複数本の導電路と、該複数本の導電路を挿通する金属パイプと、前記複数本の導電路に対する挿通孔を有し且つ前記金属パイプの端末部に係合する導電路保護キャップと、を含むワイヤハーネスにおいて、前記端末部は、パイプ内面側に環状のキャップ係合スペースを有し、該環状のキャップ係合スペースは、前記端末部をパイプ外面側の所定方向から潰してなり、且つ、前記環状のキャップ係合スペースは、前記潰しにより前記複数本の導電路と前記パイプ内面との隙間が狭まって形成される縮小スペースと、該縮小スペースの形成に伴い前記隙間が広がって形成される拡大スペースとを含んでなることを特徴とするワイヤハーネス。請求項1に記載のワイヤハーネスにおいて、前記金属パイプは、前記拡大スペースが形成される前の前記隙間が前記導電路保護キャップの係合部の厚みよりも狭くなるサイズのものを用いることを特徴とするワイヤハーネス。上記従来技術のように、ワイヤハーネスの構成に金属パイプを含む場合、金属パイプはこれを必要長さに切断してから使用することになる。従って、金属パイプの端末開口縁には、エッジ部分バリ等を含むが生じてしまう虞がある。このエッジ部分は、電線の被覆に接触すると被覆を傷付けてしまう虞があることから、金属パイプの端末開口には被覆保護用キャップを係合させる必要があると考えられる。ところで、金属パイプはこの小径化を図るためとして、極力内径が小さなものが用いられている。従って、電線と金属パイプの内面との隙間が狭いことから、次のような問題点を有している。すなわち、被覆保護用キャップを係合させるためのスペース確保が困難であるという問題点を有している。本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、金属パイプのサイズアップをせずに被覆保護用キャップを係合させることが可能なワイヤハーネスを提供することを課題とする。上記課題を解決するためになされた請求項1に記載の本発明のワイヤハーネスは、複数本の導電路と、該複数本の導電路を挿通する金属パイプと、前記複数本の導電路に対する挿通孔を有し且つ前記金属パイプの端末部に係合する導電路保護キャップと、を含むワイヤハーネスにおいて、前記端末部は、パイプ内面側に環状のキャップ係合スペースを有し、該環状のキャップ係合スペースは、前記端末部をパイプ外面側の所定方向から潰してなり、且つ、前記環状のキャップ係合スペースは、前記潰しにより前記複数本の導電路と前記パイプ内面との隙間が狭まって形成される縮小スペースと、該縮小スペースの形成に伴い前記隙間が広がって形成される拡大スペースとを含んでなることを特徴とする。請求項2に記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1に記載のワイヤハーネスに係り、前記金属パイプは、前記拡大スペースが形成される前の前記隙間が前記導電路保護キャップの係合部の厚みよりも狭くなるサイズのものを用いることを特徴とする。以上のような特徴を有する本発明によれば、金属パイプの端末部に環状のキャップ係合スペースを形成する。環状のキャップ係合スペースは、金属パイプの端末部を潰すことにより形成される。環状のキャップ係合スペースは、縮小スペースと拡大スペースとを含み、縮小スペースは端末部の潰しにより形成される。また、拡大スペースは、縮小スペースの形成に伴い形成される。決まった内径の金属パイプを所定方向から潰そうとすると、潰しによる歪みが潰そうとしていない部分へと作用し、これが拡大スペースの形成につながる。金属パイプは、この端末部に環状のキャップ係合スペースを有することから、内径のサイズアップをせずに被覆保護用キャップを係合させることができる。請求項1に記載された本発明によれば、金属パイプの内径のサイズアップをせずに被覆保護用キャップを係合させることが可能なワイヤハーネスを提供することができるという効果を奏する。請求項2に記載された本発明によれば、小径な金属パイプを用いてなるワイヤハーネスを提供することができるという効果を奏する。