風力エネルギーシステム100で使用するように構成された取り外し可能なエレベータキャビン10であって、風力エネルギーシステムのエレベータシステムの設置部分と相互作用するように構成され、かつ前記風力エネルギーシステムのタワー101に沿って引き上げられるようになっており、前記設置部分が、前記風力エネルギーシステムに永久的に設置される、取り外し可能なエレベータキャビン10。前記風力エネルギーシステムのガイド66と相互作用する誘導アダプタ80を備える、請求項1記載の取り外し可能なエレベータキャビン。前記取り外し可能なエレベータキャビンを引き上げるのに使用できるエネルギーを蓄積する蓄積装置70を備える、請求項1または2記載の取り外し可能なエレベータキャビン。前記取り外し可能なエレベータキャビンが少なくとも1つの駆動装置35を備える、請求項1乃至3のいずれか一項記載の取り外し可能なエレベータキャビン。エレベータシステムの設置部分を備える風力エネルギーシステム100であって、前記設置部分が、前記風力エネルギーシステムに永久的に設置され、かつ取り外し可能なエレベータキャビン10と相互作用して前記取り外し可能なエレベータキャビンを引き上げるようになっている風力エネルギーシステム100。引き上げ時に前記取り外し可能なエレベータキャビン10を誘導するガイド66をさらに備える、請求項5記載の風力エネルギーシステム。前記ガイドが、前記タワー内に設置された梯子システム65の一部である、請求項6記載の風力エネルギーシステム。前記タワーが開放構造格子を備える、請求項5乃至7のいずれか一項記載の風力エネルギーシステム。請求項1乃至4のいずれか一項記載の前記取り外し可能なエレベータキャビンを備える取り外し可能な部分と、請求項5乃至8のいずれか一項記載の前記風力エネルギーシステムを含む設置部分とを備えるエレベータシステム。風力エネルギーシステムのナセルに到達する方法であって、前記風力エネルギーシステムが、タワーを有し、取り外し可能なエレベータキャビンと相互作用するようになっている方法において、a.取り外し可能なエレベータキャビンを前記タワー内または前記タワーの所に配置するステップと、b.前記取り外し可能なエレベータキャビンを前記風力エネルギーシステムに連結するステップと、c.前記取り外し可能なエレベータキャビンを前記ナセルまで引き上げるステップとを含む方法。したがって、改良された風力エネルギーシステムが求められている。上記に照らして、一態様によれば、風力エネルギーシステムで使用するように構成された取り外し可能なエレベータキャビンは、風力エネルギーシステムのエレベータシステムの設置部分と相互作用するように構成され、かつ風力エネルギーシステムのタワーに沿って引き上げられるようになっている。設置部分は、風力エネルギーシステムに永久的に設置される。他の態様によれば、風力エネルギーシステムは、エレベータシステムの設置部分を備え、この設置部分は、該風力エネルギーシステムに永久的に設置され、かつ取り外し可能なエレベータキャビンと一時的に相互作用して取り外し可能なエレベータキャビンを引き上げるようになっている。他の態様によれば、本明細書で説明するような取り外し可能なエレベータキャビンを含む取り外し可能な部分と、本明細書で説明するような風力エネルギーシステムを含む設置部分とを含むエレベータシステムが設けられる。他の態様によれば、エレベータシステムの設置部分を備える少なくとも2つの風力エネルギーシステムを有するウインドパークが設けられる。設置部分は、風力エネルギーシステムに永久的に設置され、取り外し可能なエレベータキャビンと一時的に相互作用して取り外し可能なエレベータキャビンを引き上げるようになっている。また、ウインドパークは、風力エネルギーシステムのエレベータシステムの設置システムと一時的に相互作用することによってウインドパークの風力エネルギーシステムで使用されるようになっている取り外し可能なエレベータキャビンを備える。取り外し可能なエレベータキャビンは、風力エネルギーシステムのタワー内で引き上げられるようになっている。他の態様によれば、風力エネルギーシステムの所望のレベルに到達する方法が提供される。風力エネルギーシステムは、タワーを有し、取り外し可能なエレベータキャビンと相互作用するようになっている。