"外周面が円筒面状とされた軸心方向所定寸のワークを搬送する搬送装置であって、前記多数のワークをランダム姿勢およびランダム位置の配置で受けて上流側から下流側へ搬送する平ベルトを有するベルトコンベア機構と、前記ベルトコンベア機構にて搬送されたワークを単列に配設される状態で受け取って単列でワークをさらに下流側に搬送する下流側排出路と、前記ベルトコンベア機構の搬送路の下流側の一方の側方に沿って配設されて、この側方に搬送されたワークに対して上流側への搬送作用乃至下流側への抵抗作用を付与する第1案内手段と、ベルトコンベア機構の搬送路の下流側において、この搬送路を上流側から下流側に向かって順次狭めるように配設されて、搬送路の下流側に搬送されたワークに対して下流側への搬送作用乃至上流側への抵抗作用を付与する第2案内手段とを備えたことを特徴とする搬送装置。前記第1案内手段は、前記ベルトコンベア機構の一方の側方下流側に搬送方向に沿って配設されて、往路が上流方向に走行する平ベルトからなる第1副ベルトを有し、この第1副ベルトにワークを引っ掛けて上流側へ案内する複数の桟部材を搬送方向に沿って所定ピッチで配置したことを特徴とする請求項1に記載の搬送装置。前記第2案内手段は、ベルトコンベア機構の搬送下流側に上流側から下流側に向かって前記第1案内手段の第1副ベルトに接近するように配置されて、往路が下流側に走行する平ベルトからなる第2副ベルトを有することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の搬送装置。桟部材は上下方向に沿って延びる棒状体であって、桟部材の搬送方向間隔がワークの外径寸法及び軸方向長さよりも大きく、かつ桟部材の上下方向高さ寸法がワークの外径寸法及び軸方向長さよりも小さいことを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の搬送装置。前記ベルトコンベア機構の平ベルト並び第2副ベルトとワークとの摩擦係数をワーク間の摩擦係数よりも大きくしたことを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の搬送装置。前記下流側排出路の幅寸法を、前記ワークの外径寸法と軸方向長さとの短い方の寸法の1.25倍から1.75倍としたことを特徴とする請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の搬送装置。第1案内手段の下流端部と第2案内手段の下流端部との間に、前記下流側排出路へのワーク排出口を設けたことを特徴とする請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の搬送装置。前記ワーク排出口の開口寸法の調整を可能としたことを特徴とする請求項7項に記載の搬送装置。第2案内手段の第1案内手段に対する傾斜角度の調整を可能としたことを特徴とする請求項1~請求項8のいずれか1項に記載の搬送装置。前記ワークは軸受構成部品であることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の搬送装置。前記ワークは、円柱部品又は円筒部品であることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか1項に記載の搬送装置。特許文献1から特許文献5においては、ワークである円筒形状物体が、その軸心が鉛直軸心となるよう配置されることが前提である。このため、円筒体や円柱体等のワークを、ランダム姿勢およびランダム位置の配置で配設された状態において、幅広の搬送路から幅狭の搬送路軸心が鉛直軸心となるよう配置されるワークの径寸法に対応した幅寸法の搬送路へ供給しようとした場合、前記特許文献1から特許文献5に記載された装置であれば、横倒状態となったワークを幅狭の搬送路に導入することができず、この幅狭の搬送路の入口で、ブリッジが発生することになる。また、ブリッジが発生しなくても、搬送路に導入できないことによって、搬送路にワークが残留することがある。本発明は、上記課題に鑑みて、搬送するワークへの疵付を抑制し、しかも、ブリッジ等を発生させることなく、ランダムな姿勢のワークを単列となる排出路に案内することができる搬送装置を提供する。