"複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、前記片持ち調理用容器は、第1調理用容器~第n1調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能であり、前記第1調理用容器~第n1調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備え、前記第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、前記第n1調理用容器の上面外周側には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、前記第2調理用容器~第n1調理用容器の外周の下面には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されていることを特徴とする片持ち調理用容器。前記第n1調理用容器又は前記第n1調理用容器と係合する前記第1調理用容器~第n調理用容器は、蓋体として機能することを特徴とする請求項1記載の片持ち調理用容器。前記第n1調理用容器は、前記第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径に上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の片持ち調理用容器。前記第n1調理用容器は、前記容器本に突条体が複数形成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の片持ち調理用容器。前記把持部は、上面側に凹部が形成されていることを特徴とする請求項1記載の片持ち調理用容器。前記把持部は、自由端側に貫通穴が形成されていることを特徴とする請求項1記載の片持ち調理用容器。前記調理用容器は、容器本体と把持部とが1:0.65~0.8であることを特徴とする請求項1記載の片持ち調理用容器。前記調理用容器は全長が25cm以内で、高さが10cm以内であることを特徴とする請求項1記載の片持ち調理用容器。上記のように特許文献1及び特許文献2の技術は、鍋に関するものであり、重ねて収容することを主眼とするために、鍋の持ち手部分は鍋の上方側外周に突出して形成されるというものであって、湯煎のために重ねて使用することが可能だとしても、複数の鍋を重ねた状態で、湯煎以外の調理に使用することはできなかった。また蓋をする場合には、蓋体は別体として用いる必要があり、この蓋体は蓋の役割のみであり、重ねたときに直接、調理自体に使用されず、蓋としての機能しか有していない。また、鍋に取手取付部を形成し、この取手取付部と取手体とを係脱可能に形成する場合には、別部品や別加工が必要であった。本発明は上記のような問題点を解消するためになされたもので、その目的は、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、複数の調理用容器を重ね収容が可能な上に、複数の調理用容器をそのまま別箇の調理に使用可能で蓋体の役割を備えた片持ち調理用容器を提供することにある。前記課題は、本発明の片持ち調理用容器によれば、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能な片持ち調理用容器であって、前記片持ち調理用容器は、第1調理用容器~第n1調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能であり、前記第1調理用容器~第n1調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備え、前記第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、前記第n1調理用容器の上面外周側には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、前記第2調理用容器~第n1調理用容器の外周の下面には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されていること、により解決される。このように、前記第1調理用容器~第n1調理用容器の各片持ち調理用容器は、容器本体と、該容器本体と一体となって一方向に延出した把持部とを備えているので、フライパンのように把持部で、調理用容器を持つことが可能となり、重ねて収納及び使用するときも、取手の着脱作業は不要となる。