"所望基地局と通信する移動通信端末であって、電波を受信する複数の受信アンテナと、当該移動通信端末で所望受信信号を復調するために用いられる端末固有参照信号である所望端末固有参照信号が送信されるレイヤを示す、前記所望基地局から通知される所望端末固有参照信号レイヤ番号と、前記所望基地局から通知される前記所望基地局を示すセルIDとに基づいて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号から、前記所望端末固有参照信号を復調する所望端末固有参照信号復調部と、前記所望端末固有参照信号を用いて、前記所望基地局から当該移動通信端末への電波の所望ビームに関するパラメータである所望パラメータを推定する所望パラメータ推定部と、前記所望端末固有参照信号レイヤ番号以外の端末固有参照信号レイヤ番号である干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識する干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部と、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部で認識された前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号と、前記セルIDとに基づいて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号から、他の移動通信端末で使用される前記干渉端末固有参照信号を復調する干渉端末固有参照信号復調部と、前記干渉端末固有参照信号復調部で復調された前記干渉端末固有参照信号に示される、前記所望基地局以外の基地局である干渉基地局から他の移動通信端末への他のビームに関するパラメータである干渉パラメータと、前記所望パラメータとに基づいて、前記所望ビームに対する前記他のビームの影響を抑圧するように受信ウェイトを計算する干渉抑圧合成処理部と、前記干渉抑圧合成処理部で計算された前記受信ウェイトを用いて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号のうち、当該移動通信端末宛ての信号を、他の移動通信端末宛ての信号から分離する信号分離部とを備える移動通信端末。前記所望基地局および前記干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識することを特徴とする請求項1に記載の移動通信端末。前記所望基地局および前記干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数と、端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の数とで定まる、区別可能な送信レイヤの総数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識することを特徴とする請求項1に記載の移動通信端末。前記所望基地局から通知される前記干渉基地局の送信アンテナ数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識することを特徴とする請求項1に記載の移動通信端末。所望端末固有参照信号レイヤ番号で示される前記所望端末固有参照信号に対応する前記所望ビームの受信電力を測定する所望電力測定部と、複数の前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号で示される複数の前記干渉端末固有参照信号に対応する複数の他のビームの受信電力を測定する干渉電力測定部と、前記複数の他のビームの各々について、前記所望ビームの受信電力に対する前記他のビームの受信電力の比を計算する電力比計算部とをさらに備え、前記干渉抑圧合成処理部は、前記電力比計算部で計算された前記比が閾値より大きい他のビームについて、前記干渉パラメータを前記受信ウェイトの計算に用い、前記電力比計算部で計算された前記比が閾値より小さい他のビームについて、前記干渉パラメータを前記受信ウェイトの計算に用いないことを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の移動通信端末。図5に示す無線システム、すなわちすべての基地局に異なるセルIDが割り当てられる無線システムにおいては、干渉基地局のセルIDは移動通信端末10に通知されない。このため、干渉基地局からの下りリンクのチャネルに関する情報を推定して利用するIRC受信方法、すなわち式1を用いる受信ウェイトの計算方法を行うことは困難である。なぜなら移動通信端末10は干渉基地局のセルIDを知らないため、干渉基地局からのチャネルに関する情報を直接的に推定することも不可能だからである。干渉基地局のセルIDが未知の状態で、干渉基地局からのチャネルに関する情報をブラインド推定することも可能であるが、この場合には、計算される受信ウェイトの精度が低い。他方、図6に示す無線システム、すなわちいくつかの基地局に同一のセルIDが割り当てられており、これらの基地局が互いに同期させられている無線システムにおいては、移動通信端末が正確なIRC受信を行うことができる可能性があることを本発明者は見いだした。本発明は、いくつかの基地局に同一のセルIDが割り当てられており、これらの基地局が互いに同期させられている無線システムにおいて、正確なIRC受信を行うことができる移動通信端末を提供する。