"少なくとも1種類以上のエポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂の組合せからなるポリマーアロイであり、エポキシ樹脂と前記ポリエステル樹脂とのSP値の差の絶対値が1.5cal/cm31/2以下である、構造周期0.01~10μmの両相連続構造、または粒子間距離0.01~10μmの分散構造であることを特徴とするポリマーアロイ。光散乱装置または小角X線散乱装置を用いて得られた散乱スペクトルが極大値を有することを特徴とする、請求項1に記載のポリマーアロイ。エポキシ樹脂と硬化剤をポリエステル樹脂の共存下で化学反応させ、スピノーダル分解を誘発させることによって得られることを特徴とする請求項1~2のいずれかに記載のポリマーアロイ。エポキシ樹脂と硬化剤を、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して80重量以上のポリエステル樹脂の共存下で溶融混練することによりスピノーダル分解を誘発させて得られることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のポリマーアロイ。化学反応前にエポキシ樹脂とポリエステル樹脂が相溶し、化学反応後に相分離することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のポリマーアロイ。前記ポリエステル樹脂が脂肪族ポリエステル樹脂であることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のポリマーアロイ。ポリエステル樹脂とのSP値の差の絶対値が1.5cal/cm31/2以下である、少なくとも1種類以上のエポキシ樹脂と硬化剤を前記ポリエステル樹脂の共存下で化学反応させることでスピノーダル分解を誘発させ、構造周期0.01~10μmの両相連続構造、または粒子間距離0.01~10μmの分散構造を形成させることを特徴とするポリマーアロイの製造方法。エポキシ樹脂と硬化剤を、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して80重量以上のポリエステル樹脂の共存下で溶融混練することによりスピノーダル分解を誘発させることを特徴とする請求項7に記載のポリマーアロイの製造方法。化学反応前にエポキシ樹脂とポリエステル樹脂が相溶し、化学反応後に相分離することを特徴とする請求項7~8のいずれかに記載のポリマーアロイの製造方法。本発明は優れた機械特性を有する、ポリエステル樹脂とエポキシ樹脂硬化物とのポリマーアロイを提供することを課題とするものである。上記目的を達成するために、本発明は以下の構成を有するものである。1.少なくとも1種類以上のエポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂の組合せからなるポリマーアロイであり、エポキシ樹脂と前記ポリエステル樹脂とのSP値の差の絶対値が1.5cal/cm31/2以下である、構造周期0.01~10μmの両相連続構造、または粒子間距離0.01~10μmの分散構造であることを特徴とするポリマーアロイ。2.光散乱装置または小角X線散乱装置を用いて得られた散乱スペクトルが極大値を有することを特徴とする、1に記載のポリマーアロイ。3.エポキシ樹脂と硬化剤をポリエステル樹脂の共存下で化学反応させ、スピノーダル分解を誘発させることによって得られることを特徴とする1~2のいずれかに記載のポリマーアロイ。4.エポキシ樹脂と硬化剤を、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して80重量以上のポリエステル樹脂の共存下で溶融混練することによりスピノーダル分解を誘発させて得られることを特徴とする1~3のいずれかに記載のポリマーアロイ。5.化学反応前にエポキシ樹脂とポリエステル樹脂が相溶し、化学反応後に相分離することを特徴とする1~4のいずれかに記載のポリマーアロイ。6.前記ポリエステル樹脂が脂肪族ポリエステル樹脂であることを特徴とする1~5のいずれかに記載のポリマーアロイ。7.