"箔状の負極集電体の表面に負極合剤層を有する負極と、箔状の正極集電体の表面に正極合剤層を有する正極とが、セパレータを介して積層されるか、またはセパレータを介して積層され、かつ巻回されることにより形成された電極群、および前記電極群が浸漬される電解液を有するリチウム二次電池であって、前記負極および前記正極の少なくとも一方の電極は、厚みが100~400μmであり、前記厚みが100~400μmの電極の集電体には、厚みが5~30μmの箔に、その断面が凹凸状となるようにして形成した複数の突起が設けられており、かつ前記突起の頂上部から集電体の裏面までの高さの平均値が電極の厚みの60以上であり、隣接する前記突起同士の間隔の平均値が300~1500μmであり、前記突起の幅の平均値が200~800μmであることを特徴とするリチウム二次電池。正極合剤層の密度が2.2~3.2g/cm3であり、負極合剤層の密度が1.1~1.7g/cm3である請求項1に記載のリチウム二次電池。本発明は前記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、良好な生産性を維持しつつ、大電流での充放電を行っても、高容量で、かつ長寿命のリチウム二次電池を提供することにある。前記目的を達成し得た本発明のリチウム二次電池は、箔状の負極集電体の表面に負極合剤層を有する負極と、箔状の正極集電体の表面に正極合剤層を有する正極とが、セパレータを介して積層されるか、またはセパレータを介して積層され、かつ巻回されることにより形成された電極群、および前記電極群が浸漬される電解液を有するリチウム二次電池であって、前記負極および前記正極の少なくとも一方の電極は、厚みが100~400μmであり、前記厚みが100~400μmの電極の集電体には、厚みが5~30μmの箔に、その断面が凹凸状となるようにして形成した複数の突起が設けられており、かつ前記突起の頂上部から集電体の裏面までの高さの平均値が電極の厚みの60以上であり、隣接する前記突起同士の間隔の平均値が300~1500μmであり、前記突起の幅の平均値が200~800μmであることを特徴とするものである。本発明によれば、良好な生産性を維持しつつ、大電流での充放電を行っても、高容量であり、かつ長寿命のリチウム二次電池を提供することができる。本発明のリチウム二次電池は、箔状の負極集電体の表面片面または両面に、負極活物質などを含有する負極合剤層を有する負極と、箔状の正極集電体の表面片面または両面に、正極活物質などを含有する正極合剤層を有する正極とを有している。そして、本発明のリチウム二次電池に係る負極および正極のうちの少なくとも一方の電極に係る集電体は、箔の断面を凹凸状とすることにより形成された複数の突起を有している。図1および図2に、前記突起を複数有する集電体の一例を表す模式図を示す。図1は、集電体1の斜視図であり、図2は、図1の集電体1のA-A線の一部断面図である。図1および図2に示す集電体1には、集電体1を構成する箔に、その断面が凹凸状となるように形成した複数の突起1aが設けられている。図3に、図1および図2に示す集電体を有する電極の一例を模式的に表す縦断面図を示す。図3に示す電極3は、集電体1の両面に、電極活物質正極活物質または負極活物質や導電助剤などを含有する電極合剤層正極合剤層または負極合剤層2を有している。また、図4には、図3に示す電極3の一部を拡大し、更に、電極合剤層2に係る電極活物質2aおよび導電助剤2bを表した図を示す。ただし、図4では、電極活物質2aや導電助剤2bと集電体1との配置の理解を容易にするために、集電体1のみ断面部分で表している。図3および図4に示す通り、本発明のリチウム二次電池に係る電極においては、集電体が突起を有することで、その谷間に当たる箇所図3および図4中、集電体1の上側の面においては、突起1aと突起1aとの間に当たる箇所、集電体1の下側の面においては、突起1aに該当する箇所に電極合剤層電極合剤層の含有する電極活物質や導電助剤などが侵入し、また、突起や突起同士の谷間に当たる箇所が電極合剤層中に侵入する。そのため、本発明のリチウム二次電池に係る電極は、電極合剤層と集電体とが、その境界部分で互いに侵入し合うことによるアンカー効果によって、例えば、平箔状の集電体の表面に電極合剤層が形成された通常の電極よりも、集電体と電極合剤層との密着性が高くなる。よって、本発明のリチウム二次電池は、前記通常の電極を有する電池において、電極合剤層が集電体から剥離しやすくなるような大電流例えば、2C以上の電流、より好ましくは5C以上の電流で充放電を行っても、集電体と電極合剤層との剥離を抑制することができ、長寿命化を図ることができる。また、本発明のリチウム二次電池は、厚み図3中dの長さが100μm以上400μm以下といった非常に厚い電極を使用するが、平箔状の集電体を用いてこのような厚みの電極を形成した場合、電極合剤層の表面近傍集電体とは反対側の表面の近傍から集電体までの距離が長くなることから、かかる箇所での電子伝導性が低下する。