"受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルとからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置であって、送信装置または受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出部と、前記ベースバンド信号に前記ウエイト算出部により算出された前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算してIQインバランスを補償する誤差補償部とを備える受信装置であって、前記ウエイト算出部は、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする受信装置。前記ウエイト算出部は、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで繰り返すことにより前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする請求項1に記載の受信装置。バイナリ信号を変調しOFDM無線信号またはOFDM光信号に変換して送信する送信装置と、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置とから構成される通信システムであって、前記受信装置は、前記送信装置または当該受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出部と、前記ウエイト算出部が算出したIQインバランス補償用ウエイトを前記送信装置に送信する送信部とを備え、前記送信装置は、送信信号であるベースバンド信号に前記受信装置から受信した前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算するプリディストーション部を備え、前記ウエイト算出部は、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対する前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする通信システム。前記ウエイト算出部は、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで繰り返すことにより前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする請求項3に記載の通信システム。受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルとからなるベースバンド信号に変換して復調する通信方法であって、送信装置または受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出ステップと、前記ベースバンド信号に前記ウエイト算出ステップで算出された前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算してIQインバランスを補償する誤差補償ステップとを含み、前記ウエイト算出ステップは、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする通信方法。バイナリ信号を変調しOFDM無線信号またはOFDM光信号に変換して送信する送信装置と、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置との間で行われる通信方法であって、前記受信装置は、前記送信装置または当該受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出ステップと、前記ウエイト算出ステップで算出したIQインバランス補償用ウエイトを前記送信装置に送信する送信ステップとを含み、前記送信装置は、送信信号であるベースバンド信号に前記受信装置から受信した前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算するプリディストーションステップを含み、前記ウエイト算出ステップは、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする通信方法。しかしながら、非特許文献2の方法では、トレーニング信号を必要とするため、伝送効率が低下する問題がある。すなわち、トレーニング信号を送信する時間を確保する必要があるため、データ信号を送信する時間が短くなり、スループットが低下する。また、既存の通信システムに導入する場合、信号フォーマットの変更や、フォーマット変更に伴う信号処理方法の変更が必要となり、IQインバランス補償装置の導入にかかるコストが大きくなるという問題がある。本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、トレーニング信号が不要なウエイトの算出を可能とすることにより、伝送効率を低下させずに、IQバランス特性の改善を行うことができる受信装置、通信システム、及び通信方法を提供することにある。上述した課題を解決するために、本発明は、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルとからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置であって、送信装置または受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出部と、前記ベースバンド信号に前記ウエイト算出部により算出された前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算してIQインバランスを補償する誤差補償部とを備える受信装置であって、前記ウエイト算出部は、各サブキャリアにおける受信信号と当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする。本発明は、上記の発明において、前記ウエイト算出部は、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで繰り返すことにより前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする。また、上述した課題を解決するために、本発明は、OFDM無線信号またはOFDM光信号を送信する送信装置と、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置とから構成される通信システムであって、前記受信装置は、前記送信装置または当該受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出部と、前記ウエイト算出部が算出したIQインバランス補償用ウエイトを前記送信装置に送信する送信部とを備え、前記送信装置は、送信信号であるベースバンド信号に前記受信装置から受信した前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算するプリディストーション部を備え、前記ウエイト算出部は、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対する前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする。本発明は、上記の発明において、前記ウエイト算出部は、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで繰り返すことにより前記IQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする。また、上述した課題を解決するために、本発明は、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルとからなるベースバンド信号に変換して復調する通信方法であって、送信装置または受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出ステップと、前記ベースバンド信号に前記ウエイト算出ステップで算出された前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算してIQインバランスを補償する誤差補償ステップとを含み、前記ウエイト算出ステップは、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする通信方法である。また、上述した課題を解決するために、本発明は、バイナリ信号を変調しOFDM無線信号またはOFDM光信号に変換して送信する送信装置と、受信したOFDM無線信号またはOFDM光信号を同相チャネルIチャネルと直交チャネルQチャネルからなるベースバンド信号に変換して復調する受信装置との間で行われる通信方法であって、前記受信装置は、前記送信装置または当該受信装置の周波数特性による周波数選択性IQインバランスを補償するためのIQインバランス補償用ウエイトを算出するウエイト算出ステップと、前記ウエイト算出ステップで算出したIQインバランス補償用ウエイトを前記送信装置に送信する送信ステップとを含み、前記送信装置は、送信信号であるベースバンド信号に前記受信装置から受信した前記IQインバランス補償用ウエイトを乗算するプリディストーションステップを含み、前記ウエイト算出ステップは、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号とから当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出することを特徴とする通信方法である。この発明によれば、トレーニング信号が不要なウエイトの算出を可能とすることにより、伝送効率を低下させずに、IQバランス特性の改善を行うことができる。無線通信や、コヒーレント光通信において位相変調を適用する場合、IQバランス特性の劣化IQインバランスにより通信品質が劣化する。特に、フィルタの周波数特性等により起因する周波数選択性IQインバランスを補償するための従来の技術として、トレーニング信号を用いて、LMSなどの適応アルゴリズムにより、ウエイト処理を行う手法がある。しかし、トレーニング信号を用いるため、伝送効率が低下するという問題がある。本発明では、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号から当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出する。