"固定され上下側端部が折り曲げられた固定側レールと、前記固定側レールの折り曲げ部間に配設され、該固定側レールの奥側へ挿入自在であり且つ該固定側レールの手前側へ引出自在であるとともに、上下側端部が前記固定側レールに向けて折り曲げられた移動側レールと、前記移動側レールに設けられ前記固定側レールの折り曲げ部に外周面が当接可能な大径コロと、前記固定側レールに設けられ前記移動側レールの折り曲げ部に外周面が当接可能であり且つ前記大径コロよりも径の小さい小径コロと、前記移動側レールに取り付けられた移動側ロック部材と、前記固定側レールに取り付けられた固定側ロック部材とを備え、前記大径コロは、前記移動側レールのうち該移動側レールの挿入方向に沿って奥側端部に配設され、且つ前記小径コロは、前記固定側レールのうち前記移動側レールの引出方向に沿って手前側端部に配設され、前記移動側ロック部材は下方に突出した凸部を、前記固定側ロック部材は上方に突出した凸部をそれぞれ有し、前記移動側レールを引き出した際、前記移動側ロック部材の凸部が前記固定側ロック部材の凸部を乗り越えて前記両凸部が互いに係合することにより、前記移動側ロック部材が前記固定側ロック部材にロックされ、前記移動側レールが前記固定側レールに固定されることを特徴とするスライドレール。前記固定側レールにおける上下側端部の前記折り曲げ部の間隔は前記移動側レールの幅よりも大きく形成され、前記移動側レールは、前記移動側ロック部材の前記固定側ロック部材へのロック時、及び前記移動側ロック部材の前記固定側ロック部材からのロック解除時に、前記間隔内で、前記大径コロの中心軸を中心に揺動自在に構成されていることを特徴とする請求項1に記載のスライドレール。前記移動側ロック部材の凸部及び前記固定側ロック部材の凸部は、互いに係合する部分に、前記移動側レールの挿入方向及び引出方向に対して垂直または傾斜した係合面を有することを特徴とする請求項1又は2に記載のスライドレール。前記移動側ロック部材及び前記固定側ロック部材の少なくとも一方には、前記移動側レールの挿入方向及び引出方向に沿って前記凸部に隣接して突き当て部が設けられ、前記移動側レールを引き出した際、前記凸部が前記突き当て部に当接することにより、前記移動側レールの引出量が規制されることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のスライドレール。前記移動側ロック部材の凸部及び前記固定側ロック部材の凸部は、それぞれ先端側に先端傾斜面を有し、前記移動側レールを引き出した際、前記先端傾斜面同士が接しながら、前記移動側ロック部材の凸部が前記固定側ロック部材の凸部を乗り越えることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のスライドレール。前記固定側レールの上下側端部の折り曲げ部のうち上側の折り曲げ部を、前記移動側レールの引出方向に沿った手前側端部でカットするとともに、前記移動側レールの上下側端部の折り曲げ部のうち下側の折り曲げ部に凹部を設け、前記移動側レールを引き出した際、前記移動側レールの上部側端が前記固定側レールの前記カット部に、前記小径コロが前記凹部にそれぞれ入り込むことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のスライドレール。前記固定側レールの上下側端部の折り曲げ部のうち下側の折り曲げ部を、前記移動側レールの引出方向に沿った手前側端部でカットするとともに、前記移動側レールの上下側端部の折り曲げ部のうち上側の折り曲げ部に凹部を設け、前記移動側レールを引き出した際、前記移動側レールの下部側端が前記固定側レールの前記カット部に、前記小径コロが前記凹部にそれぞれ入り込むことを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のスライドレール。前記移動側ロック部材と前記大径コロとが一体的に構成され、且つ前記固定側ロック部材と前記小径コロとが一体的に構成されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載のスライドレール。