"ピリベンカルブと、群Aより選ばれる1種以上の害虫防除化合物とを含有する有害生物防除組成物。群A:カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ペルメトリン、エチプロール、クロチアニジン、ジノテフラン、チアメトキサム及びニテンピラムからなる群。ピリベンカルブと害虫防除化合物との重量比が、1000:1~1:1000である請求項1記載の有害生物防除組成物。ピリベンカルブと、群Aより選ばれる1種以上の害虫防除化合物との有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害生物の防除方法。群A:カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ペルメトリン、エチプロール、クロチアニジン、ジノテフラン、チアメトキサム及びニテンピラムからなる群。ピリベンカルブと害虫防除化合物との重量比が、1000:1~1:1000である請求項3記載の防除方法。本発明は、有害生物に対する優れた防除効力を有する有害生物防除組成物を提供することを課題とする。本発明者等は、有害生物に対する優れた防除効力を有する有害生物防除組成物を見出すべく検討した結果、ピリベンカルブと、ある特定の害虫防除化合物とを含有する組成物が、相乗効果を示し、有害生物に対する優れた防除効力を有することを見出し、本発明に到った。すなわち、本発明とは以下の[1]~[4]のものである。[1]ピリベンカルブと、群Aより選ばれる1種以上の害虫防除化合物とを含有する有害生物防除組成物。群A:カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ペルメトリン、エチプロール、クロチアニジン、ジノテフラン、チアメトキサム及びニテンピラムからなる群。[2]ピリベンカルブと害虫防除化合物との重量比が、1000:1~1:1000である[1]記載の有害生物防除組成物。[3]ピリベンカルブと、群Aより選ばれる1種以上の害虫防除化合物との有効量を、植物又は植物の栽培地に施用する工程を含む有害生物の防除方法。群A:カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ペルメトリン、エチプロール、クロチアニジン、ジノテフラン、チアメトキサム及びニテンピラムからなる群。[4]ピリベンカルブと害虫防除化合物との重量比が、1000:1~1:1000である[3]記載の防除方法。本発明により、有害生物を防除することができる。本発明の有害生物防除組成物とは、ピリベンカルブと、群Aより選ばれる1種以上の害虫防除化合物以下、本害虫防除化合物と記す。とを含有するものである。群A:カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ペルメトリン、エチプロール、クロチアニジン、ジノテフラン、チアメトキサム及びニテンピラムからなる群。本発明に用いられるピリベンカルブpyribencarbは、公知の化合物であり、例えば、国際公開第2001/010825号パンフレットに記載された方法で、製造することができる。また、本発明に用いられるカルタップ塩酸塩cartaphydrochloride、エトフェンプロックスetofenprox、シラフルオフェンsilafluofen、ペルメトリンpermethrin、エチプロールethiprole、クロチアニジンclothianidin、ジノテフランdinotefuran、チアメトキサムthiamethoxam及びニテンピラムnitenpyramはいずれも公知の化合物であり、例えばThePesticideManual15theditionBCPC刊;ISBN9781901396188の168、454、1029、879、443、229、391、1112及び817ページ等に記載されている。これらの化合物は市販の製剤から得るか、公知の方法により製造することにより得られる。本発明の有害生物防除組成物における、ピリベンカルブと本害虫防除化合物との含有割合は、特に限定されるものではないが、ピリベンカルブ100重量部に対して、本害虫防除化合物の合計量が、通常0.1~1000重量部、好ましくは50~1000重量部である。本発明の有害生物防除組成物は、ピリベンカルブと本害虫防除化合物とを単に混合したものでもよいが、通常は、ピリベンカルブ及び本害虫防除化合物と不活性担体とを混合し、必要に応じて界面活性剤やその他の製剤用補助剤を添加して、油剤、乳剤、フロアブル剤、水和剤、顆粒水和剤、粉剤、粒剤等に製剤化されたものが用いられる。また、前記の製剤化された有害生物防除組成物は、そのまま又はその他の不活性成分を添加して有害生物防除剤として使用することができる。本発明の有害生物防除組成物における、ピリベンカルブと、本害虫防除化合物との合計量は、通常0.01~99重量、好ましくは0.1~90重量の範囲、さらに好ましくは0.5~70重量の範囲である。製剤化の際に用いられる固体担体としては、例えばカオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土、方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物等が挙げられ、液体担体としては、例えばキシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、2-プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル及び水が挙げられる。