"視聴者が映像を立体的に見ることが可能な視域の略中央にいるか否かを示すためのテストパターンを、立体表示可能な表示部へ出力するテストパターン制御部を備え、前記テストパターンは、水平方向に順に並ぶ第1乃至第6の視点とそれぞれ対応する第1乃至第6の視差画像を含み、前記第3および第4の視差画像は、第1のマークを含み、前記第1および第6の視差画像は、前記第1のマークとは異なる第2のマークを含み、前記第2および第5の視差画像は、前記第1のマークおよび前記第2のマークを含まない、映像処理装置。前記第1のマークは、前記視聴者が前記視域の略中央にいることを示すマークであり、前記第2のマークは、前記視聴者が前記視域の略中央にはいないことを示すマークである、請求項1に記載の映像処理装置。前記第1の視差画像に含まれる前記第2のマークは、前記第3の視差画像における前記第1のマークが表示される領域と対応する領域の右側半分に表示され、前記第6の視差画像に含まれる前記第2のマークは、前記第3の視差画像における前記第1のマークが表示される領域と対応する領域の左側半分に表示される、請求項1に記載の映像処理装置。前記第1乃至第6の視点は右から左へ順に並び、前記第1の視差画像に含まれる前記第2のマークは、左向きの矢印であり、前記第6の視差画像に含まれる前記第2のマークは、右向きの矢印である、請求項1に記載の映像処理装置。前記第2のマークは、前記左向きの矢印および前記右向きの矢印とは異なる位置に表示される上下方向の矢印をさらに含む、請求項4に記載の映像処理装置。前記第1のマークは、前記第3および第4の視差画像の略中央に表示される第1の適正マークと、前記第1の適正マークの左右に表示される第2の適正マークと、を含む、請求項1に記載の映像処理装置。前記テストパターンは、複数の数字を含み、前記複数の数字のそれぞれは、その値に応じた奥行きで前記表示部に表示される、請求項1に記載の映像処理装置。前記複数の数字のうち、少なくとも1つは、前記表示部上に見え、少なくとも1つは、前記表示部より手前に見え、少なくとも1つは、前記表示部より奥に見えるよう、前記表示部に表示される、請求項7に記載の映像処理装置。外部から入力される入力映像信号を受信する受信部と、前記入力映像信号を複数の視差画像に変換する視差画像変換部と、前記入力映像信号の視差画像の一部に、前記テストパターンを重畳して前記表示部に出力する画像出力部と、を備える請求項1に記載の映像処理装置。前記受信部は、放送波を受信、選局および復号して、前記入力映像信号とする、請求項9に記載の映像処理装置。外部から入力される視域調整信号に応じて、前記視域を調整するための制御パラメータを算出する視域情報算出部と、前記制御パラメータに応じて、前記視域を調整する視域制御部と、を備える、請求項1に記載の映像処理装置。前記視域情報算出部は、前記視域を、前記表示部に対して左右方向および前後方向に調整するための前記制御パラメータを算出する、請求項11に記載の映像処理装置。前記視域制御部は、前記制御パラメータに応じて、前記第1乃至第6の視差画像の表示位置を一定量だけずらすことにより、前記視域を前記表示部に対して左右方向に調整し、前記第1乃至第6の視差画像の表示位置を、前記第3および第4の視差画像と、第1および第6の視差画像と、で異なる量だけずらすことにより、前記視域を前記表示部に対して前後方向に調整する、請求項12に記載の映像処理装置。前記視域情報算出部は、予め定めた数のステップで前記視域を調整するための前記制御パラメータを算出し、前記テストパターンは、現在の調整ステップを示す視域調整パターンを含む、請求項11に記載の映像処理装置。前記視域調整パターンは、スライドバーである、請求項14に記載の映像処理装置。外部から入力される入力映像信号を受信する受信部と、前記入力映像信号を複数の視差画像に変換する視差画像変換部と、を備え、前記視域制御部は、前記視域の調整結果を反映した前記制御パラメータに応じて、前記入力映像信号の視差画像を表示する際の前記視域を調整する、請求項11に記載の映像処理装置。カメラで撮影された映像を用いて視聴者の位置を検出する視聴者位置検出部を備え、前記視域情報算出部は、前記視聴者の位置に応じた領域に前記視域が設定されるよう、制御パラメータを算出し、その後、前記視域調整信号に応じて、前記制御パラメータを調整する、請求項11に記載の映像処理装置。前記テストパターンを表示する表示部を備える、請求項1に記載の映像処理装置。視聴者が映像を立体的に見ることが可能な視域の略中央にいるか否かを示すためのテストパターンを、立体表示可能な表示部へ出力するステップと、外部から入力される視域調整信号に応じて、前記視域を調整するステップと、を備え、前記テストパターンは、水平方向に順に並ぶ第1乃至第6の視点とそれぞれ対応する第1乃至第6の視差画像を含み、前記第3および第4の視差画像は、第1のマークを含み、前記第1および第6の視差画像は、前記第1のマークとは異なる第2のマークを含み、前記第2および第5の視差画像は、前記第1のマークおよび前記第2のマークを含まない、映像処理方法。