"機関運転状態に基づいて燃料の噴射態様を制御する基本噴射制御と燃料のセタン価の推定に関連して燃料の噴射態様を制御する補助噴射制御とが実行され、燃料のセタン価に関して互いに区切られた三つ以上の複数の領域が設定されるとともにそれら領域毎に異なる実行態様で機関制御が実行されるディーゼル機関に適用されて、燃料のセタン価が前記複数の領域のいずれの領域であるかを推定するセタン価推定装置であって、前記複数の領域を区切る複数の境界の各々に対応して、前記補助噴射制御として予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射を実行するとともにその実行に伴い発生する機関トルクの指標値を検出し、該検出した指標値に基づいて燃料のセタン価が前記境界以上および同境界未満のいずれであるかを推定する推定部を備え、燃料のセタン価が変化した場合における前記機関トルクの変化の度合いをトルク感度とし、前記推定の対象となる境界に対応する噴射時期を対象噴射時期とし、その他の境界に対応する噴射時期を非対象噴射時期とすると、前記推定部は、前記対象噴射時期での燃料噴射の実行時における前記トルク感度が前記非対象噴射時期で燃料噴射を実行したと仮定した場合における前記トルク感度より大きくなるように、前記複数の境界の各々に対応する前記対象噴射時期をそれぞれ設定することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、前記推定部は、前記予め定められた噴射時期として、前記推定の対象となる境界が高セタン価側の値であるときほど遅角側の時期を設定することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1または2に記載のセタン価推定装置において、前記推定部は、前記複数の境界の中で最も低セタン価側の境界についての前記推定を、他の境界についての前記推定に先立ち実行するものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記推定部は、予め定められた機関回転速度と噴射時期との関係をもとに機関回転速度に基づき算出した噴射時期を、前記予め定められた噴射時期として用いるものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~4のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記推定部は、前記複数の境界の各々に対応して、前記指標値が予め定められた判定値より小さいときに燃料のセタン価が前記境界未満であると判断し、前記指標値が前記判定値以上であるときに燃料のセタン価が前記境界以上であると判断するものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~5のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記ディーゼル機関は車両に駆動源として搭載されるものであり、前記推定部は、前記車両の減速運転時において燃料カットが行われていることを条件に、前記予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射を実行するものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~6のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記機関制御は、前記基本噴射制御であることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~7のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、前記複数の領域は低セタン価領域および中セタン価領域および高セタン価領域を含み、前記推定部は、前記補助噴射制御として予め定められた第1噴射時期での燃料噴射を実行し、その実行に伴い発生する機関トルクの指標値を検出し、その検出した指標値に基づいて燃料のセタン価が前記低セタン価領域と前記中セタン価領域との境界以上および同境界未満のいずれであるかを推定する第1推定部と、前記補助噴射制御として予め定められた前記第1噴射時期より遅角側の第2噴射時期において燃料噴射を実行し、その実行に伴い発生する機関トルクの指標値を検出し、その検出した指標値に基づいて燃料のセタン価が前記中セタン価領域と前記高セタン価領域との境界以上および同境界未満のいずれであるかを推定する第2推定部と、を備えることを特徴とするセタン価推定装置。ところで、所定量の燃料噴射により発生する機関トルクに基づき燃料のセタン価を推定する装置においてその推定精度を高くするためには、燃料噴射を、燃料のセタン価が変化した場合における上記機関トルクの変化の度合い以下、トルク感度が大きくなる状況において実行することが望ましい。上記装置では、トルク感度が一定ではなく、燃料噴射の実行時期やそのときどきの燃料のセタン価に応じて異なり、また燃料のセタン価が変化した場合であっても上記機関トルクが殆ど変化しないこともある。そのため、単にセタン価の推定のための燃料噴射を実行すると、トルク感度が小さい状況において同燃料噴射が実行された場合にセタン価の推定精度が低くなってしまう。上記装置は、こうした点において改善の余地がある。また、特許文献1に記載の装置のように、噴射時期を変更しつつ燃料噴射を繰り返し実行することにより、トルク感度が大きい状況詳しくは、失火が発生する状況を含むように燃料噴射を実行することができるため、燃料のセタン価を精度よく検出することが可能になる。しかしながら、そうした装置において失火し始める噴射時期を特定するためには、異なる噴射時期での燃料噴射を数多く実行する必要があるために、ディーゼル機関の燃費性能やエミッション性能の低下を招くばかりか、燃料のセタン価の判定に要する時間が長くなってセタン価の変化に適切に対処することができなくなるおそれがある。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することのできるセタン価推定装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明に従うセタン価推定装置では、同装置が適用されるディーゼル機関において、機関運転状態に基づいて燃料の噴射態様を制御する基本噴射制御と、燃料のセタン価の推定に関連して燃料の噴射態様を制御する補助噴射制御とが実行される。また、このディーゼル機関では、燃料のセタン価に関して互いに区切られた三つ以上の複数の領域が設定されるとともにそれら領域毎に異なる実行態様で機関制御が実行される。こうしたディーゼル機関において各領域における機関制御を適正に実行するためには、燃料のセタン価が複数の領域のうちのいずれの領域であるかを精度よく推定することができればよい。燃料のセタン価を高い精度で推定するためには、燃料のセタン価が変化した場合における上記機関トルクの指標値の変化の度合い以下、トルク感度が大きくなる状況において補助噴射制御による燃料噴射を実行することが望ましい。上記構成では、複数の領域を区切る複数の境界の各々に対応して、補助噴射制御として予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射が実行されるとともにその実行に伴い発生する機関トルクの指標値が検出され、その検出された指標値に基づいて燃料のセタン価が特定の境界以上および同境界未満のいずれであるかが推定される。そして、そのときどきにおいて推定の対象となる境界に対応する噴射時期を対象噴射時期とし、その他の境界に対応する噴射時期を非対象噴射時期とすると、対象噴射時期での燃料噴射の実行時におけるトルク感度が非対象噴射時期で燃料噴射を実行したと仮定した場合におけるトルク感度より大きくなるように、対象噴射時期が設定される。そのため、複数の境界の各々に対応する噴射時期としてトルク感度が大きくなる時期を各別に設定することが可能になり、それら境界に対応する燃料噴射をトルク感度が大きくなる状況において実行することが可能になるため、同燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値に基づく上記推定を高い精度で行うことができるようになる。