"リチウム塩が非水系有機溶媒に溶解されてなる非水系電解液であって、下記一般式1で表されるベンゾニトリル類を含有することを特徴とする非水系電解液。式中、Xは炭素数2~12のアルキル基または炭素数1~12のアルコキシ基であり、フッ素置換されていてもよい。Yはフッ素原子又は炭素数1~12のフッ素置換アルキル基であり、nは0~4の整数である前記ベンゾニトリル類を該非水系電解液の質量に対して0001~10質量含有することを特徴とする請求項1に記載の非水系電解液。一般式1において、nは0または1である請求項1または2に記載の非水系電解液。一般式1において、Xは炭素数1~12のフッ素置換されていてもよいアルコキシ基である請求項1ないし3のいずれかに記載の非水系電解液。該非水系有機溶媒が、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート及びジフルオロエチレンカーボネートからなる群から選ばれた少なくとも1種以上の飽和環状カーボネートを含有することを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の非水系電解液。該非水系電解液が、さらに不飽和環状カーボネート、モノフルオロリン酸塩、ジフルオロリン酸塩、スルトン及びサルファイトからなる群から選ばれた少なくとも1種以上を該非水系電解液全体の質量に対して001~10質量含有することを特徴とする請求項1ないし5のいずれかに記載の非水系電解液。リチウムイオンを吸蔵放出可能な負極及び正極、並びに非水系電解液を含む非水系電解液電池であって、該非水系電解液が請求項1ないし6のいずれかに記載の非水系電解液であることを特徴とするリチウム二次電池。近年、リチウム二次電池に対する高性能化への要求はますます高くなっており、高容量、サイクル特性、高温保存特性、連続充電特性、過充電特性等の諸特性を、高い次元で共に達成することが求められている。中でも、過充電特性などの安全性の改善は急務となっている。しかしながら過充電特性を向上させるために電解液に添加剤を含有させると、保存特性が悪化するというデメリットを伴うことが多かった。後に比較例として記載するが、特許文献1で開示されている電解液を用いると保存特性の著しい悪化が見られた。本発明は上記の課題に鑑みて創案されたもので、過充電特性が向上し、且つ、保存特性が改善された電解液及びリチウム二次電池を提供することを目的とする。本発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、特定構造のベンゾニトリル類を該非水電解液の質量に対して特定量含有することを特徴とする非水系電解液を用いることにより、過充電特性が向上し、且つ、保存特性が改善されることを見出し、本発明を完成させた。即ち、本発明の要旨は、以下に示す通りである。リチウム塩が非水系有機溶媒に溶解されてなる非水系電解液であって、下記一般式1で表されるベンゾニトリル類を含有することを特徴とする非水系電解液、に存する。式中、Xは炭素数2~12のアルキル基または炭素数1~12のアルコキシ基であり、フッ素置換されていてもよい。Yはフッ素原子又は炭素数1~12のフッ素置換アルキル基であり、nは0~4の整数であるこのとき、前記ベンゾニトリル類を該非水系電解液の質量に対して0001~10質量含有することが好ましい。また、一般式1において、nは0または1であることが好ましい。また、一般式1において、Xは炭素数1~12のフッ素置換されていてもよいアルコキシ基であることが好ましい。また、該非水系有機溶媒が、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート及びジフルオロエチレンカーボネートからなる群から選ばれた少なくとも1種以上の飽和環状カーボネートを含有することが好ましい。また、該非水系電解液が、さらに不飽和環状カーボネート、モノフルオロリン酸塩、ジフルオロリン酸塩、スルトン及びサルファイトからなる群から選ばれた少なくとも1種以上を該非水系電解液全体の質量に対して001~10質量含有することが好ましい。また、本発明の別の要旨は、正極と、負極と、本発明の非水系電解液とを備えたリチウム二次電池に存する。本発明によれば、リチウム二次電池に使用した際に、過充電特性を大幅に向上させ、且つ、保存特性も改善させることができる電解液及び該電解液を用いた優れたリチウム二次電池を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について説明するが、本発明は以下の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、任意に変形して実施することができる。本発明の非水系電解液はリチウム塩と非水系有機溶媒を主成分とする。また、本発明のリチウム二次電池は、非水系電解液と、リチウムイオンを吸蔵放出可能な正極及び負極とを備えて構成される。また、本発明のリチウム二次電池はその他の構成要素を備えていても良い。[I.非水系電解液]本発明の非水系電解液以下適宜、本発明における非水系電解液というは、リチウム塩が非水系有機溶媒に溶解されてなる非水系電解液であって、下記一般式1で表されるベンゾニトリル類以下適宜、本発明におけるベンゾニトリル類というを含有する非水系電解液である。式中、Xは炭素数2~12のアルキル基または炭素数1~12のアルコキシ基であり、フッ素置換されていてもよい。Yはフッ素原子又は炭素数1~12のフッ素置換アルキル基であり、nは0~4の整数である[1.ベンゾニトリル類][1-1.種類]本発明においては下記一般式1で表されるベンゾニトリル類を用いる。式中、Xは炭素数2~12のアルキル基または炭素数1~12のアルコキシ基であり、フッ素置換されていてもよい。Yはフッ素原子又は炭素数1~12のフッ素置換アルキル基であり、nは0~4の整数である上記一般式1において、Xは炭素数2~12のアルキル基または炭素数1~12のアルコキシ基であり、フッ素置換されていてもよい。好ましくはXはフッ素置換されていてもよい炭素数1~12のアルコキシ基であり、より好ましくはフッ素置換されていてもよい炭素数1~6のアルコキシ基であり、更に好ましくはフッ素置換されていない炭素数1~6のアルコキシ基であり、特に好ましくはフッ素置換されていない炭素数1~4のアルコキシ基である。フッ素置換されていてもよいアルキル基の具体例としては、エチル基、2-フルオロエチル基、2,2-ジフルオロエチル基、2,2,2-トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ヘキシル基、オクチル基、デシル基などが挙げられる。これらの中でも、エチル基、プロピル基、ブチル基が好ましく、エチル基がより好ましい。フッ素置換されていてもよいアルコキシ基の具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、t-ブトキシ基、ペントキシ基、イソペントキシ基、ネオペントキシ基、モノフルオロメトキシ基、ジフルオロメトキシ基、トリフルオロメトキシ基、2-モノフルオロエトキシ基、2,2ジフルオロエトキシ基、2,2,2-トリフルオロエトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基、ヘプタフルオロプロポキシ基などが挙げられる。これらの中でもメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、t-ブトキシ基、ペントキシ基、イソペントキシ基、ネオペントキシ基が好ましく、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、t-ブトキシ基がより好ましい。また上記一般式1において、Yはフッ素原子又は炭素数1~12のフッ素置換アルキル基であり、好ましくはフッ素原子又は炭素数1~6のフッ素置換アルキル基、より好ましくはフッ素原子である。また上記一般式1において、nは0~4の整数であり、好ましくは0~2、より好ましくは0または1であり、更に好ましくは0である。nの数が上記範囲にあることにより、酸化電位の上昇が抑制され、過充電防止機能を発現しやすくなる。本発明におけるベンゾニトリル類の具体例としては、2-メトキシベンゾニトリル、3-メトキシベンゾニトリル、4-メトキシベンゾニトリル、2-エトキシベンゾニトリル、3-エトキシベンゾニトリル、4-エトキシベンゾニトリル、2-プロポキシベンゾニトリル、3-プロポキシベンゾニトリル、4-プロポキシベンゾニトリル、2-イソプロポキシベンゾニトリル、3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-イソプロポキシベンゾニトリル、2-ブトキシベンゾニトリル、3-ブトキシベンゾニトリル、4-ブトキシベンゾニトリル、2-イソブトキシベンゾニトリル、3-イソブトキシベンゾニトリル、4-イソブトキシベンゾニトリル、2-t-ブトキシベンゾニトリル、3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-t-ブトキシベンゾニトリル、2-ペントキシベンゾニトリル、3-ペントキシベンゾニトリル、4-ペントキシベンゾニトリル、2-イソペントキシベンゾニトリル、3-イソペントキシベンゾニトリル、4-イソペントキシベンゾニトリル、2-ネオペントキシベンゾニトリル、3-ネオペントキシベンゾニトリル、4-ネオペントキシベンゾニトリル、等のアルコキシベンゾニトリル類;3-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-イソブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-イソブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-t-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-t-ブトキシベンゾニトリル、等のモノフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;34-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、等のジフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;3,4,5-トリフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、3,4,6-トリフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、3,5,6-トリフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、2,4,5-トリフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2,4,6-トリフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2,5,6-トリフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2,3,5-トリフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、2,3,6-トリフルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3,4,5-トリフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、3,4,6-トリフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、3,5,6-トリフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、2,4,5-トリフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2,4,6-トリフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2,5,6-トリフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2,3,5-トリフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、2,3,6-トリフルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3,4,5-トリフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、3,4,6-トリフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、3,5,6-トリフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、2,4,5-トリフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2,4,6-トリフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2,5,6-トリフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2,3,5-トリフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、2,3,6-トリフルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3,4,5-トリフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、3,4,6-トリフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、3,5,6-トリフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、2,4,5-トリフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2,4,6-トリフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2,5,6-トリフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、4,5,6-トリフルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2,3,5-トリフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、2,3,6-トリフルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、等のトリフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;3,4,5,6-テトラフルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、3,4,5,6-テトラフルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、等のテトラフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;2-モノフルオロメトキシベンゾニトリル、2-ジフルオロメトキシベンゾニトリル、2-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、2-モノフルオロエトキシベンゾニトリル、2-トリフルオロエトキシベンゾニトリル、2-ペンタフルオロエトキシベンゾニトリル、2-ヘプタフルオロエトキシベンゾニトリル、3-モノフルオロメトキシベンゾニトリル、3-ジフルオロメトキシベンゾニトリル、3-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、3-モノフルオロエトキシベンゾニトリル、3-トリフルオロエトキシベンゾニトリル、3-ペンタフルオロエトキシベンゾニトリル、3-ヘプタフルオロエトキシベンゾニトリル、4-モノフルオロメトキシベンゾニトリル、4-ジフルオロメトキシベンゾニトリル、4-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、4-モノフルオロエトキシベンゾニトリル、4-トリフルオロエトキシベンゾニトリル、4-ペンタフルオロエトキシベンゾニトリル、4-ヘプタフルオロエトキシベンゾニトリル、等のフッ素置換アルコキシ基を有するベンゾニトリル類2-エチルベンゾニトリル、3-エチルベンゾニトリル、4-エチルベンゾニトリル、2-プロピルベンゾニトリル、3-プロピルベンゾニトリル、4-プロピルベンゾニトリル、2-イソプロピルベンゾニトリル、3-イソプロピルベンゾニトリル、4-イソプロピルベンゾニトリル、2-ブチルベンゾニトリル、3-ブチルベンゾニトリル、4-ブチルベンゾニトリル、2-イソブチルベンゾニトリル、3-イソブチルベンゾニトリル、4-イソブチルベンゾニトリル、2-t-ブチルベンゾニトリル、3-t-ブチルベンゾニトリル、4-t-ブチルベンゾニトリル、等のアルキルベンゾニトリル類;2-トリフルオロエチルベンゾニトリル、3-トリフルオロエチルベンゾニトリル、4-トリフルオロエチルベンゾニトリル、3-フルオロ-2-エチルベンゾニトリル、4-フルオロ-2-エチルベンゾニトリル、5-フルオロ-2-エチルベンゾニトリル、6-フルオロ-2-エチルベンゾニトリル、2-フルオロ-3-エチルベンゾニトリル、4-フルオロ-3-エチルベンゾニトリル、5-フルオロ-3-エチルベンゾニトリル、6-フルオロ-3-エチルベンゾニトリル、2-フルオロ-4-エチルベンゾニトリル、3-フルオロ-4-エチルベンゾニトリル、34-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、35-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、36-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、45-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、46-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、56-ジフルオロ-2-エチルベンゾニトリル、24-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、25-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、26-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、45-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、46-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、56-ジフルオロ-3-エチルベンゾニトリル、23-ジフルオロ-4-エチルベンゾニトリル、25-ジフルオロ-4-エチルベンゾニトリル、26-ジフルオロ-4-エチルベンゾニトリル、35-ジフルオロ-4-エチルベンゾニトリル、36-ジフルオロ-4-エチルベンゾニトリル、等のフッ素置換アルキルベンゾニトリル類;などが挙げられ、2-メトキシベンゾニトリル、3-メトキシベンゾニトリル、4-メトキシベンゾニトリル、2-エトキシベンゾニトリル、3-エトキシベンゾニトリル、4-エトキシベンゾニトリル、2-プロポキシベンゾニトリル、3-プロポキシベンゾニトリル、4-プロポキシベンゾニトリル、2-イソプロポキシベンゾニトリル、3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-イソプロポキシベンゾニトリル、2-ブトキシベンゾニトリル、3-ブトキシベンゾニトリル、4-ブトキシベンゾニトリル、2-イソブトキシベンゾニトリル、3-イソブトキシベンゾニトリル、4-イソブトキシベンゾニトリル、2-t-ブトキシベンゾニトリル、3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-t-ブトキシベンゾニトリル、2-ペントキシベンゾニトリル、3-ペントキシベンゾニトリル、4-ペントキシベンゾニトリル、2-イソペントキシベンゾニトリル、3-イソペントキシベンゾニトリル、4-イソペントキシベンゾニトリル、2-ネオペントキシベンゾニトリル、3-ネオペントキシベンゾニトリル、4-ネオペントキシベンゾニトリル、等のアルコキシベンゾニトリル類;3-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-イソブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-イソブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-イソブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-イソブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-t-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-t-ブトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-t-ブトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-t-ブトキシベンゾニトリル、等のモノフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;が挙げられ、より好ましくは、2-メトキシベンゾニトリル、3-メトキシベンゾニトリル、4-メトキシベンゾニトリル、2-エトキシベンゾニトリル、3-エトキシベンゾニトリル、4-エトキシベンゾニトリル、2-プロポキシベンゾニトリル、3-プロポキシベンゾニトリル、4-プロポキシベンゾニトリル、2-イソプロポキシベンゾニトリル、3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-イソプロポキシベンゾニトリル、2-ブトキシベンゾニトリル、3-ブトキシベンゾニトリル、4-ブトキシベンゾニトリル、2-イソブトキシベンゾニトリル、3-イソブトキシベンゾニトリル、4-イソブトキシベンゾニトリル、2-t-ブトキシベンゾニトリル、3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-t-ブトキシベンゾニトリル、等のアルコキシベンゾニトリル類;3-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-メトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-メトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-エトキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-エトキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-プロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-プロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-2-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、5-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、6-フルオロ-3-イソプロポキシベンゾニトリル、2-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、3-フルオロ-4-イソプロポキシベンゾニトリル、等のモノフルオロ-アルコキシベンゾニトリル類;が挙げられ、更に好ましくは、2-メトキシベンゾニトリル、3-メトキシベンゾニトリル、4-メトキシベンゾニトリル、2-エトキシベンゾニトリル、3-エトキシベンゾニトリル、4-エトキシベンゾニトリル、2-プロポキシベンゾニトリル、3-プロポキシベンゾニトリル、4-プロポキシベンゾニトリル、2-イソプロポキシベンゾニトリル、3-イソプロポキシベンゾニトリル、4-イソプロポキシベンゾニトリル、2-ブトキシベンゾニトリル、3-ブトキシベンゾニトリル、4-ブトキシベンゾニトリル、2-イソブトキシベンゾニトリル、3-イソブトキシベンゾニトリル、4-イソブトキシベンゾニトリル、2-t-ブトキシベンゾニトリル、3-t-ブトキシベンゾニトリル、4-t-ブトキシベンゾニトリル、等のアルコキシベンゾニトリル類;が挙げられ、過充電時のガス発生量と保存特性とを両立する点から特に好ましくは、2-メトキシベンゾニトリル、2-エトキシベンゾニトリル、2-プロポキシベンゾニトリル、2-イソプロポキシベンゾニトリル、2-ブトキシベンゾニトリル、2-イソブトキシベンゾニトリル、2-t-ブトキシベンゾニトリル、等の2-アルコキシベンゾニトリル類;が挙げられる。また上述した本発明におけるベンゾニトリル類は、1種類を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。[1-2.組成]本発明におけるベンゾニトリル類の含有量は、該非水電解液の全体の質量に対して、通常0.001質量以上、好ましくは0.01質量以上、より好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.3質量以上、特に好ましくは0.5質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは7質量以下、より好ましくは5質量以下である。含有量が上記範囲にあることにより、本発明の効果を十分に発揮でき、また、負極抵抗の上昇による容量の低下を防ぐ。[2.非水系有機溶媒][2-1.種類]本発明で用いる非水系有機溶媒について特に制限は無く、公知の非水系有機溶媒を任意に用いることができる。これらの例を挙げると、鎖状カーボネート類、環状カーボネート類、鎖状エステル類、環状エステルラクトン化合物類、鎖状エーテル類、環状エーテル類、含硫黄有機溶媒などが挙げられる。これらの中でも、高いリチウムイオン導電性を発現させる溶媒として、鎖状カーボネート類、環状カーボネート類、鎖状エステル類、環状エステル類、鎖状エーテル類、環状エーテル類が好ましい。鎖状カーボネート類の具体例としては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、エチルプロピルカーボネート、ジプロピルカーボネート、メチルフェニルカーボネート、エチルフェニルカーボネート、ジフェニルカーボネートなどのカーボネート類、ビストリフルオロメチルカーボネート、メチルトリフルオロメチルカーボネート、ビスモノフルオロエチルカーボネート、メチルモノフルオロエチルカーボネート、ビストリフルオロエチルカーボネート、メチルトリフルオロエチルカーボネートなどのハロゲン置換カーボネート類が挙げられる。これらの中でも、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、メチルプロピルカーボネート、メチルフェニルカーボネート、メチルトリフルオロメチルカーボネート、メチルモノフルオロエチルカーボネート、メチルジフルオロエチルカーボネート、メチルトリフルオロエチルカーボネート、メチルペンタフルオロエチルカーボネート等のメチルカーボネート類が好ましい。