なお、この際、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで繰り返される。そして、ベースバンド信号にIQインバランス補償用ウエイトを乗算してIQインバランスを補償する。このような構成とすることにより、受信信号と、送信信号の絶対振幅値の平均値の情報のみに基づいて重み係数を算出することができるため、従来必要であったトレーニング信号がなくとも、IQインバランス補償用ウエイトを算出することができ、伝送効率を低下させること無く、周波数選択性IQインバランスを補償することが可能となる。また、信号フォーマットの変更が不要であるため、既存の通信システムへの導入が容易となる。なお、送信側でプリディストーションを行う場合に、受信側で算出したウエイトを用いてプリディストーションを行うバリエーションがある。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。A.第1実施形態まず、本発明の第1実施形態について説明する。本第1実施形態では、2台の無線装置がOFDM通信方式を用いて信号の送受信を行う無線通信システムを想定する。図1は、本第1実施形態による、無線通信システムの構成を示す概念図である。図1において、1台は基地局10で、もう1台は端末11である。本第1実施形態では、基地局10から端末11へアプリケーションデータを伝送するものとし、送信側である基地局10中の送信機において周波数選択性IQインバランスが発生しているものとし、受信側である端末11の受信機内で上記周波数選択性IQインバランスを補償する。なお、本第1実施形態の無線通信システムでは、送信信号の変調フォーマットは固定とし、受信側において、送信側で用いた変調フォーマット情報を保持しているものとする。図2は、本第1実施形態による基地局10中の送信機の構成を示すブロック図である。送信機20は、変調装置21、デジタルアナログ信号変換器DAC22-1、22-2、ローパスフィルタLPF23-1、23-2、ローカル信号発生器24、直交変調器25、アンテナ26から構成される。変調装置21は、バイナリ信号を変調し、ベースバンドIQ信号に変換する。デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2は、デジタル信号をアナログ信号に変換する。ローパスフィルタ23-1、23-2は、所定の帯域の信号を通過させる。ローカル信号発生器24は、ローカル信号を発生する。直交変調器25は、アナログのベースバンドIQ信号とローカル信号とをミキシングし、高周波無線信号に変換する。アンテナ26は、高周波無線信号を空中へ出力する。図3は、本第1実施形態による、基地局10中の送信機20における、変調装置21の構成を示すブロック図である。図3において、変調装置21は、マッピング処理部30、シリアルパラレル変換器S/P31、逆フーリエ変換部32、パラレルシリアル変換器P/S33、GIGuardInterval付加部34、プリアンブル付加部35から構成される。マッピング処理部30は、入力されたバイナリ信号を、定められた変調フォーマットに従って、同相成分直交成分からなるIQ信号に変換する。シリアルパラレル変換器31は、入力されたシリアルデータをパラレルに並べ替えして出力する。逆フーリエ変換部32は、IQ信号に対して逆フーリエ変換演算処理を行う。パラレルシリアル変換器33は、入力されたパラレルデータをシリアルに並べ替えして出力する。GI付加部34は、GIを付加する。プリアンブル付加部35は、プリアンブルを付加する。図4は、本第1実施形態における端末11中の受信機の構成を示すブロック図である。受信機40は、アンテナ41、バンドパスフィルタBPF42、ダウンコンバータ43、ローカル信号発生器44、バンドパスフィルタBPF45、アナログデジタル信号変換器ADC46、デジタル直交復調器47、デジタルローカル信号発生器48、ローパスフィルタLPF49-1、49-2、復調装置50から構成される。アンテナ41は、高周波無線信号を受信する。ダウンコンバータ43は、入力された高周波無線信号とローカル信号とをミキシングし、低周波無線信号に変換する。ローカル信号発生器44は、ローカル信号を発生する。バンドパスフィルタ42、45は、所定の帯域の信号を通過させる。アナログデジタル信号変換器46は、アナログ信号をデジタル信号に変換する。デジタル直交復調器47は、デジタル信号化された低周波無線信号とデジタルのローカル信号とをミキシングし、ベースバンドIQ信号に変換する。デジタルローカル信号発生器48は、デジタルのローカル信号を発生する。ローパスフィルタ49-1、49-2は、所定の帯域の信号を通過させる。復調装置50は、ベースバンド無線信号を復調する。図5は、本第1実施形態による、端末11中の受信機40における復調装置50の構成を示すブロック図である。図5において、復調装置50は、同期処理部60、GI除去部61、シリアルパラレル変換器S/P62、フーリエ変換部63、チャネル状態推定部64、等化部65、ウエイト算出部67、誤差補償部68、パラレルシリアル変換器P/S69、デマッピング処理部70から構成される。