物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群ないし第3レンズ群が光軸方向に移動するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズからなり、次の条件式1を満足することを特徴とするズームレンズ系。1-0.25<f2/f2pc<-0.05但し、f2:第2レンズ群の焦点距離、f2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離。請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式2を満足するズームレンズ系。2ν21>80但し、ν21:第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズのd線に対するアッベ数。請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式3を満足するズームレンズ系。3-0.005<Σφ2i/ν2i<-0.002但し、φ2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのパワー=1/f2i、ν2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのd線に対するアッベ数、f2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズの焦点距離。請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第3レンズ群は、正の屈折力を持つ1枚のプラスチックレンズからなり、次の条件式4を満足するズームレンズ系。4-5.0<f2pc/f3<-2.0但し、f2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離、f3:第3レンズ群の焦点距離。請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズからなり、次の条件式5を満足するズームレンズ系。5|f1/f1pc|<0.04但し、f1:第1レンズ群の焦点距離、f1pc:第1レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離。請求項5記載のズームレンズ系において、次の条件式6を満足するズームレンズ系。60.015<Σφ1i/ν1i<0.025但し、φ1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのパワー=1/f1i、ν1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのd線に対するアッベ数、f1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズの焦点距離。請求項5または6記載のズームレンズ系において、第1レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、負の屈折力を持つプラスチックレンズ、及び正の屈折力を持つプラスチックレンズからなり、次の条件式7を満足するズームレンズ系。7-8.0<R1/R2<-3.0但し、R1:第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの物体側の面の曲率半径、R2:第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの像側の面の曲率半径。物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群ないし第3レンズ群が光軸方向に移動するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズからなり、次の条件式2及び8を満足することを特徴とするズームレンズ系。2ν21>808-0.6<φ2pc/φ2<-0.3但し、ν21:第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズのd線に対するアッベ数、φ2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズのパワーの和=Σφ2ipc、φ2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズのパワー=1/f2ipc、f2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズの焦点距離、φ2:第2レンズ群のパワー=1/f2、f2:第2レンズ群の焦点距離。請求項8記載のズームレンズ系において、次の条件式9を満足するズームレンズ系。9-1.5<φ3/φ2pc<-1.0但し、φ3:第3レンズ群のパワー=1/f3、f3:第3レンズ群の焦点距離、φ2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズのパワーの和=Σφ2ipc、φ2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズのパワー=1/f2ipc、f2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズの焦点距離。本発明は、負レンズ群先行型いわゆるネガティブリード型のレンズ構成でありながら、変倍比が6程度で、かつコストパフォーマンスの優れたズームレンズ系を得ることを目的とする。本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群ないし第3レンズ群が光軸方向に移動するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズからなり、次の条件式1を満足することを特徴としている。1-0.25<f2/f2pc<-0.05但し、f2:第2レンズ群の焦点距離、f2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離、である。本発明のズームレンズ系は、さらに次の条件式2を満足することが好ましい。2ν21>80但し、ν21:第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズのd線に対するアッベ数、である。本発明のズームレンズ系は、さらに次の条件式3を満足することが好ましい。3-0.005<Σφ2i/ν2i<-0.002但し、φ2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのパワー=1/f2i、ν2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのd線に対するアッベ数、f2i:第2レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズの焦点距離、である。本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を、正の屈折力を持つ1枚のプラスチックレンズから構成し、さらに次の条件式4を満足することが好ましい。