この方法は、取り外し可能なエレベータキャビンをタワー上またはタワーの所に配置するステップと、取り外し可能なエレベータキャビンを風力エネルギーシステムに連結するステップと、取り外し可能なエレベータキャビンを該レベルまで引き上げるステップとを含む。他の態様によれば、本明細書で説明するように風力エネルギーシステムの所望のレベルに到達する方法を含む、風力エネルギーシステムにメンテナンス作業を施す方法が提供される。本明細書で説明する実施形態と組み合わせることのできる他の利点、特徴、態様、および詳細は、従属クレーム、説明、および図面から明らかになろう。最良の形態を含む、当業者への完全で有効な開示が、以下の添付の図面の参照を含む本明細書の残りの部分により詳しく記載されている。次に、1つまたは複数の例が各図に示されている様々な例示的な実施形態を詳しく参照する。各例は、説明のために与えられており、制限のためのものではない。たとえば、一実施形態の一部として図示し説明する特徴を他の実施形態に対して使用するかあるいは他の実施形態と一緒に使用してさらに別の実施形態を形成することができる。本開示は、そのような修正形態および変形形態を含む。図面についての以下の説明内で、同じ参照符号は同じ構成部材を指す。一般に、個々の実施形態に関する違いのみについて説明する。図示の構造は、縮尺どおりに図示されているわけではなく、むしろ各実施形態をよりよく理解させるためのみの働きをする。本発明の一実施形態は、多数の風力エネルギーシステムと一緒に使用することのできる取り外し可能なエレベータキャビンを使用可能にする。取り外し可能なエレベータキャビンは、少なくとも1人の人を収容して垂直方向に移送するように適合することができる。様々な実施形態において、キャビンは、上記のことの代わりにあるいは上記のことに加えて、物品を搬送するのに使用される。取り外し可能なエレベータキャビンは、エレベータシステムの設置部分に取り外し可能に連結できるように適合することができる。設置部分は、風力エネルギーシステムに永久的に配置することができる。エレベータシステムの取り外し可能な部分は、風力エネルギーシステムのメンテナンスを実施する期間中またはナセルへの移送が必要な他のときにエレベータシステムの設置部分と相互作用することができる。語取り外し可能にまたは取り外し可能なは、風力エネルギーシステムに永久的に設置されるエレベータキャビンとの違いを特定的に強調するものである。以下に詳しく説明するように、好都合なことに、本明細書で説明するようなエレベータシステムの取り外し可能なキャビン部分を設置部分から取り外して他の風力エネルギーシステムに移送することができる。設置部分は、風力エネルギーシステム内でエレベータキャビンを引き上げるように適合することができる。他の実施形態によれば、設置部分は、風力エネルギーシステムの外側で取り外し可能なエレベータキャビンを引き上げるようになっている。いくつかの実施形態では、本開示は、開放構造風力エネルギーシステムに関する。いくつかの風力タービンタワーを形成するのに使用される閉じた管とは異なり、開放構造風力タービンは、格子からなるタワー構造を有する。通常、格子構造は、タワーに所望の安定性を付与するように連結された多数の棒で形成される。いくつかの実施形態では、格子は鋼で形成される。閉じた管構造と比べて、開放構造を有するタワーでは、全体的なコストを顕著に削減することができる。開放構造タワーでエレベータを使用することには多数の利点がある。特に、ナセルが50mを超える高さに位置する高風力エネルギーシステムでは、梯子を登るかあるいは駆動式バスケットを使用することによってナセルに向かって進む人が、雨、嵐、雪、紫外線などの天候条件にさらされる。一形態によれば、後述のようなエレベータシステムは、設置部分と取り外し可能なキャビン部分とを含む。取り外し可能な部分は、一実施形態では、少なくとも1つのエレベータキャビンを含む。エレベータシステムの他の部材は、本開示によって明らかになるような取り外し可能な部分の一部であってよい。取り外し可能なエレベータキャビンは、多数の風力エネルギーシステム用のエレベータとして使用することができる。