したがって上記構成によれば、複数の領域を区切る複数の境界の各々に対応して燃料噴射を実行することによって燃料のセタン価が前記複数の領域のいずれの領域であるかを推定することができ、前述したように噴射時期を変更しつつ燃料噴射を繰り返し実行する装置と比較して、燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することができる。好ましい態様では、予め定められた補助噴射制御の噴射時期として、前記推定の対象となる境界が高セタン価側の値であるほど遅角側の時期を設定する。同態様では、燃料のセタン価が高いほどトルク感度が最も高くなる噴射時期が遅角側の時期になる装置において、燃料のセタン価が前記複数の領域のいずれの領域であるかを精度良く推定することができる。好ましい態様では、複数の境界の中で最も低セタン価側の境界についての前記推定を、他の境界についての前記推定に先立ち実行する。高いセタン価に適した機関制御が実行されている状態で、低いセタン価の燃料がディーゼル機関に供給されるようになると、燃料の燃焼状態の悪化によって失火が発生するおそれがある。上記態様によれば、燃料のセタン価の推定の実行開始時において先ず、最も低セタン価側の境界についての前記推定を実行することができる。そのため、ディーゼル機関に供給される燃料のセタン価が高セタン価側の領域から最も低セタン価側の領域に変化した場合にこれを早期に把握することができ、そうしたセタン価の変化に起因する失火の発生を好適に抑えることができるようになる。好ましい態様では、予め定められた機関回転速度と噴射時期との関係をもとに機関回転速度に基づき算出した噴射時期を、前記予め定められた噴射時期として用いる。所定量での燃料噴射によって発生する機関トルクは燃料のセタン価に応じて変化することに加えて、燃料噴射の実行時における機関回転速度によっても変化する。そうした機関回転速度の相異による機関トルクの相異は、機関トルクの指標値に基づいてセタン価の推定を行う場合にその推定精度の低下を招く一因となってしまう。ここで所定量での燃料噴射によって発生する機関トルクは燃料噴射の実行時期によっても変化する。そのため、機関回転速度に応じて噴射時期を設定することにより、機関回転速度の相異による機関トルクの指標値のばらつきが抑えられるように、補助噴射制御による燃料噴射を実行することが可能になると云える。上記態様によれば、そうした機関回転速度の相異に起因する機関トルクの指標値のばらつきが抑えられるように噴射時期を設定することが可能になるため、同指標値に基づくセタン価の推定を精度よく実行することができるようになる。本発明の一態様では、前記推定部は、前記複数の境界の各々に対応して、前記指標値が予め定められた判定値より小さいときには燃料のセタン価が境界未満であると判断する一方、前記指標値が前記判定値以上であるときには燃料のセタン価が同境界以上であると判断する。駆動源として車両に搭載されるディーゼル機関では、車両の減速運転時において燃料カットが実行されるときに基本噴射制御による燃料噴射が停止される。本発明の一態様では、ディーゼル機関が搭載された車両の減速運転時において燃料カットが行われていることを条件に、補助噴射制御による予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射が実行される。こうした構成によれば、基本噴射制御による燃料噴射が停止されているときに、補助噴射制御による予め定められた噴射時期での燃料噴射を実行することができる。本発明の一態様では、前記機関制御として基本噴射制御が実行される。本発明の一態様では、前記複数の領域は低セタン価領域および中セタン価領域および高セタン価領域を含む。そして、燃料のセタン価が低セタン価領域と中セタン価領域との境界以下、境界BL以上および同境界BL未満のいずれであるかを推定するための補助噴射制御による燃料噴射が、予め定められた第1噴射時期、すなわちセタン価が低い状況に適した進角側の時期において実行される。そのため、トルク感度が境界BL付近において高くなる噴射時期を上記第1噴射時期として設定することが可能になり、同第1噴射時期での燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値に基づいて上記推定を精度よく行うことができるようになる。しかも、燃料のセタン価が中セタン価領域と高セタン価領域との境界以下、境界BH以上および同境界BH未満のいずれであるかを推定するための補助噴射制御による燃料噴射が、予め定められた第2噴射時期、すなわちセタン価が高い状況に適した比較的遅角側の時期において実行される。そのため、境界BH付近においてトルク感度が高くなる噴射時期を上記第2噴射時期として設定することが可能になり、同第2噴射時期での燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値に基づいて上記推定を精度よく行うことができる。そのため、第1噴射時期での燃料噴射の実行とともに推定した結果と同第1噴射時期より遅角側の第2噴射時期での燃料噴射の実行とともに推定した結果とに基づいて、燃料のセタン価が上記三つの領域のいずれの領域であるかを精度よく推定することができる。したがって上記態様によれば、前述したように噴射時期を変更しつつ燃料噴射を繰り返し実行する装置と比較して、燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。第1実施形態以下、本発明を具体化した第1実施形態にかかるセタン価推定装置について説明する。図1に示すように、車両10には、駆動源としてのディーゼル機関11が搭載されている。ディーゼル機関11のクランクシャフト12は、クラッチ機構13、手動変速機14を介して車輪15に連結されている。車両10では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になる。ディーゼル機関11の気筒16には吸気通路17が接続されている。ディーゼル機関11の気筒16内には吸気通路17を介して空気が吸入される。また、このディーゼル機関11としては複数本実施形態では四つ[♯1~♯4]の気筒16を有するものが採用されている。ディーゼル機関11には、気筒16毎に、同気筒16内に燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料はディーゼル機関11の気筒16内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そしてディーゼル機関11では、気筒16内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン18が押し下げられてクランクシャフト12が強制回転されるようになる。ディーゼル機関11の気筒16において燃焼した燃焼ガスは排気としてディーゼル機関11の排気通路19に排出される。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する圧力センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお上記圧力センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわちディーゼル機関11の気筒16毎に設けられている。図1に示すように、ディーゼル機関11には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサが設けられている。それらセンサとしては、上記圧力センサ41の他、例えばクランクシャフト12の回転位相および回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ42が設けられている。また、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセルセンサ43、車両10の走行速度を検出するための車速センサ44や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ45なども設けられている。またディーゼル機関11の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。この電子制御ユニット40は各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の作動制御燃料噴射制御などのディーゼル機関11の運転にかかる各種制御を実行する。本実施形態では、この電子制御ユニット40が推定部および第1推定部および第2推定部として機能する。