4-5.0<f2pc/f3<-2.0但し、f2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離、f3:第3レンズ群をなす1枚のプラスチックレンズの焦点距離、である。本発明のズームレンズ系は、第1レンズ群を、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズから構成し、さらに次の条件式5を満足することが好ましい。5|f1/f1pc|<0.04但し、f1:第1レンズ群の焦点距離、f1pc:第1レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離、である。本発明のズームレンズ系は、さらに次の条件式6を満足することが好ましい。60.015<Σφ1i/ν1i<0.025但し、φ1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのパワー=1/f1i、ν1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズのd線に対するアッベ数、f1i:第1レンズ群中のプラスチックレンズのうち、第i番目のレンズの焦点距離、である。本発明のズームレンズ系は、第1レンズ群を、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、負の屈折力を持つプラスチックレンズ、及び正の屈折力を持つプラスチックレンズから構成し、さらに次の条件式7を満足することが好ましい。7-8.0<R1/R2<-3.0但し、R1:第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの物体側の面の曲率半径、R2:第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの像側の面の曲率半径、である。本発明のズームレンズ系は、別の態様では、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群、正の屈折力を持つ第2レンズ群、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群から構成され、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群と第3レンズ群のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群ないし第3レンズ群が光軸方向に移動するズームレンズ系において、第2レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズからなり、次の条件式2及び8を満足することを特徴としている。2ν21>808-0.6<φ2pc/φ2<-0.3但し、ν21:第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズのd線に対するアッベ数、φ2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズのパワーの和=Σφ2ipc、φ2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズのパワー=1/f2ipc、f2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズの焦点距離、φ2:第2レンズ群のパワー=1/f2、f2:第2レンズ群の焦点距離、である。この別の態様のズームレンズ系は、さらに次の条件式9を満足することが好ましい。9-1.5<φ3/φ2pc<-1.0但し、φ3:第3レンズ群のパワー=1/f3、f3:第3レンズ群の焦点距離、φ2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズのパワーの和=Σφ2ipc、φ2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズのパワー=1/f2ipc、f2ipc:第2レンズ群中のi番目のプラスチックレンズの焦点距離、である。本発明によれば、負レンズ群先行型いわゆるネガティブリード型のレンズ構成でありながら、変倍比が6程度で、かつコストパフォーマンスの優れたズームレンズ系を得ることができる。本実施の形態のズームレンズ系は、図17の簡易移動図に示すように、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群G1、正の屈折力を持つ第2レンズ群G2、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群G3から構成されている。第2レンズ群G2の物体側の面に接する光軸直交面上に位置する絞りS図17では第2レンズ群G2よりやや物体側に描いているは、第2レンズ群G2と一体に移動する。Iは像面である。第3レンズ群G3は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し第3レンズ群を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。このズームレンズ系は、短焦点距離端WIDEから長焦点距離端TELEへの変倍ズーミングに際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ群間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のレンズ群間隔が増加するように、第1レンズ群G1ないし第3レンズ群G3の全てのレンズ群が光軸方向に移動する。より具体的には、第1レンズ群G1は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-4を通じて、像側に凸の軌跡を描きながら全体として物体側に移動する。第2レンズ群G2は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、全数値実施例1-4を通じて、単調に物体側に移動する。第3レンズ群G3は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、数値実施例1-3では、単調に像側に移動し、数値実施例4では、物体側に凸の軌跡を描きながら全体として像側に移動する。第1レンズ群G1は、数値実施例1-3では、物体側から順に、負レンズ11、負レンズ12及び正レンズ13の3枚のレンズで構成される。負レンズ11はガラスレンズであり、負レンズ12及び正レンズ13はプラスチックレンズである。第1レンズ群G1は、数値実施例4では、物体側から順に、負レンズ11及び正レンズ12の2枚のレンズで構成される。負レンズ11はプラスチックレンズであり、正レンズ12はガラスレンズである。第2レンズ群G2は、数値実施例1では、物体側から順に、正レンズ21、正レンズ22及び負レンズ23の3枚のレンズで構成される。正レンズ21は、d線に対するアッベ数が80を超える特殊低分散ガラスEDガラスからなるガラスレンズである。正レンズ22及び負レンズ23はプラスチックレンズである。第2レンズ群G2は、数値実施例2-4では、物体側から順に、正レンズ21、物体側から順に位置する正レンズ22と負レンズ23の接合レンズ、及び負レンズ24の4枚のレンズで構成される。正レンズ21は、d線に対するアッベ数が80を超える特殊低分散ガラスEDガラスからなるガラスレンズである。