"導電性経路が二次元的に配された平板状の放射素子と上記放射素子に接続される給電線と、上記平板状の放射素子を、移動体の外殻の導電性材料層から離間した状態で、上記外殻の表面または裏面に沿うように保持する支持部材とを備え、上記平板状の放射素子は、導電性経路の一端から所定の長さ部分の第1の根本部と、上記導電性経路の他端から所定の長さ部分の第2の根本部と、上記第1の根本部と第2の根本部とを中継する中間部とを有し、上記第1及び第2の根本部には、それぞれ上記給電線に接続される第1及び第2の給電部が形成され、上記中間部には折り返しパターンを有するメアンダ形状の上記導電性経路が形成され、上記支持部材の形成材料は誘電体であることを特徴とするアンテナ装置。上記平板状の放射素子には、上記メアンダ形状の導電性経路を短絡させるための短絡部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置。上記平板状の放射素子において、上記第1及び第2の根本部は、上記給電部を取り囲む巻込部を形成し、さらに上記第1及び第2の根本部の少なくとも一方に、上記給電部に接続される給電線と重畳する位置における上記導電性経路の幅が他の位置より広い幅広部が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載のアンテナ装置。上記平板状の放射素子は、一端から他端まで連続した一本の線路であることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載のアンテナ装置。上記外殻の表面または裏面に対する上記放射素子の離間距離は、少なくとも2mmであることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載のアンテナ装置。上記外殻に上記支持部材を固定する固定手段を有し、上記支持部材は、平板状のベース部材であり、上記ベース部材の表面に沿って上記放射素子が固定されていることを特徴とする請求項1~5の何れか一項に記載のアンテナ装置。上記外殻に支持部材を固定する固定手段を有し、上記支持部材は、上記外殻の表面の一部を覆うカバー部材であり、上記カバー部材の内側には、上記外殻の表面との間に空間部が形成され、上記カバー部材の内側の面に沿って上記平板状の放射素子が固定されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載のアンテナ装置。上記平板状の放射素子が、曲率半径5mm以上で湾曲して配置されることを特徴とする請求項1~7の何れか一項に記載のアンテナ装置。上記平板状の放射素子に上記給電線を介して接続される送受信回路をさらに有し、上記平板状の放射素子と上記送受信回路とが、同一平面上に配されていることを特徴とする請求項1~8の何れか一項に記載のアンテナ装置。請求項1~9のいずれか1項に記載のアンテナ装置が、移動体の外殻の表面または裏面に取り付けられたことを特徴とする移動体。しかしながら、車体の外殻を構成する金属の表面金属面にアンテナを近づけて、当該金属面に平行に設置すると、アンテナの性能が著しく悪化する。このため、上記各特許文献に開示されたアンテナは、その先端を車体の表面から離すように配置されている。この結果、車体の表面から高さ方向に、アンテナの占有空間が大きくなるという共通の問題が生じる。例えば特許文献1の車載用アンテナ装置50では、内蔵されたAM/TELアンテナ53を、ルーフ51に対して垂直に立設することによって、ルーフ51の金属面からAM/TELアンテナ53を離間させている。また、特許文献3のヘリカルコイルアンテナ70においても、アンテナエレメント75が、車体パネルBP上に起き上がる構造とすることにより、車体パネルBPの金属面からアンテナエレメント75を離間させることができるようにしている。したがって、上記車載用アンテナ装置50は、上記アンテナケース52の外観から、シャークフィンアンテナとも呼ばれているように、アンテナの先端をルーフ51から離間させる結果として、アンテナの占有空間が大きくなるという問題に加えて、見た目も悪いなどの意匠性の問題も抱えている。上記車載用アンテナ装置50および上記ヘリカルコイルアンテナ70のように、車体の高さ方向に占有空間が広がることによって、高さ制限の有る立体駐車場に自動車を入れることができないという問題も生じる。さらに、ヘリカルコイルアンテナ70のようなロッドアンテナは、立体駐車場に自動車を入れることができない場合がある上に、自動洗車機の回転ブラシにより破損したり、樹木などに引っ掛けて破損したりするおそれもある。なお、ロッドアンテナは、コイルを巻きつける芯材に弾力性のある柔らかい素材を使用すると、折れにくく柔軟性安全性を持たせることができる。しかしながら、ロッドアンテナを自由に屈曲可能とすると、利得低下や放射効率の悪化などの問題が生じ、特に、振動による屈曲が生じた場合には、コイルの巻き間隔が不均一となるため、インピーダンス変化を伴うという問題を招く。本発明は、上記の問題に鑑みて創出されたものであり、その目的は、移動体の導電性材料層を含む外殻の外装面に沿って設置可能な薄型の平面アンテナを提供することにある。本発明に係るアンテナ装置は、上記の課題を解決するために、導電性経路が二次元的に配された平板状の放射素子と、上記放射素子に接続される給電線と、上記平板状の放射素子を、移動体の外殻の導電性材料層から離間した状態で、上記外殻の表面または裏面に沿うように保持する支持部材とを備え、上記平板状の放射素子は、導電性経路の一端から所定の長さ部分の第1の根本部と、上記導電性経路の他端から所定の長さ部分の第2の根本部と、上記第1の根本部と第2の根本部とを中継する中間部とを有し、上記第1及び第2の根本部には、それぞれ上記給電線に接続される第1及び第2の給電部が形成され、上記中間部には折り返しパターンを有するメアンダ形状の上記導電性経路が形成され、上記支持部材の形成材料は誘電体である、という構成である。なお、上記移動体は、移動に動力を必要とする移動式機械と呼び換えてもよく、その典型例は、自動車であるが、移動体の範疇には、軌道用または無軌道用の乗り物全般、有人または無人の人工衛星等の飛行体、有人または無人の潜水艇などが含まれ、その種類は特に限定されない。移動体の導電性材料層を含む外殻の典型例は、自動車、飛行機、電車、船舶などのボディーの形成材として汎用されている金属であるが、ボディーに要求される剛性を備えていれば、金属に限定されず、上記外殻の範疇に導電性樹脂材などが含まれてもよい。また、上記二次元的に配された平板状の平面とは、二次元平面に限定されず、円筒面、球面、放物面、双曲面のような曲面の一部を切り取った三次元形状を持つ平面であってよい。なお、上記アンテナ装置が、移動体の外殻の表面または裏面に取り付けられた移動体も、本発明の範疇に含まれる。本発明のアンテナ装置は、上記の構成により、移動体の導電性材料層を含む外殻の表面または裏面に沿って設置可能な薄型の平面アンテナを提供することができるという効果を奏する。