本実施形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NE、燃料のセタン価詳しくは、後述する推定セタン価などに基づいて、機関運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されてディーゼル機関11の各気筒16内に供給されるようになる。なお本実施形態の燃料噴射制御では、アクセル操作部材の操作解除アクセル操作量ACC=0による車両10の走行速度および機関回転速度NEの減速中において同機関回転速度NEが所定の速度範囲内になると、ディーゼル機関11の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行される。また本実施形態の燃料噴射制御では、燃料のセタン価が低い順に低セタン価領域および中セタン価領域および高セタン価領域の三つの領域が設定されるとともに、それら領域毎に異なる実行態様で燃料噴射制御が実行される。具体的には、例えばセタン価が低い領域ほど、要求噴射時期Tstとして進角側の時期が設定される。このようにして燃料噴射弁20からの燃料噴射を実行する場合、同燃料噴射弁20の初期個体差や経時変化などに起因して、その実行時期や噴射量に誤差が生じることがある。そうした誤差は、ディーゼル機関11の出力トルクを変化させるために好ましくない。そのため本実施形態では、各燃料噴射弁20からの燃料噴射をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、圧力センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、ディーゼル機関11の各気筒16について各別に実行される。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動波形を監視することにより、燃料噴射弁20の実動作特性例えば、開弁動作が開始される時期や閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。したがって、そうした燃料噴射弁20の実作動特性に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmを補正することにより、燃料噴射時期や燃料噴射量をディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定することができるようになる。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。ここでは先ず、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動態様本実施形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最小になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と圧力センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4および図5を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の処理手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な処理手順を示すフローチャートであり、同フローチャートに示される一連の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5は、検出時間波形と基本時間波形との関係の一例を示している。図4に示すように、この処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射の実行時における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといったディーゼル機関11の運転状態に基づいて、燃料噴射の実行時における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施形態では、ディーゼル機関11の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきのディーゼル機関11の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTos=Tosb-Tosが算出されるとともに同差ΔTosが補正項K1として記憶される図4のステップS103。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcs=Tcsb-Tcsが算出されるとともに、同差ΔTcsが補正項K2として記憶される図4のステップS104。このようにして各補正項K1,K2が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosbとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2によって補正した値本実施形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期がディーゼル機関11の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。このように本実施形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられる。そのため各燃料噴射弁20からの燃料噴射における噴射時期や噴射量がそれぞれディーゼル機関11の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。なお本実施形態では、要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が、機関運転状態に基づいて燃料の噴射態様を制御する基本噴射制御として機能する。本実施形態のセタン価推定装置では、ディーゼル機関11での燃焼に供される燃料のセタン価を推定する制御推定制御が実行される。以下、この推定制御の概要を説明する。この推定制御では、燃料カット制御が実行されていることとの条件後述する[条件イ]を含む実行条件が設定されている。そして、この実行条件の成立時において、予め定められた所定量例えば、数立方ミリメートルでのディーゼル機関11への燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶される。その後、この回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が推定される。なお上記回転変動量ΣΔNEとしては、ディーゼル機関11において大きな出力トルクが発生したときほど大きい値が検出される。ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価とディーゼル機関11の出力トルクとの関係をもとに同燃料のセタン価が推定される。なお、本実施形態では、こうした燃料のセタン価の推定のための燃料噴射にかかる制御燃料噴射弁20の駆動制御が、セタン価の推定に関連して燃料の噴射態様を制御する補助噴射制御として機能する。ここで、ディーゼル機関11では、低セタン価領域、中セタン価領域、および高セタン価領域の三つの領域が設定されるとともにそれら領域毎に異なる実行態様で基本噴射制御が実行される。こうしたディーゼル機関11において各領域における基本噴射制御を機関運転状態に応じて適正に実行するためには、燃料のセタン価が各領域のうちのいずれの領域であるかを精度よく推定することが望ましい。燃料のセタン価を高い精度で推定するためには、セタン価が変化した場合における上記回転変動量ΣΔNEの変化の度合い以下、トルク感度が大きくなる状況において補助噴射制御による燃料噴射を実行することが望ましい。図6に、発明者等による各種の実験やシミュレーションの結果をもとに求められた回転変動量ΣΔNEと燃料のセタン価と噴射時期との関係を示す。図6に示すように、上記トルク感度が最も大きくなる噴射時期は燃料のセタン価が高くなるほど遅角側の時期になることが発明者等によって確認された。なお図6においては各線L1~L6の傾きがトルク感度に相当する値になる。例えば低セタン価領域と中セタン価領域との境界BLでは線L1~L6のうちの線L3に対応する噴射時期で燃料噴射を行った場合にトルク感度が最も大きくなっている。