外部機器から放射される電磁波を受電する受電コイルと、前記外部機器および前記受電コイルの間に配した複数の共振器を備えるアンテナモジュールであって、前記受電コイルと前記共振器のそれぞれの重心から外形までの距離の平均値を平均外形寸法としたとき、前記共振器の平均外形寸法は前記受電コイルの平均外形寸法以下であり、前記共振器は前記受電コイルの少なくとも一部と重なるように配置されており、前記共振器と前記受電コイルとの結合係数は0.3以上であり、前記共振器は互いに少なくとも一部が重なるように配置されていることを特徴とするアンテナモジュール。前記共振器は、共振コイルとコンデンサからなるLC共振回路を形成していることを特徴とする請求項1に記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは、受電する側の背後に配した軟磁性体を備えることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは、受電する側の背後に配した電磁波シールド部材を備えることを特徴とする請求項1または請求項2のいずれかに記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは、受電する側の背後に配した軟磁性体と、前記軟磁性体の背後に配した電磁波シールド部材を備えることを特徴とする請求項1または請求項2のいずれかに記載のアンテナモジュール。複数の前記共振コイルは、前記共振コイルを構成する配線の線幅をL1とし、前記共振コイルを構成する配線の線間距離をS1とし、前記受電コイルを構成する配線の線幅をL2とし、前記受電コイルを構成する配線の線間距離をS2とした場合に、下記式1~3で示される条件を満たしていることを特徴とする請求項1~請求項5のいずれかに記載のアンテナモジュール。L1<L2S21S1≧L1/102S2≧L2/103前記受電コイルおよび前記共振コイルは、いずれも平面コイルであることを特徴とする請求項1~請求項6のいずれかに記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは、受電回路を有しており、受電装置として機能することを特徴とする請求項1~請求項7のいずれかに記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは、前記受電回路に接続されると共に前記受電回路を通じて充電される充電池を更に備えていることを特徴とする請求項8に記載のアンテナモジュール。前記受電コイルは通信回路を有しており、電力伝送とともに通信を行なうことができることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれかに記載のアンテナモジュール。請求項1~請求項10のいずれかのアンテナモジュールを備える非接触電力伝送システム。非接触電力伝送において、受電コイルと送電コイルの間に、コイルとコンデンサから構成される共振器を配置することで、電力は、送電コイルから共振器を中継して受電コイルへと送電される。特許文献1や特許文献2に開示されたシステムを用いて電力伝送を行う場合、共振器に大きな電圧が発生する。このため、共振器のLC共振をコイルとコンデンサで構成する場合には、高耐圧のコンデンサが必要となる。従来、共振器に印加される電圧を低減する対策として、高価なコンデンサ、形状の大きなコンデンサ、複数個のコンデンサ等を用いることにより、コンデンサの容量を大きくすることが行われている。しかし、これらの対策では、アンテナモジュールの大型化や高価格化を招くという問題がある。また、共振器で発生する電圧を低減すると同時に、高い電力伝送効率を維持することも重要な問題である。そこで、本発明は、共振器で発生する電圧を低減し、かつ高い電力伝送効率を維持し、安価で小型なアンテナモジュールおよび非接触電力伝送システムを提供することを目的とする。本発明のアンテナモジュールは、外部機器と受電コイルの間に複数の共振器を配置する構成である。本発明では、送電コイルを有する外部機器から送られた電力を複数の共振器で受け、受電コイルは複数の共振器から電力を受電することで、共振器1つ当たりの受電電力が低減する。したがって、共振器に発生する電圧を低減することが可能となる。さらに、本発明は、受電コイルの前面に設けられた共振器が、受電コイルの少なくとも一部と重なるように配置され、かつ複数の共振器は互いに少なくとも一部が重なるように配置されている構成である。この構成により、共振器と受電コイル、共振器同士の結合係数の値が十分に得られ、高い電力伝送効率を維持することが可能となる。