"互いに平行に配置されそれぞれ中央よりも偏倚した位置に設備機器が固定されるレールが形成された一方及び他方のベース部材と、上記一方及び他方のベース部材のそれぞれ両端に埋設されたインサートネジと、これらのインサートネジに螺着されるボルトと、上記一方のベース部材の一端と他方のベース部材の一端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める一方のプレートと、上記一方のベース部材の他端と他方のベース部材の他端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され、該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める他方のプレートと、を備え、上記一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることを特徴とする設備機器用固定ベース。前記突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなるとともに、該一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることを特徴とする請求項1記載の設備機器用固定ベース。前記突出部材は、直線状に成形された軸部を有してなるとともに、この軸部の基端側には一方のネジが螺刻されてなり、前記一方のベース部材と他方のベース部材とには、上記一方のネジが螺着される他方のネジが内周面に形成されたインサートネジが前記対向面に臨むように埋設されてなることを特徴とする請求項1又は2記載の何れかの設備機器用固定ベース。前記突出部材には、前記一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されたコンクリートからの抜けを防止する抜け止め部が形成されてなることを特徴とする請求項3記載の設備機器用固定ベース。しかしながら、上記特許文献1に開示された設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材と互いに対向する二つのプレートとの間には、図4に示す従来の設備機器用固定ベース50のように、打設されるコンクリート内に埋設される部材が何ら存在しない。このため、コンクリートが打設された後の地面や基礎等に施工された後の設備機器用固定ベースの強度が著しく低下し、安定した設備機器の設置状態を図ることができない。すなわち、特許文献1に開示された設備機器用固定ベースでは、打設されたコンクリートが硬化した後に、上記一方及び他方のベース部材上に設備機器を支持させると、その設備機器の荷重が大きければ大きい程、一方及び他方のベース部材が、それぞれ内側に回転する力が作用する。これは、設備機器の荷重は、上記一方及び他方のベース部材に形成されたレールの位置で支持されるからであり、このレールの位置は、一方及び他方のベース部材の中央ではなく、内側に偏った位置とされているからであるばかりではなく、これら一方及び他方のベース部材の間に打設されたコンクリートは、該一方及び他方のベース部材には接着されないからである。したがって、こうした事態を避けるため、厚手の素材を使用する等、一方及び他方のプレートの強度を上げる必要性が高まる。そこで、本発明は、上述した従来の設備機器用固定ベースが有する課題を解決するために提案されたものであって、一方及び他方のベース部材に大きな荷重が掛り該一方及び他方のベース部材に回転する力が作用した場合であっても、何ら回転することがなく、また、こうした一方及び他方のベース部材の回転を阻止するために一方及び他方のプレートの強度も上げる必要性がない新規な設備機器用固定ベースを提供することを目的とするものである。本発明は、上記課題を解決するために提案されたものであって、第1の発明請求項1記載の発明は、互いに平行に配置されそれぞれ中央よりも偏倚した位置に設備機器が固定されるレールが形成された一方及び他方のベース部材と、上記一方及び他方のベース部材のそれぞれ両端に埋設されたインサートネジと、これらのインサートネジに螺着されるボルトと、上記一方のベース部材の一端と他方のベース部材の一端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める一方のプレートと、上記一方のベース部材の他端と他方のベース部材の他端とにそれぞれ固定されたボルトの軸部が挿通される長孔又はスリットが形成され該一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されるコンクリートを堰き止める他方のプレートと、を備え、上記一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることを特徴とするものである。上記第1の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることから、一方及び他方のベース部材と一方及び他方のプレートとの間に打設されたコンクリート内には、上記各突出部材が埋設された状態となる。したがって、一方のベース部材と他方のベース部材にそれぞれ形成されたレール上に、大きな荷重を有する設備機器が載置固定されることにより、該一方及び他方のベース部材が回転移動する方向に力が作用した場合であっても、突出部材が抵抗となってその回転移動を阻止することが可能となり、その結果、安定した設備機器の固定状態を確保することができる。なお、上記第1の発明を構成する突出部材は、少なくとも一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面から、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出してなるものであれば良く、その形状や長さは特に限定されるものではない。また、上記突出部材は、一方及び他方のベース部材に対して基端が埋設されてなるものであっても良いし、後述する第2の発明請求項2記載の発明のように、一方又は他方のベース部材に対して、着脱可能とされてなるものであっても良い。