たとえばメンテナンスを必要とする風力エネルギーシステムまでキャビンを移送する場合、キャビンをトラックまたはトレーラで移送することができる。各実施形態によれば、取り外し可能なエレベータキャビンは、1人の人が、タービンの近くのような平坦な地面上でキャビンを操作するのを可能にする1組のプーリ、ローラなどを有する。図1は、トラック上に配置され、1つの風力エネルギーシステムから別の風力エネルギーシステムまで移送される取り外し可能なエレベータキャビンを例示的に示している。図1では、取り外し可能なエレベータキャビン10はトラック15上に位置している。本明細書で説明する各実施形態によれば、保全技術者は、メンテナンスを施すべき風力エネルギーシステムに向かう際、通常、取り外し可能なエレベータキャビンを利用する。また、取り外し可能なエレベータキャビンおよび風力タービンのシステムは、風力エネルギーシステム内または風力エネルギーシステムの所に配置される設置部分を含む。言い換えれば、一形態によれば、風力タービンは、取り外し可能な部分と相互作用する設置部分を含む。たとえば、設置部分は、エレベータキャビンを引き上げるための1つまたは複数のレールあるいは1本または複数のケーブルを含んでよい。通常、設置部分は、通常ナセル内またはタワーの上部に位置する少なくとも1つのプーリを含む。風力エネルギーシステム、またはより正確には風力エネルギーシステムにおけるエレベータシステムの設置部分は、エレベータキャビンを引き上げるように構成された駆動装置を含んでよい。プーリを駆動装置に連結することができる。他の実施形態では、駆動装置が、取り外し可能なエレベータキャビン上または取り外し可能なエレベータキャビン内に位置し、したがって、設置部分は駆動装置を備えていない。駆動装置は、キャビンを、内部に立つ1人の人と一緒に引き上げるように適合させる必要がある。一般に、釣り合いおもりを設けて駆動装置のサイズを小さくすると有用である場合がある。設置部分の例示的な実施形態を図2に示す。本明細書では、エレベータキャビンを引き上げるケーブルを受けるようになされたプーリ20が示されている。プーリは、取り付け装置28によってナセル25上に取り付けることができる。図3は、設置部分が、風力エネルギーシステムの頂部に位置する第1のプーリ20と、風力エネルギーシステムの底部に位置する第2のプーリ21とを含む実施形態を示している。この実施形態は、エレベータキャビンをよりうまく誘導するのを可能にする。破線は、図面が一定の縮尺で描かれているわけではなく、かつケーブルがずっと長いことを示すものである。典型的な実施形態では、エレベータシステムは、取り外し可能なエレベータキャビンを少なくとも60メートル、より典型的には少なくとも80メートル引き上げるようになっている。ケーブルは、図3の実施形態では参照符号22として示されている。風力タービンの底部の近くに位置するプーリは、張力ピークを相殺するためにばねなどを備えることのできる弾性装置によって風力エネルギーシステムに直接的または間接的に固定される。弾性装置は、図3の実施形態ではばねとして例示的に示され、参照符号23として示されている。通常、取り外し可能なエレベータキャビンは、少なくとも1本のケーブルを含むケーブルシステムによって引き上げられる。ケーブルシステムは、取り外し可能な部分の一部である部材と、エレベータシステムの設置部分の一部である部材とを有してよい。ケーブルシステムの各実施形態によれば、設置部分および/または取り外し可能な部分は、1つまたは複数のプーリを実現するように1組のプーリを含んでもよい。これによって、ケーブル内の力を弱めることができ、かつ/あるいは複数のケーブルを落下防止装置として働かせるのが可能になる。通常、少なくとも1つのプーリは、エレベータキャビンがエレベータの誤動作のために衝突するのを防止する落下防止機能を有する。一般に、プーリは一方向落下防止装置または二方向落下防止装置を有してよい。二方向落下防止装置はプーリの両側に位置し、それによって、エレベータキャビンは、ケーブルの破損がプーリのどちらの側で生じるかにかかわらず衝突から防止される。各実施形態によれば、風力タービンタワーからエレベータキャビンまでケーブルを連結することによって電源を配置することができる。