本発明の搬送装置は、外周面が円筒面状とされた軸心方向所定寸のワークを搬送する搬送装置であって、前記多数のワークをランダム姿勢およびランダム位置の配置で受けて上流側から下流側へ搬送する平ベルトを有するベルトコンベア機構と、前記ベルトコンベア機構にて搬送されたワークを単列に配設される状態で受け取って単列でワークをさらに下流側に搬送する下流側排出路と、前記ベルトコンベア機構の搬送路の下流側の一方の側方に沿って配設されて、この側方に搬送されたワークに対して上流側への搬送作用乃至下流側への抵抗作用を付与する第1案内手段と、ベルトコンベア機構の搬送路の下流側において、この搬送路を上流側から下流側に向かって順次狭めるように配設されて、搬送路の下流側に搬送されたワークに対して下流側への搬送作用乃至上流側への抵抗作用を付与する第2案内手段とを備えたものである。本発明の搬送装置では、平ベルトを有するベルトコンベア機構にて、ランダム姿勢およびランダム位置に配置された複数のワークを上流側から下流側へ搬送することができる。ベルトコンベア機構にてワークが下流側へ搬送された際には、第2案内手段にて下流側排出路に案内することができる。また、下流側排出路側に案内されたワークが第1案内手段に接触すれば、この第1案内手段にて上流側へ戻されることになる。このため、下流側排出路の開口部乃至その近傍においては、ワークのブリッジの発生を抑えて、第2案内手段に案内されてきたワークを下流側排出路に導入することができる。また、ランダム姿勢およびランダム位置の配置されたワークを搬送するものであるので、ベルトコンベア機構の平ベルトのワーク載置面には、不定位置にワークが支持される。前記第1案内手段は、前記ベルトコンベア機構の一方の側方下流側に搬送方向に沿って配設されて、往路が上流側に走行する平ベルトからなる第1副ベルトを有し、この第1副ベルトにワークを引っ掛けて上流側へ案内する複数の桟部材を搬送方向に沿って所定ピッチで配置したものが好ましい。このように設定すれば、第1案内手段は、複数の桟部材を搬送方向に沿って所定ピッチで配置した第1副ベルトを有するものであるので、ワークが、第1副ベルトの近傍に位置したり第1副ベルトに接触したりすることによって、第1副ベルトとともに搬送方向の逆方向に上流方向に走行している桟部材によって、そのワークが上流側に搬送されることになる。第2案内手段は、ベルトコンベア機構の搬送下流側に上流側から下流側に向かって前記第1案内手段の第1副ベルトに接近するように配置されて、往路が下流側に走行する平ベルトからなる第2副ベルトを有するのが好ましい。このように設定すれば、第2副ベルトにワークが接触すれば、そのワークはこの第2副ベルトによって、上流側から下流側へと斜め方向に沿って案内される。桟部材は上下方向に沿って延びる棒状体であって、桟部材の搬送方向間隔がワークの外径寸法及び軸方向長さよりも大きく、かつ桟部材の上下方向高さ寸法がワークの外径寸法及び軸方向長さよりも小さくするのが好ましい。このように設定することによって、ベルトコンベア機構と第2案内手段にてベルトコンベア機構の一方の側方側に案内されたワークが、どのような姿勢であっても桟部材間に侵入することができる。このように、桟部材間に侵入したワークは桟部材に係止状となって、上流側に搬送案内される。前記ベルトコンベア機構の平ベルト並び第2副ベルトとワークとの摩擦係数をワーク間の摩擦係数よりも大きくするのが好ましい。このように設定することによって、ワークがいわゆるスリップすることなくベルトコンベア機構にて上流側から下流側へ搬送される。前記下流側排出路の幅寸法を、前記ワークの外径寸法と軸方向長さとの短い方の寸法の1.25倍から1.75倍とするのが好ましい。このように設定することによって、どのような姿勢のワークであっても、下流側排出路に侵入して、この下流側排出路を搬送することができる。第1案内手段の下流端部と第2案内手段の下流端部との間に、前記下流側排出路へのワーク排出口を設けるのが好ましい。また、前記ワーク排出口の開口寸法の調整を可能とすることができる。さらに、第2案内手段の第1案内手段に対する傾斜角度の調整を可能とすることができる。前記ワークは軸受構成部品であっても、他の円柱部品又は円筒部品であってもよい。本発明の搬送装置によれば、ベルトコンベア機構による搬送であるので、ワークに打ち疵や振動による疵の発生を抑えることができる。また、ベルトコンベア機構の平ベルトのワーク載置面には、不定位置にワークが支持されることになって、同一部位に長時間ワークが支持されることがなく、支持面の摩滅を抑制することができる。