"互いに視差を有する複数の視差画像の中から、少なくとも1つの画素を含む画素領域を指定する指定部と、前記視差画像中における指定された前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に応じて、前記画素領域を、前記視点位置から観察されるべき画素を含む修正画素領域に修正する修正部とを備える、画像処理装置。前記修正部は、前記画素領域から射出される光線の輝度分布を保持し、前記位置関係に対応する前記輝度分布に基づき、前記修正画素領域に含まれる各画素を割り当てる、請求項1記載の画像処理装置。前記修正部は、前記視差画像中における前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に対応する前記輝度分布と相関するフィルタ係数を用いたフィルタリング処理により、前記修正画素領域に含まれる各画素を割り当てる、請求項2記載の画像処理装置。前記修正部は、前記視差画像中における前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に応じて、前記フィルタ係数を補間し、補間した前記フィルタ係数を用いたフィルタリング処理により、前記修正画素領域に含まれる各画素を割り当てる、請求項3記載の画像処理装置。前記修正部は、前記視差画像中における前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に対応する前記輝度分布のデータを格納する格納部と、前記画素領域の前記視差画像中における各画素と視聴者の視点位置との位置関係に対応する前記輝度分布のデータを前記格納部から抽出する抽出部と、抽出された前記輝度分布のデータを用いて、前記修正画素領域に含まれる各画素を割り当てる割当部とを備える、請求項2記載の画像処理装置。前記修正部は、前記画素領域の各々の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に対応する前記フィルタ係数を記憶する格納部と、前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に対応する前記フィルタ係数を前記格納部から抽出する抽出部と、抽出された前記フィルタ係数を用いて、前記修正画素領域に含まれる各画素を割り当てる割当部とを備える、請求項3記載の画像処理装置。一又は複数の視聴者の視点位置を検出する検出部をさらに備える、請求項1記載の画像処理装置。互いに視差を有する複数の視差画像の中から、少なくとも1つの画素を含む画素領域を指定し、前記視差画像中における指定された前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に応じて、前記画素領域を、視聴者の視点位置から観察されるべき画素を含む修正画素領域に修正する、画像処理方法。複数の画素が、第1方向と、前記第1方向と交差する第2方向と、に配列された表示パネルと、前記表示パネルと対向して設けられ、各々の前記画素からの光線の出射方向を制御する光線制御部と、前記表示パネルに表示するための、互いに視差を有する複数の視差画像の中から、少なくとも1つの画素を含む画素領域を指定する指定部と、前記視差画像中における指定された前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に応じて、前記画素領域を、視聴者の視点位置から観察されるべき画素を含む修正画素領域に修正する修正部とを備える立体画像表示装置。本発明が解決しようとする課題は、クロストークを精度よく低減することが可能な画像処理装置及び方法、並びに、立体画像表示装置を提供することである。上記目的を達成するために、実施形態に係る画像処理装置は、指定部と、修正部とを備える。指定部は、互いに視差を有する複数の視差画像の中から、少なくとも1つの画素を含む画素領域を指定する。修正部は、前記視差画像中における指定された前記画素領域の各画素と視聴者の視点位置との位置関係に応じて、前記画素領域を、前記視点位置から観察されるべき画素を含む修正画素領域に修正する。第1の実施形態第1の実施形態に係る画像処理装置10は、視聴者が裸眼で立体画像を観察可能なTV、PC、スマートフォン、デジタルフォトフレーム等の立体画像表示装置1に用いられ得る。立体画像表示装置1は、互いに視差を有する複数の視差画像を表示することにより、視聴者に立体画像を観察させることが可能なものである。立体画像表示装置1は、例えば、インテグラルイメージング方式II方式や多眼方式等の3Dディスプレイ方式を採用したものであってよい。図1は、立体画像表示装置1の概略図である。立体画像表示装置1は、画像処理装置10と、表示装置15とを備える。表示装置15は、表示パネル151と、光線制御部152とを含む。画像処理装置10は、取得した複数の視差画像を修正し、修正後の視差画像から立体画像を生成し、表示パネル151に供給する。