"被梱包物を梱包するための収納凹部が形成された梱包材であって、前記収納凹部の側壁部の一方側には、前記収納凹部に収納される前記被梱包物の一方側の上縁部に当接するように側壁部から突出した第1の突起が形成されており、前記収納凹部の側壁部の他方側には、前記収納凹部に収納される前記被梱包物の他方側の上縁部との間に隙間が形成される位置に、側壁部から突出した第2の突起が形成されていることを特徴とする梱包材。前記被梱包物を収納凹部内において梱包状態から傾斜させたときに、前記隙間は、前記一方側における前記被梱包物の底部が、前記第1の突起よりも前記収納凹部の開口側に位置し、前記他方側における前記被梱包物の上縁部が、前記第2の突起よりも前記収納凹部の底面側に位置するように、形成されていることを特徴とする請求項1に記載の梱包材。前記第1の突起は、前記一方側の側壁部に少なくとも2つ形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の梱包材。前記第1の突起が形成された収納凹部の一方側には、該収納凹部から張り出した張り出し凹部が形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の梱包材。前記梱包材には、前記収納凹部が複数形成されており、前記第1の突起は、前記梱包材の中央側に形成されており、前記第2の突起は、前記梱包材の縁部側に形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の梱包材。請求項1~5のいずれかに記載の梱包材の前記収納凹部に、前記被梱包物が収納された梱包体。請求項6に記載の梱包体を開梱する梱包体の開梱方法であって、前記収納凹部に収納された状態の前記被梱包物の他方側の底部を旋回軸として、前記第1の突起を乗り越えるように、前記梱包材に対して前記被梱包物の一方側を旋回させた後、前記梱包物に対して傾いた角度を保ったまま前記被梱包物を相対的に移動させることにより、前記被梱包物を開梱することを特徴とする梱包体の開梱方法。しかしながら、上述した梱包材70で梱包した場合、搬送時の振動等により被梱包物Pの飛び出しを抑制することができるが、梱包材70から被梱包物Pを取り出す梱包体7を開梱する際には、収納凹部75のすべての突起76,76が、被梱包物Pの上縁部ptに対して当接しているので、被梱包物Pを、収納凹部75の開口75aに向って上方に直線的に移動させなければならない図7の矢印参照。そして、このような直線的な移動により、被梱包物Pの側面psが、すべての突起76,76を同時に乗り越えようとしたときに、対向する突起76,76が離れるようにすなわち、収納凹部75の両側が広がるように、梱包材70の収納凹部75を変形させねばならない。この変形の抵抗により、被梱包物Pを収納凹部75から簡単に取り出すことができないこともあり、開梱の作業性が低下するおそれがあった。本発明は、このような点を鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、収納凹部から、被梱包物の飛び出しを防止するための突起を設けた場合であっても、開梱時に被梱包物を収納凹部から容易に取り出すことができる梱包材を提供することにある。前記課題を解決すべく、発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、開梱時における被梱包物の移動に着目した。すなわち、これまでのように、被梱包物を収納凹部の開口に向って上方に直線的に移動させて取り出すのではなく、収納凹部から旋回回動させて取り出すことができれば、被梱包物の側面がすべての突起を同時に乗り越えることなく、被梱包物を容易に取り出すことができるとの新たな知見を得た。本発明は、この新たな知見に基づくものであり、本発明に係る梱包材は、被梱包物を梱包するための収納凹部が形成された梱包材であって、前記収納凹部の側壁部の一方側には、前記収納凹部に収納される前記被梱包物の一方側の上縁部と当接するように突出した第1の突起が形成されており、前記収納凹部の側壁部の他方側には、前記収納凹部に収納される前記被梱包物の他方側の上縁部に対して、前記収納凹部の開口側に隙間が形成されるように突出した第2の突起が形成されていることを特徴とする。