特に、下流側排出路の開口部乃至その近傍においては、ワークのブリッジの発生を抑えて、単列に整列させた状態で下流側排出路に搬出させることができ、搬送路にワークを残留させることなく、スムースな搬送が可能であって、生産性に優れる。しかも、ワークを、少量から多量まで数量に制限されることなく搬送できる。第1案内手段が、複数の桟部材を搬送方向に沿って所定ピッチで配置した第1副ベルトを有するものであれば、桟部材によって、ワークを安定して上流側に搬送することができ、ブリッジの発生を有効に防止できる。第2案内手段が、往路が下流側に走行する平ベルトからなる第2副ベルトを有するものであれば、下流側へ搬送されたワークを安定して下流側排出路に搬送することができる。ベルトコンベア機構の平ベルト並び第2副ベルトとワークとの摩擦係数をワーク間の摩擦係数よりも大きく設定することによって、ワークがいわゆるスリップすることなくベルトコンベア機構にて上流側から下流側へ搬送される。下流側排出路の幅寸法を、ワークの外径寸法と軸方向長さとの値が小さい寸法の1.25倍から1.75倍に設定することによって、どのような姿勢のワークであっても、下流側排出路に侵入して、この下流側排出路を搬送することができる。前記下流側排出路へのワーク排出口を設けることによって、ワークはワーク排出口を介して下流側排出路に侵入することができる。前記ワーク排出口の開口寸法の調整を可能とすることによって、ワークが下流側排出路へ侵入する際のワーク排出口の最適寸法とすることができる。第2案内手段の第1案内手段に対する傾斜角度の調整を可能とすることによって、ワーク排出口へのワークの送りを安定させることができる。ワークは軸受構成部品であっても、他の円柱部品又は円筒部品であってもよく、この搬送装置は汎用性に優れる。以下本発明の実施の形態を図1~図8に基づいて説明する。図1に本発明に係る搬送装置を示し、この搬送装置は、図2から図4等に示すワークWを搬送するものである。ワークWとしては、外周面が円筒面状とされた軸心方向所定寸のものであって、図2から図4等に記載のものを含むものとする。図2aでは円柱体を示し、図2bでは円筒体を示し、図3aでは中実の円すい台を示し、図3bは中空の円すい台を示し、図4aでは中実の鼓形状体を示し、bは中空の鼓形状体を示している。なお、このようなワークWとしては、例えば、軸受構成部品であるころ等である。搬送装置は、図1に示すように、多数のワークWをランダム姿勢およびランダム位置の配置で受けて上流側から下流側へ搬送する平ベルト1を有するベルトコンベア機構2と、前記ベルトコンベア機構2にて搬送されたワークWを単列に配設される状態で受け取って単列でワークさらに下流側に搬送する下流側排出路3とを備える。ベルトコンベア機構2は、図示省略の駆動ローラと、図示省略の従動ローラと、これらに掛け回される平ベルト1とを備える。駆動ローラが駆動することによって、平ベルト1の往路が矢印X方向に走行する。また、平ベルト1の両側方に、往路の平ベルトのワーク載置面よりも上方に立設される側壁5,6が設けられている。すなわち、平ベルト1の往路と、側壁5,6とでもって、ワークWを搬送する搬送路15を形成することができる。下流側排出路3は、所定の平行間隔で相対面するように配置される一対のガイド壁10、11と、ワークWを受ける底壁12とを備える。下流側排出路3における搬送力としては、ベルトコンベア機構2の搬送力接触しているワークWからの押圧力でもって発生させても、ベルトコンベア機構前記ベルトコンベア機構2と相違する機構でもって発生させてもよい。なお、接触しているワークWからの押圧力で発生させる場合、底壁12を移動しない固定状として、底壁12として、その上面とワークWとの間の摩擦係数を小さくできるものとすればよい。前記ベルトコンベア機構2の搬送路15の下流側には、第1案内手段21と第2案内手段22とが配置される。第1案内手段21は、搬送路15の下流側の一方の側方において搬送方向に沿って配設されて、この側方に搬送されたワークWに対して上流側への搬送作用乃至下流側への抵抗作用を付与するものである。すなわち、この側方に搬送されたワークWを搬送方向と逆方向に案内するものである。また、第2案内手段22は、ベルトコンベア機構2の搬送路15の下流側において、この搬送路15を上流側から下流側に向かって順次狭めるように配設されて、搬送路の下流側に搬送されたワークを対して下流側への搬送作用乃至上流側への抵抗作用を付与するものである。すなわち、搬送路15の下流側に搬送されたワークWを下流側排出路3に案内するものである。