以下図面を参照しながら、本発明の実施の形態を説明する。アンテナ装置の構成例1図1は、本発明の実施の形態に係るアンテナ装置の一構成例を概略的に示す断面図であり、アンテナ装置1が、移動体のボディー2外殻の表面以下、外装面というに設置された状態を示している。上記移動体の典型例は、図11に示す自動車601である。図1に示す上記ボディー2の外装面に該当する部位は、例えば、ルーフトップ611、バンパー612、リアスポイラー613、ドア614、サイドミラー615、トランクカバー616、ボンネット617などである。ボディー2の上記各部位の中でも、樹脂材のような非金属材によって形成された部位のみならず、金属材によって形成された部位にも、その表面に沿って本発明に係るアンテナ装置1を配置できる点が、大きな特徴である。その理由については、後で詳述する。したがって、図1は、金属のような導電性材料で形成されている部位のボディー2上に、アンテナ装置1を設置する場合の構成例を示している。この点を前提として、以下、アンテナ装置1についてより具体的に説明する。図1に示すように、アンテナ装置1は、アンテナ3と誘電体で形成されたベース部材5とを備えている。また、ボディー2の表面に、平板状のベース部材5を固定する固定手段図示せずを有する。図1に示すアンテナ装置1には、アンテナ3と共にチューナー部4送受信回路が併設されている。そして、アンテナ3とチューナー部4とは、ベース部材5の上面同一面に併設されている。さらに、図1に示すアンテナ装置1は、アンテナ3とチューナー部4とを覆うレドーム6が設けられ、アンテナ3及びチューナー部4は、ベース部材5とレドーム6からなるケース内に収容されている。アンテナ3は、図12を参照して後述するように、導電性経路が二次元的に配された放射素子215および放射素子215に接続された給電線221を供えている。なお、アンテナ装置1は可撓性を有している。さらに、アンテナ3ここでは放射素子215と言い換えてもよいは、ベース部材5の厚みDによって、ボディー2の外装面から離間した状態で保持されている。アンテナ装置1が良好な特性を発揮するには、ベース部材5の厚みD、言い換えると誘電体の厚みDを2mm以上とすることにより、アンテナ3を導体から離間させることが好ましい。レドーム6は、アンテナ3を覆うカバー部材であり、高誘電率かつ高剛性の材料で形成されている。また、レドーム6は、防水性を確保するためにパッキン等を介して、ベース部材5上またはボディー2上に密着され、例えば図1に矢印A1,A2で示すような複数箇所にて、ネジ留めなどによって固定される。このように、上記構成例1では、アンテナ3を、ボディー2の外装面から離間した状態で、当該外装面に沿うように配することができるので、背景技術として紹介した上記車載用アンテナ装置50またはヘリカルコイルアンテナ70と比較して、アンテナ装置1の高さH1を遥かに低くすることができ、アンテナ装置1の薄型化を達成することができる。また、アンテナ3とチューナー部4とを、ベース部材5の同一面上に併設した構成により、アンテナ3とチューナー部4とを接続する導電路を短くすることができる。したがって、導電路による損失を抑制することができ、アンテナ3とチューナー部4間の伝送路のインピーダンスを考慮する必要がなくなる。アンテナ装置の構成例2図2は、アンテナ装置1の変形例としてのアンテナ装置10の構成を概略的に示す断面図である。アンテナ装置10のアンテナ装置1に対する主たる相違点は、アンテナ3が、誘電体で形成されたスペーサ11支持部材によって、ボディー2の外装面から離間するように保持されている点、および、スペーサ11を支持部材として用いることによって、上記ベース部材5を、より厚みの薄いベース部材12に置き換えた点である。アンテナ装置10の場合、アンテナ3とボディー2の外装面との間に存在する誘電体は、スペーサ11の取り付け部位では、スペーサ11およびベース部材12であり、スペーサ11の取り付け部位以外では、空気層およびベース部材12である。このように、空気層は、アンテナ3をボディー2の外装面から離間させる誘電体として有効に機能するので、ベース部材12は無くても構わない。ベース部材12の厚みdが上記ベース部材5の厚みDより小さくなっている結果、アンテナ装置10の高さH2は、アンテナ装置1の高さH1より小さくなるので、アンテナ装置10は、アンテナ装置1よりも、さらに薄型化を図ることができる。なお、スペーサ11の設け方は、アンテナ3を、ベース部材12の厚みdも含めて、ボディー2の外装面から2mm以上離間するように保持できさえすれば、特に限定されない。アンテナ装置の構成例3図3は、アンテナ装置のさらに他の構成例を概略的に示す断面図である。図3に示すように、アンテナ装置20は、アンテナ3aと、レドーム6a支持部材、カバー部材とを備えている。また、ボディー2の表面に、レドーム6aを固定する固定手段図示せずを有する。レドーム6aは、上記レドーム6と同様に、アンテナを覆うカバー部材であるが、ボディー2の外装面から離間した状態で、当該外装面に沿うようにアンテナ3aを保持する支持部材としての役割も担っている。すなわち、アンテナ3aは、レドーム6aの内面内側の面に沿って、ボディー2の外装面とアンテナ3aとの間に空間部が形成された状態で配されている。より詳細には、アンテナ3aは、ボディー2の外装面から2mm以上離間するように位置したレドーム6aの内面の領域において、その内面に沿って、外装面から離れる向きに凸状となる形状を持って配されている。この結果、図3に示すように、アンテナ3aの各端面を含む全体が、ボディー2の外装面から2mm以上離間することになる。アンテナ3aは、前述したように可撓性を有しているので、アンテナ3aをレドーム6aの内面に、接着剤または接着テープなどを用いて接着して固定することができる。なお、レドーム6aの形状は、球面、放物面、楕円面、双曲面、円筒面のような曲面の一部を切り取った曲面形状から選択することができる。アンテナ装置20は、ベース部材が存在していないので、その高さH3、すなわち、レドーム6aの頂部とボディー2の外装面との距離は、ベース部材5の上にアンテナを配した前例のH1およびH2より、さらに縮まる。したがって、アンテナ装置20の構成は、アンテナ装置を最も薄型にすることができる。なお、図1~図3に示す構成例では、ボディー2の外装面を平坦面として示しているが、もちろん、平坦面に限定されず、図4に示すように、曲面2aであってよい。ボディー2の外装面が曲面形状となる場合、その曲面形状も、球面、放物面、楕円面、双曲面、円筒面のような曲面の一部を切り取った曲面形状であってよい。この場合、図1に示すベース部材5および図2に示すベース部材12の形状は、曲面2aと同じ形状になり、それに合わせて、ベース部材5またはベース部材12の上に配されたアンテナ3の形状も、曲面2aと同じ形状になる。また、図3に示すレドーム6aは、その曲面形状に適合した形状の図4に示すレドーム6bに置き換わる。なお、レドーム6aは、防水性を確保するためにパッキン等を介して、ボディー2上に密着され、例えば図3に矢印B1,B2で示すような複数箇所にて、ネジ留めなどによって固定される。