界面活性剤としては、例えばアルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩、ナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤及びポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、及びアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。その他の製剤用補助剤としては、例えばポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアガム、アルギン酸及びその塩、CMCカルボキシメチルセルロ-ス、ザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤及びPAP酸性リン酸イソプロピル、BHT等の安定化剤が挙げられる。本発明の有害生物防除組成物は、植物に対して摂食、吸汁等の加害を行う有害生物例えば、有害昆虫及び有害ダニによる加害から植物を保護するために用いることができる。本発明の有害生物防除組成物が防除効力を有する有害生物としては、例えば次のものが挙げられる。鱗翅目害虫:ハスモンヨトウSpodopteralitura、コナガPlutellaxylostella、モンシロチョウPierisrapaecrucivora、ニカメイガChilosupppressalis、タマナギンウワバAutographanigrisigna、タバコガHelicoverpaassulta、アワヨトウPseudaletiaseparata、ヨトウガMamestrabrassicae、リンゴコカクモンハマキAdoxophyesoranafasciata、ワタノメイガNotarchaderogata、コブノメイガCnaphalocrocismedinalis、ジャガイモガPhthorimaeaoperculella、ネッタイメイチュウChilopolychrysus、サンカメイガTyporyzaincertulas、シロイチモジヨトウSpodopteraexigua、カブラヤガAgrotissegetum、タマナヤガAgrotisipsilon、オオタバコガHeliothisarmigera、タバコバッドワームHeliothisvirescens、ボールワームHeliothiszea、フタオビコヤガNarangaaenescens、ヨーロピアンコーンボーラーOstrinianubilalis、アワノメイガOstriniafurnacalis、イネツトムシParnaraguttata、チャノコカクモンハマキAdoxophyessp.、チャノホソガCaloptiliatheivora、キンモンホソガPhyllonorycterringoneella、モモシンクイガCarposinaniponensis、ナシヒメシンクイGrapholitamolesta、コドリングモスCydiapomonella等。半翅目害虫:ヒメトビウンカLaodelphaxstriatellus、トビイロウンカNilaparvatalugens、セジロウンカSogatellafurcifera等のウンカ類;ツマグロヨコバイNephotettixcincticeps、タイワンツマグロヨコバイNephotettixvirescens、イナズマヨコバイReciliadorsalis、チャノミドリヒメヨコバイEmpoascaonukii等のヨコバイ類;ワタアブラムシAphisgossypii、モモアカアブラムシMyzuspersicae、ダイコンアブラムシBrevicorynebrassicae、ユキヤナギアブラムシAphisspiraecola、チューリップヒゲナガアブラムシMacrosiphumeuphorbiae、ジャガイモヒゲナガアブラムシAulacorthumsolani、ムギクビレアブラムシRhopalosiphumpadi、ミカンクロアブラムシToxopteracitricidus、モモコフキアブラムシHyalopteruspruni、リンゴワタムシEriosomalanigerum等のアブラムシ類;アオクサカメムシNezaraantennata、アカヒゲホソミドリカスミカメTrigonotyluscaelestialium、アカスジカメムシGraphosomarubrolineatum、オオトゲシラホシカメムシEysarcorislewisi、ホソハリカメムシRiptortusclavetus、クモヘリカメムシLeptocorisachinensis、トゲシラホシカメムシEysarcorisparvus、クサギカメムシHalyomorphamista、ミナミアオカメムシNezaraviridula、ターニシュトプラントバグLyguslineolaris等のカメムシ類;オンシツコナジラミTrialeurodesvaporariorum、タバココナジラミBemisiatabaci、ミカンコナジラミDialeurodescitri、ミカントゲコナジラミAleurocanthusspiniferus等のコナジラミ類;アカマルカイガラムシAonidiellaaurantii、サンホーゼカイガラムシComstockaspisperniciosa、シトラススノースケールUnaspiscitri、ルビーロウムシCeroplastesrubens、イセリヤカイガラムシIceryapurchasi、フジコナカイガラムシPlanococcuskraunhiae、クワコナカイガラムシPseudococcuslongispinis、クワシロカイガラムシPseudaulacaspispentagona等のカイガラムシ類;グンバイムシ類;トコジラミCimexlectularius等のトコジラミ類;ペアシラCacopsyllapyricola等のキジラミ類等。