そのため、このような電極を有する電池においては、特に大電流での充放電を行なった場合に、電極合剤層の表面近傍に存在する電極活物質が電池の充放電反応に良好に関与できず、電極合剤層を厚くすることで電極活物質の充填量を増やして電池の高容量化を図っても、想定しただけの容量を十分に引き出すことができない。しかしながら、前記突起を有する集電体を使用した電極では、前記突起の存在によって、電極合剤層の表面近傍と集電体との距離を部分的に縮めることができるため、前記のような厚みの大きな電極としても、電極合剤層の表面近傍に存在する電極活物質も、電池の充放電反応に良好に関与させることができる。よって、本発明のリチウム二次電池は、大電流での充放電が要求される場合でも、その容量を十分に引き出すことができる。更に、前記突起を有する集電体は、後述するように比較的容易に製造することができ、しかも、異物の混入の可能性も低い。よって、本発明のリチウム二次電池は、生産性の低下を可及的に抑制しつつ、前記の各効果を確保することができる。本発明のリチウム二次電池の有する正極および負極のうち、少なくとも一方の電極は、電池の高容量化の観点から、その厚み集電体および電極合剤層を含む電極全体の厚み。図3中dの長さ。が、100μm以上であり、200μm以上であることが好ましい。ただし、前記電極が厚すぎると、電極合剤層の表面近傍集電体とは反対側の表面の近傍から集電体までの距離が長くなりすぎて、前記突起を有する集電体を用いることによる前記の効果が小さくなる虞がある。よって、前記電極の厚みは、400μm以下であり、300μm以下であることが好ましい。本発明のリチウム二次電池の有する前記厚みの電極に係る前記突起を有する集電体は、それを構成する箔の厚みが、集電体の強度を十分に確保する観点から、5μm以上であり、15μm以上であることが好ましい。また、前記集電体を構成する箔は、厚すぎると電池内における集電体の占有体積が大きくなって、電極合剤層を薄くする必要が生じ、電池の高容量化の妨げとなることから、その厚みは、30μm以下であり、20μm以下であることが好ましい。前記突起を有する集電体において、前記突起の頂上部から集電体の裏面までの高さ図2中aの長さ。以下、突起の高さという。の平均値集電体が有する全ての突起の高さの平均値は、前記突起を形成することによる電極の電子伝導性向上効果を良好に確保する観点から、電極の厚みの60以上であり、電極の厚みの70以上であることが好ましい。また、前記突起を有する集電体における前記突起の高さの平均値は、電極表面に突起の頂上部が露出しないようにする観点から、電極の厚みの90以下であることが好ましい。前記突起を有する集電体において、前記突起の高さは、集電体の全体にわたって一定であってもよく、一定でなくてもよい。また、前記突起を有する集電体において、隣接する前記突起同士の間隔集電体の平面視における突起の重心と、この突起に隣接する突起の重心との間の最短距離。図2中bの長さ。以下、突起の間隔という。の平均値集電体が有する全ての突起における、隣接する突起との間隔の平均値は、あまり長くなると、前記突起を設けることによる前記の効果が小さくなり、例えば平箔状の集電体を用いた場合との特性差が小さくなることから、1500μm以下であり、800μm以下であることが好ましい。ただし、前記突起の間隔の小さい集電体は製造が困難であり、電池の生産性を損なう虞があることから、前記突起を有する集電体における前記突起の間隔の平均値は、300μm以上であり、500μm以上であることが好ましい。前記突起を有する集電体において、前記突起の間隔は、集電体の全体にわたって一定であってもよく、一定でなくてもよい。更に、前記突起を有する集電体において、前記突起の幅平面視において、突起の一端から他端までの長さのうち、最大のもの。図2中cの長さ。の平均値集電体が有する全ての突起の幅の平均値は、あまり広くなると、前記突起を設けることによる前記の効果が小さくなることから、800μm以下であり、500μm以下であることが好ましい。ただし、前記突起の幅の小さい集電体は製造が困難であり、電池の生産性を損なう虞があることから、前記突起を有する集電体における前記突起の幅の平均値は、200μm以上であり、300μm以上であることが好ましい。前記突起を有する集電体において、前記突起の幅は、集電体の全体にわたって一定であってもよく、一定でなくてもよい。前記突起の間隔の平均値および前記突起の幅の平均値は、集電体のうち、前記突起を50個含む任意の領域を抽出し、当該領域において求めればよい。前記突起の平面視での形状については特に制限はなく、例えば、図1に示すような、略円形真円形を含むや楕円形の他、多角形三角形、四角形、五角形、六角形、七角形、八角形などであってもよい。また、図5に、前記突起を複数有する集電体の他の例を模式的に表す斜視図を示している。