"第1の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成する回転可能な第1の駆動伝達部材と、第2の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成し回転軸心が位置する中央部に開口を有する回転可能な第2の駆動伝達部材とを備え、上記第1の駆動伝達部材の回転軸が、上記第2の駆動伝達部材の開口を貫通するように構成された駆動伝達装置であって、上記第2の駆動伝達部材を保持する保持部材と、上記保持部材と上記第2の駆動伝達部材との間に設けられ該保持部材に対する該第2の駆動伝達部材の相対的な回転に伴って転がり回転可能な複数の転がり回転体とを備えたことを特徴とする駆動伝達装置。請求項1の駆動伝達装置において、上記第1の駆動伝達部材は、上記回転軸を有するギアであり、上記第2の駆動伝達部材は、上記開口を有するアイドラギヤであることを特徴とする駆動伝達装置。請求項1又は2の駆動伝達装置において、上記保持部材が上記複数の転がり回転体を一体的に保持するように構成したことを特徴とする駆動伝達装置。請求項1又は2の駆動伝達装置において、上記第2の駆動伝達部材が上記複数の転がり回転体を一体的に保持するように構成したことを特徴とする駆動伝達装置。請求項1乃至4のいずれかの駆動伝達装置において、上記複数の転がり回転体はそれぞれ円筒形状であり、その回転軸心方向と上記第1の駆動伝達部材の回転軸心方向とが平行であることを特徴とする駆動伝達装置。請求項1乃至4のいずれかの駆動伝達装置において、上記複数の転がり回転体はそれぞれ円柱形状であり、その回転軸心方向と上記第1の駆動伝達部材の回転軸心方向とが平行であることを特徴とする駆動伝達装置。請求項1乃至4のいずれかの駆動伝達装置において、上記複数の転がり回転体はそれぞれ球形状であることを特徴とする駆動伝達装置。請求項1乃至7のいずれかの駆動伝達装置において、上記第1の駆動伝達部材の回転軸心の方向と、上記第2の駆動伝達部材の回転軸心の方向とが一致するように構成したことを特徴とする駆動伝達装置。請求項1乃至8のいずれかの駆動伝達装置において、上記第1の回転体と上記第2の回転体とを有するユニットが着脱可能なことを特徴とする駆動伝達装置。複数の回転体を有し、これら回転体に駆動源からの駆動力を伝達する駆動伝達手段を備えた画像形成装置であって、上記駆動伝達手段として、請求項1乃至9のいずれかの駆動伝達装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。特許文献1で開示された駆動伝達装置では、回転軸心を中心としてドーナツ状にくり抜かれた形状のアイドラギヤの内側に保持部材を介して感光体ギヤの軸が貫通しており、アイドラギヤは保持部材の外周面に摺動しながら回転自在に保持される構成となっている。この構成では、感光体へ駆動力を伝達する感光体ギヤの軸の直径が大きいため、保持部材の外径も大きくなり、保持部材の外周面とアイドラギヤの内周面との互いに摺動する摺動面の面積が大きくなる傾向がある。アイドラギヤと保持部材とは樹脂成型品であり、それらが互いに接する摺動面の摩擦抵抗は小さいものの、摺動面の面積が大きいため、アイドラギヤが高速で長時間回転すると、互いの摺動面が発熱してアイドラギヤの回転不良が生じるおそれがある。本発明は、以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、複数の回転体のいずれかの回転体に駆動力を伝達する駆動伝達部材が保持部材に回転可能に保持された状態で高速で長時間回転する場合であっても、その保持部材で保持される駆動伝達部材の発熱を抑制して駆動伝達部材の回転不良を防ぐことができる駆動伝達装置及びこの駆動伝達装置を備えた画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、本発明は、第1の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成する回転可能な第1の駆動伝達部材と、第2の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成し回転軸心が位置する中央部に開口を有する回転可能な第2の駆動伝達部材とを備え、上記第1の駆動伝達部材の回転軸が、上記第2の駆動伝達部材の開口を貫通するように構成された駆動伝達装置であって、上記第2の駆動伝達部材を保持する保持部材と、上記保持部材と上記第2の駆動伝達部材との間に設けられ該保持部材に対する該第2の駆動伝達部材の相対的な回転に伴って転がり回転可能な複数の転がり回転体とを備えたことを特徴とするものである。本発明によれば、第2の駆動伝達部材を保持する保持部材に対して、第2の駆動伝達部材が相対的に回転するとき、その相対的な回転に伴って、上記保持部材と第2の駆動伝達部材との間に設けられた複数の転がり回転体が転がり運動する。この複数の転がり回転体の転がり運動により、第2の駆動伝達部材を回転自在に保持することができる。しかも、その第2の駆動伝達部材と転がり回転体との間の摺動抵抗は、第2の駆動伝達部材と保持部材とが接触摺動する場合に比べてはるかに小さくなるので、第2の駆動伝達部材における発熱が少なくなる。従って、第2の駆動伝達部材が高速で長時間回転する場合であっても、その保持部材で保持される第2の駆動伝達部材の発熱を抑制することができ、発熱に伴う第2の駆動伝達部材の回転不良を防ぐことができる。以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ以下、単にプリンタという。の一実施形態について説明する。まず、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図1は、本実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図において、このプリンタは、ブラック、シアン、マゼンタ、イエロー以下、K、C、M、Yと記すのトナー像を形成するための4つのプロセスユニット26K,C,M,Yを備えている。これらは、画像形成物質として、互いに異なる色のK,C,M,Yトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Kトナー像を形成するためのプロセスユニット26Kを例にすると、図2に示すように、潜像担持体としてのドラム状の感光体24K、ドラムクリーニング装置83K、除電装置不図示、帯電装置25K、現像装置23K等を備えている。