複数のアンテナを用いて、無線信号を受信するマルチキャリア方式の無線通信装置であって、前記無線通信装置は、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、複数の周波数帯のそれぞれを制御の単位としてマルチアンテナ制御を行い、前記周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、前記複数の周波数帯を制御の単位としてマルチアンテナ制御を行う無線通信装置。前記無線通信装置は、前記制御の単位毎にアンテナウェイトを算出する請求項1に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、ビームフォーミング用のアンテナウェイト及びヌルステアリング用のアンテナウェイトの少なくとも何れかを算出する請求項2に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、前記アンテナウェイトを推定対象の周波数帯域に適用する請求項2に記載の無線通信装置。前記無線通信装置は、周波数方向に分散して配置される既知信号の受信電力の差が閾値以上である場合に、周波数選択性フェージングが大きいと判断する請求項1に記載の無線通信装置。複数のアンテナを用いて、無線信号の受信を行うマルチキャリア方式の無線通信装置における通信制御方法であって、前記無線通信装置が、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、複数の周波数帯のそれぞれを制御の単位としてマルチアンテナ制御を行い、前記周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、前記複数の周波数帯を制御の単位としてマルチアンテナ制御を行うステップを含む通信制御方法。周波数選択性フェージングを考慮すると、上述した無線通信装置は、できるだけ狭い周波数帯毎にアンテナウェイトを算出することが望ましい。しかしながら、無線通信装置が、狭い周波数帯域毎にアンテナウェイトを算出することが、当該無線通信装置の処理負担の増大をもたらす。一方、無線通信装置が、広い周波数帯に対応するアンテナウェイトを算出する場合には、処理負担は小さくなる。しかしながら、周波数選択性フェージングが大きい場合においては、無線通信装置が、算出したアンテナウェイトを適用しても、適切にビームフォーミングやヌルステアリングが行われない場合がある。上記問題点に鑑み、本発明は、処理負荷を軽減しつつ、適切なマルチアンテナ制御を可能とした無線通信装置及び通信制御方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決するために、本発明は以下のような特徴を有している。本発明の第1の特徴は、複数のアンテナアダプティブアレイアンテナ108A、アダプティブアレイアンテナ108B、アダプティブアレイアンテナ108C、アダプティブアレイアンテナ108Dを用いて、無線信号を受信するマルチキャリア方式の無線通信装置UE1であって、前記無線通信装置は、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、複数の周波数帯のそれぞれを制御の単位としてマルチアンテナ制御を行い、前記周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、前記複数の周波数帯を制御の単位としてマルチアンテナ制御を行うことを要旨とする。このような無線通信装置は、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、複数の周波数帯のそれぞれを制御の単位としてマルチアンテナ制御を行い、前記周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、前記複数の周波数帯を制御の単位としてマルチアンテナ制御を行う。従って、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、狭い周波数帯毎にマルチアンテナ制御が行われることにより、適切なマルチアンテナ制御が可能となり、周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、広い周波数帯でマルチアンテナ制御が行われることにより、処理負荷を軽減しつつ、適切なマルチアンテナ制御が可能となる。本発明の特徴は、前記無線通信装置は、前記制御の単位毎にアンテナウェイトを算出することを要旨とする。本発明の特徴は、前記無線通信装置は、ビームフォーミング用のアンテナウェイト及びヌルステアリング用のアンテナウェイトの少なくとも何れかを算出することを要旨とする。本発明の特徴は、前記無線通信装置は、前記アンテナウェイトを推定対象の周波数帯域に適用することを要旨とする。本発明の特徴は、前記無線通信装置は、周波数方向に分散して配置される既知信号の受信電力の差が閾値以上である場合に、周波数選択性フェージングが大きいと判断することを要旨とする。