳造部品内に保護性のアルミニウム表面層を形成するのに事前の機械加工は必要とされない。同様に、スラリー塗装プロセスは鍛造タービン部品の表面に直接適用してその鍛造部品内に保護性のアルミニウム表面層を形成することができる。一実施形態では、本発明の主題の低コストの耐酸化性タービン部品を形成するのに使用する母材金属は一般に、実質的にニッケルとコバルトを含まないで、クロム含有率が27重量以下のあらゆる母材鋼からなり得る。ニッケルとコバルトの両方を実質的に含まないとは、その母材金属が一般に微量のニッケル又はコバルト、例えば約0.75重量未満のニッケル又はコバルトを含むことを意味しているものと了解されたい。従って、母材金属は様々な比較的低コストの低級グレード/合金鋼からなり得る。例えば、幾つかの実施形態では、タービン部品を形成する母材金属としては、限定されることはないが、クロム含有量が約11~27重量の範囲であるフェライトステンレス鋼、クロム含有量が約11~18重量の範囲であるマルテンサイトステンレス鋼、クロム含有量が約8~11重量の範囲である10Cr合金鋼、クロム含有量が約1~8重量の範囲である合金鋼、又は炭素含有率が約0.01~1.0重量で、殆ど又は全くクロムを含有しない炭素鋼を挙げることができる。アルミニウム拡散表面層の金属間アルミニウム含有相の組成は一般に、アルミニウム拡散プロセスを適用する母材金属の組成に応じて変化し得るものと了解されたい。例えば、クロムを含有する鋼の場合、アルミニウム拡散表面層は単一の金属間鉄-クロム-アルミニウム相を含み得る。また、多くの炭素鋼のように殆ど又は全くクロムを含有しない鋼の場合、表面層は一般に金属間鉄-アルミニウム相により特徴付けられ得る。一実施形態では、アルミニウム拡散表面層は、アルミニウムが形成されたタービン部品の表面に付着し、その中に拡散するというスラリー塗装拡散プロセスによりタービン部品の母材金属内に形成され得る。このスラリー塗装プロセスではアルミニウムを含有するスラリーを使用するが、その組成には金属アルミニウムを含有するドナー材料、ハロゲン化物活性化剤、及びバインダーが含まれる。特に、スラリー組成物の成分には、拡散プロセス中に粒子が焼結し易い不活性酸化物物質例えば酸化アルミニウムのような不活性充填材が含まれない。また、本発明の主題は一般にスラリー塗装拡散法に関して記載するが、アルミニウム拡散表面層は、パックセメンテーション、VPA及びCVDプロセスのような様々な他の公知の拡散プロセスにより、実質的にニッケルとコバルトを含まないタービン部品内に形成し得ると予測できる。スラリー塗装用組成物に適したドナー材料には、一般に、およそ1220°F660°Cの融点を有するアルミニウムより高い溶融温度のアルミニウム合金が包含され得る。例えば、ドナー材料として、限定されることはないが、クロム、コバルト及び/又は鉄と合金化された金属アルミニウムの合金を挙げることができる。拡散プロセス中に付着することはないが、その代わりにドナー材料のアルミニウムに対する不活性担体として役立つように充分に高い融点を有する他の適切な合金化剤は、当業者には明らかであろう。好ましい実施形態では、ドナー材料はクロム-アルミニウム合金からなる。特に、合金56Cr-44Al44重量のアルミニウムを含み、残部がクロム及び付随する不純物は、本発明の主題により考えられる広範囲の拡散温度にわたって実施される拡散プロセスに適切であることが判明している。一実施形態では、ドナー材料は、タービン部品の裂け目、内部の通路などにドナー材料が留まったり捕捉されたりする可能性を低減するために微細な粉末の形態であり得る。例えば、特定の実施形態では、ドナー材料の粒径は-200メッシュ最大直径が74μm以下以下であり得る。しかし、より大きいメッシュサイズの粉末も本発明の主題の範囲内で使用し得ると了解されたい。例えば、100メッシュ最大直径が149μm以下以上のメッシュサイズを有する粉末を使用してもよいと予測できる。様々なハロゲン化物活性化剤をスラリー塗装用組成物内に使用し得る。特に適切なハロゲン化物活性化剤としては、塩化アンモニウムNH4Cl、フッ化アンモニウムNH4F、臭化アンモニウムNH4Br及びこれらの混合物のようなハロゲン化アンモニウムを挙げることができる。しかし、その他のハロゲン化物活性化剤を本発明の主題の範囲内で使用し得ることが了解されよう。一般に、適切なハロゲン化物活性化剤は、ドナー材料中に含まれるアルミニウムと反応して揮発性のハロゲン化アルミニウム例えばAlCl3、AlF3を形成することができ、このハロゲン化アルミニウムがタービン部品の表面で反応し、部品内に拡散して金属間アルミニウム含有相を形成する。また、スラリー中に使用するために、ハロゲン化物活性化剤は微細な粉末であり得る。さらに、幾つかの実施形態では、ハロゲン化物活性化剤粉末は、水系のバインダーを利用する場合などに湿気の吸収を抑制するためにカプセル内に封入してもよい。スラリー塗装用組成物中に含まれる適切なバインダーには、一般に有機ポリマーが包含され得る。