視聴者が映像を立体的に見ることが可能な視域の略中央にいるか否かを示すためのテストパターンを記憶した記憶媒体であって、前記テストパターンは、水平方向に順に並ぶ第1乃至第6の視点とそれぞれ対応する第1乃至第6の視差画像を含み、前記第3および第4の視差画像は、第1のマークを含み、前記第1および第6の視差画像は、前記第1のマークとは異なる第2のマークを含み、前記第2および第5の視差画像は、前記第1のマークおよび前記第2のマークを含まない、記憶媒体。視聴者が簡易に視域を確認できる映像処理装置および映像処理方法ならびに記憶媒体を提供する。実施形態によれば、映像処理装置は、視聴者が映像を立体的に見ることが可能な視域の略中央にいるか否かを示すためのテストパターンを、立体表示可能な表示部へ出力するテストパターン制御部を備える。前記テストパターンは、水平方向に順に並ぶ第1乃至第6の視点とそれぞれ対応する第1乃至第6の視差画像を含む。前記第3および第4の視差画像は、第1のマークを含み、前記第1および第6の視差画像は、前記第1のマークとは異なる第2のマークを含み、前記第2および第5の視差画像は、前記第1のマークおよび前記第2のマークを含まない。以下、実施形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。第1の実施形態図1は、一実施形態に係る映像表示装置100の外観図であり、図2は、その概略構成を示すブロック図である。映像表示装置100は、液晶パネル1と、レンチキュラレンズ2と、カメラ3と、受光部4と、コントローラ10とを備えている。液晶パネル表示部1は、視域内にいる視聴者が立体映像として観察可能な複数の視差画像を表示する。この液晶パネル1は、例えば55インチサイズのパネルであり、4K2K38402160の画素を有する。これに対して、レンチキュラレンズを斜めに配置する等の工夫により、立体視の用途のために水平方向に11520=12809個、垂直方向に720個の画素が配置されているのに相当する効果を持たせることが可能である。以下は、水平方向の画素数を拡張したこのモデルで説明する。また、各画素内には、3つのサブピクセル、すなわち、Rサブピクセル、GサブピクセルおよびBサブピクセルが垂直方向に形成されている。液晶パネル1には、背面に設けられるバックライト装置不図示から光が照射される。各画素はコントローラ10から供給される視差画像信号後述に応じた輝度の光を透過させる。レンチキュラレンズ開口制御部2は、液晶パネル1表示部に表示された複数の視差画像を所定の方向に出力する。このレンチキュラレンズ2は、液晶パネル1の水平方向に沿って配置される複数の凸部を有し、その数は液晶パネル1の水平方向画素数の1/9である。そして、水平方向に配置される9個の画素につき1つの凸部が対応するように、レンチキュラレンズ2は液晶パネル1の表面に貼り付けられている。各画素を透過した光は凸部の頂点付近から指向性を持って特定の方向へ出力される。以下の説明では、レンチキュラレンズ2の各凸部に対応して9個の画素を設けて、9視差の多視差方式を採用可能な例を説明する。多視差方式では、各凸部に対応する9個の画素にそれぞれ第1~第9視差画像を表示する。第1~第9視差画像とは、液晶パネル1の水平方向に沿って並ぶ9つの視点からそれぞれ被写体を見た画像である。視聴者は、レンチキュラレンズ2を介して、左目で第1~第9視差画像のうちの1つの視差画像を、右目で他の1つの視差画像をそれぞれ見ることにより、映像を立体視できる。多視差方式によると、視差の数を増やすほど、視域を広げることができる。視域とは、液晶パネル1の前方から液晶パネル1を見たときに映像を立体視可能な領域をいう。なお、液晶パネル1は各凸部に対応する9個の画素で同一の色を表示することにより、2次元画像を表示することもできる。また、本実施形態では、レンチキュラレンズ2の凸部と表示される視差画像との相対的な位置関係、すなわち、各凸部に対応する9個の画素にどのように視差画像を表示するか、に応じて、視域を可変制御できるようにしている。以下、視域の制御について説明する。図3は、液晶パネル1およびレンチキュラレンズ2の一部を上方から見た図である。同図の網掛けの領域が視域を示しており、視域から液晶パネル1を見ると映像を立体視できる。他の領域は逆視やクロストークが発生する領域であり、映像を立体視するのが困難な領域である。