磁束を発生する一次コイルと、前記一次コイルの磁束がコイルの中を通過するように前記一次コイルと対向して配置され、電磁誘導により前記一次コイルから非接触で電力を受け取る二次コイルと、前記二次コイルの中を通過した前記一次コイルの磁束が通過するように、かつ、前記二次コイルの、前記一次コイルと対向する側とは反対の側を覆うように配設された磁性体層と、2つの磁極を切り替え可能に設けられたマグネット部であって、前記一次コイルで発生した磁束の最大値と前記磁性体層の飽和磁束との差よりも大きく、前記磁性体層が広がっている方向に沿って前記磁性体層を通過する磁束を発生するマグネット部と、前記一次コイルで発生した磁束の方向を検出し、当該磁束の方向と反対の方向に磁束を発生するように前記マグネット部の磁極を切り替える磁極切り替え部と、を備えた、非接触電力伝送機器。前記磁極切り替え部が前記マグネット部に磁力をかけて前記マグネット部の磁極を切り替える電磁石を備え、前記マグネット部が粉末状の磁石を含む樹脂材料で形成されており、前記樹脂材料は、前記磁極切り替え部から磁力を受けていないときは前記磁石を静止状態に保ち、前記磁極切り替え部から磁力を受けたときは前記磁石を回転することができる粘度を有する、請求項1に記載の非接触電力伝送機器。前記磁極切り替え部は、前記一次コイルで発生した磁束の方向を電磁誘導により検出する磁束方向検出コイルを備えている、請求項2に記載の非接触電力伝送機器。前記磁束方向検出コイルに向けて磁束を発生させる磁束発生コイルをさらに備え、前記磁束方向検出コイルおよび前記磁束発生コイルは、前記マグネット部および前記電磁石により発生する磁束の影響を受けない位置に配設されている、請求項3に記載の非接触電力伝送機器。以下、本発明の実施形態例における非接触電力伝送機器について、図面に基づいて詳細に説明する。図2は、本発明の実施形態例における非接触電力伝送機器を適用した充電器および携帯電子機器の部分概略図である。なお、図2は、携帯電子機器が充電器に搭載されて充電可能な状態にあるときの図である。図2に示すように、非接触電力伝送機器は、充電器1に設けられた送電用の一次コイル2と、携帯電子機器3に設けられた受電用の二次コイル4と、を備えている。一次コイル2および二次コイル4は、導線によって囲われた任意の面をそれぞれ有している。携帯電子機器3が充電器1に搭載されたときに当該任意の面が互いに対向するように、一次コイル2および二次コイル4が配置されている。一次コイル2は、不図示の交流電源供給源と電気的に接続されており、一次コイル2に電流が供給されることによって一次コイル2の周りに磁束Φ1が発生する。磁束Φ1は、一次コイル2の環内側と環外側を循環するように形成される。また、磁束Φ1は、二次コイル4の中を通過する。二次コイル4の、導線によって囲われた任意の面を貫く磁束Φ1の大きさが変化して二次コイル4に誘導起電力が発生する。二次コイル4は電力を蓄えることができる電池パック6と電気的に接続されており、二次コイル4に発生した誘導起電力により電池パック6に電力が蓄えられる。すなわち、一次コイル2から二次コイル4へ非接触で電力が伝送されることによって、電池パック6は充電される。非接触電力伝送機器には、シート形状を有する磁性体層5が設けられている。磁性体層5のシート面が、二次コイル4の、一次コイル2と対向している側とは反対の側を覆っている。磁性体層5の厚さを薄くすることによって、携帯電子機器3の、磁性体層5の厚さ方向における寸法を小さくすることができる。磁性体層5は、容易に磁性を帯びることが可能な物質を含んでいる。そのため、一次コイル2で発生した磁束Φ1は、磁性体層5が磁気飽和を起こすまでは磁性体層5を通って一次コイル2の環内側と環外側を循環する。電池パック6のような金属部品を磁性体層5の付近に配置しても磁束Φ1が金属部品に漏れることがなくなり、金属部品の発熱や電力伝送効率の低下を抑制することができる。したがって、磁性体層5すなわち非接触電力伝送機器の近傍に金属部品を配置することが可能となり、携帯電子機器3をより小型化することができる。本実施形態例における非接触電力伝送機器は、磁極を有し、磁性体層5に磁気バイアスをかけるマグネット部7を備えている。マグネット部7は、2つの磁極を切り替え可能に、すなわち、N極とS極とを反転可能に形成されている。磁極が反転することによって、マグネット部7の周囲に形成される磁束Φ2の向きも反転する。磁束Φ2は、一次コイル2による磁束Φ1の最大値と磁性体層5の飽和磁束との差よりも大きい。マグネット部7の一方の磁極は、磁性体層5が広がっている方向の延長上に位置している。マグネット部7の2つの磁極を結ぶ線が、当該方向と略垂直に交わるように、マグネット部7の他方の磁極が配置されている。したがって、マグネット部7の周囲に形成される磁束Φ2は、磁性体層5が広がっている方向に沿って磁性体層5の内部を通過する。すなわち、磁束Φ2は、磁束Φ1と同じ経路を部分的に有する。ここで、磁性体層5の磁気特性について説明する。