概略閉構造の筐体内に熱を発生する回転機器を備え、前記回転機器から発生する熱を外部に排気する排気路を備え、前記排気路の入口部位に、前記筐体内の気体を吸引し、前記排気路の出口部位から排気する吸引排出機構を備えた排気システムの騒音低減構造であって、前記排気路を先端閉構造とするとともに、前記排気路を前記入口部位から前記出口部位側に伝播する音に関し、前記出口部位で、前記排気路内における前記音の伝播方向と平行な面に開口部を備え、前記開口部の開口面において、消音対象の特定周波数について、任意の瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域での音圧の積算値と、当該正位相とは逆位相の第二領域での音圧の積算値と、が等しくなるように音の伝播を遮断する遮音部材を前記開口部に設ける排気システムの騒音低減構造。前記遮音部材が、前記開口部の前記伝播方向における一端に接して、設置されている請求項1に記載の排気システムの騒音低減構造。前記遮音部材が、前記開口面において局所的に音圧が高くなっている全ての位置それぞれに対応して、設置されている請求項1に記載の排気システムの騒音低減構造。前記遮音部材が、前記排気路を形成する部材とは別部材からなる請求項1~3の何れかに記載の排気システムの騒音低減構造。前記排気路が路長手軸を横断する方向の断面形状が矩形の矩形断面通路として構成されるとともに、前記開口部が、前記矩形断面通路を形成する一の側面に設けられ、前記路長手軸に沿った一対の長辺と、前記一対の長辺に直交する一対の短辺からなる矩形開口である請求項1~4の何れかに記載の排気システムの騒音低減構造。前記排気路を伝播する音の発生源が、前記回転機器及び前記吸引排出機構を成す吸引ファンである請求項1~5の何れかに記載の排気システムの騒音低減構造。本発明は、このような従来の欠点に着目したもので、その目的は、排気路における圧力損失の増加を抑制するとともに、排気システム大型化を抑制可能な排気システムの騒音低減構造を提供することにある。本発明に係る概略閉構造の筐体内に熱を発生する回転機器を備え、前記回転機器から発生する熱を外部に排気する排気路を備え、前記排気路の入口部位に、前記筐体内の気体を吸引し、前記排気路の出口部位から排気する吸引排出機構を備えた排気システムの騒音低減構造の特徴構成は、前記排気路を先端閉構造とするとともに、前記排気路を前記入口部位から前記出口部位側に伝播する音に関し、前記出口部位で、前記排気路内における前記音の伝播方向と平行な面に開口部を備え、前記開口部の開口面において、消音対象の特定周波数について、任意の瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域での音圧の積算値と、当該正位相とは逆位相の第二領域での音圧の積算値と、が等しくなるように音の伝播を遮断する遮音部材を前記開口部に設ける点にある。この特徴構成によれば、概略閉構造の筐体において、回転機器などから生じた騒音は、排気路を通って筐体外へと漏れ出る。筐体外へと漏れ出る騒音の音場位相及び振幅は、ホイヘンスフレネルの原理より、排気路に設けられた開口部の音場によって形成されるとみなすことができる。ここで、排気路内においては騒音が内部で反射することにより定在波が発生する。開口部は騒音の伝播方向と平行な面に備えられているため、開口部の開口面における音場と、この定在波によって生じる音場と同一であるとみなせる。このような音場が形成される開口面において、特定の周波数成分の音場を考えると、ある瞬間において位相が正の値をとる第一領域と、当該瞬間において位相が負の値をとる第二領域とに分けることができる。そして定在波の特性から、この第一領域と第二領域とは常に逆位相の関係にある。よって、消音対象とする特定周波数について、第一領域での音圧振幅の2乗の積算値と、第二領域での音圧の積算値と、が等しくなるように遮音板を開口部に設けることで、第一領域における音場と第二領域における音場とは、振幅が同じ程度で、かつ逆位相の関係となる。よって、筐体外においては、第一領域における音場を波源とする波と第二領域における音場を波源とする波とがお互いに打ち消しあい、振幅が弱められた音場が形成される。すなわち、特に消音対象とする特定周波数成分について、筐体外に漏れ出る騒音を低減できる。本願において、積算値が等しいとは、正位相と逆位相の積算値が、音場下手側で消音が起こる程度に等しいことを意味する。また、開口部に遮音板を設けるだけで済むので、遮音構造を設けることによる排気路における圧力損失の増加を抑制することができるとともに、排気システムの大型化を抑制することができる。