これにより、例えば自動車の床下にワイヤハーネスを配索する場合、地面に対して距離を稼いだ配索にすることができ、以て損傷等を起こし難くすることができるという効果を奏する。ワイヤハーネスは、これを構成する金属パイプの端末部を潰して環状のキャップ係合スペースを形成し、ここに導電路保護キャップを係合させてなる。以下、図面を参照しながら実施例を説明する。図1は本発明のワイヤハーネスに係る図であり、aは自動車の模式図、b及びcは金属パイプ端末部の断面図である。また、図2は金属パイプ端末部の加工に係る図であり、aは潰す前の端面図、bは潰した後の端面図、cはaの水平断面図、dはbの水平断面図と被覆保護用キャップの断面図である。さらに、図3は他の例となる金属パイプ端末部の加工に係る図であり、aは高圧電線が三本の時の断面図、bは高圧電線が四本の時の断面図である。本実施例においては、ハイブリッド自動車電気自動車であってもよいものとするに本発明のワイヤハーネス用中間部材及びワイヤハーネスを採用する例を挙げて説明するものとする。図1aにおいて、引用符号1はハイブリッド自動車を示している。ハイブリッド自動車1は、エンジン2及びモータユニット3の二つの動力をミックスして駆動する車両であって、モータユニット3にはインバータユニット4を介してバッテリー5電池パックからの電力が供給されるようになっている。エンジン2、モータユニット3、及びインバータユニット4は、本実施例において前輪等がある位置のエンジンルーム6に搭載されている。また、バッテリー5は、後輪等がある自動車後部7に搭載されているエンジンルーム6の後方に存在する自動車室内に搭載してもよいものとする。モータユニット3とインバータユニット4は、高圧のワイヤハーネス8により接続されている。また、バッテリー5とインバータユニット4は、高圧のワイヤハーネス9により接続されている。ワイヤハーネス9は、高圧用のものとして構成されている。ワイヤハーネス9は、この中間部10が車体床下11の地面側に配索されている。また、車体床下11に沿って略平行に配索されている。車体床下11は、公知のボディであるとともに所謂パネル部材であって、所定位置には貫通孔符号省略が形成されている。この貫通孔には、ワイヤハーネス9が挿通されている。ワイヤハーネス9とバッテリー5は、このバッテリー5に設けられるジャンクションブロック12を介して接続されている。ジャンクションブロック12には、ワイヤハーネス9の後端13が公知の方法で電気的に接続されている。ワイヤハーネス9の前端14側は、インバータユニット4に対し公知の方法で電気的に接続されている。モータユニット3は、モータ及びジェネレータを構成に含んでいるものとする。また、インバータユニット4は、インバータ及びコンバータを構成に含んでいるものとする。モータユニット3は、シールドケースを含むモータアッセンブリとして形成されるものとする。また、インバータユニット4もシールドケースを含むインバータアッセンブリとして形成されるものとする。バッテリー5は、Ni-MH系やLi-ion系のものであって、モジュール化してなるものとする。尚、例えばキャパシタのような蓄電装置を使用することも可能であるものとする。バッテリー5は、ハイブリッド自動車1や電気自動車に使用可能であれば特に限定されないものとする。先ず、ワイヤハーネス9の構成及び構造について説明をする。ワイヤハーネス9は、インバータユニット4とバッテリー5とを電気的に接続するためのものであって、二本の高圧電線19導電路と、この二本の高圧電線19を一括して覆いシールドするシールド部材20とを含んで構成されている。シールド部材20は、二本の高圧電線19をこの全長の大半にわたって収容し且つシールドする金属パイプ21と、金属パイプ21の一端及び他端となる各端末部22にそれれぞれ接続固定される柔軟な編組23とを含んで構成されている。金属パイプ21の各端末部22には、曲面24テーパであってもよいものとするを有する導電路保護キャップ25が設けられている。高圧電線19は、導体及び絶縁体被覆を含む高圧の導電路であって、電気的な接続に必要な長さを有するように形成されている。