ポリエステル樹脂とのSP値の差の絶対値が1.5cal/cm31/2以下である、少なくとも1種類以上のエポキシ樹脂と硬化剤を前記ポリエステル樹脂の共存下で化学反応させることでスピノーダル分解を誘発させ、構造周期0.01~10μmの両相連続構造、または粒子間距離0.01~10μmの分散構造を形成させることを特徴とするポリマーアロイの製造方法。8.エポキシ樹脂と硬化剤を、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して80重量以上のポリエステル樹脂の共存下で溶融混練することによりスピノーダル分解を誘発させることを特徴とする7に記載のポリマーアロイの製造方法。9.化学反応前にエポキシ樹脂とポリエステル樹脂が相溶し、化学反応後に相分離することを特徴とする7~8のいずれかに記載のポリマーアロイの製造方法。本発明によれば、エポキシ樹脂と硬化剤をポリエステル樹脂の共存下で化学反応させ、スピノーダル分解を誘発させることによって構造周期0.01~10μmの両相連続構造、または粒子間距離0.01~10μmの分散構造を有する、樹脂靭性や曲げ弾性率、耐熱性などの機械特性に優れたポリマーアロイを得ることができる。さらに、ポリエステル樹脂が多量成分の場合は、ドルーリング発生防止等の効果にもすぐれるポリマーアロイを得ることができる。以下、本発明をさらに詳細に説明する。本発明におけるポリマーアロイは、エポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂の組合せからなるポリマーアロイであり、特定の均一な構造周期を有する両相連続構造、または特定の均一な粒子間距離を有する分散構造を有することを特徴とする。なお、エポキシ樹脂という用語は一般にプレポリマーおよびプレポリマーに硬化剤や他の成分を配合した組成物を反応させて得られる硬化物の2つの意味で用いられるが、本明細書中では特に注記の無い限りプレポリマーの意味で用いる。ポリマーアロイは、各々の原料となる樹脂の長所を引き出し、短所を補い合うことで単一の樹脂に比べて優れた特性を発現する。このとき重要となるのが、ポリマーアロイの両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離のサイズと均一性である。サイズが大きすぎると、各々の原料の物性が発現するのみで、短所を補い合うことが困難となる。また、サイズが小さすぎると、原料樹脂の特性が失われるため好ましくない。したがって、両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離のサイズは0.01μm~10μmが好ましく、0.03~5μmがより好ましい。またこれらの両相連続構造、もしくは分散構造を確認するためには、規則的な周期構造が確認されることが重要である。これは例えば、光学顕微鏡観察や透過型電子顕微鏡観察により、両相連続構造が形成されることの確認に加えて、小角X線散乱装置または光散乱装置を用いて行う散乱測定において、散乱極大が現れることの確認が必要である。この散乱測定における散乱極大の存在は、ある周期を持った規則正しい相分離構造を持つ証明であり、その周期Λmは、両相連続構造の場合、構造周期に対応し、分散構造の場合粒子間距離に対応する。またその値は、散乱光の散乱体内での波長λ、散乱極大を与える散乱角θmを用いて次式Λm=λ/2/sinθm/2により計算することができる。また、両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離のサイズが上記の範囲にあっても、一部構造的に粗大な部分などがあると、例えば衝撃を受けた際そこを起点として破壊が進行するなど、本来のポリマーアロイの特性が得られないことがある。したがって、ポリマーアロイの両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離の均一性が重要となる。この均一性は、上述のポリマーアロイの小角X線散乱測定または、光散乱測定により評価することが可能である。小角X線散乱測定と光散乱測定では、分析可能な相分離構造サイズが異なるので、分析するポリマーアロイの相分離構造サイズに応じて適宜使い分ける必要がある。小角X線散乱測定および光散乱測定は両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離のサイズに加え、その分布に関する情報が得られる。