"セパレータを介して積層された正極板と負極板とからなる極板群を電槽内に圧縮状態で収納する制御弁式鉛蓄電池において、前記電槽の隅部には、隣接する側壁にそれぞれ縦リブを設けて縦リブ同士を横リブで連結したことを特徴とする制御弁式鉛蓄電池。前記電槽は、底板の各辺から側壁が立ち上がって上面が開口し、前記縦リブは、前記側壁の上縁から下縁に渡って延在し、前記横リブは、前記縦リブの延在方向に間隔を空けて前記縦リブ同士を連結することを特徴とする請求項1に記載の制御弁式鉛蓄電池。前記側壁に複数の縦リブを備え、前記複数の縦リブは、前記側壁の左右中央部では密に設けられ、前記隅部にいくほど疎に設けられることを特徴とする請求項1又は2に記載の制御弁式鉛蓄電池。前記極板群の積層方向に位置する前記電槽の2つの側壁を、前記電槽の他の側壁よりも厚くしたことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の制御弁式鉛蓄電池。しかしながら、特許文献1に記載の鉛蓄電池は、電槽の4隅に縦リブを設けて側壁部を薄肉にした場合でも強度を確保するものであるが、極板群を圧縮圧迫状態で収納した場合に、側壁面の変形を防止しうるほど十分な強度を得ることが困難であった。また、特許文献2に記載の鉛蓄電池は、電槽の4側面に複数の縦向き突出部と横向き突出部とを交差して設け、横向き突出部を隣接する縦向き突出部間で切り離し隣接する縦向き突出部間に上下方向に連続する縦向き通路を設けることで電槽の膨れを防止すると共に放熱を良好にするものであるが、各突出部が外方向に大きく張り出し、電槽の外形寸法が大きくなってしまい、また、別途金属板を設けるため、コストが高くなる。本発明は、上述した事情を鑑みてなされたものであり、極板群を電槽内に圧縮状態で収納する構成で、電槽の変形を抑制してサイクル寿命を向上することができる蓄電池を提供することを目的としている。上述した課題を解決するため、本発明は、セパレータを介して積層された正極板と負極板とからなる極板群を電槽内に圧縮状態で収納する制御弁式鉛蓄電池において、前記電槽の隅部には、隣接する側壁にそれぞれ縦リブを設けて縦リブ同士を横リブで連結したことを特徴とする。この構成によれば、電槽の変形を抑制してサイクル寿命を効率よく向上させることができる。上記構成において、前記電槽は、底板の各辺から側壁が立ち上がって上面が開口し、前記縦リブは、前記側壁の上縁から下縁に渡って延在し、前記横リブは、前記縦リブの延在方向に間隔を空けて前記縦リブ同士を連結しても良い。この構成によれば、上記縦横のリブによって隅部全体の強度を高めることができる。上記構成において、前記側壁に複数の縦リブを備え、前記複数の縦リブは、前記側壁の左右中央部では密に設けられ、前記隅部にいくほど疎に設けても良い。この構成によれば、縦リブを等間隔で配置する場合に比して、電槽の変形を抑制してサイクル寿命を向上させることができる。本発明では、セパレータを介して積層された正極板と負極板とからなる極板群を電槽内に圧縮状態で収納する制御弁式鉛蓄電池において、電槽の隅部には、隣接する側壁にそれぞれ縦リブを設けて縦リブ同士を横リブで連結したので、電槽の変形を抑制してサイクル寿命を効率よく向上させることができる。以下、図面を参照して本発明の一実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施例1に係る蓄電池の分解斜視図であり、図2A~Dはその正面図、側面図、上面図及び底面図を各々示している。図1に示すように、この蓄電池10は、セパレータ11をガラス繊維を主体としたマット状セパレータとし、電解液をそのマット状セパレータに保持する制御弁式鉛蓄電池である。