すなわち、本発明によれば、外部機器から放射される電磁波を受電する受電コイルと、前記外部機器および前記受電コイルの間に配した複数の共振器を備えるアンテナモジュールであって、前記受電コイルと前記共振器のそれぞれの重心から外形までの距離の平均値を平均外形寸法としたとき、前記共振器の平均外形寸法は前記受電コイルの平均外形寸法以下であり、前記共振器は前記受電コイルの少なくとも一部と重なるように配置されており、前記共振器と前記受電コイルとの結合係数は0.3以上であり、前記共振器は互いに少なくとも一部が重なるように配置されていることを特徴とするアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記共振器は、共振コイルとコンデンサからなるLC共振回路を形成していることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは、受電する側の背後に配した軟磁性体を備えることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは、受電する側の背後に配した電磁波シールド部材を備えることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは、受電する側の背後に配した軟磁性体と、前記軟磁性体の背後に配した電磁波シールド部材を備えることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、複数の前記共振コイルは、前記共振コイルを構成する配線の線幅をL1とし、前記共振コイルを構成する配線の線間距離をS1とし、前記受電コイルを構成する配線の線幅をL2とし、前記受電コイルを構成する配線の線間距離をS2とした場合に、下記式1~3で示される条件を満たしていることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。L1<L2S21S1≧L1/102S2≧L2/103また、本発明によれば、前記受電コイルおよび前記共振コイルは、いずれも平面コイルであることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは、受電回路を有しており、受電装置として機能することを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは、前記受電回路に接続されると共に前記受電回路を通じて充電される充電池を更に備えていることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、前記受電コイルは通信回路を有しており、電力伝送とともに通信を行なうことができることを特徴とする上記のアンテナモジュールが得られる。また、本発明によれば、上記のアンテナモジュールを備える非接触電力伝送システムが得られる。本発明によれば、共振器で発生する電圧を低減し、かつ高い電力伝送効率を維持し、安価で小型なアンテナモジュールおよび非接触電力伝送システムを提供することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1に係るアンテナモジュールの構成を示す概略図である。図2は、本発明の実施の形態1に係るアンテナモジュールの等価回路を示す説明図である。図1および図2に示すように、本発明の実施の形態によるアンテナモジュール100は、受電コイル110と、共振器120および共振器130を備えている。共振器120は、共振コイル121と、共振コイル121に接続されたコンデンサ122から構成される。同様に共振器130は、共振コイル131と、共振コイル131に接続されたコンデンサ132から構成される。本実施の形態の受電コイル110と、共振コイル121および共振コイル131は、FPCフレキシブルプリント基板やFR-4基板ガラスエポキシ基板等の平面基板上に作製される平面コイルであるが、巻き線のみで作製することもできる。また、受電コイル110と、共振コイル121を有する共振器120と、共振コイル131を有する共振器130は、それぞれ絶縁し積層されている。この構成とするために、それぞれのコイルパターンを印刷した平面基板を重ねて使用することや、多層構造の基板にそれぞれのコイルパターンを印刷したものを使用することができる。本実施の形態では、共振器120および共振器130は、同一の形状とし、ともに同じ共振周波数に調整されており、電力伝送に使用される共振周波数と一致している。この共振周波数は、使用目的に応じて異なる共振周波数としてもよく、各共振器の共振周波数が異なる場合、電力伝送効率が低下するが、これを利用し受電電力の調整に利用することもできる。また、各共振器に異なる共振周波数を持たせることにより、複数の周波数で受電できるようにすることもできる。なお、共振器の共振周波数は、共振コイルに対してコンデンサを接続することにより調整されるほか、共振コイルの自己共振や、基板上の銅箔パターンと共振コイルとの重なりによって生じた容量成分を利用することも可能である。ここで、本実施の形態による受電コイル110と、共振コイル121および共振コイル131は、以下に掲げる形状、サイズ、配置、結合係数の条件を満たしている。これらの条件は、高い電力伝送効率を維持するためのものである。すなわち、本実施の形態において、それぞれのコイルの重心から外形までの距離の平均値を平均外形寸法としたとき、共振コイル121および共振コイル131の平均外形寸法は、受電コイル110の平均外形寸法以下である。また、本実施の形態による共振コイル121および共振コイル131は、受電コイル110と一部が重なるように配置される。図4は、本発明の実施の形態1に係るアンテナモジュールの、受電コイルと共振器の結合係数に対する電力伝送効率を示す図である。