"少なくとも1つの支持体吸着性基と少なくとも1つの親水性基を有する星型ポリマーを含有することを特徴とする平版印刷版用版面処理剤。前記の星型ポリマーが、3分岐以上10分岐以下の星型ポリマーであることを特徴とする請求項1に記載の平版印刷版用版面処理剤。前記の星型ポリマーが、スルフィド結合を介して中心骨格からポリマー鎖が3分岐以上10分岐以下で分岐していることを特徴とする請求項1又は2に記載の平版印刷版用版面処理剤。星型ポリマーが、多官能チオールの存在下でエチレン性不飽和モノマーを重合させることにより得られる、スルフィド結合を介して中心骨格からポリマー鎖が3分岐以上10分岐以下で分岐しているポリマーであることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。前記の星型ポリマーの支持体吸着性基が、ホスホン酸基及びその塩、リン酸エステル基及びその塩、並びに、カルボン酸基及びその塩よりなる群から選ばれた少なくともいずれかの基であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。前記の星型ポリマーの親水性基がスルホン酸基及びその塩、アミド基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、硫酸モノエステル基及びその塩、ホスホニウム基、スルホンアミド基、アミノ基、硫酸モノアミド基及びその塩、並びに、ベタイン構造よりなる群から選ばれた少なくともいずれかの基であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。水溶性高分子化合物、並びに、リン酸塩及びリン酸から選択された少なくとも1種を含有することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。前記水溶性高分子化合物が、アラビアガム、繊維素誘導体及びその変性体、ポリビニルアルコール及びその誘導体、ポリビニルピロリドン、ビニルメチルエーテル/無水マレイン酸共重合体、酢酸ビニル/無水マレイン酸共重合体、スチレン/無水マレイン酸共重合体、水溶性大豆多糖類、澱粉、澱粉誘導体、プルラン及びプルラン誘導体、ゼラチン、並びに、大豆から抽出されるヘミセルロースよりなる群から選ばれた少なくともいずれかの水溶性高分子化合物であることを特徴とする請求項7に記載の平版印刷版用版面処理剤。平版印刷版原版を画像露光する工程、現像液により現像処理する工程、及び、請求項1~8のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤を用いて版面処理する工程を含む平版印刷版の処理方法。前記平版印刷版原版が、塩酸水溶液により電気化学的な粗面化処理を施した支持体を有する請求項9記載の平版印刷版の処理方法。前記平版印刷版原版が、増感色素、重合開始剤及びバインダーポリマーを含む感光層を有する請求項9又は10に記載の平版印刷版の処理方法。本発明の目的は、非画像部の汚れ防止性に優れた平版印刷版用版面処理剤、及び、平版印刷版の処理方法を提供することである。本発明の上記課題は以下の<1>又は<9>に記載の手段によって解決された。好ましい実施態様である<2>~<8>、<10>及び<11>と共に以下に記載する。<1>少なくとも1つの支持体吸着性基と少なくとも1つの親水性基を有する星型ポリマーを含有することを特徴とする平版印刷版用版面処理剤。<2>前記の星型ポリマーが、3分岐以上10分岐以下の星型ポリマーであることを特徴とする<1>に記載の平版印刷版用版面処理剤。<3>前記の星型ポリマーが、スルフィド結合を介して中心骨格からポリマー鎖が3分岐以上10分岐以下で分岐していることを特徴とする前記<1>又は<2>に記載の平版印刷版用版面処理剤。<4>星型ポリマーが、多官能チオールの存在下でエチレン性不飽和モノマーを重合させることにより得られる、スルフィド結合を介して中心骨格からポリマー鎖が3分岐以上10分岐以下で分岐しているポリマーであることを特徴とする前記<1>~<3>のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。<5>前記の星型ポリマーの支持体吸着性基が、ホスホン酸基及びその塩、リン酸エステル基及びその塩、並びに、カルボン酸基及びその塩から選択される少なくともいずれかの基であることを特徴とする前記<1>~<4>のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。<6>前記の星型ポリマーの親水性基が、スルホン酸基及びその塩、アミド基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、硫酸モノエステル基及びその塩、ホスホニウム基、スルホンアミド基、アミノ基、硫酸モノアミド基及びその塩、並びに、ベタイン構造から選択される少なくともいずれかの基であることを特徴とする前記<1>~<5>のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。<7>水溶性高分子化合物、並びに、リン酸塩及びリン酸から選択された少なくとも1種を含有することを特徴とする前記<7>に記載の平版印刷版用版面処理剤。<8>前記水溶性高分子化合物が、アラビアガム、繊維素誘導体及びその変性体、ポリビニルアルコール及びその誘導体、ポリビニルピロリドン、ビニルメチルエーテル/無水マレイン酸共重合体、酢酸ビニル/無水マレイン酸共重合体、スチレン/無水マレイン酸共重合体、水溶性大豆多糖類、澱粉、澱粉誘導体、プルラン及びプルラン誘導体、ゼラチン、並びに、大豆から抽出されるヘミセルロースよりなる群から選ばれた少なくともいずれかの水溶性高分子化合物であることを特徴とする前記<1>~<7>のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤。<9>平版印刷版原版を画像露光する工程、現像液により現像処理する工程、及び、前記<1>~<8>のいずれか一項に記載の平版印刷版用版面処理剤を用いて版面処理する工程を含む平版印刷版の処理方法。<10>前記平版印刷版原版が、塩酸水溶液により電気化学的な粗面化処理を施した支持体を有する前記<9>記載の平版印刷版の処理方法。<11>前記平版印刷版原版が、増感色素、重合開始剤及びバインダーポリマーを含む感光層を有する前記<9>又は<10>に記載の平版印刷版の処理方法。本発明によれば、非画像部の汚れ防止性に優れた平版印刷版用版面処理剤、及び、平版印刷版の処理方法を提供することができる。以下、本発明の平版印刷版用版面処理剤、及び、平版印刷版の処理方法について詳細に説明する。[平版印刷版用版面処理剤]本発明の平版印刷版用版面処理剤以下、単に版面処理剤ともいい、また、版面保護剤又はフィニッシャーともいう。は、少なくとも1つの支持体吸着性基と少なくとも1つの親水性基を有する星型ポリマーを含有することを特徴とする。I星型ポリマー本発明に用いられる星型ポリマーとは、図1の模式図に示されるような主鎖構造を有しているポリマーである。ポリマー鎖Plの片末端が、中心骨格Aに結合している構造を有している。本発明に用いられる星型ポリマーは、上記の如き構造を有している限り、何れの星型ポリマーでも使用することができる。かかる星型ポリマーとしては、新実験化学講座高分子化学I社団法人日本化学会編集p208~210に記載のカップリング法やアニオン生長法により得られる星型ポリマーや、特開平10-279867号公報に記載のジチオカルバメート基を含有する化合物及び/又はザンテート基を含有する化合物を開始剤として、光照射下に重合反応を行う合成方法により得られる星型ポリマーや、多官能チオールを連鎖移動剤として使用し、通常のラジカル重合により得られる星型ポリマーが挙げられる。本発明の星型ポリマーとしては、合成の容易さと得られるポリマーの性能の観点から、多官能チオールの存在下でエチレン性不飽和モノマーを重合させることにより得られる、スルフィド結合を介して中心骨格からポリマー鎖が分岐しているポリマーであることが好ましい。すなわち、中心骨格として3官能性以上のチオールの残基であるハブ部分hubportionを有するものが好ましい。理想化された構造においては、ハブ中の各々のチオ部分から付加重合体の主鎖が伸びている。従ってチオ部分から3本以上の主鎖が伸びている。すなわち、中心骨格Aは下記一般式1で表される構造であることが好ましい。ここで、A1はn価の有機基であり、nは3以上の整数である。A1の具体例としては、下記の構造又はこれらの構造が複数組み合わさって構成される有機基を挙げることができる。nは3~10の整数が好ましく、3~8の整数がより好ましく、4~8の整数が特に好ましいスルフィド結合を介してポリマー鎖が分岐しているポリマーの中心骨格本発明の星型ポリマーに用いられる多官能チオールは、1分子内に複数個のチオール基を有する化合物であれば何れも好適に使用することができるが、3官能以上10官能以下の多官能チオールが好ましく、3官能以上8官能以下のチオールがより好ましく、3官能以上6官能以下のチオールが特に好ましい。かかる多官能チオールとしては、以下の化合物A~化合物Fが挙げられる。化合物A化合物Aは、ハロゲン化物、アルコールのスルホン酸エステル等の求電子剤にチオ尿素、チオシアン酸カリ、チオ酢酸等の硫黄化剤を反応させた後種々の処理を行う方法により得られる化合物である。化合物Aの具体例としては以下の化合物が挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。化合物B化合物Bは、多官能アルコールとチオール基を有するカルボン酸との脱水縮合反応により得られる化合物であり、中でも、3官能以上10官能以下の多官能アルコールとチオール基を1つ有するモノカルボン酸との縮合反応により得られる化合物が好ましい。多官能アルコールの具体例としては、シクロヘキサントリオール3、グリセロール3、2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール3、1,1,1-トリスヒドロキシメチルエタン3、1,2,4-ブタントリオール3、トリメチロールプロパン3、1,2,3-トリヒドロキシヘキサン3、1,2,6-トリヒドロキシヘキサン3、1,2,3-ヘプタントリオール3、ピロガロール3、1,2,4-ベンゼントリオール3、フロログルシノール3、1,1,1-トリス4-ヒドロキシフェニルエタン3、1,3,5-トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート3、ペンタエリスリトール4、スレイトール4、エリスリトール4、キシルロース4、リブロース4、クエブラキトール5、アドニトール5、アラビトール5、キシリトール5、カテキン5、エピカテキン5、イノシトール6、ソルビトール6、マンニトール6、イジトール6、デュルシトール6、ジペンタエリスリトール6、トリペンタエリスリトール8が挙げられる。なお、内の数字は官能基数を示す。これらの多官能アルコールのうち、シクロヘキサントリオール、グリセロール3、2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール3、1,1,1-トリスヒドロキシメチルエタン3、トリメチロールプロパン3、フロログルシノール3、1,1,1-トリス4-ヒドロキシフェニルエタン3、1,3,5-トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート3、ペンタエリスリトール4、カテキン5、エピカテキン5、イノシトール6、ジペンタエリスリトール6、トリペンタエリスリトール8が好ましく、シクロヘキサントリオール、2-ヒドロキシメチル-1,3-プロパンジオール3、1,1,1-トリスヒドロキシメチルエタン3、トリメチロールプロパン3、フロログルシノール3、1,1,1-トリス4-ヒドロキシフェニルエタン3、1,3,5-トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート3、ペンタエリスリトール4、カテキン5、エピカテキン5、イノシトール6、ジペンタエリスリトール6、トリペンタエリスリトール8がより好ましく、1,3,5-トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート3、ペンタエリスリトール4、カテキン5、エピカテキン5、イノシトール6、ジペンタエリスリトール6、トリペンタエリスリトール8が特に好ましい。チオール基を1つ有するモノカルボン酸の具体例としては、メルカプト酢酸、3-メルカプトプロピオン酸、2-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプトイソ酪酸、N-アセチルシステイン、N-2-メルカプトプロピオニルグリシン、チオサリチル酸が挙げられる。メルカプト酢酸、3-メルカプトプロピオン酸、2-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプトイソ酪酸、N-アセチルシステイン、N-2-メルカプトプロピオニルグリシンが好ましく、3-メルカプトプロピオン酸、2-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプトイソ酪酸、N-アセチルシステイン、N-2-メルカプトプロピオニルグリシンがより好ましく、3-メルカプトプロピオン酸、3-メルカプトイソ酪酸、N-アセチルシステイン、N-2-メルカプトプロピオニルグリシンが特に好ましい。化合物Bの具体例としては、以下の化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。表1の具体例の中で好ましいのは、SB-1~SB-34、SB-36~SB-48、SB-50~SB-55、SB-57~SB-62、SB-64~SB-69、SB-71~SB-76、SB-78~SB-111、SB-113~SB-118、SB-120~SB-125、SB-127~SB-132、SB-134~SB-139、SB-141~SB-146、SB-148~SB-153、SB-155~SB-181、SB-183~SB-188、SB-190~SB-195、SB-197~SB-202、SB-204~SB-217であり、より好ましいのは、SB-1~SB-6、SB-9~SB-13、SB-15~SB-20、SB-22~SB-27、SB-36~SB-41、SB-78~SB-83、SB-85~SB-90、SB-92~SB-97、SB-99~SB-104、SB-155~SB-160、SB-162~SB-167、SB-169~SB-174、SB-204~SB-209、SB-211~SB-216であり、特に好ましいのは、SB-2~SB-6、SB-16~SB-20、SB-23~SB-27、SB-37~SB-41、SB-79~SB-83、SB-86~SB-90、SB-93~SB-97、SB-100~SB-104、SB-156~SB-160、SB-163~SB-167、SB-170~SB-174、SB-205~SB-209、SB-212~SB-216である。これらの多官能チオールは、チオール基間の距離が長く立体障害が小さいため、所望の星型構造を形成することができる。化合物C化合物Cは、多官能アミンとチオール基を有するカルボン酸との脱水縮合反応により得られる化合物である。中でも、3官能以上10官能以下の多官能アミンとチオール基を1つ有するモノカルボン酸との縮合反応により得られる化合物が好ましい。