本発明によれば、収納凹部に被梱包物を収納した状態梱包状態において、第1の突起は、被梱包物の一方側の上縁部と当接するように突出しているので、被梱包物はその一方側で固定されている。一方、第2の突起と、被梱包物の他方側の上縁部とには、隙間が形成されているが、被梱包物がその他方側において、振動等により収納凹部から飛び出そうとした場合には、この第2の突起により、被梱包物の他方側の上縁部が係止される。このような結果、梱包体を搬送する際に、たとえ振動等が生じた場合であっても、収納凹部から被梱包物が飛び出すことを抑えることができる。また、梱包体の開梱時には、被梱包物の他方側において、その上縁部と第2の突起との間には、隙間が形成されているので、収納凹部に収納された状態の被梱包物の他方側の底部を旋回軸として、第1の突起を乗り越えるように被梱包物の一方側を容易に旋回させることができる。これにより、被梱包物の一方側の上縁部と、第1の突起との係止状態を解除することができる。その後、係止状態が解除されて傾斜した姿勢でこの傾斜角度を保ったまま、梱包材と被梱包物とを相対的に移動させれば、被梱包物の他方側の上縁部が、第2の突起を乗り越えることなく、被梱包物を収納凹部から容易に取り出すことができる。ここで、本発明でいう収納凹部の側壁部の一方側とは、収納凹部の中央から一方向に向った側のことをいい、収納凹部の側壁部の他方側とは、収納凹部の中央から一方向とは反対方向に向った側のことをいう。同様に、被梱包物の一方側とは、被梱包物の中央から一方向に向った側のことをいい、被梱包物の他方側とは、収納凹部の中央から一方向とは反対方向に向った側のことをいう。搬送時における収納凹部からの被梱包物の飛び出し防止と、上述したような開梱時における収納凹部からの被梱包物の取り出しができるのであれば、第2の突起と被梱包物との隙間の大きさは特に限定されるものではない。しかしながら、より好ましくは、前記被梱包物を収納凹部内において梱包状態から傾斜させたときに、前記隙間は、前記一方側における前記被梱包物の底部が、前記第1の突起よりも前記収納凹部の開口側に位置し、前記他方側における前記被梱包物の上縁部が、前記第2の突起よりも前記収納凹部の底面側に位置するように、形成されている。このような隙間を形成することにより、収納凹部に収納された状態の被梱包物の他方側の底部を旋回軸として、被梱包物の一方側を容易に旋回させたときに、第2の突起に接触することなしに、第1の突起のみに対して被梱包物を確実に乗り越えさせて、被梱包物を収納凹部から取り出すことができる。搬送時における収納凹部からの被梱包物の飛び出し防止が確実にできるのであれば、第1の突起および第2の突起の個数は、特に限定されるものではない。しかしながら、より好ましい態様としては、前記第1の突起は、前記一方側の側壁部に少なくとも2つ形成されている。この態様によれば、少なくとも2つの第1の突起と、少なくとも1つの第2の突起との合計3つの突起3点があれば、収納凹部内において、被梱包物を安定して係止することができる。また、被梱包物を上述したように旋回させることができるのであれば、収納凹部等の凹部の形状は特に限定されるものではない。しかしながら、より好ましい態様としては、前記第1の突起が形成された収納凹部の一方側には、該収納凹部から張り出した張り出し凹部が形成されている。この態様によれば、張り出し凹部に、手または指を入れ込んで、被梱包物の一部を上側に押し上げることにより、被梱包物を上述したように容易に旋回させることができる。また、第1の突起と第2の突起との相違を視認して、旋回方向を特定することは、容易ではないところ、本態様では、張り出し凹部が形成された部分の近傍に、第2の突起が形成されていると判断することができるので、旋回方向を容易に特定して被梱包物を旋回させることができる。さらに、複数の被梱包物を一度に搬送する場合には、梱包材に、複数の収納凹部が形成されていることが好ましい。このような態様においては、第1および第2の突起を中央側または縁部側のいずれに形成してもよいが、より好ましい態様としては、前記第1の突起は、前記梱包材の中央側に形成され、前記第2の突起は、前記梱包材の縁部側に形成されていることが好ましい。