図4に示すように、受電コイルと共振器の結合係数は0.3より小さくなると電力伝送効率が急激に悪化する。したがって、受電コイルと共振器の結合係数が0.3以上となるように、受電コイルおよび共振器を配置することにより、高い電力伝送効率を維持することができる。次に、本発明の共振器の配置について、実施の形態を例にとって説明する。図5は、本発明の実施の形態によるアンテナモジュールの共振器間の結合係数を説明する図で、図5aは、受電コイルと共振コイルの配置を説明する概略図、図5bは、受電コイルと共振コイルの寸法比に対する共振器間結合係数を示す図である。図5aに示すように、本発明の実施の形態において、受電コイル110の横寸法をa、共振コイル121および共振コイル131の横寸法をbとする。受電コイル110と、共振コイル121と、共振コイル131の縦寸法は、説明を簡単にするため、同一寸法とする。ここで、共振器間の結合係数について、2つの共振コイルから発生する磁束が互いに加え合わせるように働く和動結合の場合には正の結合係数とし、2つのコイルから発生する磁束が互いを打ち消しあうように働く差動結合の場合には負の結合係数とする。このとき、図5bに示すように、寸法比b/aが0.5未満となった場合には、2つの共振コイルは差動結合となり、共振コイル121と共振コイル131の結合係数は、負の値となる。すなわち、共振コイル同士が重なっていない場合、結合係数は負の値をとる。図6は、本発明の実施の形態1に係るアンテナモジュールの2つの共振器の結合係数に対する、電力伝送効率を示す図である。図6では、図5で示した共振器間の結合係数に対する電力伝送効率を示し、共振器を1個配置したときの電力伝送効率を破線で示している。図6に示すように、結合係数が0以上である場合には、共振器が1個のときと比較して、電力伝送効率が同等以上となっている。しかし、結合係数が負の値である場合には、共振器が1個のときと比較して、電力伝送効率が10程度低下してしまう。このため、共振器間の結合係数は0以上である必要がある。これは、上述したように、共振器間の結合係数が負の場合には、共振器同士で磁束を打ち消し合ってしまうため、電力伝送効率が低下するものと理解される。したがって、共振器間の結合係数を0以上とするために、複数の共振器は互いに少なくとも一部が重なるように配置される必要がある。なお、ここでは、共振器が2つの場合について説明したが、共振器の数量によらず、結合係数を0以上とするために、共振器が互いに少なくとも一部重なるよう配置される。図7は、本発明の実施の形態1に係るアンテナモジュールの2つの共振器の結合係数に対する、共振器のコンデンサ両端電圧を示す図である。図7において、共振器を1個配置したときのコンデンサの両端電圧を破線で示している。図7に示すように、共振器を2つ配置することで、共振器に発生する電圧を低減することができる。これは次のように理解される。受電コイルと送電コイルの間に、共振コイルとコンデンサから構成される共振器を配置することで、電力は、送電コイルから共振器を中継して受電コイルへと送電される。このとき、共振器が複数あった場合には、各共振器に送電電力を分配することが可能となる。すなわち、送電コイルから送った電力を複数の共振器で受け、受電コイルは複数の共振器から電力を受電することで、共振器1つ当たりの受電電力を低減することが可能となる。したがって、共振器中に発生する電圧を低減するとともに、高い電力伝送効率を維持することが可能となる。図8は、本発明のコイルパターン寸法を説明する図である。図8において、受電コイル110は、2ターンの平面コイルを形成し、共振コイル121および共振コイル131は同一形状で、それぞれ2ターンの平面コイルを形成し、図1に示すような配置としている。図8に示すように、受電コイル110を構成する配線の線幅幅寸法もしくは線径L1は、共振コイル121および共振コイル131を構成する配線の線幅幅寸法もしくは線径L2と、配線の線間距離配線間隔S2の和よりも小さいのが望ましい。また、受電コイル110を構成する配線の線間距離配線間隔S1は、受電コイル110の配線の線幅L1の1/10以上であるのが望ましい。さらに、共振コイル121および共振コイル131の配線の線間距離S2は、共振コイル121および共振コイル131の配線の線幅L2の1/10以上であることが望ましい。つまり、L1<L2S2、S1≧L1/10、S2≧L2/10の3つの式で示される条件を満たしていることが望ましい。これは、受電コイル110と、共振コイル121および共振コイル131から発生する磁束の流れを、互いに対向するコイルの配線によって妨げないようにすることで、受電コイル110や共振コイル121や共振コイル131の配線中で生じる渦電流損失を減らし、電力伝送効率の劣化を軽減するためである。上述したアンテナモジュールにおいて、受電コイルの受電する側の背後に軟磁性体を更に配置することとしてもよい。この構成により、電力伝送効率や指向性などを向上させることができる。軟磁性体としては、例えば、アモルファス合金、パーマロイ、珪素鋼、センダスト合金および軟磁性フェライト等の軟磁性体であって、一種類もしくは、複数の異なる透磁率を持った磁性材料を組み合わせた複合材を使用することもできる。