画像形成ユニットとしてのプロセスユニット26Kは、プリンタ本体に脱着可能であり、一度に消耗部品を交換できるようになっている。帯電装置25Kは、図示しない駆動手段によって図中時計回りに回転駆動される感光体24Kの表面を一様帯電する。一様帯電された感光体24Kの表面は、レーザー光Lによって露光走査されてK用の静電潜像を担持する。このK用の静電潜像は、図示しないKトナーを用いる現像装置23KによってKトナー像に現像される。そして、後述する中間転写ベルト22上に中間転写される。ドラムクリーニング装置83Kは、中間転写工程を経た後の感光体24K表面に付着している転写残トナーを除去する。また、上記除電装置は、クリーニング後の感光体24Kの残留電荷を除電する。この除電により、感光体24Kの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。他色のプロセスユニット26C,M,Yにおいても、同様にして感光体24C,M,Y上にC,M,Yトナー像が形成されて、後述する中間転写ベルト22上に中間転写される。なお、感光体24Kにおける筒状のドラム部は、中空のアルミ素管のおもて面に有機感光層が被覆されたものである。このドラム部の軸線方向の両端部にそれぞれドラム軸を有するフランジが取り付けられて、感光体24Kを構成している。現像手段としての現像装置23Kは、図示しないKトナーを収容する縦長のホッパ部86Kと、現像部87Kとを有している。ホッパ部86K内には、図示しない駆動手段によって回転駆動されるアジテータ88K、これの鉛直方向下方で図示しない駆動手段によって回転駆動される撹拌パドル89K、これの鉛直方向で図示しない駆動手段によって回転駆動されるトナー供給ローラ80Kなどが配設されている。ホッパ部86K内のKトナーは、アジテータ88Kや撹拌パドル89Kの回転駆動によって撹拌されながら、自重によってトナー供給ローラ80Kに向けて移動する。トナー供給ローラ80Kは、金属製の芯金と、これの表面に被覆された発泡樹脂等からなるローラ部とを有しており、ホッパ部86K内のKトナーをローラ部の表面に付着させながら回転する。現像装置23Kの現像部87K内には、感光体24Kやトナー供給ローラ80Kに当接しながら回転する現像ローラ81Kや、これの表面に先端を当接させる薄層化ブレード82Kなどが配設されている。ホッパ部86K内のトナー供給ローラ80Kに付着したKトナーは、現像ローラ81Kとトナー供給ローラ80Kとの当接部で現像ローラ81Kの表面に供給される。供給されたKトナーは、現像ローラ81Kの回転に伴ってローラと薄層化ブレード82Kとの当接位置を通過する際に、ローラ表面上での層厚が規制される。そして、層厚規制後のKトナーは、現像ローラ81Kと感光体24Kとの当接部である現像領域において、感光体24K表面のK用の静電潜像に付着する。この付着により、K用の静電潜像がKトナー像に現像される。図2を用いてK用のプロセスユニット26Kについて説明したが、C,M,Y用のプロセスユニット26C,M,Yにおいても、同様のプロセスにより、感光体24C,M,Y表面にC,M,Yトナー像が形成される。先に示した図1において、プロセスユニット26K,C,M,Yの鉛直方向上方には、光書込ユニット27が配設されている。潜像書込装置としての光書込ユニット27は、画像情報に基づいてレーザーダイオードから発したレーザー光Lにより、プロセスユニット26K,C,M,Yにおける感光体24K,C,M,Yを光走査する。この光走査により、感光体24K,C,M,Y上にK,C,M,Y用の静電潜像が形成される。かかる構成においては、光書込ユニット27と、プロセスユニット26K,C,M,Yとにより、3つ以上の潜像担持体にそれぞれ互いに異なる色の可視像としてのK,C,M,Yトナー像を作像する作像手段として機能している。なお、光書込ユニット27は、光源から発したレーザー光Lを、図示しないポリゴンモータによって回転駆動したポリゴンミラーで主走査方向に偏光しながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。LEDアレイの複数のLEDから発したLED光によって光書込を行うものを採用してもよい。プロセスユニット26K,C,M,Yの鉛直方向下方には、無端状の中間転写ベルト22を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動させるベルト装置としての転写ユニット75が配設されている。転写ユニット75は、中間転写ベルト22の他に、駆動ローラ76、テンションローラ20、4つの1次転写ローラ74K,C,M,Y、2次転写ローラ21、ベルトクリーニング装置71、クリーニングバックアップローラ72などを備えている。ベルト部材であり、転写ベルトである中間転写ベルト22は、そのループ内側に配設された駆動ローラ76、テンションローラ20、クリーニングバックアップローラ72及び4つの1次転写ローラ74K,C,M,Yによって張架されている。そして、図示しない駆動手段によって図中反時計回り方向に回転駆動される駆動ローラ76の回転力により、同方向に無端移動される。4つの1次転写ローラ74K,C,M,Yは、このように無端移動される中間転写ベルト22を感光体24K,C,M,Yとの間に挟み込んでいる。この挟み込みにより、中間転写ベルト22のおもて面と、感光体24K,C,M,Yとが当接するK,C,M,Y用の1次転写ニップが形成されている。1次転写ローラ74K,C,M,Yには、図示しない転写バイアス電源によってそれぞれ1次転写バイアスが印加されており、これにより、感光体24K,C,M,Yの静電潜像と、1次転写ローラ74K,C,M,Yとの間に転写電界が形成される。なお、1次転写ローラ74K,C,M,Yに代えて、転写チャージャーや転写ブラシなどを採用してもよい。Y用のプロセスユニット26Yの感光体24Y表面に形成されたYトナーは、感光体24Yの回転に伴って上述のY用の1次転写ニップに進入すると、転写電界やニップ圧の作用により、感光体24Y上から中間転写ベルト22上に1次転写される。このようにしてYトナー像が1次転写された中間転写ベルト22は、その無端移動に伴ってM,C,K用の1次転写ニップを通過する際に、感光体24M,C,K上のM,C,Kトナー像が、Yトナー像上に順次重ね合わせて1次転写される。この重ね合わせの1次転写により、中間転写ベルト22上には4色トナー像が形成される。