少なくとも2つのローラ間に掛け回されて周回移動され、記録媒体を搬送する搬送ベルトと、前記搬送ベルトに検出光を射出し、前記検出光の反射光を受光して電圧を出力する一つのセンサ手段と、前記センサ手段の出力電圧に基づいて前記記録媒体の有無の検出および前記搬送ベルトの変形の検出を行う検出手段と、を備える画像形成装置。前記センサ手段からの出力を複数に分岐し、前記分岐された一の出力を入力して増幅して出力する増幅手段を更に備え、前記検出手段は、前記増幅手段からの出力に基づいて前記搬送ベルトの変形を検出する、請求項1に記載の画像形成装置。前記検出手段は、前記分岐された一の出力に基づいて記録媒体を検出しない場合に、前記増幅手段からの出力により所定電圧レベルの電圧上昇を検出すると前記搬送ベルトの変形を検出する、請求項2に記載の画像形成装置。記録ヘッドを有し、前記記録ヘッドを主走査方向に搬送するキャリッジを更に備え、前記センサ手段は、前記キャリッジに設けられ、前記搬送ベルトで搬送される記録媒体の先端を検出するセンサである、請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記センサ手段は、前記搬送ベルトで搬送される記録媒体の後端を検出するセンサである、請求項1~3のいずれか一項に記載の画像形成装置。しかしながら、従来の画像形成装置にあっては、搬送ベルトの変形変形量や変形位置を検出するために専用のセンサを設ける構成を採っていたため、画像形成装置の製造コストが増大するという課題があった。そこで、本発明は、前記従来の課題を解決するものであり、製造コストを低減しつつ、搬送ベルトの変形癖を検出することができる画像形成装置を提供することを目的とする。前記した課題を解決し、目的を達成するために、画像形成装置は、少なくとも2つのローラ間に掛け回されて周回移動され、記録媒体を搬送する搬送ベルトと、前記搬送ベルトに検出光を射出し、前記検出光の反射光を受光して電圧を出力する一つのセンサ手段と、前記センサ手段の出力電圧に基づいて前記記録媒体の有無の検出および前記搬送ベルトの変形の検出を行う検出手段と、を備える。本発明によれば、一つのセンサ手段を利用して、記録媒体の有無および搬送ベルトの変形癖を検出するように構成したため、製造コストを低減しつつ、搬送ベルトの変形癖を検出することが可能な画像形成装置を提供することができる。以下、本発明の実施形態について添付図面を参照して説明する。第1の実施形態図1は、本実施形態に係る画像形成装置の本体内部の概略的な構成を示す側面図である。図2は、キャリッジの移動方向と、キャリッジと搬送ベルトとの位置関係を示す正面図である。図3は、搬送ベルトの構造を示す側面拡大図である。図1に示すように、この画像形成装置1では、装置本体筐体に両端が支持されたガイドロッド101でキャリッジ102を主走査方向Xに摺動可能に保持し、キャリッジ102を、キャリッジ駆動モータ103図4参照により例えばタイミングベルトを介して主走査方向Xに移動走査する。キャリッジ102には、例えば、イエローY、シアンC、マゼンタM、ブラックKの各色のインク滴を吐出する記録ヘッド104が設けられている。記録ヘッド104は、例えば、複数のノズルからなるノズル列を主走査方向Xと直交する副走査方向即ち、後述の搬送ベルト105の正搬送方向Yに配列し、インク滴吐出方向を下方に向けてキャリッジ102に設けられる。また、キャリッジ102には、記録ヘッド104のノズル列に対応して各色のインクを供給するためのサブタンク106が設けられている。サブタンク106は、カートリッジ装填部不図示に着脱可能に装着される各色の記録液カートリッジ不図示から、供給ポンプユニット不図示によって各色のインク供給管107を介して、各色の記録液が補充供給される。また、画像形成装置1は、給紙トレイ用紙積載部108に積載された記録媒体としての記録用紙以下、単に用紙という。Pを給紙するための給紙部を備えている。この給紙部は、例えば、給紙トレイ108から用紙Pを1枚ずつ分離給送する給紙コロ109と、その給紙コロ109に対向し、摩擦係数の大きな材質からなる分離パッド110などから構成される。