また、視聴者が視域の中央にいるほど立体感を感じることができるが、視域内であってもその端に視聴者がいるとあまり立体感を感じられなかったり逆視等が発生したりすることもある。図3は、液晶パネル1とレンチキュラレンズ2との相対的な位置関係、より具体的には、液晶パネル1とレンチキュラレンズ2との距離、あるいは液晶パネル1とレンチキュラレンズ2との水平方向のずれ量によって、視域が変化する様子を示している。実際には、レンチキュラレンズ2は、液晶パネル1に高精度に位置合わせをして貼り付けられるため、液晶パネル1とレンチキュラレンズ2との相対的な位置を物理的に変更することは困難である。そこで、本実施形態では、液晶パネル1の各画素に表示される第1~第9視差画像の表示位置をずらすことで、見かけ上、液晶パネル1とレンチキュラレンズ2との相対的な位置関係を変更し、これにより、視域の調整を行う。例えば、各凸部に対応する9個の画素に第1~第9視差画像をそれぞれ表示した場合図3aに比べ、視差画像を全体に右側にずらして表示した場合図3b、視域は左側に移動する。逆に、視差画像を全体に左側にずらして表示した場合、視域は右側に移動する。また、水平方向の中央付近では視差画像をずらさず、液晶パネル1の外側ほど、視差画像を外側に大きくずらして表示した場合図3c、視域は液晶パネル1に近づく方向に移動する。なお、ずらす視差画像とずらさない視差画像との間の画素や、ずらす量が異なる視差画像間の画素は、周囲の画素に応じて適宜補間すればよい。また、図3cとは逆に、水平方向の中央付近では視差画像をずらさず、液晶パネル1の外側ほど、視差画像を中心側に大きくずらして表示した場合、視域は液晶パネル1から遠ざかる方向に移動する。このように、視差画像の全体あるいは一部をずらして表示することにより、視域を液晶パネル1に対して左右方向あるいは前後方向に移動させることができる。図3では説明を簡略化するために視域を1つだけ示しているが、実際には、図4に示すように、複数の視域が視聴領域Pに存在し、これらは連動して移動する。視域は、後述する図2のコントローラ10により制御される。図1に戻り、カメラ3は、液晶パネル1の下部中央付近に、所定の仰角で取り付けられ、液晶パネル1の前方の所定の範囲を撮影する。撮影された映像はコントローラ10に供給され、視聴者の位置や視聴者の顔等、視聴者に関する情報を検出するために用いられる。カメラ3は、動画像と静止画像のどちらを撮影してもよい。受光部4は、例えば液晶パネル1の下部の左側に設けられる。そして、受光部4は視聴者が使用するリモコンから送信される赤外線信号を受信する。この赤外線信号は、立体映像を表示するか2次元映像を表示するか、立体映像を表示する場合に多視差方式および2視差方式のいずれを採用するか、視域の制御を行うか否か、等を示す信号を含む。次に、コントローラ10の構成要素の詳細について説明する。図2に示すように、コントローラ10は、チューナデコーダ11と、視差画像変換部12と、視聴者位置検出部13と、視域情報算出部14と、テストパターン制御部15と、画像出力部16と、画像調整部17と、記憶部18とを有する。コントローラ10は、例えば1つのICIntegratedCircuitとして実装され、液晶パネル1の裏側に配置される。もちろん、コントローラ10の一部をソフトウェアで実装してもよい。チューナデコーダ受信部11は入力される放送波を受信および選局し、符号化された入力映像信号を復号する。放送波に電子番組表EPG等のデータ放送の信号が重畳されている場合、チューナデコーダ11はこれを抽出する。あるいは、チューナデコーダ11は、放送波ではなく、光ディスク再生装置やパーソナルコンピュータ等の映像出力機器から符号化された入力映像信号を受信し、これを復号する。復号された信号はベースバンド映像信号とも呼ばれ、視差画像変換部12に供給される。なお、映像表示装置100が放送波を受信せず、専ら映像出力機器から受信する入力映像信号を表示する場合、チューナデコーダ11に代えて単に復号機能を有するデコーダを受信部として設けてもよい。チューナデコーダ11が受信する入力映像信号は、2次元の映像信号であってもよいし、フレームパッキングFP、サイドバイサイドSBSあるいはトップアンドボトムTAB方式等で左目用および右目用の画像を含む3次元の映像信号であってもよい。また、映像信号は3視差以上の画像含む3次元の映像信号であってもよい。視差画像変換部12は、映像を立体表示するために、ベースバンド映像信号を複数の視差画像信号に変換する。ベースバンド映像信号が2次元の映像信号であるか、3次元の映像信号であるか、に応じて、視差画像変換部12の処理内容が異なる。2次元の映像信号または8視差以下の画像を含む3次元の映像信号が入力された場合、視差画像変換部12は、映像信号における各画素の奥行き情報に基づいて、第1~第9視差画像信号を生成する。