アザミウマ目害虫:ミカンキイロアザミウマFrankliniellaoccidentalis、ミナミキイロアザミウマThripsparmi、チャノキイロアザミウマScirtothripsdorsalis、ネギアザミウマThripstabaci、ヒラズハナアザミウマFrankliniellaintonsa、タバコアザミウマFrankliniellafusca、オニオンスリップスThripstabaci、イネアザミウマStenchaetothripsbiformis、イネクダアザミウマHaplothripsaculeatus等のアザミウマ類等。前記有害生物の中でも、好ましい例として、メイガ類、ウンカ類、ヨコバイ類、アブラムシ類、カメムシ類等を挙げることができる。本発明の有害生物防除組成物は植物病害を防除する目的で使用してもよく、例えばイネのいもち病Magnaporthegrisea及びイネのごま葉枯れ病Cochliobolusmiyabeanusなどの穂枯れ性病害、紋枯病Rhizoctoniasolani;ムギ類のうどんこ病Erysiphegraminis、葉枯病Septoriatritici、ふ枯病Leptosphaerianodorum、眼紋病Pseudocercosporellaherpotrichoides、雲形病Rhynchosporiumsecalis;カンキツ類の黒点病Diaporthecitri、そうか病Elsinoefawcetti、果実腐敗病Penicilliumdigitatum,Pitalicum;リンゴのモニリア病Moniliniamali、腐らん病Valsaceratosperma、うどんこ病Podosphaeraleucotricha、斑点落葉病Alternariaalternataapplepathotype、黒星病Venturiainaequalis;ナシの黒星病Venturianashicola,VPirina、黒斑病AlternariaalternataJapanesepearpathotype;モモの灰星病Moniliniafructicola、黒星病Cladosporiumcarpophilum、フォモプシス腐敗病Phomopsissp;ブドウの黒とう病Elsinoeampelina、晩腐病Glomerellacingulata、うどんこ病Uncinulanecator、さび病Phakopsoraampelopsidis、ブラックロット病Guignardiabidwellii、べと病Plasmoparaviticola;オウトウの黒斑病Alternariasp、穿孔褐色病Mycosphaerellacerasella;スモモの灰星病Moniliniafructicola;アンズの灰星病Moniliniafructicola;ウメの黒星病Cladosporiumcarpohilum;カキの炭そ病Gloeosporiumkaki、落葉病CercosporakakiMycosphaerellanawae;ウリ類の炭そ病Colletotrichumlagenarium、うどんこ病Sphaerothecafuliginea、つる枯病Mycosphaerellamelonis、つる割病Fusariumoxysporum、べと病Pseudoperonosporacubensis、疫病Phytophthorasp、苗立枯病Pythiumsp;トマトの輪紋病Alternariasolani、葉かび病Cladosporiumfulvum、疫病Phytophthorainfestans;ナスの褐紋病Phomopsisvexans、うどんこ病Erysiphecichoracearum;アブラナ科野菜の黒斑病Alternariajaponica、白斑病Cercosporellabrassicae;ネギのさび病Pucciniaallii;ダイズの紫斑病Cercosporakikuchii、黒とう病Elsinoeglycines、黒点病Diaporthephaseolorumvarsojae、さび病;インゲンの炭そ病Colletotrichumlindemthianum;ラッカセイの黒渋病Cercosporapersonata、褐斑病Cercosporaarachidicola;エンドウのうどんこ病Erysiphepisi;ジャガイモの夏疫病Alternariasolani、疫病Phytophthorainfestans;イチゴのうどんこ病Sphaerothecahumuli;茶の輪紋病、炭疽病Colletotrichumtheaesinensis、新鞘枯死症Pestalotiopsislongiseta、網もち病Exobasidiumreticulatum、白星病Elsinoeleucospila;タバコの赤星病Alternarialongipes、うどんこ病Erysiphecichoracearum、炭そ病Colletotrichumtabacum、べと病Peronosporatabacina、疫病Phytophthoranicotianae;テンサイの褐斑病Cercosporabeticola;バラの黒星病Diplocarponrosae、うどんこ病Sphaerothecapannosa;キクの褐斑病Septoriachrysanthemiindici、白さび病Pucciniahoriana;種々の作物の灰色かび病Botrytiscinerea、菌核病Sclerotiniasclerotiorum;ダイコンの黒すす病Alternariabrassicicola;シバのダラースポット病Sclerotiniahomeocarpa、シバのブラウンパッチ病及びラージパッチ病Rhizoctoniasolani等を防除することができるが、これらに限定されるものではない。