第1案内手段21は、駆動ローラ23と、従動ローラ24と、これらに掛け回される平ベルトからなる第1副ベルト25とを備える。この場合、第1副ベルト25の往路25aが搬送方向に沿って前記側壁5の延長線上に延びる。このため、第1副ベルト25の往路25a、搬送路15の下流側の一方の側壁5側の側壁を構成することになる。このため、駆動ローラ23が駆動すれば、第1副ベルト25は走行することになるが、この場合、駆動ローラ23および従動ローラ24は矢印B1に回転することになって、第1副ベルト25の往路25aは矢印C1方向、つまり搬送方向と逆方向である下流側から上流側へと走行する。第1副ベルト25には、走行方向に沿って所定ピッチで配設される幅方向上下方向の桟部材26が配設されている。このため、第1副ベルト25に近接乃至接触したワークWは、桟部材26によって上流側へ搬送されることになる。図5に示すように、桟部材26の配設ピッチ、桟部材26の搬送方向間隔PがワークWの外径寸法D及び軸方向長さLよりも大きく設定される。また、桟部材26の上下方向高さHがワークWの外径寸法D及び軸方向長さLよりも小さく設定される。なお、この実施形態においては、ワークWとして、外径寸法直径寸法Dと軸方向長さLの比D/Lが0.58~1.75程度とされる。第2案内手段22は、ベルトコンベア機構2の搬送下流側の上部に、上流側から下流側に向かって前記第1案内手段21の第1副ベルト25に接近するように配置されて、往路32aが搬送方向と同一下流側に走行する平ベルトからなる第2副ベルト32を有するものである。すなわち、第2案内手段22は、駆動ローラ30と、従動ローラ31と、これらに掛けまわされる第2副ベルト32とを備える。駆動ローラ30が駆動すれば、第2副ベルト32が走行することになるが、この場合、駆動ローラ30および従動ローラ31が矢印B2方向に回転することになって、第2副ベルト32の往路32aは矢印C2方向、つまり搬送方向の上流側から下流側へと走行する。第1案内手段21と第2案内手段22とによって、搬送路15の下流側において、上流側から下流側に向かって順次幅狭となる下流側排出路導入部35平面視直角三角形状の導入部が形成される。すなわち、この導入部35は、他方の側壁6側から一方の側壁5側に向かって狭くなり、図6に示すように、その排出口ワーク排出口35aが下流側排出路3に連通される。下流側排出路3の幅寸法Tは、ワークWの外径寸法D及び軸方向長さLよりも大きく設定される。幅寸法Tを、ワークの外径寸法Dと軸方向長さLとの短い方の寸法、この実施例では、ワークWの外径寸法Dの1.25倍から1.75倍とするのが好ましい。この実施形態では、ベルトコンベア機構2の平ベルト1並び第2副ベルト32とワークWとの摩擦係数をワーク間の摩擦係数よりも大きく設定している。平ベルト1並び第2副ベルト32とワークWとの摩擦係数をE1、E2とし、ワーク間の摩擦係数E3としたときに、E1/E3、E2/E3を、例えば、それぞれ2倍以上としている。前記のように構成された搬送装置によるワーク搬送工程を説明する。ベルトコンベア機構2を駆動させた状態または停止させた状態で、多数のワークWをこのベルトコンベア機構2を搬送路15に供給載置する。この場合、各ワークWを整列させたり、各ワークWを立設状としたり、横倒状としたりする必要がない。すなわち、ベルトコンベア機構2の搬送路15は、多数のワークWをランダム姿勢およびランダム位置の配置で受けることができる。そして、ベルトコンベア機構2を駆動していなければ、駆動させることになる。この駆動によって、ベルトコンベア機構2の搬送路15上にワークWは上流側から下流側へと搬送される。搬送されて、第2案内手段22の第2ベルト32にワークWが接触すれば、この第2ベルト32が矢印C2に走行していることによって、その接触したワークWおよびこのワークWの近傍のワークWが矢印C2方向に沿ってワーク排出口35aへと案内する。また、第1案内手段21の第1ベルト25にワークWが接触乃至近接すれば、この第1ベルト32が矢印C1に走行していることによって、桟部材26がワークWに係止状となって、ワークWが矢印C1方向の上流側に案内されることになる。このため、下流側排出路3の開口部搬送路35の排出口35a乃至その近傍においては、ワークWのブリッジの発生を抑えて、第2案内手段22に案内されてきたワークWを下流側排出路3に導入することができる。