本発明に係る移動通信端末は、所望基地局と通信する移動通信端末であって、電波を受信する複数の受信アンテナと、当該移動通信端末で所望受信信号を復調するために用いられる端末固有参照信号である所望端末固有参照信号が送信されるレイヤを示す、前記所望基地局から通知される所望端末固有参照信号レイヤ番号と、前記所望基地局から通知される前記所望基地局を示すセルIDとに基づいて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号から、前記所望端末固有参照信号を復調する所望端末固有参照信号復調部と、前記所望端末固有参照信号を用いて、前記所望基地局から当該移動通信端末への電波の所望ビームに関するパラメータである所望パラメータを推定する所望パラメータ推定部と、前記所望端末固有参照信号レイヤ番号以外の端末固有参照信号レイヤ番号である干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識する干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部と、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部で認識された前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号と、前記セルIDとに基づいて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号から、他の移動通信端末で使用される前記干渉端末固有参照信号を復調する干渉端末固有参照信号復調部と、前記干渉端末固有参照信号復調部で復調された前記干渉端末固有参照信号に示される、前記所望基地局以外の基地局である干渉基地局から他の移動通信端末への他のビームに関するパラメータである干渉パラメータと、前記所望パラメータとに基づいて、前記所望ビームに対する前記他のビームの影響を抑圧するように受信ウェイトを計算する干渉抑圧合成処理部と、前記干渉抑圧合成処理部で計算された前記受信ウェイトを用いて、前記複数の受信アンテナで受信される電波に由来する信号のうち、当該移動通信端末宛ての信号を、他の移動通信端末宛ての信号から分離する信号分離部とを備える。本発明では、いくつかの基地局に同一のセルIDが割り当てられており、これらの基地局が互いに同期させられている。移動通信端末は、所望端末固有参照信号レイヤ番号とは異なる複数の干渉端末固有参照信号レイヤ番号と、セルIDとに基づいて、他の移動通信端末で使用される可能性があると推定される干渉端末固有参照信号を復調することができる。復調された干渉端末固有参照信号を解析することにより、干渉基地局から他の移動通信端末への他のビームが当該移動通信端末に到来するときに所望ビームに影響する干渉チャネルインパルスパラメータと、干渉基地局で他の移動通信端末に他のビームを送信するために生成された干渉プリコーディングパラメータとの積が推定される。干渉抑圧合成処理部は、所望パラメータ所望チャネルインパルスパラメータと所望プリコーディングパラメータの積と、干渉パラメータ干渉チャネルインパルスパラメータと干渉プリコーディングパラメータの積とに基づいて、所望ビームに対する他のビームの影響を抑圧するように受信ウェイトを計算する。したがって、移動通信端末は正確なIRC受信を行うことができる。前記所望基地局および前記干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識してもよい。前記所望基地局および前記干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数と、端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の数とで定まる、区別可能な送信レイヤの総数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識してもよい。前記所望基地局から通知される前記干渉基地局の送信アンテナ数に基づいて、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部は、前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識してもよい。本発明に係る移動通信端末は、所望端末固有参照信号レイヤ番号で示される前記所望端末固有参照信号に対応する前記所望ビームの受信電力を測定する所望電力測定部と、複数の前記干渉端末固有参照信号レイヤ番号で示される複数の前記干渉端末固有参照信号に対応する複数の他のビームの受信電力を測定する干渉電力測定部と、前記複数の他のビームの各々について、前記所望ビームの受信電力に対する前記他のビームの受信電力の比を計算する電力比計算部とをさらに備え、前記干渉抑圧合成処理部は、前記電力比計算部で計算された前記比が閾値より大きい他のビームについて、前記干渉パラメータを前記受信ウェイトの計算に用い、前記電力比計算部で計算された前記比が閾値より小さい他のビームについて、前記干渉パラメータを前記受信ウェイトの計算に用いないようにしてもよい。この構成においては、所望ビームに対する干渉が大きい送信レイヤに関する他のビームのみに関する干渉パラメータを受信ウェイトの計算に用いることができる。換言すれば、他の移動局で使用されている可能性がある複数の干渉端末固有参照信号レイヤ番号のうち、実際には使用されていない送信レイヤに関する干渉パラメータを受信ウェイトの計算から排除することができる。したがって、受信ウェイトの計算の負荷を軽減することができるとともに、正確に受信ウェイトを計算することができる。以下、添付の図面を参照しながら本発明に係る様々な実施の形態を説明する。本発明に係る移動通信端末は、図6に示された無線通信システムで利用される。