したがって、風力エネルギーシステムは一般に、エレベータキャビンに電気エネルギーを接続するようになっている電気出力を有してよい。また、エネルギーを伝達するワイヤを設けてもよい。多くの実施形態によれば、ケーブルは、タワーのほぼ中央であるタワー上の位置でタワーから出る。これによって、エレベータキャビンを駆動中ずっとケーブルを介してタワーに連結したままにしておくことができ、一方、ケーブルの必要な長さが必要なだけ短くなる。エレベータがタワーの高さ全体にわたって人を引き上げるようになっていない実施形態では、タワーの、エレベータ全引き上げ長エレベータが到達することのできる最高位置とエレベータが到達することのできる最低位置との間の距離として定義されるの中央に相当するタワーの位置にケーブル出口を設けることができる。語タワーのほぼ中央は通常、タワーの算術的な中央±15mを指す。相対偏差に関しては、この語は通常、タワー全高に対する最大偏差20を指す。タワーは、上にナセルが位置する長い構成部分であると理解されたい。図4は、ケーブルを介して連結された第1のプーリ20および第2のプーリ21を含むエレベータシステムを例示的に示している。タワーの壁は、参照符号30として概略的に示されている。ワイヤ31は、タワーから出ており、タワー高の概ね2分の1の長さを有する。図4の参照符号32は、取り外し可能なエレベータキャビン上に配置されたソケットに挿入されるようになっている電線のプラグを示す。キャビンをタワーに連結して引き上げ用のエネルギーを供給する代わりに、エレベータキャビン内またはエレベータキャビン上に蓄積装置を配置することが可能である。蓄積装置は、電気エネルギー、化学エネルギーガソリン、ディーゼルなど、または場合によっては機械エネルギーを蓄積するように適合することができる。このような蓄積装置は、電池、アキュムレータ、ガス圧の蓄圧器、燃料電池などからなる群のうちの1つまたは複数であってよい。エレベータキャビン内またはエレベータキャビン上に配置することのできる少なくとも1つの燃焼機関を用いて引き上げ力を供給することも可能である。このような実施形態では、エレベータは、燃料電池、ガソリン、ディーゼルなどの燃料を蓄積する手段を備えてよい。図5は、エレベータキャビンがケーブルによって引き上げられるようになされた他の実施形態を示している。各実施形態によれば、風力エネルギーシステムの底部に立った状態で上部プーリ20の溝にワイヤを通すのは不可能であるため、ケーブルは設置部分の一部になっている。ケーブルは、1つまたは複数の位置でエレベータキャビンに連結することができる。通常、図5の実施形態に限らず、駆動装置35が、図5に示されているようにキャビン内またはキャビン上に位置する。取り外し可能なエレベータキャビンを風力タービンまで運び、正しく配置し、エレベータシステムの設置部分に連結した場合、ケーブルはキャビンの駆動システムに固定され、したがって、設置部分と取り外し可能な部分との間に取り外し可能な連結部を形成する。このことは、図5の駆動装置35に示された2つのプーリおよびプーリの旋回方向を示す矢印によって例示的に示されている。典型的な実施形態によれば、通常は取り外し可能な連結部である、ケーブルとキャビンとの間の第2の連結部が設けられる。取り外し可能なケーブル連結部が図5に例示的に示され、参照符号34によって示されている。図5の実施形態はさらに、タワーに電気的に接続されるソケット33を例示的に示している。各実施形態によれば、本開示による取り外し可能なエレベータキャビンは、引き上げ時にタワーとの連続的な電気的接続部を確立するソケットを有してよい。また、図5のキャビンは、キャビン内に立つ人を例示的に示している。また、図5に示されているように、キャビンは、工具、部品、食料、または保全技術者が携帯することを望むものに使用することのできる荷物箱55を備えてよい。取り外し可能なエレベータキャビンの典型的なサイズは、幅および/または長さが50cmを超え、より典型的には幅および/または長さが少なくとも80cmである。典型的なキャビン高さは、キャビン内から測定した場合、少なくとも1.80m、より典型的には少なくとも2.0mである。外側から測定すると、典型的には、キャビンの高さは少なくとも2.2m、より典型的には少なくとも2.5mである。