前記突起を有する集電体における前記突起の配列については、前記突起の間隔や前記突起の幅が、それぞれ前記の値を満たしている限り、特に制限はなく、図1や図5に示すように規則的に配列していてもよく、不規則な間隔で配列していてもよい。また、前記突起が規則的に配列する場合には、集電体の全体にわたって一定の間隔で配列する他、例えば、集電体の領域毎に、前記突起同士の間隔を変えるなどしてもよい。前記突起を有する集電体は、例えば、ロール金型エンボスロールを用いて集電体を構成する金属箔をプレスし、凹凸を付することで前記突起を形成する方法などの、機械的な加工を施すことなどにより製造することができる。本発明のリチウム二次電池においては、負極および正極のうち、いずれか一方の電極のみが、前記の厚み100μm以上400μm以下であり、かつ前記突起を有する集電体を備えていればよいが、負極および正極の両方が、前記の厚みであり、かつ前記突起を有する集電体を備えていることが好ましい。なお、負極および正極のうち、一方の電極のみが、前記の厚みであり、かつ前記突起を有する集電体を備えている場合、他方の電極には、厚みが前記の値を満たさない電極や、前記突起を有しない集電体平箔状の集電体を有する電極などを使用することができる。本発明のリチウム二次電池に係る負極には、箔状の集電体の片面または両面に、負極活物質やバインダ、更には必要に応じて導電助剤などを含有する負極合剤層を有する構成のものが使用される。負極活物質には、例えば、例えば、天然黒鉛鱗片状黒鉛、人造黒鉛、膨張黒鉛などの黒鉛材料;ピッチをか焼して得られるコークスなどの易黒鉛化性炭素質材料;フルフリルアルコール樹脂PFAやポリパラフェニレンPPPおよびフェノール樹脂を低温焼成して得られる非晶質炭素などの難黒鉛化性炭素質材料;などの炭素材料が挙げられる。また、炭素材料の他に、リチウムやリチウム含有化合物も負極活物質として用いることができる。リチウム含有化合物としては、Li-Alなどのリチウム合金や、Si、Snなどのリチウムとの合金化が可能な元素を含む合金が挙げられる。更にSn酸化物やSi酸化物などの酸化物系材料も用いることができる。負極合剤層に係るバインダとしては、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、スチレンブタジエンゴムSBR、カルボキシメチルセルロースCMC、ポリビニルピロリドンPVPなどが挙げられる。また、負極合剤層に導電助剤を含有させる場合、導電助剤としては、例えば、アセチレンブラック;ケッチェンブラック;チャンネルブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、サーマルブラックなどのカーボンブラック類;炭素繊維;などの炭素材料の他、金属繊維などの導電性繊維類;フッ化カーボン;銅、ニッケルなどの金属粉末類;ポリフェニレン誘導体などの有機導電性材料;などを用いることができる。負極は、例えば、負極活物質およびバインダ、更には必要に応じて導電助剤などを含有する負極合剤を、溶剤[N-メチル-2-ピロリドンNMPなどの有機溶剤や水]に分散させて負極合剤含有組成物ペースト、スラリーなどを調製し、この負極合剤含有組成物を集電体の片面または両面などに塗布して乾燥し、必要に応じてプレス処理を施す工程を経て製造することができる。本発明のリチウム二次電池に係る負極の集電体には、箔状のものが使用されるが、その材質としては、例えば、銅や銅合金が好ましい。負極集電体の厚みは、負極集電体が前記突起を有する場合には、前記の通り、5μm以上好ましくは10μm以上30μm以下好ましくは20μm以下とするが、前記突起を有しない場合例えば、平箔状の場合にも、前記突起を有する場合と同様に、5μm以上より好ましくは10μm以上30μm以下より好ましくは20μm以下とすることが好ましい。負極合剤層の組成としては、例えば、負極活物質を80.0~99.8質量とし、バインダを0.1~10質量とすることが好ましい。また、負極合剤層に導電助剤を含有させる場合には、負極合剤層における導電助剤の量を0.1~10質量とすることが好ましい。負極合剤層の密度は、電池の更なる高容量化を図る観点から、1.1g/cm3以上であることが好ましく、1.3g/cm3以上であることがより好ましい。ただし、負極合剤層の密度が高すぎると、電解液が負極合剤層内に浸透し難くなる虞があることから、負極合剤層の密度は、1.7g/cm3以下であることが好ましく、1.6g/cm3以下であることがより好ましい。本明細書でいう負極合剤層の密度は、以下の方法により測定される値である。負極を所定面積に切り取り、その質量を最小目盛0.1mgの電子天秤を用いて測定し、集電体の質量を差し引いて負極合剤層の質量を算出する。一方、負極の全厚を最小目盛1μmのマイクロメーターで10点測定し、これらの測定値から集電体の厚みを差し引いた値の平均値と、面積とから、負極合剤層の体積を算出する。そして、前記負極合剤層の質量を前記体積で割ることにより負極合剤層の密度を算出する。