また、環状カーボネート類の具体例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルエチレンカーボネート、ジエチルエチレンカーボネート、モノプロピルエチレンカーボネート、ジプロピルエチレンカーボネート、フェニルエチレンカーボネート、ジフェニルエチレンカーボネート、カテコールカーボネート等のカーボネート類、モノフルオロエチレンカーボネート、ジフルオロエチレンカーボネート、トリフルオロエチレンカーボネート、テトラフルオロエチレンカーボネート、モノフルオロメチルエチレンカーボネート、トリフルオロメチルエチレンカーボネート等のフッ素置換カーボネート類等が挙げられる。これらの中でも、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネート、ジフルオロエチレンカーボネートから選ばれた少なくとも1種以上の飽和環状カーボネートを含有することが好ましい。また、鎖状エステル類の具体例としては、ギ酸メチル、酢酸メチル、プロピオン酸メチル、酪酸メチルなどのメチルエステル類、ギ酸エチル、酢酸エチル、プロピオン酸エチル、酪酸エチル等のエチルエステル類、ギ酸プロピル、酢酸プロピル、プロピオン酸プロピル、酪酸プロピル等のプロピルエステル類が挙げられる。また、環状エステル類の具体例としては、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、δ-バレロラクトン、α-メチル-γ-ブチロラクトン等が挙げられる。また、鎖状エーテル類の具体例としては、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ジエチルエーテル等が挙げられる。また、環状エーテル類の具体例としては、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、1,3-ジオキソラン、4-メチル-1,3-ジオキソラン等が挙げられる。また、非水系有機溶媒として用いる有機溶媒の分子量は、通常50以上、好ましくは80以上、また、通常250以下、好ましくは150以下である。分子量が上記範囲にあることにより、粘度の上昇による、特に高電流での放電容量の低下を防ぎ、また、揮発性が高くなることによる、電池内圧力の上昇を防ぐ。[2-2.組成比]これらの有機溶媒は単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよいが、各種特性をバランス良く満たすためには2種以上の非水系有機溶媒が混合して使用されることが好ましい。非水系溶媒の好ましい組合せとしては、環状カーボネート類と鎖状カーボネート類を主体とする組合せが挙げられる。中でも、非水系溶媒全体に占める環状カーボネート類と鎖状カーボネート類との合計が、80体積以上、好ましくは85体積以上、より好ましくは90体積以上であり、かつ環状カーボネート類と鎖状カーボネート類との合計に対する環状カーボネート類の容量が、通常5以上、好ましくは10体積以上、より好ましくは15体積以上であり、通常50体積以下、好ましくは35体積以下、より好ましくは30体積以下のものである。これらの非水系溶媒の組み合わせを用いると、これを用いて作製された電池のサイクル特性と高温保存特性特に、高温保存後の残存容量及び高負荷放電容量のバランスがよくなるので好ましい。環状カーボネート類と鎖状カーボネート類の好ましい組み合わせの具体例としては、エチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとジエチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとモノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネート、エチレンカーボネートとプロピレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとモノフルオロエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、等が挙げられる。これらの中で、非対称鎖状カーボネート類を含有するものが好ましく、特に、エチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネート、エチレンカーボネートとエチルメチルカーボネートとジエチルカーボネート、エチレンカーボネートとモノフルオロエチレンカーボネートとエチルメチルカーボネート、モノフルオロエチレンカーボネートとジメチルカーボネートとエチルメチルカーボネートを含有するものが、サイクル特性と放電負荷特性のバランスが良いので好ましい。好ましい混合溶媒の他の例は、鎖状エステルを含有するものである。特に、上記、環状カーボネート類と鎖状カーボネート類の混合溶媒に、鎖状エステルを含有するものが、電池の放電負荷特性向上の観点から好ましく、鎖状エステルとしては、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチルが、特に好ましい。非水系溶媒に占める鎖状エステルの容量は、通常5以上、好ましくは8以上、より好ましくは15以上、また、通常50以下、好ましくは35以下、より好ましくは30以下、更に好ましくは25以下である。[3.リチウム塩]リチウム塩は電解質として用いられる。リチウム塩の種類に特に制限はなく、無機リチウム塩及び有機リチウム塩のいずれを用いても良い。リチウム塩の具体例としては、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAlF4、LiSbF6、LiTaF6、LiWF7等の無機リチウム塩;LiWOF5等のタングステン酸リチウム類;HCO2Li、CH3CO2Li、CH2FCO2Li、CHF2CO2Li、CF3CO2Li、CF3CH2CO2Li、CF3CF2CO2Li、CF3CF2CF2CO2Li、CF3CF2CF2CF2CO2Li等のカルボン酸リチウム塩類;FSO3Li、CH3SO3Li、CH2FSO3Li、CHF2SO3Li、CF3SO3Li、CF3CF2SO3Li、CF3CF2CF2SO3Li、CF3CF2CF2CF2SO3Li等のスルホン酸リチウム塩類;LiNFCO2、LiNFCOFSO2、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、LiNCF3SO2C4F9SO2等のリチウムイミド塩類;LiCFSO23、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23等のリチウムメチド塩類;リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムビスオキサラトボレート等のリチウムオキサラトボレート塩類;リチウムテトラフルオロオキサラトフォスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、リチウムトリスオキサラトフォスフェート等のリチウムオキサラトフォスフェート塩類;その他、LiPF4CF32、LiPF4C2F52、LiPF4CF3SO22、LiPF4C2F5SO22、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiBF3C3F7、LiBF2CF32、LiBF2C2F52、LiBF2CF3SO22、LiBF2C2F5SO22等の含フッ素有機リチウム塩類;等が挙げられる。中でも、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiTaF6、FSO3Li、CF3SO3Li、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、LiCFSO23、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiPF3CF33、LiPF3C2F53等が出力特性やハイレート充放電特性、高温保存特性、サイクル特性等を向上させる効果がある点から好ましい。これらのリチウム塩は単独で用いても、2種以上を併用してもよい。2種以上を併用する場合の好ましい一例は、LiPF6とLiBF4や、LiPF6とFSO3Li等の併用であり、負荷特性やサイクル特性を向上させる効果がある。この場合、非水系電解液全体100質量に対するLiBF4或いはFSO3Liの濃度は配合量に制限は無く、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、本発明の非水系電解液に対して、通常、0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、また、通常30質量以下、好ましくは20質量以下である。また、他の一例は、無機リチウム塩と有機リチウム塩との併用であり、この両者の併用は、高温保存による劣化を抑制する効果がある。有機リチウム塩としては、CF3SO3Li、LiNFSO22、LiNFSO2CF3SO2、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウム環状1,2-パーフルオロエタンジスルホニルイミド、リチウム環状1,3-パーフルオロプロパンジスルホニルイミド、LiCFSO23、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、LiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiPF3CF33、LiPF3C2F53等であるのが好ましい。この場合には、非水系電解液全体100質量に対する有機リチウム塩の割合は、通常0.1質量以上、好ましくは0.5質量以上、また、通常30質量以下、好ましくは20質量以下である。非水系電解液中のこれらのリチウム塩の濃度は、本発明の効果を損なわない限り、その含有量は特に制限されないが、電解液の電気伝導率を良好な範囲とし、良好な電池性能を確保する点から、非水系電解液中のリチウムの総モル濃度は、通常0.5mol/L以上、好ましくは0.8mol/L以上、より好ましくは0.9mol/L以上、また、通常3mol/L以下、好ましくは2.5mol/L以下、より好ましくは2.0mol/L以下である。リチウムの総モル濃度が上記範囲にあることにより、電解液の電気伝導率が十分となり、また、粘度上昇による電気伝導度の低下を防ぐ。[4.被膜形成剤]本発明にかかる非水系電解液は、負極上に被膜を形成させ、電池特性を改善させる目的で、更に不飽和環状カーボネート、モノフルオロリン酸塩、ジフルオロリン酸塩及びスルトン及びサルファイトからなる1種を含有することが好ましい。不飽和環状カーボネートとしては、分子内に炭素-炭素二重結合及び/又は炭素-炭素三重結合を有する環状カーボネートであれば特に制限はなく、任意のものを用いることができる。炭素-炭素二重結合を有する環状カーボネートの具体例としては、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、1,2-ジメチルビニレンカーボネート、フェニルビニレンカーボネート、1,2-ジフェニルビニレンカーボネート、フルオロビニレンカーボネート、1,2-ジフルオロビニレンカーボネート、1-フルオロ-2-メチルビニレンカーボネート、1-フルオロ-2-フェニルビニレンカーボネート等のビニレンカーボネート誘導体類;ビニルエチレンカーボネート、1,1-ジビニルエチレンカーボネート、1,2-ジビニルエチレンカーボネート、1-メチル-2-ビニルエチレンカーボネート、1-フェニル-2-ビニルエチレンカーボネート、1-フルオロ-2-ビニルエチレンカーボネート等のビニルエチレンカーボネート誘導体類;などが挙げられる。これらの中でも、ビニレンカーボネート、メチルビニレンカーボネート、1,2-ジメチルビニレンカーボネート等のビニレンカーボネート誘導体類;ビニルエチレンカーボネート、1,2-ジビニルエチレンカーボネート等のビニルエチレンカーボネート誘導体が好ましく、中でも、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネートがより好ましい。また炭素-炭素三重結合を有する環状カーボネートの具体例としては、が挙げられ、好ましくは、が挙げられる。尚、不飽和環状カーボネートは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。また、不飽和環状カーボネートの炭素数は、通常3以上、また、通常20以下、好ましくは15以下である。炭素数が上記範囲にあることにより、電解液に対する溶解性が良くなる。更に、不飽和環状カーボネートの分子量は通常80以上、また、通常250以下、好ましくは150以下である。分子量が上記範囲にあることにより、電解液に対する溶解性が良くなり、高温保存特性の改善という本発明の効果を十分に発現できる。不飽和環状カーボネートの濃度は、電解液全体に対して通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.3質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは7質量以下、より好ましくは5質量以下、更に好ましくは4質量以下である。不飽和環状カーボネートの濃度が上記範囲にあることにより、高温保存特性の悪化、更に、電池使用時にガス発生量が多くなることによる、容量維持率の低下を防ぎ、また、本発明の効果を十分に発揮できる。尚、不飽和環状カーボネートを2種以上併用する場合には、濃度の合計が上記範囲内となるようにすることが好ましい。また、上記のモノフルオロリン酸塩及びジフルオロリン酸塩の具体例としては、モノフルオロリン酸ナトリウム、モノフルオロリン酸リチウム、モノフルオロリン酸カリウム、ジフルオロリン酸ナトリウム、ジフルオロリン酸リチウム、ジフルオロリン酸カリウムが挙げられ、これらの中でも、モノフルオロリン酸リチウム、ジフルオロリン酸リチウムが好ましい。