正レンズ22、負レンズ23及び負レンズ24は、プラスチックレンズである。第3レンズ群G3は、全数値実施例1-4を通じて、正の屈折力を持つ1枚のプラスチックレンズで構成される。本実施の形態のような負正正の負レンズ群先行型いわゆるネガティブリード型のズームレンズ系において、変倍比ズーム比を大きくとるためには、第2レンズ群のパワーを強くする必要がある。しかし、第2レンズ群のパワーを強くして変倍比を大きくすると、特に長焦点距離端における性能を確保することが課題となる。また、コストダウンや軽量化のためにプラスチックレンズを多用すると、プラスチックレンズは温度変化による影響を受けやすい耐環境性に劣ることから、温度変化による性能変化の影響を低減することがより重要となる。さらに、第2レンズ群中の最も物体側のレンズが光学性能上最も重要なレンズであり、収差補正は勿論のこと、物性的にも安定していることが求められるため、この最も物体側のレンズはガラスで構成することが望ましい。そこで、本実施の形態では、第2レンズ群G2の最も物体側に正の屈折力を持つガラスレンズ21または21’を配置し、このガラスレンズ21または21’より像側に少なくとも2枚以上のプラスチックレンズ22、23または22’、23’、24’を配置している。条件式1は、第2レンズ群の焦点距離と、第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離との比を規定しており、収差補正と温度変化の影響の低減を両立するための条件式である。条件式1の上限を超えると、第2レンズ群中のプラスチックレンズの負の合成パワーが弱すぎて、第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズで発生した正のパワーによる収差を良好に補正できない。条件式1の下限を超えると、第2レンズ群中のプラスチックレンズの負の合成パワーが強すぎて、温度変化による性能変化が大きくなり好ましくない。条件式2は、第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズのd線に対するアッベ数を規定しており、特に長焦点距離端における色収差を良好に補正するための条件式である。条件式2の下限を超えると、特に長焦点距離端において色収差が良好に補正できないため、高変倍化と性能確保の両立が困難となる。条件式3は、第2レンズ群中のプラスチックレンズのパワーとd線に対するアッベ数の比を規定しており、特に長焦点距離端における色収差を良好に補正するための条件式である。条件式3の上限を超えると、第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズで発生する色収差を良好に補正できない。条件式3の下限を超えると、色収差が過剰補正となり好ましくない。上述したように、第3レンズ群は、全数値実施例1-4を通じて、正の屈折力を持つ1枚のプラスチックレンズで構成されており、これによりレンズ系全体の低価格化が図られている。条件式4はこの構成において、第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離と、第3レンズ群プラスチック単レンズの焦点距離との比を規定しており、温度変化の影響を低減するための条件式である。条件式4の上限を超えると、第3レンズ群の正のパワーが弱すぎて、第2レンズ群中のプラスチックレンズで発生する温度変化の影響を第3レンズ群で良好に補正できない。条件式4の下限を超えると、第3レンズ群の正のパワーが強すぎて、第2レンズ群中のプラスチックレンズで発生する温度変化の影響を第3レンズ群で過剰に補正してしまい好ましくない。上述したように、第1レンズ群は、数値実施例1-3において、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、及び少なくとも2枚以上のプラスチックレンズで構成されている。条件式5はこの構成において、第1レンズ群の焦点距離と、第1レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離との比を規定しており、収差補正と温度変化の影響の低減を両立するための条件式である。条件式5の上限を超えると、第1レンズ群中のプラスチックレンズの合成パワーが強すぎて、温度変化による性能変化が大きくなり好ましくない。条件式6は、第1レンズ群中のプラスチックレンズのパワーとd線に対するアッベ数の比を規定しており、色収差を良好に補正するための条件式である。条件式6の上限を超えると、第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズで発生する色収差を良好に補正できない。条件式6の下限を超えると、色収差が過剰補正となり好ましくない。上述したように、第1レンズ群は、数値実施例1-3において、物体側から順に、負の屈折力を持つガラスレンズ、負の屈折力を持つプラスチックレンズ、及び正の屈折力を持つプラスチックレンズで構成されている。条件式7はこの構成において、第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの曲率半径を規定しており、収差発生を低減するための条件式である。条件式7の上限を超えると、第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの物体側の面の曲率が小さくなりすぎて、短焦点距離端において歪曲収差非点収差が大きく発生する。条件式7の下限を超えると、第1レンズ群中の最も物体側のガラスレンズの像側の面の曲率が小さくなりすぎて、長焦点距離端において球面収差コマ収差が大きく発生する。第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズは、全数値実施例1-4を通じて、第2レンズ群中の唯一のガラスレンズである。しかし、第2レンズ群中のプラスチックレンズの間に別のガラスレンズが介在していると仮定したとき、条件式1、4におけるf2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離を定義することができない。条件式8、9はそのような場合を想定して規定したものであり、条件式1、4におけるf2pc:第2レンズ群中のプラスチックレンズの合成焦点距離をφ2pc:第2レンズ群中の個々のプラスチックレンズのパワーの和に置き換えたものである。条件式8の上限を超えると、第2レンズ群中の個々のプラスチックレンズのパワーの和が小さくなりすぎて、第2レンズ群中の最も物体側のガラスレンズで発生した正のパワーによる収差を良好に補正できない。条件式8の下限を超えると、第2レンズ群中の個々のプラスチックレンズのパワーの和が大きくなりすぎて、温度変化による性能変化が大きくなり好ましくない。条件式9の上限を超えると、第3レンズ群の正のパワーが弱くなりすぎて、第2レンズ群中のプラスチックレンズで発生する温度変化の影響を第3レンズ群で良好に補正できない。条件式9の下限を超えると、第3レンズ群の正のパワーが強くなりすぎて、第2レンズ群中のプラスチックレンズで発生する温度変化の影響を第3レンズ群で過剰に補正してしまい好ましくない。次に具体的な数値実施例を示す。以下の数値実施例は、本発明のズームレンズ系をコンパクトデジタルカメラに用いる場合に対応している。