また、受電コイルの受電する側の背後に電磁波シールド部材を配置することとしてもよい。上述したように軟磁性体を配置する場合には、更にその背後に電磁波シールド部材を配置することとすればよい。この構成により、アンテナから発生する放射ノイズの方向の制御、またはアンテナから受信する放射ノイズの軽減が可能となる。電磁波シールド部材としては、例えば、板状又はシート状のものを用いることができる。さらに、本発明の受電コイルに、受電回路や充電池を備えることとしてもよく、通信回路を備えて、電力伝送とともに通信も行えるようにしてもよい。上述した実施の形態によるアンテナモジュール100は、受電コイル110と、2つの共振器共振器120と共振器130を備えるものであったが、本発明はこの構成に限定されるものではない。図3は、本発明の実施の形態2に係るアンテナモジュールの構成を示す概略図である。図3を参照すると、アンテナモジュール200は、受電コイル210と、3つの共振器である共振器220と共振器230と共振器240を備えている。共振器220は、共振コイル221とコンデンサ222から構成される。同様に、共振器230は、共振コイル231とコンデンサ232、共振器240は、共振コイル241とコンデンサ242から構成される。このように、例えば3つの共振器を備えている場合においても、受電コイルと共振器の少なくとも一部が重なり、かつ結合係数が0.3以上となるように配置し、さらに、それぞれの共振器が互いに少なくとも一部重なるように配置することにより、上述したような本発明の効果が得られる。図9は、本発明の実施例に係るアンテナモジュールの構成を示す概略図である。アンテナモジュール300の受電コイル310と、共振コイル321と、共振コイル331を、FR-4基板を用いて、それぞれ以下のようにパターン形成して作製した。アンテナモジュール300の寸法は、40mm×30mmとした。受電コイル310は1ターン平面コイルからなり、コイルパターン幅1.5mm、コイル外形寸法40mm×30mmで作製した。共振コイル321は、2ターンコイルからなり、コイルパターン幅1.5mm、コイルパターン間隙1.0mm、コイル外形寸法40mm×30mmで作製した。共振コイル331は、2ターンコイルからなり、コイルパターン幅1.5mm、コイルパターン間隙1.0mm、コイル外形寸法40mm×30mmで作製した。受電コイル310は、共振コイル321、331の外側パターンと重なるように配置した。受電コイル310と共振コイル321との間隔は0.2mmとした。受電コイル310と共振コイル331との間隙は0.3mmとした。受電コイル310と共振コイル321の結合係数は0.8とした。受電コイル310と共振コイル331の結合係数は0.8とした。共振コイル321にはコンデンサ322、共振コイル331にはコンデンサ332をそれぞれ接続し、LC共振回路を構成する共振器320および共振器330を作製した。このLC共振回路を構成する共振器の共振周波数は、13.56MHzに調整した。また、比較例として、共振器330を設けず、受電コイル310と共振器320のみのアンテナモジュールを作製した。比較例は、共振器が1つ設けられている構成であり、それ以外は実施例と同一とした。送電コイルを有する送電器図示せずから13.56MHzの周波数で電力を送電すると、共振器320および共振器330が共振し、13.56MHzの電力を受電する。さらに、共振器320および共振器330で受電した電力を、受電コイル310が取り出すことで、電力伝送を行うことができる。このとき、送電した電力は2つの共振器共振器320と共振器330に分配されるため、共振器1つあたりの受電電力が小さくなり、共振器で発生する電圧を低くすることができる。本実施例では、送電電力を5Wとした場合、2つの共振器が受け取る電力はそれぞれ2.3Wであり、受電コイルが受け取る電力は4.5Wで、電力伝送効率は0.9となった。このとき、2つの共振器のコンデンサ両端の電圧は3Vであった。一方、共振器が1つの比較例では、送電電力を5Wとした場合、共振器が受け取る電力は4.7Wであり、受電コイルが受け取る電力は4.5Wで、電力伝送効率は0.9となった。このとき、共振器のコンデンサ両端の電圧は19Vと非常に高い値であった。したがって、本発明の構成により、共振器で発生する電圧を低減し、かつ高い電力伝送効率を維持することが可能であることが確認できた。また、本発明は、共振器に発生する電圧が低いことにより、形状の大きなコンデンサや、高価なコンデンサを必要とせず、小型で安価なアンテナモジュールおよび非接触電力伝送システムを提供することが可能となった。以上、本発明の実施の形態および実施例を説明したが、本発明はこれらの例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、部材や構成の変更があっても本発明に含まれる。例えば、アンテナモジュールの構成は図示したものに限定されず、その構成要素の一部を省略したり、他の構成要素を追加したり、接続関係を変更するなどの種々の変形実施が可能である。また、共振コイルの共振周波数は、任意の周波数に設定することが可能である。すなわち、当業者であれば当然なしえるであろう各種変形や修正もまた、本発明に含まれるものである。