モノフルオロリン酸塩及びジフルオロリン酸塩の濃度は電解液全体に対して合計で、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.2質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下、更に好ましくは1質量以下である。モノフルオロリン酸塩及びジフルオロリン酸塩の濃度が上記範囲にあることにより、負極の反応抵抗が上昇することによる、容量の低下を防ぎ、また、本発明の効果を十分に発揮できる。また、上記のスルトンの具体例としては、1,3-プロパンスルトン、1,3-プロペンスルトン、1,4-ブタンスルトンが挙げられ、これらの中でも、1,3-プロパンスルトン、1,3-プロペンスルトンが好ましい。スルトンの濃度は電解液全体に対して合計で、通常0.01質量以上、好ましくは0.2質量以上、より好ましくは0.5質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下である。スルトンの濃度が上記範囲にあることにより、負極の反応抵抗の上昇による、容量の低下を防ぎ、また、本発明の効果を十分に発揮できる。また、上記のサルファイトの具体例としては、ジメチルサルファイト、エチルメチルサルファイト、ジエチルサルファイト、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイトが挙げられ、これらの中でも、エチレンサルファイト、プロピレンサルファイトが好ましい。サルファイトの濃度は電解液全体に対して合計で、通常0.01質量以上、好ましくは0.2質量以上、より好ましくは0.5質量以上、また、通常10質量以下、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下、更に好ましくは2質量以下である。サルファイトの濃度が上記範囲にあることにより、高温保存特性の悪化を防ぎ、また、本発明の効果を十分に発揮できる。[5.その他の助剤]本発明における非水系電解液は、本発明の効果を著しく損なわない範囲において、非水系電解液の濡れ性、過充電特性等を改善する目的で他の助剤を含有させても良い。上記助剤の具体例としては、エリスリタンカーボネート、スピロ-ビス-ジメチレンカーボネート、メトキシエチル-メチルカーボネート等のカーボネート化合物;無水コハク酸、無水グルタル酸、無水マレイン酸、無水フェニルマレイン酸、無水シトラコン酸、無水グルタコン酸、無水イタコン酸、無水ジグリコール酸、シクロヘキサンジカルボン酸無水物、シクロペンタンテトラカルボン酸二無水物及びフェニルコハク酸無水物等のカルボン酸無水物;2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカン、3,9-ジビニル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカン等のスピロ化合物;ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、ジプロピルスルホキシド、ジブチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、メチルフェニルスルホキシド、フェニルビニルスルホキシド、テトラメチレンスルホキシド等のスルホキシド類;ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジプロピルスルホン、ジフェニルスルホン、ジビニルスルホン、メチルエチルスルホン、メチルプロピルスルホン、メチルフェニルスルホン、メチルビニルスルホン、エチルフェニルスルホン、エチルビニルスルホン、フェニルビニルスルホン、スルホラン、スルホレン等のスルホン類;メチルメタンスルホネート、エチルメタンスルホネート、フェニルメタンスルホネート、メチルエタンスルホネート、エチルエタンスルホネート、フェニルエタンスルホネート、メチルベンゼンスルホネート、エチルベンゼンスルホネート、フェニルベンゼンスルホネート、ブスルファン、1,4-ブタンジオールビス2,2,2-トリフルオロメタンスルホネート、1,4-ブタンジオールビス2,2,2-トリフルオロエタンスルホネート、1,2,4-ブタントリオールトリメタンスルホネート等のスルホネート類;ジメチルスルフェート、ジエチルスルフェート、ジプロピルスルフェート、ジブチルスルフェート、ジアミルスルフェート、ジフェニルスルフェート、1,3,2-ジオキサチオラン-2,2-ジオキシド、1,3,2-ジオキサチアン-2,2-ジオキシド等のスルフェート類;1-メチル-2-ピロリジノン、1-メチル-2-ピペリドン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、N-メチルスクシンイミド、スクシノニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、テトラエチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等の含窒素化合物;ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、シクロヘプタン等の炭化水素化合物、フルオロベンゼン、ジフルオロベンゼン、ヘキサフルオロベンゼン、t-ブチルベンゼン、t-アミルベンゼン、ビフェニル、o-ターフェニル、2-フルオロビフェニル、4-フルオロビフェニル、2,4-ジフルオロビフェニル、フルオロベンゼン、2,4-ジフルオロベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ジフェニルエーテル、2,4-ジフルオロアニソール、3,5-ジフルオロアニソール、ベンゾトリフルオライド等の芳香族化合物等が挙げられる。これらの中でも、無水コハク酸、無水グルタル酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸、無水イタコン酸等の環状酸無水物;スクシノニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル等のジニトリル;テトラエチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等のジイソシアネートが好ましい。これらは1種を単独で用いても、2種以上を併用してもよい。これらの助剤を添加することにより、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を向上させることができる。また、非水系電解液中における助剤の濃度は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは0.3質量以上また、通常5質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下である。なお、助剤を2種以上併用する場合は、これらの濃度の合計が上記範囲内に収まるようにすることが好ましい。[6.非水系電解液の状態]非水系電解液は、本発明のリチウム二次電池に用いる際、通常は液体状態で存在するが、例えば、これを高分子によってゲル化して、半固体状電解質にしてもよい。ゲル化に用いる高分子は任意であるが、例えばポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンとの共重合体、ポリエチレンオキサイド、ポリアクリレート、ポリメタクリレートなどが挙げられる。なお、ゲル化に用いる高分子は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。また、非水系電解液を半固体状電解質として用いる場合、半固体状電解質に占める非水系電解液の比率は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。好適な範囲としては、半固体状電解質の総量に対する非水系電解液の比率が、通常30質量以上、好ましくは50質量以上、より好ましくは75質量以上であり、また、通常99.95質量以下、好ましくは99質量以下、より好ましくは98質量以下である。非水系電解液の比率が上記範囲にあることにより、充放電効率や容量の点で十分となり、また、電解液の保持が困難となり液漏れが生じやすくなることを防ぐ。[7.非水系電解液の製造方法]本発明における非水系電解液の製造方法は特に制限は無いが、例えば、非水系有機溶媒にリチウム塩を加え、更に本発明におけるベンゾニトリル類を該非水電解液の質量に対して0.001~10質量となるように添加することにより調製することができる。非水系電解液を調製するに際しては、非水系電解液の各原料、即ち、リチウム塩、本発明における非水系有機溶媒、本発明におけるベンゾニトリル類並びに他の助剤は、予め脱水しておくことが好ましい。非水系電解液中に水が存在すると、水の電気分解、水とリチウム金属との反応、リチウム塩の加水分解などが起こる可能性があり、好ましくないからである。脱水の程度としては、水分含有率が通常50ppm以下、好ましくは30ppm以下となるまで脱水することが望ましい。なお、本明細書においてppmとは、質量を基準にした比率を意味する。脱水の手段としては特に制限はないが、例えば、脱水する対象が非水系有機溶媒などの液体の場合は、モレキュラーシーブ等を用いればよい。また脱水する対象が電解質などの固体の場合は、分解が起きる温度以下で乾燥させればよい。[8.メカニズム]本発明の効果が得られるメカニズムは定かではないが、以下のように考えられる。本発明におけるベンゾニトリル類は電池作製の初期充電時にその一部が還元され、負極上に保護被膜を形成する。この保護被膜はカーボネートなどの非水系有機溶媒に対して熱安定性が高い。そのため、電池の保存特性が改善される。しかしながら詳細は[実施例]で述べるが、本発明におけるベンゾニトリルとは異なるベンゾニトリル類では保護被膜が非水系有機溶媒に溶けやすくなり、負極上で溶媒分解反応が進行するようになるために、保存特性が悪化する。また電池が過充電状態になると、過充電の早期の段階で本発明におけるベンゾニトリル類が正極において分解し、酸化反応体を生成しつつ、二酸化炭素などのガスを発生させる。更には、ここで生成した酸化反応体は触媒として作用してカーボネート溶媒、エステル溶媒等を分解して炭酸ガスを発生させる。本発明におけるベンゾニトリルとは異なるベンゾニトリル類、例えばベンゾニトリル、シアノトルエンでは酸化電位が5V超となるために、4.2-4.4V程度で通常使用するリチウム二次電池の過充電防止剤としては効果がない。また例えば3.5-ジメトキシベンゾニトリル等の2置換アルコキシ体では酸化電位が4.5V程度と低くなるために、過充電状態ではない通常の状態において反応してガスを発生させてしまい、保存特性が大幅に悪化したりする。本発明のベンゾニトリル誘導体のようにアルキル基、アルコキシ基を導入することで、酸化電位が4.8-4.9V程度に下がり、しかも分解時に被膜を形成せずに反応し続けるために過充電ガスが継続的に発生する。従って、本発明におけるベンゾニトリル類を用いれば、過充電の初期段階電圧5Vにおいてガス発生の量が多いために、内圧を検知して電流を遮断させる装置が備わっている電池においては、より安全な段階で電流供給を停止できるので発煙や発火に至ることがない。また酸化電位が低すぎないために、安全性が向上するとともに、保存後容量を向上させることができる。[II.リチウム二次電池]本発明のリチウム二次電池は、上述した本発明の非水系電解液と、リチウムイオンを吸蔵放出可能な正極及び負極とを備えて構成される。また、本発明のリチウム二次電池はその他の構成を備えていても良い。例えば、リチウム二次電池は、通常、スペーサを備えている。1.正極1-1.正極活物質以下に正極に使用される正極活物質について述べる。組成正極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば特に制限されないが、例えば、リチウムと少なくとも1種の遷移金属を含有する物質が好ましい。具体例としては、リチウム遷移金属複合酸化物、リチウム含有遷移金属リン酸化合物が挙げられる。リチウム遷移金属複合酸化物の遷移金属としてはV、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、LiCoO2等のリチウムコバルト複合酸化物、LiNiO2等のリチウムニッケル複合酸化物、LiMnO2、LiMn2O4、Li2MnO4等のリチウムマンガン複合酸化物、これらのリチウム遷移金属複合酸化物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Si等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。置換されたものの具体例としては、例えば、LiNi0.5Mn0.5O2、LiNi0.85Co0.10Al0.05O2、LiNi0.33Co0.33Mn0.33O2、LiMn1.8Al0.2O4、LiMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。リチウム含有遷移金属リン酸化合物の遷移金属としては、V、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、例えば、LiFePO4、Li3Fe2PO43、LiFeP2O7等のリン酸鉄類、LiCoPO4等のリン酸コバルト類、これらのリチウム遷移金属リン酸化合物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Nb、Si等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。表面被覆また、上記正極活物質の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩、炭素等が挙げられる。これら表面付着物質は、例えば、溶媒に溶解又は懸濁させて該正極活物質に含浸添加、乾燥する方法、表面付着物質前駆体を溶媒に溶解又は懸濁させて該正極活物質に含浸添加後、加熱等により反応させる方法、正極活物質前駆体に添加して同時に焼成する方法等により該正極活物質表面に付着させることができる。