この固定機構は、レドーム6bについても同様である。アンテナ装置の構成例4図5は、上記アンテナ装置20の変形例としてのアンテナ装置30の構成例を概略的に示す断面図である。図5に示すように、アンテナ装置20は、アンテナ3bと、レドーム6c支持部材、カバー部材とを備えている。レドーム6cは、偏平な角型のトレーを、ボディー2の外装面に伏せた形状を有している。ただし、レドーム6cの上面と、上面からほぼ垂直に立ち下がる側面との境界稜線、すなわち角部エッジ部は、鋭利ではなく、丸みを帯びている。より具体的には、図5に一部拡大図を示すように、上記角部は、曲率半径Rが5mm以上の丸みを帯びている。なお、図5のCは、曲率半径Rの中心を示している。アンテナ3bは、この丸みを帯びた角部の内面形状に沿って、ボディー2の外装面から2mm以上離間するように設けられている。このように、本発明のアンテナは、その取り付け面が、ボディーの外装面であれ、レドームの内面であれ、いずれにしても、曲率半径Rが5mm以上の曲面に沿って取り付けられるなら、良好な特性を維持することができる。アンテナ装置を設置する外殻の裏面次に、本発明のアンテナ装置を設置する場所を、ボディー2の裏面内装側の面または車室側の面とする例について説明する。ボディー2の中でも車室を構成する車室ボディーの裏面は、通常、内装材によってカバーされるため、直接に人の目に触れることがない。したがって、車室ボディーの裏面にアンテナ装置を設置するということは、アンテナ装置が、車室ボディーの外装材と内装材との間に形成されたスペース内に内蔵されるということなので、自動車601の外観上も内観上も、その意匠性を損なうことがない。なお、ボディー2は、上記車室ボディーに限らず、室外ボディーも含んでいる。例えば、室外ボディーには、図11に示すように、ボンネット617、バンパー612およびトランクカバー616などが含まれ、ボディー2に一体化されたリアスポイラー613も室外ボディーに含めてもよいし、カーアクセサリーとしての脱着可能な外装品に含めてもよい。上記室外ボディーの裏面は、元々、人の目に触れない所なので、車室ボディーのように内装材によって覆われてはいないのが通常である。しかし、このような室外ボディーの裏面も、本発明のアンテナ装置の設置場所として選択可能である。図10は、自動車601の車室の前方側の外観構成例を示す図である。図10に示すように、アンテナ装置を車内ボディーの裏面に設置する場所の例は、ルーフトリムQ1、フロントピラートリムQ2、またはドアトリムQ3などであるが、これらに限定されるものではない。アンテナ装置の設置位置は、金属外装材以外の窓などから入ってきた電波が回り込んで強く受信できる位置、たとえば窓やサンルーフの近傍が望ましい。アンテナ装置の構成例5図6は、本発明のアンテナ装置100が、導体で形成された外装材101の内側表面101aに配設される態様を示している。図6に示すように、上記アンテナ装置100は、アンテナ100aと支持部材としてのスペーサ100bとを備えている。上記アンテナ装置100が上記外装材101の内側表面101aに配設される場合、アンテナ100aは、内側表面101aから離間して配置される。離間させる距離以下、離間距離というLは、上記VSWR特性を考慮して、例えば2mmに設定される。ただし、上記離間距離Lは2mmに限定されるものではなく、VSWRを3.5以下に抑えられる離間距離である2mm以上であればよい。この態様においては、上記外装材101の内側表面101aから2mm以上離間させればよいから、比較的狭い空間に対しても上記アンテナ装置100を配設することが可能となる。よって、アンテナ装置100は、その設置に要するスペースが少なくて済み、高い設置自由度を有する。なお、上記離間距離Lを設けて上記アンテナ装置100を設置する場合、例えば、図6に示すように、上記離間距離Lに相当する厚みを有する所定数のスペーサ絶縁体100bを上記内側表面101aの適所に設置し、このスペーサ100b上に上記アンテナ100aを設置して、ビスなどの取付部品103によって上記アンテナ100aを上記スペーサ100bに固定する構成が考えられる。アンテナ装置の構成例6上記離間距離Lを設ける形態に代えて、図7に示すように、上記離間距離Lに相当する厚みを有するシート状の絶縁体104を上記外装材101の内側表面101aに設置し、このシート状の絶縁体104の上に上記アンテナ100aを設置する、換言すると、上記外装材101の内側表面101aと上記アンテナ100aとの間に、上記絶縁体104を介在させる形態で、アンテナ装置100’を構成してもよい。アンテナ装置の構成例7以上のような設置方法を用いて、上記アンテナ装置100を、フロントピラーに設置する例について説明する。図8は、図10に示す外観構成のうち、ルーフ屋根を支持するピラー106の拡大図である。なお、以下の説明は、上記アンテナ装置100’についても同様に当てはまる。図8に示すように、上記アンテナ装置100は、例えばピラー106に内蔵されるように設置し得る。ピラー106は、窓ガラスから近い位置にあるので、外から来た電波が回り込んで強い電波が受信できることが期待できる設置場所である。図8には、上記ピラー106のうち上記アンテナ装置100を設置し得る部位の一例を点線で示している。図9は、図8に示すピラー106を所定位置でその長手方向に交差する平面Hによって切断した場合の切断面の一例を示す図である。図9に示すピラー106は、導体で構成された上記外装材外装ボディ107と、合成樹脂で構成された上記車両用内装材108とを有する。上記外装材107は断面円弧状を呈する一方、上記内装材108は断面直線状又は断面円弧状図9には断面直線状の内装材を示しているを呈している。ピラー106は、上記外装材107の断面の端部と上記内装材108の断面の端部とが互いに当接した状態で、上記外装材107と上記内装材108とが連結されることにより、筒状中空構造を成している。このようなピラー106における上記外装材107の内側表面107a又は上記内装材108の空洞側表面108aに沿って、前述した各設置態様で上記アンテナ装置100を設置し得る。すなわち、例えば、図9に示すように、アンテナ100cとシート状の絶縁体104aとを備えたアンテナ装置100を、上記絶縁体104aを介在させ、外装材107の内側表面107aとアンテナ100cとの離間距離を2mm以上確保した上で、上記内側表面107aに沿って設置し得る。又は、具体的には図示していないが、図6に示す上記スペーサ100bとビス等の取付部材103とを用いて上記アンテナ装置100を上記外装材107の内側表面107aに設置し得る。アンテナの詳細な構成例1次に、放射素子と導体面との離間距離を少なくとも2mmとすれば、その導体面に沿って設置しても、良好な特性を維持することができる本発明のアンテナの構成を詳細に説明する。ところで、アンテナは、その周囲の影響を強く受けるため、その搭載箇所にどのように実装するかということは重要な事柄になる。