"弾性材料からなり、複数のチューブが湾曲を有する連結部で連結されてなる多連チューブ。上記弾性材料が、シリコーンゴムである請求項1記載の多連チューブ。上記複数のチューブが同一平面上に存在している請求項1又は請求項2記載の多連チューブ。上記連結部の少なくとも一部が、複数のチューブの中心点を結んでなる線を跨いでいる請求項1~請求項3何れか記載の多連チューブ。上記チューブが円筒形であり、上記連結部が、隣り合う2本のチューブにおける共通接線の内の2本のみを跨いでいる請求項1~請求項3何れか記載の多連チューブ。ここで、ノズルは、温水を噴出する際に機器内から外に伸び出る構造となっており、それに伴って、チューブも屈曲を受けることとなる。このような屈曲を受けた場合、上記のようにチューブは複数本接続されることから、それぞれのチューブが擦れ合い絡まり合うことになる。それによって、チューブが座屈して通水できなくなってしまったり、磨耗して水漏れが生じてしまったりすることがあった。このような問題を防ぐために、チューブ同士を連結し、多連チューブとすることも考えられる。チューブ同士を連結することで、チューブ同士の擦れや絡まりは防止できるためである。しかし、チューブ同士を直接連結した場合には、次のような別の問題が生じてしまった。即ち、チューブ或いはノズルの接続継手ともに、製造に際して寸法誤差が生じることから、チューブ間距離チューブ同士の間隔と接続継手間距離ノズルの接続継手同士の間隔が正確に一致しない場合がある。チューブ同士が直接連結されていると、チューブ間距離を拡げる又は縮めることはできないため、このような場合で無理やりチューブをノズルの接続継手に接続すると、チューブに歪みが生じることで、チューブと接続継手との間に隙間が生じ、水漏れの原因となってしまう。本発明はこのような点に基づいてなされたもので、その目的とするところは、チューブ間距離に自由度を有する多連チューブを提供することにある。前記目的を達成するべく、本発明の請求項1による多連チューブは、弾性材料からなり、複数のチューブが湾曲を有する連結部で連結されてなるものである。又、上記弾性材料が、シリコーンゴムであることが考えられる。又、上記複数のチューブが同一平面上に存在していることが考えられる。又、上記連結部の少なくとも一部が、複数のチューブの中心点を結んでなる線を跨いでいることが考えられる。又、上記チューブが円筒形であり、上記連結部が、隣り合う2本のチューブにおける共通接線の内の2本のみを跨いでいることが考えられる。本発明による多連チューブによれば、湾曲する連結部により、チューブ間距離を自由に変えることができる。そのため、接続継手同士の間隔に変動があったとしても、適合させて接続させることができる。以下、図1及び図2を参照して本発明の実施の形態を説明する。本実施の形態による多連チューブ3は、円筒形状の2本のチューブ1が、図中上を凸とする湾曲を1つ有する連結部2で連結されてなるものである。多連チューブ3を構成する材料は、シリコーンゴムであり、押出成形により、図2に示す端面形状で長手方向に連続的に成形される。このような多連チューブ3は、連結部2が湾曲を有しているため、この部分を直線状にする、または、より湾曲する、という屈伸動作をすることで、チューブ1間距離を自由に変動させることができる。連結部2については、図3に示すように、少なくとも一部が、複数のチューブ1の中心点を結んでなる線L1を跨いでいることが好ましい。連結部2が線L1を跨がない場合、チューブ1間が極端に開いてしまう可能性があり、それにより、チューブ1が周辺の他部材に擦れてしまったり、多連チューブ3に捩れが生じてしまったりする可能性がある。また、屈曲の方向によっては、連結部2がひっくり返ってしまう可能性もあり、この場合、チューブ1と連結部2の境界で裂けが生じてしまうおそれがある。また、連結部2は、図2におけるチューブ1の上下方向の径を越えないようにすることが好ましい。例えば、チューブ1が上記のように円筒形状の場合、図4に示すように、隣り合う2つのチューブには4本の共通接線L2~L5ができるが、図4中の上下に位置する共通接線L4及びL5は跨がず、L2及びL3のみを跨ぐように連結部2を形成することが好ましい。L4やL5を跨ぐように連結部2を形成すると、連結部2が周辺の他部材に擦れてしまったり、多連チューブ3に捩れが生じてしまったりする可能性がある。本発明は、上記実施の形態の他、他の形態も包含するものである。上記実施の形態では、チューブ1の本数は2本だが、図5に示すように、3本でも良いし、それ以上の本数でも良い。3本以上のチューブ1を連結する場合、全てのチューブ1が同一平面上に存在していることが好ましい。同一平面にないチューブ1があると、曲げの内側のチューブには圧縮力が加わって座屈し易くなり、曲げの外側のチューブには引張力が加わって扁平し易くなるため、小さな曲げ半径であっても通水等ができなくなってしまう可能性がある。上記実施の形態では、チューブ1の形状が円筒形状だが、例えば、中空角柱形状でも良いし、特に形状は限定されない。接続継手側の形状に応じて適宜設計しても良い。但し、曲げに対して座屈や扁平が起こり難い点より、円筒形状が好ましい。また、上記実施の形態では、多連チューブ3を押出成形によって成形しているが、他の方法にであっても構わない。例えば、射出成形等の他の成形方法でも良いし、チューブ1と連結部2をそれぞれ別に成形し、レーザーや温風などによって溶融接続することも考えられる。