また、ランダム姿勢およびランダム位置に配置されたワークWを搬送するものであるので、ベルトコンベア機構2の平ベルト1のワーク載置面には、不定位置にワークWが支持される。本発明の搬送装置では、ベルトコンベア機構2による搬送であるので、ワークWに打ち疵や振動による疵の発生を抑えることができる。また、ベルトコンベア機構2の平ベルト1のワーク載置面には、不定位置にワークWが支持されることになって、同一部位に長時間ワークWが支持されることがなく、支持面の摩滅を抑制することができる。特に、下流側排出路3の開口部搬送路35の排出口35a乃至その近傍においては、ワークWのブリッジの発生を抑えて、単列に整列させた状態で下流側排出路3に搬出させることができ、搬送路15ワークWを残留させることなく、スムースな搬送が可能であって、生産性に優れる。しかも、ワークWを、少量から多量まで数量に制限されることなく搬送できる。第1案内手段21が、複数の桟部材26を搬送方向に沿って所定ピッチで配置した第1副ベルト25を有するものであれば、桟部材26によって、ワークWを安定して搬送方向の逆方向に上流側に搬送することができ、ブリッジの発生を有効に防止できる。第2案内手段22が、往路が搬送方向の同一に下流側に走行する平ベルトからなる第2副ベルト32を有するものであれば、下流側へ搬送されたワークWを安定して下流側排出路3に搬送することができる。下流側排出路3へのワーク排出口35aを設けることによって、ワークWはワーク排出口35aを介して下流側排出路3に侵入することができる。ベルトコンベア機構2の平ベルト1並び第2副ベルト32とワークWとの摩擦係数をワーク間の摩擦係数よりも大きく設定することによって、ワークWがいわゆるスリップすることなくベルトコンベア機構2にて上流側から下流側へ搬送される。下流側排出路3の幅寸法Tを、ワークWの外径寸法Dと軸方向長さLとの短い方の寸法の1.25倍から1.75倍に設定することによって、どのような姿勢のワークWであっても、下流側排出路3に侵入して、この下流側排出路3を搬送することができる。図7では、ワーク排出口35aの開口寸法の調整を可能としたものである。この場合、第2案内手段22を移動できるように構成している。すなわち、駆動ローラ30と従動ローラ31と第2副ベルト32等で構成されるベルトコンベア機構を、図示省略の駆動機構によって、例えば、仮想線で示すように移動させるようにすれば、ワーク排出口35aの開口寸法を変更調整することができる。なお、駆動機構としては、シリンダ機構、ボールナット機構、リニアガイド機構、リンク機構等の種々の機構で構成できる。前記ワーク排出口35aの開口寸法の調整を可能とすることによって、ワークWが下流側排出路3へ侵入する際のワーク排出口35aの最適寸法とすることができる。また、図8に示すように、第2案内手段22の第1案内手段21に対する傾斜角度θの調整を可能とすることができる。この場合、駆動ローラ30と従動ローラ31と第2副ベルト32等で構成されるベルトコンベア機構2を、図8の仮想線で示すように、ワーク排出口35a側を中心に、図示省略の回動手段にて回動させるようにすればよい。回動手段としては、ワーク排出口35a側の枢支軸と、この枢支軸を中心にベルトコンベア機構を揺動させるシリンダ機構やボールナット機構等の駆動機構等で構成できる。このように、第2案内手段22の第1案内手段21に対する傾斜角度θの調整を可能とすることによって、ワーク排出口35aへのワークWの送りを安定させることができる。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、例えば、実施形態では、ベルトコンベア機構2の一方の側壁5に沿って第1案内手段21を配置したが、他方の側壁6側に第1案内手段21を配置するようにしてもよい。また、ワークWとして、各種機械の部品や容器等の外周面が円筒面状とされた軸心方向所定寸のものであればよい。ワークWを構成する材質も、金属、合成樹脂、ガラス、陶器等の種々のものを採用できる。また、実施形態のワークW図5等に示すワークでは、外径寸法Dが軸方向長さLよりも小さい円柱体であったが、外径寸法Dが軸方向長さLよりも大きいものであってもよい。ベルトコンベア機構2の搬送速度、および第1第2案内手段21,22の案内速度は、ワークWの種類、大きさ、および材質等に応じて種々選択することができる。また、第1第2案内手段21,22としては、ベルトコンベアを用いることなく、ローラコンベアやチェーンコンベア等の他のコンベアを用いてもよい。"