転写ユニット75の2次転写ローラ21は、中間転写ベルト22のループ外側に配設されて、ループ内側のテンションローラ20との間に中間転写ベルト22を挟み込んでいる。この挟み込みにより、中間転写ベルト22のおもて面と、2次転写ローラ21とが当接する2次転写ニップが形成されている。2次転写ローラ21には、図示しない転写バイアス電源によって2次転写バイアスが印加される。この印加により、2次転写ローラ21と、アース接続されているテンションローラ20との間には、2次転写電界が形成される。転写ユニット75の鉛直方向下方には、記録紙Pを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給紙カセット41がプリンタの筐体に対してスライド着脱可能に配設されている。この給紙カセット41は、紙束の一番上の記録紙Pに給紙ローラ42を当接させており、これを所定のタイミングで図中反時計回り方向に回転させることで、その記録紙Pを給紙路に向けて送り出す。給紙路の末端付近には、レジストローラ43,44からなるレジストローラ対が配設されている。このレジストローラ対は、給紙カセット41から送り出された記録部材としての記録紙Pをローラ間に挟み込むとすぐに両ローラの回転を停止させる。そして、挟み込んだ記録紙Pを上述の2次転写ニップ内で中間転写ベルト22上の4色トナー像に同期させ得るタイミングで回転駆動を再開して、記録紙Pを2次転写ニップに向けて送り出す。2次転写ニップで記録紙Pに密着された中間転写ベルト22上の4色トナー像は、2次転写電界やニップ圧の影響を受けて記録紙P上に一括2次転写され、記録紙Pの白色と相まって、フルカラートナー像となる。このようにして表面にフルカラートナー像が形成された記録紙Pは、2次転写ニップを通過すると、2次転写ローラ21や中間転写ベルト22から曲率分離する。そして、転写後搬送路を経由して、定着装置40に送り込まれる。2次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト22には、記録紙Pに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、中間転写ベルト22のおもて面に当接しているベルトクリーニング装置71によってベルト表面からクリーニングされる。中間転写ベルト22のループ内側に配設されたクリーニングバックアップローラ72は、ベルトクリーニング装置71によるベルトのクリーニングをループ内側からバックアップする。定着手段としての定着装置40には、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する定着ローラ45と、定着ローラ45に所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ47とが設けられており、定着ローラ45と加圧ローラ47とによって定着ニップを形成している。定着装置40内に送り込まれた記録紙は、その未定着トナー像担持面を定着ローラ45に密着させるようにして、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化されて、フルカラー画像が定着される。図示しないテンキー等からなる操作部に対する入力操作や、図示しないパーソナルコンピュータ等から送られてくる制御信号などにより、片面プリントモードが設定されている場合には、定着装置40内から排出された記録紙Pは、そのまま機外へと排出される。そして、筐体の上カバーの上面であるスタック部56にスタックされる。本実施形態においては、プロセスユニット26K,C,M,Y、光書込ユニット27でトナー像を形成するトナー像形成手段を構成している。次に、本プリンタの特徴部であるプロセスユニットの感光体及び現像ローラに駆動源としてのモータの駆動力を伝達する駆動伝達装置について説明する。本プリンタは、K色のプロセスユニットの感光体や現像ローラに駆動力を伝達する駆動伝達装置以下K色駆動伝達装置という。と、C,M,Y色のプロセスユニットの感光体や現像ローラに駆動力を伝達する駆動伝達装置以下カラー駆動伝達装置という。とを備えている。図3は、K色のプロセスユニット26Kの感光体24Kや現像ローラ81Kに駆動力を伝達するK色駆動伝達装置1Kの正面図であり、図4は、K色駆動伝達装置1Kとその周辺の断面図である。図5aはK色駆動伝達装置の保持部材近傍の部分拡大断面図であり、図5bは図5aのA-A断面図である。図4に示すように、装置本体の本体側板13と、支持板12との間に、K色駆動伝達装置1Kが設けられている。K色駆動伝達装置1Kは、第1の回転体である感光体24Kに駆動力を伝達する第1駆動伝達部と、第2の回転体である現像ローラ81Kに駆動力を伝達する第2駆動伝達部とを有している。第1駆動伝達部は、駆動源としてのK色駆動モータ2Kの駆動力を感光体24Kへ伝達する駆動伝達系を構成する回転可能な第1の駆動伝達部材としての感光体ギヤ4Kを有している。第2駆動伝達部は、K色駆動モータ2Kの駆動力を現像ローラ81Kに伝達する駆動伝達系を構成する回転可能な第2の駆動伝達部材としてのアイドラギヤ9Kを含む複数のギアからなる現像駆動ギヤ列を有している。現像駆動ギヤ列は、感光体ギヤ4Kの軸方向幅に収まるよう配置され、K色駆動伝達装置1Kの軸方向長さの増大を抑制している。駆動源としてのK色駆動モータ2Kは、支持板12の背面に取り付けられ、その回転軸を支持板12に形成された貫通穴12aKに背面から貫通させることで、モータ本体を支持板12の外部に位置させた状態で回転軸2aKの先端側を支持板12と本体側板13との間に位置させている。K色駆動モータ2Kの回転軸は、直接歯切りされて原動ギヤ3Kとなっている。これにより、感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKの軸方向から見たとき、アイドラギヤ9Kを、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKと重なるように配置することができ、ギヤ部4aKの軸方向の投影面積部ギヤ部4aKを軸方向から見たとき、ギヤ部4aKと重なる箇所を有効利用することができ装置の小型化を図ることができる。K色駆動モータ2Kの回転軸の上方には、第1の駆動伝達部材としての感光体ギヤ4Kが配設されている。感光体ギヤ4Kは、円盤状のギヤ部4aKと、回転軸としての第1軸部4bKと、感光体24Kの回転軸端部と結合する結合部としての凸状カップリング部4cKと、回転軸としての第2軸部4dKとを有し、これらは、それぞれ同じ材料例えば樹脂材料からなる一体成形品である。