多官能アミンの具体例としてはジエチレントリアミン3、N-2-アミノエチル-1,3-プロパンジアミン3、N-3-アミノプロピル-1,3-プロパンジアミン3、スペルミジン3、ビスヘキサメチレントリアミン3、4-アミノメチル-1,8-オクタンジアミン3、トリエチレンテトラミン4、1,4,7,11-テトラアザウンデカン4、N,N’-ビス3-アミノプロピルエチレンジアミン4、N,N’-ビス2-アミノエチル-1,3-プロパンジアミン4、N,N’-ビス3-アミノプロピル-1,3-プロパンジアミン4、スペルミン4、トリス2-アミノエチルアミン3、テトラエチレンペンタミン5、ペンタエチレンヘキサミン6、1,4,7-トリアザシクロノナン3、1,5,9-トリアザシクロドデカン3、サイクレン4、1,4,8,11-テトラアザシクロテトラデカン4、1,4,8,12-テトラアザシクロペンタデカン4、ヘキササイクレン6、3,3’-ジアミノベンジジン4、1,2,4,5-ベンゼンテトラミン4が挙げられる。これら多官能アミンのうち、4-アミノメチル-1,8-オクタンジアミン3、トリエチレンテトラミン4、1,4,7,11-テトラアザウンデカン4、N,N’-ビス3-アミノプロピルエチレンジアミン4、N,N’-ビス2-アミノエチル-1,3-プロパンジアミン4、N,N’-ビス3-アミノプロピル-1,3-プロパンジアミン4、スペルミン4、トリス2-アミノエチルアミン3、テトラエチレンペンタミン5、ペンタエチレンヘキサミン6、サイクレン4、ヘキササイクレン6が好ましく、4-アミノメチル-1,8-オクタンジアミン3、トリス2-アミノエチルアミン3、テトラエチレンペンタミン5、ペンタエチレンヘキサミン6、サイクレン4、ヘキササイクレン6がより好ましく、テトラエチレンペンタミン5、ペンタエチレンヘキサミン6、サイクレン4、ヘキササイクレン6が特に好ましい。チオール基を有するカルボン酸の具体例としては、前述の化合物Bにおいて記載したカルボン酸が挙げられる。本化合物の具体例としては、以下の化合物が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではない。表2の具体例の中で好ましいのは、SC-1~SC-6、SC-8~SC-13、SC-15~SC-20、SC-22~SC-27、SC-29~SC-34、SC-36~SC-111、SC-113~SC-118、SC-120~SC-132、SC-134~SC-139、SC-141~SC-147であり、より好ましいのはSC-37~SC-41、SC-44~SC-48、SC-51~SC-55、SC-58~SC-62、SC-65~SC-69、SC-72~SC-76、SC-79~SC-83、SC-86~SC-90、SC-93~SC-97、SC-100~SC-104、SC-121~SC-125、SC-142~SC-146であり、特に好ましいのはSC-37~SC-41、SC-86~SC-90、SC-93~SC-97、SC-100~SC-104、SC-121~SC-125、SC-142~SC-146である。これらの多官能チオールは、チオール基間の距離が長く立体障害が小さいため、所望の星型構造を形成することができる。化合物D化合物Dは、アルコールとアミンを有する化合物とチオール基を有するカルボン酸との脱水縮合反応により得られる化合物であり、アルコールとアミンを3官能以上10官能以下有する多官能アルコールアミンとチオール基を1つ有するモノカルボン酸との縮合反応により得られる化合物が好ましい。多官能アルコールアミンの具体例としては、ジエタノールアミン3、セリノール3、ジイソプロパノールアミン3、2-アミノ-2-エチル-1,3-プロパンジオール3、2-アミノ-2-メチル-1,3-プロパンジオール3、トリスヒドロキシメチルアミノメタン4、ビス-ホモトリス4、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン3、2-2-アミノエチルアミノエタノール3、N,N’-ビス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン4、1,3-ビス[トリスヒドロキシメチルメチルアミノ]プロパン8、1-アミノ-1-デオキシ-D-ソルビトール6、N-メチル-D-グルカミン6、2,3-ジアミノフェノール3、4-アミノレゾルシノール3、ノルフェニレフリン3、オクトパミン3、シネフリン3、3,4-ジヒドロキシベンジルアミン3、3-ヒドロキシチラミン3、ノルエフィネフリン4、5-ヒドロキシドーパミン4、6-ヒドロキシドーパミン4が挙げられ、セリノール3、2-アミノ-2-メチル-1,3-プロパンジオール3、トリスヒドロキシメチルアミノメタン4、ビス-ホモトリス4、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン3、N,N’-ビス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン4、1,3-ビス[トリスヒドロキシメチルメチルアミノ]プロパン8、1-アミノ-1-デオキシ-D-ソルビトール6、N-メチル-D-グルカミン6、ノルエフィネフリン4、5-ヒドロキシドーパミン4、6-ヒドロキシドーパミン4が好ましく、トリスヒドロキシメチルアミノメタン4、ビス-ホモトリス4、N,N’-ビス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン4、1,3-ビス[トリスヒドロキシメチルメチルアミノ]プロパン8、1-アミノ-1-デオキシ-D-ソルビトール6、N-メチル-D-グルカミン6、ノルエフィネフリン4、5-ヒドロキシドーパミン4、6-ヒドロキシドーパミン4が特に好ましい。チオール基を有するカルボン酸の具体例としては、前述の化合物Bにおいて記載したカルボン酸が挙げられる。本化合物の具体例としては、以下の化合物が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではない。表3の具体例の中で好ましいのは、SD-1~SD-6、SD-8~SD-20、SD-22~SD-27、SD-29~SD-62、SD-64~SD-97、SD-99~SD-104、SD-106~SD-111、SD-113~SD-118、SD-120~SD-125、SD-127~SD-132、SD-134~SD-139、SD-141~SD-161であり、より好ましいのはSD-9~SD-13、SD-30~SD-34、SD-37~SD-41、SD-44~SD-48、SD-51~SD-55、SD-65~SD-69、SD-72~SD-76、SD-79~SD-83、SD-86~SD-90、SD-142~SD-146、SD-149~SD-153、SD-156~SD-160であり、特に好ましいのは、SD-37~SD-41、SD-44~SD-48、SD-65~SD-69、SD-72~SD-76、SD-79~SD-83、SD-86~SD-90、SD-142~SD-146、SD-149~SD-153、SD-156~SD-160である。これらの多官能チオールは、チオール基間の距離が長く立体障害が小さいため、所望の星型構造を形成することができる。化合物E化合物Eは、多官能カルボン酸とチオール基を有するアルコールとの脱水縮合反応により得られる化合物であり、中でも、2官能以上10官能以下の多官能カルボン酸とチオール基を1つ以上有するアルコールとの縮合反応により得られる化合物が好ましい。多官能カルボン酸の具体例としては、シュウ酸2、マロン酸2、メチルマロン酸2、コハク酸2、メチルコハク酸2、グルタル酸2、アジピン酸2、ピメリン酸2、スベリン酸2、アゼライン酸2、セバシン酸2、トリカルバリリン酸3、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸4、アコニチン酸3、ヘキサフルオログルタル酸2、マリン酸2、酒石酸2、クエン酸3、ジグリコール酸2、3,6-ジオキサオクタンジカルボン酸2、テトラヒドロフラン-2,3,4,5-テトラカルボン酸4、メルカプトコハク酸2、チオジグリコール酸2、2,2’,2,2’-[1,2-エタンジイリデンテトラキスチオ]テトラキス酢酸4、1,3,5-シクロヘキサントリカルボン酸3、1,2,3,4-シクロブタンテトラカルボン酸4、1,2,3,4,5,6-シクロヘキサンヘキサカルボン酸6、1,2-フェニレンジ酢酸2、1,2-フェニレンジオキシジ酢酸2、ホモフタル酸2、1,3-フェニレンジ酢酸2、4-カルボキシフェノキシ酢酸2、1,4-フェニレンジ酢酸2、1,4-フェニレンジプロピオン酸2、フタル酸2、イソフタル酸2、テレフタル酸2、1,2,3-ベンゼントリカルボン酸3、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸3、1,3,5-ベンゼントリカルボン酸3、1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸4、メリチン酸6、1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸4が挙げられ、トリカルバリリン酸3、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸4、アコニチン酸3、クエン酸3、テトラヒドロフラン-2,3,4,5-テトラカルボン酸4、メルカプトコハク酸2、2,2’,2,2’-[1,2-エタンジイリデンテトラキスチオ]テトラキス酢酸4、1,3,5-シクロヘキサントリカルボン酸3、1,2,3,4-シクロブタンテトラカルボン酸4、1,2,3,4,5,6-シクロヘキサンヘキサカルボン酸6、1,2-フェニレンジ酢酸2、1,2-フェニレンジオキシジ酢酸2、1,3-フェニレンジ酢酸2、1,4-フェニレンジ酢酸2、1,4-フェニレンジプロピオン酸2、フタル酸2、イソフタル酸2、テレフタル酸2、1,3,5-ベンゼントリカルボン酸3、1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸4、メリチン酸6、1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸4が好ましく、トリカルバリリン酸3、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸4、テトラヒドロフラン-2,3,4,5-テトラカルボン酸4、メルカプトコハク酸2、2,2’,2,2’-[1,2-エタンジイリデンテトラキスチオ]テトラキス酢酸4、1,3,5-シクロヘキサントリカルボン酸3、1,2,3,4-シクロブタンテトラカルボン酸4、1,2,3,4,5,6-シクロヘキサンヘキサカルボン酸6、1,3,5-ベンゼントリカルボン酸3、1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸4、メリチン酸6、1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸4が特に好ましい。チオール基を有するアルコールの具体例としては、2-メルカプトエタノール1、1-メルカプト-2-プロパノール1、3-メルカプト-1-プロパノール1、3-メルカプト-2-ブタノール1、2,3-ジメルカプト-1-プロパノール2、4-ヒドロキシチオフェノール1が挙げられ、2-メルカプトエタノール1、3-メルカプト-1-プロパノール1、2,3-ジメルカプト-1-プロパノール2が好ましく、2-メルカプトエタノール1、3-メルカプト-1-プロパノール1がより好ましく、3-メルカプト-1-プロパノール1が特に好ましい。本化合物の例としては、以下の表4と表5に記載の化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。表4と5の具体例の中で好ましいのは、SE-12、SE-14、SE-16、SE-18、SE-20、SE-22、SE-24、SE-26、SE-33、SE-35、SE-41、SE-43、SE-45、SE-119、SE-121、SE-47、SE-49、SE-51、SE-53、SE-55、SE-57、SE-59、SE-61、SE-63、SE-65、SE-67、SE-69、SE-71、SE-83、SE-85、SE-89、SE-91、SE-95、SE-97、SE-99、SE-101、SE-103、SE-105、SE-107、SE-109、SE-111、SE-113、SE-115、SE-117であり、より好ましいのは、SE-12、SE-14、SE-18、SE-20、SE-41、SE-43、SE-119、SE-121、SE-49、SE-51、SE-55、SE-57、SE-61、SE-63、SE-67、SE-69、SE-95、SE-97、SE-101、SE-103、SE-107、SE-109、SE-113、SE-115である。これらの多官能チオールは、チオール基間の距離が長く立体障害が小さいため、所望の星型構造を形成することができる。化合物F化合物Fは、多官能カルボン酸とチオール基を有するアミンとの脱水縮合反応により得られる化合物であり、中でも、2官能以上10官能以下の多官能カルボン酸とチオール基を1つ以上有するアミンとの縮合反応により得られる化合物が好ましい。多官能カルボン酸の具体例としては上述の多官能カルボン酸が挙げられる。チオール基を1つ以上有するアミンの具体例としては、2-アミノエタンチオール、2-アミノチオフェノール、3-アミノチオフェノール、4-アミノチオフェノールが挙げられ、2-アミノエタンチオール、4-アミノチオフェノールが好ましく、2-アミノエタンチオールがより好ましい。本化合物の例としては、以下の化合物が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではない。表6の具体例の中で好ましいのは、SF-1、SF-4、SF-5、SF-8、SF-9、SF-13、SF-17、SF-20、SF-21、SF-24、SF-25、SF-28、SF-29、SF-32、SF-33、SF-36、SF-37、SF-40、SF-41、SF-45、SF-49、SF-52、SF-53、SF-56、SF-57、SF-60、SF-61、SF-64であり、より好ましいのは、SF-1、SF-5、SF-17、SF-21、SF-25、SF-29、SF-33、SF-37、SF-49、SF-53、SF-57、SF-61である。これらの多官能チオールは、チオール基間の距離が長く立体障害が小さいため、所望の星型構造を形成することができる。これらの多官能チオールの中でも、耐刷と現像性の観点で化合物A~化合物Eが好ましく、化合物A、化合物B、化合物C、化合物Eがより好ましく、化合物A、化合物B、化合物Cが特に好ましい。ポリマー鎖本発明の星型ポリマーにおけるポリマー鎖としては、ラジカル重合により製造可能な公知のビニル系ポリマー、メタアクリル酸系ポリマー、スチレン系ポリマーが挙げられ、メタアクリル酸系ポリマーが特に好ましい。支持体吸着性基本発明に用いられるポリマー鎖においては、支持体との密着性を高めるために、支持体表面と相互作用する官能基を少なくとも1つ有する繰り返し単位を、共重合成分として含有する。支持体表面と相互作用する官能基としては、例えば、陽極酸化処理又は親水化処理を施した支持体上に存在する金属、金属酸化物、ヒドロキシル基などとイオン結合、水素結合、極性相互作用などの相互作用が可能な基が挙げられる。