特に、アンテナが金属板等からなる導体部材上に搭載される場合、導体部材からの影響が避けられない。つまり、アンテナが導体部材に搭載される場合、アンテナ単体が真空の自由空間にある場合とは異なり、その導体部材からの影響を考慮しつつ、アンテナを設計することが必要となる。そこで、本発明のアンテナは、導体部材に搭載される場合において、導体部材から受ける影響を考慮した構成としている。この結果、本発明のアンテナの一実施例としてのアンテナ201は、図12に示すように、少なくとも1回、より好ましくは2回以上の折り返しパターンからなるメアンダ形状メアンダラインアンテナ形状、メアンダ形状部を有する導電性経路線路が二次元的に配された平面状平板状の放射素子215と、放射素子215に接続された給電線221とを備えている。さらに、本願発明者らは、上記導電性経路を部分的に短絡させる短絡部材231短絡部を使用し、短絡部材231を配置する位置及び箇所を決定することが、放射素子215の共振点を増加させ、VSWR値を低下させる上で一層好ましいことを見出した。この短絡部材231の使用により、アンテナ201が導体部材に搭載される場合でも、使用可能帯域の拡大を図ることができる。放射素子215は、一端から他端に連続する導電性経路を持ち、1本の線路である。一端から他端に連続する導電性経路を持っている点から、ループ形状に形成されているともいえる。ループ形状は、アンテナの利得を向上させることができる。そして、放射素子215は、その全体が同一平面上に配置されており、その部材としては、例えば、導体ワイヤーや導体フィルム、あるいはプリント配線を用いることができる。放射素子215の導電性経路において、放射素子215の一端から所定の長さの部分下記の巻込部211に相当する部分と、その他端から所定の長さの部分下記の巻込部211に相当する部分とが、それぞれ、第1および第2の根本部225、226となっている。そして、放射素子215から2つの根本部225、226を除いた残りの部分が中間部となっている。すなわち、中間部は、第1の根本部225と第2の根本部226とを中継する部分である。上記中間部の一部がメアンダ形状メアンダ形状部を有する放射部212を構成し、上記中間部の残りの一部が第1の幅広部213および第2の幅広部214を構成する一方、上記2つの根本部225、226が巻込部211を構成している。第1の幅広部213と第2の幅広部214とは、お互いに、各々の一部分を共有しあっている。以上の構成をまとめると、放射素子215の一端から他端に向かって、導電性経路は、第1の根本部225から始まり、第1の幅広部213、第2の幅広部214、放射部212、第2の根本部226の順に連続し、第2の根本部226は、第1の根本部225と隣接する位置に戻っている。第1の根本部225において、一端から他端へ向かう導電性経路の取り出しの向きは、図12における左向きX軸の負の向きであり、第2の根本部226において、他端から一端へ向かう導電性経路の取り出しの向きは、図12における右向きX軸の正の向きである。すなわち、これら2つの取り出しの向きは互いに反対向きとなっている。すなわち、2つの根本部225および226のいずれにおいても、それらの延びる向きが、給電部222を取り囲むようにして、180°回転している。このため、低周波帯域側の電波及び高周波帯域側の電波のいずれを送受信する場合であっても、それぞれの電波に関する高い放射利得を得ることができる。さらに、2つの根本部225、226の各取り出しの向きは、第1の根本部225の場合、給電線221が後述する給電部222から電源側へ延在する向き、つまり、図12における左向きX軸の負の向きと同じ向きになり、第2の根本部226の場合、給電線221が延在する向きと反対の向きとなっている。具体的には、巻込部211においては、図12において、第1の根本部225の延在する向きが、放射素子215の上記一端から、上向きZ軸の正の向き、その後、左向きX軸の負の向き、取り出しの向きとなっている。すなわち、第1の根本部225は、上向きに延びる第1の直線部225o1、およびこの第1の直線部225o1の端部から左向きに延びる第1の屈曲部225o2第1の後端直線部を有している。また、第2の根本部226の延在する向きが、放射素子215の上記他端から、下向きZ軸の負の向き、その後、右向きX軸の正の向き、取り出しの向きとなっている。すなわち、第2の根本部226は、下向きに延びる第2の直線部226o1、およびこの第2の直線部226o1の端部から右向きに延びる第2の屈曲部226o2第2の後端直線部を有している。このように、巻込部211においては、2つの根本部225、226のいずれにおいても、それらの延在する向きが、給電部222を取り囲むようにして、互いに反対回りに90°回転している。また、放射素子215の中間部の一部は、放射部212において、少なくとも1回、より好ましくは2回以上の折り返しパターンからなるメアンダ形状を有している。そして、このメアンダ形状の折り返しパターンの折り返し方向Z軸の正の向きまたは負の向きは、巻込部211における第2の根本部226の取り出しの向きX軸の正の向き、すなわち第2の屈曲部226o2後端直線部の向きと垂直である。ところで、上記巻込部211において、2つの根本部225、226のそれぞれには、上述した給電部222が形成されている。2つの根本部225、226のそれぞれは、給電部222に接続された給電線221から給電されている。この給電線221と給電部222との接続構成の詳細を図25に示す。この接続構成においては、給電線221を構成する同軸ケーブルの外部導体122が上記第1の根本部225に給電し、その同軸ケーブルの内部導体123が上記第2の根本部226に給電する。また、外部導体122が露出した部分と隣り合う、絶縁性外皮にて覆われている部分外部導体122が露出していない部分は、第1の幅広部213b上に配置されている。給電線221からの給電に関し、具体的には、給電部222において、同軸ケーブルの内部導体123を介して、所定の周波数帯の信号が第2の根本部226に印加され、外部導体122を介して、アース電位が第1の根本部225に印加される。また、給電線221の下方に位置し、給電線221と重畳する、第1の幅広部213の線幅X軸方向の長さは、放射素子215の巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている。これにより、給電部222において、放射素子215と給電線221との間のインピーダンス整合を実現することができる。第2の幅広部214も、第1の幅広部213と同様、巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている。図12とは異なり、給電線221が給電部222からZ軸の負の向きに延在する場合であれば、この第2の幅広部214が第1の幅広部213の役割を果たすことになる。すなわち、この場合、給電線221の下方に位置し、給電線221と重畳する、第2の幅広部214の線幅Z軸方向の長さが、巻込部211および放射部212を構成する部分の線幅よりも広くなっている、といえる。