上述のように、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4に同一のセルIDが割り当てられており、これらの基地局マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4が互いに同期させられている。マクロ基地局1,2,3には、異なるセルIDが割り当てられており、これらの基地局は非同期である。図1では1つのマクロ基地局に1つのリモート無線ヘッド4が従属しているが、1つのマクロ基地局に複数のリモート無線ヘッド4が従属していてもよい。移動通信端末10,12の各々は、例えば携帯電話LTEでのUEuserequipmentである。リモート無線ヘッド4のセル4aに所在する移動通信端末10にとっては、リモート無線ヘッド4が所望基地局であり、マクロ基地局1が干渉基地局である図示しない他のリモート無線ヘッドも干渉基地局になりうる。セル1aのうちセル4a以外に所在する移動通信端末12にとっては、マクロ基地局1が所望基地局であり、リモート無線ヘッド4が干渉基地局である。移動通信端末10,12の各々は、MIMOにもSIMOにも対処可能である。移動通信端末10には、所望基地局であるリモート無線ヘッド4から、所望基地局であるリモート無線ヘッド4のセルID、所望基地局であるリモート無線ヘッド4の送信アンテナ数、所望基地局であるリモート無線ヘッド4から当該移動通信端末10に送信される送信レイヤ数、送信レイヤ数に対応する端末固有参照信号レイヤ番号、およびスクランブル系列の識別番号nSCIDが制御信号によって通知される。移動通信端末12には、所望基地局1から、所望基地局であるマクロ基地局1のセルIDリモート無線ヘッド4のセルIDと同一である、所望基地局1の送信アンテナ数、所望基地局1から当該移動通信端末10に送信される送信レイヤ数、送信レイヤ数に対応する端末固有参照信号レイヤ番号、およびスクランブル系列の識別番号nSCIDが制御信号によって通知される。第1の実施の形態図7は本発明の実施の形態に係る移動通信端末の構成を示すブロック図である。図7は、信号の受信に係る部分のみを示し、他の部分の図示は省略する。図7に示すように、各移動通信端末は、電波を受信する複数の受信アンテナ20と、受信アンテナ20から受信した電波を電気信号に変換するための受信回路である無線受信部22を備える。さらに、移動通信端末は、制御信号認識部24、所望端末固有参照信号復調部26、所望パラメータ推定部28、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32、干渉端末固有参照信号復調部34、干渉パラメータ推定部36、干渉抑圧合成処理部38、信号分離部40、復調部42、および電力比計算部48を備える。これらの構成要素は、移動通信端末の図示しないCPUがコンピュータプログラムを実行し、そのコンピュータプログラムに従って機能することによって実現される機能ブロックである。さらに、移動通信端末は、所望電力測定部44および干渉電力測定部46を備える。制御信号認識部24は、無線受信部22から出力される信号のうち、所望基地局から受信された制御信号を認識する。上述の通り、制御信号は、所望基地局のセルID、所望基地局の送信アンテナ数、所望基地局から当該移動通信端末に送信される送信レイヤ数、当該移動通信端末が処理すべき端末固有参照信号が送信されるレイヤを示す端末固有参照信号レイヤ番号、およびスクランブル系列の識別番号nSCIDを示す。以下、当該移動通信端末が処理すべき端末固有参照信号、すなわち当該移動通信端末で所望受信信号を復調するために用いられる端末固有参照信号を所望端末固有参照信号と呼ぶ。また、所望固有参照信号が送信されるレイヤを示すレイヤ番号を所望端末固有参照信号レイヤ番号と呼ぶ。所望端末固有参照信号復調部26は、所望基地局から通知されて制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号と、所望基地局から通知された所望基地局のセルIDと、所望基地局から通知されたスクランブル系列の識別番号nSCIDに基づいて、無線受信部22から出力される信号から、所望端末固有参照信号を復調する。具体的には、所望端末固有参照信号復調部26は、所望基地局のセルIDと、スクランブル系列の識別番号nSCIDと、無線フレーム内のスロット番号nsとから、上記の式5に従って、擬似ランダム系列cの初期値cinitを計算し、初期値cinitから、所望端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列rで使用される擬似ランダム系列cを計算する。さらに、所望端末固有参照信号復調部26は、所望端末固有参照信号レイヤ番号から、所望端末固有参照信号が送信されるサブキャリア番号mを得て、上記の式4に従って、所望端末固有参照信号レイヤ番号で示されたレイヤにある所望端末固有参照信号をスクランブル系列rでデスクランブルする。図2ないし図4に示して上述したマッピングパターンは、移動通信端末にとって既知であるため、所望端末固有参照信号レイヤ番号が分かれば、移動通信端末は所望端末固有参照信号を特定することが可能である。このようにして所望端末固有参照信号がデスクランブル復調される。所望基地局から複数の所望端末固有参照信号レイヤ番号が通知され、このために複数の所望端末固有参照信号レイヤ番号が制御信号認識部24で認識された場合には、所望端末固有参照信号復調部26は、これらの複数の番号で特定される複数の所望端末固有参照信号をデスクランブルする。所望パラメータ推定部28は、所望端末固有参照信号復調部26で復調された所望端末固有参照信号に示される、所望基地局から当該移動通信端末への下りリンクの所望ビームのチャネルインパルス行列である所望チャネルインパルス行列所望チャネル行列と、所望基地局で当該移動通信端末に所望ビームを送信するために生成されたプリコーディング行列である所望プリコーディング行列の積を認識する。