"コンベアフレームに設けられたローラの上をワークが重力によって搬送されるように構成されるコンベアであって、前記ローラとして、少なくとも1つのブレーキローラが設けられ、前記ブレーキローラの少なくとも上流側の近辺には、ワークが載っていないときには前記ブレーキローラの上面よりも高い位置に上面が位置しワークが載ったときにはその重力に応じて上面が下降するように、弾性部材によって上面の高さ位置が可変調整される調整ローラが設けられており、ワークの重力に応じて前記調整ローラの上面の高さ位置が変化し、これによってワークが前記ブレーキローラの上面に接触しまたは接触しないように構成されてなる、ことを特徴とするコンベア。前記弾性部材は、可撓性を有する材料からなって前記調整ローラの外周面に配置された可撓部材である、請求項1記載のコンベア。前記弾性部材は、前記調整ローラの全体を上方に向けて付勢する付勢部材である、請求項1記載のコンベア。前記調整ローラは、前記ブレーキローラと同じ径を有したフリーローラを含み、他のフリーローラと同じローラ間ピッチで配置されている、請求項3記載のコンベア。前記ローラとして、前記ブレーキローラと同じ径を有し所定のローラ間ピッチで配置された複数のフリーローラが含まれており、前記調整ローラは、前記ブレーキローラよりも小さい径を有し、前記ブレーキローラと当該ブレーキローラに隣接する前記フリーローラとの間に配置された小径ローラを含む、請求項3記載のコンベア。前記調整ローラは、前記コンベアフレームに取り付けられる支持基部と、前記支持基部によって支持されかつ前記付勢部材によって上方に向かって付勢された支持ロッドと、を有し、前記支持ロッドによって前記小径ローラの両端が支持されている、請求項5記載のコンベア。前記支持ロッドは、前記支持基部に設けられた穴を挿通して上下方向に移動可能であり、その下端部の外周面に設けられたネジに螺合するナットによって前記小径ローラの高さ位置が調整されるようになっている、請求項6記載のコンベア。複数のフリーローラの間にブレーキローラが設けられたコンベアに取り付けられ、ワークの重力に応じてワークに加わるブレーキ力を調整するための調整ローラであって、前記コンベアのコンベアフレームに取り付けられる支持基部と、前記支持基部によって支持される支持ロッドと、前記支持ロッドにより支持されて前記ブレーキローラと当該ブレーキローラに隣接する前記フリーローラとの間に配置されるものであって、前記ブレーキローラよりも小さい径を有する小径ローラと、前記小径ローラを上方に向かう方向に付勢する付勢部材と、前記小径ローラの自由状態における高さ位置を調整するための調整部材と、を有してなることを特徴とするコンベア用の調整ローラ。前記支持ロッドは、前記支持基部に設けられた穴を挿通して上下方向に移動可能であり、前記調整部材は、前記支持ロッドの下端部の外周面に設けられたネジに螺合するナットである、請求項8記載のコンベア用の調整ローラ。しかし、ブレーキローラを使用した場合に、ワークの重量によってブレーキの効き方に差異が生じる。例えば、ワークの重量が大きい場合にはブレーキの効きが弱く現れ、ワークの重量が小さい場合にはブレーキの効きが強く現れる。そして、ワークの重量が極端に小さい場合、例えば傾斜角度が数度でワークが1kg程度の場合には、ブレーキが効き過ぎてワークがブレーキローラの上で停止しまうこともある。例えば、通信販売やスーパーなどの配送センターでは、種々のワークを配送先に仕分けるためのソーターが用いられる。このようなソーターは、通常、作業者の頭上に設置される。ソーターによって配送先毎に仕分けられたワークは、フリーローラコンベアによって高所から地上に搬送され下ろされる。その場合に、ワークが高所で止まった場合には、それを取りに行くのは作業者にとって面倒なことである。また、止まっているワークに重量の大きい他のワークがあたるとそれらが損傷することもある。このような問題に対して、従来のブレーキローラでは対処できない。なお、ワークの重量に応じた抵抗力を生じるように改良されたものも提案されているが、対応可能な範囲は広くなく、ワークが極端に軽い場合にはやはり停止しまうことが多い。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたもので、ブレーキローラを用いたコンベアにおいて、重量の小さなワークであっても止まってしまうことのないようにすることを目的とする。本発明に係るコンベアは、コンベアフレームに設けられたローラの上をワークが重力によって搬送されるように構成されるコンベアであって、前記ローラとして、少なくとも1つのブレーキローラが設けられ、前記ブレーキローラの少なくとも上流側の近辺には、ワークが載っていないときには前記ブレーキローラの上面よりも高い位置に上面が位置しワークが載ったときにはその重力に応じて上面が下降するように、弾性部材によって上面の高さ位置が可変調整される調整ローラが設けられており、ワークの重力に応じて前記調整ローラの上面の高さ位置が変化し、これによってワークが前記ブレーキローラの上面に接触しまたは接触しないように構成される。