本発明のリチウム二次電池に係る正極には、箔状の集電体の片面または両面に、正極活物質や導電助剤、バインダなどを含有する正極合剤層を有する構成のものが使用される。正極活物質としては、例えば、Li1xMO2-0.1<x<0.1、M:Co、Ni、Mnなどで表されるリチウム含有遷移金属酸化物;LiMn2O4などのリチウムマンガン酸化物;LiMn2O4のMnの一部を他元素で置換したLiMnxM1-xO2;オリビン型LiMPO4M:Co、Ni、Mn、Fe;LiMn0.5Ni0.5O2;Li1aMnxNiyCo1-x-yO2;などが挙げられる。正極合剤層に係るバインダには、負極合剤層に使用し得るものとして先に例示した各種バインダと同じものが使用できる。また、正極合剤層に係る導電助剤には、負極合剤層に使用し得るものとして先に例示した各種導電助剤と同じものが使用できる。正極は、例えば、正極活物質、導電助剤およびバインダなどを含有する正極合剤を、溶剤NMPなどの有機溶剤や水に分散させて正極合剤含有組成物ペースト、スラリーなどを調製し、この正極合剤含有組成物を集電体の片面または両面などに塗布して乾燥し、必要に応じてプレス処理を施す工程を経て製造することができる。本発明のリチウム二次電池に係る正極の集電体には、箔状のものが使用されるが、その材質としては、例えば、アルミニウムやアルミニウム合金が好ましい。正極集電体の厚みは、正極集電体が前記突起を有する場合には、前記の通り、5μm以上好ましくは10μm以上30μm以下好ましくは20μm以下とするが、前記突起を有しない場合例えば、平箔状の場合にも、前記突起を有する場合と同様に、5μm以上より好ましくは10μm以上30μm以下より好ましくは20μm以下とすることが好ましい。正極合剤層の組成としては、例えば、正極活物質を80.0~99.8質量とし、導電助剤を0.1~10質量とし、バインダを0.1~10質量とすることが好ましい。正極合剤層の密度前記の負極合剤層の密度と同じ方法で測定される密度は、電池の更なる高容量化を図る観点から、2.2g/cm3以上であることが好ましく、2.3g/cm3以上であることがより好ましい。ただし、正極合剤層の密度が高すぎると、電解液が正極合剤層内に浸透し難くなる虞があることから、正極合剤層の密度は、3.2g/cm3以下であることが好ましく、2.9g/cm3以下であることがより好ましい。本発明のリチウム二次電池において、正極と負極とは、セパレータを介して積層した積層構造の電極群、またはセパレータを介して積層した後、渦巻状に巻回して形成した巻回構造の電極群として使用される。セパレータは、80°C以上より好ましくは100°C以上170°C以下より好ましくは150°C以下において、その孔が閉塞する性質すなわちシャットダウン機能を有していることが好ましく、通常のリチウム二次電池などで使用されているセパレータ、例えば、ポリエチレンPEやポリプロピレンPPなどのポリオレフィン製の微多孔膜を用いることができる。セパレータを構成する微多孔膜は、例えば、PEのみを使用したものやPPのみを使用したものであってもよく、また、PE製の微多孔膜とPP製の微多孔膜との積層体であってもよい。セパレータの厚みは、例えば、10~30μmであることが好ましい。本発明のリチウム二次電池は、例えば、積層構造や巻回構造の電極群を外装体内に装填し、更に外装体内に電解液を注入して電解液中に電極群を浸漬させた後、外装体の開口部を封止することで製造される。外装体には、スチール製やアルミニウム製、アルミニウム合金製の筒形角筒形や円筒形などの外装缶や、金属を蒸着したラミネートフィルムで構成される外装体などを用いることができる。電解液には、下記の非水系溶媒中に、無機イオン塩を溶解させることで調製した溶液非水電解液が使用できる。溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、メチルエチルカーボネートMEC、γ-ブチロラクトンγ-BL、1,2-ジメトキシエタンDME、テトラヒドロフランTHF、2-メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルフォキシドDMSO、1,3-ジオキソラン、ホルムアミド、ジメチルホルムアミドDMF、ジオキソラン、アセトニトリル、ニトロメタン、蟻酸メチル、酢酸メチル、燐酸トリエステル、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、ジエチルエーテル、1,3-プロパンサルトンなどの非プロトン性有機溶媒を1種単独で、または2種以上を混合した混合溶媒として用いることができる。電解液に係る無機イオン塩としては、例えば、LiClO4、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiSbF6、LiCF3SO3、LiCF3CO2、Li2C2F4SO32、LiNCF3SO22、LiCCF3SO23、LiCnF2n1SO3n≧2、LiNRfOSO22[ここでRfはフルオロアルキル基]などのリチウム塩から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。