奥行き値は、各画素がどの程度液晶パネル1に対して手前または奥に見えるように表示するか、を示す値である。奥行き値は予め入力映像信号に付加されていてもよいし、入力映像信号の特徴に基づいて動き検出、構図識別および人間の顔検出等を行って奥行き値を生成してもよい。一方、9視差の画像を含む3次元の映像信号が入力された場合、視差画像変換部12はその映像信号を用いて第1~第9視差画像信号を生成する。以上のようにして生成された入力映像信号の視差画像信号は画像出力部16に供給される。視聴者位置検出部13はカメラ3により撮影された映像を用いて顔認識を行い、その位置情報を取得する。この位置情報は、視域情報算出部14に供給される。視聴者の位置情報は、例えば液晶パネル1の中央を原点とするX軸水平方向、Y軸垂直方向およびZ軸液晶パネル1に対して直交する方向上の位置として表される。より具体的には、視聴者位置検出部13は、まず、カメラ3により撮影された映像から顔を検出することにより視聴者を認識する。次いで、視聴者位置検出部13は映像における顔の位置からX軸およびY軸上の位置を検出し、顔の大きさからZ軸上の位置を検出する。視聴者が複数いる場合、視聴者位置検出部13は、予め定めた数、例えば10人分だけ視聴者の位置を検出するようにしてもよい。この場合、検出された顔の数が10より大きいときは、例えば液晶パネル1から近い、すなわち、Z軸上の位置が小さい順に10人の視聴者の位置を検出する。なお、視聴者位置検出部13が視聴者の位置を検出する手法に特に制限はなく、カメラ3は赤外線カメラでもよいし、音波を用いて視聴者の位置を検出してもよい。視域情報算出部14は、視聴者位置検出部13から供給された視聴者の位置情報を用いて、検出された視聴者を収める視域を設定するための制御パラメータを算出する。この制御パラメータは、例えば、図3で説明した視差画像をずらす量であり、1つのパラメータ、または複数のパラメータの組み合わせである。そして、視域情報算出部14は、算出した制御パラメータを画像調整部17に供給する。より詳しくは、所望の視域を設定するために、視域情報算出部14は、制御パラメータと、その制御パラメータで設定される視域とを対応付けた視域データベースを用いる。この視域データベースは記憶部18に予め格納されている。視域情報算出部14は、視域データベースを検索することによって、視聴者を収めることの可能な視域を見つける。テストパターン制御部15は視聴者が映像を立体的に見ることが可能な視域にいるか否かを示すためのテストパターン信号を画像出力部16に出力する。テストパターン信号も、複数の視差画像、より具体的には、視差画像変換部12が出力する視差画像と同数の視差画像を含む。このテストパターンが本実施形態の特徴の1つであり、後に詳しく説明する。画像出力部16は、リモコン等、コントローラ10の外部から送信される信号に応じて、入力映像信号またはテストパターン信号の視差画像信号を画像調整部17に供給する。画像調整部視域制御部17は、視域を制御するために、算出された制御パラメータに応じて、視差画像信号をずらしたり補間したりする調整を行った後に、液晶パネル1に供給し、液晶パネル1に表示させる。記憶部18は、フラッシュメモリなどの不揮発性メモリであり、視域データベースやテストパターンなどを記憶する。なお、この記憶部18は、コントローラ10の外部に設けられてもよい。このコントローラ10は、以下のような処理動作により、視聴者の位置に合わせて視域を自動的に設定オートトラッキングすることができる。まず、視聴者位置検出部13は、カメラ3で撮影された映像を用いて、視聴者の位置を検出する。視域情報算出部14は、検出された視聴者の位置に視域が設定されるよう、制御パラメータを算出する。そして、画像調整部17は制御パラメータに応じて視差画像信号を調整し、調整された視差画像信号に対応する視差画像が液晶パネル1に表示される。このように、常時視聴者の顔検出を行って上述したような視域を制御することにより、リアルタイムで視聴者にとって適切な視域が設定される。しかしながら、肌の色等によっては必ずしも視聴者の顔を正確に検出できるとは限らず、適切な視域を設定できないこともある。そこで、本実施形態では、液晶パネル1にテストパターンを表示することにより、視聴者が視域へ移動するのを補助するものである。図5は、第1の実施形態のテストパターンの一例を示す図である。テストパターンは、図5a~iに示すように、視差画像21~29を含む。これらは、右から左へ水平方向に並ぶ第1~第9の視点とそれぞれ対応する視差画像である。まず、各視差画像の共通点を説明する。本実施形態では、液晶パネル1の全面にテストパターンを表示することを念頭に置いている。よって、テストパターンの背景は入力映像信号に対応した映像ではなく、予め定めた映像である。