これに対して、中セタン価領域と高セタン価領域との境界BHでは線L5に対応する噴射時期、すなわち上記線L3に対応する噴射時期よりも遅角側の噴射時期で燃料噴射を行った場合にトルク感度が最も大きくなっている。こうした実情をふまえて本実施形態では、低セタン価領域と中セタン価領域との境界BLにおいてセタン価を推定する際には補助噴射制御における噴射時期の制御目標値目標噴射時期TQstAとして、同境界BLにおいてトルク感度が大きくなる比較的進角側の噴射時期が設定される。また、中セタン価領域と高セタン価領域との境界BHにおいてセタン価を推定する際には補助噴射制御における噴射時期の制御目標値目標噴射時期TQstBとして、上記目標噴射時期TQstAより遅角側の時期であって、上記境界BHにおいてトルク感度が大きくなる噴射時期が設定される。なお本実施形態では、境界BLにおけるセタン価の推定に際しては、目標噴射時期TQstAが同境界BLに対応する対象噴射時期であり、目標噴射時期TQstBが他の境界BHに対応する非対称噴射時期である。そして、境界BLにおけるセタン価の推定に際して目標噴射時期TQstAでの燃料噴射の実行時におけるトルク感度が目標噴射時期TQstBで燃料噴射を実行したと仮定した場合におけるトルク感度より大きくなるように、各目標噴射時期TQstA,TQstBが設定されている。また境界BHにおけるセタン価の推定に際しては、目標噴射時期TQstBが同境界BHに対応する対象噴射時期であり、目標噴射時期TQstAが他の境界BLに対応する非対称噴射時期である。そして、境界BHにおけるセタン価の推定に際して目標噴射時期TQstBでの燃料噴射の実行時におけるトルク感度が目標噴射時期TQstAで燃料噴射を実行したと仮定した場合におけるトルク感度より大きくなるように、各目標噴射時期TQstA,TQstBが設定されている。また、燃料のセタン価と噴射量とが同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合であっても、機関回転速度NEが高いときほど、燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関11の出力トルク詳しくは、その指標値である回転変動量ΣΔNEが小さくなる。これは機関回転速度NEが高いときほど、気筒16内の温度や圧力が早期に低下するようになるために、燃料の一部が低温低圧の状況で燃焼するようになって同燃料の燃え残りが多くなるためであると考えられる。そのため所定量での燃料噴射の実行時において検出される回転変動量ΣΔNEは、燃料のセタン価に応じて変化することに加えて、燃料噴射の実行時における機関回転速度NEによっても変化するようになると云える。そうした機関回転速度NEの相異による回転変動量ΣΔNEの相異は、回転変動量ΣΔNEに基づいてセタン価の推定を行う場合にその推定精度の低下を招く一因となってしまう。ここで燃料のセタン価と噴射量とが同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合であっても、燃料の噴射時期が遅角側の時期であるときほど、上記回転変動量ΣΔNEが小さくなる。これは噴射時期が遅角側の時期であるときほど、気筒16内の温度や圧力が低い状況で燃料が燃焼するようになって同燃料の燃え残りが多くなるためであると考えられる。したがって、機関回転速度NEに応じて噴射時期を設定することにより、機関回転速度NEの相異による回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるように、補助噴射制御による燃料噴射を実行することが可能になると云える。この点をふまえて本実施形態では、機関回転速度NEに基づいて補助噴射制御における噴射時期を設定するようにしている。詳しくは、低セタン価側の境界BLでのセタン価の推定の実行時における目標噴射時期TQstAとしては、同境界BLにおいてトルク感度が最も高くなる噴射時期にできるだけ近い噴射時期であり、且つ機関回転速度NEの相異による回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられる噴射時期が設定される。また、高セタン価側の境界BHでのセタン価の推定の実行時における目標噴射時期TQstBとしては、同境界BHにおいてトルク感度が最も高くなる噴射時期にできるだけ近い噴射時期であり、且つ機関回転速度NEの相異による回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられる噴射時期が設定される。なお本実施形態では、上述した目標噴射時期TQstAと機関回転速度NEとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められるとともに、同関係が演算マップLとして電子制御ユニット40に記憶されている。目標噴射時期TQstAは、この演算マップLをもとに機関回転速度NEに基づき設定される。また同様に、上述した目標噴射時期TQstBと機関回転速度NEとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められるとともに、同関係が演算マップHとして電子制御ユニット40に記憶されている。そして、目標噴射時期TQstBは、この演算マップHをもとに機関回転速度NEに基づき設定される。本実施形態の推定制御では、境界BLにおけるセタン価の推定が次のように実行される。すなわち先ず、補助噴射制御として予め定められた目標噴射時期TQstAでの燃料噴射が実行されるとともに、その実行時における回転変動量ΣΔNEが検出される。そして、その回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が低セタン価領域と中セタン価領域の境界BL以上および同境界BL未満のいずれであるかが推定される。この推定では、回転変動量ΣΔNEが予め定められた低セタン価判定値JLより小さいときに燃料のセタン価が境界BL未満であると判断され、回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL以上であるときに燃料のセタン価が境界BL以上であると判断される。なお本実施形態では、これも各種の実験やシミュレーションの結果をもとに燃料のセタン価が境界BL未満および同境界BL以上のいずれであるかを精度よく判断することの可能な判定値が予め求められ、同値が上記低セタン価判定値JLとして電子制御ユニット40に記憶されている。本実施形態では、燃料のセタン価が低セタン価領域と中セタン価領域との境界BL以上および同境界BL未満のいずれであるかを推定するための燃料噴射が上記目標噴射時期TQstA、すなわちセタン価が低い状況に適した比較的進角側の時期において実行される。そのため、トルク感度が境界BL付近において高くなる噴射時期で補助噴射制御による燃料噴射を実行することができ、その燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値に基づいて上記推定を精度よく行うことができるようになる。図7に、そうした目標噴射時期TQstAでの燃料噴射を低セタン価燃料、中セタン価燃料、および高セタン価燃料の三種類の燃料を用いてそれぞれ実行するとともに回転変動量ΣΔNEを検出した結果の一例を示す。同図7に示すように、この例では境界BLにおいてトルク感度が高くなる目標噴射時期TQstAで燃料噴射が実行されるために、低セタン価燃料使用時において検出される回転変動量ΣΔNEと中セタン価燃料使用時とにおいて検出される回転変動量ΣΔNEとの間隔が長くなっている。そのため、低セタン価燃料使用時において回転変動量ΣΔNEが検出される範囲と中セタン価燃料使用時において回転変動量ΣΔNEが検出される範囲との間に上記低セタン価判定値JLを容易に設定することができ、同判定値JLに基づく燃料のセタン価についての判断を精度よく実行することができる。ちなみに図7に示す例では、中セタン価燃料使用時に検出される回転変動量ΣΔNEと高セタン価燃料使用時に検出される回転変動量ΣΔNEとの間隔が短くなっている。また本実施形態では、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstAが設定される。そのため、機関回転速度NEの相異に起因する回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるように目標噴射時期TQstAを設定することが可能になるため、回転変動量ΣΔNEに基づくセタン価の推定を精度よく実行することができるようになる。