これらのリチウム塩の電解液中の濃度としては、0.6~1.8mol/lとすることが好ましく、0.9~1.6mol/lとすることがより好ましい。また、これらの電解液に電池の安全性や充放電サイクル性、高温貯蔵性といった特性を更に向上させる目的で、ビニレンカーボネート類、1,3-プロパンサルトン、ジフェニルジスルフィド、シクロヘキシルベンゼン、ビフェニル、フルオロベンゼン、t-ブチルベンゼンなどの添加剤を適宜加えることもできる。以下、実施例に基づいて本発明を詳細に述べる。ただし、下記実施例は、本発明を制限するものではない。<集電体に使用し得る金属箔の加工>作製例1、2厚みが15μmのアルミニウム箔をロール金型でプレスし、図1および図2に示す形状平面視で円形の突起を複数有する箔を作製した。なお、作製例1、作製例2とも、形成した突起は、高さおよび幅を箔の全体にわたって一定とし、作製例1の箔では、プレス時の力を15MPaとすることで、突起の高さを150μm、突起の幅を200μm、突起の間隔の平均値を300μmとし、作製例2の箔では、プレス時の力を10MPaとすることで、突起の高さを120μm、突起の幅を200μm、突起の間隔の平均値を300μmとした。作製例3、4作製例1、2で用いたものと同じアルミニウム箔をロール金型を用いて25MPaの力でプレスし、平面視で円形の孔を複数有する箔を作製した。なお、作製例3、作製例4とも、形成した孔は、直径を箔の全体にわたって一定とし、作製例3の箔では、孔の直径を200μm、隣接する孔同士の間隔の平均値を300μmとし、作製例4の箔では、孔の直径を300μm、隣接する孔同士の間隔の平均値を500μmとした。作製例5、6厚みが10μmの銅箔をロール金型でプレスし、図1および図2に示す形状平面視で円形の突起を複数有する箔を作製した。なお、作製例5、作製例6とも、形成した突起は、高さおよび幅を箔の全体にわたって一定とし、作製例5の箔では、プレス時の力を10MPaとすることで、突起の高さを150μm、突起の幅を200μm、突起の間隔の平均値を300μmとし、作製例6の箔では、プレス時の力を8MPaとすることで、突起の高さを120μm、突起の幅を200μm、突起の間隔の平均値を300μmとした。作製例7、8作製例5、6で用いたものと同じ銅箔をロール金型を用いて15MPaの力でプレスし、平面視で円形の孔を複数有する箔を作製した。なお、作製例7、作製例8とも、形成した孔は、直径を箔の全体にわたって一定とし、作製例7の箔では、孔の直径を200μm、隣接する孔同士の間隔の平均値を300μmとし、作製例8の箔では、孔の直径を300μm、隣接する孔同士の間隔の平均値を500μmとした。作製例1~8で得られた箔の表面状態を、光学顕微鏡を用いて観察した。それらの結果を表1に示す。表1に示す通り、突起を形成した箔は、表面状態が良好で、特に異物などは観察されないのに対し、孔を形成した箔では、抜きカスが多数観察されたものがある。このような抜きカスが認められる箔は、電極に使用する際に、予め抜きカスをブラシなどで除去する工程が必要となるため、電極の生産性、ひいてはリチウム二次電池の生産性を損なうことから、リチウム二次電池の量産には不向きといえる。実施例1<負極の作製>負極活物質である黒鉛:97.8質量、およびバインダであるSBR:2.2質量からなる負極合剤に、適量の水を添加し、十分に混合して負極合剤含有スラリーを調製した。厚みが10μmの銅箔をロール金型でプレスし、図1および図2に示す形状平面視で円形の突起を複数形成した。この銅箔に形成した突起は、高さおよび幅を箔の全体にわたって一定にし、突起の高さを150μm突起の平均値も同じく150μm、突起の幅を200μm突起の平均値も同じく200μm、突起の間隔の平均値を300μmとした。突起を形成した前記銅箔の表面に、前記負極合剤含有スラリーを塗布し、乾燥した後、プレス処理を施して、銅箔の両面に負極合剤層を有する負極を作製した。なお、得られた負極の厚みは200μmであり、負極合剤層の密度は1.6g/cm3であった。<正極の作製>正極活物質であるマンガン酸リチウム:93質量、バインダであるPVDF:3.5質量、および導電助剤であるアセチレンブラック:3.5質量からなる正極合剤に、適量のNMPを添加し、十分に混合して正極合剤含有スラリーを調製した。厚みが15μmのアルミニウム箔をロール金型でプレスし、図1および図2に示す形状平面視で円形の突起を複数形成した。このアルミニウム箔に形成した突起は、高さおよび幅を箔の全体にわたって一定にし、突起の高さを150μm突起の平均値も同じく150μm、突起の幅を200μm突起の平均値も同じく200μm、突起の間隔の平均値を300μmとした。突起を形成した前記銅箔の表面に、前記正極合剤含有スラリーを塗布し、乾燥した後、プレス処理を施して、アルミニウム箔の両面に正極合剤層を有する正極を作製した。