背景の映像は任意だが、立体表示を認識しやすい映像が望ましく、同図では雲の模様である例を示している。また、テストパターンの中心付近に矩形領域31が、これと間隔を隔てて左側および右側に矩形領域32,33がそれぞれ設けられる。さらに、中央のやや下に1~5の数字が水平方向に並んで表示される。これらの数字はその値に応じて互いに異なる奥行き値を有する。例えば、1は液晶パネル1の手前に見え、3は液晶パネル1上に見え、5は液晶パネル1の奥に見えるように表示される。1を最も手前に、5を最も奥に見えるように表示し、立体感の調整に利用してもよい。次に、各視差画像の特徴を説明する。視聴に適した中心の視差画像特許請求の範囲に記載における第4視差画像25およびその左隣の視差画像特許請求の範囲に記載における第3の視差画像24では、矩形領域31内に二重丸第1の適正マークが表示される。さらに、矩形領域32,33内に丸第2の適正マークが表示される。二重丸および丸は第1のマークの例であり、視聴者が視域のほぼ中央にいることを示す。視差画像24の左隣の視差画像特許請求の範囲に記載における第2の視差画像23および視差画像25の右隣の視差画像特許請求の範囲に記載における第5の視差画像26ならびに視差画像29では、矩形領域31~33内にマークは表示されない。視差画像23の左隣の、最適な視域から右側に外れた視差画像特許請求の範囲に記載における第1の視差画像22およびその左隣の視差画像21では、矩形領域31の右半分に左向き矢印が表示され、矩形領域32,33に上下方向の矢印が表示される。視差画像26の右隣の、最適な視域から左側に外れた視差画像特許請求の範囲に記載における第6の視差画像27およびその右隣の視差画像28では、矩形領域31の左半分に右向き矢印が表示され、矩形領域32,33に上下方向の矢印が表示される。左向き矢印、右向き矢印および上下方向の矢印は第2のマークの例であり、視聴者が視域のほぼ中央にはいないことを示す。なお、図5はあくまでテストパターンの一例にすぎず、視聴に適した中央に近い視差画像24,25に第1のマークが含まれ、視差画像24,25と比べると視聴には適さない視差画像22,27に第2のマークが含まれ、視差画像23,26には第1および第2のマークが含まれていなければよい。または、第1のマークと第2のマークが、隣り合う視差に配置されず、その間に必ずマークが含まれない視差画像が1つまたは複数存在すればよい。例えば、視差画像22,27では矩形領域32,33内の上下方向の矢印を省略してもよいし、視差画像21,28では矩形領域31の矢印を省略してもよい。図6は、視聴者が、右目で視差画像24を、左目で視差画像25を見たときに、視聴者が認識する画像を模式的に示す図である。同図は、視聴者が、視域内のほぼ中央、言い換えると、逆視となる位置から遠い位置にいて、最も適切に映像を立体的に見ることができる状態を示している。この場合、矩形領域31内には二重丸が、矩形領域32,33内には丸が見える。これにより、視聴者は自らが適切な位置にいることを認識できる。ここで、視差画像23,26の矩形領域31~33に矢印を表示しないのは以下の理由による。一般に、視聴する右目または左目の存在する点において、そこに届く光線が、視差画像21~29のうち特定の1つの視差画像の光線のみ100で構成されるとは限らず、光の性質などから、通常は隣り合う視差画像の光線が混入する。すなわち、右目で視差画像24を見ている場合でも、若干視差画像23が目に入る。同様に、左目で視差画像25を見ている場合でも、若干視差画像26が目に入る。そのため、仮に視差画像23,26の矩形領域31~33に矢印等何らかのマークがあると、視聴者は適切な位置にいるにも関わらず、わずかに視差画像23,26のマークが見えてしまう。結果として、視聴者が適切でない位置にいると誤認してしまうおそれがある。これに対し、本実施形態のテストパターンでは、視差画像24,25とそれぞれ隣接する視差画像23,26の矩形領域31~33には干渉を防止するためにマークを表示せず、視差画像24,25から1つずつ離れた視差画像22,27にマークを表示する。そのため、視聴者は、仮に視差画像24,25だけでなく、視差画像23,26がわずかに目に入った場合でも、適切な位置にいることを正しく認識できる。図7は、視聴者が右目および左目で視差画像21~23,29のうちの2つを見たときに、視聴者が認識する画像を模式的に示す図である。同図は、視聴者が視域内の右端にいたり、視域を外れた右側にいたりして、映像が立体的に見えないことがある状態を示している。この場合、矩形領域31内には二重丸ではなく左向き矢印が、矩形領域32,33内には丸ではなく上下方向の矢印が見える。これにより、視聴者は自らが適切な位置にいないことを認識できる。