諸収差図及び表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNOはFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角 ゚、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、Nはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数、Eaは×10aを示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。回転対称非球面は次式で定義される。xcy211c2y212A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12但し、cは曲率1/r、yは光軸からの高さ、Kは円錐係数、A4、A6、A8、は各次数の非球面係数[数値実施例1]図1~図4と表1~表4は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図であり、図3は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図4はその諸収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3は非球面データ、表4はレンズ群データである。本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、負の屈折力を持つ第1レンズ群G1、正の屈折力を持つ第2レンズ群G2、及び正の屈折力を持つ第3レンズ群G3から構成されている。第3レンズ群G3は、フォーカシング時に移動するフォーカスレンズ群である無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し第3レンズ群G3を物体側に繰り出してフォーカシングを行う。第1レンズ群G1面番号1から6は、物体側から順に、両凹負レンズ11、物体側に凸の負メニスカスレンズ12、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ13からなる。両凹負レンズ11はガラスレンズである。負メニスカスレンズ12は、その両面が非球面の非球面プラスチックレンズである。正メニスカスレンズ13は、その物体側の面が非球面の非球面プラスチックレンズである。第2レンズ群G2面番号8から13は、物体側から順に、物体側に凸の正メニスカスレンズ21、物体側に凸の正メニスカスレンズ22、及び物体側に凸の負メニスカスレンズ23からなる。正メニスカスレンズ21は、d線に対するアッベ数が80を超える特殊低分散ガラスEDガラスからなるガラスレンズである。正メニスカスレンズ22と負メニスカスレンズ23はともに、その両面が非球面の非球面プラスチックレンズである。第2レンズ群G2正メニスカスレンズ21の物体側の面に接する光軸直交面上に位置する絞りS面番号7は、第2レンズ群G2と一体に移動する。第3レンズ群G3面番号14から15は、1枚の両凸正レンズ31からなる。この両凸正レンズ31は、その両面が非球面の非球面レンズである。第3レンズ群G3両凸正レンズ31の後方像面Iとの間には、光学フィルタOP面番号16から17とカバーガラスCG面番号18から19が配置されている。表1面データ面番号rdNνd173844080017725049621081504023141731000154358557454531851588812465163550239634224d67絞∞000086072178014970081691451958010010631715161543585571153810019012129081066163550239133835d13142734719001543585571518404d1516∞035015163364117∞051018∞050015163364119∞は回転対称非球面である。表2各種データズーム比変倍比580短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO345665f41811402423W44518891Y349388388fB059059060L420236294601d62050056111105d1325891236327875d15391532972000表3非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A83000001182E0303730E0504599E074055306877E0402883E0407637E065000002414E0401938E0403824E0610000001016E0205030E0411000001340E0203209E0512000003282E0407353E0413000001661E0201415E0314000004757E0307039E0508467E0615000007664E0302435E0401460E05表4レンズ群データ群始面焦点距離1112652811313142054[数値実施例2]図5~図8と表5~表8は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図5は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図6はその諸収差図であり、図7は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図である。表5は面データ、表6は各種データ、表7は非球面データ、表8はレンズ群データである。この数値実施例2のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例1のレンズ構成と同様である。1第2レンズ群G2が、物体側から順に、両凸正レンズ21、物体側から順に位置する物体側に凸の正メニスカスレンズ22と物体側に凸の負メニスカスレンズ23の接合レンズ、及び物体側に凸の負メニスカスレンズ24からなる。両凸正レンズ21は、d線に対するアッベ数が80を超える特殊低分散ガラスEDガラスからなるガラスレンズである。正メニスカスレンズ22は、その物体側の面が非球面の非球面プラスチックレンズであり、負メニスカスレンズ23は、その像側の面が非球面の非球面プラスチックレンズである。負メニスカスレンズ24は、その像側の面が非球面の非球面プラスチックレンズである。2第3レンズ群G3の正レンズ31が、像側に凸の正メニスカスレンズである。表5面データ面番号rdNνd1786970800178338482211447030031293510001543585574554921185100892412163548239642275d67絞∞000086831182614970081696533201001078121488154358557113350041648163548239122581001001382780905163548239143795d141515324919001543585571610517d1617∞035015163364118∞051019∞050015163364120∞は回転対称非球面である。