例えば、一実施形態では、バインダーとして、様々なアルコール系有機ポリマー、水系有機ポリマー又はこれらの混合物を挙げることができる。従って、バインダーは、ハロゲン化物活性化剤を気化させ反応させるのに必要とされる温度より低い温度で完全かつきれいに燃え尽きることができ、残る残渣は本質的に灰分の形態であり、例えば、拡散プロセスの後に部品の表面上に空気のようなガスを通すことにより容易に除去することができる。適切な水系の有機ポリマー性バインダーの商業的な例としては、VITTACORPORATIONBethel,CTからBRAZ-BINDERGELという名称で入手可能なポリマー性ゲルがある。適切なアルコール系のバインダーは、ポリビニルアルコールPVAのような低分子量ポリアルコールポリオールであることができる。さらに、一実施形態では、バインダーはまた、次亜リン酸ナトリウムのような硬化触媒又は促進剤を含んでいてもよい。本発明の主題の範囲内で様々な他のアルコール系又は水系のバインダーを使用し得ることが了解されよう。また、無機ポリマー性バインダーも、本発明の主題の範囲内で使用するのに適している可能性があると予測される。適切なスラリー組成物は、一般に、約10~80重量の固形分充填率ドナー材料及び活性化剤を有し、残部はバインダーである。より特定的には、適切なスラリー組成物は、約35~65重量の範囲、例えば約45~60重量及びその間のあらゆる部分範囲のドナー材料粉末、約25~60重量の範囲、例えば約25~50重量及びその間のあらゆる部分範囲のバインダー、並びに約1~25重量の範囲、例えば約5~25重量及びその間のあらゆる部分範囲のハロゲン化物活性化剤を含有し得る。かかる範囲内で、スラリー組成物は、噴霧、浸漬、ブラシ塗り、注入、等を含めて種々様々な方法でタービン部品に塗布することができるような粘稠度を有し得る。また、本発明の主題のスラリー組成物は、不均一なグリーン状態厚さすなわち未乾燥厚さを有し、それでも非常に均一な厚さの金属間アルミニウム含有相を生成するように塗布することができることが判明した。さらに、開示されたスラリー組成物は、広範囲の拡散温度にわたって、一般に約1500~2100°F約815~1150°Cの範囲、例えば約1800~2000°F約980~1090°C及びその間のあらゆる部分範囲で、内方に拡散したアルミニウムに富む表面層を生成することができることが判明した。鍛造又は鋳造タービン部品のような形成された部品の表面にスラリーを塗布した後、その部品を直ちにコーティングチャンバー又はレトルトに入れて拡散プロセスを実施し得る。追加のスラリーコーティング又は活性化剤材料がレトルト内に存在する必要はない。次に、このレトルトを排気し、不活性又は還元性雰囲気例えばアルゴン又は水素を再充填し得る。次いで、レトルト内の温度をバインダーが燃え尽きるのに充分な温度、例えば約300~400°F約150~200°Cに上昇させ、さらに加熱して上記所望の拡散温度、約1500~2100°Fにし得、この間にハロゲン化物活性化剤が揮発し、ハロゲン化アルミニウムが形成され、アルミニウムが部品の表面上に付着する。この部品を次にかかる拡散温度に約2時間~12時間、例えば約2時間~4時間の持続時間の間保持して、アルミニウムが部品の表面中に拡散することができるようにする。拡散プロセスの後、部品をレトルトチャンバーから取り出し、部品内及び/又は部品上に残っているあらゆる残渣を取り除くことができる。かかる残渣は本質的にバインダーの灰分様の残渣及びドナー材料粒子の残渣に限定され、この後者は主としてドナー材料のアルミニウム以外の金属性構成成分であることが判明した。これらの残渣は、ワイヤーブラシ処理、ガラスビーズ若しくは酸化物グリットバニッシング、高圧水ジェット、又は他の固く付着した残渣を除去するための固体若しくは液体との物理的接触を伴うような方法などのようなより強力な除去技術を使用することなく、例えば強制ガス流を使用して容易に除去し得る。前述のように、スラリー塗装拡散プロセスは、実質的にニッケルとコバルトを含まないタービン部品内に、金属間アルミニウム含有相に特徴付けられる拡散表面層を形成するのに使用し得る。かかる表面層の厚さは、主として拡散処理の拡散温度及び持続時間に依存して変わり得る。しかし、アルミニウム拡散表面層の厚さは、部品の表面から、母材金属内のアルミニウム濃度が0である位置までで測定して、約25μm~400μm、例えば約100μm~400μm又は、約225μm~350μmの範囲、及びその間のあらゆる部分範囲であり得る。いかなる特定の理論にも縛られるつもりはないが、かかる比較的深い表面層、特に約200μm超の厚さは、利用する特定のアルミニウム拡散プロセス並びに母材金属内のニッケルとコバルトの欠如に起因して達成することができると考えられる。また、表面拡散層のアルミニウム含有量も、限定されることはないが処理の拡散温度及び持続時間に応じて変化し得る。