ここで、前記遮音部材が、前記開口部の前記音の伝播方向における一端に接して、設置されていると好適である。この構成によれば、開口面における第一領域と第二領域とが連続するように構成されるので、筐体外において、第一領域における音場を波源とする波と第二領域における音場を波源とする波とがより効果的に打ち消しあう。すなわち、より効果的に筐体外に漏れ出る騒音を低減できる。もしくは、前記遮音部材が、前記開口面において局所的に音圧が高くなっている全ての位置それぞれに対応して、設置されていると好適である。この構成によれば、開口面における第一領域の音圧の積算値と第二領域の音圧の積算値とを、同程度に減少させることが出来るので、消音対象とする特定周波数成分については、低減効果を保ったまま、騒音をより一層低減できる。また、前記遮音部材が、前記排気路を形成する部材とは別部材からなると好適である。この構成によれば、排気路内部に一切手を加える必要がないため、排気システムの設置後に騒音が問題となった場合でも、簡便に騒音低減構造を設けることができる。また、遮音部材が機能しなくなった場合でも、容易に設置しなおすことが出来る。すなわち、メンテナンス性に優れた排気システムの騒音低減構造を実現出来、長期間にわたっても良好に騒音を低減できる。また、前記排気路が路長手軸を横断する方向の断面形状が矩形の矩形断面通路として構成されるとともに、前記開口部が、前記矩形断面通路を形成する一の側面に設けられ、路長手軸に沿った一対の長辺と、前記一対の長辺に直交する一対の短辺からなる矩形開口であると好適である。この構成によれば、排気路内においては伝播方向に直交する面においては略同一の音場が形成される。よって、開口面における音場も短辺に平行な方向に略同一となるので、矩形開口でない場合比べ、より効果的に騒音を低減できる。また、前記音源が、前記回転機器及び前記吸引排出機構を成す吸引ファンであると好適である。筐体内に備えられた回転機器や、吸引ファンは特定の回転数で回転するため、特定の周波数にピークを持つ騒音を発生させ易い。このため、この構成によれば、消音対象の特定周波数として、人間の聴覚上騒音として認識されやすい周波数を選択できるので、より効果的に騒音を低減できる。第一実施例本発明に係る排気システムの騒音低減構造について、図面を参照して説明する。以下では、排気システムが騒音低減構造を備えることによる効果を明確にするため、排気システムの概略について説明した後、騒音低減構造を備えない場合に生じる騒音について説明を行う。その後、騒音低減構造を備えない場合との対比において、備える場合に生じる騒音について説明を行う。1.排気システムの概略1-1.全体構成図1に、本発明に係る騒音低減構造を備える排気システムの一例を示す。本実施例では、排気システムとして、図1に示すような発電システム1を対象とする。発電システム1は概略閉構造の筐体2を備え、筐体2内に備えられた燃焼機関4は、動作時に、発熱を伴う。筐体2内に熱が篭るのを防ぐ為、発電システム1は、燃焼機関4から発生する熱を筐体2外部に排気し、筐体2の換気を行うための排気路10を備えている。この排気路10により、燃焼機関4の発熱により暖められた高温空気Gが筐体2外に排出されるとともに、筐体2内に備えられた燃焼機関4などから発生する音も、筐体2外へと漏出する。ここで、本実施例においては、筐体2内において排気路10を除いた空間、言い換えれば、筐体2内において燃焼機関4が収納された空間を、収納空間3と呼ぶ。排気路10は、筐体2の一角において鉛直方向図1中の上下方向全域を占めるように設けられた、筒状の部位である。排気路10は、排気路10内を伝播する音が外部に漏れるのを遮断できるとともに、音を反射可能な部材で構成されている。このような条件を満たす部材としては、一例として、金属部材が挙げられる。本実施例においては、排気路10は、例えば肉厚の鋼板によって構成されている。排気路10は、路長手軸Lを横断する方向の断面形状が矩形の矩形断面通路として構成されている。ここで、本実施例においては、路長手軸Lは鉛直方向と一致する。また、排気路10の断面形状は、幅方向Xが10cm、奥行方向Yが10cmの正方形である。排気路10は、鉛直方向上方端部に、燃焼機関4の発熱により暖められた高温空気Gを吸引するための入口部位11を備えている。詳しくは後述するが、入口部位11は、収納空間3と連通している。また、排気路10は、鉛直方向下方側に、吸引した高温空気Gを筐体2外部に排出する為の出口部位12を備えている。出口部位12は、排気路10の一側面に開口部20を備えている。