視差画像の修正については後述する。立体画像は、視聴者の視点位置から、光線制御部152を通して表示パネル151を観察した場合、視聴者の一方の眼には一の視差画像が観察され、もう一方の眼には他の視差画像が観察されるように、視差画像の各画素を割り当てたものである。すなわち、各視差画像の画素が並べ替えられることにより、立体画像が生成される。なお、視差画像の一画素は複数のサブ画素を含む。表示パネル151は、色成分を有する複数のサブ画素例えば、R,G,Bが、第1方向例えば、図1における行方向左右と第2方向例えば、図1における列方向上下とに、マトリクス状に配列された液晶パネルである。表示パネル151は、有機ELパネルやプラズマパネル等のフラットパネルでも構わない。図1に示す表示パネル151は、バックライト等の光源を含んでいるものとする。光線制御部152は、表示パネル151と対向して配置され、表示パネル151の各サブ画素からの光線の出射方向を制御する。光線制御部152は、光線を出射するための光学的開口が直線状に延伸し、当該光学的開口が第1方向に複数配列されたものである。光線制御部152は、例えば、シリンドリカルレンズが複数配列されたレンチキュラーシートであってよい。あるいは、光線制御部152は、スリットが複数配列されたパララックスバリアであってもよい。表示パネル151と光線制御部152とは、一定の距離ギャップを有する。図1に示すように、表示パネル151は、同一の色成分のサブ画素が第2方向に配列され、かつ、第1方向に各色成分が繰り返して配列される縦ストライプ配列であってよい。この場合、光線制御部152は、その光学的開口の延伸方向が表示パネル151の第2方向に対して、所定の傾きを有するように設けられる。この表示装置15の構成を構成Aと呼ぶこととする。構成Aの一例は、例えば特許文献2に記載されている。表示装置15が構成Aの場合、視聴者との位置関係によって、視聴者に観察させるべき視差画像を表示する画素と、実際に視聴者が観察する画素とが異なる場合がある。すなわち、構成Aの場合、第2方向の位置高さに応じて、視域立体画像を観察可能な領域が回転する。このため、例えば特許文献1のように、単一の輝度の角度分布を用いて各画素を補正した場合、依然クロストークが残ってしまう。図2は、表示装置15が構成Aの場合における、視域の回転の説明図である。従来の構成Aの場合、表示パネル151は、当該画素のラインと同一の高さにある視点位置から観察されることを想定して、各視差画像を表示する画素を設定している。図2における画素の番号は、視差画像の番号視差番号を表す。同一番号の画素は、同一の視差画像を表示する画素である。図2の例での視差数は4視差視差番号1~4であるが、他の視差数例えば、視差番号1~9の9視差であってもよい。視聴者は、視点位置Pと第2方向に同一の高さにある画素については、観察されるべき視差番号の画素を観察する図2の符号100。すなわち、視点位置Pと同一の高さにあるラインの画素からは、視聴者に対して想定通りの視域が形成される。しかし、表示パネル151と光線制御部152との間にはギャップが存在するため、視聴者は、視点位置Pよりも高い高さにある画素については、観察されるべき視差画像の画素よりも高いラインにある画素を観察する図2の符号110。すなわち、視点位置Pよりも高い高さにあるラインの画素からは、想定された視域よりも一の方向本例の場合は、視聴者から表示装置15に向かって右方向に回転した視域が形成されてしまうことが分かった。また、視聴者は、視点位置Pよりも低い高さにある画素については、観察されるべき視差画像の画素よりも低いラインにある画素を観察する図2の符号120。すなわち、視点位置Pよりも低い高さにあるラインの画素からは、想定された視域よりも他の方向本例の場合は、視聴者から表示装置15に向かって左方向に回転した視域が形成されてしまうことが分かった。以上のように、表示装置15が構成Aの場合、上述したような視域の回転が発生するため、単一の輝度の角度分布を用いて各画素を補正した場合、依然クロストークが残ってしまう。このため、本実施形態では、画像処理装置10は、取得した複数の視差画像において、少なくとも1つの画素を含む画素領域を視差画像毎に指定し、指定した画素領域の、視差画像における位置に対応する輝度の角度分布輝度プロファイルに基づいて、各視差画像の当該画素領域を修正する。これにより、クロストークを精度よく低減することができる。なお、本実施形態における画像とは、静止画でも、動画でも構わない。図3は、画像処理装置10を表すブロック図である。画像処理装置10は、取得部11と、指定部12と、修正部13と、生成部14とを備える。修正部13は、格納部51と、抽出部131と、割当部132とを備える。取得部11は、立体画像として表示するための複数の視差画像を取得する。