所望端末固有参照信号復調部26が複数の所望端末固有参照信号をデスクランブルする場合には、所望パラメータ推定部28は複数の所望端末固有参照信号に関する所望チャネル行列と所望プリコーディング行列の積を推定する。所望基地局は、端末固有参照信号を利用して、所望チャネル行列と所望プリコーディング行列の積を移動端末に通知することができる。チャネル行列は、端末固有参照信号とは別の参照信号cellspecificreferencesignalまたはchannelstateinformationreferencesignalを用いて移動通信端末で計算され、移動通信端末からその移動通信端末の基地局にフィードバックされる。所望基地局は、移動通信端末からフィードバックされた所望チャネル行列に基づいて、所望プリコーディング行列を計算し、所望チャネル行列と所望プリコーディング行列の積を移動端末に通知する。あるいは、移動通信端末で計算されたチャネル行列を利用して移動通信端末自身が所望プリコーディング行列を計算し、その所望プリコーディング行列を所望基地局へフィードバックしてもよい。あるいは、移動通信端末で計算されたチャネル行列を利用して、移動通信端末および基地局にて共通に所持するプリコーディング行列群コードブック内の一つ、もしくは複数の行列のインデックスを所望基地局へフィードバックしてもよい。あるいは、基地局自身がチャネル行列情報等を用いずにプリコーディング行列を計算するシステムにおいては、移動通信端末は前記チャネル行列、プリコーディング行列、インデックス情報等をフィードバックしなくてもよい。干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号以外の端末固有参照信号レイヤ番号である干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識する。例えば、LTEのRelease10およびRelease11では、端末固有参照信号を送信するために直交多重されるレイヤ数の上限利用可能な直交多重レイヤの総数は8である図4参照。つまり、LTEのRelease10またはRelease11に準拠するシステムでの所望基地局および干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数利用可能な直交多重レイヤ数の上限は8である。干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、この総数に基づいて、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識することができる。具体的には、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、LTEのRelease10またはRelease11に準拠するシステムで利用可能な直交多重レイヤのうち、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号に対応する所望端末固有参照信号のほかのすべての端末固有参照信号のレイヤ番号を、干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。例えば、当該移動通信端末にとっての所望端末固有参照信号レイヤが1つである場合、他の7つの端末固有参照信号レイヤ番号が干渉端末固有参照信号レイヤ番号であると干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は認識する。当該移動通信端末にとっての所望端末固有参照信号レイヤが2つである場合、他の6つの端末固有参照信号レイヤ番号が干渉端末固有参照信号レイヤ番号であると干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は認識する。マクロ基地局1とそれに従属するリモート無線ヘッドは、各基地局自身のセルにある移動通信端末に利用している端末固有参照信号のレイヤ番号を相互に通知しており、マクロ基地局1とそれに従属するすべてのリモート無線ヘッドのセルにあるすべての移動通信端末に異なる端末固有参照信号を使用している。干渉端末固有参照信号復調部34は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32で認識された干渉端末固有参照信号レイヤ番号と、所望基地局から通知された所望基地局のセルIDに基づいて、無線受信部22から出力される信号から、他の移動通信端末で使用される可能性があると推定される干渉端末固有参照信号を復調する。具体的には、干渉端末固有参照信号復調部34は、所望基地局のセルIDと無線フレーム内のスロット番号nsとから、上記の式5に従って、擬似ランダム系列cの初期値cinitを計算し、初期値cinitから、干渉端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列rで使用される擬似ランダム系列cを計算する。式5から明らかなように、干渉端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列rで使用される擬似ランダム系列cの初期値cinitを得るには、干渉基地局のセルIDと、スクランブル系列の識別番号nSCIDと、無線フレーム内のスロット番号nsとを干渉端末固有参照信号復調部34が知っている必要がある。上記の通り、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4には同一のセルIDが割り当てられている。