前記移動側ロック部材と前記移動側レールとが一体的に構成され、且つ前記固定側ロック部材と前記固定側レールとが一体的に構成されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載のスライドレール。前記固定側レールのうち前記移動側レールの挿入方向先端部に開口部を形成し、該開口部に、前記移動側レールの先端を挟み込んで該移動側レールの挿入量を規制するストッパを設けたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のスライドレール。前記移動側レールの前記固定側レールへの挿入方向先端側を先細形状に形成するとともに、該先細形状部分の上下外縁を波打ち形状とし、前記移動側レールを前記固定側レールに完全に挿入したとき、前記先細形状部分は前記ストッパにスナップフィットされることを特徴とする請求項10に記載のスライドレール。請求項1~11のいずれか一項に記載のスライドレールを搭載した画像形成装置。しかしながら、上記従来技術では、引き出しを引き出した際に、引き出し位置を所望の位置に固定できないという問題がある。すなわち、従来のスライドレールにおいては、上述したように、固定側レール及び移動側レールのそれぞれにコロが取り付けられ、移動側レールが滑らかに移動できるようにはなっているが、移動側レールを引き出した際、固定側レールに対して移動側レールを所望の位置に固定させる構成とはなっていない。移動側レールを所望の位置に固定できないと、引き出し内の物を出し入れする際や、複写機等のユニットおよび部品を交換する際などに、作業者が引き出しに意図せず接触して、引き出しが挿入方向に移動し、物を挟み込んだりして作業効率が低下する。また、従来のスライドレールでは、移動側レールを引き出した際には、固定側レールに設けられたコロと、移動側レールに設けられたコロとで引き出し全体を支えており、これらのコロに応力が集中してしまい、リテーナ式のスライドレールに比べて強度が弱いという問題もある。本発明の課題は、移動側レールを引き出した際、固定側レールに対して移動側レールを所望の位置に固定できるとともに、全体の強度を向上させることが可能なスライドレールを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明は、固定され上下側端部が折り曲げられた固定側レールと、前記固定側レールの折り曲げ部間に配設され、該固定側レールの奥側へ挿入自在であり且つ該固定側レールの手前側へ引出自在であるとともに、上下側端部が前記固定側レールに向けて折り曲げられた移動側レールと、前記移動側レールに設けられ前記固定側レールの折り曲げ部に外周面が当接可能な大径コロと、前記固定側レールに設けられ前記移動側レールの折り曲げ部に外周面が当接可能であり且つ前記大径コロよりも径の小さい小径コロと、前記移動側レールに取り付けられた移動側ロック部材と、前記固定側レールに取り付けられた固定側ロック部材とを備え、前記大径コロは、前記移動側レールのうち該移動側レールの挿入方向に沿って奥側端部に配設され、且つ前記小径コロは、前記固定側レールのうち前記移動側レールの引出方向に沿って手前側端部に配設され、前記移動側ロック部材は下方に突出した凸部を、前記固定側ロック部材は上方に突出した凸部をそれぞれ有し、前記移動側レールを引き出した際、前記移動側ロック部材の凸部が前記固定側ロック部材の凸部を乗り越えて前記両凸部が互いに係合することにより、前記移動側ロック部材が前記固定側ロック部材にロックされ、前記移動側レールが前記固定側レールに固定されることを特徴とする。本発明によれば、移動側レールを引き出した際、移動側ロック部材が固定側ロック部材にロックされるので、固定側レールに対して移動側レールを所望の位置に固定することができる。その結果、引き出し内の物を出し入れする際や、複写機等のユニットおよび部品を交換する際などに、作業者が引き出しに意図せず接触しても、引き出しが移動することはなく、作業効率を向上させることが可能となる。移動側ロック部材が固定側ロック部材にロックした状態では、移動側レールに設けられた大径コロと、固定側レールに設けられた小径コロと、移動側ロック部材及び固定側ロック部材の3箇所で引き出し等の荷重を支えることになり、スライドレール全体の強度を向上させることができる。