ギヤ部4aKと、第1軸部4bKと、凸状カップリング部4cKと、第2軸部4dKとが一体成形された感光体ギヤ4Kとすることで、ギヤの回転軸への取り付け偏心や、凸状カップリング部4cKの回転軸への取り付け偏心が発生することがない。これにより、ギヤと凸状カップリング部4cKとの回転軸への取り付け偏心に起因する感光体24Kの速度変動をなくすことができる。第2軸部4dKは、ギヤ部4aKの支持板12との対向面の回転中心に設けられており、支持板12に回転自在に支持されている。第1軸部4bKは、ギヤ部4aKの本体側板13との対向面の回転中心に設けられており、その先端部に凸状カップリング部4cKが設けられている。感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKの半径は、感光体24Kの軸中心から現像ローラ81Kの軸中心の長さよりも大きくなっており、原動ギヤ3Kと噛み合っている。ギヤ部4aKを大径とすることで、一段減速にすることができ、かつ、ギヤ1歯噛み合いに対応する感光体表面上でのピッチ誤差を小さくして、副走査方向の印字濃度むらバンディングの影響を少なくすることができる。また、原動ギヤ3Kから感光体24Kに至るまでの減速段数を1段とすることで、部品点数を少なくし低コストにする他、噛み合い誤差や偏心による伝達誤差の要因を少なくすることができる。減速比は、感光体24Kの目標速度とモータ特性との関係から、高効率、高回転精度が得られる速度領域に基づいて決定される。また、凸状カップリング部4cKは、軸の外周に歯が形成された所謂スプライン軸となっている。感光体ギヤ4Kは、ポリアセタール樹脂などといった摩擦係数の比較的小さな樹脂材料からなっている。第2駆動伝達部の現像駆動ギヤ列は、クラッチ7K、第2の駆動伝達部材としてのアイドラギヤ9K、現像ギヤ10Kを有している。クラッチ7Kは、原動ギヤ3Kと噛み合う入力ギヤ7aKと、アイドラギヤ9Kの1段ギヤ9cKと噛み合う出力ギヤ7bKとクラッチ軸7cKとを備えている。クラッチ軸7cKは、支持板12と本体側板13とに回転自在に支持されている。クラッチ7Kは、図示しない制御部によって電源供給がオンオフ制御されるのに伴って、入力ギヤ7aKの回転駆動力をクラッチ軸7cKに繋いだり、入力ギヤ7aKを空転させたりする。具体的には、クラッチ7Kに電源が供給されると、入力ギヤ7aKの回転駆動力がクラッチ軸7cKに繋がれて、出力ギヤ7bKが回転する。これに対し、クラッチ7Kへの電源供給が切られると、たとえK色駆動モータ2Kが回転していても、入力ギヤ7aKがクラッチ軸7cK上で空転するため、出力ギヤ7bKの回転が停止する。アイドラギヤ9Kは、回転軸心を含む中央部に円形状の開口としての貫通孔9aKを有しており、この貫通孔9aKの内周面9bKに、保持部材11Kの転がり回転体としての複数の円筒コロ11aKを転がり接触させることで、アイドラギヤ9Kは、円筒コロ11aKの転がり運動により回転自在に保持される。現像ギヤ10Kは、アイドラギヤ9Kの2段ギヤ9dKと噛み合うギヤ部10aKと、筒状の凹状カップリング部10bKとを有している。現像ギヤ10Kは、凹状カップリング部10bKの外周面が、本体側板13に設けられた軸受13bKに回転自在に保持されることで、本体側板13に回転自在に支持されている。なお、上記複数の円筒コロ11aKは、保持部材11Kに保持される構成に限らず、アイドラギヤ9Kに保持させて、保持部材11Kの外周面との間で転がり接触するように構成してもよい。また、本実施形態においては、アイドラギヤ9Kの回転軸心の方向と、感光体ギヤ4Kの回転軸心の方向とを一致させて合わせている。アイドラギヤ9Kの回転軸心の方向と、感光体ギヤ4Kの回転軸心の方向とを一致させて合わせることにより、アイドラギヤ9Kの貫通孔9aKをなるべく小さくすることができ、アイドラギヤ9Kの剛性の低下を抑制することができる。アイドラギヤ9Kを保持する保持部材11Kは、例えば、ポリアセタール樹脂などといった摩擦係数の比較的小さな樹脂材料からなり、本体側板13に取り付けられている。保持部材11Kの複数の円筒コロ11aKは、上記樹脂材料又は鉄等の金属材料で形成され、ステンレス等の金属材料からなる支持軸11fKに摺動回転自在に保持されている。アイドラギヤ9Kを回転自在に保持するため、円筒コロ11aKは少なくとも2つ必要であり、アイドラギヤ9Kをより円滑に安定して回転させるためには、3個以上設けることが望ましい。また、複数の円筒コロ11aKで形成されるモータ側の擬似円の内側内径寸法は、感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKの外径よりも大きくなっており、感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKが、保持部材11Kの複数の円筒コロ11aKの内側と隙間を有して貫通している。また、保持部材11Kの複数の円筒コロ11aKよりも感光体側には、複数の円筒コロ11aKで形成される擬似円の内側内径寸法よりも内径が小さい倒れ規制部11eKが設けられている。倒れ規制部11eKは、感光体ギヤ4Kの凸状カップリング部4cKと対向しており、凸状カップリング部4cKが倒れ規制部11eKに突き当たることにより、感光体ギヤ4Kの倒れが抑制される。これにより、凸状カップリング部4cKと、感光体24Kの回転軸端部に形成されている結合部としての凹状カップリング部84Kとの結合をスムーズに行うことができ、プロセスユニット26Kをスムーズに装置本体に装着することができる。また、倒れ規制部11eKの内径は、感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKの外径よりも小さくなっている。このため、複数の円筒コロ11aKで形成される擬似円の内側と倒れ規制部11eKとの間に形成される段差部11dKに感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKの端面が突き当り、感光体ギヤ4Kの軸方向に移動が規制される。すなわち、上記段差部11dKが、移動規制部として機能する。これにより、感光体ギヤ4Kの第2軸部4dKが、支持板12から脱落するの防止することができる。また、保持部材11Kの感光体側には、本体側板13のモータ側の面と当接する当接面11cKと、本体側板13の位置決め孔13aKに嵌合する嵌合突起11bKが設けられている。