分離パッド110は給紙コロ109側に付勢されている。また、画像形成装置1は、前述の給紙部から給紙された用紙Pを静電吸着により搬送するための搬送ベルト105を備えている。また、画像形成装置1は、前述の給紙部から給紙された用紙Pを搬送ベルト105に案内するためのガイド部材111と、搬送ベルト105に静電吸着された用紙Pを搬送ベルト105に押さえつけるための押圧コロ112と、搬送ベルト105の表面を帯電させるための帯電ローラ113などを備えている。本実施形態では、押圧コロ112が搬送ベルト105に形成された癖変形105a図5参照をとるための押圧手段となっている。搬送ベルト105は、無端状のベルトであり、搬送ローラ114とテンションローラ115との間に掛け渡されて、搬送モータ116図4参照によりタイミング不図示を介して搬送ローラ114が回転駆動されることにより、正搬送方向副走査方向Yに周回移動するように構成されている。本実施形態の搬送ベルト105は、用紙Pや帯電ローラ113と接触する表層105aと、搬送ローラ114やテンションローラ115と接触する裏層105bとから構成される図3参照。そして、表層は、例えば、抵抗制御を行っていない純粋な樹脂材で構成された絶縁層を形成している。例えば、表層の膜厚は、40μmとなっている。一方、裏層は、例えば、表層と胴材質にカーボンによる抵抗制御を行った中抵抗層アース層を形成している。帯電ローラ113は、搬送ベルト105の表層絶縁層に接触し、搬送ベルト105の回動に従動して回転するように配置されている。また、画像形成装置1は、記録ヘッド104で画像が形成記録された用紙Pを装置本体筐体外部に排紙するための排紙部を備えている。この排紙部は、例えば、搬送ベルト105から用紙Pを分離するための分離爪部117や、その分離爪部117の下方に配置される排紙トレイ118などを備えている。また、画像形成装置1は、両面印刷を行うために用紙Pを反転する用紙反転ユニット以下、単に両面ユニットという。119を備えている。具体的には、両面ユニット119は、搬送ベルト105が正搬送方向副走査方向Yとは逆の方向に周回移動されて戻された用紙Pを取り込んで反転させ、再び搬送ベルト105に給紙する。また、前述の両面ユニット119の上方には、用紙Pが載置される手差しトレイ120と、その手差しトレイ120に載置された用紙Pを搬送ベルト105に給紙する給紙コロ121とが設けられている。また、画像形成装置1は、キャリッジ102の移動走査される主走査方向における一方端側非印字領域に、記録ヘッド104のノズルの状態を維持し、回復するための維持回復機構不図示を備えている。また、この画像形成装置1は、キャリッジ102に設けられ、搬送ベルト105で搬送される用紙Pの先端を検出するためのレジストセンサ122を備えている。また、この画像形成装置1は、搬送ベルト105で搬送される用紙Pの後端を検出するための後端検出センサ123とを備えている。後端検出センサ123は、搬送ローラ114の近辺であり、キャリッジ駆動モータ103や外来光といった外来ノイズの影響を受けないまたは受け難い箇所で装置本体に支持されている。ここで、前述した構成の画像形成装置1において用紙Pに画像を形成するまでの概略的な処理動作について説明しておく。即ち、この画像形成装置1では、給紙トレイ108から用紙Pを1枚ずつ分離給紙し、略鉛直上方に給紙した用紙Pがガイド部材111で案内され、帯電ローラ113により帯電された搬送ベルト105に吸着される。そして、搬送ベルト105に吸着された用紙Pが、押圧コロ112で搬送ベルト105に押し付けられ、略90°搬送方向を転換される。そして、画像形成装置1は、用紙に画像を形成するための画像データに基づいて、キャリッジ102を移動させながら記録ヘッド104を駆動することにより、搬送ベルト105で搬送される用紙Pにインク滴を吐出して画像を形成する。その後、画像形成装置1は、画像が形成された用紙Pを排紙トレイ118に排紙する。図4は、画像形成装置の制御系のハードウェア構成を示すブロック図である。