図3は、磁性体層5の磁気特性を、横軸を磁場H、縦軸を磁束密度Bとして示した概略図一般にB-H曲線と呼ばれるである。なお、ここでは、磁性体層5のシート面と平行な方向のうちの一の方向にかけられる磁束の方向を正の方向とし、当該正の方向と反対方向にかけられる磁束の方向を負の方向とする。図3に示すように、磁性体層5は飽和磁束密度Bmaxを有している。飽和磁束密度Bmax以上の磁束が磁性体層5にかけられると磁性体層5は磁気飽和を起こし、磁束は磁性体層5から漏れる。図4は、磁性体層5に負の方向の磁気バイアスをかけた状態の磁性体層5の磁気特性を示すB-H曲線である。また、図5は、磁性体層5に正の方向の磁気バイアスをかけた状態の磁性体層5の磁気特性を示すB-H曲線である。なお、図4および図5に示す鎖線は、磁気バイアスをかけていない状態の磁性体層5の磁気特性を示すB-H曲線である。図4に示すように、磁性体層5に負の方向の磁気バイアスをかけることによって、正の方向における飽和磁束密度Bmaxが大きくなる。したがって、より大きい正の方向の磁束を磁性体層5にかけても磁性体層5は磁気飽和を起こさない。また、図5に示すように、磁性体層5に正の方向の磁気バイアスをかけることによって、磁性体層5により大きい負の方向の磁束をかけても磁性体層5は磁気飽和を起こさない。すなわち、磁性体層5にかけられる磁束Φ1の方向と反対の方向の磁気バイアスを磁性体層5にかけることによって、より大きい磁束Φ1を磁性体層5にかけても磁性体層5に磁気飽和が起きず、磁性体層5から磁束の漏れが生じなくなる。本実施形態例における非接触電力伝送機器では、図2に示すように、マグネット部7の一方の磁極が磁性体層5の端部と接するように、マグネット部7が配置されている。マグネット部7による磁束Φ2が磁性体層5のシート面に沿って磁性体層5を通過するため、磁束Φ2が磁性体層5の磁気バイアスとなる。磁束Φ2を、磁束Φ1とは反対の方向にかけることによって、磁性体層5の飽和磁束密度Bmax図3ないし図5をより大きくすることができる。したがって、磁性体層5をより薄くすることができ、非接触電力伝送機器をより小型化、薄型化することができる。また、非接触電力伝送機器は、マグネット部7の磁極を切り替える磁極切り替え部8を備えている。磁極切り替え部8は、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向を検出し、磁束Φ1の方向に応じてマグネット部7の磁極を切り替えることができる。したがって、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向に応じて、マグネット部7による磁束Φ2の向きを変えることができる。すなわち、交流電流供給源によって一次コイル2に供給される電流の方向が変化して磁束Φ1の方向が変化しても、磁束Φ1の方向と反対方向の磁気バイアスを磁性体層5にかけることが可能となる。マグネット部7および磁極切り替え部8の構成の一例を図6および図7を用いて詳述する。図6は、マグネット部7の構成を示す概略図である。図6に示すように、マグネット部7は、粉末状の磁石9を含む樹脂材料10から形成されている。粉末状の磁石9として、ネオジウム磁石やサマリウムコバルト磁石等の希土類マグネットを用いることができる。もちろんこれらに限られるものではなく、磁力が比較的長い間残っている磁石であればよい。樹脂材料10は、外部から磁力を受けていないときは磁石9を静止状態に保ち、かつ外部から磁力を受けたときは磁石9が回転することができる程度の粘度を有している。したがって、マグネット部7に所定の方向の磁束がかけられた場合、磁石9のN極が該磁束の方向に向くようにそれぞれの磁石9が回転する。その後、マグネット部7にかけられた磁束を解いたとき、磁石9は樹脂材料10によって静止状態に保たれるため、マグネット部7の、マグネット部7にかけられていた磁束の方向の側がN極となり、該磁束の方向とは反対の側がS極となる。例えば、紙面上における上側から下側に向かう方向の磁束をマグネット部7にかけて該磁束を解いたときには、紙面上におけるマグネット部7の上側がS極となり、マグネット部7の下側がN極となる。また、マグネット部7には軟磁性体11が含まれている。そのため、一次コイル2で発生した磁束Φ1図2はマグネット部7を通過しやすくなる。図7は、磁極切り替え部8の構成を示す概略図である。図7に示すように、磁極切り替え部8は、一次コイル2で発生した磁束Φ1図2の方向を検出する磁束方向検出コイル12と、通電されることによって磁力を発生する電磁石13と、を備えている。電磁石13が磁力を発生することにより、磁極切り替え部8が磁束Φ3図2を発生する。図2、図6および図7を用いて、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向の検出、電磁石13への電流供給および磁極切り替え部8によるマグネット部7の磁極の切り替えについて説明する。磁束方向検出コイル12は、一次コイル2で発生した磁束Φ1を受けて磁束方向検出コイル12に誘導起電力が発生するように携帯電子機器3に配設されている。