好ましくは、前記弾性部材は、可撓性を有する材料からなって前記調整ローラの外周面に配置された可撓部材である。また好ましくは、前記弾性部材は、前記調整ローラの全体を上方に向けて付勢する付勢部材である。好ましくは、前記調整ローラは、前記ブレーキローラと同じ径を有したフリーローラを含み、他のフリーローラと同じローラ間ピッチで配置されている。好ましくは、前記ローラとして、前記ブレーキローラと同じ径を有し所定のローラ間ピッチで配置された複数のフリーローラが含まれており、前記調整ローラは、前記ブレーキローラよりも小さい径を有し、前記ブレーキローラと当該ブレーキローラに隣接する前記フリーローラとの間に配置された小径ローラを含む。好ましくは、前記調整ローラは、前記コンベアフレームに取り付けられる支持基部と、前記支持基部によって支持されかつ前記付勢部材によって上方に向かって付勢された支持ロッドと、を有し、前記支持ロッドによって前記小径ローラの両端が支持されている。好ましくは、前記支持ロッドは、前記支持基部に設けられた穴を挿通して上下方向に移動可能であり、その下端部の外周面に設けられたネジに螺合するナットによって前記小径ローラの高さ位置が調整されるようになっている。本発明に係る調整装置は、複数のフリーローラの間にブレーキローラが設けられたコンベアに取り付けられ、ワークの重力に応じてワークに加わるブレーキ力を調整するための調整ローラであって、前記コンベアのコンベアフレームに取り付けられる支持基部と、前記支持基部によって支持される支持ロッドと、前記支持ロッドにより支持されて前記ブレーキローラと当該ブレーキローラに隣接する前記フリーローラとの間に配置されるものであって、前記ブレーキローラよりも小さい径を有する小径ローラと、前記小径ローラを上方に向かう方向に付勢する付勢部材と、前記小径ローラの自由状態における高さ位置を調整するための調整部材と、を有してなる。好ましくは、前記支持ロッドは、前記支持基部に設けられた穴を挿通して上下方向に移動可能であり、前記調整部材は、前記支持ロッドの下端部の外周面に設けられたネジに螺合するナットである。本発明によると、ブレーキローラを用いたコンベアにおいて、重量の小さなワークであっても止まってしまうことがない。第1の実施形態図1において、第1の実施形態のコンベアCV1は、複数のフリーローラ3,3,3...、および複数のブレーキローラ4,4が、コンベアフレーム5に取り付けられてなる。これらフリーローラ3およびブレーキローラ4は、互いに同じピッチローラピッチで取り付けられる。しかし、異なったピッチで取り付けることも可能である。フリーローラ3は、動力源などを持たず、ローラ筒がシャフトによって自由回転が可能に支持されたものである。シャフトは、コンベアフレーム5に対して回転不能に取り付けられる。ブレーキローラ4は、内部にブレーキ機構が設けられ、ブレーキ機構によってローラ筒の回転速度が抑制されるように構成されたものである。ブレーキ機構として、ブレーキシューをブレーキドラムに押しつけることによる摩擦力によってブレーキ力を得るもの、流動体の中を移動する羽根に加わる抵抗によってブレーキ力を得るもの、電磁力によってブレーキ力を得るものなど、種々の原理および構造のものを採用し得る。コンベアフレーム5は、水平な状態または傾斜した状態に設置することが可能であるが、通常、傾斜した状態で設置される。傾斜した状態では、その上に載せられたワークWKが、その自重によって移動し、搬送される。ワークWKの移動によって、ワークWKの底面と接したフリーローラ3またはブレーキローラ4が回転する。さて、第1の実施形態のコンベアCV1では、ブレーキローラ4の上流側および下流側の両側に、調整ローラTR1,TR1が設けられている。図2において、調整ローラTR1を除くフリーローラ3およびブレーキローラ4は、同図に搬送ラインHLで示すように、その上面が一直線状の同じ高さ位置となるように設けられている。しかし、調整ローラTR1は、それらの上面つまり搬送ラインHLよりも高い位置に上面が位置するように設けられている。図2において、それらの高さの差異がD1で示される。また、調整ローラTR1は、その上にワークWKが載ったときに、ワークWKの重力に応じて上面が下降するように、弾性部材によって上面の高さ位置が可変調整される。すなわち、図3Aに示すように、調整ローラTR1は、コンベアフレーム5の両側に取り付けられた調整装置TS1、および調整装置TS1によって両側のシャフト12または図13の支持軸61が支持されたフリーローラ3からなる。調整装置TS1は、上端部にU字形状の切り欠きを有しコンベアフレーム5の側面に取り付けられた基板71、基板71に取り付けられたケ-シング72、ケ-シング72内に装着されてシャフト12を支持する圧縮バネ73などから構成される。