当該移動通信端末にとって所望基地局がマクロ基地局1である場合、所望基地局のセルIDは干渉基地局リモート無線ヘッド4のセルIDでもある。当該移動通信端末にとって所望基地局がリモート無線ヘッド4である場合、所望基地局のセルIDは干渉基地局マクロ基地局1のセルIDでもある。したがって、干渉端末固有参照信号復調部34は、干渉基地局のセルIDとして、所望基地局から通知された所望基地局のセルIDを式5で使用して、干渉端末固有参照信号のための初期値cinitを得ることができる。LTEのRelease10においては、スクランブル系列の識別番号nSCIDは、0または1である。より具体的には、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL1またはL2であれば、nSCIDは0または1であり、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL3~L8のいずれかであれば、nSCIDは0である。干渉端末固有参照信号復調部34は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32が認識した干渉端末固有参照信号をスクランブルするために利用されている可能性がある合理的なすべてのnSCIDを式5で使用して、干渉端末固有参照信号のための初期値cinitを得ることができる。この結果、複数の初期値cinitが得られうる。上記の通り、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4は、互いに同期させられているので、無線フレーム内のスロット番号nsは、所望基地局と干渉基地局とで共通する。干渉端末固有参照信号復調部34は、当該移動通信端末で使用されているスロット番号nsを式5で使用して、干渉端末固有参照信号のための初期値cinitを得ることができる。さらに、干渉端末固有参照信号復調部34は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号から、干渉端末固有参照信号が送信されるサブキャリア番号mを得て、上記の式4に従って、干渉端末固有参照信号レイヤ番号で示されたレイヤにある干渉端末固有参照信号をスクランブル系列rでデスクランブルする。図2ないし図4に示して上述したマッピングパターンは、移動通信端末にとって既知であるため、干渉端末固有参照信号レイヤ番号が分かれば、移動通信端末は干渉端末固有参照信号を特定することが可能である。このようにして干渉端末固有参照信号がデスクランブル復調される。干渉パラメータ推定部36は、干渉端末固有参照信号復調部34で復調された干渉端末固有参照信号に示される、干渉基地局から他の移動通信端末への他のビームの干渉チャネルインパルスパラメータと、干渉基地局で他の移動通信端末に他のビームを送信するために生成された干渉プリコーディングパラメータとを解析する。この実施の形態においては、干渉チャネルインパルスパラメータは、チャネル行列すなわち干渉チャネル行列で表現され、干渉プリコーディングパラメータは、プリコーディング行列すなわち干渉プリコーディング行列で表現される。上記のように、所望基地局は、端末固有参照信号を利用して、チャネル行列とプリコーディング行列の積を移動通信端末に送信する。同様に、干渉基地局は、端末固有参照信号を利用して、チャネル行列とプリコーディング行列の積を干渉基地局のセルにある移動通信端末に送信する。したがって、干渉端末固有参照信号には、干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積が示されており、干渉端末固有参照信号を解析することにより、干渉パラメータ推定部36は、干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積を推定する。干渉抑圧合成処理部38は、所望パラメータ推定部28で得られた所望チャネル行列と所望プリコーディング行列の積と、干渉パラメータ推定部36で得られた干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積とに基づいて、所望ビームに対する他のビームの影響を抑圧するように受信ウェイトを計算する。具体的には、式1を用いて受信ウェイトを計算する。式1で用いられ得る所望基地局の送信電力Ps、干渉基地局の送信電力Ps、および雑音電力σi2は、公知の技術によって推定される。信号分離部40は、干渉抑圧合成処理部38で計算された受信ウェイトを用いて、無線受信部22から出力される信号のうち、当該移動通信端末宛ての信号を他の移動通信端末宛ての信号から分離する。復調部42は、信号分離部40で分離された当該移動通信端末宛ての信号の復調および復号を行い、データ信号を得る。所望電力測定部44、干渉電力測定部46および電力比計算部48は、他の移動通信端末で使用される可能性があると推定される干渉端末固有参照信号の候補の数を限定するために機能する。上述の利用可能な直交多重レイヤ数の上限が8である場合、上記の干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32で認識される干渉端末固有参照信号レイヤ番号の数は、7以下である。しかし、実際には、隣接する複数の基地局のセルにあって同時に同じ周波数サブチャネルを使用する移動通信端末の数は多くはない。実際に移動通信端末のために利用されている固有参照信号は、同じ周波数を使用する他の移動通信端末に大きい干渉を与えるはずである。