図4に示すように、画像形成装置1は、装置全体の制御を司る主制御部201と、印刷制御を司る印刷制御部202とを備えている。主制御部201および印刷制御部202は、例えば、マイクロコンピュータで構成される。主制御部201は、通信回路203から入力される画像データや、例えば、ADFAutoDocumentFeederにより原稿台に送られた原稿を読み取って得た画像データに基づいて用紙Pに画像を形成するために、キャリッジ駆動モータ駆動回路204を介して、キャリッジ102を主走査方向Xに移動させるためのキャリッジ駆動モータ103の駆動を制御するとともに、搬送モータ駆動回路205を介して、搬送ベルト105を副走査方向Yに移動させるための搬送モータ116の駆動を制御する。また、主制御部201は、印刷制御部202に対して印刷用データを送出する。また、主制御部201は、キャリッジ102の位置を検出するキャリッジ位置検出回路206から入力された検出信号に基づいて、キャリッジ102の移動位置および移動速度を制御する。キャリッジ位置検出回路206は、例えば、キャリッジ102の移動方向である主走査方向Xに配置されたエンコーダシートのスリットの数を、例えば、キャリッジ102に設けられたフォトセンサで読み取って計数し、基準値と比較することにより、キャリッジ102の位置および速度を検出する。キャリッジ駆動モータ駆動回路204は、主制御部201から入力されるキャリッジ102の移動量および速度に応じてキャリッジ駆動モータ103を回転駆動させて、キャリッジ102を所定の位置に所定の速度で移動させる。また、主制御部201は、搬送ベルト105の移動量を検出する搬送量検出回路207から入力された検出信号に基づいて、搬送ベルト105の移動量および移動速度を制御する。搬送量検出回路207は、例えば、搬送ローラ114の回転軸に取り付けられた回転エンコーダシートのスリットの数を、フォトセンサで読み取って計数するように構成されており、このような構成により、搬送ベルト105用紙Pの搬送量を検出する。搬送モータ駆動回路205は、主制御部201から入力される搬送ベルト105の搬送量に応じて搬送モータ116を回転駆動させて、搬送ローラ114を回転駆動して搬送ベルト105を所定の速度で所定量移動させる。また、主制御部201は、給紙コロ駆動回路208に給紙コロ駆動指令を与えることにより給紙コロ109を一回転させる。また、主制御部201は、維持回復機構駆動用モータ駆動回路209を介して維持回復機構の維持回復機構駆動用モータを回転駆動することにより、維持回復機構の駆動キャップの昇降や、ワイパーブレードの昇降や、吸引ポンプの駆動などを制御する。また、主制御部201は、インク供給モータ駆動回路210を介してインク供給ユニットのポンプを駆動するためのインク供給モータを駆動制御し、カートリッジ装填部に装填されたインクカートリッジからサブタンク106に対してインクを補充供給する。主制御部201は、サブタンク106が満タン状態にあることを検出するサブタンク満タンセンサ211からの検出信号に基づいて前述の補充供給を制御する。また、主制御部201は、カートリッジ通信回路212を通じて、カートリッジ装填部に装着された各インクカートリッジに設けられる記憶手段である不揮発性メモリに記憶されている情報を取り込んで、所要の処理を行って、本体記憶手段である不揮発性メモリ213に格納保持する。主制御部201には、カートリッジ装填部のカバーの開閉を検出するカートリッジカバーセンサ214からの検出信号が入力され、その入力された検出信号に基づいた制御を行う。また、主制御部201は、通紙中の用紙Pのサイズを検出する紙サイズセンサ215から入力される検出信号に基づいて、入力された画像データに基づく画像が用紙P上に形成可能であるか否かを判定し、用紙外に画像がはみ出ると判定した場合に、画像データをトリミングして描画するように印刷制御部202に設定する。