指定部12は、取得された各視差画像において、少なくとも1つの画素を含む画素領域を、視差画像毎に指定する。このとき、指定部12は、各視差画像において、各々の位置が対応する画素領域例えば、同一位置の画素領域を指定する。画素領域は、例えば、画素単位、ライン単位、ブロック単位であってよい。格納部51は、視差画像中における各画素領域の位置に対応する一又は複数の輝度プロファイルを格納している。各輝度プロファイルは、予め実験やシミュレーション等により求めておいてよい。輝度プロファイルについては後述する。抽出部131は、指定された画素領域の、視差画像中における位置に対応する輝度プロファイルを、格納部51から抽出する。割当部132は、抽出された輝度プロファイルを用いて、指定された画素領域を、視聴者の視点位置から観察されるべき画素を割り当てた修正画素領域に修正する。割当部132は、全ての画素領域を修正画素領域に修正した視差画像修正画像を生成部14に供給する。生成部14は、各修正画像から立体画像を生成し、表示装置15に出力する。表示装置15は、立体画像を表示する。取得部11と、指定部12と、修正部13と、生成部14とは、中央演算処理装置CPU、及びCPUが用いるメモリにより実現されてよい。格納部51は、CPUが用いるメモリや、補助記憶装置等により実現されてよい。以上、画像処理装置10の構成について説明した。図4は、画像処理装置10の処理を表すフローチャートである。取得部11は、視差画像を取得するS101。指定部12は、取得された視差画像において、画素領域を指定するS102。抽出部131は、視差画像中における、指定された画素領域の位置に対応する輝度プロファイルを、格納部51から抽出するS103。割当部132は、抽出された輝度プロファイルを用いて、指定された画素領域を、視聴者の視点位置から観察されるべき画素を割り当てた修正画素領域に修正するS104。生成部14は、各修正画像から立体画像を生成し、表示装置15に出力するS105。ステップS102からステップS104までは、各視差画像における全ての画素領域に対する修正が完了するまで繰り返される。以上、画像処理装置10の処理について説明した。以下、本実施形態について詳述する。本実施形態では、取得部11が取得した視差番号1~Kの視差画像において、指定部12が、画素領域yi,jを指定する。抽出部131が、指定された画素領域yi,jの、視差画像における位置に対応する輝度プロファイルHi,jを、格納部51から抽出する。割当部132が、輝度プロファイルHi,jを用いて画素領域yi,jを修正し、修正画素領域xi,jを求める。ここで、i,jは、画素領域yi,jが視差画像においてどの位置にあるかを示す座標である。iは、画素領域の第1方向の座標であるインデックスでもよい。jは、画素領域の第2方向の座標であるインデックスでもよい。各視差画像において、座標i,jは共通であるのが望ましい。従って、視差番号Kの視差画像の画素領域yKはyKi,jで表すことができ、全ての視差画像視差番号1~Kの画素領域y1~yKは、式1で表すことができる。ここで、Tは転置を表す。すなわち、式1は、取得された全ての視差画像における画素領域をベクトルで表したものである。y1~yKは、各々、画素値を表している。図4のステップS102において、指定部12は、取得された各視差画像において、画素領域yi,jを指定する。図5は、輝度プロファイルの一例図である。図5では、9視差に対応する輝度プロファイルを示す。図5に示す輝度プロファイルは、視差画像を表示する画素領域例えば、視差番号1~9の画素から出射される光線の輝度の角度分布を、視差画像毎に表したものである。横軸は、画素領域に対する角度例えば、第1方向の角度を表す。図5におけるView1~View9は、各々視差番号1~9の画素に対応している。図5に示す輝度プロファイルでは、画素領域の真正面の方向を角度0degとしている。縦軸は、輝度光線の強度を表す。輝度プロファイルは、画素領域毎に、輝度計等を用いて、予め測定しておいてよい。すなわち、視聴者が角度θの視点位置から表示部15に表示された画素領域を観察した場合、視聴者の眼には、輝度プロファイルに従って各画素の画素値が重ね合わさった光線例えば、混色された光線が届くため、視聴者は多重ボケの立体画像を観察してしまう。格納部51は、各画素領域yi,jの座標i,jに対応する輝度プロファイルHi,jのデータを格納している。例えば、格納部51は、画素領域yi,jの座標i,jと、当該座標における輝度プロファイルとを対応付けて格納してよい。輝度プロファイルHi,jは、式2で表すことができる。式2中、hKi,jθは、画素領域yi,jの座標i,jにおいて、視差番号Kを表示する画素から出射される光線の、角度θ方向の輝度を表している。角度θ0~θQは、実験やシミュレーション等で予め定められていてよい。図4のステップS103において、抽出部131は、指定された画素領域yi,jの座標i,jに応じた輝度プロファイルHi,jを、格納部51から抽出する。