導体は、銅や銅合金、アルミニウムやアルミニウム合金により製造されている。導体に関しては、素線を撚り合わせてなる導体構造のものや、断面矩形又は丸形となる棒状の導体構造例えば平角単心や丸単心となる導体構造であり、この場合、電線自体も棒状となるのもののいずれであってもよいものとする。尚、本実施例においては高圧電線19を用いているが、この限りでないものとする。すなわち、公知のバスバーに絶縁体を設けて高圧の導電路としたものや、n系統の回路n個の回路を同軸で一本に構成することによりなる高圧同軸複合導電路等を用いてもよいものとする。高圧電線19の一端及び他端となる各端部は、所定長さで絶縁体が除去されている図示省略。この除去部分からは、導体が露出するようになっている。露出した導体には、端子金具が設けられている。端子金具は、インバータユニット4の図示しない接続部に対し接続される部分として、また、バッテリー5の図示しない接続部に対し接続される部分として設けられている。シールド部材20を構成する金属パイプ21と編組23は、公知の方法で接続固定されている。この公知の方法としては、金属パイプ21のパイプ外面26に編組23の一端を被せ、この後に重なり合い部分を編組固定リング27にて加締めて接続固定をする方法や、重なり合い部分を接着、溶接等で接続固定をする方法、さらには、テープ巻きで接続固定をする方法等が挙げられるものとする。編組23の他端には、特に図示しないが、金属シェルや導電性樹脂シェルが設けられている。金属シェルは、導電性を有する金属板をプレス加工して、或いは、鋳造することにより形成されている。導電性樹脂シェルは、導電性を有する樹脂材料を用いての樹脂成型により形成されている。金属シェルや導電性樹脂シェルは、インバータユニット4やバッテリー5の図示しないシールドケース等に接続固定される部分として設けられている。編組23は、電磁シールド用の筒状部材であって、導電性を有する極細の素線を多数用い、これを筒状に編んで形成されている。上記素線に関しては、軟銅等の金属素線からなる極細の素線が一例として挙げられるものとする。尚、編組23以外としては、金属箔単体や、金属箔と樹脂フィルムを一体化させたもの等が挙げられるものとする。図1及び図2において、金属パイプ21は、銅や銅合金、アルミニウムやアルミニウム合金により製造される円形状図2a参照の管体であって、本実施例においては、二本の高圧電線19だけを挿通することができる大きさのものに形成されてている。このような金属パイプ21の各端末部22には、パイプ外面26側の所定方向から潰しを行ってなる端末潰し部28が形成されている。端末潰し部28は、略楕円形状図2b参照に押し潰されることにより形成されている。また、各端末部22には、端末潰し部28の形成に伴いパイプ内面29側に生じる環状のキャップ係合スペース30も形成されている。本発明は、金属パイプ21に端末潰し部28を形成することにより、また、この端末潰し部28の形成に伴って環状のキャップ係合スペース30が形成されることにより、金属パイプ21の内径をサイズアップしなくとも導電路保護キャップ25を係合させることができるようになっている。つまり、二本の高圧電線19だけを挿通することができる大きさの金属パイプ21を用いても、且つ、後述する小さな隙間32が狭くなる金属パイプ21を用いても、各端末部22に導電路保護キャップ25を係合させることができるようになっている。以下、具体的に説明をする。図2aにおいて、金属パイプ21の端末部22を押し潰す前の端面31の形状は円形になっている。金属パイプ21は、図2a及びcに示す如く二本の高圧電線19だけを挿通することができる大きさのものに形成されている。二本の高圧電線19は、これらが並んだ状態で金属パイプ21内に挿通されている。金属パイプ21は、押し潰す前の形状において、二本の高圧電線19とパイプ内面29との間に一対の小さな隙間32及び一対の大きな隙間33が生じるようになっている。