"前後一対の縦材1,1とこれら縦材1,1の間に架設される横架材2とからなり横方向に複数列設される枠体Bと、対向する上記枠体B,Bの上記横架材2,2の間に架設される足場板3とを備える枠組足場に取り付けられる安全手摺Aであって、対向する上記枠体B,Bの上記縦材1,1の間に配置される手摺本体4が左右一対の縦支柱40l,40rを備える安全手摺Aにおいて、上記各縦支柱40l,40rを中空に形成し、これら各縦支柱40l,40r内に補強部材46をそれぞれ挿入することを特徴とする安全手摺。上記補強部材46が中空のパイプからなることを特徴とする請求項1に記載の安全手摺。上記補強部材46が上記縦支柱40l,40rの下部から略中央に亘って配置されることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の安全手摺。上記両縦支柱40l,40rに取り付けられて対向する上記横架材2,2に引っ掛かる左右一対のフック5l,5rを備え、これらフック5l,5rが上記補強部材46の略中央に位置することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の安全手摺。しかしながら、上記従来の安全手摺において、上記衝撃に耐え得る強度に設定するため、中空のパイプからなる縦支柱の肉厚が厚くなり、安全手摺の重量が増し、安全手摺の運搬や枠組足場に取り付ける作業が困難となる。そこで、本発明の目的は、縦支柱の肉厚を従来よりも薄くして、従来よりも軽量化することが可能な安全手摺を提供することである。上記課題を解決するための手段は、前後一対の縦材とこれら縦材の間に架設される横架材とからなり横方向に複数列設される枠体と、対向する上記枠体の上記横架材の間に架設される足場板とを備える枠組足場に取り付けられる安全手摺であって、対向する上記枠体の上記縦材の間に配置される手摺本体が左右一対の縦支柱を備える安全手摺において、上記各縦支柱を中空に形成し、これら各縦支柱内に補強部材をそれぞれ挿入することである。本発明によれば、縦支柱を中空に形成してこの縦支柱内に補強用の補強部材を挿入することから、縦支柱の肉厚を従来よりも薄くしても、作業者が足場板から落下したときの衝撃に耐えることが可能となり、従来よりも安全手摺を軽量化することが可能となる。以下に本発明の一実施の形態を示す安全手摺について、図面を参照しながら説明する。いくつかの図面を通して付された同じ符号は、同じ部品かまたはそれに対応する部品を示す。図1に示すように、本実施の形態に係る安全手摺Aは、前後一対の縦材1,1とこれら縦材1,1の間に架設される横架材2とからなり横方向に複数列設される枠体Bと、対向する上記枠体B,Bの上記横架材2,2の間に架設される足場板3とを備える枠組足場に取り付けられる。また、上記安全手摺Aにおいて、対向する上記枠体B,Bの上記縦材1,1の間に配置される手摺本体4が左右一対の縦支柱40l,40rを備え、図2,図3に示すように、上記各縦支柱40l,40rを中空に形成し、これら各縦支柱40l,40r内に補強部材46をそれぞれ挿入する。以下に詳細に説明すると、本実施の形態に係る安全手摺Aは、図1に示すように、枠組足場を多段状に組み立てる際に、既に設置された下段側の足場板図示せずから新設する上段側足場板3の先行仮設手摺として取り付けられる。上記安全手摺Aは、上記したように、対向する縦材1,1の間に配置される手摺本体4と、この手摺本体4を枠組足場に取り付ける取り付け手段とを備えてなる。上記手摺本体4は、図2に示すように、左右一対の縦支柱40l,40rと、これら縦支柱40l,40rの上端の間に架け渡される手摺棒41と、上記縦支柱40l,40rの間に架設される上下の横つなぎ42,43と、これら横つなぎ42,43の間に架設される左右の縦つなぎ44,45とからなる。また、上記縦支柱40l,40rは、図3に示すように、中空のパイプからなり、この縦支柱40l,40r内には補強部材46がそれぞれ挿入される。