また本実施形態の推定制御では、境界BHにおけるセタン価の推定が次のように実行される。すなわち先ず、補助噴射制御として予め定められた目標噴射時期TQstBでの燃料噴射が実行されるとともに、その実行時における回転変動量ΣΔNEが検出される。そして、その回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が中セタン価領域と高セタン価領域の境界BH以上および同境界BH未満のいずれであるかが推定される。この推定では、回転変動量ΣΔNEが予め定められた高セタン価判定値JHより小さいときに燃料のセタン価が境界BH未満であると判断され、回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH以上であるときに燃料のセタン価が境界BH以上であると判断される。なお本実施形態では、各種の実験やシミュレーションの結果をもとに燃料のセタン価が境界BH未満および同境界BH以上のいずれであるかを精度よく判断することの可能な判定値が予め求められ、同値が上記高セタン価判定値JHとして電子制御ユニット40に記憶されている。本実施形態では、燃料のセタン価が中セタン価領域と高セタン価領域との境界BH以上および同境界BH未満のいずれであるかを推定するための燃料噴射が上記目標噴射時期TQstB、すなわちセタン価が高い状況に適した比較的遅角側の時期において実行される。そのため、トルク感度が境界BH付近において高くなる噴射時期で補助噴射制御による燃料噴射を実行することができ、その燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値に基づいて上記推定を精度よく行うことができるようになる。図8に、そうした目標噴射時期TQstBでの燃料噴射を低セタン価燃料、中セタン価燃料、および高セタン価燃料の三種類の燃料を用いて各別に実行するとともに回転変動量ΣΔNEを検出した結果の一例を示す。図8に示すように、この例では境界BHにおいてトルク感度が高くなる目標噴射時期TQstBで燃料噴射が実行されるために、中セタン価燃料使用時において検出される回転変動量ΣΔNEと高セタン価燃料使用時とにおいて検出される回転変動量ΣΔNEとの間隔が長くなっている。そのため、中セタン価燃料使用時において回転変動量ΣΔNEが検出される範囲と高セタン価燃料使用時において回転変動量ΣΔNEが検出される範囲との間に上記高セタン価判定値JHを容易に設定することができ、同判定値JHに基づく燃料のセタン価についての判断を精度よく実行することができる。ちなみに図8に示す例では、低セタン価燃料使用時において検出される回転変動量ΣΔNEと中セタン価燃料使用時とにおいて検出される回転変動量ΣΔNEとの間隔が短くなっている。また本実施形態では、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstBが設定される。そのため、機関回転速度NEの相異に起因する回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるように目標噴射時期TQstBを設定することが可能になるため、回転変動量ΣΔNEに基づくセタン価の推定を精度よく実行することができるようになる。本実施形態の推定制御では、目標噴射時期TQstAでの燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL未満であるときには燃料のセタン価が低セタン価領域であると判断される。一方、目標噴射時期TQstAでの燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL以上であり、且つ目標噴射時期TQstBでの燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH未満であるときには燃料のセタン価が中セタン価領域であると判断される。他方、目標噴射時期TQstBでの燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH以上である場合には燃料のセタン価が高セタン価領域であると判断される。上記推定制御では、目標噴射時期TQstAでの燃料噴射の実行とともに推定した結果と同目標噴射時期TQstAより遅角側の目標噴射時期TQstBでの燃料噴射の実行とともに推定した結果とに基づいて、燃料のセタン価が上記三つの領域のいずれの領域であるかが精度よく推定される。言い換えれば、目標噴射時期TQstAでの燃料噴射と目標噴射時期TQstBでの燃料噴射とを実行することのみによって燃料のセタン価が三つの領域のいずれの領域であるかを精度よく判断することができる。そのため、前述したように異なる噴射時期での燃料噴射を数多く実行する装置と比較して、補助噴射制御による燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することができる。また本実施形態の推定制御では、各境界BL,BHにおいて各別に実行されるセタン価の推定のうち、低セタン価側の境界BLにおけるセタン価の推定を高セタン価側の境界BLにおけるセタン価の推定に先立ち実行するようにしている。高いセタン価に適した基本噴射制御が実行されている状態で低いセタン価の燃料がディーゼル機関11に供給されるようになると、燃料の燃焼状態が悪化して失火の発生を招くおそれがある。本実施形態によれば、推定制御による燃料のセタン価の推定の実行開始時において先ず、低セタン価側の境界BLについてのセタン価の推定を実行することができるために、燃料が補給される等して低セタン価の燃料がディーゼル機関11に供給される状況になった場合にこれを早期に把握することができる。そのため、低セタン価に適した機関制御の実行を早期に開始することができ、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が高セタン価領域や中セタン価領域から低セタン価領域に変化したことに起因する失火の発生を好適に抑えることができる。以下、推定制御にかかる処理推定制御処理の実行手順について詳細に説明する。図9は、上記推定制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、推定制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図9に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件イ]前記燃料カット制御が実行されていること。[条件ロ]クラッチ機構13がクランクシャフト12と手動変速機14との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件ハ]実行完了フラグがオフ操作されていること。上記実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下のステップS202~S217の処理、すなわち燃料のセタン価を推定する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、低セタン完了フラグがオフ操作されているか否かが判断されるステップS202。なお低セタン完了フラグは、ディーゼル機関11の運転開始を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときにオフ操作される一方、低セタン価側の境界BLにおいてセタン価を推定する処理ステップS203~S207がの実行が完了したときにオン操作されるフラグである。この低セタン完了フラグがオフ操作されていることをもって、ディーゼル機関11の運転が開始された後に低セタン価側の境界BLにおけるセタン価の推定が未だ完了していないと判断される。そして、低セタン完了フラグがオフ操作されている場合にはステップS202:YES、境界BLにおいてセタン価を推定する処理の実行が開始される。すなわち先ず、機関回転速度NEに基づいて前記演算マップLから目標噴射時期TQstAが設定されるステップS203。その後、上記目標噴射時期TQstAと予め定められた燃料噴射時間の制御目標値目標噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS204。