典型的な実施形態によれば、キャビンの最大重量は150kg、より典型的には200kg、さらに典型的には250kgである。エレベータシステムの駆動システムは通常、キャビンを少なくとも10m/分、より典型的には少なくとも15m/分、さらに典型的には少なくとも20m/分の速度でキャビンを引き上げることができるように調整される。通常、駆動システムをたとえばケーブル31によって外部電源に接続した場合、駆動システムにACを供給することができ、あるいはエネルギー蓄積装置を設ける場合には駆動システムにDCを供給することができる。語キャビンは、本明細書では、少なくとも1人の人が内部に立つだけの余裕がある密閉されたコンパートメントであると理解されたい。各実施形態によれば、キャビンに2人分の余裕を持たせることも可能である。このエンクロージャには、コンパートメントに出入りするためのドアおよび/または開けることのできる少なくとも1枚の窓を備えることができる。通常、エレベータは少なくとも1枚のガラス製の窓を有することができ、したがって、キャビン内に立っている人は、外を見ることができる。バスケットとは異なり、キャビンは通常、屋根と側壁とを備える。キャビンは、雨、雪、風、低温、日光などの天候条件から人を保護する。本明細書で説明するいくつかの実施形態によれば、キャビンは折り畳み可能である。この文脈における折り畳み可能なは、キャビンの全体的なサイズをキャビンを移送できるように小さくすることができることと理解されたい。キャビンの使用時には、キャビンが展開されて展開位置に固定され、したがって、引き上げられる安全なエレベータキャビンを形成する。他の実施形態によれば、エレベータキャビンを取り外し可能にすることができ、それによって、より容易に移送できるようにキャビンから特定の部品を取り外すことができる。キャビンの残りのより小さい部材は通常、より軽い重量および/またはより小さい寸法を有する。このため、風力タービンによっては、幅の狭い開口部または他の幅の狭い通路を有するドアしか存在しないにもかかわらず、キャビンをタワーに搬入するのを可能にする追加的な効果が得られる。典型的な実施形態によれば、駆動システムはキャビンの頂部に位置する。駆動システムは通常、電気モータを備える。また、キャビンを吊り上げる力が加わる1組のプーリを実現することが可能である。このことは図6に例示的に示されており、この場合、1組のプーリ40がキャビン10上に配置され、ケーブルがプーリ同士の間に押し付けられる。典型的には、1組のプーリは少なくとも3つ、より典型的には5つのプーリを備える。一般に、ケーブルをキャビン内に巻き取りながらあるいはケーブルをキャビン内に巻き取らずにエレベータキャビンを引き上げるケーブルを使用することができる。ケーブルをキャビン内に巻き取りながらエレベータキャビンを引き上げるケーブルを使用する場合、キャビンは通常、ケーブルが巻き取られるドラムを備える。このことは、図7に例示的に示されており、この場合、ケーブル22は、キャビン10上に位置するドラム50上に巻き取られる。ドラムはさらに、キャビンを引き上げる駆動装置として働くことができる。他の実施形態では、ドラムの目的が主としてケーブルを巻き取ることになるように追加的な駆動装置が設けられる。ケーブルを巻き取る場合、拘束されずに垂れ下がるケーブルがタワー内を移動することはできなくなり、安全性が向上する。図7は、ドラム50に加えて、蓄積装置51も例示的に示している。一般に、図7に示されている実施形態に限らず、蓄積装置は取り外し可能なエレベータキャビン内または取り外し可能なエレベータキャビン上に配置することができる。しかし、蓄積装置をタワー上またはタワー基部上に配置することも可能である。それらの場合、蓄積装置をエレベータキャビンに連結するワイヤまたは管たとえば気体用を設けることが必要になる場合もある。ケーブルを巻き取らない場合、エレベータシステムのケーブルはエレベータシステムの頂部と底部との間に垂れ下がる。このことは図3に例示的に示されている。このような構成を使用することによって、エレベータの吊り上げに使用するケーブルを、タワーの追加的な梯子を使用してタワーを登る人のハーネスに取り付けることのできる落下防止システムにも使用することができる。