この蓄電池10においては、鉛を主成分とする基板に活物質ペーストを充填してなる正極板12と負極板13とをセパレータ11を介して交互に積層し、同極性同士の極板耳部をストラップ14A,14Bで各々接続することにより極板群15を形成し、極板群15を積層方向に50kPaで圧縮圧迫した状態で電槽電池ケースとも称する21内に収納し、蓋16を溶着又は接着剤で電槽21に取り付けている。なお、極板群15の圧縮圧迫については、極板群15の最外部極板の両平面を平滑な板を用いて平行に挟み、その外側からプレス機を用いて極板群15を挟んだ板に対して垂直に圧をかけ、極板群15の厚さを挿入する電槽内寸と同じ幅となるように圧迫し、この状態で極板群15のみを電槽21内に挿入した。図2に示すように、蓋16を取り付けた後、蓋16に設けられた注液や排気用の開口部16Aから電解液を電槽21内に注液し、次に、電槽化成を行い、最後に、蓋16に設けられた注液や排気用の開口部16Aに制御弁17を覆い被せることによって、この蓄電池10が製造される。制御弁17は、通常は、蓄電池10内部の気密を保つために閉じており、充電時等に蓄電池10の内圧が上昇したときに開いて圧を逃がすものである。なお、この制御弁式鉛蓄電池10は、端子部を構成する正極端子18Aおよび負極端子18Bを1個ずつ有しているが、端子数は容量に応じて変更されるものであり、例えば、より大容量の場合は各端子18A、18Bは2個ずつとされる。図3は電槽21の斜視図である。電槽21は、ポリプロピレン等の熱可塑性樹脂の一体成形で形成されており、箱型の電槽本体23と、電槽本体23を補強する凸条リブ30とを一体に備えている。電槽本体23は、矩形本実施形態では長方形の底板24図2D参照の各辺から側壁25が立ち上がり、上面が開口する直方体形状の箱体に形成されている。但し、電槽21を成形金型から抜きやすくするために、電槽本体23には底板24に行くほど絞られるように抜きテーパーが形成されている。側壁25は、隣接する側壁25の一方が幅広の長側壁25Aに形成され、他方が幅狭の短側壁25Bに形成され、長側壁25Aと短側壁25Bとが互いに直角に連結されることによって、対向する側壁25同士が平行で、かつ、同形状に形成される。図1に示すように、この電槽21内には、一対の短側壁25Bの間に、各極板12,13が短側壁25Bに平行に並ぶように配置され、且つ、各極板12,13は積層方向に圧縮圧迫されて収納されるから、電槽21内では一対の短側壁25Bを外側に撓ませるように押圧力が作用する。長側壁25Aと短側壁25Bとをつなぐ隅部25Cは、横断面視底板24と平行な断面視で外側に湾曲する円弧状隅部に形成されており、この隅部25Cを直角の隅部に形成する場合と比較して、上記押圧力による応力集中を抑え、その分、隅部25Cの剛性を高めることが可能である。凸条リブ30は、電槽本体の4つの隅部25Cに設けられる角リブ部31と、隅部25Cを除く領域平面部非隅部に設けられるリブ部41とで構成されている。角リブ部31は、隅部25Cにおける隣接する側壁25に、側壁25の上下方向に延びる縦リブ32をそれぞれ設け、これら縦リブ32同士を連結する横リブ33を設けることによって形成されている。より具体的には、隅部25Cにおける隣接する側壁25には、この隅部25Cを挟むように互いに平行かつ近接する複数本構成では2本の縦リブ32を設け、これら全て4本の縦リブ32同士を連結する複数本構成では10本の横リブ33を等間隔で配設している。縦リブ32は、電槽21の開口部21A図3の中心を通る開口軸線C1上下方向に延びる軸線に沿って延びるリブであり、側壁25の上縁26から下縁27に渡って延在し、該軸線C1に沿った側壁25の撓み等の変形を抑えることができる。つまり、これら縦リブ32によって、隅部25Cを含む隅部25C近傍の該軸線C1方向に沿った変形を効果的に抑えることができる。なお、本発明における上縁とは、側壁の開口端から少し下がった開口周囲を取り巻く環状リブを有する部分であり、下縁とは電槽21の底板24部分である。