また、この第1の発明を構成する突出部材の数は、少なくとも、一方のベース部材と他方のベース部材とにそれぞれ少なくとも1つ以上配置されていれば良い。また、第2の発明請求項2記載の発明は、上記第1の発明において、前記突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなるとともに、該一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることを特徴とするものである。この第2の発明に係る設備機器用固定ベースでは、先ず、突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなることから、一方のベース部材、他方のベース部材、一方のプレート、他方のプレート、複数本の突出部材をそれぞれパーツとして包装箱等に収納して販売する場合であっても、嵩張ることなくコンパクト化することができる。また、移動できない何らかの障害物が上記突出部材に当接することによって、設備機器用固定ベースが固定できず、ひいてはそのことが原因で設備機器が設置できない場合、この第2の発明に係る設備機器用ベースによれば、上記障害物に当接する突出部材のみを取り除くことにより、そうした設備機器が設置できない事態を有効に回避することが可能となる。また、この第2の発明係る設備機器用固定ベースでは、上記一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなる。すなわち、上記対向面から突出する突出部材の突出長さを長くしたり短くしたり、適宜調節することができる。換言すれば、突出部材が、一方のベース部材と他方のベース部材との距離を短くするための障害となることを有効に防止することができる。なお、この第2の発明を構成する突出部材の基端側が挿入される挿入空間とは、例えば、突出部材を円柱状に成形し、その突出部材の基端側が挿入される円柱状の空間である場合の外、以下の記載するインサートネジが、一方及び他方のベース部材の対向面に先端が臨んだ状態で埋設されたものであっても良い。また、第3の発明請求項3記載の発明は、上記第1又は第2の発明の何れかにおいて、前記突出部材は、直線状に成形された軸部を有してなるとともに、この軸部の基端側には一方のネジが螺刻されてなり、前記一方のベース部材と他方のベース部材とには、上記一方のネジが螺着される他方のネジが内周面に形成されたインサートネジが前記対向面に臨むように埋設されてなることを特徴とするものである。この第3の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材や他方のベース部材に埋設されたインサートネジに、突出部材の軸部の基端側を螺着させることにより、該一方のベース部材や他方のベース部材に装着するものであることから、先に説明した第2の発明と同じ作用効果を奏するとともに、突出部材をインサートネジに対して螺進させることにより、或いは、螺退させることにより、上記各対向面からの該突出部材の突出長さを適宜変更することができる。また、第4の発明請求項4記載の発明は、上記第3の発明において、前記突出部材には、前記一方のベース部材と他方のベース部材との間に打設されたコンクリートからの抜けを防止する抜け止め部が形成されてなることを特徴とするものである。この第4の発明に係る設備機器用固定ベースによれば、一方のプレートや他方のプレートと各ベース部材とが強固に固定されていない場合、一方のベース部材と他方のベース部材とが互いに離間する方向に力が作用しても、この発明を構成する突出部材では抜け止め防止部が形成されていることから、容易に抜けてしまう事態を有効に防止することができる。上記第1の発明請求項1記載の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材と他方のベース部材とに形成されたそれぞれの対向面には、一方のベース部材側又は他方のベース部材側に突出した突出部材が配置されてなることから、一方及び他方のベース部材と一方及び他方のプレートとの間に打設されたコンクリート内には、上記各突出部材が埋設された状態となる。したがって、一方のベース部材と他方のベース部材にそれぞれ形成されたレール上に、大きな荷重を有する設備機器が載置固定されることにより、該一方及び他方のベース部材が回転移動する方向に力が作用した場合であっても、突出部材が抵抗となってその回転移動を阻止することが可能となり、その結果、安定した設備機器の固定状態を確保することができる。また、第2の発明請求項2記載の発明に係る設備機器用固定ベースでは、突出部材は、前記一方及び他方のベース部材に対して着脱可能とされてなることから、一方のベース部材、他方のベース部材、一方のプレート、他方のプレート、複数本の突出部材をそれぞれパーツとして包装箱等に収納して販売する場合であっても、嵩張ることなくコンパクト化することができる。また、移動できない何らかの障害物が上記突出部材に当接することによって、設備機器用固定ベースが固定できず、ひいてはそのことが原因で設備機器が設置できない場合、この第2の発明に係る設備機器用ベースによれば、上記障害物に当接する突出部材のみを取り除くことにより、そうした設備機器が設置できない事態を有効に回避することが可能となる。さらに、この第2の発明係る設備機器用固定ベースでは、上記一方及び他方のベース部材に形成された対向面には、該突出部材の基端側が挿入される挿入空間が形成され、この挿入空間内への挿入長さが適宜変更とされてなることから、突出部材が、一方のベース部材と他方のベース部材との距離を短くするための障害となることを有効に防止することができる。また、第3の発明請求項3記載の発明に係る設備機器用固定ベースでは、一方のベース部材や他方のベース部材に埋設されたインサートネジに、突出部材の軸部の基端側を螺着させることにより、該一方のベース部材や他方のベース部材に装着するものであることから、先に説明した第2の発明と同じ作用効果を奏するとともに、突出部材をインサートネジに対して螺進させることにより、或いは、螺退させることにより、上記各対向面からの該突出部材の突出長さを適宜変更することができる。