多連チューブ3を構成する材料として、上記実施の形態ではシリコーンゴムを使用しているが、他の材料を使用しても良い。例えば、アクリルゴムACM、ニトリルゴムNBR、イソプレンゴムIR、ウレタンゴムU、エチレンプロピレンゴムEPM,EPDM、エピクロルヒドリンゴムCO,ECO、クロロプレンゴムCR、シリコーンゴムQ、スチレンブタジエンゴムSBR、ブタジエンゴムBR、フッ素ゴムFKM、ポリイソブチレンIIRなどが挙げられる。また、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、ポリアミド系熱可塑性エラストマーや、軟質のポリオレフィン樹脂ポリエチレンやその共重合体及びこれらの混合物等などを使用することも考えられる。これらの中でも、シリコーンゴムを使用することが好ましい。これは、柔軟であるためチューブ1の屈曲や、連結部2の屈伸動作が容易であるとともに、接続継手への挿入が容易で且つ接続継手から抜け難いという特性を有するためである。特に、本願発明のような多連チューブの場合、チューブ1と接続継手の固定を更に強固にするには、連結部2を切裂く等の煩雑な作業を経た後に通常の環状バンドで固定するか、多連の形状に適合した特殊な形状のバンドで固定するか、何れかの方法で固定することになる。この点、チューブ1の材料としてシリコーンゴムを使用していれば、既に十分に接続継手から抜け難いため、バンド等の接続を固定するための部材を使用しなくても十分強固に固定することができる。また、水道水を通水させる場合、水道水に含有される塩素によりチューブ1が劣化する可能性があるため、耐塩素性が高い材料を使用することが好ましい。例えば、塩素に対する耐性を向上するため、架橋密度を高くして分解し難くしたもの、酸化セリウム等の老化防止剤を配合し、耐塩素性を向上したものなどが考えられる。このような耐塩素性を向上させた材料は、種類によっては高価な場合があるため、チューブ1を2層構造にし、水道水が接する内側のみ耐塩素性を向上した材料とし、その他を通常の材料とするようなことが考えられる。また、耐塩素性の観点のみならず、例えば、柔軟性や座屈の防止の観点などより種々の異なる材料を内外2層或いはそれ以上の多層として組合せることも考えられる。このような2層或いはそれ以上の多層構造のチューブは、例えば、公知の同時押出成形によって製造することが考えられる。また、チューブ1の材料と連結部2の材料を異なるものとしても良い。例えば、連結部2をより柔軟な材料とし、連結部2の屈伸動作がより容易に行われるようにすることも考えられる。チューブ1の材料と連結部2の材料を異なるものとする方法としては、例えば、チューブ1部分と連結部2部分で異なる材料となるように複合押出成形をする方法、異なる材料で成形したチューブ1と連結部2を接続する方法など、種々の態様が考えられる。また、複数のチューブ1をそれぞれ異なる材料で形成することも考えられる。また、連結部2の形状としても、図6~11に種々示すような様々な形状が考えられる。例えば、図6に示すような湾曲が鋭角に近いようなもの、図7に示すような連結部2が中心からずれているもの、図8に示すような連結部2を複数有するもの、図9に示すような連結部2がチューブ1の径よりも突出しているもの、図10や図11に示すような湾曲を複数有す連結部2を有するものなども考えられる。これらは、チューブ間距離の自由度をどれだけとるかという観点で適宜設計すればよい。なお、連結部2の数を複数にするとチューブ1間距離の自由度が相当減少することになるため連結部2の数は1つであることが好ましく、連結部2の湾曲の数が複数になると、逆に自由度が大きくなりすぎて多連チューブ3の屈曲時等にチューブ1間距離が大きくなりすぎてしまうことがあるため連結部2の湾曲の数も1つであることが好ましい。次に、この実施の形態における実施例及び比較例を示す。実施例シリコーンゴムを材料とし、図2に示す端面形状にて押出成形をして、本実施例による多連チューブ3を作成した。チューブ1は内径2.5mm、肉厚1.25mmの円筒形状のものを2本有し、チューブ1間距離が5.5mmとなるように、湾曲を1つ有し肉厚が0.5mmの連結部2が形成されている。なお、ここでのチューブ1間距離とは、チューブ1の中心間の距離を示す。また、連結部2は、図3に示すように、2本のチューブ1の中心点を結んでなる線を跨いでおり、また、図4に示すように、2本のチューブにおける共通接線の内の2本のみL2及びL3を跨いでいる。比較例上記の実施例において、図12に示すように、連結部2が湾曲を有さず直線状になっているものを比較例とした。これら実施例及び比較例による多連チューブ3について、所定の接続継手間距離に設定した接続継手に挿入し、0.1MPaで10分間の水圧をかけ、水漏れが発生しないか確認した。なお、ここでの接続継手間距離は、接続継手の中心間の距離を示す。試験結果を表1に示す。表1中、○は水漏れがなかったもの、△は染み出し程度の漏れがあったもの、×は明らかな水漏れがあったものを示す。表1に記載の通り、本実施例による多連チューブ3は、チューブ1間距離と接続継手間距離の誤差が±5を超えていても水漏れをすることはなかった。しかしながら、比較例による多連チューブ3は、僅かな誤差によって水漏れが生じており、チューブ間距離に自由度を有していないことが確認された。"