同期処理部60は、データ信号に付加されたプリアンブルや、パイロット信号を用いて、タイミング同期、周波数オフセット同期処理等を行い、処理タイミングや、周波数ずれの補正を行う。ここで、プリアンブル、パイロット信号、トレーニング信号は、いずれも既知信号という点で共通するが、プリアンブルとパイロット信号は、無線チャネル状態の推定やタイミング同期、ローカル周波数のオフセットの補償、位相追従などに用いるものである。一方、従来技術において用いられているトレーニング信号は、IQインバランスの推定に用いるために、プリアンブルとパイロット信号の他に追加されたものである。GI除去部61は、GIを除去する。シリアルパラレル変換器62は、入力されたシリアルデータをパラレルに並べ替えして出力する。フーリエ変換部63は、フーリエ変換演算処理を行う。チャネル状態推定部64は、プリアンブル信号からチャネル状態を推定する。等化部65は、推定したチャネル状態を基に、受信信号の等化処理を行う。ウエイト算出部67は、等化処理後の信号からIQインバランス補償用ウエイトを算出する。誤差補償部68は、算出されたウエイトを基に、等化処理後の信号に対しウエイトを乗算して加算することにより、IQインバランスを補償する。パラレルシリアル変換器69は、入力されたパラレルデータをシリアルに並べ替えして出力する。デマッピング処理部70は、同相成分直交成分からなるIQ信号をバイナリ信号に変換する。次に、基地局10から端末11へアプリケーションデータを送信する際の、端末11内の処理例を主に説明する。なお、OFDM信号を生成するためのフーリエ変換のサイズを64、その内のデータを伝送するために用いるサブキャリア数を48とする。上位レイヤから、2N48ビットのアプリケーションデータがバイナリ信号として、基地局10の送信機20の変調装置21に入力される。変調装置21では、まず、マッピング処理部30において、バイナリ信号をIQ信号に変換する。本第1実施形態では、QPSKフォーマットに従ってIQ信号に変換する。この結果、N48個のQPSKシンボルがマッピング処理部30から出力される。次に、シリアルパラレル変換器31において、シリアルに入力されたシンボルを一旦蓄積した後、48シンボルずつパラレルに出力する。その後、64サブキャリア中のDC直流を中心とする48サブキャリアに上記48シンボルを割り当てた後、逆フーリエ変換部32による逆フーリエ変換処理を行う。次に、パラレルシリアル変換器33によってパラレルに入力された信号をシリアルに出力し、OFDMシンボルを生成する。その後、GI付加部34により、ガードインターバルがそれぞれのOFDMシンボルに付加される。以上の処理は、N回行われ、アプリケーションデータは、N個のOFDMシンボルに変換される。その後、プリアンブル付加部35により、プリアンブルをN個のOFDMシンボル毎に付加し、復調装置21から出力する。図6は、本第1実施形態における、送信フレームフォーマットを示す概念図である。図6において、送信フレームは、プリアンブルと、N個のOFDMシンボルとガードインターバルGIのペアとより構成される。この信号は、デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2によってアナログ信号に変換され、ローパスフィルタ23-1、23-2によって不要信号成分がカットされ、直交変調器25へ入力される。直交変調器25において、ローカル信号発生器24からのローカル信号とミキシングされ、高周波無線信号に変換され、アンテナ26より端末11へ向けて放射される。端末11では、アンテナ41において信号を受信した後、バンドパスフィルタ42によって所要信号を抽出してダウンコンバータ43へ入力し、ローカル信号発生器44からのローカル信号とミキシングして低周波無線信号に変換する。その後、バンドパスフィルタ45によって不要な信号成分を除去し、アナログデジタル信号変換器46によってアナログ信号からデジタル信号に変換する。次に、デジタル直交復調器47において、デジタルローカル信号発生器48からのデジタルローカル信号とミキシングし、ローパスフィルタ49-1、49-2によって不要信号を除去して、ベースバンドのIQ信号へ変換する。その後、復調装置50へ入力する。復調装置50において、同期処理部60により、プリアンブルパイロット信号を用いて処理タイミングや、周波数ずれ補正等の同期処理を行い、データ信号をGI除去部61へ伝達する。GI除去部61では、データ信号からGIを除去する。GI除去後、シリアルパラレル変換器62において、シリアルに入力された信号をパラレルに出力し、フーリエ変換部63においてフーリエ変換を行う。フーリエ変換後、中心の48サブキャリアに割り当てられた信号を抽出する。その後、プリアンブルをチャネル状態推定部64へ、データ信号は等化部65へ送る。チャネル状態推定部64では、プリアンブルを用いてチャネル状態の推定を行い、等化部65へ伝達する。等化部65では、伝達された推定チャネル状態を基に、受信信号の等化処理を行う。受信したN個のOFDMシンボルに対して上記処理を行い、この結果、サブキャリア毎にN個の受信シンボルが得られる。次に、受信シンボルは誤差補償部68へ入力される。誤差補償部68では、ウエイト算出部67より伝達されたウエイトを用いて、各サブキャリアにおける受信シンボルに対し、次式5の演算を行う。すなわち、時刻tあるいは、シンボル番号において、サブキャリアkにおけるIQインバランス補償後の受信シンボルYCt,kは、以下となる。