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstAに加算した値が新たな目標噴射時期TQstAとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstAおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS205。なお本実施形態では、補助噴射制御における燃料噴射が複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶されるステップS206。この回転変動量ΣΔNEの検出は具体的には次のように行われる。図10に示すように、本実施形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図10中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図10に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。このように回転変動量ΣΔNEが検出された後、この回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL未満であるか否かが判断される図9のステップS207。そして、回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL未満である場合にはステップS207:YES、このときの燃料のセタン価が低セタン価領域図6参照であると判断されステップS208、以後において基本噴射制御が低いセタン価の燃料に見合う態様で実行される。そして、この場合には実行完了フラグがオン操作された後ステップS209、本処理が一旦終了される。この実行完了フラグは、ディーゼル機関11の運転開始を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときにオフ操作されるフラグである。この実行完了フラグがオン操作されたことをもって、ディーゼル機関11の運転開始後においてセタン価の推定が完了したと判断される。本処理では、実行完了フラグがオン操作されると、前記[条件ハ]が満たされなくなるためにステップS201:NO、その後の処理ステップS202~S217が実行されなくなる。したがって本実施形態では、境界BLにおけるセタン価の推定に際して低セタン価領域であると判断されると、中セタン価領域と高セタン価領域との境界BHにおいてセタン価を推定する処理を実行することなく、セタン価領域が確定される。一方、回転変動量ΣΔNEが低セタン価判定値JL以上である場合にはステップS207:NO、このときの燃料のセタン価が中セタン価領域および高セタン価領域図6参照のいずれかであるとして、低セタン判定フラグがオン操作された後ステップS210、本処理は一旦終了される。なお、この場合には判定完了フラグはオン操作されないステップS209の処理がジャンプされるため前記[条件ハ]は成立したままになる。そのため、この場合には実行条件の[条件ハ]以外の条件が満たされている状況であればステップS201:YES、低セタン完了フラグがオン操作された状態になるためにステップS202:NO、高セタン価側の境界BHにおいてセタン価を推定する処理ステップS211~S217の処理の実行が開始される。すなわち先ず、機関回転速度NEに基づいて前記演算マップHから目標噴射時期TQstBが設定されるステップS211。その後、上記目標噴射時期TQstBと予め定められた目標噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS212。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstBに加算した値が新たな目標噴射時期TQstBとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstBおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS213。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されるとともにステップS214、この回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH未満であるか否かが判断されるステップS215。そして、回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH未満である場合にはステップS215:YES、このときの燃料のセタン価が中セタン価領域図6参照であると判断されステップS216、以後において基本噴射制御が中程度のセタン価の燃料に見合う態様で実行される。一方、回転変動量ΣΔNEが高セタン価判定値JH以上である場合にはステップS215:NO、このときの燃料のセタン価が高セタン価領域図6参照であると判断されステップS217、以後において基本噴射制御が高いセタン価の燃料に見合う態様で実行される。そして、回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が中セタン価領域および高セタン価領域のいずれであるかを推定した後、実行完了フラグがオン操作されてステップS209、本処理が一旦終了される。以上説明したように、本実施形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1各境界BL,BHに対応してそれぞれ、補助噴射制御として予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射を実行して検出した回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が境界BLまたはBH以上および同境界未満のいずれであるかを推定するようにした。また、補助噴射制御における目標噴射時期TQstAまたはTQstBとして、セタン価の推定の対象となる境界が高セタン価側の値であるときほど遅角側の時期を設定するようにした。そのため、各境界BL,BHに対応する燃料噴射をそれぞれトルク感度が大きくなる状況において実行することが可能になり、それら燃料噴射の実行時において検出される回転変動量ΣΔNEに基づく上記推定をそれぞれ高い精度で行うことができる。したがって各境界BL,BHに対応してそれぞれ燃料噴射を実行することによって燃料のセタン価が三つの領域のいずれの領域であるかを推定することができ、前述したように噴射時期を変更しつつ燃料噴射を繰り返し実行する装置と比較して、燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することができる。2各境界BL,BHについて各別に実行されるセタン価の推定のうち、低セタン価側の境界BLにおけるセタン価の推定を高セタン価側の境界BHにおけるセタン価の推定に先立ち実行するようにした。そのため、燃料のセタン価の推定の実行開始時において先ず、低セタン価側の境界BLについてのセタン価の推定を実行することができるために、燃料が補給される等して低セタン価の燃料がディーゼル機関11に供給される状況になった場合にこれを早期に把握することができる。そのため、低セタン価に適した機関制御の実行を早期に開始することができ、ディーゼル機関11に供給される燃料のセタン価が高セタン価領域や中セタン価領域から低セタン価に変化したことに起因する失火の発生を好適に抑えることができる。3演算マップLをもとに機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstAを設定し、演算マップHをもとに機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstBを設定するようにした。そのため、機関回転速度NEの相異に起因する回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるように噴射時期を設定することが可能になるため、回転変動量ΣΔNEに基づくセタン価の推定を精度よく実行することができるようになる。4目標噴射時期TQstAでの燃料噴射の実行とともに推定した結果と同目標噴射時期TQstAより遅角側の目標噴射時期TQstBでの燃料噴射の実行とともに推定した結果とに基づいて、燃料のセタン価が前記三つの領域のいずれの領域であるかを精度よく推定することができる。