以下、本発明の実施例を図面に従って説明する。《実施例1》図1は実施例1によるスライドレール10を示しており、Aは移動側レール11の斜視図、Bは固定側レール12の斜視図である。また、図2は移動側レール11を示しており、Aはその左側面図、Bは正面図である。さらに、図3は固定側レール12を示しており、Aはその左側面図、Bは正面図である。固定側レール12は複写機等の本体側に取り付けられ、移動側レール11は複写機等の本体に挿入引出自在に設けられた引き出し側に取り付けられる。なお、図1Aにおいて、右側上方は複写機等の本体の奥側移動側レール11の挿入方向を、左側下方は複写機等の本体の手前側移動側レール11の引出方向をそれぞれ示している。また、図1Bにおいて、左側上方は複写機等の本体の奥側を、右側下方は複写機等の本体の手前側をそれぞれ示している。以下の図においては、移動側レール11の挿入方向を奥側と記し、移動側レール11の引出方向を手前側と記す。移動側レール11は帯状の板部材で形成されたレール本体11Aを有し、そのレール本体11Aの上部は水平方向に直角に折り曲げられ、さらにその折り曲げられた部分の先端は下方に向かって直角に折り曲げられている。ここでは、水平に折り曲げられた部分、及び下方に折り曲げられた部分とによって折り曲げ部11Bが形成されている。また、レール本体11Aの下部は水平方向に直角に折り曲げられ、さらにその折り曲げられた部分の先端は上方に向かって直角に折り曲げられている。ここでは、水平に折り曲げられた部分と、上方に折り曲げられた部分とによって折り曲げ部11Cが形成されている。そして、移動側レール11は、図1A及び図2Aに示すように、レール本体11Aの上部に折り曲げ部11Bを、レール本体11Aの下部に折り曲げ部11Cをそれぞれ有することにより、縦断面が略C型となっている。さらに、移動側レール11には、図1A及び図2Bに示すように、奥側つまり、移動側レール11の挿入方向に張り出して形成された張り出し部11Dが設けられている。張り出し部11Dは帯状を成し、レール本体11Aに一体的に形成されている。同様に、固定側レール12も帯状の板部材で形成されたレール本体12Aを有し、そのレール本体12Aの上部は水平方向に直角に折り曲げられ、さらにその折り曲げられた部分の先端は下方に向かって直角に折り曲げられている。ここでは、水平に折り曲げられた部分と、下方に折り曲げられた部分とによって折り曲げ部12Bが形成されている。また、レール本体12Aの下部は水平方向に直角に折り曲げられ、さらにその折り曲げられた部分の先端は上方に向かって直角に折り曲げられている。ここでは、水平に折り曲げられた部分と、上方に折り曲げられた部分とによって折り曲げ部12Cが形成されている。そして、固定側レール12は、図1B及び図3Aに示すように、レール本体12Aの上部に折り曲げ部12Bを、レール本体12Aの下部に折り曲げ部12Cをそれぞれ有することにより、縦断面が略C型となっている。移動側レール11には、図2Bに示すように、張り出し部11Dにピン孔13が形成され、このピン孔13には、図1Aに示すように、ピン図示省略によって大径コロ14が回転自在に取り付けられている。また、移動側レール11には、図2Bに示すように、レール本体11Aのうち張り出し部11D近傍の部分に2つのねじ孔15,15が水平方向に並んで形成され、これらねじ孔15,15には、図1Aに示すように、2本のねじ図示省略によって移動側ロック部材16が取り付けられている。固定側レール12には、図3Bに示すように、レール本体12Aのうち手前側に近い部分にピン孔17が形成され、このピン孔17には、図1Bに示すように、ピン図示省略によって小径コロ18が回転自在に取り付けられている。また、固定側レール12には、図3Bに示すように、レール本体12Aのうちピン孔17よりも奥側に寄った部分に2つのねじ孔19,19が水平方向に並んで形成され、これらねじ孔19,19には、図1Bに示すように、2本のねじ図示省略によって固定側ロック部材21が取り付けられている。図4は固定側レール12と移動側レール11とを比較したものであり、Aは固定側レール12の縦断面を、Bは移動側レール11の縦断面をそれぞれ示している。