本発明の有害生物防除組成物は、植物又は植物の栽培地に施用することにより、有害生物を防除するために用いられる。ここで植物としては、植物の茎葉、植物の花、植物の実、植物の種子等が挙げられる。本発明の有害生物の防除方法は、本発明の有害生物防除組成物を処理することにより行われるが、具体的には例えば、茎葉散布などの植物の茎葉への処理、土壌処理、水面施用などの植物の栽培地への処理等が挙げられる。本発明の有害生物組成物を、植物又は植物の栽培地に処理する場合、その処理量は、処理する植物の種類、防除対象である有害生物の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によって変化させ得るが、ピリベンカルブと本害虫防除化合物との合計量として、当該植物を栽培する場所10000m2あたり通常0.5~100000g、好ましくは5~10000gである。乳剤、水和剤、フロアブル剤等は通常水で希釈して散布することにより処理する。この場合、ピリベンカルブと本害虫防除化合物との合計での濃度は、通常0.0001~10重量、好ましくは0.0001~5重量の範囲である。粉剤、粒剤等は通常希釈することなくそのまま処理する。本発明の有害生物の防除方法は、畑、水田、乾田、芝生、果樹園等の農耕地又は非農耕地用にて使用することができる。農作物:トウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ライムギ、エンバク、ソルガム、ワタ、ダイズ、ピーナッツ、ソバ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ、タバコ等。野菜;ナス科野菜ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモ等、ウリ科野菜キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン等、アブラナ科野菜アブラナ、ダイコン、カブ、セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー等、キク科野菜ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス等、ユリ科野菜ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス等、セリ科野菜ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等、アカザ科野菜ホウレンソウ、フダンソウ等、シソ科野菜シソ、ミント、バジル等、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、サトイモ等。果樹:仁果類リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等、核果類モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等、カンキツ類ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等、堅果類クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等、液果類ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ、アブラヤシ等。果樹以外の樹木:チャ、クワ、花木類サツキ、ツバキ、アジサイ、サザンカ、シキミ、サクラ、ユリノキ、サルスベリ、キンモクセイ等、街路樹トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ、ニレ、トチノキ等、サンゴジュ、イヌマキ、スギ、ヒノキ、クロトン、マサキ、カナメモチ等。芝生:シバ類ノシバ、コウライシバ等、バミューダグラス類ギョウギシバ等、ベントグラス類コヌカグサ、ハイコヌカグサ、イトコヌカグサ等、ブルーグラス類ナガハグサ、オオスズメノカタビラ等、フェスク類オニウシノケグサ、イトウシノケグサ、ハイウシノケグサ等、ライグラス類ネズミムギ、ホソムギ等、カモガヤ、オオアワガエリ等。その他:花卉類バラ、カーネーション、キク、トルコギキョウ、カスミソウ、ガーベラ、マリーゴールド、サルビア、ペチュニア、バーベナ、チューリップ、アスター、リンドウ、ユリ、パンジー、シクラメン、ラン、スズラン、ラベンダー、ストック、ハボタン、プリムラ、ポインセチア、グラジオラス、カトレア、デージー、シンビジューム、ベゴニア等、バイオ燃料植物ヤトロファ、ベニバナ、アマナズナ類、スイッチグラス、ミスカンサス、クサヨシ、ダンチク、ケナフ、キャッサバ、ヤナギ等、観葉植物等。前記植物の中でも、好ましい例として、トウモロコシ、コムギ、イネ等を挙げることができる。その中でも、イネが好ましい。上記植物は、遺伝子組換え技術や交配による育種法により耐性を付与された植物であってもよい。以下、本発明を製剤例及び試験例にてさらに詳しく説明するが、本発明は以下の例のみに限定されるものではない。なお、以下の例において、部は特にことわりの無い限り重量部を表す。まず、製剤例を示す。