そこで、この実施の形態は、所望電力測定部44、干渉電力測定部46および電力比計算部48を使用し、干渉電力が大きい干渉端末固有参照信号のみを干渉端末固有参照信号復調部34が復調するように制御する。結果的に、干渉抑圧合成処理部38は、干渉電力が大きい干渉端末固有参照信号に関する干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列を受信ウェイトの計算に用いることになる。所望電力測定部44は、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号で特定される所望端末固有参照信号を用いて、所望端末固有参照信号に対応する前記所望ビームの受信電力を測定する。所望基地局から複数の所望端末固有参照信号レイヤ番号が通知され、このために複数の所望端末固有参照信号レイヤ番号が制御信号認識部24で認識された場合には、所望電力測定部44はいずれか1つの所望端末固有参照信号レイヤ番号で特定される所望端末固有参照信号だけに関する受信電力を測定して、それを出力してもよいし、複数の番号で特定される複数の所望端末固有参照信号に関する複数の受信電力を測定し、ある基準により1つの受信電力値を特定して、それを出力してもよい。例えば、最大の受信電力値を選択してもよいし、最小の受信電力値を選択してもよいし、複数の受信電力値の平均を計算してもよい。干渉電力測定部46は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32で認識された複数の干渉端末固有参照信号レイヤ番号で特定される複数の干渉端末固有参照信号を用いて、複数の干渉端末固有参照信号に対応する複数の他のビーム干渉ビームの各々の受信電力を測定する。したがって、干渉電力測定部46は複数の受信電力値を測定する。電力比計算部48は、干渉電力測定部46から出力された複数の干渉ビームの各々について、所望電力測定部44から出力された所望ビームの受信電力に対する干渉ビームの受信電力の比を計算する。電力比計算部48の計算結果は、干渉端末固有参照信号復調部34に供給される。干渉端末固有参照信号復調部34は、電力比計算部48で計算された電力比が閾値例えば3dBより大きい干渉ビームに対応する干渉端末固有参照信号を復調するが、電力比が閾値より小さい干渉ビームに対応する干渉端末固有参照信号を復調しない。したがって、干渉端末固有参照信号復調部34の処理負担が軽減される。また、このように干渉端末固有参照信号が選別されることにより、結果的に、干渉抑圧合成処理部38は、電力比計算部48で計算された電力比が閾値より大きい干渉ビームについての干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積を、受信ウェイトの計算に用い、電力比計算部48で計算された電力比が閾値より小さい干渉ビームについての干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積を受信ウェイトの計算に用いないことになる。換言すれば、他の移動局で使用されている可能性がある複数の干渉端末固有参照信号レイヤ番号のうち、実際には使用されていない送信レイヤに関する干渉チャネルインパルスパラメータと干渉プリコーディングパラメータを受信ウェイトの計算から排除することができる。したがって、受信ウェイトの計算の負荷を軽減することができるとともに、正確に受信ウェイトを計算することができる。第2の実施の形態第2の実施の形態として、電力比計算部48の計算結果を干渉抑圧合成処理部38に供給してもよく、干渉抑圧合成処理部38が電力比計算部48で計算された電力比が閾値より大きい干渉ビームについての干渉チャネル行列と干渉プリコーディング行列の積のみを選択して、受信ウェイトの計算に用いてもよい。この場合にも、換言すれば、他の移動局で使用されている可能性がある複数の干渉端末固有参照信号レイヤ番号のうち、実際には使用されていない送信レイヤに関する干渉チャネルインパルスパラメータと干渉プリコーディングパラメータを受信ウェイトの計算から排除することができる。したがって、受信ウェイトの計算の負荷を軽減することができるとともに、正確に受信ウェイトを計算することができる。第3の実施の形態上記の第1の実施の形態では、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、LTEのRelease10またはRelease11に準拠するシステムで直交多重されるレイヤ数の上限利用可能な直交多重レイヤの総数に基づいて、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識する。つまり、所望基地局および干渉基地局の利用可能な直交多重レイヤの総数のうち、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号に対応する所望端末固有参照信号のほかのすべての端末固有参照信号のレイヤ番号を、干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。第3の実施の形態として、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、LTEのRelease10またはRelease11に準拠するシステムで準直交quasiorthogonal多重されるレイヤ数の上限利用可能な準直交多重レイヤの総数に基づいて、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識してもよい。準直交多重レイヤの総数とは、直交多重レイヤの総数と、端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の数とで定まる区別可能な送信レイヤの総数である。