なお、炭素を付着させる場合には、炭素質を、例えば、活性炭等の形で後から機械的に付着させる方法も用いることもできる。表面付着物質の量としては、該正極活物質に対して質量で、下限として好ましくは0.1ppm以上、より好ましくは1ppm以上、さらに好ましくは10ppm以上、上限として、好ましくは20以下、より好ましくは10以下、さらに好ましくは5以下で用いられる。表面付着物質により、正極活物質表面での電解液の酸化反応を抑制することができ、電池寿命を向上させることができるが、その付着量が少なすぎる場合その効果は十分に発現せず、多すぎる場合には、リチウムイオンの出入りを阻害するため抵抗が増加する場合がある。本発明においては、正極活物質の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものをも正極活物質という。形状正極活物質の粒子の形状は、従来用いられるような、塊状、多面体状、球状、楕円球状、板状、針状、柱状等が挙げられるが、中でも一次粒子が凝集して、二次粒子を形成して成り、その二次粒子の形状が球状ないし楕円球状であるものが好ましい。通常、電気化学素子はその充放電に伴い、電極中の活物質が膨張収縮をするため、そのストレスによる活物質の破壊や導電パス切れ等の劣化がおきやすい。そのため一次粒子のみの単一粒子活物質であるよりも、一次粒子が凝集して、二次粒子を形成したものである方が膨張収縮のストレスを緩和して、劣化を防ぐため好ましい。また、板状等軸配向性の粒子であるよりも球状ないし楕円球状の粒子の方が、電極の成形時の配向が少ないため、充放電時の電極の膨張収縮も少なく、また電極を作成する際の導電材との混合においても、均一に混合されやすいため好ましい。タップ密度正極活物質のタップ密度は、好ましくは0.5g/cm3以上、より好ましくは1.0g/cm3以上、さらに好ましくは1.5g/cm3以上、最も好ましくは1.7g/cm3以上である。該正極活物質のタップ密度が上記下限を下回ると正極活物質層形成時に、必要な分散媒量が増加すると共に、導電材や結着剤の必要量が増加し、正極活物質層への正極活物質の充填率が制約され、電池容量が制約される場合がある。タップ密度の高い複合酸化物粉体を用いることにより、高密度の正極活物質層を形成することができる。タップ密度は一般に大きいほど好ましく、特に上限はないが、大きすぎると、正極活物質層内における電解液を媒体としたリチウムイオンの拡散が律速となり、負荷特性が低下しやすくなる場合があるため、上限は、好ましくは2.7g/cm3以下、より好ましくは2.5g/cm3以下である。なお、本発明では、タップ密度は、正極活物質粉体5~10gを10mlのガラス製メスシリンダーに入れ、ストローク約20mmで200回タップした時の粉体充填密度タップ密度g/ccとして求める。メジアン径d50正極活物質の粒子のメジアン径d50一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には二次粒子径は好ましくは0.3μm以上、より好ましくは1.2μm以上、さらに好ましくは1.5μm以上、最も好ましくは2μm以上であり、上限は、好ましくは20μm以下、より好ましくは18μm以下、さらに好ましくは16μm以下、最も好ましくは15μm以下である。上記下限を下回ると、高タップ密度品が得られなくなる場合があり、上限を超えると粒子内のリチウムの拡散に時間がかかるため、電池性能の低下をきたしたり、電池の正極作成、即ち活物質と導電材やバインダー等を溶媒でスラリー化し、薄膜状に塗布する際に、スジを引く等の問題を生ずる場合がある。ここで、異なるメジアン径d50をもつ該正極活物質を2種類以上混合することで、正極作成時の充填性をさらに向上させることができる。なお、本発明では、メジアン径d50は、公知のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置によって測定される。粒度分布計としてHORIBA社製LA-920を用いる場合、測定の際に用いる分散媒として、0.1質量ヘキサメタリン酸ナトリウム水溶液を用い、5分間の超音波分散後に測定屈折率1.24を設定して測定される。平均一次粒子径一次粒子が凝集して二次粒子を形成している場合には、該正極活物質の平均一次粒子径としては、好ましくは0.05μm以上、より好ましくは0.1μm以上、さらに好ましくは0.2μm以上であり、上限は、好ましくは2μm以下、より好ましくは1.6μm以下、さらに好ましくは1.3μm以下、最も好ましくは1μm以下である。上記上限を超えると球状の二次粒子を形成し難く、粉体充填性に悪影響を及ぼしたり、比表面積が大きく低下するために、出力特性等の電池性能が低下する可能性が高くなる場合がある。逆に、上記下限を下回ると、通常、結晶が未発達であるために充放電の可逆性が劣る等の問題を生ずる場合がある。なお、本発明では、一次粒子径は、走査電子顕微鏡SEMを用いた観察により測定される。具体的には、10000倍の倍率の写真で、水平方向の直線に対する一次粒子の左右の境界線による切片の最長の値を、任意の50個の一次粒子について求め、平均値をとることにより求められる。BET比表面積正極活物質のBET比表面積は、好ましくは0.4m2/g以上、より好ましくは0.5m2/g以上、さらに好ましくは0.6m2/g以上であり、上限は50m2/g以下、好ましくは40m2/g以下、さらに好ましくは30m2/g以下である。BET比表面積がこの範囲よりも小さいと電池性能が低下しやすく、大きいとタップ密度が上がりにくくなり、正極活物質層形成時の塗布性に問題が発生しやすい場合がある。なお、本発明では、BET比表面積は、表面積計例えば、大倉理研製全自動表面積測定装置を用い、試料に対して窒素流通下150°Cで30分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用い、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって測定した値で定義される。正極活物質の製造法正極活物質の製造法としては、無機化合物の製造法として一般的な方法が用いられる。特に球状ないし楕円球状の活物質を作成するには種々の方法が考えられるが、例えば、リン酸等のリン原料物質と、組成式1におけるMの原料物質を水等の溶媒中に溶解ないし粉砕分散して、攪拌をしながらpHを調節して球状の前駆体を作成回収し、これを必要に応じて乾燥した後、LiOH、Li2CO3、LiNO3等のLi源を加えて高温で焼成して活物質を得る方法等が挙げられる。正極の製造のために、組成式1の正極活物質及び/又は前記表面付着物質で被覆された組成式1の正極活物質を単独で用いてもよく、異なる組成の1種以上とを、任意の組み合わせ又は比率で併用してもよい。この場合の好ましい組み合わせとしては、LiMn2O4若しくはこのMnの一部を他の遷移金属等で置換したものとの組み合わせ、あるいは、LiCoO2若しくはこのCoの一部を他の遷移金属等で置換したものとの組み合わせが挙げられる。ここで、組成式1の正極活物質及び/又は前記表面付着物質で被覆された組成式1の正極活物質は、正極活物質全体の30質量以上であることが好ましく、50質量以上であることがより好ましい。組成式1の正極活物質及び/又は前記表面付着物質で被覆された組成式1の正極活物質の使用割合が少なくなると、電池容量が小さくなる場合がある。なお、組成式1の正極活物質及び/又は前記表面付着物質で被覆された組成式1の正極活物質と組成式1の正極活物質及び/又は前記表面付着物質で被覆された組成式1の正極活物質以外の正極活物質を総称して正極活物質という。1-2.正極の構成と作製法以下に、正極の構成について述べる。本発明において、正極は、正極活物質と結着剤とを含有する正極活物質層を、集電体上に形成して作製することができる。正極活物質を用いる正極の製造は、常法により行うことができる。即ち、正極活物質と結着剤、並びに必要に応じて導電材及び増粘剤等を乾式で混合してシート状にしたものを正極集電体に圧着するか、又はこれらの材料を液体媒体に溶解又は分散させてスラリーとして、これを正極集電体に塗布し、乾燥することにより、正極活物質層を集電体上に形成されることにより正極を得ることができる。正極活物質の、正極活物質層中の含有量は、好ましくは80質量以上、より好ましくは82質量以上、特に好ましくは84質量以上である。また上限は、好ましくは95質量以下、より好ましくは93質量以下である。正極活物質層中の正極活物質の含有量が低いと電気容量が不十分となる場合がある。逆に含有量が高すぎると正極の強度が不足する場合がある。塗布、乾燥によって得られた正極活物質層は、正極活物質の充填密度を上げるために、ハンドプレス、ローラープレス等により圧密化することが好ましい。正極活物質層の密度は、下限として好ましくは1.5g/cm3以上、より好ましくは2g/cm3、さらに好ましくは2.2g/cm3以上であり、上限としては、好ましくは3.5g/cm3以下、より好ましくは3g/cm3以下、さらに好ましくは2.8g/cm3以下の範囲である。この範囲を上回ると集電体/活物質界面付近への電解液の浸透性が低下し、特に高電流密度での充放電特性が低下し高出力が得られない場合がある。また下回ると活物質間の導電性が低下し、電池抵抗が増大し高出力が得られない場合がある。導電材導電材としては、公知の導電材を任意に用いることができる。具体例としては、銅、ニッケル等の金属材料;天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛グラファイト;アセチレンブラック等のカーボンブラック;ニードルコークス等の無定形炭素等の炭素材料等が挙げられる。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。導電材は、正極活物質層中に、通常0.01質量以上、好ましくは0.1質量以上、より好ましくは1質量以上であり、また上限は、通常50質量以下、好ましくは30質量以下、より好ましくは15質量以下含有するように用いられる。含有量がこの範囲よりも低いと導電性が不十分となる場合がある。逆に、含有量がこの範囲よりも高いと電池容量が低下する場合がある。結着剤正極活物質層の製造に用いる結着剤としては、特に限定されず、塗布法の場合は、電極製造時に用いる液体媒体に対して溶解又は分散される材料であればよいが、具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレン-ブタジエンゴム、NBRアクリロニトリル-ブタジエンゴム、フッ素ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物、EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンエチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。正極活物質層中の結着剤の割合は、通常0.1質量以上、好ましくは1質量以上、さらに好ましくは3質量以上であり、上限は、通常80質量以下、好ましくは60質量以下、さらに好ましくは40質量以下、最も好ましくは10質量以下である。結着剤の割合が低すぎると、正極活物質を十分保持できずに正極の機械的強度が不足し、サイクル特性等の電池性能を悪化させてしまう場合がある。一方で、高すぎると、電池容量や導電性の低下につながる場合がある。スラリー形成溶媒スラリーを形成するための溶媒としては、正極活物質、導電材、結着剤、並びに必要に応じて使用される増粘剤を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系媒体としては、例えば、水、アルコールと水との混合媒等が挙げられる。有機系媒体としては、例えば、ヘキサン等の脂肪族炭化水素類;ベンゼン、トルエン、キシレン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類;キノリン、ピリジン等の複素環化合物;アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;酢酸メチル、アクリル酸メチル等のエステル類;ジエチレントリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン等のアミン類;ジエチルエーテル、プロピレンオキシド、テトラヒドロフランTHF等のエーテル類;N-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類;ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶媒等が挙げられる。特に水系媒体を用いる場合、増粘剤と、スチレン-ブタジエンゴムSBR等のラテックスを用いてスラリー化するのが好ましい。増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調製するために使用される。増粘剤としては、特に制限はないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。さらに増粘剤を添加する場合には、活物質に対する増粘剤の割合は、0.1質量以上、好ましくは0.5質量以上、より好ましくは0.6質量以上であり、また、上限としては5質量以下、好ましくは3質量以下、より好ましくは2質量以下の範囲である。この範囲を下回ると、著しく塗布性が低下する場合がある。上回ると、正極活物質層に占める活物質の割合が低下し、電池の容量が低下する問題や正極活物質間の抵抗が増大する問題が生じる場合がある。集電体正極集電体の材質としては特に制限されず、公知のものを任意に用いることができる。具体例としては、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ、チタン、タンタル等の金属材料;カーボンクロス、カーボンペーパー等の炭素材料が挙げられる。中でも金属材料、特にアルミニウムが好ましい。集電体の形状としては、金属材料の場合、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられ、炭素材料の場合、炭素板、炭素薄膜、炭素円柱等が挙げられる。