そのため、前述したように異なる噴射時期での燃料噴射を数多く実行する装置と比較して、補助噴射制御による燃料噴射の実行回数を抑えつつ燃料のセタン価を精度よく推定することができる。第2実施形態以下、本発明を具体化した第2実施形態にかかるセタン価推定装置について第1実施形態との相違点を中心に説明する。本実施形態のセタン価推定装置と先の第1実施形態のセタン価推定装置とは推定制御の実行態様が異なる。以下、本実施形態の推定制御の実行態様について説明する。なお、本実施形態のセタン価推定装置の構造は第1実施形態のセタン価推定装置と同一であるため詳細な説明は省略する。本実施形態の推定制御では、先ず、予め定められた所定の噴射時期目標噴射時期TQstCでの燃料噴射が実行される。なお、この目標噴射時期TQstCとしては、どのようなセタン価の燃料が用いられてもトルク感度がある程度大きい噴射時期例えば図6中の線L3に相当する噴射時期であり、且つ機関回転速度NEの相違に起因する回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられるようになる噴射時期が設定される。本実施形態では、上記目標噴射時期TQstCと機関回転速度NEとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められるとともに、同関係が演算マップVとして電子制御ユニット40に記憶されている。目標噴射時期TQstCは、この演算マップVをもとに機関回転速度NEに基づき設定される。そして、目標噴射時期TQstCでの燃料噴射の実行に伴い発生する機関トルクの指標値として回転変動量ΣΔNEが検出されるとともに、同回転変動量ΣΔNEに基づいて、演算マップVSから、セタン価についての仮値仮セタン価が求められる。本実施形態では、回転変動量ΣΔNEと仮セタン価との関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められるとともに、同関係が演算マップVSとして電子制御ユニット40に記憶されている。本実施形態の推定制御では、どのようなセタン価であってもトルク感度がある程度大きくなる噴射時期上記目標噴射時期TQstCでの燃料噴射を実行することにより、その実行時における回転変動量ΣΔNEに基づいて、このときの燃料のセタン価をある程度高い検出精度で検出することができる。その後、仮セタン価および機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstDが設定されるとともに、同目標噴射時期TQstDでの燃料噴射が実行される。この目標噴射時期TQstDとして、詳しくは、燃料のセタン価が仮セタン価である場合にトルク感度が最も高くなる噴射時期にできるだけ近い噴射時期であり、且つ機関回転速度NEの相異による回転変動量ΣΔNEのばらつきが抑えられる噴射時期が設定される。本実施形態では、上記目標噴射時期TQstDと仮セタン価と機関回転速度NEとの関係が各種の実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められるとともに、同関係が演算マップRとして電子制御ユニット40に記憶されている。目標噴射時期TQstDは、この演算マップRをもとに機関回転速度NEに基づき設定される。そして、目標噴射時期TQstDでの燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEが検出されるとともに、同回転変動量ΣΔNEに基づいて、演算マップRSから、セタン価についての推定値推定セタン価が求められる。本実施形態では、回転変動量ΣΔNEと推定セタン価との関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められるとともに、同関係が演算マップRSとして電子制御ユニット40に記憶されている。本実施形態の推定制御では、実際のセタン価に近い値である仮セタン価である場合にトルク感度が大きくなる噴射時期目標噴射時期TQstDを設定するとともに、同目標噴射時期TQstDでの燃料噴射を実行することができる。そのため、その燃料噴射の実行時における回転変動量ΣΔNEに基づいて、そのときどきの実際のセタン価を高い精度で検出することができる。このように本実施形態の推定制御では、予め定められた目標噴射時期TQstCでの燃料噴射を通じて、このときの燃料のセタン価を仮セタン価として大まかに特定することができる。そして、この仮セタン価に基づき設定した目標噴射時期TQstDでの燃料噴射を実行することにより、このときの燃料のセタン価を高い精度で検出することができるようになる。以下、本実施形態の推定制御にかかる処理推定制御処理の実行手順について詳細に説明する。図11は、上記推定制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、推定制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図11に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS301。ここでは、前記[条件イ]~[条件ハ]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。上記実行条件が成立していない場合にはステップS301:NO、以下のステップS302~S314の処理、すなわち燃料のセタン価を推定する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS301:YES、プレ判定完了フラグがオフ操作されているか否かが判断されるステップS302。なおプレ判定完了フラグは、ディーゼル機関11の運転開始を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときにオフ操作される一方、仮セタン価を算出する処理ステップS303~S307が完了したときにオン操作されるフラグである。このプレ判定完了フラグがオフ操作されていることをもって、ディーゼル機関11の運転が開始された後に仮セタン価の算出が未だ完了していないと判断される。そして、プレ判定完了フラグがオフ操作されている場合にはステップS302:YES、仮セタン価を算出する処理の実行が開始される。すなわち先ず、機関回転速度NEに基づいて前記演算マップVから目標噴射時期TQstCが設定されるステップS303。その後、上記目標噴射時期TQstCと予め定められた燃料噴射時間の制御目標値目標噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS304。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstCに加算した値が新たな目標噴射時期TQstCとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstCおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS305。なお本実施形態では、補助噴射制御における燃料噴射が複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1,K2についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施形態では、気筒16[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射の実行時における前記回転変動量ΣΔNEが算出されて記憶されるとともにステップS306、この回転変動量ΣΔNEに基づいて前記演算マップVSから仮セタン価が算出される。ステップS307。そして、プレ判定フラグがオン操作された後ステップS308、本処理が一旦終了される。そして、プレ判定完了フラグがオン操作されるとステップS302:YES、推定セタン価を算出する処理ステップS309~S314の実行が開始される。すなわち先ず、機関回転速度NEに基づいて前記演算マップRから目標噴射時期TQstDが設定されるステップS309。その後、上記目標噴射時期TQstDと予め定められた目標噴射時間TQtmとが前述した補正処理により算出されている補正項K1,K2によって補正されるステップS310。