支持体表面と相互作用する官能基の具体例を以下に挙げる。式中、M1及びM2はそれぞれ独立に、水素原子、アルカリ金属又はアルカリ土類金属に含まれる金属原子、又はアンモニウム基を表す。汚れ性の観点から、支持体表面と相互作用する官能基のうちの少なくとも一つが、ホスホン酸基若しくはその塩構造1、リン酸エステル基若しくはその塩構造2、カルボン酸基若しくはその塩であることが好ましく、リン酸エステル基若しくはその塩、又はホスホン酸基若しくはその塩であることが好ましい。本発明において、支持体表面と相互作用する官能基を少なくとも1つ有する繰り返し単位は、具体的には下記一般式B1で表されることが好ましい。式中、Ra~Rcはそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基、又はハロゲン原子を表す。Qは支持体表面と相互作用する官能基を表し、好ましい態様は上述したものと同じである。Lは単結合、又は2価の連結基である。2価の連結基は、1から60個までの炭素原子、0個から10個までの窒素原子、0個から50個までの酸素原子、1個から100個までの水素原子、及び0個から20個までの硫黄原子から成り、より具体的には、下記の構造単位が組み合わさって構成されるものを挙げることができる。上記構造において、Rd、Reは水素原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数6~20のアリール基、又はハロゲン原子を表す。nは1~4の整数を表す。以下に本発明に用いられる支持体表面と相互作用する官能基を少なくとも1つ有する繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明の星型ポリマー中の支持体吸着性基は星型ポリマー中に1種のみ有していても、2種以上有していてもよい。本発明に用いることができる星型ポリマーにおける支持体吸着性基を有するモノマー単位の含有比率は、星型ポリマーが有する全モノマー単位に対し、2~80モルであることが好ましく、2~70モルであることがより好ましく、5~50モルであることが更に好ましく、10~40モルであることが特に好ましい。親水性基本発明の星型ポリマーのポリマー鎖は支持体表面の親水性を高め、汚れ性を向上させるために親水性基を有する繰り返し単位を共重合成分として含有する。親水性基の具体例を以下に挙げる。上式中、M1は水素原子、アルカリ金属又はアルカリ土類金属に含まれる金属原子、又はアンモニウム基を表す。Xは-NR1R2-、-SR1-、-I-、-PR1R2-で表される基である。R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基を表し、R3はアルキレン基を表し、R4はアルキル基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基を表す。nは1~100の整数を表す。Lは前述のものと同義である。親水性基としては、水との親和性が高くなる官能基であれば何れも好適に使用することができるが、スルホン酸塩基、アミド基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、硫酸モノエステル塩基、スルホンアミド基、アミノ基、硫酸モノアミド塩基、ベタイン構造が好ましく、スルホン酸塩基、アミド基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、硫酸モノエステル塩基、スルホンアミド基、アミノ基、硫酸モノアミド塩基、ベタイン構造がより好ましく、スルホン酸塩基、アミド基、ポリアルキレンオキシド基、ヒドロキシル基、ベタイン構造が特に好ましい。本発明において、親水性基を有する繰り返し単位は、具体的には下記一般式B2で表されることが好ましい。式中、Ra~Rcはそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~6のアルキル基、又はハロゲン原子を表す。Lは前述のものと同義である。Wは親水性基を表し、好ましい態様は上述したものと同じである。以下に本発明に用いられる親水性基を有する繰り返し単位の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明に用いることができる星型ポリマーは、1種のみの親水性モノマー単位を有していても、2種以上の親水性モノマー単位を有していてもよい。本発明に用いることができる星型ポリマーにおける親水性モノマー単位の含有比率は、星型ポリマーが有する全モノマー単位に対し、30~98モルであることが好ましく、40~90モルであることがより好ましく、50~90モルであることが更に好ましい。その他の繰り返し単位本発明で用いられる星型ポリマーのポリマー鎖は、上記以外の他の繰り返し単位以下、単に、他の繰り返し単位と称する場合がある。を有する共重合体であってもよい。ここで、他の繰り返し単位としては、既知の種々のモノマーに由来する繰り返し単位を挙げることができる。本発明に用いられるポリマー鎖は、上記支持体吸着性を有する重合単位、親水性基を有する重合単位の他に、メタアクリル酸アルキル又はアラルキルエステルの重合単位、メタアクリルアミド又はその誘導体の重合単位、αヒドロキシメチルアクリレートの重合単位、スチレン誘導体の重合単位を有していてもよい。アクリル酸アルキルエステルのアルキル基は、好ましくは炭素数1~5のアルキル基、炭素数2~8の前述の置換基を有するアルキル基であり、メチル基がより好ましい。アクリル酸アラルキルエステルとしては、アクリル酸ベンジル等が挙げられる。メタアクリルアミド誘導体としては、N-イソプロピルアクリルアミド、N-フェニルメタクリルアミド、N-メタアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、モルホリノアクリルアミド等が挙げられる。αヒドロキシメチルアクリレートとしては、αヒドロキシメチルアクリル酸エチル、αヒドロキシメチルアクリル酸シクロヘキシル等が挙げられる。スチレン誘導体としては、スチレン、4-tertブチルスチレン等が挙げられる。本発明に用いることができる星型ポリマーにおける他のモノマー単位の含有比率は、星型ポリマーが有する全モノマー単位に対し、40モル以下であることが好ましく、30モルであることがより好ましく、20モル以下であることが更に好ましい。本発明に用いることが出来る支持体吸着性基の繰り返し単位と親水性基の繰り返し単位の組み合わせとして、支持体吸着性基がホスホン酸基若しくはその塩、リン酸エステル基若しくはその塩、又は、カルボン酸基若しくはその塩と、親水性基がスルホン酸基若しくはその塩、アミド基、ポリアルキレンオキサイド基、ヒドロキシル基、又は、ベタイン構造であることが好ましく、支持体吸着性基がホスホン酸基若しくはその塩、リン酸エステル基若しくはその塩、と親水性基がスルホン酸基若しくはその塩、ポリアルキレンオキサイド基、ヒドロキシル基、又は、ベタイン構造であることがより好ましく、支持体吸着性基がホスホン酸基若しくはその塩、リン酸エステル基若しくはその塩、と親水性基がスルホン酸基若しくはその塩、ポリアルキレンオキサイド基、又は、ヒドロキシル基、であることが特に好ましい。上記星型ポリマーの質量平均モル質量Mwは、5,000以上であることが好ましく、1万以上であることがより好ましく、また、1,000,000以下であることが好ましく、500,000以下であることがより好ましい。上記星型ポリマーの数平均モル質量Mnは、1,000以上であることが好ましく、2,000以上であることがより好ましく、また、500,000以下であることが好ましく、300,000以下であることがより好ましい。上記星型ポリマーの多分散度Mw/Mnは、1.1~10であることが好ましい。以下に本発明に用いられる星型ポリマーの具体例を表7~9に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明の版面処理剤は、星型ポリマーを1種単独で含有していてもよく、2種以上を含有していてもよい。本発明の版面処理剤における星型ポリマーの含有量は、0.005~10質量であることが好ましく、0.01~5質量であることがより好ましく、0.1~3質量であることが更に好ましい。上記範囲であると、非画像部及び網画像部のより高い汚れ防止効果が得られる。IIその他の成分本発明の版面処理剤には、前記星型ポリマー以外にその他の成分、水溶性高分子化合物、無機酸、無機酸の塩、有機酸、有機酸の塩、上記化合物以外の界面活性剤、有機溶剤、硝酸塩、硫酸塩、キレート剤、防腐剤、消泡剤などを含ませることができる。以下に各種成分について述べる。本発明の版面処理剤には、親水性の維持や傷から版面を保護するために皮膜形成性を有する前記星型ポリマー以外の水溶性高分子化合物を加えることが好ましい。なお、前記星型ポリマーは水溶性であっても、水溶性でなくともよいが、水溶性であることが好ましい。前記星型ポリマー以外の水溶性高分子化合物としては、例えば、アラビアガム、繊維素誘導体例えば、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、メチルプロピルセルロース等及びその変性体、ポリビニルアルコール及びその誘導体、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、ビニルメチルエーテル/無水マレイン酸共重合体、酢酸ビニル/無水マレイン酸共重合体、スチレン/無水マレイン酸共重合体、澱粉誘導体例えば、デキストリン、マルトデキストリン、酵素分解デキストリン、ヒドロキシプロピル化澱粉、ヒドロキシプロピル化澱粉酵素分解デキストリン、カルボキジメチル化澱粉、リン酸化澱粉、サイクロデキストリン、プルラン及びプルラン誘導体等が挙げられる。また、水溶性高分子化合物として使用することができるその他の澱粉誘導体としては、ブリティッシュガム等の焙焼澱粉、酵素デキストリン及びシャーディンガーデキストリン等の酵素変成デキストリン、可溶化澱粉に示される酸化澱粉、変成アルファー化澱粉及び無変成アルファー化澱粉等のアルファー化澱粉、燐酸澱粉、脂肪澱粉、硫酸澱粉、硝酸澱粉、キサントゲン酸澱粉及びカルバミン酸澱粉等のエステル化澱粉、カルボキシアルキル澱粉、ヒドロキシアルキル澱粉、スルフォアルキル澱粉、シアノエチル澱粉、アリル澱粉、ベンジル澱粉、カルバミルエチル澱粉、ジアルキルアミノ澱粉等のエーテル化澱粉、メチロール架橋澱粉、ヒドロキシアルキル架橋澱粉、燐酸架橋澱粉、ジカルボン酸架橋澱粉等の架橋澱粉、澱粉ポリアクリロアミド共重合体、澱粉ポリアクリル酸共重合体、澱粉ポリ酢酸ビニル共重合体、澱粉ポリアクリロニトリル共重合体、カオチン性澱粉ポリアクリル酸エステル共重合体、カオチン性澱粉ビニルポリマー共重合体、澱粉ポリスチレンマレイン酸共重合体、澱粉ポリエチレンオキサイド共重合体、澱粉ポリプロピレン共重合体等の澱粉グラフト重合体等が挙げられる。水溶性高分子化合物として使用することができる天然高分子化合物としては、水溶性大豆多糖類、澱粉、ゼラチン、大豆から抽出されるヘミセルロース、かんしょ澱粉、ばれいしょ澱粉、タピオカ澱粉、小麦澱粉及びコーンスターチ等の澱粉類、カラジーナン、ラミナラン、海ソウマンナン、ふのり、アイリッシュモス、寒天及びアルギン酸ナトリウム等の藻類から得られるもの、トロロアオイ、マンナン、クインスシード、ペクチン、トラガカントガム、カラヤガム、キサンチンガム、グアービンガム、ローカストビンガム、キャロブガム、ベンゾインガム等の植物性粘質物、デキストラン、グルカン、レバン等のホモ多糖、並びに、サクシノグルカン及びサンタンガム等のヘトロ多糖等の微生物粘質物、にかわ、ゼラチン、カゼイン及びコラーゲン等の蛋白質が好ましい。上記の中でも、アラビアガム、デキストリンやヒドロキシプロピル澱粉といった澱粉誘導体、カルボキシメチルセルロース、大豆多糖類などが好ましく使用することができる。これら前記星型ポリマー以外の水溶性高分子化合物の含有量は、0.1~25.0質量であることが好ましく、0.3~20.0質量であることがより好ましい。本発明の版面処理剤は、一般的には酸性領域pH2~6の範囲で使用する方が有利である。そのようなpHにするため、版面処理剤中に、鉱酸、有機酸、又は、それらの塩等のpH調整剤を添加し調節することが好ましい。鉱酸として、硝酸、硫酸、燐酸、メタ燐酸、ポリ燐酸などが挙げられる。有機酸としては、酢酸、蓚酸、クエン酸、リンゴ酸、マロン酸、酒石酸、p-トルエンスルホン酸、乳酸、レプリン酸、フィチン酸、有機ホスホン酸などが挙げられる。好ましく使用できる塩として、燐酸水素二ナトリウム、燐酸水素二カリウム、燐酸水素二アンモニウム、燐酸二水素ナトリウム、燐酸二水素カリウム、燐酸二水素アンモニウム、ピロ燐酸カリウム、ヘキサメタ燐酸ナトリウム、トリポリ燐酸ナトリウム、硝酸ナトリウム、硝酸カリウム、硝酸アンモニウム、硫酸ナトリウムなどが挙げられる。pH調整剤は、1種単独で使用してもよいし、あるいは2種以上を併用してもよい。その添加量は、0.01~3.0質量であることが好ましい。なお、本発明の版面処理剤は、水溶性高分子化合物、並びに、リン酸塩及びリン酸から選択された少なくとも1種を含有することが好ましい。本発明の版面処理剤は、更に界面活性剤を含んでいることが好ましい。界面活性剤としては、例えば、アニオン界面活性剤及び/又はノニオン界面活性剤が挙げられる。アニオン界面活性剤としては、脂肪酸塩類、アビエチン酸塩類、ヒドロキシアルカンスルホン酸塩類、アルカンスルホン酸塩類、ジアルキルスルホコハク酸塩類、直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩類、分岐鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、アルキルフェノキシポリオキシエチレンプロピルスルホン酸塩類、ポリオキシエチレンアルキルスルホフェニルエーテル塩類、N-メチル-N-オレイルタウリンナトリウム類、N-アルキルスルホコハク酸モノアミド二ナトリウム塩類、石油スルホン酸塩類、硫酸化ヒマシ油、硫酸化牛脂油、脂肪酸アルキルエステルの硫酸エステル塩類、アルキル硫酸エステル塩類、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸エステル塩類、脂肪酸モノグリセリド硫酸エステル塩類、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸エステル塩類、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル硫酸エステル塩類、アルキル燐酸エステル塩類、ポリオキシエチレンアルキルエーテル燐酸エステル塩類、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル燐酸エステル塩類、スチレン-無水マレイン酸共重合物の部分ケン化物類、オレフィン-無水マレイン酸共重合物の部分ケン化物類、ナフタレンスルホン酸塩ホルマリン縮合物類等が挙げられる。これらの中でも、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキル硫酸エステル塩類及びアルキルナフタレンスルホン酸塩類が特に好ましく用いられる。