また、前記第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径は概略同じに形成され、前記第n1調理用容器の上面外周側には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の容器本体の開口径の内側に係合する係合部が形成され、前記第1調理用容器~第n1調理用容器の外周の下面には、前記第1調理用容器~第n調理用容器の内側の開口径に係合する係合部が形成されているので、第n1調理用容器は、容器本体の開口側を他の容器本体の開口側と合わせることにより、それ自体で蓋体となる。また、この状態で、開口を合わせていない別の調理用容器に第n1調理用容器の容器本体の底側を他の調理用容器に重ねると、第n1調理用容器と開口を合わせている調理用容器が蓋の機能を果たすようにできるため、第n1調理用容器それ自体を蓋ではなく、蓋を備えた調理用として用いることが可能となる。このとき、前記第n1調理用容器又は前記第n1調理用容器と係合する前記第1調理用容器~第n調理用容器は、蓋体として機能するように構成すると好適である。このように、第n1調理用容器又は前記第n1調理用容器と係合する前記第1調理用容器~第n調理用容器のいずれかが蓋体とすることができるので、バラエティに富んだ調理使用が可能となる。また前記第n1調理用容器は、前記第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径に上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていると好適である。このように、第n1調理用容器の上部側及び下部側のいずれもが第1調理用容器~第n調理用容器の前記容器本体の開口径に係合可能であるので、第n1調理用容器を調理として、或いは蓋体として、他の調理用容器と合わせて使用することが可能となる。さらに、前記第n1調理用容器は、前記容器本に突条体が複数形成されていると好適である。このようにすると、調理物を浮かせた状態で調理できるので、油分等から除いた調理が可能となる。また、前記把持部は、上面側に凹部が形成されていると好適である。このように上面側に凹部が形成されていると、重ね合わせ部分に空気が介在して、把持部への熱の伝導を和らげることができると共に、軽量化を図ることが可能となる。前記把持部は、自由端側に貫通穴が形成されていると好適である。このように構成すると、この穴を利用して壁等に引っ掛けることが可能となるだけでなく、軽量化を図ることができる。さらに、前記調理用容器は、容器本体と把持部との比率が1:0.65~0.8であると好適である。このような比率であると、片手で容易に把持することが可能となり、扱いやすくなる。また前記調理用容器は全長が25cm以内で、高さが10cm以内であるとより好適である。このような大きさであると、片持ち調理用器でありながら、電子レンジの大きさのオーブンなどにも収容できて調理することが可能となる。本発明による調理器用容器によれば、フライパンのように把持部で、調理用容器を持つことが可能となり、重ねて収納及び使用するときも、取手の着脱作業は不要となる。第n1調理用容器は、容器本体の開口側を他の容器本体の開口側と合わせることにより、それ自体で蓋体となるだけでなく、蓋を備えた調理用として用いることが可能となり、バラエティに富んだ調理使用が可能となる。以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。本実施形態においては、第1調理用容器、第2調理用容器、第3調理用容器の三つの場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、蓋体を兼用できる調理用容器本実施形態では第3調理用容器を構成すれば、三つ以上の構成でもよいのは勿論である。また、本実施形態では容器本体部を円形のものとして説明しているが、矩形のものでもよく、容器本体の形状を問うものではない。なお、以下に説明する部材、材料、構造等は本実施形態を限定するものではなく、本発明の趣旨に反しない限り、種々改変できることは勿論である。図は本発明に係るもので、図1は調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図、図2は角度を変えた調理用容器の収納及び調理に使用前の状態を示す斜視図、図3は重ねる場合を説明する斜視図、図4は重ね合わせた状態の斜視図、図5は角度を変えた重ね合わせた状態の斜視図、図6は重ね合わせた状態の図20のA-A断面を示す説明図、図7乃至図9は、重ねて使用する状態の斜視図、図10は蓋体として使用した状態の斜視図、図11は図10の重ね合わせた状態における図6に相当する断面説明図、図12は蓋体として使用した状態の斜視図、図13は蓋体として使用した状態の斜視図、図14は第1調理用容器の説明図、図15は第1調理用容器の断面図、図16は第2調理用容器の説明図、図17は第2調理用容器の断面図、図18は第3調理用容器の説明図、図19は第3調理用容器の図18のB-B断面説明図、図20は第1~第3調理用容器を重ね合わせた状態の説明図である。