なお、アンテナ201のサイズの一例は、図12における左右方向X軸方向の長さが92mm、上下方向Z軸方向の長さが52mmである。更に、放射部212が有するメアンダ形状内に短絡部材231が配置されている。ここで、図13を用いて、この短絡部材231の役割について、以下、説明する。短絡部材231の役割図13は、メアンダ形状を有する放射素子315内に短絡部材331を配置して、放射素子315内に複数の導電性経路を生じさせた状態を示す模式図である。図13に示すように、アンテナ301は1本の線路である放射素子315および給電線を有し、この放射素子315はメアンダ形状メアンダ構造を有する。すなわち、放射素子315はメアンダ化されている。放射素子315には給電部322において上記給電線が接続される。短絡部材331は、メアンダ化された放射素子315の例えば異なる2点以上を複数の点を短絡させる。図13の例では、短絡部材331の両端部に位置する上下方向に延びる2本の直線部間が短絡されている。これにより、放射素子315には、第1の波長λ1に対応した実線にて示す第1のパス第1の導電性経路と、第2の波長λ2に対応した破線にて示す第2のパス第2の導電性経路とが形成される。このように、アンテナ301では、メアンダ化された放射素子315において、複数の異なる点同士を短絡させるように短絡部材331を設けて、長さの異なる導電性経路の数を増やすことにより、アンテナ301の共振周波数共振点の数を増加させることができる。これにより、使用帯域におけるアンテナ301のVSWR特性を向上させることができる。ここで、上述したように、アンテナでは、導体部材に搭載された場合、導体部材の影響を受けて、使用帯域例えば、日本向け地上デジタル放送用アンテナであれば470MHz~770MHz、北米向け地上デジタル放送用アンテナであれば470MHz~860MH、欧州向け地上デジタル放送用アンテナであれば470~890MHzにおけるVSWR特性が悪化するVSWR値が上昇する場合がある。このような場合には、図13のアンテナ301において示したように、メアンダ化された放射素子315において、複数の異なる点同士を短絡させるように短絡部材331を設けることによって、使用帯域におけるVSWR特性の悪化VSWR値の上昇を抑制することができる。すなわち、導体部材からの影響を考慮し、放射素子315の近傍にダミーの導電部材を配置した状態で、放射素子315において短絡部材331により短絡させる位置を決定して短絡部材331を配置する。これにより、長さの異なる導電性経路の数が増加してアンテナ301の共振周波数が増加する。この結果、アンテナ301を導体部材に搭載した場合でも、導体部材の影響による使用帯域におけるVSWR特性の悪化VSWR値の上昇を抑制することができる。図12に示したアンテナ201では、上で述べたような短絡部材331として、短絡部材231が、メアンダ化された放射部212に配置されている。この短絡部材231を配置する位置及び箇所の決定は、例えば、次のようにして行われる。短絡部材231の配置は、放射素子215が誘電体を介して金属板上に配置された状態で、使用帯域内の各周波数におけるVSWR値が、短絡部材231を配置していない場合よりも小さくなるように決める。より好ましくは、放射素子215が誘電体を介して金属板上に配置された状態で、使用帯域内の各周波数におけるVSWR値が、35以下になるように決める。より具体的に言えば、ダミー金属板上に誘電体を介して配置された放射素子215上に短絡部材231を仮置きした上で、使用帯域におけるVSWR値をモニタしながら短絡部材231を移動する。そして、使用帯域内の各周波数においてVSWR値が短絡部材を配置していない場合よりも小さくなる位置が見出された場合、その短絡部材231をその位置に固定する。一方、使用帯域内の各周波数においてVSWR値が短絡部材を配置していない場合よりも小さくなる位置を見出せなかった場合、使用する短絡部材231を形状またはサイズの異なるものに取り替えながら、上記の試行を繰り返す。短絡部材231は、放射素子215の所定の位置同士を短絡させるものであり、例えば、金属材料などの導電材料を用いることができる。短絡部材231は、例えば放射素子215に直接接触し、放射素子215を短絡させる。ここで、短絡部材231の有無とVSWR特性との関係について調べた実験結果について、以下に説明する。短絡部材の有無による効果この実験においては、図14に示すように、350mm×250mmの導体部材としての金属板403上に、誘電体層402を介してアンテナを搭載し、アンテナ装置401とした。誘電体層402については後述する。なお、アンテナ装置401のサイズが100mm×50mm程度であれば、アンテナ装置401を350mm×250mmの導体部材上に搭載したときと概ね同じ特性が、アンテナ装置401を自動車のボンネット等の導体部材上に搭載した場合にも得られる。アンテナ装置401には、図12に示したアンテナ201、および図15に示すアンテナ501を使用し、それぞれについてVSWR特性を測定した。なお、図15のアンテナ501は、図12のアンテナ201に設けられている短絡部材231が設けられていない点を除き、図12のアンテナ201と同一の構成を有している。図16は、アンテナ201およびアンテナ501の各VSWR特性の測定結果を示すグラフである。図16において、短絡部材有りのグラフがアンテナ201の測定結果であり、短絡部材無しのグラフがアンテナ501の測定結果である。なお、この測定時においては、誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図16に示す実験結果からは、アンテナ201において短絡部材231を配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzに対し、800MHz以下の帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。ただし、アンテナ501においても、約650MHz~750MHzの周波数帯では、VSWRが3.5以下に抑えられているので、この周波数帯では良好な送受信を行うことができる。これは、アンテナ501がメアンダ形状の導電性経路を持つ放射素子215を備えていることによる効果であると考えられる。アンテナ501の場合には、良好な周波数帯が約650MHz~750MHzという結果になっているが、これは単なる一例に過ぎない。すなわち、メアンダ形状の設計によって、VSWRを3.5以下とする周波数の値と範囲とを様々に変えることができる。したがって、使用周波数帯によっては、短絡部材は無くてもよい。なお、本実施の形態では、同一平面上の隣合う複数の点を短絡することで説明したが、隣合っていない複数の点を短絡してもよい。例えば直線形状ではない短絡部材で短絡したり、2層構造として短絡部材をアンテナ201とは異なる面に配置して層間導通により離れた2点以上の点を短絡しても良い。