また、ノニオン界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル類、グリセリン脂肪酸部分エステル類、ソルビタン脂肪酸部分エステル類、ペンタエリスリトール脂肪酸部分エステル類、プロピレングリコールモノ脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸部分エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸部分エステル類、ポリオキシエチレンヒマシ油エーテル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸部分エステル類、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル類、ポリグリセリン脂肪酸部分エステル類、ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸部分エステル類、脂肪酸ジエタノールアミド類、N,N-ビス-2-ヒドロキシアルキルアミン類、ポリオキシエチレンアルキルアミン、トリエタノールアミン脂肪酸エステル、トリアルキルアミンオキシドなどが挙げられる。その中でも、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレンブロックコポリマー類、ポリオキシエチレンヒマシ油エーテル等が好ましく用いられる。また、アセチレングリコール系とアセチレンアルコール系のオキシエチレン付加物、フッ素系、シリコン系等のアニオン、ノニオン界面活性剤も同様に使用することができる。これら界面活性剤は、2種以上併用することもできる。例えば、互いに異なる2種以上のアニオン界面活性剤の併用やアニオン界面活性剤とノニオン界面活性剤の併用が好ましい。これらの化合物は環境面への影響を考慮して適宜選択して使用することが好ましい。界面活性剤の使用量は、特に限定する必要はないが、版面処理剤中に0.01~20質量であることが好ましい。本発明の版面処理剤には、画像部の感脂性を保護するために沸点130°C以上の有機溶剤を添加することが好ましい。この種の有機溶剤は一方で非画像部親水性層上に付着している微量の残量の感光膜を除去し、非画像部の親水性を高める効果を発揮する働きをする。沸点130°C以上の有機溶剤の具体例としては、アルコール類として、n-ヘキサノール、2-エチルブタノール、n-ヘプタノール、2-ヘプタノール、3-ヘプタノール、2-オクタノール、2-エチルヘキサノール、3,5,5-トリメチルヘキサノール、ノナノール、n-デカノール、ウンデカノール、n-ドデカノール、トリメチルノニルアルコール、テトラデカノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール等が挙げられる。ケトン類としては、メチル-n-アミルケトン、メチル-n-ヘキシルケトン、エチル-n-ブチルケトン、ジ-n-プロピルケトン、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノン等が挙げられる。エステル類としては、酢酸-n-アミル、酢酸イソアミル、酢酸メチルイソアミル、酢酸メトキシブチル、酢酸ベンジル、乳酸エチル、乳酸ブチル、乳酸-n-アミル、安息香酸メチル、安息香酸エチル及び安息香酸ベンジルなどの安息香酸エステル類、フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジブチル、フタル酸-ジ-2-エチルヘキシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジデシル、フタル酸ジラウリル、フタル酸ブチルベンジルなどのフタル酸ジエステル類、ジオクチルアジペート、ブチルグリコールアジペート、ジオクチルアゼレート、ジブチルセバケート、ジ2-エチルヘキシルセバケート、ジオクチルセバケートなどの脂肪族二塩基酸エステル類、例えばエポキシ化大豆油などのエポキシ化トリグリセライド類、トリクレジルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリスクロルエチルホスフェートなどの燐酸エステル類等が挙げられる。アミド類としては、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン、N-エチル-2-ピロリドン、N-ブチル-2-ピロリドン等が挙げられる。多価アルコール類及びその誘導体としては、エチレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールブチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、エチレングリコールイソアミルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテルアセテート、エチレングリコールベンジルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、メトキシエタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、テトラエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、1-ブトキシエトキシプロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノブチルエーテル、ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、オクチレングリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリメチロールプロパン、グリセリンモノアセテート、グリセリントリアセテート類を挙げることができる。炭化水素系としては、沸点160°C以上の石油留分の芳香族、脂肪族化合物、スクワランなどが挙げられる。上記沸点130°C以上の有機溶剤を選択するときの条件としては、その環境安全性、特に臭気が挙げられる。これらの溶剤は1種単独で使用してもよいし、あるいは2種以上を併用してもよい。本発明の版面処理剤において、これらの有機溶剤は界面活性剤によって可溶化させて溶液タイプとしてもよいし、あるいは油相として乳化分散させて乳化タイプとしてもよい。沸点130°C以上の有機溶剤の使用量は、版面処理剤中に、0.1~5.0質量であることが好ましく、0.3~3.0質量であることがより好ましい。本発明の版面処理剤は、硝酸塩や硫酸塩を含有していてもよい。版面処理剤に含ませることができる硝酸塩、硫酸塩としては、硝酸マグネシウム、硝酸ナトリウム、硝酸カリウム、硝酸アンモニウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸アンモニウム、硫酸水素ナトリウム、硫酸ニッケルなどが挙げられる。これらの使用量は、版面処理剤中に、0.05~1.0質量であることが好ましい。通常、版面処理剤は濃縮液として市販される場合が多く、使用時に水道水、井戸水等を加えて希釈して使用される。この希釈する水道水や井戸水に含まれているカルシウムイオン等が印刷に悪影響を与え、印刷物を汚れ易くする原因となることもあるので、この欠点を解消するため、本発明の版面処理剤は、キレート化合物を含有することが好ましい。好ましいキレート化合物としては、例えば、Na2P2O7、Na5P3O3、Na3P3O9、Na2O4PNaO3PPO3Na2、カルゴンポリメタリン酸ナトリウムなどのポリリン酸塩、エチレンジアミンテトラ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;ジヒドロキシエチルグリシン、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;ヒドロキシイミノジ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;グリコールエーテルジアミンテトラ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;ジエチレントリアミンペンタ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;トリエチレンテトラミンヘキサ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩、ヒドロキシエチルエチレンジアミントリ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;1,2-ジアミノシクロヘキサンテトラ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;1,3-ジアミノ-2-プロパノールテトラ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩などのようなアミノポリカルボン酸類、ニトリロトリ酢酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;1-ヒドロキシエタン-1,1-ジホスホン酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;アミノトリメチレンホスホン酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;エチレンアジミンテトラメチレンホスホン酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;ヘキサメチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸、そのカリウム塩、そのナトリウム塩などのような有機ホスホン酸類、あるいは2-ホスホノブタントリカルボン酸-1,2,4、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;2一ホスホノブタノントリカルボン酸-2,3,4、そのカリウム塩、そのナトリウム塩;1-ホスホノエタントリカルボン酸-1,2、2、そのカリウム塩、そのナトリウム塩などのようなホスホノアルカントリカルボン酸類を挙げることができる。上記キレート化合物のナトリウム塩、カリウム塩の代りに有機アミンの塩も有効である。これらキレート化合物は、版面処理剤組成中に安定に存在し、印刷性を阻害しないものが選ばれる。キレート化合物の添加量としては、使用時の版面処理剤に対して、0.001~1.0質量であることが好ましい。本発明の版面処理剤には、更に防腐剤、消泡剤などを添加することができる。防腐剤として、例えば、フェノール又はその誘導体、ホルマリン、イミダゾール誘導体、デヒドロ酢酸ナトリウム、4-イソチアゾリン-3-オン誘導体、ベンゾイソチアゾリン-3-オン、ベンズトリアゾール誘導体、アミジングアニジン誘導体、四級アンモニウム塩類、ピリジン、キノリン、グアニジン等の誘導体、ダイアジン、トリアゾール誘導体、オキサゾール、オキサジン誘導体、ニトロブロモアルコール系の2-ブロモ-2-ニトロプロパン-1,3-ジオール、1,1-ジブロモ-1-ニトロ-2-エタノール、1,1-ジブロモ-1-ニトロ-2-プロパノール、及び、オマジン類などが挙げられる。防腐剤の好ましい添加量は、細菌、カビ、酵母等に対して、安定に効力を発揮する量であって、細菌、カビ、酵母の種類によっても異なるが、版面処理剤中に、0.01~4.0質量の範囲が好ましく、また種々のカビ、殺菌に対して効力のあるように2種以上の防腐剤を併用することが好ましい。また、消泡剤としては、一般的なシリコーン系の自己乳化型タイプ、乳化タイプ、界面活性剤ノニオン系のHLBHydrophileLipophileBalance値の5以下等の化合物を使用することができる。シリコーン消泡剤が好ましい。その中で乳化分散型及び可溶化型等がいずれも使用できる。消泡剤の含有量は、版面処理剤中に、0.001~1.0質量であることが好ましい。本発明の版面保護剤の残余は水であることが好ましい。本発明の版面保護剤は溶液タイプ又は乳化タイプとして調製する場合、それぞれ常法に従って調製することができる。例えば乳化分散は、水相を温度40°C±5°Cに調製し、高速攪拌し、水相の中に調製した油相をゆっくり滴下し充分撹拌後、圧力式のホモジナイザーを通して乳化液を作製することができる。本発明の版面処理剤は、ポジ型平版印刷版原版、ネガ型平版印刷版原版のいずれにも用いることができ、各種平版印刷版原版からの平版印刷版の製版に用いることができる。また、平版印刷版原版の方式は、サーマル方式であっても、フォトポリマー方式であってもよい。<ネガ型の感光層>本発明に用いることができる平版印刷版原版としては、特に制限はないが、A増感色素、B重合開始剤、C重合性化合物、及び、Dバインダーポリマーを含有するネガ型ネガタイプの感光層以下、画像形成層又は記録層ともいう。を有する平版印刷版原版であることが好ましい。A増感色素本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層は、増感色素を含有することが好ましい。本発明に用いることができる増感色素としては、特に制限はなく、公知の増感色素を用いることができる。例えば、300~450nmに極大吸収を有する増感色素や、500~600nmに極大吸収を有する増感色素、750~1,400nmに極大吸収を有する増感色素を添加することで、各々、当業界で通常用いられている405nmのバイオレットレーザ、532nmのグリーンレーザ、830nmのIRレーザに対応した高感度な平版印刷版原版を提供することができる。本発明にて好適に用いられる750~1,400nmに極大吸収を有する増感色素について詳述する。なお、本発明においては、750~1,400nmに極大吸収を有する増感色素を、赤外線吸収剤ともいう。赤外線吸収剤は、750~1,400nmの波長に吸収極大を有する染料又は顔料であることが好ましい。染料としては、市販の染料、及び、例えば、染料便覧有機合成化学協会編集、昭和45年刊等の文献に記載されている公知のものが利用できる。具体的には、アゾ染料、金属錯塩アゾ染料、ピラゾロンアゾ染料、ナフトキノン染料、アントラキノン染料、フタロシアニン染料、カルボニウム染料、キノンイミン染料、メチン染料、シアニン染料、スクワリリウム色素、ピリリウム塩、金属チオレート錯体等の染料が挙げられる。これらの染料のうち特に好ましいものとしては、シアニン色素、スクワリリウム色素、ピリリウム塩、ニッケルチオレート錯体、インドレニンシアニン色素が挙げられる。更に、シアニン色素やインドレニンシアニン色素が好ましく、特に好ましい例として下記式aで表されるシアニン色素が挙げられる。一般式a中、X1は、水素原子、ハロゲン原子、-NR9R10、-X2-L1又は以下に示す基を表す。ここで、R9及びR10は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換基を有していてもよい炭素原子数6~10の芳香族炭化水素基、炭素原子数1~8のアルキル基、水素原子を表し、またR9とR10とが互いに結合して環を形成してもよい。なかでもフェニル基が好ましい。X2は酸素原子又は硫黄原子を示し、L1は、炭素原子数1~12の炭化水素基、ヘテロ原子を有する芳香族環、ヘテロ原子を含む炭素原子数1~12の炭化水素基を示す。なお、ここでヘテロ原子とは、N、S、O、ハロゲン原子、Seを示す。