"最短時間制御を用いると共に、予め、計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出する算出ステップと、前記計算時刻t0から前記切替時刻t1までは前記アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、前記切替時刻t1から前記終了時刻t2までは前記アクチュエータの制御力を最大減速出力とし、前記終了時刻t2で制御力の出力を終了する制御出力ステップを備えると共に、前記算出ステップを予め設定した時間毎に繰り返し、前記切替時刻t1と前記終了時刻t2を算出して更新する更新ステップと、更に、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくする制御出力減少ステップを備えたことを特徴とするアクチュエータの制御方法。前記制御出力減少ステップで、前記最大加速出力及び前記最大減速出力のそれぞれに、前記残留エネルギーを乗じ、この乗じた値に、更に、前記残留エネルギーに対して制御出力の大きさを決定するための係数であるエネルギーゲインを乗じた値を制御力の出力とすることを特徴とする請求項1に記載のアクチュエータの制御方法。前記更新ステップで、前記最大加速度、前記最大減速度に、制御出力制限値を掛け合わせた値を新たな最大加速度、最大減速度として再計算することを特徴とする請求項1又は2に記載のアクチュエータの制御方法。前記算出ステップにおいて、前記計算時刻t0での位置から前記終了時刻t2の目標位置までの軌道を相接する2つの2次曲線の組み合わせで表して、初速をV0、目標位置と制御量の偏差をXとした場合に、前記切替時刻t1と、前記終了時刻t2を、ここで、α1は計算時刻t0~切替時刻t1の最大加速度αp又は最大減速度αmであり、α2は切替時刻t1~終了時刻t2の最大減速度αm又は最大加速度αpであり、この1式と2式で算出することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のアクチュエータの制御方法。最短時間制御を用いると共に、予め、計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出する算出手段と、前記計算時刻t0から前記切替時刻t1までは前記アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、前記切替時刻t1から前記終了時刻t2までは前記アクチュエータの制御力を最大減速出力とし、前記終了時刻t2で制御力の出力を終了する制御出力手段を備えると共に、予め設定した時間毎に前記算出手段により前記切替時刻t1と前記終了時刻t2を繰り返して算出し、更新する更新手段と、更に、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくする制御出力減少手段を備えたことを特徴とするアクチュエータの制御装置。前記制御出力減少手段が、前記最大加速出力及び前記最大減速出力のそれぞれに、前記残留エネルギーを乗じ、この乗じた値に、更に、前記残留エネルギーに対して制御出力の大きさを決定するための係数であるエネルギーゲインを乗じた値を制御力の出力とすることを特徴とする請求項5に記載のアクチュエータの制御装置。前記更新手段が、前記最大加速度、前記最大減速度に、制御出力制限値を掛け合わせた値を新たな最大加速度、最大減速度として再計算することを特徴とする請求項5又は6に記載のアクチュエータの制御装置。前記算出手段が、前記計算時刻t0での位置から前記終了時刻t2の目標位置までの軌道を相接する2つの2次曲線の組み合わせで表して、初速をV0、目標位置と制御量の偏差をXとした場合に、前記切替時刻t1と、前記終了時刻t2を、ここで、α1は計算時刻t0~切替時刻t1の最大加速度αp又は最大減速度αmであり、α2は切替時刻t1~終了時刻t2の最大減速度αm又は最大加速度αpであり、この1式と2式で算出することを特徴とする請求項5~7のいずれか1項に記載のアクチュエータの制御装置。