このように、短絡部材231を配置する位置及び箇所を決定することによって、放射素子215の共振点を増加させ、VSWR値を低下させることが一層好ましいことを見出した。この短絡部材231の使用により、アンテナ201が導体部材に搭載される場合でも、使用可能帯域の拡大を図ることができる。誘電体の厚さによる効果発明者等は、図14に示すように、アンテナ装置401と導体部材としての金属板403との間に誘電体層402を設けることにより、アンテナ装置401と導体部材金属板403との間の距離を数mm程度に小さくしても実用に耐えるVSWR特性を有するアンテナ装置を実現できることを見出した。この際、誘電体層402の比誘電率εrは1以上10以下に設定することが望ましい。これは、比誘電率εrを10よりも大きくすると、放射効率の低下が無視できなくなるためである。図17に、誘電体層402の厚さdを変化させ、各厚さdにおけるアンテナ装置401のVSWR特性の測定結果を示す。ここでは、図12のアンテナ201をアンテナ装置401に用いている。また、厚さdとして、d=無限大∞、d=5mm、d=2mm、d=0mm、の4条件を用意した。なお、d=無限大とは、アンテナ201と金属板403との距離が無限大、つまり、金属板403が存在しない状況を意味する条件である。また、d=0mmは、アンテナ201が金属板403に対して可能な限り薄い絶縁膜等の絶縁部材を介して接触するように搭載されている状況を意味する条件である。つまり、d=0mmは、アンテナ201の導体部分と金属板403とが直接接触しないで絶縁状態を保ち、可能な限りアンテナ201と金属板403とが接近している状態の距離を示している。図17に示すように、d=無限大、d=5mmの2つ条件において、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。また、d=2mmとした場合でも、670MHz近傍の帯域を除けば、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。このことから次のようなことがいえる。d=無限大、すなわち、アンテナ201が金属板403に搭載されていなければ、アンテナ201は金属板402からの影響を受けることは無い。言い換えると、アンテナ201が金属板403に無限遠から徐々に金属板403に近づくとすれば、金属板403に近づけば近づくほど、金属板403からの影響を強く受けるはずである。したがって、図17の結果からいえることは、アンテナ201と金属板403との間の誘電体層402の厚さd、すなわち、アンテナ201と金属板403との間の距離を5mm以上とすれば、470MHz~770MHzの帯域において、VSWRを3.5以下に抑えられることができるといえる。また、アンテナ201と金属板403との間の距離を2mm以上とすれば、一部の例外的な帯域を除けば、470MHz~770MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることができるといえる。ここで、図17は、比誘電率εrが約2~3の厚み1mm以下のアンテナ基材を使用した場合で、基材以外の離隔、すなわち誘電体層402の厚さdを、比誘電率εr=約1の材料発泡スチロールなどで設けた場合の特性を示している。したがって、図17に示す特性では、厚さd=2mmのとき、670MH近傍でVSWRが劣化するが、本発明では必ずしも670MHz帯域のVSWRが劣化するわけではない。これは、図17に示す特性が、短絡部材やメアンダ形状、アンテナ基材の比誘電率εr及び厚さ、誘電体層402の比誘電率εr等を最適化することにより調整することが可能だからである。図18は、図12に示したアンテナ201の550MHz帯域における放射パターンを示すグラフである。aは、図14に示すxyz座標系のxy面における放射パターン、bは、yz面における放射パターン、cは、zx面における放射パターンをそれぞれ示している。このときの誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。また、図18中に示すEθは、垂直偏波Vに対するアンテナの放射パワーを表わし、Eφは、水平偏波Hに対するアンテナの放射パワーを表わし、Etotalはアンテナの全放射パワーを表している。図18によれば、xy面における放射パターン、yz面における放射パターン、zx面における放射パターンのいずれにおいても、放射無指向性が実現されていることが分かる。図19は、アンテナ201の変形例であるアンテナ201aを示している。以下、上記のアンテナ201と異なる部分について、その詳細な説明を行なうものとし、同様の部分については、説明を省略する。アンテナ201aのサイズは、図19における左右方向X軸方向の長さが83mm、上下方向Z軸方向の長さが56mmである。巻込部211aにおいて、放射素子215aの2つの根本部225a、226aのそれぞれに、給電部222aが形成されている。2つの根本部225a、226aのそれぞれは、給電部222aに接続された給電線221aから給電されている。なお、第1の根本部225aは、第1の直線部225a1および第1の屈曲部225a2第1の後端直線部を有している。第1の直線部225a1および第1の屈曲部225a2は、図12に示した第1の根本部225の第1の直線部225o1および第1の屈曲部225o2に対応している。同様に、第2の根本部226aは、第2の直線部226a1および第2の屈曲部226a2第2の後端直線部を有している。第2の直線部226a1および第2の屈曲部226a2は、図12に示した第2の根本部226の第2の直線部226o1および第2の屈曲部226o2に対応している。給電線221aは、給電部222aから延在する向きが、上記の実施の形態1の給電線221とは異なり、図19のZ軸の負の向きとなっている。このため、2つの根本部225a、226aの取り出しの向きは、いずれも、図12において給電線221が延在する向きとは直交し、給電線221aが延在する向きとは平行になっている。また、第1の幅広部213aは、給電線221aの下方において形成され、給電線221aと重畳する部分の線幅X軸方向の長さが、巻込部211aおよび放射部212aを構成する部分の線幅よりも広くなっている。なお、図19とは異なり、給電線221aは給電部222aからX軸の負の向きに延在していてもよい。更に、放射部212aが有するメアンダ形状内に短絡部材231a及び短絡部材232aが配置されている。この短絡部材231a及び短絡部材232aの役割については、上述した短絡部材231と同様である。次に、短絡部材231a及び232aの有無により、VSWR特性がどの程度向上するかについて、発明者等が実験を行なった。その実験結果について、以下に説明する。短絡部材の有無による効果発明者等は、アンテナ201と同様、図14に示すように、350mm×250mmの金属板403上に、誘電体層402を介してアンテナ装置401を搭載した。