図4に示すように、固定側レール12のレール本体12Aの幅背面の高さL1は、移動側レール11のレール本体11Aの幅背面の高さL2よりも十分に大きく、また、固定側レール12における上側の折り曲げ部12Bの下部先端12Eと下側の折り曲げ部12Cの上部先端12Fとの間隔L3は、移動側レール11のレール本体11Aの幅L2よりも大きく設定されている。図5は移動側レール11に設けられた大径コロ14と固定側レール12とを比較したもので、Aは固定側レール12の縦断面図、Bは大径コロ14の側面図である。大径コロ14は円柱状を成し図1A参照、その外周面の中央部分に周方向に沿って溝14Aが形成されている。溝14Aは、その断面が矩形を成しており、溝14Aの下部には平坦な溝底14Bが形成されている。これにより、溝14Aの両側にはフランジ部14Cが形成されている。大径コロ14は、図5に示すように、溝底14Bの外径溝底14B間の距離D1が、固定側レール12における上側の折り曲げ部12Bの下部先端12Eと下側の折り曲げ部12Cの上部先端12Fとの間隔L3よりも若干小さく形成されている。また、大径コロ14は、溝14A両側のフランジ部14Cの外径D2が、前記間隔L3よりも大きく形成されている。図6は固定側レール12に設けられた小径コロ18と移動側レール11とを比較したもので、Aは小径コロ18の側面図、Bは移動側レール11の縦断面図である。小径コロ18は円柱状を成し図1B参照、その外周面の中央部分に周方向に沿って溝18Aが形成されている。溝18Aは、その断面が矩形を成しており、溝18Aの下部には平坦な溝底18Bが形成されている。これにより、溝18Aの両側にはフランジ部18Cが形成されている。小径コロ18は、図6に示すように、溝底18Bの外径溝底18B間の距離D3が、移動側レール11における上側の折り曲げ部11Bの下部先端11Eと下側の折り曲げ部11Cの上部先端11Fとの間隔L4よりも若干小さく形成されている。また、小径コロ18は、溝18A両側のフランジ部18Cの外径D4が、前記間隔L4よりも大きく形成されている。図7は、固定側ロック部材21又は移動側ロック部材16の斜視図である。移動側ロック部材16も固定側ロック部材21も同形状であるので、ここでは、固定側ロック部材21についてのみ説明する。固定側ロック部材21には、図7に示すように、その右方側に四角柱の中実材料で形成された基部21Aが設けられ、その基部21Aの先端側つまり左方側に移動側ロック部材16と結合可能な結合部21Bが設けられている。固定側ロック部材21は、固定側レール12のレール本体12Aのうち、上側の折り曲げ部12Bと下側の折り曲げ部12C間の上下中央位置に水平に取り付けられており、この取り付けのために、固定側ロック部材21の基部21Aには2つの貫通孔22,22が水平方向に並んで設けられている。これら貫通孔22,22には図示していないねじが各々挿通され、さらに、図1Bに示すように、前記各ねじは固定側レール12に設けられたねじ孔19,19に各々螺合される。これにより、固定側ロック部材21を固定側レール12の強固に取り付けることができる。図8は、固定側ロック部材21の結合部21Bを側面から見た拡大図である。図8に示すように、固定側ロック部材21の先端側図の左側には上方に突出した凸部21Cが設けられている。凸部21Cには、前面側図の左側に傾斜が比較的緩やかな先端傾斜面21Dが、後面側図の右側に傾斜が比較的急な係合面21Eがそれぞれ形成されている。先端傾斜面21Dの傾斜角をθ1とし、係合面21Eの傾斜角をθ2とすると、θ2>θ1である。また、凸部21Cの後方図の右側には、係合面21Eの下辺に繋がった平坦な水平面21Fが設けられ、この水平面21Fの後方図の右側には、基部21Aに向かって凹状に形成された突き当て部21Gが形成されている。凸部21Cの底部には、先端部側図の左側に向かってせり上がった傾斜面21Hが形成され、凸部21Cの先端傾斜面21Dと傾斜面21Hとで挟まれた突端部分21Jは鋭角に形成されている。前記突き当て部21Gの形状は、例えば移動側ロック部材16が固定側ロック部材21にロックされた後、移動側ロック部材16の突端部分固定側ロック部材21の突端部分21Jに相当する部分がスムーズに嵌り込むよう、移動側ロック部材16の突端部分に倣った形状に形成されている。