ネットワークへのデータ送受信を行う通信手段と前記通信手段にてデータを送信した際に、ネットワーク上にて通信データの衝突の有無を検出する衝突検出手段と、前記衝突検出手段により検出された通信の衝突回数が一定の回数を超えたときに、通信方式をCSMA/CD方式からトークンパッシング方式に切り替え、時刻経過を計測する時刻計時手段によって計時された時間が一定の時間を経過した時点で再度通信方式をトークンパッシング方式からCSMA/CD方式に切り替える通信方式り替え判定手段をもつことを特徴とする給湯器。通信方式の切替を判断するための通信衝突回数、および時間設定を任意に設定できる切替レベル設定手段を備えた請求項1に記載の給湯器。しかしながら、前記従来の構成では遠隔監視装置101からの送信データと給湯器103からの送信データが衝突した場合、どちらか一方が送信を中断し、ネットワーク上の送信が途切れたときを見計らって再度中断したデータを送信しなければならず、通信の遅延が発生し、さらにその遅延時間はネットワーク上のデータ量により左右され、安定した通信の応答性を確保できない課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、安定した通信の応答性を確保することのできる給湯器の提供を目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の給湯器は、ネットワーク上での通信の衝突が一定回数以上発生した場合、通信方式をCSMA/CD方式からトークンパッシング方式へと切り替える指示をブロードキャストにてネットワーク上の機器に通知し、その後、給湯器がマスターノードとしてトークンパッシング方式による通信を行うものである。これによって、ネットワーク上の通信データ量に左右されることなく一定の安定した通信の応答性を確保できる。本発明の給湯器は、一定の回数以上の通信の衝突が発生した場合に、通信方式を衝突の発生しない通信方式に切り替えることで安定した通信の応答性を確保できる。第1の発明は、ネットワークへのデータ送受信を行う通信手段と前記通信手段にてデータを送信した際に、ネットワーク上の通信データの衝突の有無を検出する衝突検出手段と、前記衝突検出手段により検出された通信の衝突回数が一定の回数を超えたときに、通信方式をCSMA/CD方式からトークンパッシング方式に切り替え、時刻経過を計測する時刻計時手段によって計時された時間が一定の時間を経過した時点で再度通信方式をトークンパッシング方式からCSMA/CD方式に切り替える通信方式切り替え判定手段をもつもので、この構成をなすことにより、一定の回数以上の通信の衝突が発生した場合に、通信方式を衝突の発生しない通信方式に切り替えることで安定した通信の応答性を確保できる。第2の発明は、特に、第1の発明の通信方式切り替え判定手段にて通信方式切り替えの判断に用いられる通信衝突回数、および計時時間を任意に設定できる切り替えレベル設定手段を設けることにより、給湯器及び通信状態に適した通信の応答性を確保できる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態における給湯器3のブロック図を示すものである。図1において、給湯器3は、通信手段4、衝突検出手段5、時刻計時手段6、通信方式切り替え手段7から構成されている。通信手段4は、ネットワーク2へのデータの送受信を行う。衝突検出手段5は、通信手段4を介してネットワーク2へデータを送信した際に、通信データの衝突の有無を検出する。通信方式切り替え手段7は、衝突検出手段5が検出した衝突回数が一定の回数以上になると通信方式をCSMA/CD方式からトークンパッシング方式に切り替えるように通信手段4に通知すると共に、通信方式切替からの時間を計時する時刻計時手段6からの計時時間が一定時間以上となると再び通信方式をトークンパッシング方式からCSMA/CD方式へ切り替えるように通信手段4に通知する。通信手段4は通常の送受信とは別に、通信方式切り替え手段7から通信方式の切り替え要求を受理すると、通信方式の切り替えをブロードキャストにてネットワーク2上の遠隔監視装置1A、1nに通知する。以上のように構成された給湯器3は、遠隔監視装置1A、1nの送信データと給湯器3の送信データが頻繁に衝突するような事態になった場合は、一定時間衝突の発生しない通信方式に切り替える。従って、ネットワーク上の通信量が増大してきた場合でも一定の通信の応答性が確保できる。実施の形態2図2は、本発明の第2の実施の形態における給湯器3のブロック図を示すものである。図2において、実施の形態1で説明した部分については同じ符号を用い説明を省略する。切り替えレベル設定手段8は、通信方式切り替え手段7において通信方式の切り替え判断に使われる衝突回数、及び計時時間を任意に設定できる。以上のように構成された給湯器3は、通信方式切り替え判定レベルを任意に設定することができることにより、給湯器及び通信状態に適した通信の応答性を確保できる。