保持部材11Kは、この嵌合突起11bKを位置決め孔13aKに嵌合させ、当接面11cKを本体側板13のモータ側の面に当接させることにより、本体側板13に位置決めされて、取り付けられる。これにより、アイドラギヤ9Kが、貫通する第1軸部4bKに対して隙間を有した状態で、回転自在に装置本体に取り付けることができる。K色の感光体24Kの本体側板13側には、凹状カップリング部84Kが設けられており、凹状カップリング部84Kの内周面には、内歯が形成されている。凹状カップリング部84Kの外周面には、プロセスユニット26Kのケース26aKに設けられた軸受26bKが嵌合しており、軸受26bKの一部は、ケース26aKから突出している。感光体ギヤ4Kのカップリング部4cKを凸状とし、感光体24K側のカップリング部84Kを凹状とすることで、感光体ギヤ4Kのカップリング部を凹状とし、感光体側のカップリング部を凸状とする場合に比べて、次の利点がある。すなわち、感光体ギヤ4Kのカップリング部を凹状とし、感光体側のカップリング部を凸状とする場合、凸状カップリング部4cKが、プロセスユニットのケース26aKから突出し、カップリング部の噛み合い位置が、ケース26aKから離れた位置になる。一方、感光体ギヤ4Kのカップリング部を凸状とし、感光体24K側のカップリング部を凹状とすることで、カップリング部の噛み合い位置をケース26aK側にすることができる。その結果、カップリング部の噛み合い位置を感光体側のカップリング部を凸状とした場合に比べて、感光体側に近づけることができ、感光体24Kの振れを抑えることができるという利点がある。現像ローラ81Kの回転軸81aKは、ケース26aKに設けられた軸受26cKにより回転自在に支持されており、先端がケース26aKから突出している。現像ローラ81Kの回転軸81aKの本体側板側の先端には、凸状カップリング部としてのスプライン軸部材85Kが設けられている。現像ローラは、感光体ほど速度変動を気にする必要がないので、内歯の成型が難しく、コストが高い凹状カップリング部を本体側にすることで、プロセスユニット26Kのコストダウンを図っている。K色のプロセスユニット26Kを装置本体に装着する際、感光体24Kを支持する軸受26bKのケース26aKから突出している部分を、本体側板13の位置決め孔13aKに嵌合させる。これにより、K色のプロセスユニット26Kの装置本体に対する位置決めがなされる。また、このとき、感光体24Kに設けられた凹状カップリング部84Kの内歯に、感光体ギヤ4Kの凸状カップリング部4cKの歯が噛み合う。また、現像ローラ81Kの軸81aKに設けられたスプライン軸部材85Kの歯が、現像ギヤ10Kの凹状カップリング部10bKの内歯と噛み合う。本実施形態においては、保持部材11Kの倒れ規制部11eKにより、感光体ギヤ4Kの倒れが規制されているので、感光体24Kに設けられた凹状カップリング部84Kを感光体ギヤ4Kの凸状カップリング部4cKにスムーズに挿入することができ、プロセスユニット26Kをスムーズに装置本体に装着することができる。K色駆動モータ2Kの駆動力は、原動ギヤ3K、感光体ギヤ4Kギヤ部4aK、第1軸部4bK、凹状カップリング部4cKを介して、感光体24Kに伝達されるとともに、原動ギヤ3K、クラッチ7K入力ギヤ7aK、出力ギヤ7bK、アイドラギヤ9K1段ギヤ9cK、2段ギヤ9dK、現像ギヤ10Kギヤ部10aK、凹状カップリング部10bKを介して、現像ローラ81Kに伝達される。このとき、アイドラギヤ9Kが、保持部材11Kの円筒コロ11aKの転がり運動により回転する。転がり運動の転がり抵抗は、保持部材11Kの外周面にアイドラギヤ9Kの内周面を摺動させる従来技術に係る摺動抵抗に比べてはるかに小さいため、アイドラギヤ9Kを高速で長時間回転したとしても、発熱による回転不良が生じることはなく、円滑な安定した回転が得られる。また、保持部材の外周面にアイドラギヤの内周面を摺動させる従来技術では、摺動面の発熱を抑えるために、アイドラギヤを現像駆動ギヤ列の複数のギヤのうち、最も回転数の小さいギヤにしたり、最もトルクが小さいギヤにしたりして構成していたが、本実施形態では、このような制約がなく、設計上の自由度を向上させることができる。また、本実施形態においては、感光体ギヤ4Kの第1軸部4bKは、アイドラギヤ9Kを保持する保持部材11Kの複数の円筒コロ11aKの内側に対して、隙間を有して貫通している。これにより、現像ローラ81の負荷変動が、アイドラギヤ9K、保持部材11Kを介して、感光体ギヤ4Kに伝達されることはない。その結果、感光体ギヤ4Kと原動ギヤ3Kとのバックラッシュなどにより、感光体ギヤ4Kに原動ギヤ3Kから駆動力が一瞬伝達されなくなり、感光体24Kに速度変動が生じるのを抑制することができる。また、本実施形態においては、アイドラギヤ9Kを、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKよりもプロセスユニット26K側に設けている。本実施形態においては、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKの半径が、感光体24Kの軸中心と現像ローラ81Kの軸中心との距離よりも長くなっている。アイドラギヤ9Kを感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKよりもモータ側に設けた場合、アイドラギヤ9Kと現像ギヤ10Kとを噛み合せることができない。その結果、この場合は、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKの外側に回転軸を設け、この回転軸にアイドラギヤ9Kと噛み合う第1中継ギヤ6Kと、現像ギヤのギヤ部10aKと噛み合う第2中継ギヤ8Kとを設ける必要がある。その結果、部品点数の増大、装置の大型化を招くおそれがある。よって、本実施形態のように、アイドラギヤ9Kを、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKよりもユニット26K側に設けることにより、アイドラギヤ9Kを直接、現像ギヤ10Kのギヤ部10aKに噛み合せることができ、アイドラギヤ9Kを感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKよりもモータ側に配置した場合に比べて、部品点数の削減、装置の小型化を図ることができる。