出口部位12に備えられた開口部20によって、排気路10と筐体2外部とが連通している。このような構成により、筐体2内に備えられた燃焼機関4から発生する騒音は、入口部位11を通り、出口部位12に設けられた開口部20から筐体2外へと漏出する。ここでは、燃焼機関4内に設けられた回転機器例えば、エンジン出力軸、その出力軸に接続される発電機が回転することによって発生する振動音が筐体2外へと漏出する。加えて、排気路10の入口部位11に設けられたファン14からも騒音は発生する。よって、筐体2外には、燃焼機関4及びファン14から発生する騒音が漏出する。すなわち、本実施例において、筐体外部へと漏出する騒音の発生源は、燃焼機関4に備えられる回転機器及び吸引排出機構13を成すファン14である。1-2.排気路図2に、本実施例に係る発電システム1における排気路10の概略を示す。ここで、排気路10内において、騒音は、排気路10の上方に設けられた入口部位11から排気路10の下方に設けられた出口部位12に向かって伝播する。排気路10内における騒音の伝播方向Zにおいて、騒音の発生源に近い方を伝播方向上流Z1と呼び、音源から離れる方を伝播方向下流Z2と呼ぶ。本実施例においては、排気路10内における伝播方向Zは、鉛直方向に等しい。よって、伝播方向上流Z1は、鉛直方向上方に等しく、伝播方向下流Z2は、鉛直方向下方に等しい。排気路10は、伝播方向上流Z1端部に入口部位11を備えている。排気路10の入口部位11には、筐体2内において燃焼機関4の発熱により暖められた高温空気Gを吸引し、当該高温空気Gを排気路10の出口部位12から排気する吸引排出機構13を備えている。吸引排出機構13は、収納空間3と排気路10とを連通する連通孔15と、ファン14とから構成されている。連通孔15は、収納空間3と排気路10とが接する排気路10の一側面に設けられている。また、ファン14は、収納空間3から排気路10の出口部位12に向かって風が発生するように設置されている。本実施例においては、ファン14が本発明における吸引ファンに相当する。また、排気路10は、伝播方向下流Z2端部に出口部位12を備えている。排気路10は、出口部位12で、伝播方向Zと平行な面に開口部20を備えている。すなわち、出口部位12において、排気路10内における伝播方向Zと平行な面に、開口部20を備えている。本実施例においては、出口部位12を形成する面のうち、出口部位12内における伝播方向Zと平行な面のうちの1つに開口部20が形成されている。開口部20は、排気路10内の矩形断面通路を形成する一の側面に設けられ、路長手軸Lに沿った一対の長辺21と、当該一対の長辺21に直交する一対の短辺22からなる矩形開口である。よって、開口部20は、筐体2外との界面として、騒音の伝播方向Zに平行な矩形の開口面23を備えている。本実施例においては、開口部20は、排気路10の幅方向Xの中央で、排気路10の伝播方向下流Z2側端面排気路10の底面に接する位置に形成されている。すなわち、開口部20は、当該開口部20が設けられた排気路10の端面における幅方向Xの中心線に対して線対称となるように形成されている。具体的には、開口部20は、騒音の伝播方向Zに平行な長辺21が40cm、長辺21に直交する短辺22が4cmの矩形開口となるように形成されている。また、排気路10の伝播方向下流Z2側端面排気路10の底面から、入口部位11までの距離は80cmである。このように筒状の排気路10に平行して開口部20を設けることで、開口部20の面積を広く取り、排気効率を上げることが出来る。また、排気路10は、先端閉構造となっている。すなわち、排気路10は伝播方向下流Z2側端が音を反射可能に構成されている。具体的には、排気路10の伝播方向下流Z2側端面は、開口部20に対して垂直に設けられた平板である。本実施例においては、排気路10の鉛直方向下方端面排気路10の底面が、排気路10の伝播方向下流Z2側に相当する。1-3.音源騒音源上述したように、本発明に係る発電システム1は、燃焼機関と発電機が対になっている。発電システム1において、筐体2外部へと漏出する騒音の発生源は、燃焼機関4、発電機及びファン14である。一般的に、これらのように回転駆動部を備える機器から発生する騒音は、動作時の回転数によって特定の周波数にピークを持つ。本実施例における燃焼機関4、発電機及びファン14によって発生する騒音の周波数特性を図3に示す。図より、燃焼機関4、発電機及びファン14によって発生する騒音は、190Hz、380Hz、570Hz近傍などの複数箇所において鋭いピークを持つことがわかる。