なお、得られた正極の厚みは200μmであり、正極合剤層の密度は2.4g/cm3であった。<電池の組み立て>前記の正極と前記の負極とを、PE製微多孔膜セパレータ厚み18μmを介して重ね合わせ、更にこれを渦巻状に巻回して巻回構造の電極群を形成した。この電極群を押しつぶして扁平状にし、厚み5mm、幅42mm、高さ61mmのアルミニウム合金製外装缶に入れ、電解液エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとを体積比で30:70で混合した溶媒にLiPF6を濃度1mol/lで溶解させた溶液を注入した。電解液の注入後に外装缶の封止を行って、図6に示す構造で、図7に示す外観のリチウム二次電池を作製した。この電池は、缶の上部に内圧が上昇した場合に圧力を下げるための開裂ベントを備えている。また、この電池の設計容量は2000mAhである以降の全ての実施例および比較例の電池も、設計容量は2000mAhである。ここで図6および図7に示す電池について説明すると、図6のaは平面図、bはその部分断面図であって、図6bに示すように、正極10と負極20は前記のようにセパレータ30を介して渦巻状に巻回した後、扁平状になるように加圧して扁平状の巻回構造の電極群60として、角筒形の外装缶40に電解液と共に収容されている。ただし、図6では、煩雑化を避けるため、正極10や負極20の作製にあたって使用した集電体としての金属箔や電解液などは図示していない。外装缶40はアルミニウム合金製で電池の外装体を構成するものであり、この外装缶40は正極端子を兼ねている。そして、外装缶40の底部にはPEシートからなる絶縁体50が配置され、正極10、負極20およびセパレータ30からなる扁平状の巻回構造の電極群60からは、正極10および負極20のそれぞれ一端に接続された正極リード体70と負極リード体80が引き出されている。また、外装缶40の開口部を封口するアルミニウム合金製の封口用蓋板90にはPP製の絶縁パッキング100を介してステンレス鋼製の端子110が取り付けられ、この端子110には絶縁体120を介してステンレス鋼製のリード板130が取り付けられている。そして、この蓋板90は外装缶40の開口部に挿入され、両者の接合部を溶接することによって、外装缶40の開口部が封口され、電池内部が密閉されている。また、図6の電池では、蓋板90に電解液注入口140が設けられており、この電解液注入口140には、封止部材が挿入された状態で、例えばレーザー溶接などにより溶接封止されて、電池の密閉性が確保されている従って、図6および図7の電池では、実際には、電解液注入口140は、電解液注入口と封止部材であるが、説明を容易にするために、電解液注入口140として示している。更に、蓋板90には、電池の温度が上昇した際に内部のガスを外部に排出する機構として、開裂ベント150が設けられている。この実施例1の電池では、正極リード体70を蓋板90に直接溶接することによって外装缶40と蓋板90とが正極端子として機能し、負極リード体80をリード板130に溶接し、そのリード板130を介して負極リード体80と端子110とを導通させることによって端子110が負極端子として機能するようになっているが、外装缶40の材質などによっては、その正負が逆になる場合もある。図7は前記図6に示す電池の外観を模式的に示す斜視図であり、この図7は前記電池が角形電池であることを示すことを目的として図示されたものであって、この図7では電池を概略的に示しており、電池を構成する部材のうち、特定のものしか図示していない。また、図6においても、電極群の内周側の部分は断面にしていない。実施例2突起の高さを120μmとした以外は、実施例1と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の高さを120μmとした以外は、実施例1と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例1突起の高さを100μmとした以外は、実施例1と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の高さを100μmとした以外は、実施例1と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例2突起の高さを50μmとした以外は、実施例1と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の高さを50μmとした以外は、実施例1と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例3銅箔に突起を形成せずに用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、アルミニウム箔に突起を形成せずに用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例1、2および比較例1~3の電池について、下記の内部抵抗測定、放電容量測定、充放電サイクル特性評価および歩留まりの評価を行った。