これらのうち、金属薄膜が好ましい。なお、薄膜は適宜メッシュ状に形成してもよい。薄膜の厚さは任意であるが、通常1μm以上、好ましくは3μm以上、より好ましくは5μm以上、また上限は、通常1mm以下、好ましくは100μm以下、より好ましくは50μm以下である。薄膜がこの範囲よりも薄いと集電体として必要な強度が不足する場合がある。逆に、薄膜がこの範囲よりも厚いと取り扱い性が損なわれる場合がある。また、集電体の表面に導電助剤が塗布されていることも、集電体と正極活物質層の電子接触抵抗を低下させる観点で好ましい。導電助剤としては、炭素や、金、白金、銀等の貴金属類が挙げられる。集電体と正極活物質層の厚さの比は特には限定されないが、電解液注液直前の片面の正極活物質層の厚さ/集電体の厚さの値が20以下であることが好ましく、より好ましくは15以下、最も好ましくは10以下であり、下限は、0.5以上が好ましく、より好ましくは0.8以上、最も好ましくは1以上の範囲である。この範囲を上回ると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じる場合がある。この範囲を下回ると、正極活物質に対する集電体の体積比が増加し、電池の容量が減少する場合がある。電極面積本発明の非水系電解液を用いる場合、高出力かつ高温時の安定性を高める観点から、正極活物質層の面積は、電池外装ケースの外表面積に対して大きくすることが好ましい。具体的には、二次電池の外装の表面積に対する正極の電極面積の総和が面積比で15倍以上とすることが好ましく、さらに40倍以上とすることがより好ましい。外装ケースの外表面積とは、有底角型形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分の縦と横と厚さの寸法から計算で求める総面積をいう。有底円筒形状の場合には、端子の突起部分を除いた発電要素が充填されたケース部分を円筒として近似する幾何表面積である。正極の電極面積の総和とは、負極活物質を含む合材層に対向する正極合材層の幾何表面積であり、集電体箔を介して両面に正極合材層を形成してなる構造では、それぞれの面を別々に算出する面積の総和をいう。正極板の厚さ正極板の厚さは特に限定されないが、高容量かつ高出力の観点から、芯材の金属箔厚さを差し引いた合材層の厚さは、集電体の片面に対して下限として、好ましくは10μm以上、より好ましくは20μm以上で、上限としては、好ましくは500μm以下、より好ましくは450μm以下である。正極板の表面被覆また、上記正極板の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩、炭素等が挙げられる。2.負極以下に負極に使用される負極活物質について述べる。負極活物質としては、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵放出可能なものであれば、特に制限はない。具体例としては、炭素質材料、合金系材料、リチウム含有金属複合酸化物材料等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、また2種以上を任意に組み合わせて併用してもよい。2-1.負極活物質負極活物質としては、炭素質材料、合金系材料、リチウム含有金属複合酸化物材料等が挙げられる。負極活物質として用いられる炭素質材料としては、1天然黒鉛、2人造炭素質物質並びに人造黒鉛質物質を400~3200°Cの範囲で1回以上熱処理した炭素質材料、3負極活物質層が少なくとも2種以上の異なる結晶性を有する炭素質からなり、かつ/又はその異なる結晶性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料、4負極活物質層が少なくとも2種以上の異なる配向性を有する炭素質からなり、かつ/又はその異なる配向性の炭素質が接する界面を有している炭素質材料、から選ばれるものが、初期不可逆容量、高電流密度充放電特性のバランスがよく好ましい。また、1~4の炭素質材料は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。上記2の人造炭素質物質並びに人造黒鉛質物質としては、天然黒鉛、石炭系コークス、石油系コークス、石炭系ピッチ、石油系ピッチ及びこれらピッチを酸化処理したもの、ニードルコークス、ピッチコークス及びこれらを一部黒鉛化した炭素材、ファーネスブラック、アセチレンブラック、ピッチ系炭素繊維等の有機物の熱分解物、炭化可能な有機物及びこれらの炭化物、又は炭化可能な有機物をベンゼン、トルエン、キシレン、キノリン、n-へキサン等の低分子有機溶媒に溶解させた溶液及びこれらの炭化物等が挙げられる。負極活物質として用いられる合金系材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば、リチウム単体、リチウム合金を形成する単体金属及び合金、又はそれらの酸化物、炭化物、窒化物、ケイ化物、硫化物若しくはリン化物等の化合物のいずれであってもよく、特に制限されない。リチウム合金を形成する単体金属及び合金としては、13族及び14族の金属半金属元素即ち炭素を除くを含む材料であることが好ましく、より好ましくはアルミニウム、ケイ素及びスズ以下、特定金属元素と略記する場合があるの単体金属及びこれら原子を含む合金又は化合物である。これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。特定金属元素から選ばれる少なくとも1種の原子を有する負極活物質としては、いずれか1種の特定金属元素の金属単体、2種以上の特定金属元素からなる合金、1種又は2種以上の特定金属元素とその他の1種又は2種以上の金属元素とからなる合金、並びに、1種又は2種以上の特定金属元素を含有する化合物、及びその化合物の酸化物、炭化物、窒化物、ケイ化物、硫化物若しくはリン化物等の複合化合物が挙げられる。負極活物質としてこれらの金属単体、合金又は金属化合物を用いることで、電池の高容量化が可能である。また、これらの複合化合物が、金属単体、合金又は非金属元素等の数種の元素と複雑に結合した化合物も挙げられる。具体的には、例えばケイ素やスズでは、これらの元素と負極として動作しない金属との合金を用いることができる。例えば、スズの場合、スズとケイ素以外で負極として作用する金属と、さらに負極として動作しない金属と、非金属元素との組み合わせで5~6種の元素を含むような複雑な化合物も用いることができる。これらの負極活物質の中でも、電池にしたときに単位質量当りの容量が大きいことから、いずれか1種の特定金属元素の金属単体、2種以上の特定金属元素の合金、特定金属元素の酸化物、炭化物、窒化物等が好ましく、特に、ケイ素及び/又はスズの金属単体、合金、酸化物や炭化物、窒化物等が、単位質量当りの容量及び環境負荷の観点から好ましい。負極活物質として用いられるリチウム含有金属複合酸化物材料としては、リチウムを吸蔵放出可能であれば、特に制限されないが、高電流密度充放電特性の点からチタン及びリチウムを含有する材料が好ましく、より好ましくはチタンを含むリチウム含有複合金属酸化物材料が好ましく、さらにリチウムとチタンの複合酸化物以下、リチウムチタン複合酸化物と略記する場合があるである。即ちスピネル構造を有するリチウムチタン複合酸化物を、非水系電解液二次電池用負極活物質に含有させて用いると、出力抵抗が大きく低減するので特に好ましい。また、リチウムチタン複合酸化物のリチウムやチタンが、他の金属元素、例えば、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素で置換されているものも好ましい。上記金属酸化物が、一般式Aで表されるリチウムチタン複合酸化物であり、一般式A中、0.7≦x≦1.5、1.5≦y≦2.3、0≦z≦1.6であることが、リチウムイオンのドープ脱ドープの際の構造が安定であることから好ましい。LixTiyMzO4A[一般式1中、Mは、Na、K、Co、Al、Fe、Ti、Mg、Cr、Ga、Cu、Zn及びNbからなる群より選ばれる少なくとも1種の元素を表わす。]上記の一般式Aで表される組成の中でも、a1.2≦x≦1.4、1.5≦y≦1.7、z=0b0.9≦x≦1.1、1.9≦y≦2.1、z=0c0.7≦x≦0.9、2.1≦y≦2.3、z=0の構造が、電池性能のバランスが良好なため特に好ましい。上記化合物の特に好ましい代表的な組成は、aではLi4/3Ti5/3O4、bではLi1Ti2O4、cではLi4/5Ti11/5O4である。また、Z≠0の構造については、例えば、Li4/3Ti4/3Al1/3O4が好ましいものとして挙げられる。2-2.炭素質材料の物性負極活物質として炭素質材料を用いる場合、以下の物性を有するものであることが望ましい。X線パラメータ炭素質材料の学振法によるX線回折で求めた格子面002面のd値層間距離が、0.335nm以上であることが好ましく、また、通常0.360nm以下であり、0.350nm以下が好ましく、0.345nm以下がさらに好ましい。また、学振法によるX線回折で求めた炭素質材料の結晶子サイズLcは、1.0nm以上であることが好ましく、中でも1.5nm以上であることがさらに好ましい。体積基準平均粒径炭素質材料の体積基準平均粒径は、レーザー回折散乱法により求めた体積基準の平均粒径メジアン径であり、通常1μm以上であり、3μm以上が好ましく、5μm以上がさらに好ましく、7μm以上が特に好ましく、また、通常100μm以下であり、50μm以下が好ましく、40μm以下がより好ましく、30μm以下がさらに好ましく、25μm以下が特に好ましい。体積基準平均粒径が上記範囲を下回ると、不可逆容量が増大して、初期の電池容量の損失を招くことになる場合がある。また、上記範囲を上回ると、塗布により電極を作製する際に、不均一な塗面になりやすく、電池製作工程上望ましくない場合がある。体積基準平均粒径の測定は、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約10mLに炭素粉末を分散させて、レーザー回折散乱式粒度分布計堀場製作所社製LA-700を用いて行なう。該測定で求められるメジアン径を、本発明の炭素質材料の体積基準平均粒径と定義する。ラマンR値、ラマン半値幅炭素質材料のラマンR値は、アルゴンイオンレーザーラマンスペクトル法を用いて測定した値であり、通常0.01以上であり、0.03以上が好ましく、0.1以上がさらに好ましく、また、通常1.5以下であり、1.2以下が好ましく、1以下がさらに好ましく、0.5以下が特に好ましい。ラマンR値が上記範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトが少なくなる場合がある。即ち、充電受入性が低下する場合がある。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向しやすくなり、負荷特性の低下を招く場合がある。特にラマンR値が0.1以上の負極活物質と一般式1に記載の化合物を併用すると、負極表面で被膜が良好なネットワークを形成し、かつ好適な被膜密度となるため、保存特性やサイクル特性、負荷特性を劇的に向上させることができる。一方、上記範囲を上回ると、粒子表面の結晶性が低下し、非水系電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く場合がある。また、炭素質材料の1580cm-1付近のラマン半値幅は特に制限されないが、通常10cm-1以上であり、15cm-1以上が好ましく、また、通常100cm-1以下であり、80cm-1以下が好ましく、60cm-1以下がさらに好ましく、40cm-1以下が特に好ましい。ラマン半値幅が上記範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、充放電に伴ってLiが層間に入るサイトが少なくなる場合がある。即ち、充電受入性が低下する場合がある。また、集電体に塗布した後、プレスすることによって負極を高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向しやすくなり、負荷特性の低下を招く場合がある。一方、上記範囲を上回ると、粒子表面の結晶性が低下し、非水系電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く場合がある。ラマンスペクトルの測定は、ラマン分光器日本分光社製ラマン分光器を用いて、試料を測定セル内へ自然落下させて充填し、セル内のサンプル表面にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、セルをレーザー光と垂直な面内で回転させることにより行なう。得られるラマンスペクトルについて、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出する。該測定で算出されるラマンR値を、本発明の炭素質材料のラマンR値と定義する。また、得られるラマンスペクトルの1580cm-1付近のピークPAの半値幅を測定し、これを本発明の炭素質材料のラマン半値幅と定義する。また、上記のラマン測定条件は、次の通りである。アルゴンイオンレーザー波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:15~25mW分解能:10~20cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ラマンR値、ラマン半値幅解析:バックグラウンド処理、スムージング処理:単純平均、コンボリューション5ポイントBET比表面積炭素質材料のBET比表面積は、BET法を用いて測定した比表面積の値であり、通常0.1m2g-1以上であり、0.7m2g-1以上が好ましく、1.0m2g-1以上がさらに好ましく、1.5m2g-1以上が特に好ましく、また、通常100m2g-1以下であり、25m2g-1以下が好ましく、15m2g-1以下がさらに好ましく、10m2g-1以下が特に好ましい。BET比表面積の値がこの範囲を下回ると、負極材料として用いた場合の充電時にリチウムの受け入れ性が悪くなりやすく、リチウムが電極表面で析出しやすくなり、安定性が低下する可能性がある。