2.騒音低減構造を備えない場合2-1.解析方法本実施例の発電システム1において、後述する騒音低減構造を備えない場合に、筐体2外に漏出する騒音を数値解析によって検証した。具体的には、本実施例の排気路10に対応するモデルを設定し、ヘルムホルツ方程式を3次元境界要素法で解くことにより、開口部20前方に形成される音圧分布を求めた。幅方向Xに直行する断面で見たときのモデルを図4に示す。開口部20の位置及び大きさは、上述したとおりである。また、排気路10は剛体壁であるとし、密度が無限大で、音波は完全反射するものとしている。ここで、音源に関しては、排気路10の底面から60cmの位置に配置するとともに、排気路10の底面から80cmの位置に吸音境界を定めた。2-2.解析結果解析結果を、図5a及び図6に示す。図5aは、上記解析方法において音源を675Hzに設定したときに、幅方向Xに直行する断面で見たときの排気路10内及び開口部20前方に形成される音圧分布を示すコンター図である。図5における、色の濃淡は、音圧を示している。後述する、図7c、図9a、図10c、図12、図13cも同様である。またこれらの図におけるスケールは統一してある。また、図6は、開口部20前方位置における騒音の周波数特性である。ここで、図5aから明らかなように、排気路10内の開口部20近傍においては定在波が生じている。この定在波は、音源から伝播方向下流Z2に向かって伝播する進行波と、排気路10の底面において反射し、伝播方向上流Z1に向かって伝播する後退波とが干渉することによって生じていると考えられる。ここで、局所的に音圧が大きくなっている場所を腹、局所的に音圧が小さくなっている場所を節と呼ぶ。2-3.排気管内の定在波図5aにおいて、排気路10内の有効音圧分布を騒音の伝播方向Zに見たものを図5bに示す。縦軸は、排気路10の底面を原点としたときの、原点からの距離を示し、横軸は音圧レベルを示している。また、排気路10の底面原点から1つ目の節を節N1、2つめの節を節N2、3つ目の節を節N3と呼ぶ。ここで、定在波において、隣り合う腹は、常に逆位相の関係にある。より具体的には、隣り合う腹同士は常に位相がπだけ反転している。また、節での位相は常に±0となる。さらに、各位置における位相は連続的に変化しているため、特定の節を基準に考えたとき、特定の節に対して伝播方向上流Z1側に隣り合う節までの各位置での位相と、特定の節に対して伝播方向下流Z2側に隣り合う節までの各位置での位相とは、正負が逆となる。具体的には、図5bにおいて、原点排気路10の底面から節N1までの領域、節N2から節N3までの領域を領域Aとし、節N1から節N2までの領域を領域Bとすると、領域Aにおける位相と領域Bにおける位相とは常に正負が逆となる。言い換えると、この2つの領域領域A及び領域Bにおいて、一方の領域が、特定の節における位相に対して進んでいるときには、他方の領域は、特定の節における位相に対して遅れている。ここで、節における位相は常に±0であることに注意すると、ある瞬間において、ある位置の位相が特定の節における位相に対して進んでいるときとは、位相の値が正となることを意味し、ある位置の位相が特定の節における位相に対して遅れているとは、位相の値が負になることを意味する。すなわち、領域Aにおける位相が正の値をとる瞬間には、領域Bにおける位相は負の値の位相をとる。また領域Aにおける位相が負の値をとる瞬間には、領域Bにおける位相は正の値の位相をとる。このため、領域Aにおける位相に対して、領域Bにおける位相は常に逆位相の関係にある。なお、ここではある位置での位相が、別の位置での位相に対しπずれている場合に限らず、正負が異なっている場合をも含めて逆位相であると呼ぶ。以上、開口部20前方に形成される音圧分布と、排気路10内に形成される音場とを説明してきた。ここで、ホイヘンスフレネルの定理原理によれば、開口部20前方に形成される音圧分布は、開口部20の開口面23における音場を波源として形成されるとみなせる。すなわち、開口部20前方に形成される音圧分布は、開口面23における音場を音源として形成されているとみなすことができる。開口面23は騒音の伝播方向Zに対して平行に設けられており、排気路10内の騒音の伝播方向Zに垂直な断面における音場はほぼ均一とみなせるので、この開口面23における音場は、図5bに示される音圧分布のうち、開口部分に相当する領域0~40cmの領域に略等しいと考えることができる。図5bに示すように、開口面23における音場には、お互いに逆位相の関係にある領域が含まれている。