用紙Pの主走査方向Xの長さである用紙幅を検出する方法としては、例えば、キャリッジ102の側部に反射型センサを配置し、キャリッジ102を走査する際に、反射型センサにより搬送ベルト105の表面搬送面および搬送ベルト105で搬送される用紙Pからの反射率の違いによって用紙幅を検出する方法がある。その他の方法としては、例えば、搬送ベルト105の近辺で、搬送ベルト105の正搬送方向副走査方向Yと直行してラインセンサを配置し、そのラインセンサにより用紙幅を検出する方法もある。また、用紙Pの正搬送方向副走査方向Yの長さである用紙長を検出する方法としては、搬送ベルト105の近辺に反射型のセンサを配置し、用紙Pを検出してからの搬送量を算出することで用紙長を検出する方法がある。また、主制御部201は、搬送ベルト105などで形成される搬送路に複数個配置された紙位置センサ216から入力される検出信号に基づいて、用紙Pが装置内のどの位置にあるかを検出する。また、主制御部201は、紙位置センサ216から入力される検出信号に基づいて、画像形成中印刷中に意図しない位置に用紙Pがある場合にジャムを検出し、ユーザに対して異常を通知する。紙位置センサ216には、前述のレジストセンサ122や用紙後端検出センサ123が含まれる。印刷制御部202は、主制御部201からの信号とキャリッジ位置検出回路206および搬送量検出回路207などからのキャリッジ102の位置や搬送量に基づいて、記録ヘッド104の液滴を吐出させるための圧力発生手段を駆動するためのデータを生成して、ヘッド駆動回路217に出力する。ヘッド駆動回路217は、印刷制御部202からの印刷データに基づいて記録ヘッド104の圧力発生手段例えば、圧電素子を駆動して、所要のノズルから液滴を吐出させる。なお、画像形成装置1には、例えば、電源装置を制御して画像形成装置1の各部に電力供給を行う電源制御部が設けられている。そして、前述の電源制御部には、例えば、電源スイッチが接続されている。そして、ユーザが、前述の電源スイッチを操作することで、画像形成装置1の各部への電力供給を制御することができる。ところで、画像形成装置1では、搬送ローラ114より径の小さいテンションローラ115により搬送ベルト105に一定のテンションが掛けられていることから、搬送ベルト105が周回移動していない停止状態が長く続いた場合、搬送ローラ114またはテンションローラ115特に、径の小さいテンションローラ115に接触していた搬送ベルト105の部位にローラの形状に沿って弧状に盛り上がる癖以下、変形という。105a図5参照が形成される虞がある。そこで、本実施形態の画像形成装置1では、センサにより変形105aを検出し、検出された変形105aを、搬送ベルト105を表面側から押圧している押圧コロ112に対向する位置に移動させ、この状態で搬送ベルト105を所定時間停止させることで、搬送ベルト105に形成された変形105aを矯正するようにしている。この場合において、本実施形態の画像形成装置1では、変形105aを検出するための専用のセンサを設けず、用紙Pの有無を検出するセンサレスジトセンサ122や後端検出センサ123などを用いて変形105aを検出するように構成している。これにより、従来の画像形成装置と比べ、前述の専用のセンサを設けないため画像形成装置1の製造コストを低減することが可能となる。以下、一つのセンサで用紙検出と変形検出の両方を行う形態について図5~図8を用いて説明する。センサとしては、レジストセンサ122や後端検出センサ123を用いることが可能であるが、以下の説明では、センサとして、後端検出センサ123を用いた場合について説明する。図5は、搬送ベルトの変形を説明するための搬送ベルトの側面の様子を示す側面図である。図6は、用紙の検出および搬送ベルトの変形の検出の両方を行うためのセンサの詳細な構成を示す構成図である。図7は、用紙の検出および搬送ベルトの変形の検出を行う場合の画像形成装置の処理動作を示すフローチャートである。図8は、センサから出力される電圧値と経過時間との関係と、用紙の検出および搬送ベルトの変形の検出のタイミングを示す図である。図6に示すように、後端検出センサ123は、反射型センサ123Aと、AD変換回路123Bなどを備えている。