計算時刻t0から切替時刻t1の間の加速度αpと切替時刻t1から終了時刻t2の間の加速度αmを表1によって決定することを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載のアクチュエータの制御装置。これに対して、本発明者は、最短時間制御を用いると共に、予め、計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出し、前記計算時刻t0から前記切替時刻t1までは前記アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、前記切替時刻t1から前記終了時刻t2までは前記アクチュエータの制御力を最大減速出力とし、前記終了時刻t2で制御力の出力を終了すると共に、前記算出ステップを予め設定した時間毎に繰り返し、前記切替時刻t1と前記終了時刻t2を算出して更新するアクチュエータの制御方法とアクチュエータの制御装置を考えた。この制御方法と制御装置は、予め設定した時間毎に、制御の各時刻における目標量と制御量の偏差を入れて切替時刻と終了時刻を更新するというフィードバックの要素を取り入れているため、外力が変化しても、また、制御の時間間隔を高速にしなくても、常に安定した制御結果を得ることができるという効果を奏することができた。しかしながら、この制御方法と制御装置においては、制御量が制御目標と合致してもパルス状の制御出力が出たままとなる問題が発生した。本発明は、上記の状況を鑑みてなされたものであり、その目的は、最短時間制御にフィードバック制御の要素を取り入れると共に、制御終了後に制御出力を収束させることができるアクチュエータの制御方法及びアクチュエータの制御装置を提供することにある。上記のような目的を達成するための本発明のアクチュエータの制御方法は、最短時間制御を用いると共に、予め、計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出する算出ステップと、前記計算時刻t0から前記切替時刻t1までは前記アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、前記切替時刻t1から前記終了時刻t2までは前記アクチュエータの制御力を最大減速出力とし、前記終了時刻t2で制御力の出力を終了する制御出力ステップを備えると共に、前記算出ステップを予め設定した時間毎に繰り返し、前記切替時刻t1と前記終了時刻t2を算出して更新する更新ステップと、更に、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくする制御出力減少ステップを備えたことを特徴とする方法である。つまり、計算時刻t0の制御対象物の位置から目標位置までの制御の目標軌跡を予め設定した時間毎である一定周期毎又は不定期毎に偏差、速度を考慮して再計算して、切替時刻t1と終了時刻t2を更新する。この切替時刻t1と終了時刻t2は再計算した計算時刻t0のからの経過時間となる。なお、この最大加速度αp、又は、最大減速度αmは、制御値の2階の時間微分値若しくは制御値の2階の差分値であり、制御値が運動を伴わない温度のようなものでも適用できる。この方法によれば、最短時間制御であるために、制御速度が高速となり、最大加速度αpと最大減速度αmは計測によって設定でき、これ以外に調整項が無いため、制御ゲインを調整する必要が無い。また、ON/OFF制御であるため、中間的な出力を出す必要がなく、コントローラ、ドライバーを簡略化できる。また、予め設定した時間毎に、制御の各時刻における目標量と制御量の偏差Xを入れて計算し直して再計算の計算時刻t0からの経過時間表示である切替時刻t1と終了時刻t2を更新するというフィードバックの要素を取り入れているため、外力が変化しても、また、制御の時間間隔を高速にしなくても、常に安定した制御結果を得ることができる。その結果、従来の制御則では相反する大きな課題であった制御の速度と安定性を両立させることができる。その上、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくすることにより、制御終了後に制御出力を収束させて、ゼロにすることができる。