尚、図3には、右側の縦支柱40rのみを示すが、左側の縦支柱40lにも右側の縦支柱40rと同様に補強部材46が挿入される図2。そして、これら補強部材46は、中空のパイプからなり、図2に示すように、下側の横つなぎ43から上記縦支柱40l,40rの略中央に亘って配置される。上記手摺本体4を枠組足場に取り付ける取り付け部材は、両縦支柱40l,40rに取り付けられてなり、図2中上側から左右一対の枠押え金具6l,6r、左右一対のフック5l,5r、左右一対の閂金具7l,7rとからなる。上記各枠押え金具6l,6rは、図4に示すように、それぞれが板状に形成されて対向する前後一対の挟持金具60,61と、これら挟持金具60,61をつなぐ縦支柱40l,40r側及び縦材1側の架設片62,63と、上記挟持金具60,61の基端部を貫通すると共に上記縦支柱40l,40rを前後に貫通するボルト64と、このボルト64の先端に螺合するナット65とを備える。尚、図4には、右側の枠押え金具6rのみを示すが、左側の枠押え金具6lは、右側の枠押え金具6rと左右対称であり、同一の構成を有するものである。そして、上記両挟持金具60,61の先端部が離間すると共に、上記架設片62の縦支柱40l,40r側端部がこの縦支柱40l,40rの外周に沿って湾曲し、架設片63の縦材側1,1端部が縦材1,1の外周に沿うよう湾曲してなり、上記枠押え金具6l,6rは、挟持金具60,61の基端部の間に縦支柱40l,40rを配置した状態でボルト固定され、挟持金具60,61の先端部及び架設片63の湾曲する端部で縦材1,1を支持する。また、上記各枠押え金具6l,6rの下側に配置される上記各フック5l,5rは、上記補強部材46の略中央に位置し、図5,図6に示すように、縦支柱40l,40rに固定される基端側部材50と、この基端側部材50に着脱可能に装着され上記横架材2に引っ掛かるフック片51aを有する引掛部材51とからなる。上記基端側部材50は、背面反足場板側が円弧状に形成されて縦支柱40l,40rの外周に沿う湾曲片50aと、この湾曲片50aから延設されて対向する前後一対の挟持片50b,50cとを備えてなり、これら挟持片50b,50cの間に上記引掛部材51を挟持する。上記湾曲片50aは、縦支柱40l,40rの外周正面足場板側に溶接固定され、上記基端側部材50は、挟持片50b,50cの間に引掛部材51を挟んだ状態でリベット52を打つことにより、挟持片50b,50cの間に引掛部材51を挟持する。また、上記挟持片50b,50bは、上記湾曲片50から手前側足場板側に斜めに配置される。そして、上記引掛部材51は、円弧状に形成されて対向する横架材2に引っ掛かるフック片51aと、このフック片51aから延設されて上記挟持片50b,50cの間に挟持される連結部51bとを備えてなる。上記フック片51aは、横架材2に直交するよう配置され、その下面が略半円状に形成されて横架材2の上側半外周面に当接するよう設定される。また、上記連結部51bは、上記挟持片50b,50cに沿うよう上記フック片51aから奥側反足場板側に斜めに配置される。尚、本実施の形態において、左右のフック5l,5rにおける引掛部材51,51の形状が若干異なり、左側のフック5l図5の連結部51bが右側のフック5r図6の連結部51bよりも長く設定され、フック片51aの前後の厚み分、左側のフック5lのフック片51aが右側のフック5rのフック片51aよりも手前側足場板側に配置される。さらに、図6に示すように、上記右側のフック5rにおいて、そのフック片51aの背面反足場板側面には、誤組み防止手段たる突起51cが設けられている。そして、上記各フック5l,5rの下側に取り付けられる各閂金具7l,7rは、図1に示すように縦材1,1の間に取り付けられるブレス8を避けるため、上下にずれて配置される。図7,図8に示すように、各閂金具7l,7rは、縦支柱40l,40rの下端部が挿通する環状の環状部70と、この環状部70から対向する縦材1側に延設される延設部71と、この延設部71の背面側反足場板側端部から縦材1の外周背面に沿って湾曲しながら手前側足場板側に延設される抱持片72と、上記延設部71の正面側足場板側端部から抱持片72の先端部に対向して延設される支持片73とからなる。