ここで、サブキャリアkで伝送した受信シンボルをYt,k、DC直流を挟んでkと対称の位置にあるサブキャリア-kにおける受信シンボルをYt,-kとする。また、W1k及びW2kはサブキャリアkにおけるウエイト、は複素共役を示す。なお、フィードバック情報が無い場合には、W1k=1、及びW2k=0とする。サブキャリア毎に上記演算を行った後、パラレルシリアル変換器69に出力され、パラレルに入力された信号は、シリアルに出力される。その後、デマッピング処理部70において、IQ信号をバイナリ信号に変換し、上位レイヤへ送信する。ビット誤りがあった場合には、基地局10へ再送要求を行う。同時に、ウエイト算出部67において、サブキャリア毎にウエイトを算出する。ウエイト算出部67では、各サブキャリアにおける受信信号と、当該サブキャリアにおける送信信号の絶対振幅値と、当該サブキャリアに対して直流成分を挟んで対称の位置にあるサブキャリアにおける受信信号から当該サブキャリアに対するIQインバランス補償用ウエイトを算出する。この際、補償後の信号の絶対振幅値の平均値のべき乗が、送信信号の絶対振幅値の平均値から算出された値Rに収束するまで演算を繰り返しながら補償用ウエイトを算出する。具体的には、以下に示すCMAConstantModulusAlgorithmを用いて、反復処理でIQインバランス補償用のウエイトを算出する。時刻tあるいは、シンボル番号において、サブキャリアkで伝送した受信シンボルをYt,k、DC直流を挟んでkと対称の位置にあるサブキャリア-kにおける受信シンボルをYt,-kとすると、ウエイトW1k及びW2kは、次式6、7、8、9のように反復して算出される。ここで、μはステップサイズ、pはオーダである。E||は、信号の絶対値の平均値を示す。は複素共役を示す。E|Xt,k|は、送信信号の振幅値の絶対値の平均値であり、変調フォーマット情報から導出する。Pの値は1または2を設定する。本第1実施形態では、P=2とする。数式6~9は、次式10~13のようになる。Nまで数式10~13の処理を繰り返し、W’1N1,k、及びW’2N1,kをサブキャリアkにおけるウエイトW1k、及びW2kとする。以下同様に、各サブキャリアにおけるウエイトを算出する。算出したウエイトは、誤差補償部68へ伝達される。以後、端末11において基地局10から信号が受信された場合には、同様の処理を行う。このように、受信信号と、送信信号の絶対振幅値の平均値の情報のみに基づいて重み係数を算出することができるため、従来必要であったトレーニング信号がなくとも、重み係数を算出することができる。上述した第1実施形態によれば、受信機例えば端末11中の受信機40において発生した周波数選択性IQインバランスの補償にも本発明を適用することができる。本第1実施形態では、受信側のIQインバランスは発生しない構成であるが、ヘテロダイン受信構成や、ダイレクトコンバージョン受信構成に適用した場合には、IQインバランスが受信機に発生する可能性がある。その場合でも、本第1実施形態と同様な構成により、受信機で発生したIQインバランスを補償することができる。本第1実施形態では、信号が受信される都度、ウエイトを算出する構成であるが、この限りでは無い。例えば、ウエイト算出後、一定時間以上経過した場合に信号が受信された時に、ウエイトを再度算出するような構成でも良い。本第1実施形態の無線通信システムでは、送信信号の変調フォーマットを変えないものとしたが、既存の無線通信システムの中には、通信状態に応じて変調フォーマットを適応的に変えるシステムがある。そのようなシステムでは、変調フォーマット情報を含むヘッダが送信フレームに付加されており、受信側においてヘッダを解析することにより、送信信号の変調フォーマットが分かるようになっている。したがって、本発明を、変調フォーマットを適応的に変えるシステムへ適用する際は、ヘッダを解析して変調フォーマット情報を得ることにより、送信した信号の振幅値の絶対値の平均値を導出することができ、IQインバランス補償用ウエイトを求めることができる。本第1実施形態では、ウエイト算出部67に用いる信号は、等化部65からの出力信号である必要は無く、フーリエ変換部63からの出力信号を用いてもよい。B.第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。本第2実施形態では、2台の光通信装置が、OFDM通信方式を用いて信号の送受信を行う光通信システムを想定する。図7は、本第2実施形態による光信号送信装置の構成を示すブロック図である。なお、図2に示す構成に対応する部分には同一の符号を付けている。図7において、光信号送信装置80は、変調装置21、デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2、ローパスフィルタ23-1、23-2、光変調器81、レーザ82から構成される。変調装置21、デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2、ローパスフィルタ23-1、23-2は、第1実施形態と同様の構成、及び機能であるので説明を省略する。光変調器81は、アナログのベースバンドIQ信号とレーザ光とをミキシングし、光信号に変換する。レーザ82は、レーザ光を発生する。