第1の突起を梱包材の中央側に形成し、第2の突起を梱包材の縁部側に形成することにより、開梱時において、梱包材の中央から縁部に向って、被梱包物を旋回させることができる。梱包材の中央側の部分は、梱包材の縁部側の部分に比べて剛性があり、その他の被梱包物の自重によっても変形し難いので、開梱時における梱包材の変形を抑えて、被梱包物を収納凹部から安定して取り出すことができる。このように、上述した梱包材の収納凹部に、被梱包物を収納して、梱包体としたときに、梱包体の開梱時には、収納凹部に収納された状態の前記被梱包物の他方側の底部を旋回軸として、前記第1の突起を乗り越えるように前記梱包材に対して前記被梱包物の一方側を旋回させた後、前記梱包物に対して傾いた角度を保ったまま前記被梱包物を相対的に移動させることにより、前記被梱包物を開梱することができる。本発明によれば、収納凹部から、被梱包物の飛び出しを防止するための突起を設けた場合であっても、開梱時に被梱包物を収納凹部から容易に取り出すことができる。以下に、図面に基づき、本発明に係る梱包材のいくつかの実施形態を説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る梱包材に被梱包物を収納したときの梱包体の模式図であり、aは、斜視図、bは、上面図であり、図2は、図1に示す梱包材の模式的断面図であり、aは、A-A線矢視断面図、bは、B-B線矢視断面図である。図3は、図1に示す梱包材から被梱包物を取り出す作業開梱作業を説明するための模式図であり、aは、収納状態を示した断面図であり、図1bのC-C線矢視断面図であり、bは、被梱包物を梱包材に対して旋回した状態を示した断面図である。図1に示す梱包材10トレイは、板状の基台p1に突出部p2が形成された被梱包物P1梱包するための梱包材である。梱包材10は、シート状の例えば熱可塑性樹脂を素材として、これを真空成形等の熱成形手段により一体成形してなる。素材としては、例えば、ポリプロピレンPPやポリエチレンPE等のポリオレフィン系樹脂、耐衝撃性ポリスチレンHiPS等のポリスチレンPS系樹脂、若しくは、ポリエチレンテレフタラートPET等のポリエステル系樹脂からなる発泡材、又は非発泡材からなるシート状の樹脂を挙げることができ、熱成形が可能な樹脂であれば、素材は特に限定されない。図1~3に示すように、梱包材10は、矩形状であり、その周縁から、垂下するようにスカート部18が形成されている。さらに梱包材10の内部には、被梱包物P1を収納するための収納凹部11が形成されている。収納凹部11の側壁部12には、収納凹部11の内部空間に向って、一対の第1の突起13,13と、一対の第2の突起14,14とが形成されている。第1の突起13は、収納凹部11の側壁部12の一方側において、被梱包物P1が収納凹部11に収納された梱包状態で、被梱包物P1の基台p1の一方側の上縁部paと当接するように側壁部12から突出している。一方、第2の突起14は、収納凹部11の側壁部12の他方側において、被梱包物P1が収納凹部11に収納された梱包状態で、被梱包物P1の他方側の基台p1の上縁部pbとの間に隙間dが形成される位置に、側壁部12から突出している。より具体的には、図3bに示すように、被梱包物P1を収納凹部11内において梱包状態図3aに示す状態から傾斜旋回させたときに、隙間dは、一方側における被梱包物P1の底部一方側の底部pcが、第1の突起13よりも収納凹部11の開口11a側に位置し、他方側における被梱包物P1の上縁部pbが、第2の突起14よりも収納凹部11の底面11b側に位置するように、形成されている。このように、第1および第2の突起13,14を収納凹部に形成した梱包材10を用いることにより、以下に示すような被梱包物Pの梱包状態を確保することができると共に開梱作業を容易に行うことができる。具体的には、図2bおよび図3aに示すように、被梱包物Pを収納凹部11に収納することによりこれを梱包した状態において、第1の突起13が、被梱包物P1の一方側の上縁部paと当接するように突出しているので、被梱包物P1の一方側で固定されている。一方、図2aおよび図3aに示すように、第2の突起14と、被梱包物P1の他方側の上縁部pbとには、隙間dが形成されることになるが、基台p1がその他方側において、振動等により収納凹部11から飛び出そうとした場合には、第2の突起14により、被梱包物P1の他方側の上縁部pbが係止される。