基板と、該基板の一方の面上に配置された第1マイクロホンと、該基板の他方の面上に配置された第2マイクロホン及び第3マイクロホンと、を備え、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とは同軸となり、該第3マイクロホンは、該第2マイクロホンに近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように設けられた携帯端末。該基板の該一方の面上に配置された第4マイクロホンと、該基板の該他方の面上に配置された第5マイクロホン及び第6マイクロホンと、をさらに備え、該第4マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とは同軸となり、該第6マイクロホンは、該第5マイクロホンに近接し、かつ、該第6マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とが直交するように設けられた請求項1に記載の携帯端末。基板を準備し、該基板の一方の面上に第1マイクロホンを配置し、該基板の他方の面上に第2マイクロホンを、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とが同軸となるように配置し、該基板の該他方の面上に第3マイクロホンを、該第2マイクロホンと該第3マイクロホンが近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように配置する携帯端末の製造方法。請求項3に記載の携帯端末の製造方法において、さらに、該基板の該一方の面上に第4マイクロホンを配置し、該基板の該他方の面上に第5マイクロホン、該第4マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とが同軸となるように配置し、該基板の該他方の面上に第6マイクロホンを、該第5マイクロホンと該第6マイクロホンが近接し、かつ、該第5マイクロホンの中心軸と該第6マイクロホンの中心軸とが直交するように配置する携帯端末の製造方法。しかしながら、薄型小型化が商品訴求のポイントとされる携帯電話等の携帯端末においては、その実装制約から複数のマイクロホンを実装するのは困難である。このため、薄型携帯端末において、複数のマイクロホンを容易に搭載できる実装技術が要求されてきている。そこで、本発明は、このような要求に応えるべく、複数のマイクロホンが容易に搭載された携帯端末及びその製造方法を提供することを目的とする。本発明による携帯端末は、基板と、該基板の一方の面上に配置された第1マイクロホンと、該基板の他方の面上に配置された第2マイクロホン及び第3マイクロホンと、を備え、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とは同軸となり、該第3マイクロホンは、該第2マイクロホンに近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように設けられている。本発明による携帯端末の製造方法は、基板を準備し、該基板の一方の面上に第1マイクロホンを配置し、該基板の他方の面上に第2マイクロホンを、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とが同軸となるように配置し、該基板の該他方の面上に第3マイクロホンを、該第2マイクロホンと該第3マイクロホンが近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように配置するステップを備える。本発明によれば、複数のマイクロホンを携帯端末に容易に搭載できる。以下、図面を用いて、本発明に係る携帯端末の実施形態について説明する。同一の部材ないし同一の機能部分については、異なる実施形態であっても同一の符号を付して説明する。なお、各図面は、発明の実施形態を説明するための模式的なものであって実際の製品を表すものではなく、発明の要部を説明するためにスケールに忠実とはなっていない。1第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態である携帯端末1の斜視図である。携帯端末1としては、携帯電話機、スマートフォン、PHSPersonalHandy-phoneSystem、PDAPersonalDigitalAssistant、ハンディターミナル、デジタルカメラ、等の種々の形態をとることができる。図1に示されているように、携帯端末1は、筐体2と入力表示パネル3を備え、たとえば、上面/底面軸方向縦方向に120.0mm、左側面/右側面軸方向横方向に60.0mm、そして正面/背面軸方向厚さ方向に8.0mmの直方体形状をしている。