本発明の特徴は、複数のアンテナを用いて、無線信号の受信を行うマルチキャリア方式の無線通信装置における通信制御方法であって、前記無線通信装置が、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、複数の周波数帯のそれぞれを制御の単位としてマルチアンテナ制御を行い、前記周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、前記複数の周波数帯を制御の単位としてマルチアンテナ制御を行うステップを含むことを要旨とする。本発明によれば、処理負荷を軽減しつつ、適切なマルチアンテナ制御が可能となる。次に、図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。具体的には、無線通信システムの構成、無線端末の動作、作用効果、その他の実施形態について説明する。以下の実施形態における図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。1無線通信システムの構成1.1無線通信システムの全体概略構成図1は、本発明の実施形態に係る無線通信システム10の全体概略構成図である。図1に示す無線通信システム10は、3GPPThirdGenerationPartnershipProjectにおいて、規格が策定されたLTELongTermEvolutionに対応する無線通信システムである。無線通信システム10は、無線端末UE1と、無線基地局eNB2とを含む。図1において、eNB2は、図示しない他のeNBとともに、E-UTRANEvolvedUMTSTerrestrialRadioAccessNetworkを構成する。UE1は、eNB2が提供する通信可能エリアであるセル3に存在する。なお、図1では、UE1は、1つのみが示されているが、実際には複数のUE1がセル3内に存在する。eNB2と、UE1との間の下りの無線通信にはOFDMAOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexingAccess、上りの無線通信にはSC-FDMASingleCarrierFrequencyDivisionMultipleAccessが採用される。ここで、下りとは、eNB2からUE1へ向かう方向を意味し、上りとは、UE1からeNB2へ向かう方向を意味する。eNB2は、セル3内のUE1に対して、無線リソースとしてのリソースブロックRB:ResourceBlockを割り当てる。リソースブロックは、下りの無線通信に用いられる下りリソースブロック下りRBと、上りの無線通信に用いられる上りリソースブロック上りRBとがある。複数の下りリソースブロックは、周波数方向に配列される。同様に、複数の上りリソースブロックは、周波数方向に配列される。下りリソースブロックは、時間方向に、下りの制御情報伝送用の制御情報チャネルPDCCH:PhysicalDownlinkControlCHannelと、下り方向のユーザデータ伝送用の共有データチャネルPDSCH:PhysicalDownlinkSharedCHannelとにより構成される。一方、上りリソースブロックは、上りの無線通信に使用可能な全周波数帯の両端に、上りの制御情報伝送用の制御情報チャネルPUCCH:PhysicalUplinkControlCHannelが構成され、中央部に、上りのユーザデータ伝送用の共有データチャネルPUSCH:PhysicalUplinkSharedCHannelが構成される。以下、eNB2とUE1との間で無線通信が行われる場合について説明する。なお、以下では、初期状態において、UE1には下りリソースブロックと上りリソースブロックとが割り当てられているものとする。1.2無線端末の構成図2は、UE1の構成図である。図2に示すように、UE1は、アダプティブアレイ方式の無線端末であり、制御部102、記憶部103、無線周波数RF:RadioFrequency受信処理部104、ベースバンドBB:Baseband処理部106、アダプティブアレイアンテナ108A、アダプティブアレイアンテナ108B、アダプティブアレイアンテナ108C、アダプティブアレイアンテナ108Dを含む。なお、図2に示すUE1は、本実施形態において必要な構成のみを示している。制御部102は、例えばCPUによって構成され、UE1が具備する各種機能を制御する。記憶部103は、例えばメモリによって構成され、UE1における制御などに用いられる各種情報を記憶する。RF受信処理部104は、アダプティブアレイアンテナ108A乃至アダプティブアレイアンテナ108Dを介して、eNB2からの無線周波数帯の下り無線信号を受信する。RF受信処理部104は、図示しないローノイズアンプLNA:LowNoiseAmplifier、ミキサを内蔵している。RF受信処理部104は、受信した無線周波数帯の下り無線信号を増幅し、ベースバンド信号に変換ダウンコンバートする。更に、RF受信処理部104は、ベースバンド信号をBB処理部106へ出力する。BB処理部106は、CPCyclicPrefix除去部122、FFTFastFourierTransform処理部124、AASAdaptiveArraySystem処理部126、チャネル等化部128、復調復号部130を含む。