磁束方向検出コイル12に発生した誘導起電力の方向から、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向を検出することができる。磁束方向検出コイル12の、一次コイル2に供給される電流の方向の誤検出を避けるために、磁束方向検出コイル12に向けて磁束を発生させる磁束発生コイルを充電器1の側に別途設けてもよい。磁束発生コイルは一次コイル2に供給される電流の方向、すなわち一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向に応じて所定の方向に磁束を発生させる。磁束発生コイルおよび磁束方向検出コイル12を、マグネット部7や電磁石13で発生した磁束Φ2、3の影響を受けない位置に磁束方向検出コイル12を配設することによって、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向の誤検出を抑制することができる。なお、本実施形態例では、磁束方向検出コイル12を用いているが、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向を検出する手段として他の公知の手段を用いても良い。磁束方向検出コイル12は電磁石13と電気的に接続されており、磁束方向検出コイル12に発生した誘導起電力によって電磁石13に電流が供給される。磁束方向検出コイル12と電磁石13との間に電流供給源不図示を設けて、磁束方向検出コイル12に発生する電流の流れ方向、すなわち一次コイル2に供給される電流の方向に応じて該電流供給源が電磁石13に所定の方向の電流を供給してもよい。電磁石13に電流が供給されることによって電磁石13に磁力が発生し、磁極切り替え部8の一部がN極となり、N極と反対側の磁極切り替え部8の箇所がS極となる。その結果、磁極切り替え部8の周りに磁束Φ3が発生する。磁極切り替え部8が発生する磁束Φ3の向きは、電磁石13を形成するコイルの巻き方向や電磁石13に供給される電流の方向によって決定される。磁極切り替え部8の、N極またはS極となる部分が、マグネット部7の一方の磁極と接している。磁極切り替え部8の、マグネット部7の一方の磁極と接している部分がN極になったとき、マグネット部7の当該部分がS極となるように、磁石9が回転する。磁極切り替え部8の当該部分がS極になったときは、マグネット部7の当該部分がN極となるように、磁石9が回転する。マグネット部7には軟磁性体11が含まれているため、磁極切り替え部8で発生した磁束Φ3はマグネット部7を通過しやすい。そのため、磁石9は磁極切り替え部8で発生した磁束Φ3の影響を受け易くなり、マグネット部7の磁極が切り替えられ易くなる。磁極切り替え部8は、マグネット部7の磁極が切り替えられたところで電磁石13への電流の供給を停止し、磁束Φ3が消える。磁束Φ3が消えることによってマグネット部7は磁束Φ3の影響を受けなくなり、磁性体層5を通過する磁束Φ2を形成する。なお、マグネット部7の磁石9は樹脂材料10により静止状態に保たれるため、磁束Φ3が消えても、マグネット部7の磁極は保持される。次に、本実施形態例における非接触電力伝送機器の動作について、図2、図8および図9を用いて説明する。図8は、本実施形態例における非接触電力伝送機器の動作を示すタイムチャートである。図9aは、一次コイル2で発生した磁束Φ1、マグネット部7で発生した磁束Φ2、および磁性体層5の飽和磁束の時間変化を示すグラフである。図9aでは、実線が磁束Φ1を示し、鎖線が磁束Φ2を示している。また、二点差線は磁性体層5の飽和磁束を示している。図9bは、二次コイル4に発生する誘導起電力の時間変化を示すグラフである。図8および図9に示すように、非接触電力伝送機器が動作し始めると、一次コイル2に交流電流が供給され、磁束Φ1が発生するステップS1。磁束Φ1は、二次コイル4の、導線によって囲われた任意の面を通過する。一次コイル2に供給される電流は交流であるため、磁束Φ1の大きさも変化する。磁束Φ1の大きさの変化に伴って二次コイル4に誘導起電力が発生するステップ2。二次コイル4に発生する誘導起電力の大きさは、二次コイル4を貫く磁束Φ1の大きさの単位時間当たりの変化に比例するファラデーの電磁誘導の法則。磁束Φ1が発生したときに、磁極切り替え部8は、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向を検出しステップS3、マグネット部7の磁極を所定の方向に切り替えるステップS4。磁極が切り替えられたマグネット部7から磁束Φ2が発生するステップS5。なお、ステップS4では、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向とは反対の方向に磁束を発生するようにマグネット部7の極性が切り替えられる。磁束Φ2は磁性体層5を通るため、磁束Φ2が磁性体層5の磁気バイアスとなり、磁性体層5の飽和磁束が変化するステップS6。