図9は移動側レール11を固定側レール12に組み付けた様子を示しており、Aは移動側レール11を挿入させたときの斜視図、Bは移動側レール11を引き出したときの斜視図である。移動側レール11を固定側レール12に組み付ける手順としては、先ず、図1に示したように、移動側レール11に移動側ロック部材16及び大径コロ14を、固定側レール12に固定側ロック部材21及び小径コロ18をそれぞれ取り付けておく。次に、移動側ロック部材16及び大径コロ14が取り付けられた移動側レール11を、固定側ロック部材21及び小径コロ18が取り付けられた固定側レール12に組み付ける。すなわち、移動側レール11の手前側を固定側レールの奥側に合わせた後、移動側レール11を固定側レール12に組み込んでいく。この場合、固定側レール12の上下の折り曲げ部12B,12Cが大径コロ14の溝14A内に、移動側レール11の上下の折り曲げ部11B,11Cが小径コロ18の溝18A内にそれぞれ入り込むように調整しながら、移動側レール11を、固定側レール12の上下の折り曲げ部12B,12C間に嵌め込む。次に、本実施例におけるスライドレールの動作について説明する。図9においてAからBのように移動側レール11を引出方向へ移動させると、大径コロ14は、固定側レール12の折り曲げ部12B,12Cに案内され回転しながら移動側レール11と共に引出方向手前側に移動する一方、小径コロ18は移動側レール11の折り曲げ部11B,11Cに当接しながら回転し、移動側レール11の引出方向への移動を案内する。そして、移動側ロック部材16が固定側ロック部材21に係合し、さらに移動側ロック部材16と固定側ロック部材21がロックすると、移動側レール11の引出方向への移動が止められる。図10は、移動側ロック部材16が固定側ロック部材21にロックされる様子を示している。上述したように、固定側ロック部材21は基部21Aと結合部21Bとを有し、結合部21Bには、凸部21C、先端傾斜面21D、係合面21E、水平面21F、突き当て部21G、傾斜面21H及び突端部分21Jが設けられている。同様に、移動側ロック部材16は基部16Aと結合部16Bとを有し、結合部16Bには、凸部16C、先端傾斜面16D、係合面16E、水平面16F、突き当て部16G、傾斜面16H及び突端部分16Jが設けられている。なお、固定側ロック部材21は、凸部21Cの先端が上方に向くように取り付けられているが、移動側ロック部材16は、凸部16Cの先端が下方に向くように取り付けられている。つまり、移動側ロック部材16と固定側ロック部材21とは点対称に配置されている。移動側レール11を引出方向へ移動させていくと、同図Aに示すように、移動側ロック部材16が矢印Aのように固定側ロック部材21に接近し、やがて移動側ロック部材16の先端傾斜面16Dが固定側ロック部材21の先端傾斜面21Dに当接する。先端傾斜面16Dと先端傾斜面21Dは共に同方向に傾斜しているので、先端傾斜面16Dが先端傾斜面21Dに当接して移動側ロック部材16に引出方向の力が更に加わると、同図Bに示すように、先端傾斜面16Dが先端傾斜面21Dに沿って摺動して、移動側ロック部材16は矢印Bのように斜め上方に回動する。移動側ロック部材16は移動側レール11に固定されているので、移動側ロック部材16が矢印Bのように回動すると、移動側レール11も同方向に回動する。すなわち、図11に示すように、移動側レール11は大径コロ14の中心軸である取付ピン14Dを中心に回動する。そして、移動側ロック部材16は、図10Cに示すように、矢印Cのように凸部16Cの頂部が固定側ロック部材21の凸部21Cの頂部に到達するまで移動した後、同図Dに示すように、移動側ロック部材16の凸部16Cが固定側ロック部材21の凸部21Cを乗り越えて、移動側ロック部材16は矢印Dのように斜め下方に回動する。移動側ロック部材16は移動側レール11に固定されているので、移動側ロック部材16が矢印Dのように回動すると、移動側レール11も同方向に回動する。すなわち、移動側レール11は、通常時の状態である固定側レール12に略平行な状態となる。