一方、この範囲を上回ると、負極材料として用いた時に非水系電解液との反応性が増加し、ガス発生が多くなりやすく、好ましい電池が得られにくい場合がある。BET法による比表面積の測定は、表面積計大倉理研製全自動表面積測定装置を用いて、試料に対して窒素流通下350°Cで15分間、予備乾燥を行なった後、大気圧に対する窒素の相対圧の値が0.3となるように正確に調整した窒素ヘリウム混合ガスを用いて、ガス流動法による窒素吸着BET1点法によって行なう。該測定で求められる比表面積を、本発明の炭素質材料のBET比表面積と定義する。円形度炭素質材料の球形の程度として円形度を測定した場合、以下の範囲に収まることが好ましい。なお、円形度は、円形度=粒子投影形状と同じ面積を持つ相当円の周囲長/粒子投影形状の実際の周囲長で定義され、円形度が1のときに理論的真球となる。炭素質材料の粒径が3~40μmの範囲にある粒子の円形度は1に近いほど望ましく、また、0.1以上が好ましく、中でも0.5以上が好ましく、0.8以上がより好ましく、0.85以上がさらに好ましく、0.9以上が特に好ましい。高電流密度充放電特性は、円形度が大きいほど向上する。従って、円形度が上記範囲を下回ると、負極活物質の充填性が低下し、粒子間の抵抗が増大して、短時間高電流密度充放電特性が低下する場合がある。円形度の測定は、フロー式粒子像分析装置シスメックス社製FPIAを用いて行う。試料約0.2gを、界面活性剤であるポリオキシエチレン20ソルビタンモノラウレートの0.2質量水溶液約50mLに分散させ、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、検出範囲を0.6~400μmに指定し、粒径が3~40μmの範囲の粒子について測定する。該測定で求められる円形度を、本発明の炭素質材料の円形度と定義する。円形度を向上させる方法は、特に制限されないが、球形化処理を施して球形にしたものが、電極体にしたときの粒子間空隙の形状が整うので好ましい。球形化処理の例としては、せん断力、圧縮力を与えることによって機械的に球形に近づBRッる方法、複数の微粒子をバインダーもしくは、粒子自身の有する付着力によって造粒する機械的物理的処理方法等が挙げられる。タップ密度炭素質材料のタップ密度は、通常0.1gcm-3以上であり、0.5gcm-3以上が好ましく、0.7gcm-3以上がさらに好ましく、1gcm-3以上が特に好ましく、また、2gcm-3以下が好ましく、1.8gcm-3以下がさらに好ましく、1.6gcm-3以下が特に好ましい。タップ密度が、上記範囲を下回ると、負極として用いた場合に充填密度が上がり難く、高容量の電池を得ることができない場合がある。また、上記範囲を上回ると、電極中の粒子間の空隙が少なくなり過ぎ、粒子間の導電性が確保され難くなり、好ましい電池特性が得られにくい場合がある。タップ密度の測定は、目開き300μmの篩を通過させて、20cm3のタッピングセルに試料を落下させてセルの上端面まで試料を満たした後、粉体密度測定器例えば、セイシン企業社製タップデンサーを用いて、ストローク長10mmのタッピングを1000回行なって、その時の体積と試料の質量からタップ密度を算出する。該測定で算出されるタップ密度を、本発明の炭素質材料のタップ密度として定義する。配向比炭素質材料の配向比は、通常0.005以上であり、0.01以上が好ましく、0.015以上がさらに好ましく、また、通常0.67以下である。配向比が、上記範囲を下回ると、高密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の上限は、炭素質材料の配向比の理論上限値である。配向比は、試料を加圧成型してからX線回折により測定する。試料0.47gを直径17mmの成型機に充填し58.8MNm-2で圧縮して得た成型体を、粘土を用いて測定用試料ホルダーの面と同一面になるようにセットしてX線回折を測定する。得られた炭素の110回折と004回折のピーク強度から、110回折ピーク強度/004回折ピーク強度で表わされる比を算出する。該測定で算出される配向比を、本発明の炭素質材料の配向比と定義する。X線回折測定条件は次の通りである。なお、2θは回折角を示す。ターゲット:CuKα線グラファイトモノクロメータースリット:発散スリット=0.5度受光スリット=0.15mm散乱スリット=0.5度測定範囲及びステップ角度/計測時間:110面:75度≦2θ≦80度1度/60秒004面:52度≦2θ≦57度1度/60秒アスペクト比粉炭素質材料のアスペクト比は、通常1以上、また、通常10以下であり、8以下が好ましく、5以下がさらに好ましい。アスペクト比が、上記範囲を上回ると、極板化時にスジ引きや、均一な塗布面が得られず、高電流密度充放電特性が低下する場合がある。なお、上記範囲の下限は、炭素質材料のアスペクト比の理論下限値である。アスペクト比の測定は、炭素質材料の粒子を走査型電子顕微鏡で拡大観察して行う。厚さ50μm以下の金属の端面に固定した任意の50個の黒鉛粒子を選択し、それぞれについて試料が固定されているステージを回転、傾斜させて、3次元的に観察した時の炭素質材料粒子の最長となる径Aと、それと直交する最短となる径Bを測定し、A/Bの平均値を求める。該測定で求められるアスペクト比A/Bを、本発明の炭素質材料のアスペクト比と定義する。2-3.負極の構成と作製法電極の製造は、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のいずれの方法を用いることができる。例えば、負極活物質に、バインダー、溶媒、必要に応じて、増粘剤、導電材、充填材等を加えてスラリーとし、これを集電体に塗布、乾燥した後にプレスすることによって形成することができる。また、合金系材料を用いる場合には、蒸着法、スパッタ法、メッキ法等の手法により、上述の負極活物質を含有する薄膜層負極活物質層を形成する方法も用いられる。集電体負極活物質を保持させる集電体としては、公知のものを任意に用いることができる。負極の集電体としては、例えば、アルミニウム、銅、ニッケル、ステンレス鋼、ニッケルメッキ鋼等の金属材料が挙げられるが、加工し易さとコストの点から特に銅が好ましい。また、集電体の形状は、集電体が金属材料の場合は、例えば、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が挙げられる。中でも、好ましくは金属薄膜、より好ましくは銅箔であり、さらに好ましくは圧延法による圧延銅箔と、電解法による電解銅箔があり、どちらも集電体として用いることができる。集電体の厚さは、通常1μm以上、好ましくは5μm以上であり、通常100μm以下、好ましくは50μm以下である。負極集電体の厚さが厚過ぎると、電池全体の容量が低下し過ぎることがあり、逆に薄過ぎると取り扱いが困難になることがあるためである。集電体と負極活物質層との厚さの比集電体と負極活物質層の厚さの比は特に制限されないが、非水系電解液注液直前の片面の負極活物質層厚さ/集電体の厚さの値が、150以下が好ましく、20以下がさらに好ましく、10以下が特に好ましく、また、0.1以上が好ましく、0.4以上がさらに好ましく、1以上が特に好ましい。集電体と負極活物質層の厚さの比が、上記範囲を上回ると、高電流密度充放電時に集電体がジュール熱による発熱を生じる場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極活物質に対する集電体の体積比が増加し、電池の容量が減少する場合がある。結着剤負極活物質を結着するバインダーとしては、非水系電解液や電極製造時に用いる溶媒に対して安定な材料であれば、特に制限されない。具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、ポリイミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子;SBRスチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子;スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物;EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンスチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体又はその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子;シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子;ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子;アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。負極活物質に対するバインダーの割合は、0.1質量以上が好ましく、0.5質量以上がさらに好ましく、0.6質量以上が特に好ましく、また、20質量以下が好ましく、15質量以下がより好ましく、10質量以下がさらに好ましく、8質量以下が特に好ましい。負極活物質に対するバインダーの割合が、上記範囲を上回ると、バインダー量が電池容量に寄与しないバインダー割合が増加して、電池容量の低下を招く場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極電極の強度低下を招く場合がある。特に、SBRに代表されるゴム状高分子を主要成分に含有する場合には、負極活物質に対するバインダーの割合は、通常0.1質量以上であり、0.5質量以上が好ましく、0.6質量以上がさらに好ましく、また、通常5質量以下であり、3質量以下が好ましく、2質量以下がさらに好ましい。また、ポリフッ化ビニリデンに代表されるフッ素系高分子を主要成分に含有する場合には負極活物質に対する割合は、通常1質量以上であり、2質量以上が好ましく、3質量以上がさらに好ましく、また、通常15質量以下であり、10質量以下が好ましく、8質量以下がさらに好ましい。スラリー形成溶媒スラリーを形成するための溶媒としては、負極活物質、バインダー、並びに必要に応じて使用される増粘剤及び導電材を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いてもよい。水系溶媒としては、水、アルコール等が挙げられ、有機系溶媒としてはN-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、テトラヒドロフランTHF、トルエン、アセトン、ジエチルエーテル、ジメチルアセトアミド、ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド、ベンゼン、キシレン、キノリン、ピリジン、メチルナフタレン、ヘキサン等が挙げられる。特に水系溶媒を用いる場合、増粘剤に併せて分散剤等を含有させ、SBR等のラテックスを用いてスラリー化することが好ましい。なお、これらの溶媒は、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。増粘剤増粘剤は、通常、スラリーの粘度を調製するために使用される。増粘剤としては、特に制限されないが、具体的には、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ、カゼイン及びこれらの塩等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。さらに増粘剤を用いる場合には、負極活物質に対する増粘剤の割合は、通常0.1質量以上であり、0.5質量以上が好ましく、0.6質量以上がさらに好ましく、また、通常5質量以下であり、3質量以下が好ましく、2質量以下がさらに好ましい。負極活物質に対する増粘剤の割合が、上記範囲を下回ると、著しく塗布性が低下する場合がある。また、上記範囲を上回ると、負極活物質層に占める負極活物質の割合が低下し、電池の容量が低下する問題や負極活物質間の抵抗が増大する場合がある。電極密度負極活物質を電極化した際の電極構造は特に制限されないが、集電体上に存在している負極活物質の密度は、1gcm-3以上が好ましく、1.2gcm-3以上がさらに好ましく、1.3gcm-3以上が特に好ましく、また、2.2gcm-3以下が好ましく、2.1gcm-3以下がより好ましく、2.0gcm-3以下がさらに好ましく、1.9gcm-3以下が特に好ましい。集電体上に存在している負極活物質の密度が、上記範囲を上回ると、負極活物質粒子が破壊され、初期不可逆容量の増加や、集電体/負極活物質界面付近への非水系電解液の浸透性低下による高電流密度充放電特性悪化を招く場合がある。また、上記範囲を下回ると、負極活物質間の導電性が低下し、電池抵抗が増大し、単位容積当たりの容量が低下する場合がある。負極板の厚さ負極板の厚さは用いられる正極板に合わせて設計されるものであり、特に制限されないが、芯材の金属箔厚さを差し引いた合材層の厚さは通常15μm以上、好ましくは20μm以上、より好ましくは30μm以上、また、通常300μm以下、好ましくは280μm以下、より好ましくは250μm以下が望ましい。負極板の表面被覆また、上記負極板の表面に、これとは異なる組成の物質が付着したものを用いてもよい。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩等が挙げられる。3.セパレータ正極と負極との間には、短絡を防止するために、通常はセパレータを介在させる。この場合、本発明の非水系電解液は、通常はこのセパレータに含浸させて用いる。セパレータの材料や形状については特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。中でも、本発明の非水系電解液に対し安定な材料で形成された、樹脂、ガラス繊維、無機物等が用いられ、保液性に優れた多孔性シート又は不織布状の形態の物等を用いるのが好ましい。