表6各種データズーム比変倍比580短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO344365f44011402552W43018887Y349388388fB059059059L443036804601d62161161161019d1424181064226433d16371934892003表7非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A103000007517E0405382E0501041E074061301105E0301666E0405306E065000009689E0401260E0402655E0610000004139E0308060E0512000005767E0306465E0414000004594E0301005E0315000001260E0307524E0501746E0602086E0716000002407E0302441E0409061E0602853E07表8レンズ群データ群始面焦点距離1113302811323152068[数値実施例3]図9~図12と表9~表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図9は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図10はその諸収差図であり、図11は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図12はその諸収差図である。表9は面データ、表10は各種データ、表11は非球面データ、表12はレンズ群データである。この数値実施例3のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例2のレンズ構成と同様である。1第1レンズ群G1の両凹負レンズ11が、その物体側の面が非球面の非球面レンズである。2第2レンズ群G2の正レンズ22が両凸正レンズであり、第2レンズ群の負レンズ23が両凹負レンズである。表9面データ面番号rdNνd146303080017005856221117903003107381000154358557449461821585942570160641272630340d67絞∞00008688418341497008169533340100108407158415435855711304861542160641272127038701001393781111160641272143729d1415449021900154358557168815d1617∞035015163364118∞051019∞050015163364120∞は回転対称非球面である。表10各種データズーム比変倍比590短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO345465f44011402596W43018786Y349388388fB059059059L432736444600d62081961181159d1421751032926231d16366133821998表11非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A101000001682E0302620E0503736E0801209E093000008204E0301969E0402852E074100002487E0309045E0507841E065000009730E0401813E0403450E0610000004935E0309740E0512000006607E0304951E0414000008768E0309249E0415000002057E0301858E0502336E0702414E0716000002810E0301547E0408145E0603204E07表12レンズ群データ群始面焦点距離1113022810973151981[数値実施例4]図13~図16と表13~表16は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図13は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図であり、図15は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図16はその諸収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15は非球面データ、表16はレンズ群データである。この数値実施例4のレンズ構成は、以下の点を除き、数値実施例3のレンズ構成と同様である。1第1レンズ群G1が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ11、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ12からなる。負メニスカスレンズ11は、その両面が非球面の非球面プラスチックレンズである。正メニスカスレンズ12はガラスレンズである。2第3レンズ群G3の正レンズ31が両凸正レンズである。表13面データ面番号rdNνd18279308001851354012504327753111682086192286209429209d45絞∞00006648718261497008167263522010088563300915435855791100007001606412721022017301001182570700160641272123757d12133745619001543585571416854d1415∞035015163364116∞051017∞050015163364118∞は回転対称非球面である。表14各種データズーム比変倍比600短焦点距離端中間焦点距離長焦点距離端FNO344465f40011402401W45718692Y349388388fB059059059L422535664600d42070849951189d1223891095326867d14321237661998表15非球面データ表示していない非球面係数は000である面番号KA4A6A8A101000007642E0401569E0503890E0702099E092100009165E0407401E0502313E068000004675E0301375E0410000001027E0201292E0312000008777E0301942E0313000008690E0305235E0401309E0501035E0714000001272E0207440E0401713E0501024E07表16レンズ群データ群始面焦点距離1111632610803132165各数値実施例の各条件式に対する値を表17に示す。尚、数値実施例4については、前提となる第1レンズ群G1の構成が異なる最も物体側のレンズがプラスチックレンズであるため、条件式5~7の対応数値を計算することができない。表17実施例1実施例2実施例3実施例4条件式1017021019011条件式28161816181618161条件式300038000320002900033条件式4324260292467条件式5001001001条件式6002270021700207条件式7683687414条件式8052043042037条件式9106127133136表17から明らかなように、数値実施例1~数値実施例4は、条件式1~9を満足しており数値実施例4の条件式5~7を除く、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。