本発明に係る片持ち調理用容器Sは、複数の片持ち調理用器を組み合わせて収納及び使用可能なものである。つまり本発明の片持ち調理用容器Sは、第1調理用容器、、第n調理用容器、第n1調理用容器を組み合わせて収納及び使用可能としたものである。本実施形態では、説明の簡略化のために、三つの調理用容器とした場合について説明する。つまり片持ち調理用容器Sを構成する第1調理用容器10、第2調理用容器第n調理用容器20、第3調理用容器第n1調理用容器30は、それぞれ容器本体11,21,31と、この容器本体11,21,31と一体となって一方向に延出した把持部12,22,32とを備えている。また、後述するように、容器本体11,21,31と、一方向に延出した把持部12,22,32との長さ比率は、上記各調理用容器とも同じに構成されており、上面視同じ外形をしている。また、以下に説明する片持ち調理用容器Sは全長が25cm以内で、高さが10cm以内としている。これは家庭のオーブン機能等を備えた電子レンジの内部で利用できるようにするもので、大きさはこれに限るものではない。本実施形態の第1調理用容器10は、図1,図2,図14,図15で示すように、容器本体11と、把持部12とから構成されており、第1調理用容器10は、容器本体11と把持部12とが1:0.65~0.8の長さ構成としている。好ましく長さ比が1:0.74である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。本実施形態では、容器本体11が、組み合わされる片持ち調理用容器の中では、一番深さが大きいものとなっている。そして、容器本体11の上端面には、係合支持面13が形成されている。本実施形態の係合支持面13は幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、係合支持面13は把持部12の上端面17との間には、連結上面16が形成されており、これら係合支持面13と把持部12の上端面17と連結上面16は、共に同じ面面一で形成されている。また、把持部12には凹部14が形成されており、この凹部14には楕円形状の貫通穴15が形成されている。この凹部14は、把持部12の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。本実施形態の第2調理用容器20は、請求項の第n調理用容器に相当し、図1,図2,図16,図17で示すように、容器本体21と、把持部22とから構成されており、第2調理用容器20は、容器本体21と把持部22の長さ比が1:0.65~0.8の長さ構成としている。好ましく長さ比が1:0.74である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。本実施形態では、容器本体21は、組み合わされる片持ち調理用容器において、後述する容器本体31と略同じ深さのものとなっている。また、容器本体21の開口径は、上記第1調理用容器10の開口径と同じ大きさとなっている。そして、容器本体21の上端面には、第1係合支持面23が形成されている。本実施形態の第1係合支持面23は幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、第1係合支持面23は把持部22の上端面27との間には、連結上面26が形成されており、これら第1係合支持面23と把持部22の上端面27と連結上面26は、共に同じ面面一で形成されている。また、第2調理用容器20の第1係合支持面23の下側には第2係合支持面28が形成されている。この第2係合支持面28は、前記係合支持面13、或いは後述する第3調理用容器30の係合支持面38a,38bと係合するようになっている。そして、図6,図16,図17で示されるように、上記連結上面26の裏側支持部26aは、把持部21の裏面より若干張り出して形成されている。このため、第1調理用容器10と組み合わせたときには、図9で示すように、把持部12と把持部22との間に間隙が生じるように構成されている。さらに、把持部22には凹部24が形成されており、この凹部24には楕円形状の貫通穴25が形成されている。この凹部24は、把持部22の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。この第2調理用容器20は、次述する第3調理用容器30との関係では、蓋体の機能を果たすものである。本実施形態の第3調理用容器30は、請求項の第n1調理用容器に相当し、図1,図2,図18,図19で示すように、容器本体31と、把持部32とから構成されており、第3調理用容器30は、容器本体31と把持部32とが1:0.65~0.8の長さ構成としている。好ましく長さ比が1:0.74である。これにより、他の比率よりも持ちやすく、調理操作しやすいという効果を奏する。本実施形態では、容器本体31は、組み合わされる片持ち調理用容器において、上記容器本体21と略同じ深さのものとなっている。