また、横リブ33は、側面視で電槽21の開口軸線C1と直交する方向水平方向であって、隅部25Cに沿って延在し、隅部25Cを挟む左右の縦リブ32に直角につながり、縦リブ32同士を連結する。横リブ33は、縦リブ32の延在方向に沿って等間隔で設けられ、軸線C1と直交する方向に沿った撓み等の変形、特に、隅部25Cを基点とした側壁25A,25Bの開きを効果的に抑えることができる。このようにして、上記縦リブ32及び横リブ33からなる角リブ部31によって、隅部25Cを補強することができ、極板群15を電槽21内に圧縮圧迫状態で収納した場合に、その圧縮圧迫状態が開放されることによって生じる押圧力反発力に対して、隅部25Cの上下方向及び左右方向の変形を抑えることができる。この結果、隅部25Cを基点とした隣接する側壁25同士の開きを効果的に抑えることができる。また、上記縦リブ32と横リブ33とが連結し、且つ、交差するので、縦リブ32と横リブ33とが相互に補強し合い、縦リブ32と横リブ33とを切り離す構成と比べて、隅部25Cを基点とした側壁25の開きをより抑えることができる。角リブ部31以外のリブ部平面部非隅部のリブ部41は、側壁25毎に、側壁25の上下方向に延びる複数本構成では11本の縦リブ42と、側壁25の左右方向に延びる複数本構成では5本の横リブ43とを備えて構成される。縦リブ42は、側壁25の上縁26から下縁27に渡って延在しており、横リブ43は、側壁の左右に渡って延在している。縦リブ42は、側壁25の左右中央部では密に設けられ、隅部25Cにいくほど疎に設けられており、より具体的には、側壁25の左右中央部に複数本構成では3本の縦リブ中央縦リブと言う42Aが近接して設けられ、左右中央部と隅部25Cの間には、中央縦リブ42Aの本数よりも少ない本数本構成では2本の縦リブ非中央縦リブと言う42Bが設けられている。なお、実施例1では、短側壁25Bには、中央縦リブ42Aのみ形成され、非中央縦リブ42Bは形成されていない。なお、本実施例では中央縦リブ左右中央部を等間隔に3本、非中央縦リブを等間隔に2本設けたが、左右中央部から隅部に向かい縦リブの間隔を広く形成しても良い。横リブ43は、隣同士の角リブ部31における縦リブ4242A,42Bを連結するように左右に延在し、上記中央縦リブ42A及び非中央縦リブ42Bに交差し、これら全ての縦リブ32を連結する。また、横リブ43は、側壁25の上縁26から下縁27の間にほぼ等間隔で複数本構成では5本設けられており、各横リブ43が、隅部25Cの横リブ33とも一体に連結する。これにより、各側壁25の横リブ43と、各隅部25Cの横リブ33とによって、電槽21の周方向に延在する無端状の横リブが形成され、電槽21の撓み等の変形を効果的に抑制することができる。なお、実施例1では、各側壁25の横リブ43の本数5本に対して各隅部25Cの横リブ33の本数10本は2倍に形成され、各側壁25の横リブ43が各隅部25Cの横リブ33を1本おきに連結するように形成されている。また、長側壁の中央縦リブ42Aの本数を3本、非中央縦リブ42Bの本数を2本ずつ隅部25Cの縦リブ32は除かれるとし、短側壁の中央縦リブ42Aの本数を3本とし夫々形成している。このため、隅部25Cの縦リブ32と合計すると、長側壁25Aには11本の縦リブを形成し、短側壁25Bには7本の縦リブを形成している。本実施形態では、この電槽21を、縦170mm、横300mm、高さ460mmとし、各側壁25長側壁25A,短側壁25Bの厚さを4.0mmで形成している。また、この電槽21に設けられる凸条リブ30角リブ部31、リブ部41の全ては、電槽21に蓋16を取り付けた場合に、下面視で、この蓋16の外周縁に重なる位置まで突出する突出量に揃えられている図2D参照。