具体的には、それら測定で得られるスペクトルにおける散乱極大のピーク位置、すなわち散乱角θmが両相連続構造における構造周期または分散構造における粒子間距離のサイズに対応し、そのピークの拡がり方が、構造の均一性に対応する。優れた機械特性等の物理特性を得るためには、構造均一性が高い方が好ましく、本発明におけるポリマーアロイは小角X線散乱測定または光散乱測定により得られた散乱スペクトルが極大値を有することを特徴とする。本発明におけるポリマーアロイはエポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂の組合せからなる。ここで言うエポキシ樹脂硬化物はエポキシ樹脂と硬化剤の化学反応により形成される。相溶性に優れ微細で均一な相構造を形成しやすい点から前記エポキシ樹脂と前記ポリエステル樹脂のSP値の差の絶対値が1.5cal/cm31/2以下であることが好ましく、1.0cal/cm31/2以下であることがより好ましく、0.5cal/cm31/2以下であることがさらに好ましい。ここでいう、SP値とはFedorsの計算式を用いて求められた溶解度パラメータを意味する。上記Fedorsの計算式によれば、溶解度パラメータは、各原子団のモル凝集エネルギーの和を体積で除したものの平方根であって、単位体積当たりの極性を示すものであり、上記溶解度パラメータが大きいほど極性が高いことになる。2種以上のエポキシ樹脂および/またはポリエステル樹脂を用いる場合は、それぞれのSP値の平均値が本発明におけるエポキシ樹脂および/またはポリエステル樹脂のSP値を示すものとする。本ポリマーアロイはエポキシ樹脂と硬化剤をポリエステル樹脂の共存下で化学反応させ、スピノーダル分解を誘発させることにより得られる。この時、微細で均一な構造を得ることができるため、化学反応する前のエポキシ樹脂、硬化剤およびポリエステル樹脂は相溶状態であることが好ましい。前記スピノーダル分解は、化学反応に伴うエポキシ樹脂の分子量増加により、系が不安定状態となり相分解するいわゆる反応誘発型相分解により生じる。この反応誘発型相分解ではスピノーダル曲線が分子量変化により変化し、不安定状態領域が拡大するため、スピノーダル曲線が変化しない部分相溶系の温度変化による方法に比べて、その同じ温度変化幅においても実質的な過冷却度が大きくなり、その結果スピノーダル分解の初期過程における構造周期を小さく制御しやすい。さらに、エポキシ樹脂を用いた場合、硬化反応により相構造が固定されるため、その後の構造発展を抑制でき、構造サイズの制御が容易であるため好ましい。エポキシ樹脂硬化物が多量成分を構成する場合、本ポリマーアロイを構成するポリエステル樹脂の比率は、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して1~30重量であることが好ましく、3~20重量であることがさらに好ましい。ポリエステル樹脂の比率が1重量より少ない場合、ポリエステル樹脂の特性が失われ、また30重量より多いとエポキシ樹脂へのポリエステル樹脂の溶解性が低下してしまうため好ましくない。エポキシ樹脂硬化物が多量成分を構成するポリマーアロイは、柔軟性に優れるポリエステル樹脂とのポリマーアロイとすることで耐衝撃性、靱性を高めることができる。このようなポリマーアロイは、エポキシ樹脂、硬化剤、ポリエステル樹脂を配合して相溶化させ、成形したあと、エポキシ樹脂と硬化剤が化学反応をする過程でスピノーダル分解が誘発し、本願発明のポリマーアロイを得ることができる。また、ポリエステル樹脂が多量成分を構成する場合、本ポリマーアロイを構成するポリエステル樹脂の比率は、エポキシ樹脂、硬化剤及びポリエステル樹脂の合計に対して80~99重量であることが好ましく、85~97重量であることがさらに好ましい。ポリエステル樹脂の比率が80重量より少ないとエポキシ樹脂硬化物成分が多くなりすぎ、溶解性が低下してしまう上、ポリマーアロイが熱可塑性樹脂の性質を失うため好ましくない。また、99重量より多いとエポキシ樹脂硬化物の量が少なくなりすぎ、エポキシ樹脂硬化物の性質が失われてしまうため好ましくない。