一般に、タービン部品の表面におけるアルミニウム含有量は約10~14重量、例えば約12~14重量の範囲、及びその間のあらゆる部分範囲であり得、このアルミニウム含有量はアルミニウム拡散表面層と非拡散の母材金属との境界面で0に低下することが判明している。従って、表面層は、部品の表面からその厚さにより減少するアルミニウム濃度を有する傾斜層であり得る。なお、タービン部品の表面におけるアルミニウム含有量は、異なる拡散温度及び持続時間並びにスラリー組成物内のアルミニウム含有量の異なる割合を考えると14重量超であってもよいと予測できる。また、低級グレード/低級合金鋼内に形成されたアルミニウム拡散表面層は比較的延性で展性であることも判明した。一般に、この表面層の硬さはRockwellBスケール内であり得る。特に、表面層の硬さの値は、約70HRB~95HRB又は約75HRB~90HRB及びその間のあらゆる部分範囲のように中央~上方のRockwellBスケールの範囲であり得る。従って、本発明の主題により考えられる鋼から形成され、記載したスラリー塗装拡散法に付されたタービン部品は設置又は作動中に欠けたり、引っ掻き傷が付いたり、又は割れたりする可能性が少なくなり得る。本明細書に記載する硬さの値は全て、Knoop硬さ試験を用いて測定し、RockwellBスケールに変換されたものであることに留意されたい。具体的には、所定の材料の切断面にピラミッド状のダイアモンドを圧入し、生じた凹みを顕微鏡を用いて測定した。さらに、表面層の硬さ、並びに表面層の他の機械的及び耐酸化特性は、非拡散の母材金属の熱処理により影響を受けないままであることが判明した。従って、アルミニウム拡散プロセス後、タービン部品の母材金属を熱処理して任意の所望の機械的特性を得ることができることが了解されよう。例えば、部品は、アルミニウム拡散表面層の特性を変えることなく焼き鈍し、又は急冷焼き入れし、及び焼き戻すことができることが判明した。さらに、望ましい場合には、例えば制御された雰囲気中で部品を酸化剤に曝露してその表面上に保護性のアルミナスケールを形成するといったように、タービン部品を予備的酸化処理にかけてもよいことが了解されよう。以下の実施例は単なる例証であり、特許請求の範囲に記載の本発明の範囲に何ら限定を課するものではない。実施例150重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELのスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。また、鍛造Cr-Mo-V-Nb-B合金鋼9.0-9.6Cr、1.50-1.70Mo、0.25-0.30V、0.045-0.065Nb、0.008-0.012Bから試験片を調製した。これらの試験片は各々が25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチの概略の大きさであった。これらの試験片の各々の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を各試験片の表面全体に拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、次にこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次いで、レトルト内の温度を表1に示す拡散温度すなわち、1600°F、1800°F又は2000°Fに加熱し、かかる温度に表1に示す持続時間すなわち、2時間、3時間、4時間又は12時間の間保持した。加熱の間アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトから取り出し、切断してそれらのアルミニウム拡散表面層の厚さが測定できるようにした。かかる測定の結果を表1に要約する。各試験片内のアルミニウム拡散表面層の厚さは拡散温度と曝露の持続時間の両方に応じて変化しており、厚さは25μm~356μmの範囲であった。各試験片の表面層の硬さを測定したところ、硬さの測定値は約79HRB~85HRBの範囲であった。図1は、急冷し焼き戻した後の試験片9持続温度=2000°F、持続時間=4時間の顕微鏡写真である。見て分かるように、Cr-Mo-V-Nb-B合金鋼内で、アルミニウム拡散表面層10が、この鋼の元の表面12と非拡散母材金属14との間に形成されていた。この表面層10は、金属間鉄-クロム-アルミニウム相からなり、アルミニウム含有率は、元の表面12で約14重量であり、表面層10と非拡散母材金属14との境界面で0重量に低下することが分かった。また、表面層10は独特な単一幅の結晶粒組織を示すのが認められた。急冷し焼き戻した後、非拡散母材金属14の硬さはおよそ50HRCと測定されたが、表面層10の硬さはおよそ80HRBのままであった。実施例2表2に示す重量百分率のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。