<内部抵抗測定>各電池の内部抵抗は、下記の放電容量測定時に得られた放電曲線における初期の落ち込み量IRドロップを、流した電流値で割ることで求めた。<放電容量測定>実施例1、2および比較例1~3の電池について、2Cの電流値で電圧が4.2Vになるまで定電流充電し、引き続いて4.2Vの電圧で定電圧充電する定電流-定電圧充電総充電時間:0.8時間を行った。その後、各電池について、2Cの電流値で電圧が2.5Vになるまで放電を行い、放電容量電池の質量あたりの放電容量を測定した。<充放電サイクル特性評価>実施例1、2および比較例1~3の電池について、前記放電容量測定時と同じ条件での充電および放電を行う一連の操作を1サイクルとして、50サイクルの充放電を繰り返した。そして、50サイクル目の放電容量を5サイクル目の放電容量で除し、これを百分率で表して容量維持率を求めた。この容量維持率が高いほど、電池の充放電サイクル特性が優れているといえる。<歩留まりの評価>実施例1、2および比較例1~3の電池を、それぞれ50個作製し、各電池をテスターで測定して、電圧の値が±10以内に入っているものを合格と判定し、全電池中における合格品の割合により、歩留まりを評価した。実施例1、2および比較例1~3のリチウム二次電池に係る負極の構成を表2に、正極の構成を表3に、前記の評価結果を表4に、それぞれ示す。なお、表2における突起の高さの割合は、負極全体の厚みに対する負極集電体に係る突起の高さの割合を意味しており後記の表5においても同じ、表3における突起の高さの割合は、正極全体の厚みに対する正極集電体に係る突起の高さの割合を意味している後記の表6においても同じ。表2~表4に示す通り、突起の高さその平均値、突起の間隔の平均値、および突起の幅その平均値が適正な集電体を用いた正極および負極を有する実施例1、2のリチウム二次電池は、内部抵抗が低く、放電容量が大きい。これは、図3や図4に示すように、正負極の合剤層と集電体との接触面積が増大し、また、正負極の合剤層の表面集電体とは反対側の表面での電子伝導性が向上することで、有効に機能し得る活物質の割合が増えたためと考えられる。また、実施例1、2のリチウム二次電池は歩留まりも高く、生産性が良好である。一方、突起の高さその平均値が小さすぎる比較例1、2の電池では、正負極の合剤層と集電体との接触面積が減り、また、正負極の合剤層の表面集電体とは反対側の表面での電子伝導性を十分に高め得なかったために、内部抵抗が増大し、放電容量が低下したと考えられる。更に、実施例1、2のリチウム二次電池は、例えば、突起を持たない集電体を用いた正極および負極を有する比較例3の電池に比べて、充放電サイクル特性が優れているが、これは、集電体の突起によるアンカー効果によって、正負極の合剤層と集電体との密着性が向上したためであると考えられる。実施例3突起の間隔の平均値を500μmとし、突起の幅を300μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を500μmとし、突起の幅を300μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例4突起の間隔の平均値を700μmとし、突起の幅を400μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を700μmとし、突起の幅を400μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例5突起の間隔の平均値を800μmとし、突起の幅を500μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を800μmとし、突起の幅を500μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例6突起の間隔の平均値を1500μmとし、突起の幅を800μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を1500μmとし、突起の幅を800μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例4突起の間隔の平均値を150μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を150μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例5突起の間隔の平均値を200μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を200μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例6突起の間隔の平均値を300μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を300μmとし、突起の幅を100μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。