また、金属パイプ21は、小さな隙間32の寸法が導電路保護キャップ25の後述する係合部36の厚み寸法よりも狭くなるようになっている。金属パイプ21の端末部22を矢印A方向から押し潰すと、具体的には一対の大きな隙間33の位置に合わせてパイプ外面26を矢印A方向から押して端末部22を潰すと、この時、潰しによる歪みが潰そうとしていない部分一対の小さな隙間32へと作用する。矢印Bはここでは作用方向を示している。金属パイプ21の端末部22は、矢印A方向からの押し潰しを受けると、図2bに示す如く端面31の形状が円形から楕円形へと変形し、端末部22には端末潰し部28が形成される。この時、一対の大きな隙間33は、押し潰しによりパイプ内面29との隙間が狭まることから、一対の縮小スペース34が形成される。また、一対の小さな隙間32は、押し潰しにより上記作用を受けてパイプ内面29との隙間が広がることから、一対の拡大スペース35が形成される矢印Bはここでは広がり方向を示している。端面31の形状が円形から楕円形へと変形すると、二本の高圧電線19とパイプ内面29との間には、一対の縮小スペース34と一対の拡大スペース35とを含む環状楕円形状のキャップ係合スペース30が形成される。端末潰し部28に環状のキャップ係合スペース30が形成されると、端面31を覆うような状態で導電路保護キャップ25を係合させることができるようになる。導電路保護キャップ25を用いて端面31を覆えば、この端面31のエッジや、仮にバリ等が生じていたとしても、高圧電線19の絶縁体被覆を傷付けるようなことはない。導電路保護キャップ25は、環状楕円形のキャップ係合スペース30に挿入されてパイプ内面29に係合する環状の係合部36と、端面31に対向する環状の端面対向部37とを有する図示形状に形成されている一例であるものとする。導電路保護キャップ25は、環状のキャップ係合スペース30及び端末潰し部28の形状に合わせて外観が楕円形状に形成されている。導電路保護キャップ25における引用符号38は、二本の高圧電線19に対する挿通孔を示している。この挿通孔38の開口縁には、曲面24が形成されている。尚、導電路保護キャップ25は、金属パイプ21に対し単に係合させたままの状態にしておいてもよいし、例えばテープ巻等でパイプ外面26に固定してもよいものとする。以上、図1及び図2を参照しながら説明してきたように、本発明によれば、金属パイプ21の内径のサイズアップをせずに被覆保護用キャップ25を係合させることができる。ワイヤハーネス9は、小径な金属パイプ21を構成に含むことから、例えば車体床下15の地面側に配索しても、地面に対し距離を稼いだ配索にすることができる。従って、従来に比べて格段に損傷等を起こし難いワイヤハーネス9にすることができるという効果を奏する。本発明は本発明の主旨を変えない範囲で種々変更実施可能なことは勿論である。尚、上記は高圧電線19が二本の場合の説明であるが、この本数に限らないものとする。すなわち、図3aに示す如く三本の場合であってもよいし、また、図3bに示す如く四本の場合であってもよいものとする。図3aにおいて、引用符号51は高圧電線、52は金属パイプの端末部、53は端末部52の端面、54は矢印C方向からの押し潰しにより略三角形に変形してなる端末潰し部、55は端末潰し部54の形成により生じるキャップ係合スペース、56及び57はキャップ係合スペース55の縮小スペース及び拡大スペース、矢印Dは作用方向及び広がり方向を示している。また、図3bにおいて、引用符号61は高圧電線、62は金属パイプの端末部、63は端末部62の端面、64は矢印E方向からの押し潰しにより略四角形に変形してなる端末潰し部、65は端末潰し部64の形成により生じるキャップ係合スペース、66及び67はキャップ係合スペース65の縮小スペース及び拡大スペース、矢印Fは作用方向及び広がり方向を示している。図3aに示す如く三本の場合であっても、また、図3bに示す如く四本の場合であっても、金属パイプの内径のサイズアップをせずに被覆保護用キャップ図示省略を係合させることができ、以て絶縁体被覆を傷付けるようなことを防止することができる。