樹脂、ガラス繊維セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、芳香族ポリアミド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエーテルスルホン、ガラスフィルター等を用いることができる。中でも好ましくはガラスフィルター、ポリオレフィンであり、さらに好ましくはポリオレフィンである。これらの材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。セパレータの厚さは任意であるが、通常1μm以上であり、5μm以上が好ましく、10μm以上がさらに好ましく、また、通常50μm以下であり、40μm以下が好ましく、30μm以下がさらに好ましい。セパレータが、上記範囲より薄過ぎると、絶縁性や機械的強度が低下する場合がある。また、上記範囲より厚過ぎると、レート特性等の電池性能が低下する場合があるばかりでなく、非水系電解液二次電池全体としてのエネルギー密度が低下する場合がある。さらに、セパレータとして多孔性シートや不織布等の多孔質のものを用いる場合、セパレータの空孔率は任意であるが、通常20以上であり、35以上が好ましく、45以上がさらに好ましく、また、通常90以下であり、85以下が好ましく、75以下がさらに好ましい。空孔率が、上記範囲より小さ過ぎると、膜抵抗が大きくなってレート特性が悪化する傾向がある。また、上記範囲より大き過ぎると、セパレータの機械的強度が低下し、絶縁性が低下する傾向にある。また、セパレータの平均孔径も任意であるが、通常0.5μm以下であり、0.2μm以下が好ましく、また、通常0.05μm以上である。平均孔径が、上記範囲を上回ると、短絡が生じ易くなる。また、上記範囲を下回ると、膜抵抗が大きくなりレート特性が低下する場合がある。一方、無機物の材料としては、例えば、アルミナや二酸化ケイ素等の酸化物、窒化アルミや窒化ケイ素等の窒化物、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩が用いられ、粒子形状もしくは繊維形状のものが用いられる。形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01~1μm、厚さが5~50μmのものが好適に用いられる。上記の独立した薄膜形状以外に、樹脂製の結着剤を用いて上記無機物の粒子を含有する複合多孔層を正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子を、フッ素樹脂を結着剤として多孔層を形成させることが挙げられる。4.電池設計4-1.電極群電極群は、上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介してなる積層構造のもの、及び上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介して渦巻き状に捲回した構造のもののいずれでもよい。電極群の体積が電池内容積に占める割合以下、電極群占有率と称するは、通常40以上であり、50以上が好ましく、また、通常90以下であり、80以下が好ましい。電極群占有率が、上記範囲を下回ると、電池容量が小さくなる。また、上記範囲を上回ると空隙スペースが少なく、電池が高温になることによって部材が膨張したり電解質の液成分の蒸気圧が高くなったりして内部圧力が上昇し、電池としての充放電繰り返し性能や高温保存等の諸特性を低下させたり、さらには、内部圧力を外に逃がすガス放出弁が作動する場合がある。4-2.集電構造集電構造は、特に制限されないが、本発明の非水系電解液による高電流密度の充放電特性の向上をより効果的に実現するには、配線部分や接合部分の抵抗を低減する構造にすることが好ましい。この様に内部抵抗を低減させた場合、本発明の非水系電解液を使用した効果は特に良好に発揮される。電極群が上記の積層構造のものでは、各電極層の金属芯部分を束ねて端子に溶接して形成される構造が好適に用いられる。一枚の電極面積が大きくなる場合には、内部抵抗が大きくなるので、電極内に複数の端子を設けて抵抗を低減することも好適に用いられる。電極群が上記の捲回構造のものでは、正極及び負極にそれぞれ複数のリード構造を設け、端子に束ねることにより、内部抵抗を低くすることができる。4-3.外装ケース外装ケースの材質は用いられる非水系電解液に対して安定な物質であれば特に制限されない。具体的には、ニッケルめっき鋼板、ステンレス、アルミニウム又はアルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属類、又は、樹脂とアルミ箔との積層フィルムラミネートフィルムが用いられる。軽量化の観点から、アルミニウム又はアルミニウム合金の金属、ラミネートフィルムが好適に用いられる。金属類を用いる外装ケースでは、レーザー溶接、抵抗溶接、超音波溶接により金属同士を溶着して封止密閉構造とするもの、若しくは、樹脂製ガスケットを介して上記金属類を用いてかしめ構造とするものが挙げられる。上記ラミネートフィルムを用いる外装ケースでは、樹脂層同士を熱融着することにより封止密閉構造とするもの等が挙げられる。シール性を上げるために、上記樹脂層の間にラミネートフィルムに用いられる樹脂と異なる樹脂を介在させてもよい。特に、集電端子を介して樹脂層を熱融着して密閉構造とする場合には、金属と樹脂との接合になるので、介在する樹脂として極性基を有する樹脂や極性基を導入した変成樹脂が好適に用いられる。4-4.保護素子保護素子として、異常発熱や過大電流が流れた時に抵抗が増大するPTCPositiveTemperatureCoefficient、温度ヒューズ、サーミスター、異常発熱時に電池内部圧力や内部温度の急激な上昇により回路に流れる電流を遮断する弁電流遮断弁等を使用することができる。上記保護素子は高電流の通常使用で作動しない条件のものを選択することが好ましく、保護素子がなくても異常発熱や熱暴走に至らない設計にすることがより好ましい。4-5.外装体本発明の非水系電解液二次電池は、通常、上記の非水系電解液、負極、正極、セパレータ等を外装体内に収納して構成される。この外装体は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。具体的に、外装体の材質は任意であるが、通常は、例えばニッケルメッキを施した鉄、ステンレス、アルミニウム又はその合金、ニッケル、チタン等が用いられる。また、外装体の形状も任意であり、例えば円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等のいずれであってもよい。以下に、実施例及び比較例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例及び比較例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。<試験操作の説明>[正極の製造]正極活物質であるリチウムニッケルコバルトマンガン複合酸化物LiNi13Co13Mn13O294質量部とポリフッ化ビニリデン以下適宜、PVdFという3質量部とアセチレンブラック3質量部とを混合し、N-メチルピロリドンを加えてスラリー状にしたものを、アルミニウムからなる集電体の両面に塗布乾燥して正極を得た。[負極の製造]負極活物質であるグラファイト粉末94質量部とPVdF6質量部とを混合し、N-メチルピロリドンを加えスラリー状にしたものを、銅からなる集電体の片面に塗布乾燥して負極を得た。[リチウム二次電池の製造]上記の正極、負極、及びポリエチレン製セパレータを、負極、セパレータ、正極、セパレータ、負極の順に積層した。こうして得られた電池要素を筒状のアルミニウムラミネートフィルムで包み込み、後述する電解液を注入した後で真空封止し、シート状の非水系電解液二次電池を作製した。更に、電極間の密着性を高めるために、ガラス板でシート状電池を挟んで加圧した。[容量評価試験]25°Cの恒温槽中、0.2Cに相当する電流で4.2Vまで定電流-定電圧充電以下適宜、CCCV充電というした後、0.2Cで3Vまで放電した。これを3回繰り返し初期のフォーメーションを行なった。次いで、0.2Cで4.2VまでCCCV充電した後、0.5Cで3Vまで再度放電し、初期放電容量を求めた。なお充電時のカット電流は0.05Cとした。ここで1Cとは電池の基準容量を1時間で放電する電流値を表し、例えば0.2Cとはその1/5の電流値を表す。[過充電特性評価試験]容量評価の終了した電池を25°Cの恒温槽中、0.2Cで4.2VまでCCCV充電した。ついで電池を45°Cの恒温槽に移し、1Cの電流値で過充電を開始し5Vに到達したところで通電を停止した。そして電池を25°Cまで冷却後、直ちにエタノール浴に漬けて浮力を測定アルキメデスの原理することにより発生したガス量を求めた。[保存特性評価試験]容量評価の終了した電池を25°Cの恒温槽中、0.2Cで4.2Vまで充電した後に、85°Cの高温槽に3日間保存した。その後、電池を取り出し0.2Cで4.2VまでCCCV充電した後0.5Cで3Vまで放電し、保存後の容量を求めた。また保存前後の放電容量から下記計算式により容量回復率を求めた。容量回復率=保存後放電容量mAh/g/初期放電容量mAh/g<実施例1>エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート及びエチルメチルカーボネートとの混合溶媒混合体積比2:7:1に、電解質であるLiPF6を1mol/Lの割合で溶解させ、さらに2-メトキシベンゾニトリル及びビニレンカーボネートを電解液全体の質量に対してそれぞれ2質量及び3質量となるように添加して非水系電解液とした。得られた非水系電解液を用いて、上述した方法にしたがってリチウム二次電池を作製し、容量評価試験、過充電特性評価試験、保存特性評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例2>2-メトキシベンゾニトリルの添加量を4質量とし、ビニレンカーボネートの代わりにビニルエチレンカーボネートを2質量添加した以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例3>2-メトキシベンゾニトリルの代わりに3-メトキシベンゾニトリルを用いた以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例4>2-メトキシベンゾニトリルの代わりに4-メトキシベンゾニトリルを用いた以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例5>2-メトキシベンゾニトリルの代わりに2-エトキシベンゾニトリルを用いた以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例6>エチレンカーボネート、エチルメチルカーボネート及びジエチルカーボネートとの混合溶媒混合体積比2:6:2に、電解質であるLiPF6を1.4mol/Lの割合で溶解させ、さらに2-プロポキシベンゾニトリル及びビニレンカーボネートを電解液全体の質量に対してそれぞれ2質量及び3質量となるように添加して非水系電解液とした。得られた非水系電解液を用いて、上述した方法にしたがってリチウム二次電池を作製し、容量評価試験、過充電特性評価試験、保存特性評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例7>2-プロポキシベンゾニトリルの代わりに5-フルオロ-2-メトキシベンゾニトリルを用いた以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例8>ビニレンカーボネートの代わりにジフルオロリン酸リチウムを0.5質量添加した以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例9>ビニレンカーボネートの添加量を2質量とし、さらに1,3-プロパンスルトンを1質量添加した以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例10>ビニレンカーボネートの添加量を2質量とし、さらにエチレンサルファイトを1質量添加した以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<実施例11>エチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート及びジメチルカーボネートとの混合溶媒混合体積比2:1:7に、電解質であるLiPF6を1.4mol/Lの割合で溶解させ、さらに2-メトキシベンゾニトリル及び1,3-プロペンスルトンを電解液全体の質量に対してそれぞれ2質量となるように添加して非水系電解液とした。得られた非水系電解液を用いて、上述した方法にしたがってリチウム二次電池を作製し、容量評価試験、過充電特性評価試験、保存特性評価試験を行なった。結果を表1に示す。<比較例1>2-メトキシベンゾニトリルを添加しなかった以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。<比較例2>2-メトキシベンゾニトリルの代わりに3,5-ジメトキシベンゾニトリルを用いた以外は実施例1と同様に二次電池を作製し、評価試験を行なった。結果を表1に示す。但し、表1中、VCはビニレンカーボネート、PSは1,3-プロパンスルトン、ESはエチレンサルファイト、PRSは1,3-プロペンスルトン、ECはエチレンカーボネート、DMCはジメチルカーボネート、EMCはエチルメチルカーボネート、DECはジエチルカーボネート、FECはモノフルオロエチレンカーボネートを表す。表1より、本発明にかかる実施例1~11の非水系電解液を用いると、本発明におけるベンゾニトリル類を添加しなかった場合比較例1や、本発明におけるベンゾニトリル類とは異なるベンゾニトリル類を添加した場合比較例2に比べ、安全性と保存特性の両立が可能となることがわかる。すなわち過充電の初期段階電圧5Vにおいてガス発生の量が多いために、内圧を検知して電流を遮断させる装置が備わっている電池においては、より安全な段階で電流供給を停止できるので発煙や発火に至ることがない。また同時に保存特性についても容量維持率の大幅な向上が達成される。"