また、1~5の数字が二重に見えることやこの順で立体的に見えないこと、あるいは、背景の雲の絵柄がぼやけたり二重に見えたりすることでも、自らが適切な位置にいないことを認識できる。なお、上述した理由により、視差画像24が目に入って、二重丸や丸がうっすらと見えることもある。また、視差画像28が目に入って、右向きの矢印がうっすらと見えることもある。図7の左向き矢印にしたがって、視聴者が液晶パネル1に対して左に移動することにより視域内に入ることができる。あるいは、上下方向の矢印にしたがって、視聴者が液晶パネル1に対して前後方向液晶パネル1に近づくあるいは遠ざかる方向に移動することにより視域内に入ることができる。同様に、視聴者が視域内の左端にいたり、視域を外れた左側にいたりすると、視聴者は右向き矢印が見える。右向き矢印にしたがって、視聴者が液晶パネル1に対して右に移動することにより視域内の適切な位置に入ることができる。ここで、視差画像22の矩形領域31の右半分および視差画像28の矩形領域31の左半分に矢印を表示するのは以下の理由による。例えば、一方の目で視差画像21を、他方の目でその隣の視差画像29を見ている場合でも、視差画像28が目に入ることもある。そのため、仮に視差画像21の矩形領域31の全体に左向き矢印を表示し、視差画像28の矩形領域31の全体に右向き矢印を表示すると、図8aに示すように、右向き矢印と左向き矢印とが重なり、矢印の向き、あるいは、何が表示されているのかさえ、分からなくおそれがある。これに対し、本実施形態のテストパターンでは、矩形領域31の半分に矢印を表示するため、仮に視差画像21,28の両方が目に入った場合でも、図8bに示すように、矢印が認識される。この場合、より目に強く入る視差画像の矢印同図の例では視差画像28の右向き矢印がはっきりと認識される。はっきり表示される矢印にしたがって視聴者は移動すればよいことが分かる。このテストパターンは視聴者によるリモコン操作に応じて表示および非表示が制御される。図9は、視聴者が用いるリモコンの一例を示す図である。そして、図10は、リモコン操作に応じたコントローラ10の処理動作の一例を示すフローチャートである。外部から入力される映像信号に応じた立体映像の表示中に、視聴者がリモコンの所定キー例えば青キー51を押下すると、リモコンは赤外線のテストパターン表示信号を送信する。これを受光部4が受信するとステップS1のYES、コントローラ10の画像出力部16は、視差画像変換部12から出力される入力映像信号の視差画像信号に変えて、テストパターン制御部15から出力されるテストパターン信号の視差画像信号を画像調整部17に出力する。画像調整部17は制御パラメータに応じてテストパターン信号の視差画像信号を調整し、液晶パネル1に供給するステップS2。その結果、液晶パネル1には図5のテストパターンが表示される。このテストパターンにより、視聴者は自身が映像を立体的に見ることが可能な位置にいるか否かを判断できる。その後、テストパターンの表示中に、視聴者がリモコンの所定キー例えば終了キー52や決定キー53を押下すると、リモコンは赤外線のテストパターン終了信号を生成する。これを受光部4が受信するとステップS3のYES、コントローラ10の画像出力部16は、テストパターン制御部15から出力されるテストパターン信号の視差画像信号に代えて、視差画像変換部12から出力される入力映像信号の視差画像信号を画像調整部17に出力する。画像調整部17は制御パラメータに応じて入力映像信号の視差画像信号を調整し、液晶パネル1に供給するステップS4。その結果、液晶パネル1には入力映像信号に応じた映像信号が表示される。このように、第1の実施形態では、異なるマークを含む複数の視差画像から構成されるテストパターンを表示する。そのため、見えるマークに応じて、視聴者は適切な位置にいるか否かを簡易に認識できる。すなわち、最も適切な位置である視域の中央付近にいるときは、視差画像24,25の二重丸および丸が見える。このとき、中央の2つの視差画像24,25と隣接する視差画像23,26は矢印を含まないために矢印はほとんど見えず、視聴者は視域の中央付近にいることを確実に認識できる。一方、視域の中央付近にいないときは視差画像21,22,27,28の矢印が見える。矩形領域31の左半分または右半分に矢印が表示されるため、視聴者は矢印の向きを確実に認識でき、矢印に従って、視聴者は視域の中心へ移動できる。第2の実施形態上述した第1の実施形態は、視聴者が視域の中央にいない場合は視聴者が視域の中央へ移動するものであった。これに対し、以下に説明する第2の実施形態は、視聴者がテストパターンを見ながら、視聴者自身は移動することなく、視域を移動させるものである。なお、映像表示装置100の構成は図1と類似しているため図示を省略し、以下では相違点を中心に説明する。