さらに、携帯端末1は、正面音孔4、背面音孔5、及び底面音孔6を備える。携帯端末1には、不図示のキー入力部が設けられていてもよい。なお、正面、背面、又は底面等の呼び方は、図1に定義されたところに従って呼ぶことにする。図2は、第1実施形態の携帯端末1のAA断面図である。図2に示されているように、筐体2は、正面筐体2-1と、背面筐体2-2とを備える。また、入力表示パネル3は、入力機能を担うタッチパネル要素3-1と、その背面に設けられた表示機能を担うLCDLiquidCrystalDisplay要素3-2と、を備える。タッチパネル要素3-1は、たとえば、ITOIndiumTinOxideによる透明電極が成膜されたガラス面とフィルム面を備える抵抗膜方式のタッチパネルを備える。LCD要素3-2は、ガラス基板間に液晶が封入されたLCDパネルやバックライトを備える。タッチパネル要素3-1とLCD要素3-2は、不図示のフレキシブルプリント基板により基板7に電気的に接続されている。携帯端末1は、さらに、各音孔4~6に対向するように受音面が向けられたマイクロホン4M、5M、及び6Mを備える。マイクロホン4M~6Mの形状は、たとえば、上面/底面軸方向縦方向に3.0mm、左側面/右側面軸方向横方向に4.0mmの四角形状をし、そして正面/背面軸方向厚さ方向に1.2mmとなった直方体形状をしているが、丸型円筒形を含めその他の形状のものであってもよい。図2に示されているように、マイクロホン4Mの中心軸とマイクロホン5Mの中心軸は同軸となるように、また、マイクロホン6Mの中心軸はマイクロホン5Mの中心軸と直交するように設けられている。なお、本明細書又は添付の特許請求の範囲において用いられる同軸との用語は、完全な同軸に限定する趣旨でなく、多少のずれがある場合を含む略同軸の意味である。同様に、直交との用語も、略直交の意味である。マイクロホン4M、5Mは、その裏面受音面と反対面に不図示の接続用端子が設けられており、基板7に電気的に接続されている。また、マイクロホン6Mは、厚さ1.2mmの面が基板7と接するように倒立して、かつマイクロホン5Mに近接して設けられている。マイクロホン6Mの接続用端子は、マイクロホン4M、5Mと同様に裏面に設けられていてもよいが、適宜加工してプリント基板7と接する面に設けられていてもよい。いずれにしても、マイクロホン6Mの出力は、プリント基板7に供給される。なお、マイクロホン6Mは、マイクロホン5Mと一体として取り扱うことが可能な1つの部品に加工されていてもよい。したがって、本明細書又は添付の特許請求の範囲において用いられる近接との用語は、2つのマイクロホンが近くに位置する場合だけでなく、2つのマイクロホンが接して一体となっている場合を含むものである。マイクロホン4M~6Mと音孔4~6の間には、不図示の防水膜や、音孔からの音が筐体2の内部空間に漏れ出て音響特性が低下しないようにするための不図示のシール材が設けられる。また、マイクロホン4M側の筐体内空間と、マイクロホン5M及び6M側の筐体内空間との間で音漏れが生じるようであれば、適当な箇所に不図示のシール材を配置するのが好ましい。マイクロホン4M~6Mは、一体として差動型のマイクロホンを形成する。ここで、差動型のマイクロホンとは、音波の圧力勾配を利用したマイクロホンをいう。すなわち、音源からの距離が近い範囲では音圧が急激に減衰するので近接した2点で収音しても圧力勾配が生じるが、音源からの距離が遠い範囲では音圧の減衰が緩やかになるので近接した2点で収音すれば圧力勾配を無視できるという音波の性質を利用したノイズキャンセルのためのマイクロホンをいうたとえば、特開昭62-203453。点音源であれば、-6dB/ddで音圧が減衰する。圧力の勾配を検出する方法としては、1つのマイクロホンの振動膜の表側と裏側の音響的差分を取る方法もあるが、本発明では以下に説明するように電気的差分が取られる。すなわち、図2の携帯端末1の近距離に存在するユーザーの発話音声は、マイクロホン4Mまでの距離とマイクロホン5Mまでの距離とが異なるので、マイクロホン4Mでの発話音声の音圧SP1とマイクロホン5Mでの発話音声の音圧SP2とに有意な差が現れる。これに対し、携帯端末1の遠距離に存在する音源からのノイズとしての音波については、その音源からのマイクロホン4M及びマイクロホン5Mまでの距離は音源が遠くにあるため同一とみなすことができ、マイクロホン4Mでのノイズの音圧SP3とマイクロホン5Mでのノイズの音圧SP4とに差が現れない。したがって、マイクロホン4Mとマイクロホン5Mの出力間の電気的差分を取れば、ノイズがキャンセルされた発話音声のみによる信号が得られる。このようにして、マイクロホン4Mとマイクロホン5Mにより、差動型のマイクロホンが形成される。