この状態のとき、移動側ロック部材16の係合面16Eは固定側ロック部材21の係合面21Eに係合しており、移動側ロック部材16は固定側ロック部材21にロックされる。そのため、移動側レール11が固定側レール12の所望の位置に固定され、例えば、引き出し内の物を出し入れする際や、複写機等のユニットおよび部品を交換する際などに、作業者が引き出しに意図せず接触しても、引き出しが挿入方向に移動することはない。移動側レール11を引出方向矢印A方向に更に移動させると、同図Eに示すように、移動側ロック部材16の凸部16Cは固定側ロック部材21の水平面21F上を摺動し、その後、凸部16Cは固定側ロック部材21の突き当て部21Gに嵌り込んで、移動側ロック部材16つまり移動側レール11の引出方向への移動が規制される。なお、図10において、縦方向の破線は、移動側ロック部材16の凸部16Cの頂部が固定側ロック部材21の凸部21Cの頂部に達したとき同図Cの状態の位置を示している。図11は、移動側ロック部材16の凸部16Cが固定側ロック部材21の凸部21Cを乗り越える様子を示した図である。固定側レール12における上側の折り曲げ部12Bの下部先端12Eと下側の折り曲げ部12Cの上部先端12Fとの間隔L3は、移動側レール11のレール本体11Aの幅L2よりも大きく設定されている図4参照ので、凸部16Cが凸部21Cを乗り越える際、移動側レール11は大径コロ14の取付ピン14Dを中心にして容易に回動することができる。この場合、図11においては、移動側レール11の左端下部が固定側レール12の折り曲げ部12Cの上部先端12Fにぶつかり、かつ移動側レール11の折り曲げ部11Cの上部先端11F中央部が小径コロ18の溝底18Bにぶつかる。このとき、大径コロ14は、その溝底14Bが固定側レール12の折り曲げ部12Cの上部先端12Fに当接している。本実施例によれば、図12に示すように、移動側レール11を引き出したとき、引き出し等から移動側レール11に加わる荷重を、大径コロ14の溝底14Bと固定側レール12の折り曲げ部12Cの上部先端12Fとの接触部Q1、小径コロ18の溝底18Bと移動側レール11の折り曲げ部11Cの下部先端11Eとの接触部Q2、及び移動側ロック部材16の結合部16Bと固定側ロック部材21の結合部21Bとの接触部Q3の3箇所で支えることになり、スライドレールの強度を向上させることができる。特許文献1として挙げた従来のスライドレールでは、固定側レールと大径コロとの接触部、及び移動側レールと小径コロとの接触部の2箇所で、移動側レールに加わる荷重を支えており、スライドレールの強度不足が懸念されていた。図13は、スライドレールの強度シミュレーションを行った結果を示している。ロック部材移動側ロック部材16及び固定側ロック部材21が設けられている場合と、これらロック部材が設けられていない場合とについて、移動側レール11の引出方向の先端に100Nの荷重を加えた場合における、スライドレール全体の安全率を強度シミュレーションにて算出して、最小安全率を比較した。図13に示すように、ロック部材が設けられていない場合ロック部材無しの場合は、最小安全率が253であるのに対し、ロック部材が設けられている場合ロック部材有りの場合は最小安全率が345となり、ロック部材を追加することにより、スライドレール全体の耐荷重性を向上させることができることを確認した。《実施例2》図14は実施例2を示している。本実施例では、移動側ロック部材16の係合面16Eと固定側ロック部材21の係合面21Eが移動側レール11の移動方向挿入方向及び引出方向に対して略直角に形成されている。本実施例によれば、移動側レール11を引き出して移動側ロック部材16と固定側ロック部材21とをロックさせると、移動側ロック部材16と固定側ロック部材21の両係合面16E,21Eが移動側レールの移動方向に対して略直角であるので、単に移動側レール11を挿入させる方向に力が加わっただけでは前記ロックは解除されない。そのため、移動側レール11への意図しない接触によって移動側レール11が挿入方向へ移動してしまうのを防ぐことができる。なお、移動側レール11を強制的に挿入しようとする場合は、移動側レール11の手前側を上方向に少し持ち上げて、移動側ロック部材16と固定側ロック部材21とのロック状態を解除してから、移動側レール11を押し込む必要がある。