フリーローラ3が自由状態の場合、つまりワークWKが載っていない場合に、圧縮バネ73はフリーローラ3の重量に応じた量だけ圧縮されて撓み、フリーローラ3の上面が搬送ラインHLよりも距離D1だけ高くなっている。この状態でフリーローラ3の上にワークWKが載ると、ワークWKの重量が加算された分だけ圧縮バネ73が余計に圧縮されて撓む。ワークWKが所定の重量を越えると、フリーローラ3の上面の高さが搬送ラインHLと同じになり、ワークWKの底面がブレーキローラ4と接触する。このように、調整ローラTR1において、ワークWKの重力に応じて調整ローラTR1フリーローラ3の上面の高さ位置が変化し、これによってワークWKがブレーキローラ4の上面に接触しまたは接触しないように構成されるのである。つまり、ブレーキローラ4の両側に設けられたフリーローラ3,3は、フリーローラとしての機能を有するとともに、調整ローラTR1,TR1としての機能を有するように構成されている。このように、調整ローラTR1は、その上にワークWKが載っていないときにはブレーキローラ4の上面よりも高い位置に上面が位置し、ワークWKが載ったときにはその重力に応じて上面が下降するように、弾性部材によって上面の高さ位置が可変調整されるものである。したがって、ワークWKの重量が大きい場合には調整ローラTR1の上面表面が下がり、これによってワークWKの底面がブレーキローラ4に接触し、ワークWKにブレーキローラ4によるブレーキ力が加わる。これにより、ワークWKは、その移動速度が減速され、過大な速度になることなく、その自重によってコンベアCV1上を移動する。これに対して、ワークWKの重量が小さい場合には調整ローラTR1の上面が下がらないか、または少ししか下がらないので、ワークWKの底面はブレーキローラ4に接触せず、ブレーキローラ4の表面から浮いた状態となる。したがって、ワークWKは、ブレーキローラ4によるブレーキ力を受けることなく、フリーローラ3調整ローラTR1のみにより支持されて移動する。このため、ワークWKの重量が小さい場合であっても、ブレーキローラ4によって停止することなく、フリーローラ3のみによって移動し搬送される。この場合の距離D1は、フリーローラ3、ブレーキローラ4、調整ローラTR1の各間のピッチ、ワークWKの重量、寸法、および底面の状態などによっても異なるが、例えば数ミリメートル~数十ミリメートル程度とすればよい。なお、調整ローラTR1以外のフリーローラ3およびブレーキローラ4は、図3Bに示すように、コンベアフレーム5の側面に取り付けられた基板71に設けられたU字形状の切り欠きにシャフト12が嵌まり込むことによって、高さが可変調整されることなく、固定された位置で支持されている。図4には、変形例の調整装置TS2が示されている。図4において、調整装置TS2は、コンベアフレーム5の側面に取り付けられる基板71Bに設けられたU字形状の切り欠き711に、圧縮バネ73Bが装着され、かつフリーローラ3のシャフト12が嵌まり込んでいる。シャフト12は圧縮バネ73Bによって高さが可変調整されるように支持されている。第2の実施形態次に、第2の実施形態のコンベアCV2について、図5および図6を参照して説明する。第2の実施形態のコンベアCV2は、基本的な構造は第1の実施形態のコンベアCV1と同じであるが、第1の実施形態の調整ローラTR1に代えて、調整ローラTR2が用いられる。すなわち、図5および図6に示すように、全てのフリーローラ3およびブレーキローラ4は、その上面が同じ高さ位置の搬送ラインHLとなるように装着される。ブレーキローラ4の上流側に、搬送ラインHLよりも距離D2だけ高い位置に上面を有する小径ローラ3Bを有する調整ローラTR2が設けられる。調整ローラTR2は、コンベアフレーム5に取り付けられた基板81に、2つのブラケット82,82が取り付けられ、ブラケット82,82に、2つの支持アーム83,83が回動可能に取り付けられる。2つの支持アーム83,83の先端部には、それらの間に、フリーローラ3よりも径の小さい小径ローラ3Bが回転可能に取り付けられる。小径ローラ3Bはフリーローラである。また、2つの支持アーム83,83の間には、ロッド85,86が取り付けられ、ロッド85が設けられた部分が上に述べたように回動可能となっている。また、ロッド86の中央部と、基板81に取り付けられたアイボルト84aとの間に、引っ張りバネ84が取り付けられ、これによって小径ローラ3Bが上方へ向かって移動する方向に支持アーム83,83が付勢される。また、基板81には、調整ストッパ87が高さ調整可能に取り付けられており、その頂部がロッド85のほぼ中央部に当接するようになっている。調整ストッパ87の高さを調整することにより、小径ローラ3BにワークWKが載っていない状態における支持アーム83,83の回動角度位置が調整され、これによって小径ローラ3Bの高さ位置が調整される。