LTEのRelease10およびRelease11では、直交多重されるレイヤ数の上限利用可能な直交多重レイヤの総数は8である図4参照。上記のスクランブル系列の識別番号nSCIDは、0または1である。より具体的には、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL1またはL2であれば、nSCIDは0または1の2種類であり、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL3~L8のいずれかであれば、nSCIDは0つまり1種類である。したがって、LTEのRelease10またはRelease11に準拠するシステムで端末固有参照信号を送信するために利用可能な準直交多重レイヤの総数当該システムでの所望基地局および干渉基地局が端末固有参照信号を送信するために利用可能な互いに直交する送信レイヤの総数と、端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列で区別される送信レイヤの数の合計は10である。干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、この総数に基づいて、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識することができる。具体的には、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、端末固有参照信号を送信するために利用可能な利用可能な準直交多重レイヤのうち、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号に対応する所望端末固有参照信号のほかのすべての端末固有参照信号のレイヤ番号を、干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。このため、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32には、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号で特定される所望端末固有参照信号だけでなく、制御信号認識部24で認識された識別番号nSCIDが供給される。例えば、当該移動通信端末がレイヤL1の端末固有参照信号だけを利用し、nSCIDとして0を使う場合には、干渉基地局のセルにある他の移動通信端末の端末固有参照信号がレイヤL1の端末固有参照信号であったとしても、それがnSCIDとして0を使うことはないその場合には、nSCIDとして1を使う。当該移動通信端末がレイヤL1とnSCIDが0の組合せだけを使用すると制御信号認識部24が認識した場合、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、レイヤL1とnSCIDが1の組み合わせ、およびレイヤL2~L8を干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。当該移動通信端末がレイヤL2の端末固有参照信号だけを利用し、nSCIDとして1を使う場合には、干渉基地局のセルにある他の移動通信端末の端末固有参照信号がレイヤL2の端末固有参照信号であったとしても、それがnSCIDとして1を使うことはないその場合には、nSCIDとして0を使う。当該移動通信端末がレイヤL2とnSCIDが1の組合せだけを使用すると制御信号認識部24が認識した場合、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、レイヤL1、レイヤL2とnSCIDが0の組み合わせ、およびレイヤL3~L8を干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。当該移動通信端末がレイヤL3の端末固有参照信号だけを利用すると制御信号認識部24が認識した場合には、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、レイヤL1、レイヤL2、およびレイヤL4~L8を干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識する。換言すれば、第3の実施の形態では、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識するだけでなく、所望端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の識別番号nSCIDに基づいて、干渉端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の識別番号nSCIDを特定するとみなすことができる。第3の実施の形態において、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32以外の特徴は、第1の実施の形態または第2の実施の形態と同じでよい。第4の実施の形態第4の実施の形態として、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、所望基地局から通知される干渉基地局の送信アンテナ数に基づいて、干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識してもよい。この目的のため、所望基地局は、移動通信端末に干渉基地局のアンテナ数を通知する。