磁束Φ2は一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向と反対の方向に発生するため、磁性体層5の飽和磁束は大きくなる。その結果、磁性体層5が磁束Φ1による磁気飽和を起こさなくなる。また、磁束Φ2は、二次コイル4の、導線によって囲われた任意の面を貫く。マグネット部7の磁極が切り替わるときには、二次コイル4を貫く磁束Φ2の大きさも変化するため、二次コイル4の誘導起電力に影響を与える。マグネット部7の磁極の切り替えが終わると、二次コイル4を貫く磁束Φ2の大きさは一定となるため、二次コイル4の誘導起電力には影響を与えない。一次コイル2に交流電流が供給されている間は、二次コイル4に誘導起電力が発生しており、該誘導起電力により電池パック6が充電される。充電器1または携帯電子機器3には、電池パック6への充電が完了したか否かを判断する判断手段が設けられており、ステップS6の後に判断手段が電池パック6への充電が完了したか否かを判断するステップS7。判断手段が電池パック6への充電が完了したと判断した場合、一次コイル2への電流の供給が停止され、非接触電力伝送機器の動作も終了する。判断手段が電池パック6への充電が完了していないと判断した場合には、継続して一次コイル2へ電流が供給される。その後、一次コイル2に供給される電流の方向が反転し、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向も反転する。磁極切り替え部8は、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向が反転したことを検出しステップS3、磁極切り替え部8がマグネット部7の磁極を切り替えるステップ4。このように、磁極切り替え部8は、一次コイル2で発生した磁束Φ1の方向に応じてマグネット部7の磁極を切り替える、すなわち磁性体層5にかけられる磁気バイアスの方向を切り替える。したがって、磁性体層5の飽和磁束密度Bmaxを磁束Φ1の方向に対応して大きくすることができ、磁性体層5の磁気飽和を抑制することができる。ここで、本実施形態例の非接触電力伝送装置、および従来の非接触電力伝送装置における二次コイルに発生する誘導起電力について比較する。二次コイルに発生する誘導起電力は交流であるが、電池パック6が充電されるときには、例えば整流回路によって電流の流れる方向が一定になるように整流されている。そこで、電力伝送能力を誘導起電力の絶対値で比較する。図10は、二次コイル4に発生する誘導起電力の絶対値の時間変化を示したグラフである。図10に示す実線は、本実施形態例における非接触電力伝送機器を用いた場合であり、鎖線は、従来における非接触電力伝送機器を用いた場合の誘導起電力の絶対値の時間変化を表している。従来の非接触電力電送機器における、磁性体層5の寸法、材質や、一次コイル2および二次コイル4の巻数、材質は、本実施形態例のものと同じとした。従来の非接触電力伝送機器では、一次コイル2で発生した磁束Φ1の大きさを、磁気バイアスがかけられていない状態の磁性体層5の飽和磁束とした。本実施形態例における磁束Φ1の大きさは、従来における磁束Φ1の大きさよりも大きい。そのため、本実施形態例の二次コイル4に発生する誘導起電力は、従来の二次コイル4に発生する誘導起電力よりも大きくなる。本実施形態例では、磁性体層5に磁気バイアスをかけるとき図10に示すA部には、磁束Φ1の方向とは反対の方向の磁束Φ2の大きさが変化するため誘導起電力は従来に比べて小さくなっているが、1周期当たり図10に示すB部に発生する誘導起電力は従来に比べて大きくなっている。したがって、本実施形態例では、従来と同じ寸法の磁性体層5であっても、磁性体層5が磁気飽和を起こすことなく電力伝送能力を高めることが可能となる。すなわち、電力伝送能力を低下させることなく磁性体層5をより薄くすることができ、非接触電力伝送機器を薄型化することができる。本実施形態例では、磁性体層5、マグネット部7および磁極切り替え部8を携帯電子機器3の側にしか設けていないが、充電器1の側に磁性体層5、マグネット部7および磁極切り替え部8を設け、充電器1を小型化、薄型化することもできる。また、本発明における非接触電力伝送機器を充電器1および携帯電子機器3の組合せへ適用した例を説明したが、本発明における非接触電力伝送機器はこれに限られず、電磁誘導を用いて電力を伝送するあらゆる機器に適用することが可能である。以上、実施形態例を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態例に限定されるものではない。本願発明の形や細部には、本願発明の技術思想の範囲内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年9月16日に出願された日本出願特願2010-207822を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。