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstDに加算した値が新たな目標噴射時期TQstDとして設定されるとともに、補正項K2を目標噴射時間TQtmに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmとして設定される。そして、目標噴射時期TQstDおよび目標噴射時間TQtmに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS311。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関11の出力トルクの指標値として前記回転変動量ΣΔNEが検出されて記憶されるとともにステップS312、この回転変動量ΣΔNEに基づいて前記演算マップRSから推定セタン価が算出されるステップS313。そして、実行完了フラグがオン操作された後ステップS314、本処理が一旦終了される。この実行完了フラグは、ディーゼル機関11の運転開始を開始するべく運転スイッチがオン操作されたときにオフ操作されるフラグである。この実行完了フラグがオン操作されたことをもって、ディーゼル機関11の運転開始後においてセタン価の推定が完了したと判断される。本処理では、実行完了フラグがオン操作されると、前記[条件ハ]が満たされなくなるためにステップS301:NO、その後の処理ステップS302~S314が実行されなくなる。したがって本実施形態では、推定セタン価の推定がディーゼル機関11の運転開始を開始するべく運転スイッチがオン操作される度に一回のみ実行される。他の実施形態なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。燃料のセタン価によって区切られた三つの領域において各別に実行する機関制御として、基本噴射制御を採用することに代えて、あるいは併せて、EGR制御やパイロット噴射制御などを実行するようにしてもよい。要は、燃料の燃焼状態を変化させる機関制御であれば、そうした各別に実行する機関制御として採用することができる。第1実施形態において、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstAあるいは目標噴射時期TQstBを設定することに代えて、低セタン価判定値JLあるいは高セタン価判定値JHを補正するようにしてもよい。また第2実施形態において、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstCを設定することに代えて仮セタン価の算出に用いる演算マップVSを補正したり、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstDを設定することに代えて推定セタン価の算出に用いる演算マップRSを補正したりしてもよい。さらに、各実施形態において、機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstA,TQstB,TQstC,TQstDを設定することに代えて、回転変動量ΣΔNEを補正するようにしてもよい。機関回転速度NEに基づいて目標噴射時期TQstA,TQstB,TQstC,TQstDを設定する構成を省略してもよい。具体的には、第1実施形態の目標噴射時期TQstA,TQstBや第2実施形態の目標噴射時期TQstCとして一定の時期を設定したり、第2実施形態の目標噴射時期TQstDを機関回転速度NEによることなく仮セタン価のみに基づいて設定したりすることができる。こうした構成では、境界BLにおいてトルク感度が最も大きくなる噴射時期を目標噴射時期TQstAとして設定することが望ましい。また目標噴射時期TQstBとしては、境界BHにおいてトルク感度が最も大きくなる噴射時期を設定することが望ましい。さらに目標噴射時期TQstDとしては、燃料のセタン価が仮セタン価に相当する値である場合にトルク感度が最も大きくなる噴射時期を設定することが望ましい。こうした構成によれば、トルク感度が最も大きくなる状況において補助噴射制御による燃料噴射を実行することができるため、回転変動量ΣΔNEに基づくセタン価の推定をより精度よく実行することができるようになる。燃料のセタン価によって区切られた四つ以上の複数の領域が設定されるとともにそれら領域毎に異なる実行態様で機関制御を実行する装置にも、各実施形態のセタン価推定装置はその構成を適宜変更した上で適用することができる。第1実施形態に適用する場合には、次のようにして燃料のセタン価を推定するようにすればよい。すなわち、各境界に対応してそれぞれ、予め定められた噴射量および噴射時期での燃料噴射を実行するとともにその実行時における回転変動量ΣΔNEを検出し、その回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が境界以上および同境界未満のいずれであるかを推定する。そして、それら推定の結果をもとに燃料のセタン価が上記四つの領域のいずれの領域であるかを判断する。この場合、推定の対象となる境界が高セタン価側の値であるときほど目標噴射時期として遅角側の時期を設定することにより、各境界に対応する燃料噴射をそれぞれトルク感度が大きくなる状況において実行することが可能になる。そのため、それら燃料噴射の実行時に検出される回転変動量ΣΔNEに基づく上記推定をそれぞれ高い精度で行うことができるようになる。補助噴射制御の実行に際して燃料のセタン価が高いときほどトルク感度が高くなる噴射時期が遅角側の時期になるといった傾向を示さない内燃機関においては、高セタン価側の境界ほど補助噴射制御の目標噴射時期として遅角側の時期を設定する、との構成を採用しなくてもよい。この場合には、推定の対象となる境界に対応する目標噴射時期を対象噴射時期とし、その他の境界に対応する目標噴射時期を非対象噴射時期とすると、対象噴射時期での燃料噴射の実行時におけるトルク感度が非対象噴射時期で燃料噴射を実行したと仮定した場合におけるトルク感度より大きくなるように、各境界に対応する対象噴射時期をそれぞれ設定すればよい。また、この場合における各対象噴射時期としては、推定の対象となる境界においてトルク感度が最も高くなる噴射時期あるいは同噴射時期にできるだけ近い噴射時期を設定することが望ましい。燃料のセタン価によって区切られた四つ以上の複数の領域が設定される装置、すなわち三つ以上の境界が設定される装置では、それら境界のうちの少なくとも二つの境界に対応する目標噴射時期が前述した態様で異なる時期に設定されるのであれば、複数の境界に対応する目標噴射時期として同一の噴射時期を設定することも可能である。補正項K1,K2によって目標噴射時期TQstA,TQstB,TQstC,TQstDや目標噴射時間TQtmを補正する構成を省略してもよい。回転変動量ΣΔNE以外の値をディーゼル機関11の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば推定制御の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NE実行時回転速度と同燃料噴射の実行直前における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。圧力センサ41の取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば同燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。上記実施形態にかかるセタン価推定装置は、クラッチ機構13と手動変速機14とが搭載された車両10に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。こうした車両では、例えば[条件イ]および[条件ハ]が満たされるときに燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。なお、トルクコンバータとしてロックアップクラッチ内蔵のものが採用される車両においては、ロックアップクラッチが係合状態になっていないこととの[条件ニ]を新たに設定するとともに同[条件ニ]が満たされることを条件に燃料のセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。四つの気筒を有するディーゼル機関に限らず、単気筒のディーゼル機関や、二つの気筒を有するディーゼル機関、三つの気筒を有するディーゼル機関、あるいは五つ以上の気筒を有するディーゼル機関にも、本発明は適用することができる。"