以下に示す基において、Xa-は後述するZa-と同様に定義され、Raは、水素原子、アルキル基、アリール基、置換又は無置換のアミノ基、ハロゲン原子より選択される置換基を表す。R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素原子数1~12の炭化水素基を表す。感光層塗布液の保存安定性から、R1及びR2は、炭素原子数2個以上の炭化水素基であることが好ましく、また、R1とR2とは互いに結合し、5員環又は6員環を形成していることも好ましい。Ar1、Ar2は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換基を有していてもよい芳香族炭化水素基を表す。好ましい芳香族炭化水素基としては、ベンゼン環及びナフタレン環が挙げられる。また、好ましい置換基としては、炭素原子数12個以下の炭化水素基、ハロゲン原子、炭素原子数12個以下のアルコキシ基が挙げられる。Y1、Y2は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、硫黄原子又は炭素原子数12個以下のジアルキルメチレン基を表す。R3、R4は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換基を有していてもよい炭素原子数20個以下の炭化水素基を表す。好ましい置換基としては、炭素原子数12個以下のアルコキシ基、カルボキシル基、スルホ基が挙げられる。R5、R6、R7及びR8は、それぞれ同じでも異なっていてもよく、水素原子又は炭素原子数12個以下の炭化水素基を示す。原料の入手性から、好ましくは水素原子である。また、Zaは、対アニオンを表す。ただし、式aで表されるシアニン色素が、その構造内にアニオン性の置換基を有し、電荷の中和が必要ない場合にはZaは必要ない。好ましいZaは、感光層塗布液の保存安定性から、ハロゲン化物イオン、過塩素酸イオン、テトラフルオロボレートイオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、及び、スルホン酸イオンであり、特に好ましくは、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、及び、アリールスルホン酸イオンである。なお、対イオンとして、ハロゲン化物イオンを含有してないものが特に好ましい。これらの赤外線吸収剤は、他の成分と同一の層に添加してもよいし、別の層を設けそこへ添加してもよい。前記感光層におけるこれらの赤外線吸収剤の含有量は、感光層中における均一性や感光層の耐久性の観点から、感光層を構成する全固形分に対し、0.01~50質量であることが好ましく、0.1~10質量であることがより好ましく、0.5~10質量であることが更に好ましい。その他の赤外線吸収剤としては、特開2002-40638号の段落番号0012~0038、特開2004-250158号の段落番号0144~0174、特開2005-47947号の段落番号0219~0249、特開2005-91617号の段落番号0231~0260、特開2005-91618号の段落番号0219~0249、特開2005-134893号の段落番号0195~0224、特開2005-250158号の段落番号0144~0173、特開2005-250438号の段落番号0192~0201、特開2005-257949号の段落番号0241~0273、特開2005-298567号の段落番号0235~0268、特開2005-300650号の段落番号0243~0276、特開2005-300817号の段落番号0177~0186、特開2006-267289号の段落番号0215~0224、特開2007-17948号の段落番号0107~0124、特開2007-47742号の段落番号0275~0304、特開2007-248863号の段落番号0188~0206、特開2007-249036号の段落番号0114~0125、特開2007-249037号の段落番号0115~0123、特開2008-242093号の段落番号0115~0145、特開2008-249851号の段落番号0040~0061の各公報に記載のものを好ましく用いることができる。次に、350~450nmの波長域に極大吸収を有する増感色素について説明する。この様な増感色素としては、例えば、メロシアニン色素類、ベンゾピラン類、クマリン類、芳香族ケトン類、アントラセン類、等を挙げることができる。360~450nmの波長域に吸収極大を持つ増感色素のうち、高感度の観点からより好ましい色素は下記式IXで表される色素である。式IX中、Aは置換基を有してもよい芳香族環基又はヘテロ環基を表し、Xは酸素原子、硫黄原子又はNR3を表す。R1、R2及びR3は、それぞれ独立に、一価の非金属原子団を表し、AとR1及びR2とR3はそれぞれ互いに結合して、脂肪族性又は芳香族性の環を形成してもよい。R1、R2及びR3はそれぞれ独立に、一価の非金属原子団を表し、好ましくは、置換若しくは非置換のアルキル基、置換若しくは非置換のアルケニル基、置換若しくは非置換のアリール基、置換若しくは非置換の芳香族複素環残基、置換若しくは非置換のアルコキシ基、置換若しくは非置換のアルキルチオ基、ヒドロキシル基、又は、ハロゲン原子を表す。次に、式IXにおけるAは、置換基を有してもよい芳香族環基又はヘテロ環基を表す。このような増感色素の具体例としては、特開2007-58170号公報の段落番号0047~0053に記載の化合物が好ましく用いられる。更に、特開2005-47947号の段落番号0168~0218、特開2005-91617号の段落番号0180~0230、特開2005-91618号の段落番号0168~0218、特開2005-134893号の段落番号0144~0194、特開2005-250158号の段落番号0192~0242、特開2005-250438号の段落番号0202~0250、特開2005-257949号の段落番号0190~0240、特開2005-298567号の段落番号0184~0234、特開2005-300650号の段落番号0192~0242、特開2005-300817号の段落番号0170~0176、特開2006-267289号の段落番号0225~0273、特開2007-17948号の段落番号0058~0084、特開2007-47742号の段落番号0230~0274、特開2007-248863号の段落番号0207~0246、特開2007-249036号の段落番号0076~0113、特開2007-249037号の段落番号0078~0114、特開2007-171406号の段落番号0033~0038、特開2007-206216号の段落番号0023~0059、特開2007-225701号の段落番号0016~0043、特開2007-316582号の段落番号0037~0049、特開2007-328243号の段落番号0026~0115、特開2008-242093号の段落番号0067~0114に記載の増感色素も好ましく用いることができる。B重合開始剤本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層は、重合開始剤以下、開始剤化合物ともいう。を含有することが好ましい。本発明における開始剤化合物としては、当業者間で公知のものを制限なく使用できる。具体的には、例えば、トリハロメチル化合物、カルボニル化合物、有機過酸化物、アゾ系化合物、アジド化合物、メタロセン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、有機ホウ素化合物、ジスルホン化合物、オキシムエステル化合物、オニウム塩化合物、鉄アレーン錯体が挙げられる。中でも、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、オニウム塩、トリハロメチル化合物及びメタロセン化合物よりなる群から選択される少なくとも1種であることが好ましく、ヘキサアリールビイミダゾール化合物及びオニウム塩よりなる群から選択される少なくとも1種であることが特に好ましい。上記の重合開始剤は、2種以上を適宜併用することもできる。ヘキサアリールビイミダゾール化合物としては、特公昭45-37377号、特公昭44-86516号の各公報記載のロフィンダイマー類、例えば、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ブロモフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,p-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラm-メトキシフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,o’-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ニトロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-メチルフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-トリフルオロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。ヘキサアリールビイミダゾール化合物は、300~450nmに極大吸収を有する増感色素と併用して用いられることが特に好ましい。本発明において好適に用いられるオニウム塩は、下記式RI-I~RI-IIIで表されるオニウム塩である。式RI-I中、Ar11は置換基を1~6個有していてもよい炭素数20以下のアリール基を表し、好ましい置換基としては炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~12のアルケニル基、炭素数1~12のアルキニル基、炭素数1~12のアリール基、炭素数1~12のアルコキシ基、炭素数1~12のアリーロキシ基、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキルアミノ基、炭素数1~12のジアルキルアミノ基、炭素数1~12のアルキルアミド基又はアリールアミド基、カルボニル基、カルボキシル基、シアノ基、スルホニル基、炭素数1~12のチオアルキル基、炭素数1~12のチオアリール基が挙げられる。Z11は1価の陰イオンを表し、具体的には、ハロゲン化物イオン、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン、スルフィン酸イオン、チオスルホン酸イオン、硫酸イオンが挙げられる。中でも、安定性の面から、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン及びスルフィン酸イオンが好ましい。式RI-II中、Ar21及びAr22はそれぞれ独立に、置換基を1~6個有していてもよい炭素数20以下のアリール基を表し、好ましい置換基としては炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~12のアルケニル基、炭素数1~12のアルキニル基、炭素数1~12のアリール基、炭素数1~12のアルコキシ基、炭素数1~12のアリーロキシ基、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキルアミノ基、炭素数1~12のジアルキルアミノ基、炭素数1~12のアルキルアミド基又はアリールアミド基、カルボニル基、カルボキシル基、シアノ基、スルホニル基、炭素数1~12のチオアルキル基、炭素数1~12のチオアリール基が挙げられる。Z21は1価の陰イオンを表す。具体的には、ハロゲン化物イオン、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン、スルフィン酸イオン、チオスルホン酸イオン、硫酸イオンが挙げられる。中でも、安定性、反応性の面から過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン、スルフィン酸イオン、カルボン酸イオンが好ましい。式RI-III中、R31、R32及びR33はそれぞれ独立に、置換基を1~6個有していてもよい炭素数20以下のアリール基、アルキル基、アルケニル基又はアルキニル基を表す。中でも反応性、安定性の面から好ましいのは、アリール基である。置換基としては、炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~12のアルケニル基、炭素数1~12のアルキニル基、炭素数1~12のアリール基、炭素数1~12のアルコキシ基、炭素数1~12のアリーロキシ基、ハロゲン原子、炭素数1~12のアルキルアミノ基、炭素数1~12のジアルキルアミノ基、炭素数1~12のアルキルアミド基又はアリールアミド基、カルボニル基、カルボキシル基、シアノ基、スルホニル基、炭素数1~12のチオアルキル基、炭素数1~12のチオアリール基が挙げられる。Z31は1価の陰イオンを表す。具体例としては、ハロゲン化物イオン、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン、スルフィン酸イオン、チオスルホン酸イオン、硫酸イオンが挙げられる。中でも安定性、反応性の面から、過塩素酸イオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、テトラフルオロボレートイオン、スルホン酸イオン、スルフィン酸イオン、カルボン酸イオンが好ましい。より好ましいものとして特開2001-343742号公報記載のカルボン酸イオン、特に好ましいものとして特開2002-148790号公報記載のカルボン酸イオンが挙げられる。その他の重合開始剤としては、特開2004-317652号の段落番号0065~0124、特開2005-47947号の段落番号0202~0264、特開2005-91618号の段落番号0091~0164、特開2005-134893号の段落番号0031~0104、特開2005-250158号の段落番号0103~0140、2005-300650号の段落番号0115~0189、特開2006-267289号の段落番号0120~0209、特開2007-17948号の段落番号0051~0054、特開2007-47742号の段落番号0190~0227、特開2007-248863号の段落番号0111~0185、特開2007-249036号の段落番号0037~0062、特開2007-249037号の段落番号0038~0063、特開2007-171406号の段落番号0039~0047、特開2007-206216号の段落番号0060~0115、特開2007-206217号の段落番号0071~0126、特開2007-316582号の段落番号0050~0059、特開2008-242093号の0042~0066、特開2008-276167号の段落番号0016~0054の各公報に記載のものを好ましく用いることができる。本発明における重合開始剤は、単独又は2種以上の併用によって好適に用いられる。本発明における感光層中の重合開始剤の使用量は、感光層全固形分の質量に対し、0.01~20質量であることが好ましく、0.1~15質量であることがより好ましく、1.0~10質量であることが更に好ましい。C重合性化合物本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層は、重合性化合物を含有することが好ましい。