ポリエステル樹脂が多量成分を構成するポリマーアロイは、エポキシ樹脂硬化物とのポリマーアロイとすることでポリエステル樹脂の耐加水分解性、寸法安定性、耐熱性、難燃性を改良することができる。このようなポリマーアロイは、エポキシ樹脂、硬化剤、ポリエステル樹脂を配合して相溶化させ、硬化剤の種類によって異なるが150°C~240°Cで、0.5~20分溶融混練するなどの方法でエポキシ樹脂と硬化剤が化学反応し、スピノーダル分解を誘発し、本願発明のポリマーアロイを得ることができる。ポリエステル樹脂が多量成分を構成するポリマーアロイは通常の熱可塑性樹脂と同様に溶融成形が可能であり、ドルーリング成形機ノズル先端からの樹脂垂れの発生をおさえる効果がある。本発明に用いられるエポキシ樹脂の数平均分子量が大きすぎると、ポリエステル樹脂との相溶性が低下するため、3000以下であることが好ましく、2000以下であることがより好ましく、1000以下であることがさらに好ましい。分子量が小さい程、ポリエステル樹脂との相溶性が高くなるため、分子量の下限値は特に制限されないが100以上のものが使用できる。なお、本発明における数平均分子量はGPC分析によって測定された値である。本ポリマーアロイを構成するエポキシ樹脂硬化物は前述の通りエポキシ樹脂と硬化剤の化学反応により形成されるが、エポキシ樹脂は単独、または2種類以上を組み合わせて使用することができる。前記エポキシ樹脂は具体的には、フェノール類、アミン類、カルボン酸類、分子内不飽和炭素などの化合物を前駆体とするものであることが好ましい。フェノール類を前駆体とするグリシジルエーテル型エポキシ樹脂としては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、ビフェニル骨格を有するエポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、レゾルシノール型エポキシ樹脂、ナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂、トリスフェニルメタン型エポキシ樹脂、フェノールアラルキル型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、ジフェニルフルオレン型エポキシ樹脂やそれぞれの各種異性体やアルキル、ハロゲン置換体などが挙げられる。また、フェノール類からなるエポキシ樹脂をウレタンやイソシアネートで変性した化合物なども、このタイプに含まれる。アミン類を前駆体とするグリシジルアミン型エポキシ樹脂としては、テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン、キシレンジアミンのグリシジル化合物、トリグリシジルアミノフェノールや、グリシジルアニリンのそれぞれの位置異性体やアルキル基やハロゲンでの置換体が挙げられる。カルボン酸を前駆体とするエポキシ樹脂としては、フタル酸のグリシジル化合物や、ヘキサヒドロフタル酸、ダイマー酸のグリシジル化合物の各種異性体が挙げられる。分子内不飽和炭素を前駆体とするエポキシ樹脂としては、例えば脂環式エポキシ樹脂が挙げられる。本発明におけるエポキシ樹脂の硬化剤としては、エポキシ樹脂と反応しうる活性基を有する化合物であればこれを用いることができる。好ましくは、アミノ基、酸無水物基、アジド基を有する化合物が適している。例えば、ジシアンジアミド、脂環式アミン、脂肪族アミン、芳香族アミン、アミノ安息香酸エステル類、各種酸無水物、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、イミダゾール誘導体をはじめ、三フッ化ホウ素錯体や三塩化ホウ素錯体のようなルイス酸錯体などが挙げられる。エポキシ樹脂に対する硬化剤の配合量は、0.5~1.5当量が好ましく、ルイス酸錯体などの触媒量で反応が進行する硬化剤の場合は、エポキシ樹脂に対し、0.1~5重量部が好ましい。本発明におけるポリエステル樹脂としては、脂肪族ポリエステル樹脂が好ましく用いられる。具体的な例としては、ポリエチレンオキサレート、ポリプロピレンオキサレート、ポリブチレンオキサレート、ポリエチレンサクシネート、ポリプロピレンサクシネート、ポリブチレンサクシネート、ポリエチレンアジペート、ポリプロピレンアジペート、ポリブチレンアジペート、ポリネオペンチルグリコールアジペート、ポリエチレンセバケート、ポリプロピレンセバケート、ポリブチレンセバケート、ポリエチレンサクシネート/アジペート、ポリプロピレンサクシネート/アジペート、ポリブチレンサクシネート/アジペート、ポリカプロラクトンなどが挙げられる。