《実施例3》図15は実施例3によるスライドレール10を示しており、Aは移動側レール11の斜視図、Bは固定側レール12の斜視図である。本実施例では、図15Bに示すように、固定側レール12の上側の折り曲げ部12Bのうち手前側に近い部分がカットされ、当該部分にカット部31が形成されている。さらに、カット部31付近の折り曲げ部12Bには、下部先端12Eが斜めにカットされた切欠き部32が形成されている図16参照。また、移動側レール11には、図15Aに示すように、下側の折り曲げ部12Cの上部先端12Fに切欠き部33が形成されている。この切欠き部33は、移動側レール11において奥側と手前側の略中央部に形成されている。また、切欠き部33は、図16に示すように、中央は平坦であるが、その平坦部分の両側は傾斜している。他の構成は、図1に示した実施例1の場合と同様である。本実施例のように構成すれば、移動側レール11を引き出す際に、小径コロ18の溝底18Bが移動側レール11の切欠き部33内に入り込むとともに、移動側レール11の折り曲げ部11Bが固定側レール12のカット部31及び切欠き部32に入り込むので、移動側レール11の回動範囲を大きく取ることができる。《実施例4》図17は実施例4を示している。本実施例では、実施例3の場合とは逆に、固定側レール12の下側の折り曲げ部12Cのうち手前側に近い部分がカットされ、当該部分にカット部34が形成されている。さらに、カット部34付近の折り曲げ部12Cには、上部先端12Fが斜めにカットされた切欠き部35が形成されている。また、移動側レール11には、上側の折り曲げ部12Bの下部先端12Eに切欠き部36が形成されている。この切欠き部36は、移動側レール11において奥側と手前側の略中央部に形成されている。また、切欠き部36は、中央は平坦であるが、その平坦部分の両側は傾斜している。さらに、本実施例では、移動側ロック部材16及び固定側ロック部材21の取付位置が、上下方向に僅かにずれている。すなわち、移動側レール11を固定側レールに挿入した状態では、移動側ロック部材16は固定側ロック部材21よりも上方に位置している。他の構成は、図1に示した実施例1の場合と同様である。本実施例のように構成すれば、移動側レール11を引き出す際に、小径コロ18の溝底18Bが移動側レール11の切欠き部36内に入り込むとともに、移動側レール11の折り曲げ部11Cが固定側レール12のカット部34及び切欠き部35に入り込むので、移動側レール11の回動範囲を大きく取ることができる。図18は、移動側ロック部材16が固定側ロック部材21にロックされる様子を示している。上述したように移動側レール11を固定側レールに挿入した状態では、図18Aに示すように、移動側ロック部材16は固定側ロック部材21よりもhだけ上方に位置するように設定されている。そして、同図Aに示すように、移動側レール11を引き出して移動側ロック部材16を矢印Eのように移動させると、移動側ロック部材16の凸部16Cが固定側ロック部材21の凸部21Cの上方に位置する。このとき、移動側ロック部材16の先端傾斜面16Dは固定側ロック部材21の先端傾斜面21Dに接触はしていない。移動側ロック部材16を更に矢印Eのように移動させると、同図Bに示すように、移動側ロック部材16の凸部16Cの頂点が固定側ロック部材21の凸部21Cの頂点の上方に達する。そして、移動側ロック部材16を更に移動させると、図17で示したように小径コロ18の溝底18Bが移動側レール11の切欠き部36内に入り込むとともに、図18Cに示すように、移動側ロック部材16の凸部16Cが固定側ロック部材21の凸部21Cの後側へ入り込み、移動側ロック部材16は全体が矢印Fのように斜め方向に降下して、移動側ロック部材16の高さと固定側ロック部材21の高さが一致する。これにより、移動側ロック部材16と固定側ロック部材21とをロックさせることができる。なお、図18において、縦方向の破線は、移動側ロック部材16の凸部16Cの頂部が固定側ロック部材21の凸部21Cの頂部に達したとき同図Bの状態の位置を示している。