また、感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKを、モータの原動ギヤ3Kの根本で噛み合わせることができる。その結果、原動ギヤ3Kの撓みなどの影響を受けにくくすることができ、高精度にK色駆動モータ2Kの回転駆動力を原動ギヤ3Kから感光体ギヤ4Kのギヤ部4aKへ伝達することができる。なお、上記転がり回転体として円筒コロ11aKを用いた例について説明したが、これに限られるものではなく、円柱形状の円柱コロや球形状のスチールボール鋼球を用いてもよい。図6aは転がり回転体として円柱コロを用いた構成の保持部材近傍の断面図、bはスチールボールを用いた構成の保持部材近傍の断面図である。図6aに示すように、転がり回転体としての複数の円柱コロ18Kが、保持部材11Kの円筒部11gKの溝部11hKと、アイドラギヤ9Kの内周面9bKとの間に配設されている。複数の円柱コロ18Kは、クロム鋼や炭素鋼などの耐摩耗性が大きい鉄で形成され、保持部材11Kの中心軸アイドラギヤ9Kの回転中心と同じから等角度等間隔になるように保持されている。アイドラギヤ9Kを回転自在に保持するため、円柱コロ18Kは少なくとも2つ必要であり、アイドラギヤ9Kをより円滑に安定して回転させるためには、3個以上設けることが望ましい。そして、アイドラギヤ9Kが回転すると、円柱コロ18Kがアイドラギヤ9Kの内周面9bKと転がり接触し、円筒部11gKの溝部11hKに摺動接触しながら回転する。また、図6bに示すように、転がり回転体としてのスチールボール19Kが、保持部材11Kの円筒部11gKの溝部11hKと、アイドラギヤ9Kの内周面9bKとの間に配設されている。複数のスチールボール19Kは、クロム鋼や炭素鋼などの耐摩耗性が大きい鉄で形成され、保持部材11Kの中心軸から等角度等間隔になるように保持されている。アイドラギヤ9Kを回転自在に保持するため、スチールボール19Kは少なくとも2つ必要であり、アイドラギヤ9Kをより円滑に安定して回転させるためには、3個以上設けることが望ましい。そして、アイドラギヤ9Kが回転すると、スチールボール19Kがアイドラギヤ9Kの内周面と転がり接触し、円筒部11gKの溝部11hKに摺動接触しながら回転する。スチールボール19Kとアイドラギヤ9Kの内周面9bKとは点で転がり接触するため、線で転がり接触する上記円筒コロ11aKや円柱コロ18Kに比べて摺動による発熱をより小さくすることができる。なお、保持部材11Kの円筒部11gKに溝部11hKを形成せずに、円柱コロ18Kやスチールボール19Kを図示しないリテーナで保持する構成としてもよい。この構成によれば、円柱コロ18Kやスチールボール19Kが、アイドラギヤ9Kの内周面9bKだけでなく円筒部11gKの外周面との間でも転がり接触しながら回転し、同時にリテーナとともに円筒部11gKの外周面に沿って公転する。これにより、保持部材11Kを内輪、アイドラギヤ9Kを外輪とする、ニードルベアリング又はボールベアリングと同様の構成を実現することができる。円柱コロ18K又はスチールボール19Kとリテーナとの間で若干摺動する部分があるが、保持部材11Kとの間で摺動する部分はなく、アイドラギヤ9Kの回転による抵抗を大幅に低減し、より発熱を抑制することができる。次に、カラー駆動伝達装置について説明する。図7は、カラー駆動伝達装置1CMYの正面図であり、図8は、カラー駆動伝達装置1CMYとその周辺の断面図である。なお、以下の説明では、カラー駆動伝達装置1CMYの特徴部のみを説明し、K色の駆動伝達装置1Kと同じ構成の部分については、説明を省略する。本実施形態におけるカラー駆動伝達装置1CMYは、装置本体の本体側板13と、支持板12との間に設けられている。カラー駆動伝達装置1CMYは、駆動源としてのカラー感光体駆動モータ2aの駆動力をC,M,Yそれぞれの感光体24C,M,Yへ伝達するカラー感光体駆動ギヤ列を備えた第1駆動伝達部と、駆動源としての現像駆動モータ2bの駆動力をC,M,Yそれぞれの現像ローラ81C,M,Yへ伝達するカラー現像駆動ギヤ列を備えた第2駆動伝達部とを有している。第1駆動伝達部のカラー感光体駆動ギヤ列は、C,M,Y色の感光体ギヤ4C,M,Yと、感光体アイドラギヤ17とを備えている。C,M,Y色の感光体ギヤ4C,M,Yは、K色の感光体ギヤ4Kと同様の構成である。C色の感光体ギヤ4Cのギヤ部4aCと、M色の感光体ギヤ4Mのギヤ部4aMとが、カラー感光体駆動モータ2aの回転軸に形成された原動ギヤ以下感光体原動ギヤという。3aと噛み合っている。感光体アイドラギヤ17は、Y色の感光体ギヤ4YとM色の感光体ギヤ4Mとの間に配設され、Y色の感光体ギヤ4Yのギヤ部4aYと、M色の感光体ギヤ4Mのギヤ部4aMと噛み合っている。カラー感光体駆動モータ2aの駆動力が、感光体原動ギヤ3a、C色の感光体ギヤ4Cを介して、C色の感光体24Cに伝達される。また、感光体原動ギヤ3aからM色の感光体ギヤ4Mを介して、M色の感光体24Mに伝達される。また、感光体原動ギヤ3aからM色の感光体ギヤ4M、感光体アイドラギヤ17、Y色の感光体ギヤ4Yを順次介して、Y色の感光体24Yに伝達される。次に、カラー現像駆動ギヤ列について説明する。現像駆動モータ2bの回転軸に形成された原動ギヤ以下現像原動ギヤという。3bには、第1中継ギヤ14と第2中継ギヤ15とが噛み合っている。第1中継ギヤ14には、Y色のアイドラギヤ9Yが噛み合っている。Y色のアイドラギヤ9Yは、K色のアイドラギヤ9Kと同様、その内周面がY色の保持部材11Yの円筒コロ11aYと転がり接触して回転自在に保持されている。Y色のアイドラギヤ9Yには、Y色の現像ギヤ10Yと噛み合っている。また、第2中継ギヤ15には、M色のアイドラギヤ9Mが噛み合っており、M色のアイドラギヤ9Mは、M色の保持部材11Mの円筒コロ11aMと転がり接触して回転自在に保持されている。M色のアイドラギヤ9Mには、M色の現像ギヤ10Mと、第3中継ギヤ16とが噛み合っている。第3中継ギヤ16には、C色のアイドラギヤ9Cが噛み合っており、C色のアイドラギヤ9Cは、C色の保持部材11Cの円筒コロ11aMと転がり接触して回転自在に保持されている。C色のアイドラギヤ9Cは、C色の現像ギヤ10Cと噛み合っている。各色の現像ギヤ10C,M,Yは、K色の現像ギヤ10Kと同様な構成である。現像駆動モータ2bの駆動力が、現像原動ギヤ3b、第1中継ギヤ14、Y色のアイドラギヤ9Y、Y色の現像ギヤ10Yを介してY色の現像ローラ81Yに伝達される。