また、本発明のポリマーアロイには、さらに他の熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂を本発明の目的を損なわない範囲で含有させることもできる。これらの熱可塑性樹脂としては、例えばポリエチレン、ポリアミド、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルエーテルケトン、液晶ポリエステル、ポリアセタール、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリスチレン等が挙げられ、熱硬化性樹脂としては、例えばフェノール樹脂、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂等が挙げられる。また、本発明を構成する2成分の樹脂からなるポリマーアロイに、さらにポリマーアロイを構成する成分を含むブロックコポリマーやグラフトコポリマーやランダムコポリマーなどのコポリマーである第3成分を添加することは、相分解した相間における界面の自由エネルギーを低下させ、両相連続構造における構造周期や、分散構造における分散粒子間距離の制御を容易にするため好ましく用いられる。この場合通常、かかるコポリマーなどの第3成分は、それを除く2成分の樹脂からなるポリマーアロイの各相に分配されるため、2成分の樹脂からなるポリマーアロイ同様に取り扱うことができる。なお、本発明のポリマーアロイには、本発明の目的を損なわない範囲でさらに他の各種の添加剤を添加することもできる。これら他の添加剤としては、例えば、タルク、カオリン、マイカ、クレー、ベントナイト、セリサイト、塩基性炭酸マグネシウム、水酸化アルミニウム、ガラスフレーク、ガラス繊維、炭素繊維、アスベスト繊維、岩綿、炭酸カルシウム、ケイ砂、ワラステナイト、硫酸バリウム、ガラスビーズ、酸化チタンなどの強化材、非板状充填材、あるいは酸化防止剤リン系、硫黄系など、紫外線吸収剤、熱安定剤ヒンダードフェノール系など、滑剤、離型剤、帯電防止剤、ブロッキング防止剤、染料および顔料を含む着色剤、難燃剤ハロゲン系、リン系など、難燃助剤三酸化アンチモンに代表されるアンチモン化合物、酸化ジルコニウム、酸化モリブデンなど、発泡剤、カップリング剤エポキシ基、アミノ基メルカプト基、ビニル基、イソシアネート基を一種以上含むシランカップリング剤やチタンカップリング剤、抗菌剤等が挙げられる。本発明から得られるポリマーアロイの成形方法は、任意の方法が可能であり、成形形状は、任意の形状が可能である。ポリエステル樹脂が多量成分を構成する場合、成形方法としては、例えば、射出成形、押出成形、インフレーション成形、ブロー成形などを挙げることができる。かかるフィルムおよび/またはシート化の製造方法としては、単軸あるいは2軸押出機を用いてTダイから溶融押出し、キャストドラムで冷却固化してシート化する方法、溶融押出シートを2つのロール間で成形するポリッシング方法やカレンダーリング方法などがあるが、ここでは特に限定されるものではない。またキャストドラムにキャストする際、溶融樹脂をキャストドラムに密着させるには、静電印加を与える方法、エアーナイフを用いる方法、キャストドラムに対向する押さえのドラムを用いる方法等を用いることもできる。また延伸してフィルム化する方法は、特に制限はなく、逐次2軸延伸、同時2軸延伸でも構わなく、また通常延伸倍率は2~8倍の間、延伸速度は500~5000/分の間が多く用いられる。また、エポキシ樹脂が多量成分を構成する場合の成型方法としては、例えば、圧縮成型法、トランスファー成型法、射出成型法および押出成型法などを挙げることができる。さらに、本発明のポリマーアロイをエポキシ樹脂の硬化前に強化繊維に含浸することにより、繊維強化複合材料の中間基材としてのプリプレグが作製することができる。強化繊維としては、ガラス繊維、炭素繊維、アラミド繊維、ボロン繊維、アルミナ繊維、炭化ケイ素繊維などが用いられる。