反射型センサ123Aは、周知の反射型センサで構成され、例えば、LEDなどで構成される発光部123aと、フォトダイオードなどで構成される受光部123bと、過電流防止用抵抗123cと、電圧調整用抵抗123dなどを備えている。そして、後端検出センサ123では、反射型センサ123Aが、発光部123aから、搬送ベルト105に向けて検出光Lを射出し、受光部123bで検出光Lの反射光を受光し、受光した反射光の光量に応じたアナログ電圧の信号V1を出力する。そして、AD変換回路123Bが、反射型センサ123Aから出力された信号V1を、デジタル電圧値に変換して、デジタルデータV2として主制御部201に出力する。そして、主制御部201では、後端検出センサ123から出力されるデジタルデータV2に相当する電圧値と、予め設定されている閾値との大小関係を比較することにより、用紙Pの有無の検出および搬送ベルト105の変形105aを検出する。次に、図7を用いて、用紙Pの検出および搬送ベルト105の変形105aを検出する場合の画像形成装置1の処理動作について詳細に説明する。図7に示すように、画像形成装置1では、主制御部201には、AD変換回路123BからデジタルデータV2が取り込まれるステップS101。そして、続いて、主制御部201は、入力されたデジタルデータV2に相当する電圧値が用紙Pを検出するための第1の閾値例えば、1.6V以上であるか否かを判定するステップS102。この判定の結果、第1の閾値例えば、1.6V以上であると判定した場合ステップS102:Yesには、主制御部201は、用紙Pを検出したと判定するステップS103。一方、ステップS102において、第1の閾値例えば、1.6V未満であると判定された場合ステップS102:No、続いて、主制御部201は、検出されたデジタルデータV2に相当する電圧値が、搬送ベルト105の変形癖105aを検出するための第2の閾値例えば、0.3Vより大きい範囲内にあるか否かを判定するステップS104。この判定の結果、デジタルデータV2に相当する電圧値が第2の閾値例えば、0.3Vより大きい範囲内にあるステップS104:Yes、即ち、デジタルデータV2に相当する電圧値が第2の閾値例えば、0.3Vより大きく第1の閾値例えば、1.6Vより小さい範囲内にあると判定した場合、主制御部201は、変形105aを検出したと判定するステップS105。一方、ステップS104の判定の結果、デジタルデータV2に相当する電圧値が第2の閾値0.3Vより大きく第1の閾値例えば、1.6V未満の範囲内にない、即ち、第2の閾値0.3V以下であると判定した場合ステップS104:No、主制御部201は、用紙Pの検出および搬送ベルト105の変形105aのいずれも検出していないものとし、処理をステップS101に戻す。前述した実施形態では、第1の閾値を1.6Vとし、第2の閾値を0.3Vとした場合について説明したが、これに限定されず、第1の閾値および第2の閾値は、適宜に設定することが可能である。ただし、第1の閾値>第2の閾値の関係となる。これは、搬送ベルト105上の白紙などの用紙Pからの反射光の光量に応じて後端検出センサ123から出力されるデジタルデータV2に相当する電圧値の方が、搬送ベルト105の変形105aからの反射光の光量に応じて後端検出センサ123から出力されるデジタルデータV2に相当する電圧値より大きい関係だからである。従って、逆の関係である場合には、第1の閾値<第2の閾値の関係となる。また、本実施形態では、第2の閾値としては、搬送ベルト105の変形105aが無い箇所からの反射光の光量に応じて後端検出センサ123から出力されるデジタルデータV2に相当する電圧値例えば、0.2Vより若干例えば、0.1V大きい電圧値例えば、0.3Vが設定される。これは、搬送ベルト105に変形105aがあると、搬送ベルト105と反射型センサ123Aとの距離が短くなるために、検出電圧値が上昇するからである。