製剤例1ピリベンカルブ15部及びカルタップ塩酸塩15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例2ピリベンカルブ15部及びエトフェンプロックス15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例3ピリベンカルブ15部及びシラフルオフェン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例4ピリベンカルブ15部及びジノテフラン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例5ピリベンカルブ15部及びエチプロール15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例6ピリベンカルブ15部及びチアメトキサム15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例7ピリベンカルブ15部及びペルメトリン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例8ピリベンカルブ15部及びクロチアニジン15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例9ピリベンカルブ15部及びニテンピラム15部を、ラウリル硫酸ナトリウム4部、リグニンスルホン酸カルシウム2部、合成含水酸化珪素微粉末20部及び珪藻土44部を混合した中に加え、よく攪拌混合して水和剤を得る。製剤例10ピリベンカルブ1部、カルタップ塩酸塩2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例11ピリベンカルブ1部、エトフェンプロックス2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例12ピリベンカルブ1部、シラフルオフェン2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例13ピリベンカルブ1部、ジノテフラン2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例14ピリベンカルブ1部、エチプロール2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例15ピリベンカルブ1部、チアメトキサム2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例16ピリベンカルブ1部、ペルメトリン2部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例17ピリベンカルブ1部、クロチアニジン1.5部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例18ピリベンカルブ1部、ニテンピラム1.5部、カオリンクレー87部及びタルク10部をよく粉砕混合することにより粉剤を得る。製剤例19ピリベンカルブ10部、カルタップ塩酸塩10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例20ピリベンカルブ10部、エトフェンプロックス10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例21ピリベンカルブ10部、シラフルオフェン10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例22ピリベンカルブ10部、ジノテフラン10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例23ピリベンカルブ10部、エチプロール10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例24ピリベンカルブ10部、チアメトキサム10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例25ピリベンカルブ10部、ペルメトリン10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例26ピリベンカルブ10部、クロチアニジン10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。製剤例27ピリベンカルブ10部、ニテンピラム10部、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートアンモニウム塩50部を含むホワイトカーボン30部及び水50部を混合し、湿式粉砕法で微粉砕することにより、フロアブル剤を得る。次に、本発明の効果を試験例にて示す。試験例1ピリベンカルブ、カルタップ塩酸塩、ジノテフラン、クロチアニジン、ニテンピラム、及びチアメトキサムの各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液と、カルタップ塩酸塩、ジノテフラン、クロチアニジン、ニテンピラム又はチアメトキサムの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。培養土を入れたプラスチック製ポットに播種した後15日程度育苗して第3本葉が完全に展開したイネOryzasativa、品種:ななつぼしに、前記試験用薬液をスプレーガンを用いて1ポットあたり10ml散布処理した。風乾後、いもち病を発症したイネとともに、25°Cの湿室湿度95-100内に24時間静置した。その後、前記のいもち病を発症したイネを分離した後、前記湿室内で6日間栽培し、病斑面積率処理区の病斑面積率とする。を測定した。なお、試験は2反復で行った。試験用薬液を散布しないこと以外は前記と同様にイネを栽培し、病斑面積率無処理区の病斑面積率とする。を測定した。