そして、各閂金具7l,7rの上記各抱持片72,72で縦材1,1を抱持した状態で、支持片73,73を左右に貫通する孔73aから抱持片72,72の先端部を左右に貫通する孔72aにかけて楔74,74を打ち込むことにより、各閂金具7l,7rを縦材1,1に固定することが可能となる。更に、縦材1,1に固定した両閂金具7l,7rの環状部70,70に上記両フック5l,5rを取り付けた手摺本体Aの縦支柱40l,40rを挿通し、上記両フック5l,5rを対向する横架材2,2に引っ掛けることにより、既に設置された足場板から新設する上段の足場板3の安全手摺を先行して取り付けることができる。つまり、本実施の形態において、手摺本体4を構成する縦支柱40l,40rが中空のパイプからなり、この縦支柱40l,40r内に補強用の補強部材46が挿入されることから、強度を要する縦支柱40l,40rの一部のみを補強部材46で補強することが可能となる。したがって、縦支柱40l,40rの肉厚を従来よりも薄くしても作業者が足場板から落下したときの衝撃に耐えることが可能となり、従来よりも安全手摺Aを軽量化することが可能となる。また、本実施の形態において、上記補強部材46が縦支柱40l,40rの下部から略中央に亘って設けられ、補強部材46の略中央にフック5l,5rが位置する。したがって、作業者が足場板から落下した際の衝撃が手摺本体4に作用したとき、補強部材46で縦支柱40l,40rが倒れることを確実に防止することが可能となる。また、本実施の形態において、フック5が縦支柱50l,50rに溶接固定される基端側部材50と、この基端側部材50に着脱可能に装着される引掛部材51とからなり、この引掛部材51に横架材2に引っ掛かるフック片51aが形成される。したがって、フック片51aが変形した場合には、引掛部材51のみを交換すれば良く、引掛部材51は基端側部材50にリベット52で固定されていることから、縦材に溶接固定されている従来のフックと比較してフック片51aの交換を容易にすることが可能となる。また、本実施の形態における右側のフック5rにおいて、そのフック片51aの背面に突起51cが設けられていることから、同じ横架材2に右側のフック5rと左側のフック5lを引っ掛けるとき、上記突起51cは、左側のフック6lのフック片51aが右側のフック5rのフック片51a奥側反足場板側に配置されること、即ち、誤組みを防止することが可能となる。また、本実施の形態において、誤組み防止手段が突起51cからなることにより、誤組みしたときには同じ横架材2に引っ掛かる左右のフック片51a,51aの間に隙間ができるため、誤組みの発見が容易である。さらに、本実施の形態において、誤組み防止手段たる突起51cが奥側に位置する右側のフック5rにおけるフック片51aの背面に配置されることから、左側のフック5lにおけるフック片51aの正面に突起を形成する場合と比較して閂金具7lに楔74を打ち込む際の妨げとならない。以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱することなく改造、変形及び変更を行うことができることは理解すべきである。例えば、上記実施の形態においては、補強部材46が中空のパイプからなるとしたが、中実柱状部材からなるとしてもよく、補強部材46の形状や長さは適宜選択することが可能である。また、上記実施の形態において、誤組み防止手段が突起51cからなるとしたがこの限りではなく、左右のフック5l,5rを着色することにより誤組みを防止するとしても良く、また、突起51cを設ける位置も図示する限りではない。また、図示しないが、上記誤組み防止手段を、正しい取り付け位置において対向する左右のフック5l,5rの一方の対向面に突起を、他方の対向面に上記突起が係合する溝を設けても良く、この場合においては、突起が溝に係合しない場合に誤組みであることを判断することが可能となる。"