また、上記のアクチュエータの制御方法において、前記制御出力減少ステップで、前記最大加速出力及び前記最大減速出力のそれぞれに、前記残留エネルギーを乗じ、この乗じた値に、更に、前記残留エネルギーに対して制御出力の大きさを決定するための係数であるエネルギーゲインを乗じた値を制御力の出力とすると、容易に制御終了後に制御出力を収束させて、ゼロにすることができる。また、上記のアクチュエータの制御方法において、前記更新ステップで、前記最大加速度、前記最大減速度に、制御出力制限値を掛け合わせた値を新たな最大加速度、最大減速度として再計算すると、容易に制御終了後に制御出力を収束させて、ゼロにすることができる。また、上記のアクチュエータの制御方法において、前記算出ステップにおいて、前記計算時刻t0での位置から前記終了時刻t2の目標位置までの軌道を相接する2つの2次曲線の組み合わせで表して、初速をV0、目標位置と制御量の偏差をXとした場合に、前記切替時刻t1と、前記終了時刻t2を、の1式と2式で算出すると、容易に、切替時刻t1と記終了時刻t2を算出できる。なお、α1は計算時刻t0~切替時刻t1の最大加速度αp又は最大減速度αmであり、α2は切替時刻t1~終了時刻t2の最大減速度αm又は最大加速度αpである。そして、上記のような目的を達成するための本発明のアクチュエータの制御装置は、最短時間制御を用いると共に、予め、計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出する算出手段と、前記計算時刻t0から前記切替時刻t1までは前記アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、前記切替時刻t1から前記終了時刻t2までは前記アクチュエータの制御力を最大減速出力とし、前記終了時刻t2で制御力の出力を終了する制御出力手段を備えると共に、予め設定した時間毎に前記算出手段により前記切替時刻t1と前記終了時刻t2を繰り返して算出し、更新する更新手段と、更に、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくする制御出力減少手段を備えて構成される。また、上記のアクチュエータの制御装置において、前記制御出力減少手段が、前記最大加速出力及び前記最大減速出力のそれぞれに、前記残留エネルギーを乗じ、この乗じた値に、更に、前記残留エネルギーに対して制御出力の大きさを決定するための係数であるエネルギーゲインを乗じた値を制御力の出力とするように構成される。また、上記のアクチュエータの制御装置において、前記更新手段が、前記最大加速度、前記最大減速度に、制御出力制限値を掛け合わせた値を新たな最大加速度、最大減速度として再計算するように構成される。また、上記のアクチュエータの制御装置において、前記算出手段が、前記計算時刻t0での位置から前記終了時刻t2の目標位置までの軌道を相接する2つの2次曲線の組み合わせで表して、初速をV0、目標位置と制御量の偏差をXとした場合に、前記切替時刻t1と、前記終了時刻t2を、の1式と2式で算出するように構成する。なお、α1は計算時刻t0~切替時刻t1の最大加速度αp又は最大減速度αmであり、α2は切替時刻t1~終了時刻t2の最大減速度αm又は最大加速度αpである。また、上記のアクチュエータの制御装置において、計算時刻t0から切替時刻t1の間の加速度αpと切替時刻t1から終了時刻t2の間の加速度αmを表1によって決定する。これらの構成のアクチュエータの制御装置によれば、上記のアクチュエータの制御方法を実施でき、同様の効果を奏することができる。本発明に係るアクチュエータの制御方法及びアクチュエータの制御装置によれば、最短時間制御であるために、制御速度が高速となり、最大加速度と最大減速度は計測によって設定でき、これ以外に調整項はないため、制御ゲインを調整する必要が無い。また、ON/OFF制御であるため、中間的な出力を出す必要がなく、コントローラ、ドライバーを簡略化できる。また、予め設定した時間毎に、制御の各時刻における目標量と制御量の偏差を入れて切替時刻と終了時刻を更新するというフィードバックの要素を取り入れているため、外力が変化しても、また、制御の時間間隔を高速にしなくても、常に安定した制御結果を得ることができる。