図5において、ワークWKが矢印M1方向に流れてくると、ワークWKの底面はフリーローラ3から小径ローラ3Bに乗り移り、ワークWKの重量が大きい場合に調整ローラTR2小径ローラ3Bの上面が下がる。これによってワークWKの底面がブレーキローラ4に接触し、ワークWKにブレーキローラ4によるブレーキ力が加わる。ワークWKの重量が小さい場合には、調整ローラTR2小径ローラ3Bの上面が下がらないか、または少ししか下がらないので、ワークWKの底面はブレーキローラ4に接触せず、したがってワークWKにはブレーキローラ4によるブレーキ力が加わらない。この例で示すように、小径ローラ3Bは、ブレーキローラ4の少なくとも上流側の近辺に設けておけばよい。しかし、同様の構造の小径ローラ3Bをブレーキローラ4の下流側の近辺に設けるようにすればさらによい。なお、小径ローラ3Bの外径は、フリーローラ3またはブレーキローラ4の外径よりも小さく、かつそれらの間に装着できる程度とすればよい。第2の実施形態のコンベアCV2によると、全てのフリーローラ3およびブレーキローラ4を一直線上に配置することができるので、従来から使用されているブレーキローラ付きのフリーローラコンベアを用い、これに調整ローラTR2を取り付けるだけでよい。したがって、従来のフリーローラコンベアを容易に改造して調整ローラTR2付きのコンベアCV2とすることができる。第3の実施形態次に、第3の実施形態のコンベアCV3について、図7ないし図9を参照して説明する。第3の実施形態のコンベアCV3は、基本的な構造は第2の実施形態のコンベアCV2と同じであるが、第2の実施形態の調整ローラTR2に代えて、調整ローラTR3が用いられる。図7には第3の実施形態のコンベアCV3で用いられる調整ローラTR3が示されている。図7に示すように、調整ローラTR3は、ブレーキローラ4に対してその両側に小径ローラ3C,3Cが配置される構造である。すなわち、図7において、コンベアフレーム5図1,図7参照の両側に、調整装置TS3,TS3が取り付けられている。各調整装置TS3において、コンベアフレーム5に基台81Cがそれぞれ取り付けられる。基台81Cは、合成樹脂または金属材料などからなり、貫通穴が設けられた四角柱状の2つのブラケット811,811が、連結板812によって連結されて一体化された構造である。各ブラケット811の貫通穴には、支持ロッド88が軸方向移動可能に挿入され、ナット882によってその抜け止めがなされる。また、ナット882によって、支持ロッド88の軸方向の位置が調整される。支持ロッド88は、その上端部に、穴が設けられた軸受け部881を有し、中央部から下端部にかけてナット882が螺合するための雄ネジが設けられている。支持ロッド88には、軸受け部881とブラケット811の上面との間に、圧縮バネ89が装着され、これによって支持ロッド88が上方へ移動するように付勢されている。2つの支持ロッド88の軸受け部881の間には、小径ローラ3Cのシャフト12が挿入されて回転不能に支持される。したがって、ブレーキローラ4の両側に、その上面よりも高い位置に上面が位置するように、2つの小径ローラ3Cが設けられることとなる。ワークWKが搬送されてくると、ワークWKの底面は小径ローラ3Cの上に乗り、ワークWKの重量が大きい場合に小径ローラ3Cの上面が下がる。これによってワークWKの底面がブレーキローラ4に接触し、ワークWKにブレーキローラ4によるブレーキ力が作用する。ワークWKの重量が小さい場合には、小径ローラ3Cの上面が下がらないか、または少ししか下がらないので、ワークWKの底面はブレーキローラ4に接触せず、したがってワークWKにはブレーキローラ4によるブレーキ力が作用しない。第3の実施形態のコンベアCV3によると、全てのフリーローラ3およびブレーキローラ4を一直線上に配置することができるので、従来から使用されているブレーキローラ付きのフリーローラコンベアを用い、これに調整ローラTR3を取り付けるだけでよい。したがって、従来のフリーローラコンベアを容易に改造して調整ローラTR3付きのコンベアCV3とすることができる。しかも、調整ローラTR3の構造が簡単であるので、調整ローラTR3の取り付けを短時間で容易に行うことができ、メンテナンスも容易である。図8および図9には、変形例の調整装置TS4が示されている。図8に示す調整装置TS4において、取付け金具813によって、基台81Dがコンベアフレーム5に取り付けられる。図9に示すように、基台81Dは、金属材料または合成樹脂などからなり、中央軸部814の両端が径大の鍔部815,815となっており、中央に貫通穴816が設けられている。基台81Dのコンベアフレーム5に取り付けられる側は平面に形成されている。基台81Dの貫通穴816には、支持ロッド88Dが挿入され、ナット882によって、その抜け止めと支持ロッド88Dの軸方向の位置が調整される。