例えば、主制御部201が、図8に示す波形で示されるデジタルデータV2に相当する電圧値を入力したとすると、主制御部201は、時刻t1において、デジタルデータV2に相当する電圧値が0.3V第2の閾値を超えたことにより、搬送ベルト105の変形105aを検出したものと判定し、時刻t2において、デジタルデータV2に相当する電圧値が1.6V第1の閾値を超えたことにより、用紙P有りを検出したと判定する。以上説明した第1の実施形態によれば、従来から画像形成装置1に設置されている用紙Pの有無を検出するためのセンサレジストセンサ122や後端検出センサ123などを兼用して、搬送ベルト105に形成される変形105aを検知するように構成したため、低コストで搬送ベルトの変形癖を検出することが可能な画像形成装置を提供することができる。第2の実施形態次に、第2の実施形態について図9および図10を用いて説明する。前述した第1の実施形態では、搬送ベルト105に形成される変形105aを検出するための電圧値がノイズに埋もれて変形105aの検出精度が低下するという課題がある。このため、第2の実施形態では、前述した課題を解消するためにセンサの構成を改良したものである。図9は、用紙検出と癖検出の両方を行うための第2の実施形態に係るセンサの詳細な構成を示す構成図である。図10は、第2の実施形態に係るセンサを用いて用紙の検出および搬送ベルトの変形の検出を行う場合の画像形成装置の処理動作を示すフローチャートである。図11は、増幅回路から出力される電圧値と経過時間との関係と、用紙の検出および搬送ベルトの変形の検出のタイミングを示す図である。この第2の実施形態においても、センサとしては、レジストセンサ122や後端検出センサ123を用いることが可能であるが、以下の説明では、センサとして、後端検出センサ123を用いた場合について説明する。図9に示すように、第2の実施形態の後端検出センサ123は、反射型センサ123Aと、AD変換回路123Bと、増幅回路123Cと、コンデンサ123Dとを備えている。反射型センサ123AおよびAD変換回路123Bは、前述した図6に示す反射型センサ123AおよびAD変換回路123Bと同一の構成を有している。ただし、第2の実施形態では、反射型センサ123Aからの出力を、2つに分岐し、分岐された一方の出力をAD変換回路123Bに入力し、分岐された他方の出力をコンデンサ123Dで直流成分をカットし、その後、増幅回路123Cに入力している。本実施形態の増幅回路123Cは、例えば、入力と出力が同じ極性になるようにしたネガティブフィードバック回路である非反転増幅回路として構成されており、例えば、増幅率が6倍に設定されている。増幅回路123Cは、オペアンプ123eと、入力抵抗123fと、フィードバック抵抗123gなどを備えている。そして、第2の実施形態では、主制御部201は、後端検出センサ123のAD変換回路123Bから出力されるデジタルデータV2と、増幅回路123Cから出力されるアナログ増幅電圧値V3とを入力し、デジタルデータV2に相当する電圧値と予め設定されている閾値との大小関係を比較して用紙Pの検出を行うとともに、用紙Pを検出していない場合に、前述のアナログ増幅電圧値V3の所定電圧レベル以上の上昇を検出して搬送ベルト105の変形105aを検出する。次に、図10を用いて、第2の実施形態に係るセンサを用いて、用紙Pの検出および搬送ベルト105の変形105aを検出する場合の画像形成装置1の処理動作について詳細に説明する。図10に示すように、画像形成装置1では、主制御部201には、AD変換回路123BからのデジタルデータV2と増幅回路123Cからのアナログ増幅電圧値V3が取り込まれてステップS201、後述のステップS202およびステップS204の判定処理が行われる。即ち、主制御部201では、ステップS101においてデジタルデータV2とアナログ増幅電圧値V3が入力されると、まず、ステップS202において、AD変換回路123Bから入力されたデジタルデータV2に相当する電圧値が、用紙を検出するための第1の閾値例えば、1.6V以上であるか否かを判定する。この判定の結果、第1の閾値例えば、1.6V以上であると判定した場合にはステップS202:Yes、主制御部201は、用紙Pを検出したと判定するステップS203。