アンテナ装置401には、図19に示したアンテナ201a、図20に示すアンテナ502、および図21に示すアンテナ503を使用し、それぞれについてVSWR特性を測定した。図20のアンテナ502は、図19の短絡部材232aが放射部212aのメアンダ形状部内に配置されていないことを除き、図19のアンテナ201aと同一の構成を有している。また、図21のアンテナ503は、図19の短絡部材短絡部材231a及び232aが放射部212aのメアンダ形状部内に配置されていないことを除き、図19のアンテナ201aと同一の構成を有している。図22に、アンテナ201a、アンテナ502及びアンテナ503の各VSWR特性の測定結果を示す。図22において、短絡部材有りのグラフがアンテナ201aの測定結果であり、短絡部材無しのグラフがアンテナ503の測定結果であり、第2の短絡部材無しのグラフがアンテナ502の測定結果である。なお、この測定時においては、誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図22に示すように、先ず、第2の短絡部材無しのグラフから、短絡部材231aを配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzのうち、低周波帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。更に、短絡部材有りのグラフから、短絡部材232aを配置し、短絡を生じさせることにより、地上波デジタルテレビ帯域470MHz~770MHzのうち、高周波帯域においてもVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。ただし、短絡部材無しのグラフから、前述したように、アンテナ503においても、約550MHz~620MHzの周波数帯および約680MHz~770MHzの周波数帯では、VSWRが3.5以下に抑えられているので、この周波数帯では良好な送受信を行うことができる。これは、アンテナ503がメアンダ形状の導電性経路を持つ放射素子215aを備えていることによる効果であると考えられる。したがって、使用周波数帯によって、短絡部材の設置数は0も含んで変更可能である。誘電体の厚さによる効果図23に、誘電体層402の厚さdを変化させ、各厚さdにおけるアンテナ装置401のVSWR特性の測定結果を示す。ここでは、図19のアンテナ201aをアンテナ装置401に用いている。また、厚さdとして、d=無限大∞、d=5mm、d=2mm、d=0mm、の4条件を用意した。図23に示すように、d=無限大、d=5mmの2つ条件において、420MHz~920MHzの帯域においてVSWRを3.1以下に抑えられることが分かる。また、d=無限大、d=5mm、d=2mmの3つ条件において、420MHz~870MHzの帯域においてVSWRを3.5以下に抑えられることが分かる。このことから、アンテナ201aと金属板403との間の距離を2mm以上とすれば、420MHz~870MHzの帯域において、VSWRを3.5以下に抑えられることができるといえる。率εrが約2~3の厚み1mm以下のアンテナ基材を使用した場合で、かつ、基材以外の離隔、すなわち誘電体層402の厚さdを、比誘電率εr=約1の材料発泡スチロールなどによって設けた場合の特性を示している。なお、d=0mmの場合でも、例えば、450MHz近傍の周波数帯、約520MHz~690MHzおよび約750MHz~830MHzなどの周波数帯では、VSWRを3.5以下に抑えられ、良好な送受信を行うことができる。したがって、使用周波数帯が特定の周波数帯に限定して構わない場合には、本発明のメアンダ形状の放射素子を備えたアンテナを、導電体面とは絶縁した状態を保った状態で、できるだけ接近させて設置することができる。図24は、図19に示したアンテナ201aの550MHz帯域における放射パターンを示すグラフである。aは、図14に示すxyz座標系のxy面における放射パターン、bは、yz面における放射パターン、cは、zx面における放射パターンをそれぞれ示している。このときの誘電体層402の厚さdは5mm、比誘電率εrは1であった。図24によれば、xy面における放射パターン、yz面における放射パターン、zx面における放射パターンのいずれにおいても、放射無指向性が実現されていることが分かる。変形例図25は、図12に示すアンテナ201の変形例であるアンテナ504を示している。以下、上記のアンテナ201と異なる部分について、その詳細な説明を行なうものとし、同様の部分については、説明を省略する。アンテナ504では、第1の幅広部213bおよび巻込部211bのZ軸正方向における長さが、アンテナ201の第1の幅広部213および巻込部211より長くなっている。したがって、第1の幅広部213bおよび巻込部211bのZ軸正方向側の上端部は、放射素子215のZ軸正方向側の上端部の位置から、Z軸正方向側に張り出している。また、アンテナ201の短絡部材231は、独立した部材として設けられているが、アンテナ504では、Z軸負方向側の下端部において、放射素子215bを形成する導電性経路と同じ材料により、導電性経路と一体化された短絡部231cが形成されている。さらに、Z軸に沿って折り返され、隣り合って並走する2本の導電性経路を1本に一体化し、そのX軸方向の幅を、1本の導電性経路の幅のほぼ3倍とした短絡部231dが形成されている。1本に一体化する場合の並走する導電性経路の本数は、良好なVSWR特性が得られるように適宜調整すればよいことはいうまでもない。上記短絡部231cのX軸方向の長さについても、同様に適宜調整可能である。このように、短絡部材を、独立した部材とするのではなく、導電性経路と同じ材料により、導電性経路と一体化して形成する方が、導電性経路と短絡部材とを同時に形成することができるので、製造工程が簡便になる。まとめ本発明に係る移動体は、以上のように、導電性経路が二次元的に配された平板状の放射素子と、上記放射素子に接続される給電線と、上記平板状の放射素子を、移動体の外殻の導電性材料層から離間した状態で、上記外殻の表面または裏面に沿うように保持する支持部材とを備え、上記平板状の放射素子は、導電性経路の一端から所定の長さ部分の第1の根本部と、上記導電性経路の他端から所定の長さ部分の第2の根本部と、上記第1の根本部と第2の根本部とを中継する中間部とを有し、上記第1及び第2の根本部には、それぞれ上記給電線に接続される第1及び第2の給電部が形成され、上記中間部には折り返しパターンを有するメアンダ形状の上記導電性経路が形成され、上記支持部材の形成材料は誘電体である、ことを特徴としている。本願発明者は、鋭意研究の結果、アンテナ装置のアンテナを、上記の構成を備えたアンテナとし、さらに上記でいう放射素子に、上記~の構成を持たせたことにより、アンテナを、移動体の導電性材料層を含む外殻外装材の表面または裏面に沿うように、言い換えると、外殻の外装側の面または外殻の移動体室内側の面に沿うように設置した場合であっても、良好な感度および無指向性を実現し、VSWR特性を向上させることのできる周波数帯域が発現することを見出した。