支持ロッド88Dには、軸受け部881と基台81Dの上面との間に、圧縮バネ89Dが装着され、これによって支持ロッド88Dが上方へ移動するように付勢される。2つの支持ロッド88Dの軸受け部881の間に、小径ローラ3Cが取り付けられる。調整装置TS4によると、小径ローラ3Cの取り付け位置を、ブレーキローラ4またはコンベアCV3の形状寸法などに合わせて選択することができる。第4の実施形態次に、第4の実施形態のコンベアCV4について、図10ないし図13を参照して説明する。第4の実施形態のコンベアCV4は、基本的な構造は第1の実施形態のコンベアCV1と同じであるが、第1の実施形態の調整ローラTR1に代えて、調整ローラTR4が用いられる。調整ローラTR4は、他のフリーローラ3およびブレーキローラ4と同じ高さ位置にそのシャフト12の軸心が位置するように取り付けられる。図10には、調整ローラTR4の側面図が示されている。図10において、調整ローラTR4は、フリーローラ3Eのローラ筒11の外周面に、可撓部材91が層状に巻かれて円筒状に形成されたものである。可撓部材91は、接着剤などによってローラ筒11の表面に固定すればよい。または、ローラ筒11の外径よりも若干小さい内径の弾性体としておき、ローラ筒11の外周面に弾性的に拡げて被せるようにしてもよい。このようにすると、可撓部材91が磨耗しまたは損傷したときの交換が容易である。ローラ筒11の外径は、ブレーキローラ4の外径よりも少し小さく設定されている。可撓部材91は、柔らかいウレタン樹脂またはスポンジなどのような可撓性を有する材料からなっており、自由状態における外径は、ブレーキローラ4の外径よりも少し大きく設定されている。すなわち、図11Aに示すように、自由状態における調整ローラTR4の上面の位置、つまり可撓部材91の上面の位置は、フリーローラ3およびブレーキローラ4の外径で形成される搬送ラインHLよりも距離D4だけ高い位置となっている。調整ローラTR4の上にワークWKが載ると、ワークWKの重量に応じて可撓部材91が圧縮されて撓み、その上面の高さ位置が低下する。つまり、ワークWKの重量が大きい場合には、図11Bに示すように、可撓部材91が十分に撓み、上面が搬送ラインHLとほぼ同じ位置となる。これによってワークWKの底面がブレーキローラ4に接触し、ワークWKにブレーキローラ4によるブレーキ力が加わる。ワークWKの重量が小さい場合には、可撓部材91の上面が下がらないか、または少ししか下がらないので、ワークWKの底面はブレーキローラ4に接触せず、したがってワークWKにはブレーキローラ4によるブレーキ力が加わらない。このように、調整ローラTR4による場合には、構造が簡単であり、フリーローラコンベアのフリーローラ3を調整ローラTR4に交換することで容易にコンベアCV4を構成することができる。なお、可撓部材91は、ローラ筒11の軸方向の全長にわたって設けてもよく、その一部に設けてもよい。また、例えば、ローラ筒11の長さ方向の複数個所に分けて設けてもよい。特に、ワークWKの底面の形状に応じて、例えばワークWKの底面が当接する2箇所または3箇所以上に設けておいてもよい。図12には、変形例の調整ローラTR4B,Cが示されている。図12Aに示す調整ローラTR4Bにおいて、可撓部材91Bは、基部911、および基部911から突出して可撓性を有する多数の髭状体912からなる。ワークWKの重量に応じて髭状体912が撓み、上面の高さが変更される。なお、髭状体912のものとして、種々の太さ、長さ、形状、材質のものが使用可能である。また、可撓性を有する多数の細い繊維を植毛してもよい。図12Bに示す調整ローラTR4Cにおいて、可撓部材91Cは、チューブ状のものであり、密封された内部空間には適当な圧力のガスが封入される。ワークWKの重量に応じてガスが圧縮され、可撓部材91Cが撓んで上面の高さが変更される。このようなチューブ状の可撓部材91Cは、例えば合成ゴムなどによって形成し、その内径をローラ筒11の外径よりも少し小さくしておき、ローラ筒11の外周面に弾性的に伸ばして被せるようにしておけばよい。また、チューブ状の可撓部材であっても、内部を密封することなく、それ自体の材料の可撓性によって撓んだり復元したりするようにしてもよい。その他、調整ローラTR4の可撓部材の構造、形状、材質などは、種々のものとすることができる。次に、ブレーキローラ4の構造の例を、図13ないし図17を用いて説明する。図13に示すブレーキローラ4において、シャフト12および支持軸61は、図示しない公知のコンベアフレームに回転不能に取り付けられ、ローラ筒11がシャフト12および支持軸61を軸心として回転する。すなわち、図13において、ブレーキローラ4は、ローラ筒11、シャフト12、遊星歯車機構13、クラッチ機構14、ブレーキ機構15、および支持軸部16などからなる。