本発明における感光層に用いることができる重合性化合物は、少なくとも1個のエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも1個、好ましくは2個以上有する化合物から選ばれる。これらは、例えばモノマー、プレポリマー、すなわち2量体、3量体及びオリゴマー、又はそれらの混合物などの化学的形態をもつ。このような化合物群は当該産業分野において広く知られるものであり、本発明においては、これらを特に限定なく用いることができる。モノマーの例としては、不飽和カルボン酸例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸などや、そのエステル類、アミド類が挙げられ、好ましくは、不飽和カルボン酸とアルコール化合物とのエステル、不飽和カルボン酸とアミン化合物とのアミド類が用いられる。また、ヒドロキシル基やアミノ基、メルカプト基等の求核性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能若しくは多官能イソシアネート類又はエポキシ類との付加反応物、及び、単官能又は多官能のカルボン酸との脱水縮合反応物等も好適に使用される。また、イソシアネート基や、エポキシ基等の親電子性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類又はチオール類との付加反応物、更にハロゲノ基や、トシルオキシ基等の脱離性置換基を有する不飽和カルボン酸エステル又はアミド類と単官能若しくは多官能のアルコール類、アミン類又はチオール類との置換反応物も好適である。また、別の例として、上記の不飽和カルボン酸の代わりに、不飽和ホスホン酸、スチレン、ビニルエーテル等に置き換えた化合物群を使用することも可能である。エステル類の例としては、特公昭51-47334号、特開昭57-196231号の各公報に記載の脂肪族アルコール系エステル類や、特開昭59-5240号、特開昭59-5241号、特開平2-226149号の各公報に記載の芳香族系骨格を有するもの、特開平1-165613号公報記載のアミノ基を含有するもの等も好適に用いられる。更に、前述のエステルモノマーは混合物としても使用することができる。また、アミド系モノマーの例としては、特公昭54-21726号公報記載のシクロへキシレン構造を有すものを挙げることができる。また、イソシアネートとヒドロキシル基の付加反応を用いて製造されるウレタン系付加重合性化合物も好適であり、そのような具体例としては、例えば、特公昭48-41708号公報に記載されているビニルウレタン化合物等が挙げられる。また、特開昭51-37193号公報、特公平2-32293号公報、特公平2-16765号公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号公報、特公昭56-17654号公報、特公昭62-39417号公報、特公昭62-39418号公報記載のエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。更に、特開昭63-277653号公報、特開昭63-260909号公報、特開平1-105238号公報に記載される、分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることによっては、非常に感光スピードに優れた光重合性組成物を得ることができる。その他の例としては、特開昭48-64183号、特公昭49-43191号、特公昭52-30490号の各公報に記載されているようなポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸を反応させたエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタクリレートを挙げることができる。また、特公昭46-43946号、特公平1-40337号、特公平1-40336号の各公報に記載の特定の不飽和化合物や、特開平2-25493号公報記載のビニルホスホン酸系化合物等も挙げることができる。また、ある場合には、特開昭61-22048号公報記載のペルフルオロアルキル基を含有する構造が好適に使用される。更に日本接着協会誌vol.20、No.7、300~308ページ1984年に光硬化性モノマー及びオリゴマーとして紹介されているものも使用することができる。前記感光層における重合性化合物は、単独又は2種以上併用してもよい。前記感光層における重合性化合物の含有量は、感光層の全固形分に対して、5~75質量であることが好ましく、25~70質量であることがより好ましく、30~60質量であることが更に好ましい。Dバインダーポリマー本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層は、バインダーポリマーを含有することが好ましい。本発明に用いることができるバインダーポリマーの化学構造は、特に限定されないが、アルカリ性処理液への溶解性、すなわち現像性の観点から酸基を有する有機高分子が好ましく、特にカルボン酸又はその塩を含有する有機高分子がより好ましい。本発明に用いることができるバインダーポリマーとしては、カルボン酸含有のアルカリ水可溶又は膨潤性の有機高分子が例示できる。この様な有機高分子としては、側鎖にカルボン酸基を有する付加重合体、例えば、特公昭59-44615号、特公昭54-34327号、特公昭58-12577号、特公昭54-25957号、特開昭54-92723号、特開昭59-53836号、特開昭59-71048号の各公報に記載されているもの、すなわち、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等が有用である。バインダーポリマーとして、カルボン酸塩基を含有するメタアクリル酸エステルに由来するモノマー単位を含む共重合体が好ましい。また、側鎖にカルボン酸基を有する酸性セルロース誘導体、ヒドロキシル基を有する付加重合体に環状酸無水物を付加させたものなども有用である。更に、特公平7-120040号、特公平7-120041号、特公平7-120042号、特公平8-12424号、特開昭63-287944号、特開昭63-287947号、特開平1-271741号、特開平11-352691号の各公報に記載のポリウレタン樹脂もアルカリ水可溶又は膨潤性バインダーとして有用である。本発明に使用できるバインダーポリマーとして、アクリル系樹脂、メタクリル系樹脂、又は、ウレタン樹脂が好ましく用いられる。本発明に用いることができるバインダーポリマーとして好適な材料の一例は、aカルボン酸基その塩を含む。を含有するモノマー単位及びbラジカル架橋性を付与するモノマー単位を有する共重合体である。aカルボン酸基を含有するモノマー単位としては、特に限定されないが、特開2002-40652号公報、特開2005-300650号公報の段落番号0059~0075に記載の構造が好ましく用いられる。bラジカル架橋性を付与するモノマー単位としては、特に限定されないが、特開2007-248863号公報の段落番号0041~0053に記載の構造が好ましく用いられる。本発明に用いることができるバインダーポリマーは、aカルボン酸基を含有するモノマー単位も、bラジカル架橋性を付与するモノマー単位も含まないエチレン性不飽和化合物に由来するモノマー単位を共重合成分として有していてもよい。このようなモノマー単位としては、メタアクリル酸エステル、メタアクリル酸アミドに由来するモノマー単位が好ましい。特に、特開2007-272134号公報の段落番号0061~0084に記載のアミド基メタアクリル酸アミドに由来するモノマー単位が好ましく用いられる。このモノマーの含有量は、総モノマー単位数を100とした場合、そのうちの5~50単位であることが好ましく、5~35単位であることがより好ましく、5~25単位であることが更に好ましい。本発明における感光層には、バインダーポリマーとして、前述のモノマー単位の組み合わせを有する付加重合体以外に、側鎖に架橋性基を有するウレタン樹脂も使用することができる。ここで架橋性基とは、平版印刷版原版を露光した際に感光層中で起こる化学反応によりバインダーポリマーを架橋することができる基のことである。このような機能を有する基であれば特にその化学構造は限定されないが、例えば、付加重合し得る官能基としてエチレン性不飽和基が好ましい。また、特開2007-17948号公報の段落番号0130~0139に記載された官能基が例示できる。本発明で特に好ましく用いられる側鎖に架橋性基を有するポリウレタン樹脂は、iジイソシアネート化合物、iiカルボキシル基を有するジオール化合物、iii架橋性基を有するジイソシアネート化合物、及び、必要であれば、ivカルボキシル基を有さないジオール化合物、vアミノ基を有する化合物を重付加反応させることにより得ることができる。上記i、ii及びiiiの化合物は、特開2007-17948号公報の段落番号0142~0167に記載された式4~10及び具体例が挙げられる。ivの化合物は、特開2007-17948号公報の段落番号0180~0225に記載された一般式A’、式a~e、式11~22及び具体的化合物が挙げられる。vの化合物は特開2007-17948号公報の段落番号0227~0230に記載された式31及び式32及び具体的化合物が挙げられる。上記のポリウレタン樹脂のほかに、特開2003-270775号公報に記載されるようなカルボキシル基を有するポリウレタンに高分子反応で架橋性基を導入して得られるポリウレタン樹脂も例示できる。感光層の現像性を維持するためには、使用されるバインダーポリマーは、適当な分子量を有することが好ましく、質量平均モル質量Mwは5,000~300,000であることがより好ましく、20,000~150,000であることが更に好ましい。これらのバインダーポリマーは、感光層中に任意な量で含有させることができるが、前記感光層中におけるバインダーポリマーの含有量は、10~90質量であることが好ましく、30~80質量であることがより好ましい。Eその他の感光層成分本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層には、更に、必要に応じて種々の添加剤を含有させることができる。添加剤としては、現像性の促進及び塗布面状を向上させるための界面活性剤、現像性の向上やマイクロカプセルの分散安定性向上などのための親水性ポリマー、画像部と非画像部を視認するための着色剤や焼き出し剤、感光層の製造中又は保存中のラジカル重合性化合物の不要な熱重合を防止するための重合禁止剤、酸素による重合阻害を防止するための高級脂肪誘導体、画像部の硬化皮膜強度向上のための無機微粒子、現像性向上のための親水性低分子化合物、感度向上のための共増感剤や連鎖移動剤、可塑性向上のための可塑剤等を添加することができる。これらの化合物はいずれも公知のものを使用でき、例えば、特開2007-171406号、特開2007-206216号、特開2007-206217号、特開2007-225701号、特開2007-225702号、特開2007-316582号、特開2007-328243号の各公報に記載の化合物を使用することができる。<酸架橋層>サーマルネガタイプの感光層の一つとして、酸架橋型の感光層酸架橋層も好適に挙げられる。酸架橋層は、光熱変換物質と、熱酸発生剤と、硬化性化合物である酸により架橋する化合物架橋剤と、酸の存在下で架橋剤と反応し得るアルカリ可溶性高分子化合物とを含有する。酸架橋層においては、光熱変換物質が吸収した赤外線を熱に変換し、この熱により熱酸発生剤が分解して酸が発生し、発生した酸により架橋剤とアルカリ可溶性高分子化合物とが反応し、硬化する。具体的には、例えば、特開平7-306528号、特開平8-276558号、特開平10-123701号、特開平10-203037号の各公報に記載の感光層が好ましく用いられる。<ポジ型の感光層>ポジ型ポジタイプの感光性組成物は、アルカリ可溶性高分子化合物と光熱変換物質とを含有する。ポジタイプの感光層においては、光熱変換物質が赤外線レーザー等の光のエネルギーを熱に変換し、その熱がアルカリ可溶性高分子化合物のアルカリ溶解性を低下させている相互作用を効率よく解除する。具体的には、特開平11-218914号、特開2001-215693号、特開2001-305722号、特開2002-311570号、特開2002-3233769号、特開2007-122003号、特開2008-64778号、特開2008-64959号、特開2008-76516号、特開2008-76996号、特開2008-197566号、特開2008-209774号、特開2008-224991号、特開2008-233496号の各公報に記載の感光層が好ましく用いられる。<感光層の形成>本発明に用いることができる平版印刷版原版における感光層は、必要な上記各成分を溶剤に分散又は溶解して塗布液を調製し、塗布して形成することができる。ここで使用する溶剤としては、特開2007-249037号公報の段落番号0159に記載の化合物が好ましく用いられ、これらの溶剤は、単独又は混合して使用される。塗布液の固形分濃度は、1~50質量であることが好ましい。また、塗布、乾燥後に得られる支持体上の感光層塗布量固形分は、用途によって異なるが、0.3~3.0g/m2が好ましい。上記範囲であると、良好な感度と感光層の良好な皮膜特性が得られる。<保護層>本発明に用いることができる平版印刷版原版は、感光層における傷等の発生防止、酸素遮断、高照度レーザー露光時のアブレーション防止のため、必要に応じて、感光層の上に保護層を設けてもよい。本発明においては、通常、露光を大気中で行うが、保護層は、感光層中で露光により生じる画像形成反応を阻害する大気中に存在する酸素、塩基性物質等の低分子化合物の感光層への混入を防止し、大気中での露光による画像形成反応の阻害を防止する。したがって、保護層に望まれる特性は、酸素等の低分子化合物の透過性が低いことであり、更に、露光に用いられる光の透過性が良好で、感光層との密着性に優れ、かつ、露光後の現像処理工程で容易に除去することができるものであるのが好ましい。このような特性を有する保護層については、以前より種々検討がなされており、例えば、米国特許第3,458,311号明細書及び特公昭55-49729号公報に詳細に記載されている。また、保護層としては、特開2008-15503号公報や、特開2008-139813号公報の段落番号0200~0261に記載されている保護層を好適に用いることができる。<支持体>平版印刷版原版に用いることができる支持体は、特に限定されず、寸度的に安定な板状な支持体であればよいが、親水性支持体であることが好ましく、アルミニウム板がより好ましい。例えば、紙、プラスチック例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン等がラミネートされた紙、金属板例えば、アルミニウム、亜鉛、銅等、プラスチックフィルム例えば、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール等、前記金属がラミネートされ若しくは蒸着された紙又はプラスチックフィルム等が挙げられる。好ましい支持体としては、ポリエステルフィルム及びアルミニウム板が挙げられる。中でも、寸法安定性がよく、比較的安価であるアルミニウム板が好ましい。