図6は、表示部15と視点との位置関係の説明図である。図6aに示すように、表示部15上に原点例えば表示部15の左上点を設定する。原点を通る第1方向にX軸を設定する。原点を通る第2方向にY軸を設定する。原点を通り、第1方向と第2方向とに直交する方向にZ軸を設定する。Zは、表示部15から視点までの距離を表す。図6bに示すように、視聴者の視点位置をPm=Xm,Ym,Zmとする。本実施形態では、視点位置Pmを予め定めている。視点位置Pmは複数あっても構わないm=1,2,,M。視点位置Pmから、座標i,jの画素領域yi,jを観察した場合、その観察方向とZ方向とのなす角φmは、式3により表すことができる。従って、視点位置Pmから画素領域yi,jを観察した場合、画素領域yi,jから、角度φm方向へ届く光線の輝度hi,jφmは、式4により表すことができる。割当部132は、抽出された輝度プロファイルHi,jから、角度φmに相当するθ=φm輝度プロファイル成分式2の行列式における行成分を抽出する。角度φmに相当する輝度プロファイル成分がない場合、割当部132は、他の輝度プロファイル成分θ0~θQから補間した輝度プロファイル成分を算出してもよい。あるいは、角度φmに最も近い角度θにおける輝度プロファイル成分を抽出してもよい。割当部132は、抽出した輝度プロファイル成分を用いて、各視点位置Pmから画素領域yi,jを観察した場合における、画素領域yi,jの輝度を表す光線輝度Ai,jを求める。光線輝度Ai,jは、式5により表すことができる。図4のステップS104において、割当部132は、画素領域yi,jと光線輝度Ai,jとを用いて、修正画素領域xi,jを求める。すなわち、割当部132は、画素領域yi,jとの誤差が最小となるように、式6により、修正画素領域xi,jを求め、各画素に割り当てる。式6中の行列Bは、いずれの視差画像視差番号kがいずれの視点位置視点位置Pmから観察されるかを指定するものである。例えば、視差数K=5、視点位置の数M=2の場合、行列Bは式7により表すことができる。式7は、視差番号k=3の視差画像が視点位置Pm=P1から観察され、視差番号k=4の視差画像が視点位置Pm=P2から観察されることを指定する行列Bである。式6で表される行列B以外でも、列数が視差数であり、行数が視点位置の数である行列であればよい。割当部132は、例えば式8により、修正画素領域xi,j=x ́i,jを求めてよい。式8は、Byi,j-Ai,jxi,jTByi,j-Ai,jxi,jを最小にするxi,jを求める式である。割当部132は、Byi,j-Ai,jxi,j=0を解析的に計算し、修正画素領域xi,jを求めてもよい。これ以外にも、割当部132は、最急降下法や勾配法等の非線形最適化法を用いて、修正画素領域xi,jを求めてもよい。すなわち、修正画素領域xi,jの各画素が各々式8をみたすように、当該画素値を割り当てる。本実施形態によれば、視差画像における画素領域と、予め定められた視点位置との位置関係を考慮した輝度プロファイルや光線輝度を用いて、各画素領域を修正することにより、クロストークを精度よく低減することができる。なお、取得部11は、入力された一の画像から、各視差画像を生成しても構わない。あるいは、入力されたステレオ画像から各視差画像を生成しても構わない。また、各々の視差画像は、互いに視差を有する領域を含んでいればよい。すなわち、同一の視差となる領域を含んでいても構わない。変形例1表示パネル151は、同一の色成分のサブ画素が第1方向に配列され、かつ、第2方向に各色成分が繰り返して配列される横ストライプ配列であってよい。この場合、光線制御部152は、その光学的開口の延伸方向が表示パネル151の第2方向に対して平行に設けられる。この表示装置15の構成を構成Bと呼ぶこととする。表示装置15が構成Bの場合、製造誤差等により表示パネル151と光線制御部152とが完全な平行状態にならない場合がある。その場合には、本実施形態の輝度プロファイルを用いて、各画素領域を修正することにより、クロストークを精度よく低減することができる。本変形例によれば、製造誤差に起因するクロストークを低減することができる。変形例2表示装置15が構成A、又は構成Bのいずれであっても、表示パネル151と光線制御部152との間のギャップの大きさが、位置により異なる場合がある。この位置によってギャップの大きさが変化している状態をギャップムラと呼ぶ。その場合には、本実施形態の輝度プロファイルを用いて、各画素領域を修正することにより、クロストークを精度よく低減することができる。本変形例によれば、製造過程で生じたギャップムラに起因するクロストークを低減することができる。第2の実施形態第2の実施形態に係る画像処理装置20は、前実施形態の輝度プロファイルに対応するフィルタ係数輝度フィルタを用いて、各視差画像の画素領域の画素値を修正する。