ローラ筒11は、金属材料または合成樹脂などからなる円筒状のものであり、両端部の端部板20a,20bを介して設けられたベアリング21,22により、シャフト12および支持軸61に対して回転可能に設けられている。シャフト12は、金属材料などからなり、ローラ筒11の回転を支持するために当該ローラ筒11の軸心部に設けられている。シャフト12の端部には、図示しないコンベアフレームに回転不能に取り付けるための二面幅を有した平面部12aが設けられている。遊星歯車機構13は、ローラ筒11の内部に設けられ、ローラ筒11の回転力を入力として増速し、増速した回転力をクラッチ機構14に伝える。遊星歯車機構13は、シャフト12に対して相対回転が自在となっている。本実施形態において、遊星歯車機構13は、2段に連結された公知の構造のものである。すなわち、内歯33は、ローラ筒11と一体に回転するようその内周面に取り付けられており、それぞれの遊星歯車31,32が内歯33と噛み合う。したがって、ローラ筒11の回転によって、遊星歯車31,32がそれぞれ自転および公転し、遊星歯車32に噛み合う太陽歯車34から回転力が出力される。太陽歯車34は、遊星歯車32に噛み合う外歯とそれに軸方向に連続する内歯とが一体に形成されたものである。遊星歯車機構13のこれらの各部材は、合成樹脂の成形によって製作することが可能である。太陽歯車34によって、ローラ筒11の回転速度を数倍~数十倍に増大することができる。その増速比は、歯数その他の構造を選定することによって種々設定することができる。クラッチ機構14は、遊星歯車機構13から出力される回転力をブレーキ機構15に伝達して回転させるとともに、伝達トルクが過大になったときにすべりを生じさせる。これによって、過大な衝撃や部材の破損が防止される。図14および図15をも参照して、クラッチ機構14は、ハウジング40、入力軸部41、クラッチ板42、摩擦板43、および板バネ44などからなる。ハウジング40は、ハウジング本体40aおよび蓋体40bからなり、合成樹脂などによって形成される。ハウジング本体40aの鍔部401の外周面に蓋体40bの鍔部402が被せされ、鍔部402に設けられた複数の係止部403が鍔部401に設けられた複数の突起404にそれぞれ嵌まり込むことにより、これらが一体化されてハウジング40が構成される。入力軸部41は、太陽歯車34の内歯に噛み合う外歯とそれに連続する外歯41aとが一体に形成されたものである。入力軸部41は、合成樹脂の成形によって製作することが可能である。入力軸部41の外歯41aの部分は、蓋体40bの穴を挿通してハウジング40内に挿入されている。入力軸部41は、シャフト12に対して相対回転が自在となっている。クラッチ板42は、グラスファイバーを含む素材からなる円板状ドーナツ形状で同形状の2つのクラッチ板部材42a,bからなる。クラッチ板部材42a,bは、その外径部分は円形であるが、その内径部分に複数の歯421,421が設けられており、歯421,421が入力軸部41の外歯41aと噛み合って一体的に回転する。なお、2つのクラッチ板部材42a,bは、それぞれの内側の面が互いに接触して一体的に回転する。また、2つのクラッチ板部材42a,bは、それぞれ外側の面が摩擦板43と接触して回転することが可能であり、過大な外力が加わったときには、クラッチ板部材42a,bと摩擦板43との間にすべりが生じる。このように2つのクラッチ板部材42a,bを用いているので、一方が摩耗した場合には摩耗した方のクラッチ板部材42a,bのみを交換すればよい。しかし、1つのクラッチ板部材のみを用いてもよい。摩擦板43は、鉄板、亜鉛鋼板、銅板などの金属材料などからなる円板状ドーナツ形状で同形状の2つの摩擦板部材43a,bからなる。摩擦板部材43a,bは、その内径部分は円形であるが、その外径部分外周縁に複数の凸部431,431が設けられており、凸部431,431がハウジング本体40aの鍔部401に設けられた凹部405に係合して一体的に回転する。板バネ44は、バネ鋼板などが材料として用いられ、環状であって板厚方向に撓んだ形状に形成されたものである。板バネ44は、ハウジング本体40a内に装着されることにより、クラッチ板42と摩擦板43との間に適度な接触圧が生じるよう、それらを押圧して付勢する。なお、ハウジング40は、ベアリング23により、シャフト12に対して回転可能に支持されている。ブレーキ機構15は、基台50、2つの揺動アーム51,51、およびブレーキドラム52などからなる。図16および図17も参照して、基台50は、金属材料などから環状ドーナツ形状に形成されている。基台50は、ベアリング24により、シャフト12に対して回転可能に支持されるとともに、ハウジング本体40aの外周面に嵌まり込んでこれと一体に回転する。つまり、基台50は、クラッチ機構14からの出力によりシャフト12を軸心として回転可能である。2つの揺動アーム51,51は互いに同じ構造であるので、1つのみについて説明する。