アルミニウム支持体と処理方法とは、具体的には、特開2005-88300号公報に記載されているアルミニウム支持体及び処理方法が好ましく例示できる。更に本発明では、高強度アルミニウムが好適に用いることができ、具体的には、特開2008-291305号公報に記載されているものを好適に用いることができる。平版印刷版原版に用いることができる支持体は、粗面化処理が施されていることが好ましい。支持体の粗面化処理としては、特開2005-88300号公報等に記載されている方法を参照することができる。また、平版印刷版原版に用いることができる支持体は、塩酸水溶液により電気化学的な粗面化処理を施した支持体であることが好ましく、機械的粗面化処理、硝酸水溶液により電気化学的な粗面化処理、及び、塩酸水溶液により電気化学的な粗面化処理を施した支持体であることがより好ましい。上記態様の場合に、本発明の版面処理剤を使用すると、非画像部の汚れ防止性により優れる。塩酸水溶液により電気化学的な粗面化処理を施した支持体における小ピットの平均開口径は、0.05~0.8μmが好ましく、0.1~0.6μmがより好ましい。小ピットの平均開口径は、特開2006-272745号公報の段落番号0029~0036に記載の測定方法で算出される。<下塗り層>本発明の平版印刷版原版には、感光層と支持体との間の密着性や汚れ性を改善する目的で、下塗り層中間層ともいう。を設けてもよい。このような下塗り層中間層の具体例としては、特公昭50-7481号、特開昭54-72104号、特開昭59-101651号、特開昭60-149491号、特開昭60-232998号、特開平3-56177号、特開平4-282637号、特開平5-16558号、特開平5-246171号、特開平7-159983号、特開平7-314937号、特開平8-202025号、特開平8-320551号、特開平9-34104号、特開平9-236911号、特開平9-269593号、特開平10-69092号、特開平10-115931号、特開平10-161317号、特開平10-260536号、特開平10-282682号、特開平11-84674号、特開平11-38635号、特開平11-38629号、特開平10-282645号、特開平10-301262号、特開平11-24277号、特開平11-109641号、特開平10-319600号、特開平11-327152号、特開2000-10292号、特開2000-235254号、特開2000-352824号、特開2001-209170号の各公報等に記載のものを挙げることができる。また、平版印刷版原版においては、支持体上に重合性基を含有する化合物の下塗り層を設けることが好ましい。重合性基を含有する化合物を使用した下塗り層は、露光部においては支持体と感光層との密着性を強化し、また、未露光部においては、感光層の支持体からの剥離を生じやすくさせるため、現像性が向上する。重合性基を含有する化合物を使用した下塗り層としては、具体的には、特開平10-282679号公報に記載されている付加重合可能なエチレン性二重結合反応基を有しているシランカップリング剤、特開平2-304441号公報記載のエチレン性二重結合反応基を有しているリン化合物などが好適に挙げられる。特に好ましい化合物として、メタクリル基、アリル基などの重合性基とスルホン酸基、リン酸基、リン酸エステルなどの支持体吸着性基を有する化合物が挙げられる。重合性基と支持体吸着性基に加えてエチレンオキシド基などの親水性付与基を有する化合物も好適な化合物として挙げることができる。また、下塗り層はリン酸基及び/又はホスホン酸基を有する樹脂を含むことも好ましい。特にホスホン酸基を有する樹脂を含むことが好ましく、前記支持体の親水化処理において言及したポリビニルホスホン酸で処理することにより形成された下塗り層が好ましく用いられる。特に下記構造の樹脂が好ましく用いられる。なお、下記化学構造式に記載の各モノマー単位の比は、モル比である。下塗り層の塗布量固形分は、0.1~100mg/m2であることが好ましく、1~30mg/m2であることがより好ましい。<バックコート層>支持体に表面処理を施した後、又は、下塗り層を形成させた後、必要に応じて、支持体の裏面にバックコート層を設けることができる。バックコート層としては、例えば、特開平5-45885号公報に記載されている有機高分子化合物、特開平6-35174号公報に記載されている有機金属化合物又は無機金属化合物を加水分解及び重縮合させて得られる金属酸化物からなる被覆層が好適に挙げられる。中でも、SiOCH34、SiOC2H54、SiOC3H74、SiOC4H94等のケイ素のアルコキシ化合物を用いることが、原料が安価で入手しやすい点で好ましい。平版印刷版の処理方法本発明の平版印刷版の処理方法は、本発明の平版印刷版用版面処理剤を使用した方法であれば、特に制限はないが、平版印刷版原版を画像露光する工程以下、露光工程ともいう。、処理液により現像処理する工程以下、現像工程ともいう。、及び、本発明の平版印刷版用版面処理剤を用いて版面処理する工程以下、版面処理工程ともいう。を含む方法であることが好ましい。<露光工程、及び、現像工程>ここで、現像処理とは、現像液により、感光層の非露光部を除去して、露光部に対応する画像を形成することをいう。本発明において、平版印刷版原版から平版印刷版を製造する製版プロセスにおいては、必要に応じ、露光前、露光中、露光から現像までの間に、平版印刷版原版の全面を加熱してもよい。このような加熱により、感光層中の画像形成反応が促進され、感度の向上、耐刷性の向上及び感度の安定化という利点が得られる。更に、画像強度及び耐刷性の向上を目的として、現像により得られた画像を後加熱したり、全面露光することも有効である。通常現像前の加熱は150°C以下の穏和な条件で行うことが好ましい。現像後の加熱にはより強い条件を利用する。200~500°Cの温度範囲が好ましい。本発明の平版印刷版の処理方法に用いることができる平版印刷版原版としては、前述したものを好適に用いることができる。本発明に用いることができる平版印刷版原版は、可視光レーザー、赤外線レーザーなどのレーザーで記録できる平版印刷版原版であることが好ましい。また、紫外線ランプやサーマルヘッドによる熱的な記録も可能である。本発明に用いることができる露光光源は、感光層の態様に応じて適宜選択し得るが、350nm以上450nm以下の可視光レーザー、波長760nm以上1,200nm以下の赤外線を放射する固体レーザー及び半導体レーザーであることが好ましく、これらにより平版印刷版原版が画像露光されることが好ましい。本発明に用いることができる平版印刷版原版は、露光した後、好ましくは水又はアルカリ性水溶液にて現像することが好ましい。平版印刷版原版の現像液及び補充液としては、従来公知のアルカリ水溶液が使用できる。そのためのアルカリ剤としては、例えば、ケイ酸ナトリウム、同カリウム、第三リン酸ナトリウム、同カリウム、同アンモニウム、第二リン酸ナトリウム、同カリウム、同アンモニウム、炭酸ナトリウム、同カリウム、同アンモニウム、炭酸水素ナトリウム、同カリウム、同アンモニウム、ほう酸ナトリウム、同カリウム、同アンモニウム、水酸化ナトリウム、同アンモニウム、同カリウム及び同リチウム等の無機アルカリ塩が挙げられる。また、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノイソプロピルアミン、ジイソプロピルアミン、トリイソプロピルアミン、n-ブチルアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、エチレンイミン、エチレンジアミン、ピリジン等の有機アルカリ剤も用いることができる。これらのアルカリ剤は、1種単独又は2種以上を組み合わせて用いることができる。現像液又は補充液のpHとしては、14以下であることが好ましく、8~13であることがより好ましく、11~13であることが更に好ましい。更に、自動現像機を用いて現像する場合には、現像液と同じもの、又は、現像液よりもアルカリ強度の高い水溶液補充液を現像液に加えることによって、長時間現像タンク中の現像液を交換することなく、多量の平版印刷版原版を処理できることが知られている。本発明においてもこの補充方式が好ましく適用される。現像液及び補充液には現像性の促進や抑制、現像カスの分散及び印刷版画像部の親インキ性を高める目的で必要に応じて種々の界面活性剤や有機溶剤等を添加できる。界面活性剤としては、アニオン系、カチオン系、ノニオン系及び両性界面活性剤が挙げられる。好ましい有機溶剤としては、ベンジルアルコール等が挙げられる。また、ポリエチレングリコール若しくはその誘導体、又は、ポリプロピレングリコール若しくはその誘導体等の添加も好ましい。また、アラビット、ソルビット、マンニット等の非還元糖を添加することもできる。更に、現像液及び補充液には、必要に応じて、ハイドロキノン、レゾルシン、亜硫酸又は亜硫酸水素酸のナトリウム塩及びカリウム塩等の無機塩系還元剤、更に有機カルボン酸、消泡剤、硬水軟化剤を加えることもできる。<版面処理工程>本発明の平版印刷版の処理方法は、本発明の平版印刷版用版面処理剤を用いて版面処理する工程を含む。本発明の版面処理剤の使用態様は、特に制限されるものではないが、自動ガム塗布機などを使用すると、均一に塗布することができ、好ましい。本発明の版面処理剤による処理は、現像工程の後、無水洗で直ちに行うこともできるし、現像処理後水洗工程、流水循環水洗又は少量の塗りつけ水洗を含む。あるいは界面活性剤を含有するリンス液で処理した後に行うこともできる。本発明の版面処理剤による版面処理は、自動現像機を用いて行うことも適している。この自動現像機は、一般に現像部と後処理部からなり、平版印刷版用原版を搬送する装置と、各処理液槽及びスプレー装置からなり、露光済みの平版印刷版用原版を水平に搬送しながら、ポンプで汲み上げた各処理液をスプレーノズルから吹き付けて現像及び後処理するものである。また、処理液が満たされた処理液槽中に液中ガイドロールなどによって浸漬搬送させて現像処理する方法や、現像後一定量の少量の水洗水を版面に供給して水洗し、その廃水を現像液原液の希釈水として再利用する方法も知られている。このような自動処理においては、各処理液に処理量や稼働時間等に応じてそれぞれの補充液を補充しながら処理することができる。また、実質的に未使用の処理液で処理するいわゆる使い捨て処理方式も適用できる。このような処理によって得られた平版印刷版はオフセット印刷機に掛けられ、多数枚の印刷に用いられる。以下に実施例及び比較例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、高分子化合物において、特別に規定したもの以外は、分子量は質量平均モル質量Mwであり、繰り返し単位の比率はモル百分率である。[実施例1~27及び比較例1~2]支持体の作製厚さ0.30mmのアルミニウム板Si:0.09質量、Fe:0.30質量、Cu:0.013質量、Mn:0.001質量、Mg:0.001質量、Zn:0.001質量、Ti:0.027質量を含有し、残部はAlと不可避不純物のアルミニウム合金に、以下のa~kの各種表面処理を連続的に行った。なお、各処理及び水洗の後には、ニップローラで液切りを行った。a機械的粗面化処理比重1.12の研磨剤パミスと水との懸濁液を研磨スラリー液としてアルミニウム板の表面に供給しながら、回転するローラ状ナイロンブラシにより機械的粗面化処理を行った。研磨剤の平均粒径は30μm、最大粒径は100μmであった。ナイロンブラシの材質は610ナイロン、毛長は45mm、毛の直径は0.3mmであった。ナイロンブラシはφ300mmのステンレス製の筒に穴をあけて密になるように植毛した。回転ブラシは3本使用した。ブラシローラはブラシを回転させる駆動モータの負荷が、ブラシローラをアルミニウム板に押さえつける前の負荷に対して7kWプラスになるまで押さえつけた。ブラシの回転方向はアルミニウム板の移動方向と同じであった。ブラシの回転数は200rpmであった。bアルカリエッチング処理上記で得られたアルミニウム板を苛性ソーダ濃度2.6質量、アルミニウムイオン濃度6.5質量、温度70°Cの水溶液を用いてスプレーによるエッチング処理を行い、アルミニウム板を10g/m2溶解した。その後、スプレーによる水洗を行った。cデスマット処理温度30°Cの硝酸濃度1質量水溶液アルミニウムイオンを0.5質量含む。で、スプレーによるデスマット処理を行い、その後、スプレーで水洗した。デスマット処理に用いた硝酸水溶液は、硝酸水溶液中で交流を用いて電気化学的粗面化処理を行う工程の廃液を用いた。d電気化学的粗面化処理60Hzの交流電圧を用いて連続的に電気化学的粗面化処理を行った。このときの電解液は、硝酸10.5g/L水溶液アルミニウムイオンを5g/L、アンモニウムイオンを0.007質量含む。、液温50°Cであった。交流電源は電流値がゼロからピークに達するまでの時間TPが0.8msec、duty比1:1、台形の矩形波交流を用いて、カーボン電極を対極として電気化学的な粗面化処理を行った。補助アノードにはフェライトを用いた。電流密度は電流のピーク値で30A/dm2、電気量はアルミニウム板が陽極時の電気量の総和で220C/dm2であった。補助陽極には電源から流れる電流の5を分流させた。その後、スプレーによる水洗を行った。eアルカリエッチング処理アルミニウム板を苛性ソーダ濃度26質量、アルミニウムイオン濃度6.5質量の水溶液を用いてスプレーによるエッチング処理を32°Cで行い、アルミニウム板を0.50g/m2溶解し、前段の交流を用いて電気化学的粗面化処理を行ったときに生成した水酸化アルミニウムを主体とするスマット成分を除去し、また、生成したピットのエッジ部分を溶解してエッジ部分を滑らかにした。その後、スプレーによる水洗を行った。fデスマット処理温度30°Cの硝酸濃度15質量水溶液アルミニウムイオンを4.5質量含む。で、スプレーによるデスマット処理を行い、その後、スプレーで水洗した。デスマットに用いた硝酸水溶液は、硝酸水溶液中で交流を用いて電気化学的粗面化処理を行う工程の廃液を用いた。g電気化学的粗面化処理60Hzの交流電圧を用いて連続的に電気化学的粗面化処理を行った。このときの電解液は、塩酸5.0g/L水溶液アルミニウムイオンを5g/L含む。、温度35°Cであった。交流電源の波形は、電流値がゼロからピークに達するまでの時間TPが0.8msec、duty比1:1、台形の炬形波交流を用いて、カーボン電極を対極として電気化学的粗面化処理を行った。補助アノードにはフェライトを用いた。電流密度は電流のピーク値で25A/dm2、電気量はアルミニウム板が陽極時の電気量の総和で50C/dm2であった。その後、スプレーによる水洗を行った。hアルカリエッチング処理アルミニウム板を苛性ソーダ濃度26質量、アルミニウムイオン濃度6.5質量の水溶液を用いてスプレーによるエッチング処理を32°Cで行い、アルミニウム板を0.10g/m2溶解し、前段の交流を用いて電気化学的粗面化処理を行ったときに生成した水酸化アルミニウムを主体とするスマット成分を除去し、また、生成したピットのエッジ部分を溶解してエッジ部分を滑らかにした。その後、スプレーによる水洗を行った。iデスマット処理温度60°Cの硫酸濃度25質量水溶液アルミニウムイオンを0.5質量含む。で、スプレーによるデスマット処理を行い、その後、スプレーによる水洗を行った。j陽極酸化処理陽極酸化装置第一及び第二電解部長各6m、第一及び第二給電部長各3m、第一及び第二給電極部長各2.4mを用いて陽極酸化処理を行った。第一及び第二電解部に供給した電解液としては、硫酸を用いた。