図5bに示す騒音の675Hz成分に関しては、開口面23には、図5bに示すように、原点から節N1までの領域Aと、領域Aにおける位相とは逆位相である節N1から40cmまでの領域Bが含まれている。ここで、逆位相の関係にある波は干渉により弱めあい、同位相の関係にある波は干渉により強めあう。このため、開口部20前方に展開される音場の有効音圧分布は、領域Aを波源とする波と、領域Bを波源とする波とが干渉することにより、図5aに示すように、音圧の高い場所と低い場所とが発生している。以下で詳述する本発明に係る騒音低減構造は、開口面23における音場を、開口部20前方に展開される音場が全体的に弱められる条件を満たすように、開口部20に遮音部材40を配置することによって調整し、排気路10から発生する騒音を低減する。3.遮音部材を備える場合3-1.遮音部材の構成図7aに、騒音低減構造を備える発電システム1の排気路10を示す。本実施例では、出口部位12に特定の特性を有する遮音部材40を備えて消音を図る。騒音低減構造を備える発電システム1の構成は、排気路10における開口部20を除き、騒音低減構造を備えない場合と同様であるので、ここでは排気路10のみを説明する。排気路10の開口部20には、開口面23の一部を塞ぐように遮音部材40が設けられている。遮音部材40は、開口部20の騒音の伝播方向Zにおける一端に接して、設置されている。すなわち、遮音部材40の伝播方向上流Z1側端部が、奥行方向Yに見て開口部20の伝播方向上流Z1端に接するように配置されている。また、遮音部材40は、排気路10を形成する部材とは別部材からなっている。より具体的には、遮音部材40は開口面23を幅方向Xに完全に覆るだけの幅方向Xの大きさを備えた板状の部材である。遮音部材40の騒音の伝播方向Zの大きさは、後述するように消音対象とする周波数に依存する。本実施例においては、消音対象の周波数として675Hzを設定しており、遮音部材40の騒音の伝播方向Zの大きさは、10cmである。また、遮音部材40は、奥行方向Yに見て、長方形をしている。遮音部材40としては、排気路10と同様に、排気路10内を伝播する音が外部に漏れるのを遮断できるような部材で構成されている。本実施例においては、遮音部材40に肉厚の鋼板を用いている。遮音部材40は、例えば、開口部20にネジ穴を設けるとともに、遮音部材40に貫通穴を設け、当該ネジ穴と貫通孔を介してボルトによって締結するなどして、開口部20に適宜固定すると良い。3-2.遮音部材の配置ここで、遮音部材40は、開口部20の開口面23において、消音対象の特定周波数について、任意の瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域Aでの音圧の積算値と、当該正位相とは逆位相の第二領域Bでの音圧の積算値と、が等しくなるように設けられている。上記2-3.で説明したように、任意の瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域とは、領域Aに固定されるものではなく、図5b及び図9に示す領域A又は領域Bの何れか一方であり、当該正位相とは逆位相の第二領域とは他方の領域のことを指す。説明を補足すると、領域Aにおける位相が正の値をとる時間t1においては、領域Bにおける位相は負の値となる。よって、任意の瞬間を時間t1とすれば、領域Aが第一領域に相当し、領域Bが第二領域に相当する。一方、領域Aにおける位相が負の値をとる時間t2においては、領域Bは正の値をとる。よって、任意の瞬間を時間t2とすれば、領域Bが第一領域に相当し、領域Aが第二領域に相当する。すなわち、第一領域での音圧の積算値と、第二領域での音圧の積算値と、が等しくなるようにするとは、開口面23における特定周波数についての音圧分布を見たときに、領域Aにおける音圧の積算値と、領域Bにおける音圧の積算値が等しくなるようにすることを意味する。遮音部材40を備えた場合の開口面23における音圧分布を図7bに示す。開口面23における領域A及び領域Bの騒音の伝播方向Zの幅がともに1/4周期に相当している。当然ながら領域A及び領域Bの音圧分布は等しいので、領域Aにおける音圧の積算値と、領域Bにおける音圧の積算値とは等しくなる。3-3.解析結果このように遮音部材40を設置した場合の、解析結果を、図7c及び図8に示す。図7cは、上記2-2.と同様の解析方法において音源を675Hzに設定したときに、幅方向Xに直行する断面で見たときの排気路10内及び開口部20前方に形成される音圧分布を示すコンター図である。