その結果、従来の制御則では相反する大きな課題であった制御の速度と安定性を両立させることができる。その上、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくすることにより、制御終了後に制御出力を収束させることができる。以下、本発明に係る実施の形態のアクチュエータの制御方法及びアクチュエータの制御装置について、図面を参照しながら説明する。なお、ここでは、本発明の最短時間制御を明確にするために、PID制御との比較を行いながら説明する。本発明に係る実施の形態のアクチュエータの制御装置は、最短時間制御を用いると共に、算出手段と、制御力出力手段と、更新手段と、制御出力減少手段を備えて構成される。この算出手段は、予め計測されたアクチュエータの制御力の最大出力時の最大加速度αpと最大減速度αmを用いて、制御のための計算を行う計算時刻t0からの経過時間表示で、加速出力から減速出力へ切り替える切替時刻t1と、減速出力の終了時刻t2を算出する。また、制御出力手段は、計算時刻t0から切替時刻t1までは、アクチュエータの制御力を最大加速出力とし、切替時刻t1から終了時刻t2まではアクチュエータの制御力を最大減速出力とし、終了時刻t2で制御力の出力を終了する。更に、更新手段は、一定周期又は不定期な予め設定した時間毎に算出手段で切替時刻t1と終了時刻t2を繰り返し算出して更新するように構成される。また、制御出力減少手段は、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくする。この算出手段は、再計算される計算時刻t0の位置から目標位置までの軌道を相接する2つの2次曲線の組み合わせで表すことにして、初速をV0、目標量と制御量の偏差をXとした場合に、切替時刻t1と、終了時刻t2を、の1式と2式で算出する。ここで、α1は計算時刻t0~切替時刻t1の最大加速度αp又は最大減速度αmであり、α2は切替時刻t1~終了時刻t2の最大減速度αm又は最大加速度αpである。また、本発明の実施の形態のアクチュエータの制御方法で用いる最短時間制御は、図1に示す錘mが斜面を下って上がるような機械モデルと等価となる。図1のように、斜面に対し錘を持ち上げてから放すと、重力のために一定の加速度で錘は斜面を下り、続いて反対側の斜面を一定の減速度で上がる。摩擦等のエネルギー損失がなければ、錘mは始めと同じ高さまで登った所で速度ゼロとなり、一瞬停止する。この時に重力が無くなれば錘mはその位置に静止し続ける。これをアクチュエータで制御対象を移動させる制御システムに置き換えると、アクチュエータの最大推力で錘を押し、続いてアクチュエータの最大推力で錘を引き戻すと、推す時に入力した仕事量と、引き戻す時に入力した仕事量が釣り合った時に制御対象が静止する。この様にして制御対象が静止した位置が目標位置となっていれば制御終了となる。つまり、最短時間制御ではアクチュエータの最大推力で制御対象を加減速させ、目標位置に制御するため、理論的に最短の時間で制御できる。また、この時の制御出力パターンは、制御開始前に決定されるため、最短時間制御はフィードフォワード制御である。これに対し、従来技術のPID制御は、図21に示すような基本的な質量m、ばね、ダンパ系の減衰振動モデルを基本としたものとなり、ばねがP項、ダッシュポッドがD項の役割を果たす。なお、ゼロ点の補正項がI項となるが、ここではI項には物理的な意味はあまりない。この制御をエネルギー変換で考えると、図21の中段に示すように、目標位置を入力することで、目標変位としてばねを撓ませて、ばねの歪エネルギーを制御系に入力すると、ばね力に引かれて錘質量mが動き始める。この時、歪エネルギーから運動エネルギーへの変換が行われる。錘mが運動を始めるとダッシュポッドにより運動エネルギーが熱エネルギーに変換され、系の外へエネルギーが放出される。初めに入力されたばねの歪エネルギーが全て熱エネルギーに変換されると、図21の下段に示すように、制御対象である錘mは目標位置で静止することになる。