電解液は、いずれも、硫酸濃度50g/Lアルミニウムイオンを0.5質量含む。、温度20°Cであった。その後、スプレーによる水洗を行った。kアルカリ金属ケイ酸塩処理陽極酸化処理により得られたアルミニウム支持体を温度30°Cの3号ケイ酸ソーダの1質量水溶液の処理槽中へ、10秒間、浸漬することでアルカリ金属ケイ酸塩処理シリケート処理を行った。その後、井水を用いたスプレーによる水洗を行い、表面シリケート親水化処理された支持体を得た。上記a~k工程を全て実施したアルミニウム板を支持体S-1とし、各支持体の中心線平均粗さJISB0601によるRa表示を直径2μmの針を用いて測定したところ、支持体S-1は0.50μmであった。次に、下記下塗り層塗布液Aを乾燥塗布量が10mg/m2になるように上記の表面処理を施したアルミニウム支持体S-1上に塗布して、乾燥した。<下塗り層塗布液A>ポリビニルホスホン酸Mw200000.017質量部メタノール9.00質量部水1.00質量部感光層の形成下記感光層用塗布液Aを調製し、上記のように形成された下塗り層上にワイヤーバーを用いて塗布し、感光層を形成した。乾燥は、温風式乾燥装置にて125°Cで34秒間行った。乾燥後の被覆量は1.4g/m2であった。<感光層用塗布液A>赤外線吸収剤IR-10.038質量部重合開始剤AS-10.061質量部重合開始剤BI-10.094質量部メルカプト化合物E-10.015質量部エチレン性不飽和化合物M-10.425質量部商品名:A-BPE-4、新中村化学工業株バインダーポリマーAB-1Mw:11万0.311質量部バインダーポリマーBB-2Mw:10万0.250質量部バインダーポリマーCB-3Mw:12万0.062質量部添加剤T-10.079質量部重合禁止剤Q-10.0012質量部エチルバイオレットEV-10.021質量部フッ素系界面活性剤0.0081質量部メガファックF-780-FDIC株、メチルイソブチルケトンMIBK30質量溶液メチルエチルケトン5.886質量部メタノール2.733質量部1-メトキシ-2-プロパノール5.886質量部なお、上記感光層用塗布液Aに用いた、赤外線吸収剤IR-1、重合開始剤AS-1、重合開始剤BI-1、メルカプト化合物E-1、エチレン性不飽和化合物M-1、バインダーポリマーAB-1、バインダーポリマーBB-2、バインダーポリマーCB-3、添加剤T-1、重合禁止剤Q-1、及びエチルバイオレットEV-1の構造を以下に示す。なお、下記において、Meはメチル基を表し、下記バインダーポリマーA~Cの各モノマー単位の比は、モル比である。下部保護層の形成形成された感光層上に、合成雲母ソマシフMEB-3L、3.2質量水分散液、コープケミカル株製、ポリビニルアルコールゴーセランCKS-50、ケン化度99モル、重合度300、スルホン酸変性ポリビニルアルコール、日本合成化学工業株製、界面活性剤A日本エマルジョン株製、エマレックス710、及び、界面活性剤BアデカプルロニックP-84:株ADEKA製の混合水溶液下部保護層形成用塗布液をワイヤーバーで塗布し、温風式乾燥装置にて125°Cで30秒間乾燥させた。この下部保護層形成用塗布液中の合成雲母固形分/ポリビニルアルコール/界面活性剤A/界面活性剤Bの含有量割合は、7.5/89/2/1.5質量であり、塗布量は乾燥後の被覆量は、0.5g/m2であった。上部保護層の形成下部保護層上に、有機フィラーアートパールJ-7P、根上工業株製、合成雲母ソマシフMEB-3L、3.2質量水分散液、コープケミカル株製、ポリビニルアルコールL-3266:ケン化度87モル、重合度300、スルホン酸変性ポリビニルアルコール、日本合成化学工業株製、増粘剤セロゲンFS-B、第一工業製薬株製、及び、界面活性剤日本エマルジョン株製、エマレックス710の混合水溶液上部保護層形成用塗布液をワイヤーバーで塗布し、温風式乾燥装置にて125°Cで30秒間乾燥させた。上部保護層形成用塗布液中の有機フィラー/合成雲母固形分/ポリビニルアルコール/増粘剤/界面活性剤の含有量割合は、3.2/2.0/80.5/11.5/2.8質量であり、塗布量は乾燥後の被覆量は、1.76g/m2であった。バックコート層の形成アルミニウム支持体S-1の感光層及び保護層を設けた側と反対の面に、特開平6-35174号公報の実施例1と同様のバックコート層を設け、ネガ型平版印刷版原版1を得た。製版方法得られた平版印刷版原版を、露光、現像処理、版面処理の各工程順に処理した。露光に用いた光源セッター:赤外線半導体レーザーCreo社製Trendsetter3244VX:水冷式40W赤外線半導体レーザー搭載にて、出力9W、外面ドラム回転数210rpm、解像度2,400dpiの条件で画像様露光を行った。露光画像として、抜き細線評価用画像として、5~100μm幅5μm間隔の抜き細線が並んだ画像を使用した。耐刷評価用としては、ベタ耐刷評価可能な画像を使用した。露光後、富士フイルム株自動現像機LP1310Newsを用いて、オーバーコート層を除去するためのプレ水洗処理、現像、水洗、版面処理を行った。現像液は、富士フイルム株製現像液HN-D旧製品名:DH-Nの1:4水希釈液を用いた。現像液のpHは12であり、現像浴の温度は30°Cであった。版面処理には、下記版面処理剤Aを用いて、画像部保護を実施した。<版面処理剤A>水746.8質量部ヒドロキシプロピル化デンプン日澱化学株製197.6質量部リソガムIRANEX社製33.4質量部アラビアガムMw:20万61.4質量部エチレンジアミンテトラアセテート二ナトリウム塩2.5質量部ラピゾールA-80日本油脂株製2.7質量部リン酸85質量6.1質量部第一リン酸アンモニウム1.7質量部水酸化ナトリウム1.7質量部エレミノールMON2三洋化成株製7.5質量部プロピレングリコール11.1質量部パイオニンD-1420竹本油脂株製9.6質量部ベンジルアルコール18.4質量部表10に記載の星型ポリマー7.0質量部評価<非画像部の汚れ防止性評価ストップ汚れ防止評価>平版印刷版原版を60°C/4日間、強制経時させたのち、上記製版方法にて露光現像し、版面処理剤Aで処理し、平版印刷版を得た。これを印刷機東浜精機株製2N-600にかけ、更紙、インキザインクテック株製ソイビー紅、湿し水東洋インキ製造株製アルキーを使用して印刷を行った。この印刷に使用した印刷紙を5万枚刷った時点で、一旦印刷機を停止し、5時間放置したのち印刷を再開始し、更に200枚印刷した。非画像部から完全にインキがなくなるまでの枚数を評価した。枚数が少ない方が印刷再開始からの損紙が少なくて済み、良好であるといえる。実施例1~27及び比較例1~2において得られた平版印刷版の評価結果を以下の表10に示す。表10から、本発明の星型ポリマーを用いた版面処理剤及び本発明の平版印刷版の処理方法により、印刷再開後の非画像部の汚れ発生が改善されていることがわかる。[実施例28~54、及び、比較例3~4]下塗り層の形成において、下記の下塗り層塗布液Bを使用し、乾燥塗布量が1.5mg/m2になるようにした以外は、実施例1~27、及び、比較例1~2に記載の方法と同様に、実施例28~54、及び、比較例3~4のネガ型平版印刷版原版2の作製、平版印刷版の製版、及び、得られた平版印刷版の評価をそれぞれ行った。版面処理は、前記版面処理剤Aの星型ポリマーを下記表11に記載の星型ポリマーに変更して実施した。結果を表11に示す。<下塗り層塗布液B>下記ポリマー0.3質量部純水60.0質量部メタノール939.7質量部表11から、本発明の版面処理剤及び本発明の平版印刷版の処理方法により、印刷再開後の非画像部の汚れ発生が改善されていることがわかる。[実施例55~68、及び、比較例5~6]感光層の形成支持体S-1上に、下記組成の感光層塗布液Bをバー塗布した後、90°C、60秒でオーブン乾燥し、実施例55~68、並びに、比較例5及び6で使用する平版印刷版原版Bを作製した。乾燥塗布量は1.3g/m2であった。<感光層塗布液B>下記バインダーポリマー1Mw:8万0.34質量部下記重合性化合物10.68質量部PLEX6661-O、エボニックデグサジャパン株製下記増感色素10.06質量部下記重合開始剤10.18質量部下記連鎖移動剤10.02質量部ε-フタロシアニン顔料の分散物0.40質量部顔料:15質量部、分散剤アリルメタクリレート/メタクリル酸共重合体共重合モル比83/17、Mw6万:10質量部、シクロヘキサノン:15質量部熱重合禁止剤0.01質量部N-ニトロソフェニルヒドロキシルアミンアルミニウム塩下記フッ素系界面活性剤1Mw:1.1万0.001質量部ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン縮合物0.02質量部株ADEKA製、プルロニックL44黄色顔料の分散物0.04質量部黄色顔料NovopermYellowH2Gクラリアント社製:15質量部、分散剤アリルメタクリレート/メタクリル酸共重合体共重合モル比83/17、Mw6万:10質量部、シクロヘキサノン:15質量部1-メトキシ-2-プロパノール3.5質量部メチルエチルケトン8.0質量部保護層の形成感光層上に、下記組成よりなる保護層塗布液Bを、乾燥塗布量が1.0g/m2となるようにバーを用いて塗布した後、125°C、70秒間乾燥して保護層を形成し、ネガ型平版印刷版原版3を得た。<保護層塗布液B>下記雲母分散液B0.6質量部スルホン酸変性ポリビニルアルコール0.8質量部ゴーセランCKS-50、日本合成化学株製、ケン化度:99モル、平均重合度:300、変性度:約0.4モルポリビニルピロリドン/酢酸ビニル1/1Mw7万0.001質量部界面活性剤エマレックス710、日本エマルジョン株製0.002質量部水13質量部雲母分散液Bの調製水368質量部に合成雲母ソマシフME-100、コープケミカル株製、アスペクト比:1,000以上の32質量部を添加し、ホモジナイザーを用いて平均粒径レーザー散乱法0.5μmになるまで分散し、雲母分散液Bを得た。1露光、現像、版面処理及び印刷得られた平版印刷版原版を、FUJIFILMElectronicImagingLtd製Violet半導体レーザープレートセッターVx9600InGaN系半導体レーザー405nm±10nm発光/出力30mWを搭載により画像露光を実施した。露光画像として、抜き細線評価用画像として、5~100μm幅5μm間隔の抜き細線が並んだ画像を使用した。耐刷評価用としては、ベタ耐刷評価可能な画像を使用した。画像描画は、解像度2,400dpiで、版面露光量0.05mJ/cm2で画像様露光を実施した。次いで、GJ株製自動現像機IP850HDにより、110°C、30秒間のプレヒートを実施した後、富士フイルム株製現像液DV-2を1:4に希釈した液pH12を用いて25°C現像時間28秒で現像し、水洗処理を行った。版面処理は、前記版面処理剤Aの星型ポリマーを下記表12に記載の星型ポリマーに変更して実施した。また、実施例1と同様に60°C/4日間強制経時を行い、上記露光現像版面処理し、ストップ汚れ防止評価を行った。評価結果を表12に示す。表12から、本発明の版面処理剤及び本発明の平版印刷版の処理方法により、印刷再開後の非画像部の汚れ発生が改善されていることがわかる。[実施例69~82、及び、比較例7~8]下塗り層の形成において、下記の下塗り層塗布液を使用し、乾燥後の塗布量が10mg/m2になるように支持体上にバーコーターを用いて下塗り層塗布液を塗布した後、80°Cで20秒間乾燥した以外は、実施例55~68、及び、比較例5~6に記載の方法と同様に、実施例69~82、及び、比較例7~8の平版印刷版原版の作製、平版印刷版の製版、及び、得られた平版印刷版の評価をそれぞれ行った。版面処理は、前記版面処理剤Aの星型ポリマーを下記表13に記載の星型ポリマーに変更して実施した。結果を表13に示す。<下塗り層用塗布液>下記ゾル液100質量部メタノール900質量部-ゾル液-ホスマーPEユニケミカル株製5質量部メタノール45質量部水10質量部85質量リン酸5質量部テトラエトキシシラン20質量部3-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン15質量部表13から、本発明の版面処理剤及び本発明の平版印刷版の処理方法により、印刷再開後の非画像部の汚れ発生が改善されていることがわかる。[実施例83及び比較例9]支持体S-1に、下記下塗り塗布液Cを塗布し、80°Cで15秒間乾燥して下塗り層を設けた。下塗り層の乾燥塗布量は15mg/m2であった。<下塗り塗布液C>下記式Iで表される高分子化合物共重合比:モル比0.3質量部メタノール100質量部水1質量部感光層の形成下塗り層を設けた支持体に、下記組成の感光層用塗布液C-1を、ワイヤーバーで塗布したのち、150°Cの乾燥オーブンで50秒間乾燥して塗布量を0.85g/m2となるようにし、下層を設けた。また下層を設けた後、下記組成の感光層用塗布液C-2をワイヤーバーで塗布した。塗布後140°C60秒間の乾燥を行い、下層と上層とを合わせた塗布量を1.1g/m2となるように、感光層用塗布液C-2の成分が上層となるポジ型の平版印刷版原版を得た。<感光層用塗布液C-1組成>N-4-アミノスルホニルフェニルメタクリルアミド/アクリロニトリル/メタクリル酸メチルモル比36/34/30、Mw50,0001.920質量部m,p-クレゾールノボラックm/p比=6/4、Mw40000.213質量部下記式Aで表されるシアニン染料A0.032質量部p-トルエンスルホン酸0.008質量部テトラヒドロ無水フタル酸0.19質量部ビス-p-ヒドロキシフェニルスルホン0.126質量部2-メトキシ-4-N-フェニルアミノベンゼンジアゾニウムヘキサフルオロホスフェート0.032質量部ビクトリアピュアブルーBOHの対アニオンを1-ナフタレンスルホン酸アニオンにした染料0.078質量部フッ素系界面活性剤メガファックF-780、DIC株製0.02質量部γ-ブチロラクトン13.18質量部メチルエチルケトン25.41質量部1-メトキシ-2-プロパノール12.97質量部<感光層用塗布液C-2組成>フェノール/m,p-クレゾールノボラックフェノール/m/p比=5/3/2、Mw4,0000.274質量部上記式Aで表されるシアニン染料A0.029質量部下記式Bで表されるポリマーの30質量メチルエチルケトン溶液0.14質量部下記式Cで表される第四級アンモニウム塩0.004質量部下記式Dで表されるスルホニウム塩0.065質量部フッ素系界面活性剤メガファックF-780、DIC株製0.004質量部フッ素系界面活性剤メガファックF-782、DIC製0.020質量部メチルエチルケトン10.39質量部1-メトキシ-2-プロパノール20.98質量部<露光、現像、版面処理及び印刷>得られたポジ型の平版印刷版原版を、CREO株製露光機TrendSetterVXを用いてビーム強度7.0W、ドラム回転速度250rpmの条件で画像様露光を行った。次いで、富士フイルム株製自動現像機LP-1310H2にて現像処理を行った。現像液として富士フイルム株製現像液DT-2Rを1:6.5に希釈した液電導度50mS/cmを用い、液温を30°Cに保って、12秒間現像処理後、水洗処理を行った。版面処理は、版面処理剤Aの星型ポリマーを下記表14に記載の星型ポリマーに変更して実施した。また、実施例1と同様に60°C/4日間強制経時を行い、上記露光現像版面処理し、ストップ汚れ防止評価を行った。評価結果を表14に示す。表14から、本発明の版面処理剤及び本発明の平版印刷版の処理方法により、印刷再開後の非画像部の汚れ発生が改善されていることがわかる。"