すなわち、揺動アーム51は、ローラ筒11の内部において、軸心から偏位した位置にあって基台50の側面から軸方向に突出するように取り付けられたブレーキ軸53を軸心として回転可能なように、基台50に取り付けられている。揺動アーム51は、基台50が回転するとそれと一体に回転し、その回転による遠心力で半径方向外方へ揺動する。つまり、揺動アーム51は、基台50の側面から突出するように設けられた偏心軸であるブレーキ軸53を中心として揺動可能である。揺動アーム51は、その正面視図17に示す状態において、ブレーキ軸53が挿通される穴が設けられた基部51a、基部51aに連続して延びて揺動するアーム部51b、アーム部51bを強く揺動させるためにアーム部51bから連続して延びたヘッド部51cなどを有する。アーム部51bには、その外周面に、軸方向に延びる溝511が設けられ、その溝511にブレーキシュー54の一部が嵌まり込み、接着剤によって取り付けられている。揺動アーム51は、基部51aの穴にブレーキ軸53が挿通された状態で、止めリング531によって抜け止めがなされている。ヘッド部51cは重量が大きくなっており、遠心力が働いたときにブレーキシュー54を強くブレーキドラム52に押しつける役割を果たす。ヘッド部51cに設けられた穴512には、コイルバネ引っ張りコイルバネ55の一端が挿入されて係合し、コイルバネ55の他端はもう一方の揺動アーム51を支持するブレーキ軸53に巻き付けられている。つまり、コイルバネ55によって、揺動アーム51は、ブレーキ軸53を中心として半径方向内方に向かうように、換言すればブレーキシュー54がブレーキドラム52の内周面から離れる方向に、付勢される。このように、本実施形態では、ブレーキ復帰付勢部材としてコイルバネ55が用いられる。また、基台50の同じ側面には、少なくとも2つの揺動アーム51,51が設けられ、それぞれの揺動アーム51の先端部と各揺動アーム51に隣合う揺動アーム51についてのブレーキ軸53との間に、それぞれコイルバネ55が張設されている。また、基台50の側面には、軸心に対して互いに対称位置に2つの突起部501が設けられており、コイルバネ55によって半径方向内方に付勢された揺動アーム51は、そのヘッド部51cが突起部501に当接して半径方向内方における位置決めがなされる図17Aの状態。なお、突起部501には、半径方向の外側において連続したそれよりも低い低部が設けられている。ブレーキシュー54は、耐摩耗性を有する合金材料によって正面視が四角形の板状に形成されている。ブレーキシュー54の表面は平面であるが、ブレーキドラム52の内周面に沿った円周面に形成してもよい。ブレーキドラム52は、ローラ筒11と一体に回転するようにローラ筒11の内周面側に設けられる。ブレーキシュー54が半径方向外方へ移動したときに、ブレーキシュー54の外周面がブレーキドラム52の内周面に当接し、ブレーキ力を発生させる図17B参照。ブレーキドラム52は、ベアリング25により、シャフト12に対して回転可能に支持される。なお、ベアリング24とベアリング25との間には、それらの軸方向における位置決めのための円筒状のスペーサ27が設けられる。スペーサ27によって、基台50とブレーキドラム52との間にクリアランスを有した状態で軸方向の位置決めがなされている。図13に示されるように、ブレーキドラム52がローラ筒11と一体回転するように、回転支持部材56が設けられる。すなわち、回転支持部材56は、ローラ筒11の内周面に嵌合して当該ローラ筒11と一体回転するものである。回転支持部材56は、例えば、金属板をプレス加工することによって、円板状部と円板状部の外周端から軸方向に延びる外周縁鍔部とを有する形状に形成される。この円板状部は、ベアリング26によってシャフト12に対して回転可能に支持される。外周縁鍔部は、ローラ筒11の内周面と当接し、その摩擦力などによって一体的に回転する。ブレーキドラム52の端面からは、軸方向に係合ピン57が突出しており、係合ピン57が、回転支持部材56の円板状部に設けられた穴に挿入されて回転方向に係合し、これによってそれらが一体的に回転する。上の説明で分かるように、シャフト12は、ローラ筒11の一方の端部に設けられたベアリング21と、回転支持部材56に設けられたベアリング26とによって、ローラ筒11との間で相対回転可能に支持されている。支持軸部16は、ローラ筒11の端部に設けられた端部板20bにより支持されたベアリング22、および支持軸61により構成される。端部板20bの内側の端面には、合成樹脂などからなるカバー62が、ネジによって取り付けられている。次に、ブレーキローラ4の動作について説明する。ブレーキローラ4は、フリーローラコンベアに、ワークの長さよりも短いピッチで1個ずつ取り付けられる。したがって、通常、1つのブレーキローラ4とその次のブレーキローラ4との間に、複数のフリーローラが配置された状態となる。