解析モデルは、開口部20において遮音部材40が設けられている領域開口面23において、排気路10の底面から30cmの位置から伝播方向上流Z1側に10cmの領域を、剛体壁であるとした点を除き、上記2-1.と同様である。遮音板を設けていない場合図5aに比べ、開口部20前方において全体的に音圧が低下していることがわかる。また、図8は、開口部20前方位置における騒音の周波数特性である。実線が遮音部材40の設置前、破線が遮音部材40の設置後を示す。遮音部材40の設置により、全周波数域において、おおむね音圧が低下する傾向が見られた。また、特に消音対象とした675Hzにおいて顕著な音圧の低下を確認できた。4.遮音部材の設置手順開口部20における遮音部材40の設置方法について上述した。以下では、実際に上述のように開口部20に遮音部材40を設置する手順について述べる。手順1.遮音部材40を備えていない状態の発電システム1において、開口部20前方位置における音圧の周波数特性を計測する。図6に示されるような周波数特性のグラフが得られるので、このグラフをもとに消音対象とする周波数を決定する。ここで、消音対象とする周波数は、周波数特性のグラフにおいて、局所的なピークをもつ周波数に決定すると良い。手順2.開口部20の開口面23において、手順1.で決定した周波数についての騒音の伝播方向Zの音圧分布を測定する。あるいは、決定した周波数と開口部20の大きさに基づいて、解析的に求めても良い。この様にして、図5bに示されるような音圧分布のグラフが得られるので、このグラフをもとに、領域Aにおける音圧の積算値と領域Bにおける音圧の積算値とを等しくするために、遮音するべき音圧を0にするべき領域を決定する。手順3.手順2.で求めた遮音するべき領域を塞ぐように、開口部20に遮音部材40を設置する。なお、手順1.における周波数特性の測定及び、手順2.における音圧分布測定は、公知の種々の技術を用いて行うことができる。以上のようにして、本発明に係る排気システムの騒音低減構造を実現することができる。第二実施例この第二実施例は、上記第一実施例とは遮音部材40の構成及び配置方法が異なる別実施例である。その他の構成については、上記第一実施例と同様であるので、その他の構成については説明を省略し、主に遮音部材40の構成及び配置方法を説明する。第二実施例においては、消音対象の周波数として1275Hzを設定している。ここで、遮音部材40を備えない場合における開口部20前方及び排気路10内に形成される音圧分布を図9aに示す。この音圧分布を数値解析で求めるにあたっては、音源の周波数を1275Hzとし、その他の条件については上述した条件を用いた。図9bに、開口面23において騒音の伝播方向Zに見た音圧分布を示す。第二実施例において1275Hzの音波に関しては、開口部20が遮音部材40を備えなくとも、開口面23において、領域Aにおける音圧の積算値と、領域Bにおける音圧の積算値とが等しいことがわかる。1-1.遮音部材の構成図10aに、第二実施例における遮音部材40の大きさと配置位置を示す。遮音部材40は、開口面23において局所的に音圧が高くなっている全ての位置それぞれに対応して、設置されている。より具体的には、開口部20には、開口面23における腹に対応して遮音部材40が複数設けられている。これら複数の遮音部材40は、領域Aにおける音圧の積算値及び領域Bにおける音圧の積算値が等しいままに保たれるように設けられている。すなわち、複数の遮音部材40は、領域Aにおける音圧と領域Bにおける音圧とを同程度低下させるように設けられている。第二実施例においては、遮音部材40は2枚設けられており、各遮音部材40の騒音の伝播方向Zの大きさは5cmである。遮音部材40の一方は、排気路10の底面から15cmの高さに設けられており、遮音部材40の他方は、排気路10の底面から25cmの高さに設けられている。1-2.解析結果このように遮音部材40を配置した場合の、解析結果を図10c及び図11に示す。図10cは、上記2-2.と同様の解析方法において音源を1275Hzに設定したときに、幅方向Xに直行する断面で見たときの排気路10内及び開口部20前方に形成される音圧分布を示すコンター図である。解析モデルは、開口部20において遮音部材40が設けられている領域を剛体壁であるとした点を除き、第一実施例における2-1.と同様である。遮音板を設けていない場合図9aに比べ、開口部20前方において全体的に音圧が低下していることがわかる。また、図11は、開口部20前方位置における騒音の周波数特性である。実線が遮音部材40の設置前、破線が遮音部材40の設置後を示す。