このような結果、梱包体1を搬送する際に、たとえ振動等が生じた場合であっても、梱包材10と被梱包物P1との係止状態は確保されるため、収納凹部11から被梱包物P1が飛び出すことを抑えることができる。また、梱包材10から被梱包物P1を取り出す際には、被梱包物P1の他方側において、その上縁部pbと第2の突起14との間には、隙間dが形成されているので、収納凹部11に収納された状態の被梱包物P1の他方側の底部pdを旋回軸Lとして図1a,図3a参照、第1の突起13を乗り越えるように、被梱包物P1の突出部p2を把持して、その一方側を図3bの矢印に示す如く、容易に旋回させることができる。これにより、被梱包物P1の一方側の上縁部paと、第1の突起13との係止状態を解除することができる。その後、係止状態が解除されて傾斜した姿勢でこの傾斜角度θを保つように、被梱包物P1を梱包材10に対して相対的に移動させれば、被梱包物P1の他方側の上縁部pbが、第2の突起14を乗り越えることなく、被梱包物P1を収納凹部11から容易に取り出すことができる。特に、被梱包物P1を梱包状態から傾斜させたときに、上述した被梱包物P1と第1および第2の突起13,14との位置関係を満たすように隙間dを形成することにより、収納凹部11に収納された状態の被梱包物P1の他方側の底部pdを旋回軸Lとして、被梱包物P1の一方側を容易に旋回させたときに、第2の突起14に接触することなしに、基台p1を第1の突起13のみに対して確実に乗り越えさせて、被梱包物P1を収納凹部11から取り出すことができる。図4は、本発明の第2の実施形態に係る梱包材から被梱包物を取り出す作業を説明するための模式的斜視図である。第2の実施形態に係る梱包材が、図1に示す第1の実施形態の梱包材と相違する点は、収納凹部の形状である。したがって、第1の実施形態の梱包材と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付して、その詳細な説明を省略する。図4に示すように、本実施形態に係る梱包材10Aは、図1に示す被梱包物P1とは異なり、表面に凹凸のない板状の被梱包物P2を梱包するに好適な梱包材である。具体的には、梱包材10Aには、その縁部10aに向って、収納凹部11から連続した空間を形成するように張り出した張り出し凹部15が形成されている。張り出し凹部15は、第1の突起13が形成された収納凹部11の一方側に設けられており、開梱時に作業者が指または手を入れて、収納凹部11に収納された状態の被梱包物P2を取り出すことができる程度の空間となっている。このような、張り出し凹部15を設けることにより、図1に示す被梱包物P1の如く、突出部p2が形成されていない被梱包物P2であっても、張り出し凹部15に手または指を入れ込んで、被梱包物P2の一部を上側に押し上げることにより、被梱包物P2を上述したように容易に旋回させることができる。また、第1および第2の実施形態に示すいずれの被梱包物P1,P2を開梱する場合であっても、第1の突起13と第2の突起14の相違を確認して、被梱包物P1,P2を旋回させる方向を特定することは容易ではないところ、張り出し凹部15を設けることにより、張り出し凹部15が形成された部分には、第1の突起が形成されていると確認することができ、この張り出し凹部15を利用して、適切な旋回方向に被梱包物P1,P2を旋回させることができる。図5は、第1および第2の実施形態の変形例を示した模式的上面図であり、aは、第1の実施形態に係る梱包材の変形例を示した上面図、bは、第2の実施形態に係る梱包材の変形例を示した上面図であり、第1および第2の実施形態と異なる点は、第2の突起の位置である。したがって、第1および第2の実施形態の梱包材と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付して、その詳細な説明を省略する。図5aに示すように、この変形例に係る梱包材10Bの第1の突起13,13は、図1に示す梱包材10と同じ位置に配置されており、第2の突起14は、収納凹部11の側面の他方側において、旋回軸Lに沿って並んで配置されている。