なお、PID制御では制御対象の運動状態から制御出力が決定されるため、フィードバック制御である。このように最短時間制御とPID制御は根本的に異なる制御であると言えるが、一方で、PID制御のPゲイン、Dゲインを非常に大きくし、アクチュエータの最大出力で出力の上限をカットすると、PID制御の制御出力波形は最短時間制御の制御出力波形に近づいていくため、最短時間制御はPID制御のPDゲインを極限まで大きくした制御であると見ることもできる。しかし、PID制御では、通常は計算や制御の遅れにより、PDゲインをあまり大きくすると制御が発散してしまうことになる。これはPID制御がフィードバック制御であり常に現象に遅れて制御出力が決定されるため、この遅れが大きくなりすぎると制御が発散するからである。これに対し、最短時間制御はフィードフォワード制御であり、動かし始めてから止めるまでを考慮した制御出力が常に現象よりも先に決定されるため、制御が安定であり、最短時間制御で、PDゲインを極限まで大きくしたPID制御と同等の制御出力を出しても制御は発散しない。この最短時間制御の最も単純な例を図19及び図20に示す。図19は、機械系の減衰力が無い場合を、図20は機械系の減衰力がある場合を示す。図19及び図20では、計算時刻t0から最大推力で目標に向かってアクチュエータを作動させ、切替時刻t1で今度は最大減速度でアクチュエータを作動させ、続いて終了時刻t2でアクチュエータ推力をゼロにしている。このように最短時間制御では切替時刻t1と終了時刻t2を決定すれば制御が可能である。切替時刻t1と終了時刻t2は以下の計算条件を元に決定することができる。この計算条件では、制御対象が相接する2つの2次曲線上を通って目標に到達すると仮定する。そして、アクチュエータが発生可能な最大加速度αpと、アクチュエータが発生可能な最大減速度αmと、計算時刻t0での目標量と制御量の偏差X=目標量-制御量:目標位置と制御時の位置の差と、計算時刻t0での制御対象の速度V0を既知の値とし、切替時刻t1で2つの2次曲線が接することと、終了時刻t2で制御対象の速度をゼロとすることV=0、終了時刻t2で偏差XをゼロとすることX=0を拘束条件として、切替時刻t1と終了時刻t2を求める。制御軌跡は、図2に示すように、2つの2次曲線ft、gtで構成されるものと仮定し、以下の条件を元に、制御出力を切り替える切替時刻t1と制御出力を終了する終了時刻t2求める。また加速度α1、α2を表1より決定する。また、V0は制御中に得られた制御量の1階の微分値または差分値である。計算条件は、次の1から7である。1アクチュエータの最大出力時に発生可能な最大加速度αp、最大減速度αmは既知、すなわち、予め測定した加速度より得られる。2計算時刻t0における速度V0は既知、すなわち、測定値の1階の微分または差分により得られる。3計算時刻t0で第1の2次曲線ft0の値がゼロである。4計算時刻t0で第1の2次曲線ft0の1階の微分値が時刻t0での速度初速である。5切替時刻t1で第2の2次曲線gtが、1つ目の2次曲線ftに接する。6終了時刻t2で第2の2次曲線gt2の値が目標値である。7終了時刻t2で第2の2次曲線gtの1階の微分値がゼロである。以上の条件から、下記の式~13式が得られる。これらを連立させて、出力の切替時刻t1と終了時刻t2を求め、加速度α1、α2を求める。ここでα1は計算時刻t0から切替時刻t1の加速度であり、α2は切替時刻t1から終了時刻t2の加速度で、α1=αpのとき、α2=αm、α1=αmのときα2=αpである。3式と5式より、3式と6式と13式より、3式と7式より、4式と12式より、4式と11式と16式より、4式と10式と16式と17式より、18式を変形して、3式と5式と9式と15式と16式と17式と19式より、3式と5式と8式と15式と16式と17式と19式と20式より、21式を変形して、22に2次方程式の解の公式を適用して、23式を20式に代入してt2を得る。ここで、ft、gtの取り得る軌跡は図4に示すA1~A6の6通りとなる。この6通りを場合分けする。A1は、X>0,V0>0のとき、アクチュエータ発生最大減速度αmで減速しても目標をオーバーする状態である。