CP除去部122は、入力されたベースバンド信号からCPCyclicPrefixを除去する。CPは、OFDMシンボルの終わりの部分の複製であり、マルチパスによって引き起こされるシンボル間干渉を抑制するために設けられたガードインターバルの期間に含まれる。FFT処理部124は、CPが除去されたベースバンド信号に対して、高速フーリエ変換を行い、周波数領域の信号を得る。AAS処理部126は、周波数領域の信号に基づいて、各アダプティブアレイアンテナ108A乃至アダプティブアレイアンテナ108D毎に、eNB2からの下り無線信号の受信時において信号対干渉雑音比SINRが最大となるアンテナウェイト受信ウェイトを算出する。図3は、1つのリソースブロックRBに対応するPDCCHのフォーマットを示す図である。図3に示すように、PDCCHは、時間方向では、1[ms]の時間長を有する1つのサブフレームによって構成される。サブフレームは、時間帯S1乃至時間帯S14からなる。これら時間帯S1乃至時間帯S14のうち、時間帯S1乃至時間帯S7は、前半のスロットスロット1を構成し、時間帯S8乃至時間帯S14は、後半のスロットスロット2を構成する。スロット1における中央の時間帯S4は、既知信号であるパイロット信号の伝送に用いられる。同様に、スロット2における中央の時間帯S11は、既知信号であるパイロット信号の伝送に用いられる。また、図3に示すように、PDCCHは、周波数方向では、180[kHz]の周波数幅を有する。また、PDCCHは、15[kHz]の周波数幅を有する12個のサブキャリアF1乃至F12からなる。図4は、パイロット信号の配置を示す図である。図4に示すように、本実施形態では、パイロット信号の伝送に用いられるサブキャリアは、3つのサブキャリア間隔で配置される。1つの下りリソースブロックに着目すると、サブキャリアF3、F7、F11が、パイロット信号の伝送に用いられるサブキャリアである。AAS処理部126は、以下のようにして受信ウェイトを算出する。なお、以下において、UE1には、周波数が連続する4つの下りリソースブロックが割り当てられているものとする。具体的には、AAS処理部126は、4つの下りリソースブロックに対応する周波数領域の信号に含まれる、パイロット信号を検出する。上述したように、1つの下りリソースブロックには、3つのパイロット信号が含まれる。従って、AAS処理部126は、4つの下りリソースブロックに対応する周波数領域の信号に含まれる、12個のパイロット信号を検出する。AAS処理部126は、検出した12個のパイロット信号の受信電力を測定する。次に、AAS処理部126は、測定した受信電力のうち、最大の受信電力と最小の受信電力との差受信電力差を取得する。AAS処理部126は、受信電力差が予め定められた閾値α以上である場合には、周波数選択性フェージングが大きいと見なす。この場合、AAS処理部126は、下りリソースブロック毎に受信ウェイトを算出することを決定する。一方、AAS処理部126は、受信電力差が予め定められた閾値α未満である場合には、周波数選択性フェージングが小さいと見なす。この場合、AAS処理部126は、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトを算出することを決定する。図5は、周波数選択性フェージングの一例を示す図である。図5aは、受信電力差dが大きく、図5bは、受信電力差dが小さい。AAS処理部126は、図5aにおける受信電力差dが閾値α以上である場合には、下りリソースブロック毎に受信ウェイトを算出することを決定する。また、AAS処理部126は、図5bにおける受信電力差dが閾値α未満である場合には、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトを算出することを決定する。下りリソースブロック毎の受信ウェイトを算出する場合には、AAS処理部126は、下りリソースブロックのそれぞれについて、当該下りリソースブロックに含まれる3つのパイロット信号の受信電力値から1つの受信電力値を導出する。例えば、AAS処理部126は、3つのパイロット信号の受信電力値の平均値を算出する。あるいは、AAS処理部126は、3つのパイロット信号の受信電力値のうち、2番目に大きな値である中間値を取得する。次に、AAS処理部126は、導出した1つの受信電力値に基づいて、1つの下りリソースブロック内のPUSCHの周波数帯に対応する受信ウェイトを算出する。上述の処理が、4つの下りリソースブロック毎、且つ、アダプティブアレイアンテナ108A乃至アダプティブアレイアンテナ108D毎に行われることにより、16個の受信ウェイトが算出される。一方、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトを算出する場合には、AAS処理部126は、4つの下りリソースブロックに含まれる12個のパイロット信号の受信電力値から1つの受信電力値を導出する。例えば、AAS処理部126は、12個のパイロット信号の受信電力値の平均値を算出する。あるいは、AAS処理部126は、12個のパイロット信号の受信電力値のうち、6番目あるいは7番目に大きな値である中間値を取得する。