このような位置に配置することにより、図1の梱包材10に比べて、より小さい隙間d図2a参照で、被梱包物P1を旋回させることができる。さらに、図5bに示すように、この変形例に係る梱包材10Cの第1の突起13,13は、図4に示す梱包材10Aと同じ位置に配置されており、1つの第2の突起14が、収納凹部11の側面の他方側において、旋回軸Lに沿って、配置されている。このような位置に配置することにより、図5aと同様に、図4の梱包材10Aに比べて、より小さい隙間d図2a参照で、被梱包物P2を第1実施形態のものよりも大きく旋回させることができる。また、この変形によれば、第2の突起14の個数はこれまでの2つから1つに減少しているが、2つの第1の突起13,13と、少なくとも1つの第2の突起14の合計3つの突起3点あれば、収納凹部11内において、被梱包物P2を安定して係止することができる。図6は、本発明の第3の実施形態に係る梱包材から被梱包物を開梱させる状態を説明するための模式図であり、aは、斜視図、bは、上面図である。第3の実施形態に係る梱包材が、図1に示す第1の実施形態の梱包材と相違する点は、収納凹部の個数とその形状である。したがって、第1の実施形態の梱包材と同じ機能を有する構成は、同一の符号を付して、その詳細な説明を省略する。図6aおよびbに示すように、本実施形態に係る梱包材10Dには、2つ複数の収納凹部11,11が形成されている。それぞれの収納凹部11,11は、梱包材10Dの中央線Cに対して線対称の形状となっており、これらの収納凹部11,11は、張り出し凹部15Aによって連続した空間となっている。この張り出し凹部15Aは、図4に示す梱包材10Aの張り出し凹部15と同様の働きをするものである。さらに、被梱包物P2の一方側の上縁部paに当接する一対の第1の突起13は、梱包材10Dの中央側に形成されている。一方、被梱包物P2の他方側の上縁部pbとの間に隙間を形成させるための第2の突起14は、梱包材10Dの旋回軸Lに沿って、梱包材10Dの縁部側に形成されている。このように構成された梱包材10Dによれば、図6aに示すように、第1の突起13を梱包材10Dの中央側に形成し、第2の突起14を梱包材10Dの縁部側に形成することにより、開梱時において、梱包材10Dの中央からその縁部に向って、図示の如く被梱包物P2を旋回させることができる。ここで、図6aおよびbとは異なり、第1の突起を被梱包物の縁部側に形成し、第2の突起を梱包材の中央側に形成した場合には、開梱時において、梱包材の縁部からその中央に向って、被梱包物を旋回させることになる。しかしながら、この場合、第1の突起を乗り越えようとしたときに、被梱包物と共に梱包材の縁部が持ち上がるように変形し、作業性が低下することが考えられる。特に、本実施形態の如く、スカート部18が形成されている場合には、梱包材の縁部の剛性が高まり、梱包材の縁部が持ち上がるような変形は抑制されるが、スカート部18がない梱包材の場合には、このような現象は顕著なものとなる。しかしながら、本実施形態のように、第1の突起13を被梱包物P2の中央側に形成した場合には、中央側の部分は、縁部側に比べて剛性があり、その他の被梱包物P2の自重により変形し難いので、上述したように梱包材トレイ10Dの変形は少なく、上述した作業性の低下なく、被梱包物P2を安定して収納凹部11から取り出すことができる。以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明は、前記の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の精神を逸脱しない範囲で、種々の設計変更を行うことができるものである。上述したすべての本実施形態では、梱包材にスカート部が形成されていたが、梱包材の剛性を保つことができるのであれば、このスカート部は必ずしも必要ではない。また、第1及び2の実施形態では、少なくとも第1の突起を2つ設けていたが、第2の突起と合わせて被梱包物を係止することができるのであれば、この個数は限定されるものではない。さらに、第3の実施形態では、収納凹部を2つ設けた梱包材を例示したが、梱包、搬送、および開梱の一連の作業を容易に行うことができるのであれば、収納凹部の個数は特に限定されるものではない。"