一般に、本明細書で説明するようなエレベータを設けるにもかかわらず、この開示による風力エネルギーシステムのタワーは、タワーの登り降りを可能にする梯子を備えてよい。通常、梯子は、エレベータが作動しない場合に緊急梯子として使用される。多くの実施形態によれば、取り外し可能なエレベータと協働するようになっている風力エネルギーシステムは、エレベータキャビンを誘導する少なくとも1つのガイドを備える。ガイドはたとえば、少なくとも1本のケーブルまたはレール、より典型的には2本のケーブルまたは2つのレールであってよい。通常、レールは1つの支柱から他の支柱まで延び、エレベータキャビン用の保護体として働く棒である。いくつかの実施形態では、キャビンの誘導とキャビンの引き上げの両方にケーブルを使用することができる。他の実施形態では、ケーブルを引き上げに使用することができ、誘導ケーブルなどの別個のガイドをキャビンを誘導するのに使用することができる。エレベータキャビンは、エレベータが機能停止し、エレベータなしで登り降りを継続しなければならない場合に取り外すことが可能なパネルなどを備えてよい。したがって、通常、エレベータキャビンのガイドは、人がタワー内のあらゆる場所でエレベータキャビンから出ることができ、かつタワーの梯子に到達することができるように構成される。通常、キャビンは全行程にわたって梯子の近くを移動する。緊急時にキャビンから降りるのを容易にするために、キャビン内またはキャビン上に足拘束部、把持部、およびセーフティラニヤードの取り付け点を設けてよい。図8は、エレベータキャビンの各実施形態を水平断面図で示している。キャビン10は、キャビンに取り付けられた誘導アダプタ80を備える。誘導アダプタは通常、本明細書で説明するすべての実施形態で使用することができ、かつ通常、取り外し可能なエレベータキャビンに固定される。誘導アダプタは一般に、風力エネルギーシステムのガイドを受け取ることなどによってガイドと相互作用するようになっている。図8の実施形態では、誘導アダプタはガイド66を保持するU字形開口部である。図8では、ガイドは、U字形誘導アダプタの開口部よりも大きな直径を有する誘導ケーブルである。図8の実施形態に限らず、各実施形態によれば、キャビンは2つの誘導アダプタ80を備える。したがって、風力エネルギーシステムは2つのガイド66を備えてよい。詳細には、各実施形態によれば、エレベータキャビンは、少なくとも2つのガイド、より典型的には少なくとも3つのガイドに固定される。他の実施形態によれば、実施可能な誘導アダプタは、摩擦を避けるためにロールを備えてよい。たとえば、図9は、ケーブルと協働するように構成された実施可能な誘導アダプタを示している。レールと協働する他のアダプタは、レールを囲み、かつ摩擦または車輪などによってレールとの連結部を固定するように構成することができる。エレベータキャビンは、誘導ケーブルの代わりにレールによって誘導することができる。いくつかの実施形態によれば、エレベータの誘導を梯子構造と組み合わせることができる。たとえば、各レールを梯子の外縁部に取り付けることができる。他の実施形態によれば、キャビンを誘導するレールは、梯子の手すりとしても働く。通常、梯子は1つまたは複数のタワー部材に取り付けられる。このタワー部材は、1本の管のみを備える風力タービンの管であってよい。特に、開放構造風力タービンの場合、風力エネルギーシステムタワーは、タワーの搬送部材として働き、かつ互いに金属格子構造によって固定的に連結された3本の柱を備えることが多い。多くの実施形態では、これらの柱のうちの1本に梯子が取り付けられる。通常、梯子を登る際の標準的な行為において、梯子を登る人が、梯子が取り付けられた柱に面するように、梯子が取り付けられる。このことは、棒61を介して連結された3本の柱60を備える開放構造タワー30の断面図を示す図10に示されている。梯子65は、3本の柱60のうち1本に連結されている。梯子65は、エレベータキャビン10を誘導する誘導レール66を含む。このような構成は、空間効率がかなり高くなる可能性がある。特に、本明細書で説明するすべての実施形態によれば、エレベータの断面は概ね三角形であっても、図11に示されているように矩形であっても、五角形であっても、場合によっては図10に例示的に示されているように六角形であってもよい。