また、現像原動ギヤ3b、第2中継ギヤ15、M色のアイドラギヤ9M、M色の現像ギヤ10Mを介してM色の現像ローラ81Mに伝達される。また、現像原動ギヤ3b、第2中継ギヤ15、M色のアイドラギヤ9M、第3中継ギヤ16、C色のアイドラギヤ9C、C色の現像ギヤ10Cを介してC色の現像ローラ81Cに伝達される。このカラー駆動伝達装置においても、各色の感光体ギヤ4C,M,Yの第1軸部4bC,M,Yは、各色の保持部材11C,M,Yの複数の円筒コロ11aC,M,Yの内側に対して、隙間を有して貫通している。これにより、各色の感光体ギヤ4C,M,Yに現像ローラ81C,M,Yの負荷変動が加わることがなくなり、感光体24C,M,Yの速度変動を抑制することができる。また、各色のアイドラギヤ9C,M,Yを感光体ギヤのギヤ部4aC,M,Yよりもユニット側に設けることで、感光体ギヤ4C,M,Yのギヤ部4aC,M,Yの半径が、感光体24C,M,Yの軸中心から現像ローラ81C,M,Yの軸中心までの距離よりも長くても、アイドラギヤ9C,M,Yを、現像ギヤ10C,M,Yのギヤ部10aC,M,Yに噛み合せることができる。これにより、部品点数の削減、装置の小型化を図ることができる。また、C色の感光体ギヤ4Cのギヤ部4aCと、M色の感光体ギヤ4Mのギヤ部4aMとを、感光体原動ギヤ3aの根本で噛み合わせることができ、高精度に現像駆動モータ2bの回転駆動力を感光体原動ギヤ3aからギヤ部4aM,4aCへ伝達することができる。また、カラー駆動伝達装置1CMYは、各色の現像ローラ81C,M,Yに駆動力を付与する駆動源と、各色の感光体24C,M,Yに駆動力を付与する駆動源とを異ならせている。これにより、各色の感光体24C,M,Yに駆動力を伝達する経路と、各現像ローラ81C,M,Yに駆動力を伝達する経路を完全に別にすることができる。これにより、各色の現像ローラ81C,M,Yの負荷が、各色の感光体24C,M,Yの回転に影響を与えることがなくなり、各色の感光体24C,M,Yの回転速度変動を抑制することができる。また、このカラー駆動伝達装置1CMYにおいても、カラー現像駆動ギヤ列を各色の感光体ギヤ4C,M,Yの軸方向幅に収めることで、カラー駆動伝達装置1CMYの軸方向の大型化を抑えている。また、このカラー駆動伝達装置1CMYにおいても、各色保持部材11C,M,Yが保持するアイドラギヤ9C,M,Yが、円筒コロ11aC,M,Yの転がり運動により回転する。転がり運動の転がり抵抗は、各保持部材11C,M,Yの外周面にアイドラギヤ9C,M,Yの内周面を摺動させる従来技術に係る摺動抵抗に比べてはるかに小さいため、アイドラギヤ9C,M,Yを高速で長時間回転したとしても、発熱による回転不良が生じることはなく、円滑な安定した回転が得られる。なお、本実施形態の駆動伝達装置は、プロセスユニットの感光体2424K,24C,24M,24Yと現像ローラ8181K,81C,81M,81Yとに駆動モータの駆動力を伝達しているが、現像ローラ81ではなく、帯電ローラ25や供給ローラ80に駆動モータの駆動力を伝達する構成でもよい。また、現像ローラ81に伝達された駆動力をトナー供給ローラ81、帯電ローラ25に伝達する構成でもよい。また、上述では、駆動伝達部を2つ有する駆動伝達装置について、説明したが、3以上駆動伝達部を有してもよい。また、上記実施形態では、感光体ギヤ4K,4C,4M,4Yの第1軸部は、ひとつのギヤに対して隙間を有して貫通させているが、複数のギヤに対して隙間を有して貫通させてもよい。なお、転がり回転体として円筒コロ11aC,M,Yを用いた例について説明したが、これに限られるものではなく、K色駆動伝達装置について説明したように、転がり回転体として円柱形状の円柱コロや球形状のスチールボールを用いてもよい。リテーナにより保持された円柱コロやスチールボールは、回転しながらリテーナとともに保持部材の円筒部の外周面に沿って公転するので、支持軸に摺動回転自在に保持された円筒コロを用いる構成に比べて、摺動する部分がなく、抵抗をより小さくすることができる。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。態様A感光体24Kなどの第1の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成する回転可能な感光体ギヤ4Kなどの第1の駆動伝達部材と、現像ローラ81Kなどの第2の回転体に駆動力を伝達する駆動伝達系を構成し回転軸心が位置する中央部に開口を有する回転可能なアイドラギヤ9Kなどの第2の駆動伝達部材とを備え、第1の駆動伝達部材の回転軸が、第2の駆動伝達部材の開口を貫通するように構成された駆動伝達装置1Kであって、第2の駆動伝達部材を保持する保持部材11Kと、その保持部材と第2の駆動伝達部材との間に設けられ保持部材11Kに対する第2の駆動伝達部材の相対的な回転に伴って転がり回転可能な複数の円筒コロ11aKなどの転がり回転体とを備える。これによれば、上記実施形態について説明したように、第2の駆動伝達部材を保持する保持部材11Kに対して、第2の駆動伝達部材9Kが相対的に回転するとき、その相対的な回転に伴って、保持部材11Kと第2の駆動伝達部材との間に設けられた複数の転がり回転体が転がり運動する。この複数の転がり回転体の転がり運動により、第2の駆動伝達部材を回転自在に保持することができる。しかも、その第2の駆動伝達部材と転がり回転体との間の摺動抵抗は、第2の駆動伝達部材と保持部材11Kとが摺動接触する場合に比べてはるかに小さくなるので、第2の駆動伝達部材における発熱が少なくなる。従って、第2の駆動伝達部材が高速で長時間回転する場合であっても、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱を抑制することができ、発熱に伴う第2の駆動伝達部材の回転不良を防ぐことができる。態様B上記態様Aにおいて、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材は、第1軸部4bKなどの回転軸を有するギヤであり、アイドラギヤ9K等の第2の駆動伝達部材は開口を有する。これによれば、上記実施形態について説明したように、第1の駆動伝達部材の回転軸が第2の駆動伝達部材の開口を貫通しており、第1の駆動伝達部材の回転軸の軸方向から見たとき、第2の駆動伝達部材を、第1の駆動伝達部材と重なるように配置することができる。これにより、例えば、第1の駆動伝達部材の直径が第2の駆動伝達部材の直径より大きい場合、第1の駆動伝達部材の軸方向の投影面積部第1の駆動伝達部材を軸方向から見たとき、第1の駆動伝達部材と重なる箇所を有効利用することができ装置の小型化を図ることができる。