これにより、少ない処理コストで、クロストークを精度よく低減することができる。輝度フィルタとは、予め設定された視点位置から画素領域を観察した場合に、観察されるべき視差画像を表示する画素領域例えば、画素からの光線が当該視点位置に届くように、視差画像yi,jを変換する係数である。以下、前実施形態と異なる点について説明する。図7は、画像処理装置20を表すブロック図である。画像処理装置20では、画像処理装置10における修正部13が、修正部23に置き換わる。修正部23は、格納部52と、抽出部231と、割当部232とを備える。格納部52は、視差画像における各画素領域yi,jに対応する一又は複数の輝度フィルタGi,jを格納している。輝度フィルタGi,jは、前実施形態の輝度プロファイルHi,jと等価であるのが望ましい。抽出部231は、指定された画素領域yi,jに対応する輝度フィルタGi,jを、格納部52から抽出する。割当部232は、輝度フィルタGi,jを用いて、画素領域yi,jをフィルタリング処理することにより、修正画素領域xi,jを求め、各画素に割り当てる。例えば、割当部232は、輝度フィルタGi,jを画素領域yi,jに乗じることにより、修正画素領域xi,jを求めてよい。抽出部231と、割当部232とは、CPU、及びCPUが用いるメモリにより実現されてよい。格納部52は、CPUが用いるメモリや、補助記憶装置等により実現されてよい。本実施形態によれば、少ない処理コストで、クロストークを精度よく低減することができる。変形例格納部52は、各画素領域yi,jに対応する輝度フィルタGi,jを全て格納していなくても構わない。この場合、抽出部231は、格納部52に格納されている他の一又は複数の輝度フィルタGi,jから補間して、各画素領域yi,jに対応する輝度フィルタGi,jを生成してもよい。例えば、格納部52に、G0,0、G3,0、G0,3、G3,3の4つの輝度フィルタが格納されているとする。このとき、抽出部231は、画素領域y2,2に対応する輝度フィルタG2,2を式9により求めてよい。式9中の、α、β、γ、λは、各々重み係数であり、座標の内分比によって求められる。本変形例によれば、格納部52の記憶容量を抑えることができる。第3の実施形態第3の実施形態に係る画像処理装置30は、表示装置15に対する一又は複数の視聴者の視点位置を検出し、検出した視聴者の視点位置において観察されるべき視差画像となるように、指定した画素領域yi,jに含まれる画素の画素値を修正する点が、前実施形態の場合と異なる。以下、前実施形態と異なる点について説明する。図8は、画像処理装置30を表すブロック図である。画像処理装置30は、画像処理装置10に対して、さらに検出部31を備える。検出部31は、表示装置15に対する一又は複数の視聴者の視点位置を検出する。例えば、検出部31は、カメラやセンサ等を用いて、実空間上における視聴者の左眼の位置PL=XL,YL,ZLと、右眼の位置PR=XR,YR,ZRとを検出する。視聴者が複数の場合、検出部31は、視聴者毎に左眼の位置PL=XL,YL,ZLと、右眼の位置PR=XR,YR,ZRとを検出してよい。検出部31は、検出した視聴者の視点位置を割当部132に供給する。検出部31は、CPU、及びCPUが用いるメモリにより実現されてよい。割当部132は、抽出された輝度プロファイルを用いて、指定された画素領域yi,jを、検出された視聴者の視点位置から観察されるべき画素を割り当てた修正画素領域に修正する。本実施形態によれば、視聴者の位置や視聴者の人数に応じて、適応的な処理が可能となり、クロストークをさらに精度よく低減することができる。なお、本実施形態では、画像処理装置10に対する画像処理装置30の構成を説明したが、画像処理装置20に対する画像処理装置30の構成の場合も同様である。上述した実施形態によれば、クロストークを精度よく低減することができる。なお、上述のオブジェクト領域特定装置は、例えば、汎用のコンピュータ装置を基本ハードウェアとして用いることでも実現することが可能である。すなわち、A、B、CおよびDは、上記のコンピュータ装置に搭載されたプロセッサにプログラムを実行させることにより実現することができる。このとき、オブジェクト領域特定装置は、上記のプログラムをコンピュータ装置にあらかじめインストールすることで実現してもよいし、CD-ROMなどの記憶媒体に記憶して、あるいはネットワークを介して上記のプログラムを配布して、このプログラムをコンピュータ装置に適宜インストールすることで実現してもよい。また、BおよびCは、上記のコンピュータ装置に内蔵あるいは外付けされたメモリ、ハードディスクもしくはCD-R、CD-RW、DVD-RAM、DVD-Rなどの記憶媒体などを適宜利用して実現することができる。これまで、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"