また、容器本体31の開口径は、上記第1調理用容器10の開口径、第2調理用容器20の開口径より小さくなっており、容器品胎31の上部には、円環状の突起部33が形成され、第1調理用容器10の開口側、第2調理用容器20の開口側と合わせたときに、この円環状の突起部33が、上記第1調理用容器10の開口径、第2調理用容器20の開口径の内側に位置するようになっている。そして、容器本体31の突起部33より若干下方に張り出した円環状の外周部38には、上面側に第1係合支持面38aと、下面側に第2係合支持面38bが形成されている。本実施形態の第1係合支持面38aは幅狭い平面が円環状に形成されている。また本実施形態では、第1係合支持面38aは把持部32の上端面37との間には、連結上面36が形成されており、これら第1係合支持面38aと把持部32の上端面37と連結上面36は、共に同じ面面一に形成されている。また、第3調理用容器30の第1係合支持面38aの下側に形成された第2係合支持面38bは、第1調理用容器10の係合支持面13、或いは第2調理用容器20の第1係合支持面23と係合するようになっている。そして、図6,図18,図19で示されるように、上記連結上面36の裏側支持部36aは、把持部32の裏面より若干張り出して形成されている。このため、第2調理用容器20と組み合わせたときには、図6で示すように、把持部22と把持部32との間に間隙が生じるように構成されている。また、図7で示すように、第1調理用容器10と組み合わせたときには、把持部12と把持部32との間に間隙が生じるように構成されている。さらに、把持部32には凹部34が形成されており、この凹部34には楕円形状の貫通穴35が形成されている。この凹部34は、把持部32の軽量化と共に、他の調理用容器を重ねて使用するときに、間隙があることで、熱の伝わりを緩和する役割を果たしている。また本実施形態では、容器本体31の底面に、底面から上方に向けた突条39が複数形成されている。この突条39が形成されているので、調理物を浮かせた状態で調理できるので、油分等から除いた調理が可能となる。なお、本実施形態では突条39としているが、凹凸状のもの、大きめのエンボス等の形状を賦形することもできる。この第3調理用容器30は、第1調理用容器10、第2調理用容器20の蓋体としての機能を有するものである。また、第3調理用容器30は、第1調理用容器10、第2調理用容器20に対して、上部側及び下部側のいずれも係合可能に形成されていることになる。以上のように、第1調理用容器10、第2調理用調理器第n調理用容器に相当20においては、容器本体の開口径は概略同じに形成されているものである。また、第3調理用容器第n1調理用容器に相当30の上面外周側には、第1調理用容器10、第2調理用容器20の容器本体11,21の開口径の内側に係合する突起部係合部に相当33が形成されており、第2調理用容器20、第3調理用容器30の外周の下面には、第1調理用容器10、第2調理用容器20の内側の開口径に係合する第2係合支持面係合部に相当28,38bが形成されていることになる。次に、上記構成からなる片持ち調理用容器の蓋となった場合の収納時或いは使用時における組み合わせについて、図10乃至図13に基づいて説明する。図10,図12,図13は蓋体として使用した状態の斜視図、図11は図10の重ね合わせた状態における図6に相当する断面説明図である。図10で示すように、第3調理用容器30を蓋体として用いた例を示すものである。図10で示す例では、図12で示す例と同様に、第2調理用容器20に第3調理用容器30を蓋体とした状態で、第1調理用容器10と組み合わせた例を示すものである。なお、本実施形態では、第2調理用容器20を第1調理用容器10と組み合わせているが、第2調理用容器20に第3調理用容器30を蓋体として、組み合わせた状態で、第3調理用容器30を第1調理用容器10と組み合わせてもよい。そして、図11で示すように、第2調理用容器20に第3調理用容器30を組み合わせた場合、第1係合支持面23と第1係合支持面38a及び連結上面26と連結上面36がそれぞれ当接して、凹部24と凹部34の間のみ間隙が形成されることになり、一体感を持って当接させることになるため、第2調理用容器20に第3調理用容器30は密閉することが可能となる。またこれら第2調理用容器20に第3調理用容器30はどちらも上方位置にすることが可能であるので、蓋体としては、調理状況に応じて対応することが可能となる。また、図13で示すように、第1調理用容器10と第3調理用容器30を組み合わせることもできる。この場合には、図13で示すように、第3調理用容器30の第1係合支持面38a及び連結上面36と、第1調理用容器10の係合支持面13及び連結上面16が同じ面面一で当接することになり、蓋体として密閉することができる。なお、図20は第1~第3調理用容器を重ね合わせた状態の説明図である。"