また、第2の駆動伝達部材で回転方向を変えて駆動力を伝達することができる。態様C上記態様A又はBにおいて、保持部材11Kが複数の円筒コロ11aK等の転がり回転体を一体的に保持するように構成した。これによれば、上記実施形態について説明したように、保持部材11Kに対する複数の転がり回転体それぞれの位置ずれを防止しつつ、各転がり回転体をアイドラギヤ9K等の第2の駆動伝達部材の開口表面に接触させて転がり運動させることにより、保持部材11Kによって第2の駆動伝達部材を保持させることができる。従って、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱をより効果的に抑制することができる。更に、複数の転がり回転体が保持部材11Kに一体的に保持されているので、保持部材11Kと第2の駆動伝達部材との間に複数の転がり回転体を設けるように構成する組み立てが容易になる。また、保持部材11Kに対する複数の転がり回転体それぞれの位置ずれを防止できるため、複数の転がり回転体が互いに接触することがないので、保持部材11Kに対する第2の駆動伝達部材の相対的な回転が安定する。態様D上記態様A又はBにおいて、アイドラギヤ9K等の第2の駆動伝達部材が複数の円筒コロ11aK等の転がり回転体を一体的に保持するように構成した。これによれば、上記実施形態について説明したように、第2の駆動伝達部材に対する複数の転がり回転体それぞれの位置ずれを防止しつつ、各転がり回転体を保持部材11Kの表面に接触させて転がり運動させることにより、保持部材11Kによって第2の駆動伝達部材を保持させることができる。従って、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱をより効果的に抑制することができる。更に、複数の転がり回転体が第2の駆動伝達部材に一体的に保持されているので、保持部材11Kと第2の駆動伝達部材との間に複数の転がり回転体を設けるように構成する組み立てが容易になる。また、保持部材11Kに対する複数の転がり回転体それぞれの位置ずれを防止できるため、複数の転がり回転体が互いに接触することがないので、保持部材11Kに対する第2の駆動伝達部材の相対的な回転が安定する。態様E上記態様A乃至Dのいずれかにおいて、複数の転がり回転体はそれぞれ円筒コロ11aKなどの円筒形状であり、その回転軸心方向と、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材の第1軸部4bK等の回転軸の回転軸心方向とが平行である。これによれば、上記実施形態について説明したように、保持部材11Kに設けた支持軸11fKで円筒形状の転がり回転体を回転自在に保持することができる。しかも、その円筒形状の転がり回転体の回転軸心方向と、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材の第1軸部4bK等の回転軸の回転軸心方向とが平行であることにより、保持部材11Kに対して第2の駆動伝達部材が相対的に回転するときに円筒形状の転がり回転体がよりスムーズに転がり回転することにより、第2の駆動伝達部材の回転が安定するとともに、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱をより効果的に抑制することができる。態様F上記態様A乃至Dのいずれかにおいて、複数の転がり回転体はそれぞれ円柱コロ18Kなどの円柱形状であり、円柱コロ18Kの回転軸心方向と、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材の第1軸部4bK等の回転軸の回転軸心方向とが平行である。これによれば、上記実施形態について説明したように、円柱形状の転がり回転体の回転軸心方向と、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材の第1軸部4bK等の回転軸の回転軸心方向とが平行であることにより、保持部材11Kに対して第2の駆動伝達部材が相対的に回転するときに円柱形状の転がり回転体がよりスムーズに転がり回転することにより、第2の駆動伝達部材の回転が安定するとともに、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱をより効果的に抑制することができる。態様G上記態様A乃至Dのいずれかにおいて、複数の転がり回転体はそれぞれスチールボール19Kなどの球形状である。これによれば、上記実施形態について説明したように、保持部材11Kに対して第2の駆動伝達部材が相対的に回転するときに球形状の転がり回転体がよりスムーズに転がり回転することにより、第2の駆動伝達部材の回転が安定するとともに、保持部材11Kで保持される第2の駆動伝達部材の発熱をより効果的に抑制することができる。態様H上記態様A乃至Gのいずれかにおいて、感光体ギヤ4K等の第1の駆動伝達部材の第1軸部4bK等の回転軸の回転中心の方向と、アイドラギヤ9K等の第2の駆動伝達部材の回転軸心の方向とが一致するように構成した。これによれば、上記実施形態について説明したように、第1の駆動伝達部材の回転軸の回転軸心の方向と、第2の駆動伝達部材の回転軸心の方向とが同じ線上に位置することにより、第1の駆動伝達部材の回転軸が貫通する第2の駆動伝達部材の開口を小さくすることができ、第2の駆動伝達部材の大型化及び強度低下を抑制することができる。態様I上記態様A乃至Hのいずれかにおいて、感光体24K等の潜像担持体と現像ローラ81K等の現像剤担持体とを有するプロセスユニット26Kなどのユニットが着脱可能である。これによれば、上記実施形態について説明したように、着脱可能なユニットに駆動力を伝達して、感光体24Kや現像ローラ81Kなどの回転体を回転駆動することができる。態様Jまた、感光体24Kや現像ローラ81Kなどの複数の回転体を有し、これら複数の回転体にK色駆動モータ2Kなどの駆動源からの駆動力を伝達する駆動伝達手段を備えたプリンタなどの画像形成装置であって、その駆動伝達手段として、上記態様A乃至Iのいずれかの駆動伝達装置1Kを用いた。これによれば、上記実施形態について説明したように、保持部材11Kで保持されるアイドラギヤ9K等の第2の駆動伝達部材の発熱を抑制して発熱による第2の駆動伝達部材の回転不良を防ぐことができるとともに、画像形成装置の小型化を図ることができる。"