比較例7突起の間隔の平均値を2000μmとし、突起の幅を1000μmとした以外は、実施例2と同様にして銅箔に突起を複数形成し、この銅箔を用いた以外は、実施例1と同様にして負極を作製した。また、突起の間隔の平均値を2000μmとし、突起の幅を1000μmとした以外は、実施例2と同様にしてアルミニウム箔に突起を複数形成し、このアルミニウム箔を用いた以外は、実施例1と同様にして正極を作製した。そして、前記の負極と前記の正極とを用いた以外は、実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例3~6および比較例4~7のリチウム二次電池について、実施例1の電池などと同じ条件で内部抵抗測定、放電容量測定、充放電サイクル特性評価および歩留まりの評価を行った。実施例3~6および比較例4~7のリチウム二次電池に係る負極の構成を表5に、正極の構成を表6に、前記の評価結果を表7に、それぞれ示す。なお、表5~表7には、比較のために、実施例2および比較例3のリチウム二次電池に関するデータも併記する。表5~表7に示す通り、突起の高さその平均値、突起の間隔の平均値、および突起の幅その平均値が適正な集電体を用いた正極および負極を有する実施例3~6のリチウム二次電池は、実施例2のリチウム二次電池と同様に、内部抵抗が低くて放電容量が大きく、充放電サイクル特性が優れており、かつ歩留まりも高い。一方、突起の間隔の平均値や突起の幅その平均値が小さすぎる集電体を用いた正極および負極を有する比較例4~6の電池は、実施例の電池に比べて歩留まりが低い。これは、機械的な加工により突起の間隔や幅の小さい集電体を製造した際に、位置合わせが困難になったり、集電体となる箔が破れたりするなどの不良が生じたためである。また、突起の間隔の平均値や突起の幅その平均値が大きすぎる集電体を用いた正極および負極を有する比較例7の電池は、実施例の電池に比べて放電容量が低く、突起を持たない集電体を用いた正極および負極を有する比較例3の電池と同等である。実施例7~16プレス時の圧力を変更して負極合剤層の密度を1.5g/cm3とした以外は実施例3と同様にして作製した負極と、プレス時の圧力を変更して正極合剤層の密度を1.8~3.4g/cm3の範囲で変えた以外は実施例3と同様にして作製した正極とを用い、それ以外は実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例17~25プレス時の圧力を変更して負極合剤層の密度を1.0~1.8g/cm3の範囲で変えた以外は実施例3と同様にして作製した負極と、プレス時の圧力を変更して正極合剤層の密度を2.3g/cm3とした以外は実施例3と同様にして作製した正極とを用い、それ以外は実施例1と同様にしてリチウム二次電池を作製した。実施例7~25の電池について、実施例1の電池などと同様にして、放電容量測定および充放電サイクル特性評価を行った。実施例7~16のリチウム二次電池における前記の評価結果を図8に、実施例17~25のリチウム二次電池における前記の評価結果を図9に、それぞれ示す。図8および図9では、左縦軸に電池の放電容量を、右縦軸に電池の充放電サイクル特性評価における容量維持率を示しており、また、図8では横軸に正極合剤層の密度を、図9では横軸に負極合剤層の密度を、それぞれ示している。図8から分かるように、リチウム二次電池に係る正極合剤層の密度は、2.2~3.2g/cm3のときに、電池の放電容量および充放電サイクル特性評価における容量維持率がより良好である。また、図9から分かるように、リチウム二次電池に係る負極合剤層の密度は、1.1~1.7g/cm3のときに、電池の放電容量および充放電サイクル特性評価における容量維持率がより良好である。正極合剤層や負極合剤層の密度が低くなると、これらの合剤層中での電解液の拡散が良好となる一方で、合剤層中の電子伝導性が低くなるために大電流放電時の容量が小さくなり、また、活物質同士や活物質と導電助剤との密着性が低下するため、充放電サイクル特性が低下すると考えられる。更に、正極合剤層や負極合剤層の密度が高くなると、これらの合剤層中での電子伝導性は向上するが、合剤層中で電解液が拡散し難くなって放電容量が小さくなり、また、合剤層に圧力がかかりすぎるため、集電体の突起が押し潰され、合剤層自体が脆くなることで、充放電サイクル特性が低下すると考えられる。なお、実施例7~25のリチウム二次電池は、実施例1の電池などと同じ方法で求めた歩留まりが、実施例1の電池と同等であり、良好な生産性を有していた。"