図8は、本第2実施形態による光信号受信装置の構成を示すブロック図である。なお、図4に示す構成に対応する部分には同一の符号を付けている。図8において、光信号受信装置90は、光バンドパスフィルタOBPF91、光カプラ92、偏波コントローラPC93、レーザ94、光-電気信号変換器95、アナログデジタル信号変換器ADC96-1、96-2、ローパスフィルタ49-1、49-2、復調装置50から構成される。ローパスフィルタ49-1、49-2、復調装置50は、第1実施形態と同様の構成、及び機能であるので説明を省略する。光パンドパスフィルタ91は、所定の帯域の光信号を通過させる。光カプラ92は、光信号とレーザ光とを合波する。偏波コントローラ93は、光信号の偏光状態を制御する。光-電気信号変換器95は、光信号を電気信号に変換する。アナログデジタル信号変換器96-1、96-2は、アナログのベースバンドIQ信号をデジタル信号に変換する。次に、光信号送信装置80、光信号受信装置90の処理例を以下に説明する。図9は、本第2実施形態での光信号の送信フレームフォーマットを示す概念図である。上位レイヤから、連続するアプリケーションデータがバイナリ信号として、光信号送信装置80内の変調装置21に入力される。変調装置21は、第1実施形態と同様に、バイナリ信号をOFDM信号に変換する。信号の送信フレームフォーマットは、図9に示すように、N個のOFDMシンボル毎にプリアンブルが付加される。これらの信号は、デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2によりアナログ信号に変換された後、ローパスフィルタ23-1、23-2を経て、光変調器81へ入力され、光信号に変換された後、伝送される。光信号受信装置90では、受信した光信号が、偏光状態が調整されたレーザ光と共に光カプラ92に入力され、その後、光-電気信号変換器95において、電気信号に変換される。電気信号は、アナログデジタル信号変換器96-1、96-2においてデジタル信号に変換され、ローパスフィルタ49-1、49-2を経て、復調装置50へ入力される。復調装置50では、第1実施形態と同様な処理により、IQインバランス補償用ウエイトを算出し、誤差補償部68において周波数選択性IQインバランスを補償した後に復調し、バイナリ信号を上位レイヤへ出力する。上述した第2実施形態によれば、光信号送信装置80、または光信号受信装置90において発生した周波数選択性IQインバランスを補償することができる。本第1実施形態では、図9に示すような送信フレームフォーマットを用いたが、この限りでは無く、プリアンブルを付加しない構成でも、本発明を適用できる。C.第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。第1実施形態と同様に、2台の無線装置がOFDM通信方式を用いて信号の送受信を行う無線通信システムを想定する。無線通信システムの構成は図1と同様である。基地局10から端末11へ信号を伝送するものとし、基地局10中の送信機において周波数選択性IQインバランスが発生したものとする。端末11の受信機内で周波数選択性IQインバランス補償用のウエイトを算出し、基地局10の送信機へフィードバックし、送信機内でプリディストーションを行うことによって、上記周波数選択性IQインバランスを補償する処理例について説明する。図10は、本第3実施形態による基地局10中の送受信機の構成を示すブロック図である。図10において、送信機20は図2の構成と同様であり、受信機40は図4の構成と同様であるので、それぞれ同一の符号を付けて説明を省略する。但し、送信機20の変調装置21と、受信機40の復調装置50aとが異なる。受信機40の復調装置50aは、ウエイト情報を送信機20の変調装置21に供給する。サーキュレータ100は、送信信号と受信信号の流れる方向を切り替える。送受信アンテナ101は、送信機20からの送信信号をサーキュレータ100を介して送信し、受信した受信信号を、サーキュレータ100を介して受信機40に供給する。図11は、本第3実施形態による送信機20の変調装置21の構成を示すブロック図である。なお、図3に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。変調装置21では、図3に示す構成に、プリディストーション処理部36が付加された構成である。プリディストーション処理部36は、受信機40の復調装置50aから伝達されたウエイトを送信信号に乗算し、加算することによって、直交変調器25から出力された信号の干渉成分が打ち消されるようにプリディストーション処理を行う。図12は、本第3実施形態による受信機40の復調装置50aの構成を示すブロック図である。なお、図4に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。復調装置50aでは、図5に示す構成から誤差補償部68、及びウエイト算出部67を取り除いた構成である。図13は、本第3実施形態による端末11中の送受信機の構成を示すブロック図である。図13に示す端末11の送受信機の構成は、図10に示す基地局10の送受信機の構成とほぼ同様である。図13において、図10に対応する部分には同一の符号を付けて説明を省略する。端末11の受信機40において、復調装置50bが異なる。