次に、AAS処理部126は、導出した1つの受信電力値に基づいて、4つの下りリソースブロック内のPUSCHの周波数帯に対応する受信ウェイトを算出する。上述の処理が、アダプティブアレイアンテナ108A乃至アダプティブアレイアンテナ108D毎に行われることにより、4個の受信ウェイトが算出される。その後、AAS処理部126は、受信ウェイトを、対応するチャネル推定対象の周波数帯域に適用する。具体的には、AAS処理部126は、算出した受信ウェイトと、順次入力される周波数領域の信号とを合成する重み付け処理を行う。更に、AAS処理部126は、FFT処理部124からの周波数領域の信号をチャネル等化部128へ出力する。チャネル等化部128は、入力された周波数領域の信号に対して、チャネル等化処理を行う。復調復号部130は、チャネル等化処理がなされた信号に対して復調及び復号処理を行う。これにより、eNB2が送信したデータが得られる。データは制御部102へ出力される。2無線端末の動作図6は、UE1の動作を示すフローチャートである。ステップS101において、eNB2は、周波数の連続する4つの下りリソースブロックを用いて、無線周波数帯の下り無線信号を送信する。UE1は、無線周波数帯の下り無線信号を受信する。ステップS102において、UE1は、受信した4つの下りリソースブロックに対応する下り無線信号に含まれるパイロット信号の受信電力を測定する。ステップS103において、UE1は、パイロット信号の受信電力値のうち、最大の受信電力値と最小の受信電力値との差受信電力差dが閾値α以上であるか否かを判定する。受信電力差dが閾値α以上である場合、ステップS104において、UE1は、下りリソースブロック毎にアンテナウェイト受信ウェイトを算出する。一方、受信電力差dが閾値α未満である場合、ステップS105において、UE1は、4つの下りリソースブロックに対応する1つのアンテナウェイト受信ウェイトを算出する。ステップS104又はステップS105における受信ウェイトの算出後、ステップS106において、UE1は、受信ウェイトを、対応するチャネル推定対象の周波数帯域に適用する処理AAS処理を行う。ステップS107において、UE1は、チャネル等化処理を行う。3作用効果以上説明したように、本実施形態によれば、UE1は、eNB2からの4つの下りリソースブロックを用いた下り無線信号を受信した場合、当該下り無線信号の受信電力値の差が閾値以上である場合には、下りリソースブロック毎に受信ウェイトを算出し、当該下り無線信号の受信電力値の差が閾値未満である場合には、4つのリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトを算出する。更に、UE1は、算出した受信ウェイトを用いたAASと、チャネル等化処理とを行う。従って、UE1は、周波数選択性フェージングが大きいと見なされる場合においては、狭い周波数帯毎にマルチアンテナ制御を行うことにより、適切なマルチアンテナ制御が可能となり、周波数選択性フェージングが小さいと見なされる場合においては、広い周波数帯でマルチアンテナ制御を行うことにより、処理負荷を軽減しつつ、適切なマルチアンテナ制御が可能となる。4その他の実施形態上記のように、本発明は実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。上述した実施形態では、UE1は、下り無線信号に含まれるパイロット信号の受信電力値の差に基づいて、下りリソースブロック毎の受信ウェイトの算出と、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトの算出とを切り替えた。しかし、UE1は、下り無線信号に含まれる他の既知信号の受信電力の差に基づいて、下りリソースブロック毎の受信ウェイトの算出と、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトの算出とを切り替えるようにしてもよい。また、上述した実施形態では、UE1は、下り無線信号に含まれるパイロット信号の受信電力値の差が閾値以上である場合には、下りリソースブロック毎の受信ウェイトの算出を行い、閾値未満である場合には、4つの下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトの算出を行った。しかし、受信ウェイトの算出手法はこれに限定されない。UE1は、下り無線信号に含まれるパイロット信号の受信電力値の差が閾値以上である場合には、第1の所定数の下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトの算出を行い、閾値未満である場合には、第1の所定数よりも多い下りリソースブロックに対応する1つの受信ウェイトを算出するようにしてもよい。上述した実施形態では、LTEの無線端末であるUE1について説明したが、複数のアンテナを用いて、無線信号を受信するマルチキャリア方式の無線通信装置であれば、同様に本発明を適用できる。このように本発明は、ここでは記載していない様々な実施形態等を包含するということを理解すべきである。したがって、本発明はこの開示から妥当な特許請求の範囲の発明特定事項によってのみ限定されるものである。