下記の式1により防除価を算出した。式1;防除価=100×A-B/AA:無処理区の病斑面積率B:処理区の病斑面積率その平均値を表1に示す。試験例2ピリベンカルブ、ペルメトリン、エチプロール、及びニテンピラムの各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液と、ペルメトリン、エチプロール、又はニテンピラムの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。培養土を入れたプラスチック製ポットに播種した後15日程度育苗して第3本葉が完全に展開したイネOryzasativa、品種:ななつぼしに、前記試験用薬液をスプレーガンを用いて1ポットあたり10ml散布処理した。風乾後、いもち病を発症したイネとともに、25°Cの湿室湿度95-100内に24時間静置した。その後、前記のいもち病を発症したイネを分離した後、前記湿室内で5日間栽培し、病斑面積率処理区の病斑面積率とする。を測定した。なお、試験は2反復で行った。試験用薬液を散布しないこと以外は前記と同様にイネを栽培し、病斑面積率無処理区の病斑面積率とする。を測定した。下記の式1により防除価を算出した。式1;防除価=100×A-B/AA:無処理区の病斑面積率B:処理区の病斑面積率その結果を表2に示す。試験例3ピリベンカルブ、カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオフェン、ジノテフラン、エチプロール、チアメトキサム、ペルメトリン、クロチアニジン及びニテンピラムの各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液と、カルタップ塩酸塩、エトフェンプロックス、シラフルオロフェン、ジノテフラン、エチプロール、チアメトキサム、ペルメトリン、クロチアニジン又はニテンピラムの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。培養土を入れたプラスチック製ポットに播種した後15日程度育苗して第3本葉が完全に展開したイネOryzasativa、品種:ななつぼしに、前記試験用薬液をスプレーガンを用いて1ポットあたり10ml散布処理した。風乾後、いもち病を発症したイネとともに、25°Cの湿室湿度95-100内に24時間静置した。その後、前記のいもち病を発症したイネを分離した後、前記湿室内で6日間栽培し、病斑面積率処理区の病斑面積率とする。を測定した。なお、試験は2反復で行った。試験用薬液を散布しないこと以外は前記と同様にイネを栽培し、病斑面積率無処理区の病斑面積率とする。を測定した。下記の式1により防除価を算出した。式1;防除価=100×A-B/AA:無処理区の病斑面積率B:処理区の病斑面積率その結果を表3に示す。試験例4ピリベンカルブ、カルタップ塩酸塩の各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液とカルタップ塩酸塩の水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期のペーパーポット植えイネOryzasativa、品種:ななつぼし稚苗に、前記試験用薬液を1株あたり10ml散布した。このイネ稚苗を風乾後、水を入れたプラスチックカップ直径90mm、高さ30mmに入れた。その中にコブノメイガの1齢幼虫を10頭ずつ放飼し、室内25°C、湿度60に置いた。3日後に供試した幼虫の生死を観察した。その観察結果から、式2によって死虫率、式3によって補正死虫率を算出した。なお、試験は2反復で行った。その平均値を表4に示す。式2;死虫率=処理区死亡虫数/供試虫数×100式3;補正死虫率={処理区死虫率-無処理区死虫率/100-無処理区死虫率}×100試験例5ピリベンカルブ、エトフェンプロックス、シラフルオフェン及びエチプロールの各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液と、エトフェンプロックス、シラフルオフェン又はエチプロールの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期のペーパーポット植えイネOryzasativa、品種:ななつぼし稚苗に、前記試験用薬液を1ポットあたり10ml散布した。このイネ稚苗を風乾後、水を入れたプラスチックカップ直径90mm、高さ30mmに入れた。その中にコブノメイガの1齢幼虫を10頭ずつ放飼し、室内25°C、湿度60に置いた。4日後に供試した幼虫の生死を観察した。その観察結果から、試験例4に記載の式2によって死虫率、式3によって補正死虫率を算出した。なお、試験は2反復で行った。その平均値を表5に示す。試験例6ピリベンカルブ及びジノテフランの各10mgを、それぞれソルゲンTW-20第一工業製薬製を含むアセトン和光純薬工業製1mlに溶解した後、所定濃度になるように展着剤商品名:ダイン登録商標、住化タケダ園芸製0.02容量を含有する水で希釈した。ピリベンカルブの水希釈液と、ジノテフランの水希釈液とを混合し、試験用薬液を調製した。2.5葉期のペーパーポット植えイネOryzasativa、品種:ななつぼし稚苗に、前記試験用薬液を1ポットあたり10ml散布した。このイネ稚苗を風乾後、水を入れたプラスチックカップ直径90mm、高さ30mmに入れた。その中にコブノメイガの1齢幼虫を10頭ずつ放飼し、室内25°C、湿度60に置いた。4日後に供試した幼虫の生死を観察した。その観察結果から、試験例4に記載の式2によって死虫率、式3によって補正死虫率を算出した。なお、試験は2反復で行った。その平均値を表6に示す。"