一方、ステップS202において、入力されたデジタルデータV2が、第1の閾値1.6V以上でないと判定された場合ステップS202:No、続いて、主制御部201は、増幅回路123Cから入力されたアナログ増幅電圧値V3を、内蔵のAD変換回路などによりデジタル電圧値に変換し、増幅回路123Cから入力される電圧値が所定電圧レベル以上上昇したか否かを判定するステップS204。ステップS204において、所定電圧レベル以上の電圧上昇が検出された場合ステップS204:Yes、主制御部201は、搬送ベルト105の変形105aを検出したと判定するステップS205。なお、図11の例では、主制御部201は、時刻t3において、アナログ電圧値V3が所定電圧レベル以上の電圧上昇を検出したことにより、搬送ベルト105の変形105aを検出したものと判定する様子を示している。前述した第2の実施形態の構成によれば、反射型センサ123Aからの出力であり、分岐された一方の出力を増幅回路123Cで増幅するようにしており、更に、コンデンサ123Dによりノイズ成分に対応する直流成分を除去しているので、搬送ベルト105の変形105aを検出するための検出電圧がノイズに埋もれにくくなり、それにより、搬送ベルト105に形成された変形105aの検出精度を高めることができる。なお、前記した実施形態では、センサを用いて搬送ベルト105に形成された変形105aを検出する場合について説明したが、変形105aを検出している期間に基づいて変形105aの量搬送ベルト105の搬送方向における変形105aの幅を算出したり、変形105aを検出する電圧値に基づいて変形105aの量変形105aの高さを算出し、該算出した値に基づいて変形105aを矯正する制御を行うことも可能である。また、前記した実施形態では、搬送ベルト105に形成される変形105aを検出するタイミングについて特に説明していないが、例えば、前述のタイミングとしては、画像形成装置1に電源が投入された場合や、予め設定されている時間が経過する毎で画像形成が行われていない場合などのタイミングが挙げられる。また、前記した実施形態では、記録ヘッドからインクを吐出して用紙Pに画像を形成する形態の画像形成装置について説明したが、これに限定されず、少なくとも2つのローラ間に掛け回されて周回移動され、記録媒体としての用紙Pを搬送する搬送ベルトと、該搬送ベルトで搬送される用紙Pに画像を形成する画像形成部記録ヘッドとを備える画像形成装置であれば、他の形態の画像形成装置に適用することも可能である。また、前記した実施形態では、搬送ベルト105を搬送ローラ114とテンションローラ115の2つのローラで支持する形態について説明したが、これに限定されず、3つ以上のローラで支持する形態の画像形成装置とすることも可能である。また、前記した実施形態では、搬送ベルト105に形成された変形105aを検出するセンサとして、外来光などのノイズの影響を受け難い箇所に設置された後端検出センサ123を用いる場合について説明したが、これに限定されず、センサとして、キャリッジ102に設けられたレジストセンサ122を用いることも可能である。即ち、その場合には、記録ヘッド104による画像形成は行うことなく、キャリッジ102を主走査方向Xに移動させて主走査方向Xの各位置におけるレジストセンサ122から出力されるデジタルデータV2を用いることで、主走査方向X全体の変形癖を検出することが可能である。また、前記した実施形態における処理手順を実行するプログラムは、画像形成装置1のROMなどの記憶部に予め組み込んで提供することが可能である。また、前記プログラムは、インストール可能な形式または実行可能な形式のファイルでコンピュータで読み取り可能な記憶媒体に記憶して提供することが可能である。更に、前記プログラムは、インターネットなどのネットワーク経由で提供または配布したりすることも可能である。また、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。