通知の方式としては、例えば、所望基地局の送信アンテナ数、所望基地局から当該移動通信端末に送信される送信レイヤ数、端末固有参照信号レイヤ番号、およびスクランブル系列の識別番号nSCIDを通知する制御信号と同じ制御信号であってもよく、当該移動通信端末の制御信号認識部24がこの制御信号から干渉基地局のアンテナ数を認識してもよい。あるいは、通知の方式としては、この制御信号とは別の制御信号でもよく、当該移動通信端末は制御信号認識部24とは別の認識部で干渉基地局のアンテナ数を認識してもよい。所望基地局と干渉基地局で利用される端末固有参照信号の送信レイヤの総数は、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数を超えることはない。また、干渉基地局で利用される端末固有参照信号の送信レイヤの総数は、干渉基地局の送信アンテナ数を超えることはない。例えば、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数が3であれば、所望基地局と干渉基地局で利用される端末固有参照信号の送信レイヤの総数は3までであり、所望基地局から移動通信端末に1つの送信レイヤで端末固有参照信号が送信されている場合、干渉端末固有参照信号の送信レイヤ数は2までである。例えば、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数が6であれば、所望基地局と干渉基地局で利用される端末固有参照信号の送信レイヤの総数は6までであり、所望基地局から移動通信端末に2つの送信レイヤで端末固有参照信号が送信されている場合、干渉端末固有参照信号の送信レイヤ数は4までである。以上の法則を利用して、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、所望基地局から通知される干渉基地局の送信アンテナ数と所望基地局から通知される所望基地局の送信アンテナ数と、制御信号認識部24で認識された所望端末固有参照信号レイヤ番号に基づいて、所望端末固有参照信号レイヤ番号以外の端末固有参照信号レイヤ番号である干渉端末固有参照信号レイヤ番号を認識する。例えば、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数が3であり、当該移動通信端末で利用される所望端末固有参照信号レイヤ番号がL3だけである場合、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号をL1およびL2と認識する。例えば、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数が6であり、当該移動通信端末で利用される所望端末固有参照信号レイヤ番号がL3およびL4である場合、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、干渉端末固有参照信号レイヤ番号をL1,L2,L5およびL6と認識する。さらに、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、所望端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の識別番号nSCIDに基づいて、干渉端末固有参照信号をスクランブルするスクランブル系列の識別番号nSCIDを特定してもよい。上記の通り、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL1またはL2であれば、nSCIDは0または1の2種類であり、端末固有参照信号が送信されるレイヤがレイヤL3~L8のいずれかであれば、nSCIDは0つまり1種類である。例えば、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の送信アンテナの合計数が3であり、当該移動通信端末で利用される所望端末固有参照信号レイヤ番号がL1だけであり、当該移動通信端末がnSCIDとして0を使う場合には、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32は、レイヤL1とnSCIDが1の組み合わせ、およびレイヤL2,L3を干渉端末固有参照信号レイヤ番号として認識してよい。第4の実施の形態によれば、他の移動局で使用されている可能性がある干渉端末固有参照信号レイヤ番号の候補の数を限定することが可能であり、マクロ基地局1とリモート無線ヘッド4の組合せにおいて利用される可能性がない端末固有参照信号を干渉端末固有参照信号復調部34で復調することを排除することができる。したがって、端末固有参照信号の復調の負荷を軽減することができる。第4の実施の形態において、干渉端末固有参照信号レイヤ番号認識部32以外の特徴は、第1の実施の形態または第2の実施の形態と同じでよい。他の変形移動通信端末において、CPUが実行する各機能は、CPUの代わりに、ハードウェアで実行してもよいし、例えばFPGAFieldProgrammableGateArray、DSPDigitalSignalProcessor等のプログラマブルロジックデバイスで実行してもよい。上記の実施の形態においては、チャネルインパルスパラメータおよびプリコーディングパラメータは、行列として表現されている。しかし、これらのうち少なくともいずれかが行列以外で表現されて、行列の計算以外の他の数学的技法により、受信ウェイトが計算されてもよい。上記の実施の形態では、セルIDが同一で同期させられている基地局はマクロ基地局とそれに従属するリモート無線ヘッドである。しかし、もしも複数のマクロ基地局が同一のセルIDを有していて同期させられていれば、本発明はこれらのマクロ基地局のセルにおいて利用可能である。上記の実施の形態および変形は、矛盾しない限り、組み合わせてもよい。"