本実施例の場合も、移動側ロック部材16と固定側ロック部材21とをロックを解除させるための一定以上の力を加えなければ、移動側レール11を挿入方向奥側させることができず、作業者が引き出しに意図せず接触しても、引き出しが挿入方向に移動することはない。《実施例5》図19は実施例5を示している。本実施例では、移動側ロック部材41と大径コロ42とが一体化され、さらに固定側ロック部材43と小径コロ44とが一体化されている。大径コロ42には、移動側ロック部材41が設けられた部分を除いて外周面に溝42Aが形成されている。また、小径コロ44にも、固定側ロック部材43が設けられた部分を除いて外周面に溝44Aが形成されている。なお、移動側ロック部材41の結合部41Aや固定側ロック部材43の結合部43Bの形状は、図7及び図8に示した結合部21Bと同じである。本実施例の場合、移動側レール11の挿入方向又は引出方向への移動に伴って、大径コロ42は回転せずに固定側レール12の折り曲げ部12Cの上部先端12F上を滑りながら移動し、小径コロ44も回転せずに移動側レール11の折り曲げ部11Cの上部先端11F上を滑りながら移動することになる。本実施例によれば、移動側ロック部材41と大径コロ42とが一体化され、さらに固定側ロック部材43と小径コロ44とが一体化されているので、部品点数を削減することができる。《実施例6》図20は実施例6を示している。本実施例では、移動側レール11と移動側ロック部材51とが一体化されている。すなわち、移動側レール11のレール本体11Aに一部を残して略矩形状の切り込みが入れられ、その切り込みが入れられた部分53の一部が水平方向に折り曲げられて、この折り曲げ部が移動側ロック部材51となっている。移動側ロック部材51は、平坦部54と、下方に突出して折り曲げられた凸部55とを有し、この凸部55の先端側下面が先端傾斜面55Aを、手前側下面が係合面55Bをそれぞれ形成している。図には示してないが、固定側ロック部材も、移動側ロック部材51と同様、平坦部と、凸部とを有しているが、この凸部は、移動側ロック部材とは逆に上方に突出して折り曲げられている。本実施例によれば、移動側レール11と移動側ロック部材51とが一体化され、また固定側レールと固定側ロック部材とが一体化されているので、部品点数の削減を図ることができる。《実施例7》図21は実施例7によるスライドレール10を示しており、Aは移動側レール11が完全に挿入される直前の様子を示す斜視図、Bは移動側レール11が完全に挿入されたときの様子を示す斜視図である。本実施例では、移動側レール11の張り出し部11Dの先端を先細とし、かつその先細部分61の上下外縁に切り込み62,62が形成されている。また本実施例では、固定側レール12の奥側端部に嵌着ストッパ63が設けられている。嵌着ストッパ63には、図22に示すように、弾性を有する上アーム64及び下アーム65が設けられ、上アーム64はその先端が斜め下方に、下アーム65はその先端は斜め上方にそれぞれ折り曲げられている。このように構成すれば、移動側レール11を奥側へ挿入して張り出し部11Dが嵌着ストッパ63に到達したとき、移動側レール11の先細部分61の切り込み62,62に、嵌着ストッパ63の上アーム64及び下アーム65の先端が入り込み、移動側レール11をスナップフィットする。これにより、移動側レール11の挿入量を制限し、かつ、挿入位置を固定することができる。《実施例8》図23は、上記各実施例におけるスライドレールが搭載された画像形成装置70を示している。画像形成装置70は、下部に引き出し収納部71が形成され、この引き出し収納部71に、用紙がセットされた引き出し72が設けられている。引き出し72は、スライドレール10を介して引き出し収納部71に挿入引出自在に設けられている。図には示していないが、スライドレール10例えば、図1のスライドレール10は、移動側レール11が引き出し72側に、固定側レール12が引き出し収納部71の内壁面にそれぞれ取り付けられている。以上、本発明の実施例を図面により詳述してきたが、上記各実施例は本発明の例示にしか過ぎないものであり、本発明は上記各実施例の構成にのみ限定されるものではない。本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても、本発明に含まれることは勿論である。"