なお、本発明のアンテナ装置の用途は、送受信対応、送信専用または受信専用のいずれでもよい。さらに、形成材料を誘電体とした支持部材によって、上記放射素子を上記外殻の表面または裏面から離間した状態で、当該面に沿うように保持すると、上記導電性材料層から受ける悪影響を抑制し、良好なVSWR特性を示す周波数帯域が広がることを見出した。したがって、本発明によれば、移動体の導電性材料層を含む外殻の表面または裏面に対して、高感度かつ無指向性という特性の良い薄型のアンテナ装置を設置することができる。特に、外殻の裏面、すなわち外殻の移動体室内側内装側の面にアンテナ装置を設置する場合について、例えば移動体が自動車である場合を例に挙げて説明すると、自動車のドア、ルーフまたはピラーなどにおける金属板と車室側の内装材との間に形成される狭いスペースであっても、本発明の平板状の放射素子を外殻の裏面から離間した状態で、当該裏面に沿わせるようにしてアンテナ装置を設置することは容易である。このような狭いスペースにアンテナ装置を設置した場合でも、高感度かつ無指向性という良好な特性を発揮することができる。したがって、本発明のアンテナ装置は、移動体の外殻に対する設置の自由度が非常に高いという利点も備えている。なお、上記放射素子を上記外殻の表面または裏面から離間させる場合に、アンテナと表面または裏面との間に、空気層が誘電体層として存在してもよいし、空気層が固体の誘電体層に置き換わってもよい。放射素子と外殻との間に、空気層を介在させる構成では、上記支持部材は、放射素子と上記表面または裏面との間に局所的に設けられるスペーサの形態を取り、放射素子と外殻との間に、固体の誘電体層を介在させる構成では、その誘電体層自体が上記支持部材となる形態を取る。また、放射素子と上記外殻の表面との間に、空気層を介在させる構成として、上記支持部材をアンテナ装置のカバー部材、もしくは上記外殻の一部を覆うカバー部材とする形態を採用することもできる。また、上記各実施形態に係るアンテナ装置では、上記平板状の放射素子には、上記メアンダ形状の導電性経路を短絡させるための短絡部が設けられていることが好ましい。これにより、長さの異なる導電性経路の数が増える結果、アンテナの共振点を増加させることができるので、アンテナ装置の使用可能な周波数帯域をより拡大することができる。この場合、メアンダ形状の導電性経路上において短絡箇所を発生させるための1つまたは複数の短絡部を配置する際に、アンテナの共振点が増加するように、あるいはアンテナの共振点を増加させるとともに、使用帯域内におけるVSWR値を低下させるように、短絡部を配置する位置及び箇所を決定することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置では、上記平板状の放射素子において、上記第1及び第2の根本部は、上記給電部を取り囲む巻込部を形成し、さらに上記第1及び第2の根本部の少なくとも一方に、上記給電部に接続される給電線と重畳する位置における上記導電性経路の幅が他の位置より広い幅広部が形成されていてもよい。これにより、給電部における放射素子と給電線とのインピーダンス整合を実現し、そうすることにより、アンテナのVSWR値を低下させる、すなわち、VSWR特性をさらに向上させることができる。このため、アンテナの高い放射利得を実現させながら、そのVSWR特性を向上させることができるので、アンテナ装置の使用可能な周波数帯域をさらに拡大することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置では、上記平板状の放射素子は、一端から他端まで連続した一本の線路となった構成である。これにより、一端から他端に連続する導電性経路を持つ放射素子において、その両端側に上記給電部が形成されていることにより、ループ形状を有するループアンテナ装置と同様、高い放射利得を実現することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置では、上記外殻の表面または裏面に対する上記放射素子の離間距離が、少なくとも2mmであることが好ましい。これにより、アンテナ装置を導体付近に搭載する場合でも、VSWR値を3.5以下に抑えた使用可能な周波数帯域を発現させることができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置は、上記外殻に上記支持部材を固定する固定手段を有し、上記支持部材は、平板状のベース部材であり、上記ベース部材の表面に沿って上記放射素子が固定された構成としてもよい。なお、上記ベース部材に沿ってとの表現を、上記ベース部材の二次元的または三次元的な広がり方と同様の二次元的または三次元的な広がり方で、と言い換えてもよい。これにより、放射素子と外殻との間にベース部材が誘電体層として介在するので、アンテナ装置を例えば自動車の車体などの金属部材上に設ける場合に、誘電体層が金属部材からの悪影響を抑制することができる。これにより、アンテナ装置は、良好なVSWR特性を維持することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置は、上記外殻に上記支持部材を固定する固定手段を有し、上記支持部材は、上記外殻の表面の一部を覆うカバー部材であり、上記カバー部材の内側には、上記外殻の表面との間に空間部が形成され、上記カバー部材の内側の面に沿って上記平板状の放射素子が固定された構成としてもよい。これにより、アンテナ装置を移動体の外殻の上記表面に設置する場合に、防水および保護等の観点から不可欠なカバー部材を、導電性材料層から受ける悪影響を抑制する上記支持部材として有効に活用することができる。なお、この構成では、放射素子と外殻との間に空気層が誘電体層として介在する。これにより、アンテナ装置は、良好なVSWR特性を維持することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置では、上記放射素子の平板状には、曲率が付与された湾曲形状が含まれていてもよく、その場合、上記湾曲形状の曲率半径は、5mm以上であればよい。このように、曲率半径が5mm以上の曲面に沿って放射素子が取り付けられるなら、アンテナ装置は良好な特性を維持することができる。上記各実施形態に係るアンテナ装置は、上記平板状の放射素子に上記給電線を介して接続される送受信回路をさらに有し、上記平板状の放射素子と上記送受信回路とが、同一平面上に配されていてもよい。これにより、送受信回路をさらに備えたアンテナ装置の薄型化を図ることができる。また、放射素子と送受信回路とを異なる面に配する形態と比較して、放射素子と送受信回路とを接続する導電路をより短くすることができるので、放射素子と送受信回路間の伝送路のインピーダンスを考慮する必要がない。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。"