図14は、本第3実施形態による受信機40の復調装置50bの構成を示すブロック図である。図5に示す構成と比べ、及び誤差補償部68を取り除いた構成である。ウエイト算出部67によって算出されたウエイト情報が、送信機20の変調装置21に供給される。以下に、基地局10、及び端末11における処理例を説明する。OFDM信号を生成するためのフーリエ変換のサイズを64、その内のデータを伝送するために用いるサブキャリア数を48とする。第1実施形態と同様に、2N48ビットのアプリケーションデータがバイナリ信号として、基地局10の送信機20の変調装置21に入力される。変調装置21において、マッピング処理部30により、QPSKフォーマットに従って、バイナリ信号をIQ信号に変換する。この結果、N48シンボルが生成される。次に、シリアルパラレル変換器31において、48シンボルをパラレルに出力する。その後、プリディストーション処理部36において、端末11よりフィードバックされたウエイトを用いてプリディストーション処理を行う。時刻t、サブキャリアkで伝送する送信信号をXt,k、DC直流を挟んでkと対称の位置にあるサブキャリア-kにおける送信信号をXt,-k、フィードバックされたウエイトをW1k及びW2kとすると、プリディストーション後の送信信号XPt,kは、次式14のように処理される。なお、フィードバック情報が無い場合には、W1k=1、及びW2k=0とする。サブキャリア毎に上記演算を行った後、逆フーリエ変換器32に出力する。逆フーリエ変換器32において、逆フーリエ変換処理を行い、パラレルシリアル変換器33を介して、OFDMシンボルを生成する。GI付加部34では、ガードインターバルがOFDMシンボル毎に付加され、さらに、プリアンブル付加部35で、プリアンブルが付加されて、変調装置21から出力される。この時の送信フレームフォーマットは、図6と同様である。デジタルアナログ信号変換器22-1、22-2によってアナログ信号に変換し、ローパスフィルタ23-1、23-2によって不要信号成分をカットした後、直交変調器25においてローカル信号とミキシングして無線信号に変換し、送受信アンテナ101より放射する。端末11では、送受信アンテナ101において信号を受信した後、バンドパスフィルタ42によって所要信号を抽出してダウンコンバータ43へ入力し、ローカル信号とミキシングして、低周波無線信号に変換する。その後、バンドパスフィルタ45によって不要な信号成分を除去し、アナログデジタル信号変換器46によってアナログ信号からデジタル信号に変換する。次に、デジタル直交復調器47において、デジタルローカル信号とミキシングし、ローパスフィルタ49-1、49-2を経てベースバンドIQ信号に変換した後、復調装置50bへ入力する。復調装置50bにおいて、第1実施形態と同様に、同期処理部60による同期処理、G除去部61によるGI除去、フーリエ変換部63によるフーリエ変換、及び等化部65による等化を行う。その後、等化後の信号は、パラレルシリアル変換器69によりシリアルに出力された後、デマッピング処理部70によってバイナリ信号に変換され、上位レイヤへ送られる。ビット誤りがあった場合には、基地局10へ再送要求を行う。同時に、ウエイト算出部67において、サブキャリア毎にウエイトを算出する。ウエイトは、第1実施形態と同様に、CMAを用いて反復処理により算出する。算出したウエイトの情報は、送信機20を介して基地局10へ送られる。送信機20における送信処理は、第1実施形態の基地局10の送信機20と同様である。ウエイト情報の伝達は、定期的に行われる。基地局10では、送受信アンテナ101において端末11から送信された、ウエイト情報を格納した信号を受信した後、端末11の受信機40と同様に、受信機内で受信処理を行い、ウエイト情報を取得する。ウエイト情報は、送信機20内の変調装置21中のプリディストーション処理部36へ伝達される。プリディストーション処理部36は、伝達されたウエイトを用いて、送信信号に対してプリディストーション処理を行う。なお、ウエイト情報の伝達は、定期的に行われるものとしたが、ウエイト値が予め定められた量以上変動した場合に伝達する処理でも良い。次に、シミュレーションにより、第1実施形態を想定したOFDMシステムにおける効果を示す。図15は、OFDMシステムのシミュレーションモデルによる送信機、及び受信機の構成を示すブロック図である。また、図16は、図15のOFDMシステムのシミュレーションモデルを用いて、本発明による周波数選択性IQインバランスの補償を行った場合のコンスタレーション結果である。図15における送信機200は、図18と同一である。よって、同じ符号を付けて説明を省略する。一方、受信機300におけるフーリエ変換7は、フーリエ変換処理を行う。等化8は、受信信号の振幅、及び位相を元に戻す。その後、本発明によるウエイト算出及び周波数選択性IQインバランス補償9を行う。図16は、図19に示すコンスタレーションに対して、本発明によるウエイト算出及びIQインバランス補償9を適用した場合の結果を示している。OFDMシンボル数Nは、200、ステップサイズは、0.04としている。IQインバランス補償により干渉信号が消え、コンスタレーションの広がりが抑圧されていることが分かる。上述した第1乃至第3実施形態によれば、無線送受信機において発生した周波数選択性IQインバランスを補償することができる。"