このため、凸条リブ30を構成するいずれのリブ32,33,42,43も蓋16よりも外側に突出せず、凸条リブ30を設けても蓄電池10が大型化しないように構成されている。側壁の厚みを変化実施例2の電槽21は、極板群15の積層方向に位置する一対の短側壁25Bを、他の側壁である長側壁25Aよりも厚くしており、短側壁25Bの厚さを4.5mm、長側壁25Aの厚さを4.0mmとし、それ以外を実施例1と同じに構成している。縦リブを等間隔図4Aは本発明の実施例3を示す。実施例3の電槽21は、実施例1と同様に角リブ部31と、側壁25の左右に渡って延在する横リブ43とを有しており、横リブ43は、等間隔で3本形成し、各隅部25Cの横リブ33を2個おきに連結するように形成している。この電槽21では、側壁25の上下に渡って延在する縦リブ42隅部25Cの縦リブ32は除かれるを等間隔で形成しており、長側壁25Aでは7本形成し、短側壁25Bでは3本形成している。このため、隅部25Cの縦リブ32と合計すると、長側壁25Aには11本の縦リブを形成し、短側壁25Bには7本の縦リブを形成している。それ以外は実施例1と同じに構成している。縦横リブの本数減図5Aは、本発明の実施例4を示す。実施例4の電槽21は、縦リブ4242A,42B及び横リブ43を減らしており、それ以外は実施例1と同じに構成している。縦リブ42は、隅部25Cの縦リブ32を除き等間隔で形成され、隅部25Cの縦リブ32と合計すると、長側壁25Aは7本とし、短側壁25Bは5本としている。また、横リブ43は、等間隔で3本形成し、各隅部25Cの横リブ33を2個おきに連結するように形成している。縦リブのみ図6Aは、本発明の実施例5を示す。実施例5の電槽21は、角リブ部31以外は、縦リブ4242A,42Bのみとしており、それ以外は実施例1と同じである。縦リブ42は、隅部25Cの縦リブ32を除き等間隔で形成され、隅部25Cの縦リブ32と合計すると、長側壁25Aは11本とし、短側壁25Bは7本としている。横リブのみ図7Aは、本発明の実施例6を示す。実施例6の電槽21は、角リブ部31以外は、横リブ43のみとしており、それ以外は実施例1と同じである。横リブ43は、実施例1と同様に等間隔で5本としている。角リブ部のみ図8Aは、本発明の実施例7を示す。実施例7の電槽21は、角リブ部31のみとしており、それ以外は実施例1と同じである。角リブ部と縦リブのみ図8Bは、本発明の実施例8を示す。実施例8の電槽21は、各側壁25の左右中央部に3本の縦リブ中央縦リブと言う42Aを設け、それ以外は実施例1と同じである。斜めのリブ図8Cは、本発明の実施例9を示す。実施例9の電槽21は、各側壁25に交差リブ45を構成する斜めリブ45A,45Bを設けている。また、角リブ部31については、縦リブ32同士を連結する横リブ33が、隣接する側壁25の一方の縦リブ32から他方の縦リブ32に設けて上下に分岐する側面視でV状のリブに形成されている。このリブ形状にすることにより、縦リブ32同士の連結強度を向上できると共に、上記交差リブ45と直線状に延在させることができる。なお、これらV字状、逆V字状の横リブ33は、1個おきに上記斜めのリブ45A,45Bに連結されている。[比較例1]図9Aは、比較例1を示す。比較例1の電槽21は、実施例1の電槽21から凸条リブ30角リブ部31、リブ部41を全て除いており、それ以外は実施例1と同じである。[比較例2]図9Bは、実施例1及び2の比較対象となる比較例2を示す。比較例2の電槽21は、実施例3の電槽21から隅部25Cの横リブ33を全て除き、それ以外は実施例3と同じである。[比較例3]図4Bは、図4Aに示す実施例3の比較対象となる比較例3を示す。比較例3の電槽21は、実施例3の電槽21から隅部25Cの横リブ33を全て除き、それ以外は実施例3と同じである。[比較例4]図5Bは、図5Aに示す実施例4の比較対象となる比較例4を示す。