"筒状部と端面とを備え、前記端面が前記筒状部の一端および他端にそれぞれ設けられている筒状部材であって、前記端面のうち少なくとも一方に凹部が設けられていることを特徴とする筒状部材。前記凹部が前記端面の径方向にまっすぐ延びる溝部を有することを特徴とする請求項1に記載の筒状部材。前記溝部の幅が、前記筒状部の外周に近い箇所ほど狭いことを特徴とする請求項2に記載の筒状部材。前記筒状部材が鋳鉄製であることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の筒状部材。前記筒状部材が前記筒状部の外周に設けられている突出部をさらに備えることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の筒状部材。特許文献1に開示された異形鉄筋用継手には、その異形鉄筋用継手に適していない異形鉄筋が挿入される恐れがあるという問題点がある。この問題点は、コンクリートその他の物質に埋め込まれて使用される場合にしばしば表面化する。異形鉄筋用継手を見た人が直ちにその異形鉄筋用継手に適した異形鉄筋を知覚できないことはしばしばある。このような問題点は、その異形鉄筋用継手に適した異形鉄筋を示す情報をどこかに示すことで解決しやすくなる。その情報を示すという目的に適した場所の例として、異形鉄筋用継手の筒状部分の外周面がある。しかしながら、例えば使用時にコンクリートその他の物質に異形鉄筋用継手が埋め込まれる場合、異形鉄筋用継手の筒状部分の外周面にその情報を示しても、その情報は見え難い。その情報が見え難ければ、その情報が見え易い場合に比べ、異形鉄筋用継手に対してその異形鉄筋用継手に適していない異形鉄筋が挿入される恐れが高くなる。この問題は異形鉄筋用継手に限らず、使用の際にコンクリートその他の物質に埋め込まれる筒状部材全般に当て嵌まる問題である。本発明の目的は、使用の際にコンクリートその他の物質に埋め込まれるとしても適切に使用するための情報を示すことができる筒状部材を提供することにある。図面を参照して本発明の配管構造を説明する。なお、この欄で図中の符号を使用したのは、発明の内容の理解を助けるためであって、内容を図示した範囲に限定する意図ではない。上記目的を達成するために、本発明のある局面に従うと、筒状部材10は、筒状部20と端面22とを備える。端面22が筒状部20の一端および他端にそれぞれ設けられている。端面22のうち少なくとも一方に凹部32が設けられている。筒状部材10のうちコンクリートその他の物質に埋め込まれてもその表面に露出する部分に上述した情報を示せば、コンクリートその他の物質に筒状部材10が埋め込まれたとしても、その筒状部材10を適切に使用できる。筒状部材10がコンクリートその他の物質に埋め込まれるのはそういった物質の塊の中から外へ通じる通路を設けるためであることが多い。そういう目的で筒状部材10がそういった物質の塊の中に埋め込まれる場合、筒状部材10の端面22がコンクリートその他の物質の塊の表面に露出することとなる。端面22が露出していなければ上述したような通路を設けることができない。これにより、筒状部材10の端面22に上述した情報を表示すれば、筒状部材10を適切に使用できることとなる。また、上述した凹部32が溝部40を有することが望ましい。溝部40は端面22の径方向にまっすぐ延びる。上述した情報を表示するための具体的方法の例には、筒状部材10の端面22にそのような情報を浮き彫りにする方法がある。しかしながら、この方法は容易ではない。情報を浮き彫りにする方法には筒状部材10の端面22を切削する方法と鋳型を用いて筒状部材10を鋳造する方法とがある。切削は作業に多くの時間を要する。鋳造は鋳型を製作できないことがある。これらが、情報の浮き彫りを困難にしている。鋳型を製作できないのは、筒状部材を製造するために中子を必要とすることが原因である。中子を用いて筒状部材を製造する場合、筒状部材の端面の一部が中子によって形成される。端面の残る部分が外型によって形成される。筒状部材10を適切に使用するための情報を中子によって形成しようとすると、上述した浮き彫りを形成するための凹部を中子に形成する必要がある。しかしながら中子は筒状部材の内周面を形成するためのものである。筒状部材の内周面と上述した浮き彫りとを中子によって一度に形成することが難しい。特にそのようなことが可能な中子を製造することが難しい。敢えてそのような中子を製造しようとすると、その中子がその中子を製造するための型から抜けなくなる。筒状部分の外周面を形成するための外型と中子と浮き彫り部分のみを形成するための外型とを用いて鋳造を行えば上述した浮き彫りは可能になるが、それでは浮き彫り部分のみを形成するための外型を製作する手間が余分にかかることとなる。これに対し、端面22に凹部32が設けられる場合、凹部32のうち少なくとも上述した溝40を形成可能な中子は容易に製造できる。これにより、凹部32の位置、個数、および、配置のいずれかによって上述した情報を示すこととすれば、上述した情報を容易に示し得ることとなる。