他の構成では、梯子を登る人が梯子と梯子が取り付けられた柱との間を昇ると仮定して梯子が配置される。通常、このような場合には、キャビンは梯子とそれぞれの柱との間を移動するように位置する。たとえば、梯子は、キャビンを誘導するレールを通常その後部に備えることができる。したがって、梯子を登る人は、エレベータとは無関係であり、干渉を受けずにエレベータを通過することができる。この例は、図12に示されており、この場合、概略的に言って、柱と梯子の間の空間90が図12に対して示されている実施形態と比べて増大している。典型的な実施形態では、柱と梯子の間の空間は少なくとも60cm、より典型的には少なくとも80cm、さらに典型的には少なくとも100cmである。図13は、梯子とキャビンの構成の他の実施形態を示している。図示のように、梯子65は、梯子を登る人が、前面が柱に向けられた梯子を登るように柱60に取り付けられ、すなわち、梯子は、梯子を登る人が柱に面するように配置される。それにもかかわらず、キャビン10のガイド66は、梯子を登る人とキャビンが互いに干渉せずに同じレベルに位置することができるように配置される。特に、エレベータがもはや機能しなくなった場合、エレベータ内の人が問題なくエレベータから出て梯子に到達することができるように、エレベータは通常、梯子の方へ開くドアを備える。十分な空間90を有する実施形態では、エレベータ内の人はエレベータから出て直接的に梯子に到達し、危機に直面することなく元の場所に戻ることができる。これによって、メンテナンスと緊急時の脱出が容易になる。また、例示的に記載されているように、通常、キャビンのガイドは、梯子システムに連結される。これは、レールをガイドとして使用する場合だけでなくケーブルをガイドとして使用する場合にも可能である。本開示の実施形態によれば、キャビンがタワー内で誘導されるため、ガイドは、特に非密閉タワー構成の場合、腐食などを受ける恐れがある。特に開放構造タワー構成の場合などのあらゆる場合に、たとえば、エレベータが必要とされないときにケーブルを巻き取ることによって、ガイドを天候条件から保護することが可能である。たとえば、風力タービンの頂部に通常配置されるエレベータシステムの設置部分上に遠隔制御装置を設けることも可能である。この1つの効果は、メンテナンスを行ってキャビンを取り外した後、技術者によってケーブルが巻き取られ、好ましくは日光や雨にさらされないドラム上に固定されることである。メンテナンスの前に、技術者は、ワイヤを取り外し可能なエレベータキャビンに取り付けることができるように遠隔制御装置を介してワイヤを解く必要がある。遠隔制御装置は、電源がケーブルの頂端部、すなわち風力エネルギーシステムの上部に配置される本開示の実施形態で使用することもできる。電源に対するコマンドは、遠隔制御装置を介して与えることができる。一般に、遠隔制御装置は、ケーブル伝送または無線通信によって使用することができる。各実施形態によれば、エレベータシステムは、単純な物品吊り上げ装置として働くこともできる。たとえば、図14に示されているように、エレベータキャビンが取り付けられるケーブルの端部は、物品を固着することのできるフックの形状を有してよい。この実施形態を遠隔制御装置および風力エネルギーシステム内に位置する駆動装置と組み合わせることによって、設置システムは、物品を吊り上げるように働くとともに取り外し可能なエレベータキャビンを吊り上げるようにも働くことができる。設置システムが取り外し可能なエレベータキャビンを吊り上げるように働く場合が図15に示されており、この場合、キャビン10はキャビンフック71を介してフック70に固着される。風力エネルギーシステムは、コマンドを受信するために、通常、遠隔制御受信器を備える。このことは、図14および15に例示的に72として示されている。図16は、ナセル2およびタワー30を有する風力エネルギーシステム100を概略的に示している。各実施形態によれば、前述のように、ナセル2と基部3との間のあらゆるレベルに取り外し可能なエレベータキャビンが到達することができる。