比較例4の電槽21は、実施例4の電槽21から隅部25Cの横リブ33を全て除き、それ以外は実施例4と同じである。[比較例5]図6Bは、図6Aに示す実施例5の比較対象となる比較例5を示す。比較例5の電槽21は、実施例5の電槽21から隅部25Cの横リブ33を全て除き、それ以外は実施例5と同じである。[比較例6]図7Bは、図7Aに示す実施例6の比較対象となる比較例6を示す。比較例6の電槽21は、実施例6の電槽21から隅部25Cの横リブ33を全て除き、それ以外は実施例6と同じである。[試験]上記電槽21の変形量を確認するため、作製した電槽21に蓋16図1参照を融着して密封し、該蓋16にパイプを気密に貫通し、このパイプ内を通して電槽内に空気を送り、0.2MPa0.204kgf/cm2で加圧し、加圧による短側壁25Bの最大変形量を測定した。次いで、各々作製した電槽21を用いて、図1に示すように、鉛を主成分とする基板に活物質ペーストを充填してなる正極板12と負極板13とをセパレータ11を介して交互に積層し、同極性同士の極板耳部をストラップ14A,14Bで各々接続することにより極板群15を形成し、極板群15を積層方向に50kPaで圧縮圧迫した状態で電槽21内に収納し、注液や排気用の開口部16Aを有する蓋16を接着し、この開口部16Aから極板群15が含浸する程度の電解液を注液した。次いで、電槽化成を行い、容量が10HRで1000Ahの制御弁式鉛蓄電池10を作製した。なお、極板群15の圧縮圧迫については、極板群15の最外部極板の両平面を極板よりも表面積が大きく平滑な板を用いて平行に挟み、その外側からプレス機を用いて極板群15を挟んだ板に対して垂直に圧をかけ、極板群15の厚さを挿入する電槽内寸と同じ幅となるように圧迫した。続いて、各々作製した蓄電池10のサイクル寿命を確認するため、サイクル寿命試験を行った。サイクル寿命試験は、放電0.23CAで終止電圧1.7V、充電は放電容量の104となるように0.23CA、上限電圧2.45Vで定電流定電圧充電を行い、100サイクル毎に10HR放電を実施した。そして、10HR容量の70を下回った時点で寿命と判断した。表1は、長側壁の厚さ、短側壁の厚さ、最大変形量、変形割合、強度比、サイクル数を夫々示したものである。なお、変形割合は比較例1の最大変形量を100とした時の割合、強度比は、比較例1の強度を100としたときの比率である。また、表1中の上矢印は上記値と同一であることを示している。なお、実施例6~9については、加圧による試験のみを行い、その試験結果を示している。表1に示すように、実施例1図3は、リブのない比較例1図9Aと比べて40強度が向上し、実施例1から隅部25Cの横リブ33を除いた比較例2図9Bと比べても9140-131強度が向上し、電槽21の変形量を抑制することができた。特に比較例2との比較結果から、隅部25Cの横リブ33によって強度が向上していることは明らかである。サイクル寿命についても、実施例1は1400回であり、比較例1及び2と比較して最もサイクル特性が向上していることが判った。また、実施例1よりも短側壁25Bを厚くした実施例2は、比較例1図9Aと比べて75強度が向上し、比較例2及び実施例1と比べても強度が向上し、電槽21の変形量をより抑制することができた。サイクル寿命についても1600回に向上した。また、実施例3図4Aは、縦リブ4242A,42Bを等間隔にしており、実施例3から隅部25Cの横リブ33を除いた比較例3図4Bと比べて9130-121強度が向上し、電槽21の変形量を抑制することができた。実施例3のサイクル寿命についても1300回であり、比較例3の1100回よりも向上した。