もしくは、上述した溝部40の幅が筒状部20の外周に近い箇所ほど狭いことが望ましい。溝部40の幅が筒状部20の外周に近い箇所ほど狭いと、そうでない場合に比べ、中子90の製造が容易となる。これにより、上述した情報をより容易に示し得ることとなる。また、上述した筒状部材10が鋳鉄製であることが望ましい。また、上述した筒状部材10が突出部24,26をさらに備えることが望ましい。突出部24,26は筒状部20の外周に設けられる。本発明によれば、使用の際にコンクリートその他の物質に埋め込まれるとしても適切に使用するための情報を示すことができる。以下、図面を参照しつつ、本発明の実施例について説明する。以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同一である。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。[異形鉄筋用継手の構成]図1は、本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10の斜視図である。図1を参照しつつ、本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10の構成について説明する。[異形鉄筋用継手の構成]本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10はコンクリートに埋め込まれる。異形鉄筋用継手10は図示しない異形鉄筋に接続される。本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10は、筒状部20と、端面22と、モルタル注入用突出部24と、モルタル排出用突出部26とを備える。本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10は、鋳造により一体成形された鋳鉄製の筒状部材である。筒状部20の形状は円筒状である。筒状部20の内周面には複数のリブ80,80が設けられている。端面22は筒状部20の両端に設けられている。本実施形態にかかる端面22は筒状部20の中心軸に直交する平面である。端面22については後述する。モルタル注入用突出部24とモルタル排出用突出部26とは、筒状部20の外周に設けられている。モルタル注入用突出部24は筒状部20内部に対するモルタルの注入口となる。モルタル注入用突出部24は注入用連通路70を有する。注入用連通路70は筒状部20の外側と内側とを連通させる。この注入用連通路70を通過してモルタルは筒状部20の中に入る。モルタル排出用突出部26は筒状部20内部からのモルタルの排出口となる。モルタル排出用突出部26は排出用連通路72を有する。排出用連通路72も筒状部20の外側と内側とを連通させる。この排出用連通路72を通過してモルタルは筒状部20の中から外へ出る。端面22には開口30が設けられている。異形鉄筋が開口30を経由して筒状部20の中へ入る。異形鉄筋が筒状部20の中へ入ったまま筒状部20の中へモルタルが充填されると、そのモルタルが硬化した後、異形鉄筋用継手10と異形鉄筋とは一体化する。端面22には凹部32も設けられている。凹部32は、異形鉄筋用継手10がコンクリートに埋め込まれたとき、そのコンクリートの表面に露出する。本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10はそうなるようにコンクリートに埋め込まれる。本実施形態の場合、凹部32の形状、その大きさ、その数、あるいは、その配置は、異形鉄筋用継手10の大きさおよび種類に基づいて定められる。異形鉄筋用継手10の大きさおよび種類に応じてその異形鉄筋用継手10と接続される異形鉄筋の種類と太さとが自ずと定まる。これにより、凹部32の形状、その大きさ、その数、あるいは、その配置に応じて、その異形鉄筋用継手10と接続される異形鉄筋の種類と太さとが自ずと明らかになる。その結果、凹部32の形状、その大きさ、その数、あるいは、その配置は、異形鉄筋用継手10に応じた異形鉄筋の種類と太さとを示す目印となる。[凹部の形態]図2は、本実施形態にかかる端面22の拡大図である。図3は、凹部32の断面図である。図2と図3とを参照しつつ、本実施形態にかかる凹部32の形態について説明する。本実施形態にかかる凹部32は、溝部40と、先端部42とを有する。図2から明らかな通り、溝部40は、筒状部20の径方向にまっすぐ延びている。先端部42は、筒状部20の外周面から見て溝部40の手前側の先端に設けられる。すなわち、先端部42は、筒状部20の中心から見て溝部40の奥に設けられる。溝部40は、第1対辺部50と、第2対辺部52と、底部60とによって構成されている。第1対辺部50と第2対辺部52とは互いに対向している。第1対辺部50と第2対辺部52とは溝部40の平坦な側壁となっている。第1対辺部50と第2対辺部52との間隔すなわち溝部40の幅は筒状部20の外周に近い箇所ほど狭くなっている。