鍛造Cr-Mo-V-Nb-B合金鋼9.0-9.6Cr、1.50-1.70Mo、0.25-0.30V、0.045-0.065Nb、0.008-0.012Bから4個の試験片を調製した。これらの試験片は各々が25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチの概略の大きさであった。これらの試験片の各々の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、各試験片の表面全体に混合物を拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、次いでこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を2000°Fの拡散温度に加熱し、かかる温度に4時間の持続時間の間維持した。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してそれらのアルミニウム拡散表面層の厚さを測定できるようにした。かかる測定の結果を表2に要約する。各試験片内のアルミニウム拡散表面層の厚さはスラリーコーティング内のクロムアルミニウムの割合に応じて少しだけ変化し、最大の変化は50クロムアルミニウム組成物で観察された。これらの表面層は、試験片の元の表面の下にある金属間鉄-クロム-アルミニウム相を特徴としていた。各試験片の表面層の硬さを測定したところ、平均の硬さ測定値はおよそ80HRBであった。実施例350重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。鋳造410ステンレス鋼12Crから試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチであった。この試験片の鋳造したままの表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、次いでこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を2000°Fの拡散温度に加熱し、かかる温度に4時間の持続時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、アルゴンガス下でレトルトを冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してアルミニウム拡散表面層の厚さが測定できるようにした。図2は、鋳造410ステンレス鋼試験片の拡散処理後の顕微鏡写真である。見て分かるように、アルミニウム拡散表面層10が、試験片内の合金の元の表面12と非拡散母材金属14との間に形成されていた。この表面層10は、金属間鉄-クロム-アルミニウム相により特徴付けられた。表面層10の厚さはおよそ200μm0.008インチであった。また、表面層10は独特な単一幅の結晶粒組織を示すことが認められた。非拡散母材金属14の硬さはおよそ25HRCと測定され、表面層10の硬さは約88HRB~90HRBと測定された。実施例450重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。炭素鋼0.18C、1.5Mnから試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチであった。この試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、これを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を2000°Fの拡散温度に加熱し、かかる温度に2時間の持続時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、切断してその表面拡散層の厚さが測定できるようにした。炭素-鋼内の合金の元の表面と非拡散母材金属との間にアルミニウム拡散表面層が形成されていることが分かった。この表面拡散層はおよそ190μm0.0075インチの厚さを有する金属間鉄-アルミニウム相により特徴付けられた。非拡散母材金属の硬さはおよそ90HRBと測定され、表面層の硬さは約80HRB~85HRBと測定された。実施例550重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。鍛造Cr-Mo-V-Nb-B合金鋼9.0-9.6Cr、1.50-1.70Mo、0.25-0.30V、0.045-0.065Nb、0.008-0.012Bから幾つかの試験片を調製した。これらの試験片は各々が25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチの概略の大きさを有していた。