また、プリプレグを用いず、本発明のエポキシ樹脂組成物を直接強化繊維に含浸させた後加熱硬化する方法、例えばハンドレイアップ法、フィラメントワインディング法、プルトルージョン法、レジンインジェクションモールディング法、レジントランスファーモールディング法などの成形法によっても繊維強化複合材料を作製することができる。本発明によるポリマーアロイは、一般にその構成成分の特徴によって様々な利用方法があるが、エポキシ樹脂が多量成分の場合、相手成分として耐衝撃性または柔軟性に優れるポリエステル樹脂を用いて、耐衝撃性または靭性を高めた構造材料に好適に用いることができる。また、ポリエステル樹脂が多量成分の場合、相手成分としてエポキシ樹脂硬化物を用いることで、耐加水分解性、寸法安定性、耐熱性および難燃性を高めた構造材料として好適に用いることができる。以下、実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。用いた試料の詳細は以下の通り。<エポキシ樹脂>E-1:東都化成製YD-128ビスフェノールA-ジグリシジルエーテル、分子量340、SP値10.4cal/cm31/2E-2:ジャパンエポキシレジン製jER630N,N-ジグリシジル-4-グリシジルオキシアニリン、分子量277、SP値10.7cal/cm31/2E-3:東都化成製YDF-170ビスフェノールF-ジグリシジルエーテル、分子量312、SP値10.8cal/cm31/2<硬化剤>住友化学製スミキュアS4,4’-ジアミノジフェニルスルホン<ポリエステル樹脂>TP-1:ネイチャーワークス製4032Dポリ乳酸、SP値11.1cal/cm31/2TP-2:昭和高分子製ビオノーレ1001ポリブチレンサクシネート、SP値10.9cal/cm31/2TP-3:東レ製T-900Eポリエチレンテレフタレート、SP値12.4cal/cm31/2<実施例1~9、比較例1~4>実施例1ホットスターラーを用いて、表1の組成でエポキシ樹脂と粉砕したポリエステル樹脂を130°Cに加熱しながら撹拌により混合した。相溶状態となった後、80°Cまで降温し、エポキシ樹脂に対し1当量の硬化剤を添加し撹拌後、硬化用サンプルとした。実施例2~9エポキシ樹脂とポリエステル樹脂の種類、組成を表1に記載のとおり変化させた以外は実施例1と同様にして硬化用サンプルを得た。比較例1~4エポキシ樹脂とポリエステル樹脂の種類、組成を表1に記載のとおり変化させた以外は実施例1と同様にして硬化用サンプルを得た。但し、1時間撹拌した後にエポキシ樹脂とポリエステル樹脂が非相溶である場合には撹拌を停止し、実施例1同様、硬化剤を加え、硬化用サンプルとした。1溶解度パラメータSP値差の絶対値Fedorsの計算式を用いて求めたエポキシ樹脂、ポリエステル樹脂それぞれの差の絶対値を算出した。2構造周期の測定2枚のスライドグラス12.5×25mmと0.5mm厚のテフロン登録商標製スペーサーからなる加熱用セル中に、真空中で脱泡した硬化用サンプルを仕込み、180°Cに加熱したホットステージLINKAM製TH-600PM上に設置した。30分間加熱し、サンプルを硬化させた後、光散乱装置大塚電子製DYNA-3000を用いて、散乱測定を行った。得られた散乱スペクトルから、ピークの有無を確認し、ピークが存在する場合にはその位置から、ピークに対応する散乱ベクトルの大きさqmを読み取り、表1に記載した。また、得られたピーク波数から構造周期を算出した結果を表1に記載した。ここでいう、ピークに対応する散乱ベクトルの大きさqmは散乱体が有する構造周期Λmと、Λm=2π/qmという関係式を満たす。なお、エポキシ樹脂とポリエステル樹脂が非相溶であったサンプルについては、散乱ピークの確認ができなかった。3樹脂靭性KIC測定硬化用サンプルを真空中で脱泡した後、6mm厚のテフロン登録商標製スペーサーにより厚み6mmになるように設定したモールド中で180°Cの温度で30分間硬化させ、厚さ6mmの樹脂硬化物ポリマーアロイを得た。この樹脂硬化物を12.7×150mmの大きさにカットし、試験片を得た。インストロン万能試験機インストロン社製を用い、ASTMD5045に従って試験片を加工実験をおこなった。試験片への初期の亀裂の導入は、液体窒素温度まで冷やした剃刀の刃を試験片にあてハンマーで剃刀に衝撃を加えることで行った。