本発明では、指向性と検出感度を高めるためにマイクロホン6Mが設けられている。マイクロホン5Mの電気回路の後段とマイクロホン6Mの電気回路の後段とにそれぞれ乗算部を設け、各乗算部により例えば1/2の係数をマイクロホン5M、6Mからの各出力に乗算した上で加算した信号と、マイクロホン4Mの出力信号との差分を取ることにより、マイクロホン4Mと、マイクロホン5M、6Mとにより差動型のマイクロホンが形成される。係数の具体的値をどのように設定するかは、どのような指向特性を持たせたいかということに応じて任意に設定されよう。このように、マイクロホン4M、マイクロホン5M、及びマイクロホン6Mは、一体として機能するので、これらを総称して適宜第1のマイクロホンセットと言うことにする。以上のように、マイクロホン4Mと、マイクロホン5M及びマイクロホン6Mとで、差動型のマイクロホンが形成される。また、マイクロホン6Mを倒立するように設けることにより、マイクロホン5Mとは異なる方向の音を集音することができ指向性の拡大、検出感度を上げることができる。また、マイクロホン6Mを倒立させることによりマイクロホン6Mとマイクロホン5Mの近接配置を可能としたので、省スペース高効率配置という実装制約を克服しつつ多くのマイクを配置することが可能となる。2第2実施形態図3は、本発明の第2実施形態である携帯端末21の斜視図である。第2実施形態に係る携帯端末21は、第1実施形態の第1のマイクロホンセットと対応する構成及び機能を有する第2のマイクロホンセットをさらに備える。すなわち、図3に示されているように、音孔8、9、及び10が、入力表示パネル3を挟んで音孔4~6と対応する位置に設けられ、図4に示されているように、音孔8~10に対向してマイクロホン8M、9M、及び10Mが基板7上に設けられている。第1のマイクロホンセットと第2のマイクロホンセットは、同時に作動させて2つのマイクセットでノイズキャンセルを実行してもよいし、高い音圧レベルを検出するマイクセットのみを作動させてもよいし、不図示の傾斜センサの出力に応じて一方のマイクセットのみを作動させてもよい。3その他の変更実施形態以上の第1実施形態及び第2実施形態においては、スピーカセットが筐体の一辺の中央部付近に設けられる形態を示したが、スピーカセットの配置位置は多様な形態が可能である。たとえば、スピーカセットを筐体の角付近に設けてもよいし、複数のスピーカセットを筐体の隣り合う辺に沿って設けてもよい。4付記1乃至4以下、本発明の一側面について、付言する。上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。<付記1>付記1に係る発明は、基板と、該基板の一方の面上に配置された第1マイクロホンと、該基板の他方の面上に配置された第2マイクロホン及び第3マイクロホンと、を備え、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とは同軸となり、該第3マイクロホンは、該第2マイクロホンに近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように設けられた携帯端末である。<付記2>付記2に係る発明は、該基板の該一方の面上に配置された第4マイクロホンと、該基板の該他方の面上に配置された第5マイクロホン及び第6マイクロホンと、をさらに備え、該第4マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とは同軸となり、該第6マイクロホンは、該第5マイクロホンに近接し、かつ、該第6マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とが直交するように設けられた付記1に記載の携帯端末である。<付記3>付記3に係る発明は、基板を準備し、該基板の一方の面上に第1マイクロホンを配置し、該基板の他方の面上に第2マイクロホンを、該第1マイクロホンの中心軸と該第2マイクロホンの中心軸とが同軸となるように配置し、該基板の該他方の面上に第3マイクロホンを、該第2マイクロホンと該第3マイクロホンが近接し、かつ、該第2マイクロホンの中心軸と該第3マイクロホンの中心軸とが直交するように配置する携帯端末の製造方法である。<付記4>付記4に係る発明は、付記3に記載の携帯端末の製造方法において、さらに、該基板の該一方の面上に第4マイクロホンを配置し、該基板の該他方の面上に第5マイクロホン、該第4マイクロホンの中心軸と該第5マイクロホンの中心軸とが同軸となるように配置し、該基板の該他方の面上に第6マイクロホンを、該第5マイクロホンと該第6マイクロホンが近接し、かつ、該第5マイクロホンの中心軸と該第6マイクロホンの中心軸とが直交するように配置する携帯端末の製造方法である。