本実施形態の視域情報算出部14は、視聴者位置検出部13で検出された視聴者の位置に応じて制御パラメータを算出する他、リモコン等、コントローラ10の外部から入力される信号に応じて制御パラメータを調整することもできる。図11は、第2の実施形態のテストパターンの一例を示す図である。なお、図11では、図5の視差画像24と対応する視差画像24aのみを示しているが、実際には、テストパターンは9つの視差画像21a~29aを含む。図11の視差画像24aは、さらに、視聴者の操作を補助するための説明文が表示される左上の矩形領域34と、後述するスライドバーが表示される右上の矩形領域35,36とが設けられる。図11には示していない他の視差画像21a~29aも、それぞれ、図5の視差画像21~29に矩形領域34~36を追加したものである。図12は、図11のテストパターンを用いて視域を調整する場合のコントローラ10の処理動作の一例を示すフローチャートである。視聴者が液晶パネル1に表示された映像が立体的に見えない場合、視聴者は視域の中央付近にはいないと考えられる。そこで、視聴者はリモコンの青ボタンを押下する。これにより第1の実施形態と同様にテストパターンが表示される。ステップS11のYES,S12。表示されたテストパターンを見ながら、視聴者は視域を移動させるために、リモコンの左右キー55および上下キー56を押下する。これに応じて種々の視域調整信号が生成される。受光部3が視域調整信号を受信するとステップS13のYES、視域情報算出部14は制御パラメータを算出し直し、これに応じて画像調整部17は視域を調整するステップS14。具体的には以下のようにする。矩形領域31に二重丸ではなく矢印が見えている場合、視聴者はリモコンの左キー55または右キー55を押下して視域を左右に移動させる。例えば左向き矢印が見えている場合、視聴者は左キー55を押下する。これに応じて、図3bを用いて説明したように、画像調整部17は視差画像の表示位置を右側にずらす処理を行う。これにより視差は左側に移動する。視差は予め定めたステップ数だけ調整可能である。左キー55または右キー55が押下される度に1ステップだけ視差が移動する。矩形領域36の丸印は現在の視域の位置を模式的に示している。すなわち、初期状態では丸印は中央にあるが、左キー55および右キー55を押下すると丸印は左および右にそれぞれ移動する。これにより、視聴者は視域が移動する様子を視覚的に把握できる。また、矩形領域32,33に丸ではなく上下方向の矢印が見えている場合、視聴者はリモコンの上キー56または下キー56を押下して視域を液晶パネル1に対して前後方向に移動させる。上キー56または下キー56が押下されると、図3cを用いて説明したように、画像調整部17は視差画像に異なる量ずらすとともに適宜補間を行う処理を行う。これにより視差は前方または後方に移動する。視差は予め定めたステップ数だけ調整可能である。上キー56または下キー56が押下される度に1ステップだけ視差が移動する。矩形領域35の丸印は現在の視域の位置を模式的に示している。すなわち、初期状態では丸印は中央にあるが、上キー56および下キー56を押下すると丸印は上および下にそれぞれ移動する。以上のような視域の調整を繰り返し、視聴者の位置が視域の中央付近になるよう調整されると、視聴者には、矩形領域31に二重丸が、矩形領域32,33に丸がそれぞれ見えるようになる。視域の調整が終了すると、視聴者はリモコン終了キー52または決定キー53を押下する。これに応じてテストパターンの表示は終了し、入力映像信号に応じた映像が表示されるステップS15のYES,S16。このとき、視域情報算出部14が算出し直した制御パラメータは記憶部18または画像調整部17内に保持される。そのため、適切に調整された視域で、視聴者は映像を立体的に見ることができる。なお、視聴者の利便性を向上するため、コントローラ10は図12の処理以外の処理を行ってもよい。例えば、ステップS11~S15の間に、赤キー57が押下されると視域を初期設定に戻すようにしてもよい。また、緑キー58が押下されると調整前の視域に戻してもよい。あるいは、青キー51が押下されるとテストパターンに代えてカメラ3で撮影された映像を表示してもよい。このように、第2の実施形態では、異なるマークを含む複数の視差画像から構成されるテストパターンを表示したまま、図3およびその説明で示したような視域の制御を視聴者のリモコン操作に基づいて実施する。そのため、視聴者は簡易に視域を適切な位置に調整できる。第3の実施形態上述した第1および第2の実施形態は、液晶パネル1の全面にテストパターンを表示するものであった。これに対し、以下に説明する第3の実施形態は、テストパターンを映像の一部に重畳して表示するものである。