遮音部材40の設置により、全周波数域において、おおむね音圧が低下する傾向が見られた。また、特に消音対象とした1275Hzにおいて顕著な音圧の低下を確認できた。その他の実施例最後に、本発明のその他の実施例について説明する。なお、以下に説明する各実施例の構成は、それぞれ単独で適用されるものに限られず、矛盾が生じない限り、他の実施例の構成と組み合わせて適用することも可能である。1第一実施例では、遮音部材40を開口部20の騒音の伝播方向Zの一端に接する場合の一例を示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。すなわち、遮音部材40は、ある瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域での音圧の積算値と、当該正位相とは逆位相の第二領域での音圧の積算値と、が等しくなる条件を満たす限り、開口部20の騒音の伝播方向Zの両端から離れた位置に設けても良い。このような構成について、消音対象の周波数を525Hzと設定した場合を例に、一例を示す。遮音部材40を設けない場合の解析結果を、図12に示す。図12は、上記2-2.と同様の解析方法において音源を525Hzに設定したときに、幅方向Xに直行する断面で見たときの排気路10内及び開口部20前方に形成される音圧分布を示すコンター図である。525Hzに関しては、領域Aにおける音圧の積算値が領域Bにおける音圧の積算値よりも大きい。ここで、図13a、bに示すように、開口面23において、第一領域における音圧の積算値が、第二領域における音圧の積算値に等しくなるように、開口部20の両端から離れた位置に遮音部材40を設置する。ここでは、遮音部材40は、伝播方向Zの大きさが10cmであり、排気路10の底面から騒音の伝播方向Zに20cm離れた位置に設けられている。このように遮音部材40を設けた場合の音響解析結果を図12cに示す。遮音部材40をこのように配置した場合でも、遮音板を設けていない場合図12に比べ、全体的に音圧が低下していることが見て取れる。このとき、開口部20の前方位置においては、遮音板を設けていない場合に比べ1.5dB低くなった。このように、ある瞬間において特定の節における位相よりも位相が進んでいる正位相の第一領域での音圧の積算値と、当該正位相とは逆位相の第二領域での音圧の積算値と、が等しくなる条件を満たす限り、開口部20の騒音の伝播方向Zの両端から離れた位置に設けても、排気システムにおける騒音低減構造として利用可能である。2上記実施例では、遮音部材40が排気路10を形成する部材とは別部材からなる場合の一例を示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。すなわち、遮音部材40は、排気路10を形成する部材の一部であっても良い。例えば、排気路10と同じ材料で作成した遮音部材40を、溶接により排気路10と一体化した構成とすることもできる。3上記実施例では、開口部20が矩形開口である場合の一例を示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。すなわち、開口部20の開口形状は矩形開口である必要はない。例えば、開口部20の開口形状が楕円形であり、当該楕円に接する長方形領域を仮定した場合に、当該矩形長方形領域が、開口形状に対して十分に大きいような構成とすることもできる。4上記実施例では、騒音の発生源が燃焼機関4に備えられる回転機器及び吸引排出機構13を成すファン14である場合の一例を示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。すなわち、消音対象とする騒音の発生源は、特定の周波数にピークをもつものであればよく、排気システム内に設けられたその他の回転機器であっても良い。具体的には、発電システム1が筐体2内に例えばモータジェネレータのような回転機器を備え、当該モータジェネレータを騒音源としても良い。5上記実施例では、4.遮音部材の設置手順における手順2.において、開口面23における騒音の伝播方向Zの音圧分布を実際に測定する場合の一例を示した。しかしながら、本発明の適用範囲はこれに限定されるものではない。すなわち、手順2.において音圧分布を、手順1.で決定した周波数に基づき推定しても良い。具体的には、排気路10内での音波の減衰は無視できるとし、排気路10の底面に向かう進行波と、排気路10の底面において完全反射した後退波とによって生じる定在波を求め、当該定在波の各位置での振幅の2乗を、開口面23における騒音の伝播方向Zの音圧分布としても良い。