底部60は筒状部20の外周に近い箇所ほど端面22に近づいている。すなわち溝部40は筒状部20の外周に近い箇所ほど浅い。上述したように、先端部42は、筒状部20の外周面から見て溝部40の端に設けられる。先端部42は、筒状部20の外周面から見た溝部40の先端部分を先細り状にしている。先端部42は、先端内周面54を有する。先端内周面54は、溝部40の端部を取囲む曲面である。なお、図3から明らかなように、先端内周面54と底部60との境界部分66は曲面となっている。[製造工程]上述したように、本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10は、鋳造により一体成形された鋳鉄製の筒状部材である。以下、その具体的な製造工程を説明する。本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10は、次に述べる製造工程に従って製造される。第1の工程は砂型の製作である。第2の工程は砂型の組立である。第3の工程は砂型に対する溶湯の注入である。第4の工程は砂型の破壊である。第5の工程は機械加工である。砂型は次の手順を経て製作される。第1の手順は砂と粘結剤とを混ぜるというものである。第2の手順は砂と粘結剤との混合物を木型に充填するというものである。第3の手順は木型内の混合物を硬化させるというものである。第4の手順は木型から硬化した混合物を取り出すというものである。取り出された混合物が砂型である。本実施形態の場合、砂型として、外型と中子とが製造される。図4は中子90の端部の斜視図である。図4において図示されているのは、中子90のうち、異形鉄筋用継手10の端面22を形成するための部分である。図4に示すように、中子90には凸部92が設けられている。この凸部92が異形鉄筋用継手10の凹部32となる。なお、その他の工程は周知なので、ここではその詳細な説明は繰返さない。[異形鉄筋の接続手順]本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10の使用方法は周知の異形鉄筋用継手と同様である。したがって、ここではその詳細な説明を繰返さない。[本実施形態にかかる効果の説明]以上のようにして、本実施形態にかかる異形鉄筋用継手10を用いれば、使用の際にコンクリートその他の物質に埋め込まれるとしても適切に使用するための情報を示すことができる。それが可能なのは、コンクリートその他の物質に埋め込まれたとき、異形鉄筋用継手10を適切に使用するための情報がコンクリートその他の物質の表面に露出するためである。本実施形態においてその情報を示すのは端面22の凹部32である。また、本実施形態の場合、凹部32は溝部40を有する。溝部40は筒状部20の径方向にまっすぐ延びている。異形鉄筋用継手10を鋳造によって形成するならば、筒状部20の径方向にまっすぐ延びていない場合に比べ、溝部40を形成することは容易である。これにより、溝部40に関しては、鋳造によって形成される部材においてその部材を適切に使用するための情報を容易に示すことができると言える。凹部32が溝部40に加えて先端部42を有することで、この効果はさらに高くなる。また、本実施形態の場合、溝部40の幅は筒状部20の外周に近い箇所ほど狭くなっている。異形鉄筋用継手10を鋳造によって形成するならば、溝部40の幅がこのようになっていない場合に比べ、溝部40を形成することは容易である。これにより、溝部40に関しては、鋳造によって形成される部材においてその部材を適切に使用するための情報を容易に示すことができると言える。凹部32が溝部40に加えて先端部42を有することで、この効果はさらに高くなる。また、底部60が浅くなっていることで、この効果はさらに高くなる。[変形例]なお、今回開示された実施例はすべての点で例示である。本発明の範囲は上述した実施例に基づいて制限されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更をしてもよいのはもちろんである。例えば、本発明にかかる筒状部材は異形鉄筋用継手に限定されない。本発明にかかる筒状部材は、使用の際にコンクリートその他の物質に埋め込まれるものであればよい。また、本発明にかかる筒状部材の外形は円筒形に限定されない。また、本発明にかかる筒状部材の素材は鋳鉄に限定されない。本発明にかかる筒状部材の素材の例には、アルミ合金、マグネシウム合金がある。また、本発明にかかる筒状部材の製造方法は鋳造に限定されない。本発明にかかる筒状部材の製造方法の例には、焼結がある。また、凹部32の形態は上述したものに限定されない。したがって、先端部42の形態は上述したものに限定されない。凹部32は先端部42を有していなくてもよい。この場合、凹部32の端部は筒状部20の外周面に達することとなる。溝部40の形態も上述したものに限定されない。たとえば、溝部40の幅は一定であってもよい。端面22表面から見た底部60の深さも一定であってもよい。また、端面22の形態は、筒状部20の一端と他端とで異なっていてもよい。"