各々の試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片上に注ぎ、各試験片の表面全体に混合物を拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、次いでこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を2000°Fの拡散温度に加熱し、4時間の持続時間の間かかる温度に保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却した。次に、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、酸化試験に供した。試験片を1800°Fの調節された酸化雰囲気内に5000時間入れた。次いで、試験片を検査したところ、酸化の兆候は見られなかった。通例の場合、この試験した合金鋼は約1000°F超の温度で急速に酸化することになる。実施例650重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。鋳造410ステンレス鋼12Crから幾つかの試験片を調製した。これらの試験片は各々概略の大きさが25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチであった。各試験片の鋳造したままの表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片上に注ぎ、混合物を各試験片の表面全体に拡げることによって設けた。これらの試験片をレトルトに入れ、次いでこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を2000°Fの拡散温度まで加熱し、4時間の持続時間の間かかる温度に保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次に、レトルトをアルゴンガス下で冷却した。次に、試験片をレトルトチャンバーから取り出し、酸化試験に供した。試験片を1800°Fの調節された酸化雰囲気内に5000時間入れた。次いで、試験片を検査したところ、酸化の兆候は見られなかった。通例であれば、この試験した合金鋼は約1200°F超の温度で急速に酸化するであろう。実施例7比較例として、母材金属内のニッケルの影響を示すために、ニッケルを含有する試験片も試験した。50重量のクロムアルミニウム56Cr-44Al、10重量の塩化アンモニウムを含み、残部がVITTABRAZ-BINDERGELであるスラリー組成を有するスラリー塗装用組成物を調製した。このクロムアルミニウムは-200メッシュの粒度を有する粉末形態であった。オーステナイト347ステンレス鋼21Cr12Niから試験片を調製した。この試験片は概略の大きさが25.4×25.4×12.7mm1×1×0.5インチであった。この試験片の表面に不均一な厚さのスラリーコーティングを直接設けた。コーティングは、スラリー混合物を試験片の上に注ぎ、混合物を試験片の表面全体に拡げることによって設けた。試験片をレトルトに入れ、次いでこれを-40°Fの露点になるまでアルゴンでパージした。次に、レトルト内の温度を拡散温度2000°Fまで加熱し、かかる温度に持続時間4時間の間保った。加熱中アルゴンガス流を維持した。次いで、レトルトをアルゴンガス下で冷却し、試験片をレトルトから取り出し、切断してその拡散コーティング/ゾーンが測定できるようにした。図3は、347ステンレス試験片の拡散処理後の顕微鏡写真である。見て分かるように、2つの分離した層を有する拡散コーティング/ゾーン16、18が形成された。外側層16はアルミニウム-ニッケル相の拡散コーティングからなり、厚さはおよそ25μmであった。この外側コーティング16の硬さはおよそ30HRBであった。内側層18はおよそ75μmの厚さを有する硬いニッケル欠乏拡散ゾーンからなっていた。この脆い拡散ゾーンの硬さはおよそ35HRCであった。非拡散母材金属14の硬さはおよそ80HRBと測定された。実施例1-6は、実質的にニッケルとコバルトを含まない母材金属から形成されたタービン部品内に比較的厚い延性のアルミニウム拡散表面層が創成され得ることを実証している。かかる表面層は高温酸化剤の存在下で保護性のアルミナスケールを形成することによりタービン部品の酸化を防ぐことができる。従って、本発明の主題により、一般に特殊合金の使用に関するコストの何分の一かで、低グレード/合金鋼を用いて生成し得る耐酸化性のタービン部品が創成される。本明細書では例を用いて、最良の形態を含めて本発明を開示し、また、当業者が、あらゆる装置又は系を作り使用し、またあらゆる関連する方法を実行することを含めて本発明を実施することができるようにした。本発明の特許性のある範囲は特許請求の範囲に定義されており、当業者には明らかな他の例も包含し得る。かかる他の例は、特許請求の範囲の用語と異ならない構造要素を含むか、又は特許請求の範囲の用語と実質的には異ならない等価構造要素を含む場合、特許請求の範囲内に入るものである。"