本開示は、少なくとも2つの風力エネルギーシステムが前述のエレベータシステムの設置部分を備える少なくとも2つの風力エネルギーシステムを有するウインドパークにも関する。典型的な実施形態によれば、すべての風力エネルギーシステムはエレベータシステムの設置部分を備える。通常、ウインドパークは、1つのエレベータキャビンを共用する。メンテナンスを必要とするウインドパークの風力エネルギーシステムまで該エレベータキャビンを移送することができる。典型的な実施形態では、ある風力エネルギーシステムが、キャビンが必要とされない場合にキャビンを配置する場所を備える。ウインドパーク1000が図7に概略的に示されている。本開示は、風力エネルギーシステムの所望のレベルに到達する方法にも関する。このレベルは、風力エネルギーシステムのナセルのレベルまたは風力エネルギーシステムの中間レベルであってよい。風力エネルギーシステムの中間レベルは、基部とナセルとの間のどこかであると理解されたい。たとえば、保守技術者が、様々な中間高さに配置されたタワーセグメント連結部を検査することが必要になる場合がある。他の例によれば、ナセルのすぐ下のレベルに到達することが必要になる場合がある。ナセルのすぐ下のレベルに到達するには、技術者が取り外し可能なエレベータキャビンを開示されたようにタワーまで移送する必要がある。エレベータキャビンをトラックで直接タワーまで搬送することが可能である場合もある。トレーラを使用すると有用であることもある。技術者は通常、エレベータキャビンを降ろす必要がある。キャビンがプーリなどを備える実施形態では、技術者は、キャビンを所望の位置まで押しこんでキャビンを風力タービンの設置システムに連結することができる。この準備がすべて整った後、技術者はキャビンに入り、ナセルまで上昇することができる。他の形態によれば、風力エネルギーシステムを維持する方法が開示される。この方法は、前述のようなナセルなどの、所望のレベルに到達するステップを含む。技術者は、到着した後必要なメンテナンス作業を行う。また、技術者は、エレベータキャビンを所望の高さまで移動し、その高さでキャビンから出ることによって、タワーでメンテナンス作業を行うこともできる。本開示の一形態によれば、一部が設置され、他の部分が取り外し可能であるエレベータシステムが設けられる。取り外し可能な部分は、いくつかのタービンで共有できる。通常、各部分を構造部分、タワー、および制御部分測定機器を含むに分類することができる。各実施形態によれば、設置部分で出力変換が行われる。他の実施形態では、前述のように、出力変換部材、すなわち駆動装置は取り外し可能な部分上に位置する。設置部分は、各タービン内に残り、通常、コストを安く維持するために最低限に抑えられる。設置部分は取り付け点、電源ケーブル、および/または駆動装置、すなわち力伝達手段を含んでよい。また、設置部分は、取り外し可能なエレベータが取り付けられた後に該エレベータを誘導するガイドが存在する場合にはそれを含んでよい。取り外し可能な部分は、エレベータキャビン、たとえばプーリ、ローラのような地上でのキャビンの移送を容易にする手段、および/または電力システムを含んでよい。もちろん、列挙したこれらの部材は網羅的なものとはみなされない。本書では、例を使用して、最良の形態を含む本発明を開示し、また、当業者が、任意の装置またはシステムを製造して使用すること、および装置またはシステムに組み込まれる任意の方法を実施することを含めて、前述の主題を実現するのを可能にする。上記に様々な特定の実施形態を開示したが、当業者には、特許請求の範囲の趣旨および範囲によって同様に有効な修正形態が可能になることが理解されよう。特に、上述の実施形態の相互に非排他的な特徴を互いに組み合わせることができる。特許可能な範囲は、特許請求の範囲によって定められ、そのような修正形態および当業者が考え付く他の例を含んでよい。このような他の例は、特許請求の範囲の文字通りの文言と異ならない構造部材を有する場合、または特許請求の範囲の文字通りの文言との実質的な違いがない等価な構造部材を含む場合には、特許請求の範囲の範囲内の例である。上記は実施形態に関するものであるが、基本的な範囲から逸脱せずに他の実施形態を構想することができ、この範囲は、以下の特許請求の範囲によって決定される。