ここでいう、樹脂硬化物の靱性とは、変形モード1開口型の臨界応力強度のことを指している。4曲げ弾性率、曲げ撓み量測定該硬化用サンプルを真空中で脱泡した後、2mm厚のテフロン登録商標製スペーサーにより厚み2mmになるように設定したモールド中で180°Cの温度で30分間硬化させ、厚さ2mmの樹脂硬化物ポリマーアロイを得た。これを幅10mm、長さ60mmの試験片に切り出し、インストロン万能試験機を用い、最大容量5kNのロードセルを使用し、スパン間長さを32mm、クロスヘッドスピードを2.5mm/分とし、JISK71712008に従って3点曲げを実施し、曲げ弾性率および曲げ撓み量を得た。サンプル数n=5とし、その平均値で比較した。実施例1~4は比較例1と比較し、樹脂靭性、弾性率が向上していることがわかる。弾性率の高いポリ乳酸をエポキシ樹脂の相手樹脂に用い、相溶過程を経た後相分離させることで微細で均一な相構造を得ることができ、靭性を維持したまま弾性率を向上できたものである。また、実施例5~8は比較例2と比較し、靭性が大きく向上している。柔軟性に優れたポリブチレンサクシネート樹脂をエポキシ樹脂の相手樹脂に用い、相溶過程を経た後相分離させることで微細で均一な相構造を得ることができた。実施例9についても同様に、弾性率を維持したまま、樹脂靭性、曲げ撓み量とも向上していた。一方、比較例4では、エポキシ樹脂とポリエステル樹脂が非相溶となり、ポリマーアロイが粗大分散となり、機械物性が低下してしまった。以上から、実施例におけるエポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂からなるポリマーアロイは、樹脂靭性、曲げ弾性率、曲げ撓み等の力学的特性に優れていることがわかる。<実施例10~12、比較例5~7>実施例10~12溶融混練装置としてラボプラストミル東洋精機製50C150型を用いて、設定温度180°C、滞留時間1分間、スクリュ回転数100rpmで表2に記載の組成でポリエステル樹脂と、エポキシ樹脂を溶融混練した。その後、エポキシ樹脂に対し1当量の硬化剤を添加し、15分間混練し、ポリマーアロイを得た。比較例5~7硬化剤を添加しないこと以外は実施例10~12と同様にして、ポリマーアロイを得た。1溶解度パラメータSP値差の絶対値前記の通りFedorsの計算式を用いて算出した。2構造周期の測定0.5mm厚のアルミシートスペーサーを用いて0.5mmの厚みになるよう設定した金型を用いて、加熱プレス機により該樹脂組成物の0.5mm厚のシートを作製した後、光散乱装置大塚電子製DYNA-3000を用いて、該シートの散乱測定を行った。得られた散乱スペクトルから、ピークの有無を確認し、ピークが存在する場合にはその位置から、ピークに対応する散乱ベクトルの大きさqmを読み取り、表2に記載した。また、得られたピーク波数から構造周期を算出した結果を表2に記載した。3ヒートサグ試験1mm厚のアルミシートスペーサーを用いて1mmの厚みになるよう設定した金型を用いて、加熱プレス機により得られたポリマーアロイの1mm厚のシートを作製した後、シートを50mm×10mmに切り出し、試験片を作製した。試験片を片持ち支持した状態で、60°C、30分保持したときの変形量を測定した結果を表2に記載した。変形量が小さいほど耐熱性に優れるといえる。4耐加水分解性前記シートを100mm×15mmに切り出して作成した試験片について、80°C、90の恒温恒湿機中に、100時間放置した後の引張り強度を、放置前の引張り強度に対する割合として算出した結果を表2に記載した。耐加水分解性は、引張り強度の割合が高いのが良好といえる。5ドルーリング試験得られたポリマーアロイを用いて、100×100×2mmの成形品を、シリンダ温度200°C実施例10、比較例5または180°C実施例11、12、比較例6、7で、成形サイクル30秒で100ショット射出成形した際のドルーリング成形機ノズル先端からの樹脂垂れ回数をカウントした結果を表2に示す。なお、1成形サイクルの間、ノズルが金型に接していない時間は10秒間であった。表2に示す様に、実施例におけるエポキシ樹脂硬化物とポリエステル樹脂とのポリマーアロイは耐熱性、加水分解性等の力学的特性のバランスに優れ、ドルーリングが少なく成形性に優れていることがわかる。"