そのとき、ブレーキローラ4のシャフト12は、コンベアフレームに対して回転不能に取り付けられる。なお、このようなブレーキローラ4のコンベアフレームへの取り付け方法は公知であり、例えば特開平7-137821号、特開平7-285628号などの記載を参考にすることができる。ブレーキローラ4の上をワークが移動することによってローラ筒11が回転する。そうすると、ローラ筒11の回転力は遊星歯車機構13によって増速され、その太陽歯車34の出力部分によって入力軸部41を回転させる。入力軸部41の回転によって、クラッチ板42、摩擦板43、ハウジング40、および基台50が回転し、ブレーキ機構15に回転力が伝達される。このとき、基台50は、ローラ筒11の回転方向とは逆の方向に回転する。基台50が回転すると、それによる遠心力で揺動アーム51が半径方向外方へ揺動し、これにより、ブレーキシュー54が半径方向外方へ移動してブレーキドラム52の内周面に当接する。これによる摩擦力によって、ブレーキシュー54にはブレーキ力が発生する。このブレーキ力は、遊星歯車機構13により増幅されてローラ筒11に伝わり、十分大きなブレーキ力となる。これによって、ローラ筒11の回転速度が抑制され、ワークが過度な速度で移動することが防止される。また、ブレーキシュー54とブレーキドラム52とは互いに反対方向に回転した状態で当接するので、より大きなブレーキ力が発生する。遊星歯車機構13によって揺動アーム51の回転速度が増速されるので、揺動アーム51に加わる遠心力が大きくなり、ブレーキ力が得やすい。また、ブレーキシュー54とブレーキドラム52とが摺接するが、これらの材料を適切に選定しておくことによって、それらの摩耗や傷を最小限に抑えることができる。また、万が一傷が付いた場合でも、機能上および美観上の問題が生じ難い。ブレーキ機構15によるブレーキ力が遊星歯車機構13により増幅されるので、ブレーキシュー54とブレーキドラム52との間の摩擦力が小さくても必要な大きなブレーキ力を得ることができる。また、ブレーキドラム52およびブレーキシュー54として最適の材料を選定することにより、その耐久性を十分に確保することが可能である。上に述べた実施形態のブレーキローラ4によると、遊星歯車機構13、クラッチ機構14、およびブレーキ機構15が、ローラ筒11の内部に軸方向に沿ってコンパクトに装着されるので、ローラ筒11の外径を小さくすることができ、ブレーキローラ4を小型化することができる。したがって、コンベアにおけるフリーローラと同じ外径のブレーキローラ4を容易に製作することができ、一部のフリーローラをブレーキローラ4に変更するだけで、ワークの速度が過大になることを防止したコンベアとすることができる。また、本実施形態のブレーキローラ4は、ブレーキ機構15の部分をモータに変えることにより、モータローラとして用いることが可能である。つまり、特開平7-137821号、特開平7-285628号などで示したモータローラと多くの部品を共通化することが可能であり、製造上においてまたメンテナンスなどにおいて有利である。上に述べた本実施形態のブレーキローラ4によると、外径を例えば38~60mmとすることができる。また、コンベアへの取り付け、取り付け後の調整などが容易である。この点、従来の構造のブレーキローラでは、外径が例えば86mmと大きく、取り付けや調整が複雑であった。そして、本実施形態のブレーキローラ4によると、例えば、コンベアの傾斜角が30度程度の場合に、重量5~100kgのワークの搬送が可能である。また、コンベアの傾斜角が3度程度の場合に、重量1000kgまでのワークの搬送が可能である。本実施形態のブレーキローラ4を用いた場合に、ワークの暴走や破損が防止され、騒音が低減され、安全性も向上する。ワークをコンベア上にアキュムレートすることが容易である。上に述べた実施形態において、遊星歯車機構13を1段または3段以上としてもよい。クラッチ機構14を省略することも可能である。2つの揺動アーム51,51を180度ずらせた点対称の位置に設けたので、バランスが良好である。しかし、3つ以上の揺動アーム51をバランスよく設けることでもよい。ブレーキシュー54の材料および形状を、上に述べた以外の種々のものとしてよい。ブレーキシュー54を揺動アーム51の一部によって構成することも可能である。基台50、揺動アーム51、ブレーキドラム52などは、例えば焼結金属などを用いた型成形によって製作することが可能である。コイルバネ55の取り付け位置は、上に述べた以外の位置でもよい。コイルバネ55として圧縮コイルバネを用いることも可能である。コイルバネ55に代えて、板バネ、その他のバネを用いることが可能である。その他、ローラ筒11、シャフト12、遊星歯車機構13、クラッチ機構14、ブレーキ機構15、およびブレーキローラ4の各部または全体の構成、構造、材料、形状、個数、配置などは、本発明の主旨に沿って適宜変更することができる。"