さらに、実施例4図5Aと隅部25Cの横リブ33を除いた比較例4図5Bとを比較しても、実施例4の方が9129-120強度が向上し、サイクル寿命についても向上し、実施例5図6Aと隅部25Cの横リブ33を除いた比較例5図6Bとを比較しても、実施例5の方が12118-106強度が向上し、サイクル寿命についても向上した。これらの比較結果は、電槽強度の向上がサイクル寿命の向上を果たすことを示している。これは電槽強度の向上により極板12,13と電解液を含むセパレータ11との密着性が向上し、電解液の移動を円滑にして寿命特性を向上させたと考えられる。また、上記の比較結果実施例1と比較例2、実施例3と比較例3、実施例4と比較例4の比較結果は、隅部25Cの横リブ33の有る無しで9~12の強度の違いがあることを示している。ここで、この横リブ33がない場合、上記の比較結果によれば、縦リブ4242A,42Bの有る無しでの比較比較例1図9Aと比較例5図6Bの比較によれば、縦リブ4242A,42Bによる強度向上は6106-100である。つまり、隅部25Cの横リブ33は、比較例5のように、多数の縦リブ4242A,42Bを設ける構成よりも強度向上に寄与している。また、隅部25Cの横リブ33と縦リブ32からなる角リブ部31は、比較例5図6Bのように、隅部25C以外の領域に多数の縦リブ4242A,42Bを設ける構成と比較して、電槽21の外形への影響が小さく、電槽21の大型化を回避できる。すなわち、角リブ部31を設けることによって、電槽21の大型化を抑制しつつ電槽強度を効率よく向上させることが可能である。図10は、上記試験結果から得た変形割合とサイクル数との関係を示す特性曲線図である。この図に示すように、変形割合とサイクル寿命とに相関関係があり、変形割合が小さいほどサイクル寿命が向上することが判る。表1に示すように、実施例6~9についても、比較例1に対して強度比で117~135に向上している。このことから実施例6~9についても、極板12,13と電解液を含むセパレータ11との密着性が向上していることは明らかであり、サイクル寿命が向上していることは明確である。以上説明したように、本実施の形態によれば、セパレータ11を介して積層された正極板12と負極板13とからなる極板群15を電槽内に圧縮圧迫状態で収納する蓄電池10において、電槽21の隅部25Cには、隣接する側壁25にそれぞれ縦リブ32を設けて縦リブ32同士を横リブ33で連結することにより、電槽21の変形を抑制してサイクル寿命を効率よく向上させることができる。また、隅部25Cにおいて、縦リブ32は、側壁25の上縁26から下縁27に渡って延在し、横リブ33は、その縦リブ32の延在方向に間隔を空けて縦リブ32同士を連結するので、上記縦横のリブ32,33によって隅部25C全体の強度を高めることができる。さらに、隅部25Cを除く領域平面部非隅部に設けられる縦リブ4242A,42Bに関し、実施例1図3と実施例3,4図4A、図5Aとの比較から、側壁25の左右中央部では密に設け、隅部25Cにいくほど疎に設ける実施例1の構成にすることにより、等間隔で配置する場合に比して電槽21の変形を抑制してサイクル寿命を向上させることができる。さらに、各側壁25の厚さに関し、実施例1図3と実施例2との比較から、極板群15の積層方向に位置する電槽21の2つの短側壁25Bを、他の側壁である長側壁25Aよりも厚くすることにより、電槽21の変形を抑制してサイクル寿命をより向上させることができる。上述した実施形態は、あくまでも本発明の一態様を示すものであり、本発明の主旨を逸脱しない範囲で任意に変形及び応用が可能である。例えば、上記実施形態では、制御弁式鉛蓄電池に本発明を適用したが、本発明を、極板群を電槽内に圧縮圧迫状態で収納する各種の蓄電池に適用しても良い。また、縦リブ32,42,42A,42Bは、電槽側壁の上縁26から下縁27に渡って延在したものを適用したが、必ずしも上縁26又は/及び下縁27に渡って延在するものでなくても良い。"