最大減速度αmで減速した時に速度がゼロになるまでの時間をt3とすると、t3=V0/αmとなり、時刻t3においてオーバーシュートする条件は、V0×t3/2=V02/2αm>Xである。A2は、X>0,V0>0のとき、アクチュエータ発生最大減速度αmで減速すれば、目標をオーバーしない状態である。A1と同様に計算すると、時刻t3においてオーバーシュートしない条件は、V02/2αm<Xである。A3は、X>0,V0<0の条件であり、A4は、X<0,V0>0の条件である。また、A5は、X<0,V0<0のとき、アクチュエータ発生最大減速度αpで減速すれば目標をオーバーしない状態である。A1と同様に計算すると、時刻t3においてオーバーシュートしない条件は、V02/2αp>Xである。A6は、X<0,V0<0のとき、アクチュエータ発生最大減速度αpで減速しても目標をオーバーする状態である。A1と同様に計算すると、時刻t3においてオーバーシュートする条件は、V02/2αp<Xである。A1、A2、A3が上凸から下凸への変化であり、α1=αm<0、α2=αp>0であり、A4、A5、A6が下凸から上凸への変化であり、α1=αp>0、α2=αm<0である。これにより、α1とα2を決定する。この場合分けを表1に示す。この様にして求めたα1、α2に仮想質量mを乗じ、アクチュエータ推力を求める。つまり、計算時刻t0~切替時刻t1の間はアクチュエータ推力1=α1×仮想質量で、切替時刻t1~終了時刻t2の間はアクチュエータ推力2=α2×仮想質量となる。この本発明の実施の形態のアクチュエータの制御方法で用いる最短時間制御は、図5及び図6に示すような制御フローによって行うことができる。この制御フローがスタートすると、ステップS11で、最大加速度αpと最大減速度αmのデータを読み込む。次のステップS12で、目標量目標値Txと制御量制御値xのデータを読み込む。それとともに、経過時間tと再計算用経過時間tcのカウントを始める。ステップS13で,軌道再計算の周期になっているか否か、即ち、軌道計算してからの再計算用経過時間tcが軌道再計算の周期tcr以上になったか否かを判定する。ステップS13で,軌道再計算の周期tcrになった場合にはYES、ステップS14で、軌道計算し直してから、ステップS15に行き、ステップS13で,起動再計算の周期になっていない場合にはNO、ステップS14の軌道計算を迂回してステップS15に行く。なお、軌道再計算の周期tcrは、制御周期の1/10程度の周期とするのが好ましいが、軌道再計算の周期tcrを制御周期と同じにしても問題は生じない。ステップS14の軌道計算では、初速V0をV0=x-x1/tcrx1は、計算周期前の制御量で、運動エネルギーEをE=V02/2で算出し、表1からα1とα2を決定し、23式と20式より、切替時刻t1と終了時刻t2を計算する。また、再計算用経過時間tcをリセットしてゼロにするTc=0。次のステップS15では、加速度の制限を行うための加速度制限値制御出力制限値を計算する。この加速度制限値は、運動エネルギーEと残り仕事Wの絶対値|W|の和残留エネルギーにEゲインを乗じた値である。つまり、加速度制限値=E|W|×Eゲインとなる。この加速度制限値の最大値は1であるので、ステップS17で、加速度制限値が1より大きいか否かを判定し、1より大きい場合はYES、ステップS17で、加速度制限値を1に設定してから、ステップS18に行く。ステップS17で、加速度制限値が1より大きくない場合はNO、そのままとし、ステップS18に行く。ステップS18では、図6に示すように、ステップS18に入ると、最初のステップS18aでは、経過時間tが切替時刻t1より小さいか否かを判定し、小さい場合にはYES、ステップS18bに行き、出力加速度をα1×加速度制限値にしてから、ステップS19に行く。ステップS18aで、経過時間tが切替時刻t1より小さくない場合にはNO、ステップS18cに行き、経過時間tが終了時刻t2より小さいか否かを判定し、小さい場合にはYES、ステップS18dに行き、出力加速度をα2×加速度制限値にしてから、ステップS19に行く。また、ステップS18cで、経過時間tが終了時刻t2より小さくない場合にはNO、ステップS18eに行き、出力加速度をゼロにしてから、ステップS19に行く。