なお、映像表示装置100の構成は図1と類似しているため図示を省略し、以下では相違点を中心に説明する。図13は、第3の実施形態のテストパターンの一例を示す図である。図5および図11のテストパターンと異なり、背景には外部から入力される映像信号に応じた映像が表示されており、その一部に矩形領域41~43が設けられる。矩形領域41~43内に表示されるマークは、それぞれ図5の矩形領域31~33に表示されるマークと同様である。図14は、コントローラ10の処理動作の一例を示すフローチャートである。外部から入力される映像信号に応じた立体映像の表示中に、視聴者がリモコンの所定キーを押下すると、リモコンは赤外線のテストパターン表示信号を送信する。これを受光部4が受信するとステップS21のYES、コントローラ10の画像調整部17は、視差画像変換部12から出力される映像信号の視差画像信号にテストパターン制御部15から出力されるテストパターン信号の視差画像信号を重畳して液晶パネル1に供給するステップS22。より具体的には、画像調整部17から出力される映像信号は、入力映像信号の視差画像に、矩形領域41~43の領域のみテストパターン信号の視差画像を上書きしたものである。あるいは、画像調整部17は、矩形領域41~43の領域において、入力映像信号およびテストパターン信号の各視差画像を所定の割合でブレンドしてもよい。これにより、入力映像に図13のテストパターンが重畳されて表示される。このテストパターンは液晶パネル1の端に表示されるため、視聴者は入力映像を見ながら、自身が映像を立体的に見ることが可能な位置にいるか否か確認でき、必要に応じて、視聴者が視域内に移動することができる。その後、テストパターンの表示中に、視聴者がリモコンの所定キーを押下すると、テストパターンの表示が終了し、入力映像信号に応じた映像が表示されるステップS23のYES,S24。なお、第1の実施形態で説明した図5のテストパターン、および、図13のテストパターンのいずれかを選択的に表示できるようにしてもよい。この場合、図5のテストパターンを表示するためのキーと、図13のテストパターンを表示するためのキーを、リモコン上に別個に設定すればよい。このように、第3の実施形態では、映像の一部にテストパターンを重畳して表示する。そのため、視聴者は映像を楽しみながら適切な位置にいるか否かを判断できる。なお、各実施形態ではレンチキュラレンズ2を用い、視差画像をずらすことによって視域を制御する例を示したが、他の手法で視域を制御してもよい。例えば、レンチキュラレンズ2に代えてパララックスバリアを開口制御部2’として設けてもよい。図15は、図2に示す各実施形態の変形例である映像処理装置100’の概略構成を示すブロック図である。同図に示すように、映像処理装置100’のコントローラ10’は、画像調整部17の代わりに、視域制御部17’を備える。この視域制御部17’は、視域情報算出部14により算出された制御パラメータに応じて開口制御部2’を制御する。本変形例の場合、制御パラメータは、液晶パネル1と開口制御部2’との距離、液晶パネル1と開口制御部2’との水平方向のずれ量などである。本変形例では、液晶パネル1に表示された視差画像の出力方向を、開口制御部2’で制御することによって、視域が制御される。このように、視差画像をずらす処理を行わず、視域制御部16’により開口制御部2’を制御してもよい。また、各実施形態では、リモコンを用いてコントローラ10の処理動作を制御する例を示したが、映像表示装置100の本体にボタンを設けて、ボタンを押すことで制御してもよい。上述した実施形態で説明したコントローラ10の少なくとも一部は、ハードウェアで構成してもよいし、ソフトウェアで構成してもよい。ソフトウェアで構成する場合には、コントローラ10の少なくとも一部の機能を実現するプログラムをフレキシブルディスクやCD-ROM等の記録媒体に収納し、コンピュータに読み込ませて実行させてもよい。記録媒体は、磁気ディスクや光ディスク等の着脱可能なものに限定されず、ハードディスク装置やメモリなどの固定型の記録媒体でもよい。また、コントローラ10の少なくとも一部の機能を実現するプログラムを、インターネット等の通信回線無線通信も含むを介して頒布してもよい。さらに、同プログラムを暗号化したり、変調をかけたり、圧縮した状態で、インターネット等の有線回線や無線回線を介して、あるいは記録媒体に収納して頒布してもよい。また、各実施形態では9視差を処理可能な映像処理装置の例を説明したが、5視差以上を有する3D映像表示装置において適用可能であり、もちろん9視差を超える視差を有する3D映像表示装置についても適用可能である。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"