ステップS19では、出力加速度に相当するアクチュエータ推力を予め設定された時間各種の判定のインターバルに関係する時間の間発生し、制御対象を制御する。また、経過時間tと再計算用経過時間tcをカウントする。その後、ステップS12に戻り、ステップS12~ステップS19を繰り返す。これにより、再計算用経過時間tcが軌道再計算の周期tcr毎にステップS14の軌道計算を計算し直しながら、アクチュエータの推力を制御することができる。なお、経過時間tが予め設定してある時間を超えたり、制御を終了するスイッチ信号が入力されたりする等の、この図5の制御を終了すべき事情が発生すると、この制御フローのどのステップを実施していても、割り込みが発生し、リターンに行き、上位の制御フローに戻り、上位の制御フローの終了と共に、図5の制御フローも終了する。上記の様にして求めた切替時刻t1と終了時刻t2でアクチュエータの動作を切り替えることで、図19に示すような理想的な制御結果が得られる。しかし、この結果は、摩擦や減衰、誤差などが無い理想的な状況下での結果である。制御対象に機械的な減衰力が存在すると制御結果は図20に示すように目標と一致しなくなってしまう。この問題を解決するために、本発明のアクチュエータの制御方法では、一定周期又は不定期な予め設定した時間毎に目標軌跡を修正する。この再計算による制御軌跡の変化の様子を図3に示す。この図3では、最初の計算の制御軌道点線ではX1になる予定が実際にはX2であった場合に、再計算により、新たな制御軌道実線が計算されて、切替時刻t1と終了時刻t2も新たな値となり、この新たな切替時刻t1と終了時刻t2に基づいて制御力が制御されることになる。図17及び図18に一定周期毎に切替時刻t1と終了時刻t2を計算し直したときの制御結果を示す。信号パルスの立ち上がりのタイミングで再計算を実施している。この最短時間制御方法を、従来技術の最短時間制御方法と区別するために、ここでは、フィードバックFB最短時間制御方法ということにする。図17に機械系の減衰力が無い場合を、図18に機械系の減衰力がある場合を示すが、結果として図18に示すような制御対象に機械的な減衰力がある場合でもほぼ理想的な軌跡で制御対象を目標位置に合致させることができることが分かる。しかしながら、制御量が制御目標に合致してもパルス状の制御出力が出たままとなることが分かった。本発明では、これを解決して、制御終了後に制御出力を収束させる方法として、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和として定義される残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくしていく方法を採用する。また、この残留エネルギーに対する制御出力の大きさを決定するための係数としてのエネルギーゲインEゲインを用いる。ここでは、目標位置近傍での加速度α2と偏差X及び質量mを掛け合わせた値を残り仕事として定義し、残留エネルギーを残り仕事と運動エネルギーの和として定義する。つまり、残り仕事=α2×X×mであり、残留エネルギー=|残り仕事|運動エネルギーとなる。ここで、mは制御系の質量仮想的な質量でもよいであり、m=アクチュエータ最大推力/α2で定義される。このように定義した残留エネルギーの時間変化を図7に示す。この図7に示すように、偏差=0且つ速度=0のときのみ残留エネルギーがゼロとなるため、制御の評価値として利用することが可能となる。そして、制御では、制御の安定性やエネルギー消費量を低減するために、制御終了と共に制御出力がゼロになることが望ましい。そこで、制御終了の評価値として適切な残留エネルギーを制御出力に乗ずることで制御終了と同時に制御出力をゼロにする。具体的には、図8及び図9に示すような残留エネルギー×Eゲインと制御出力制限値の関係をデータ化したマップデータに従って、制御出力制限値を決定し、この値を最大推力に掛け合わせた値を制御出力とする。この制御出力制限値の最大値は1である。また、一定周期や不定期の予め設定された時間毎における再計算の時に、最大加速度、最大減速度に、この制御出力制限値を掛け合わせた値を最大加速度、最大減速度として再計算する。これにより、アクチュエータ推力は、アクチュエータ推力=アクチュエータ最大推力×残留エネルギー×Eゲインとなる。図10及び図11にこの制御の結果を示す。制御量が制御目標になり、制御対象が目標に合致すると制御出力もゼロになっていることが分かる。なお、参考までに、最短時間制御ではベースとするモデルが異なるが、PID制御における残留エネルギーは、品質工学に用いた制御の評価を実施する際に用いる制御の評価指標として使用でき、制御系の持つポテンシャルエネルギーと運動エネルギーの和として定義できる。このPID制御における制御系のポテンシャルエネルギーは、ばね系の歪エネルギーのことで、目標と制御値の差を歪量Xとし、制御系のばね定数kP項に相当とすると1/2kx2=1/2Px2として定義できる。また制御系の持つ運動エネルギーとは制御系の質量をm仮想的な質量でも構わないと、速度をdx/dt=vとすると1/2mv2として定義できる。ここで制御が終了するとはどういうことか考えてみると、偏差がゼロで且つ速度もゼロの時であることは明らかである。言い換えると、ポテンシャルエネルギー=0、運動エネルギー=0の時である。つまり、これらの和である残留エネルギー=0のときに、制御が終了したと判断できる。残留エネルギーで一般的な制御波形をみると図22のようになり、オーバーシュートが有ったとしても制御開始から残留エネルギーは単調に減少し、制御終了と同時にゼロとなるので、制御の評価値として適切であることが分かる。図12~図14に、フィードバック最短時間制御の実施例とPID制御の比較例との比較結果を示す。両制御とも、図12に示す機械系の減衰係数を1とした時を基準に制御ゲインを調整した。図13と図14では制御ゲイン固定のまま機械系の減衰係数のみ0.1と2に変更した。まず、図12をみるとPID制御の比較例の方が若干速いものの、ほぼ同等の結果を示している。これに対し減衰係数を小さくした図13の場合、FB最短時間制御の実施例では、オーバーシュートの無い制御結果が得られたのに対し、PID制御の比較例ではおおきなオーバーシュートが発生している。一方、減衰係数を大きくした図14の場合、フィードバック最短時間制御の実施例は素早く目標に達しているのに対し、PID制御の比較例は目標直前で速度が大きく低下し、目標への乙辰が遅くなっている。この様にフィードバック最短時間制御の実施例では、制御対象の減衰係数の変化で表わされる抵抗変化に対し、PID制御の比較例よりも安定した制御結果が得られることが分かる。更に、図15にフィードバック最短時間制御の実施例のシミュレーション結果を示し、図16にPID制御の比較例のシミュレーション結果を示す。この結果を比較すると、図16に示すPID制御の比較例では制御系の負荷変動に対し、制御結果が大きく変化してしまうのに対し、図15に示すフィードバック最短時間制御の実施例では、制御結果に乱れがなく常に安定した制御結果が得られている。つまり、図16の比較例では、制御系の負荷変動に対し、制御結果が大きく変化してしまうのに対し、図15の実施例では制御結果に乱れが無く、常に安定した制御結果が得られている。従って、上記のアクチュエータの制御方法及びアクチュエータの制御装置によれば、最短時間制御であるために、制御速度が高速となり、最大加速度と最大減速度は計測によって設定でき、これ以外に調整項はないため、制御ゲインを調整する必要が無い。また、ON/OFF制御であるため、中間的な出力を出す必要がなく、コントローラ、ドライバーを簡略化できる。また、予め設定した時間毎に、制御の各時刻における目標量と制御量の偏差Xを入れて切替時刻t1と終了時刻t2を更新するというフィードバックの要素を取り入れているため、外力が変化しても、また、制御周期を高速にしなくても、常に安定した制御結果を得ることができる。その結果、従来の制御則では相反する大きな課題であった制御の速度と安定性を両立させることができる。その上、制御系が持つ残り仕事と運動エネルギーの和である残留エネルギーの減少と共に、制御出力を小さくすることにより、制御終了後に制御出力を収束させて、ゼロにすることができる。"