また、第4の発明請求項4記載の発明に係る設備機器用固定ベースによれば、一方のプレートや他方のプレートと各ベース部材とが強固に固定されていない場合、一方のベース部材と他方のベース部材とが互いに離間する方向に力が作用しても、この発明を構成する突出部材では抜け止め防止部が形成されていることから、容易に抜けてしまう事態を有効に防止することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態に係る設備機器用固定ベースについて図面を参照しながら詳細に説明する。この実施の形態に係る設備機器用固定ベース1は、図1に示すように、一方のベース部材2と、他方のベース部材3とを備えてなるものである。これら一方及び他方のベース部材2,3は、何れも同一の形状構造からなるものであり、略コンクリートにより直方体状に成形されており、それぞれの上面には、該一方及び他方のベース部材2,3の長さ方向と同じ方向に溝部符号は省略する。が形成され、これらの溝部内には金属製のレール4,5が固定されている。これらのレール4,5の底部は上部よりも広い幅とされており、該底部にボルト6の図示しない頭部が該レール4,5の左右の何れか一方から挿通され、該ボルト6の軸部6aが各レール4,5から起立した状態とされている。設備機器用固定ベース1に固定され支持される設備機器の脚部Fには、この軸部6aが挿通される開口符号は省略する。が形成され、この開口に挿通されたボルト6の軸部6aと間に座金を介してナット15とを螺着させ締結させることで、設備機器が固定される。なお、これらのレール4,5は、図1に示すように、一方及び他方のベース部材2,3の上面の中央ではなく、一方のベース部材2と他方のベース部材部材3とが、互いに平行に配置された際において互いに対向する対向面2a,3a側にやや近接した位置中央よりも対向面2a,3a側に偏倚した位置に形成されている。また、上記一方のベース部材2及び他方のベース部材3の各上面には、2つの貫通穴2b、3bが形成されている。これらの貫通穴2b,3bは、下端側が地中に突き刺される図示しないアンカーボルトが挿通される部位である。また、上記一方のベース部材2と他方のベース部材3のそれぞれ左右両面には、該一方のベース部材2や他方のベース部材3を持ち上げる際に、作業者の手指が挿通される把手用の凹部2c,3cがそれぞれ形成されている。また、上記一方のベース部材2の対向面2aには、図1、図2又は図3に示すように、それぞれ後述する突出部材が螺着される第1及び第2の2つのインサートネジ7,8が埋設され、また、上記他方のベース部材3の対向面3aには、第3及び第4の2つのインサートネジ9,10が埋設されている。これら第1ないし第4のインサートネジ710は、それぞれ先端面が上記対向面2a,3aと面一とされており、第1のインサートネジ7と第3のインサートネジ9とは、また、第2のインサートネジ8と第4のインサートネジ10とは、一方のベース部材2と他方のベース部材3とが向き合うよう対向させた際において、互いに対向する位置に配置されている。また、上記一方のベース部材2には、第5及び第6のインサートネジ11,12が、また、他方のベース部材3には、第7及び第8のインサートネジ13,14がそれぞれ埋設されている。上記第5のインサートネジ11は、図1及び図3に示すように、上記一方のベース部材2の左端側に形成された凹部2cの形成位置よりもやや対向面2a側に配置され、第6のインサートネジ12は、図3に示すように、上記一方のベース部材2の右端側に形成された凹部2cの形成位置よりもやや対向面2a側に配置されている。また、上記第7のインサートネジ13は、図1及び図3に示すように、上記他方のベース部材3の左端側に形成された凹部3cの形成位置よりもやや対向面3a側に配置され、第8のインサートネジ14は、図3に示すように、上記他方のベース部材3の右端側に形成された凹部3cの形成位置よりもやや対向面3a側に配置されている。なお、上記一方及び他方のベース部材2,3の上面を囲む各角部符号は省略する。や左右の端面を囲む各角部は、それぞれ面取りがなされ、傾斜面とされている。そして、上記一方のベース部材2の一端左端と他方のベース部材3の一端左端とには、一方のプレート21が固定され、上記一方のベース部材2の他端右端と他方のベース部材3の他端右端とには、他方のプレート22が固定されている。これら一方及び他方のプレート21,22は、何れも高耐食性溶融メッキ鋼板からなる板体であり、左右方向に長さを有してなるとともに、それぞれの上縁側と下縁側は、上記一方及び他方のベース部材2,3に形成された各傾斜面に対応した傾斜角度を有する傾斜板部21a、21b,22a,22bとされている。また、上記一方のプレート21の左側一方のベース部材2側には、第1のスリット21cが形成され、該一方のプレート21の右側他方のベース部材3側には、第2のスリット21dが形成されている。これと同じように、上記他方のプレート22の左側一方のベース部材2側には、第3のスリット22cが形成され、該他方のプレート22の右側他方のベース部材3側には、第4の長孔22dが形成されている。そして、上記一方のプレート21は、図2又は図3に示すように、上記第1のスリット21cに挿通された第1のボルト25が上記第5のインサートネジ11に螺着されるとともに、上記第2のスリット21dに挿通された第2のボルト26が上記第7のインサートネジ13に螺着されることにより固定されている。また、上記他方のプレート22は、図2又は図3に示すように、上記第3のスリット22cに挿通された第3のボルト27が上記第6のインサートネジ12に螺着されるとともに、上記第3のスリット22dに挿通された第4のボルト28が上記第8のインサートネジ14に螺着されることにより固定されている。そして、上記一方のベース部材2には、上記対向面2aと面一とされて埋設された第1のインサートネジ7には、本発明を構成する第1の突出部材31の基端側が螺着され、また、上記第2のインサートネジ8には、第2の突出部材32の基端側が螺着されている。また、上記他方のベース部材3には、上記対向面3aと面一とされて埋設された第3のインサートネジ9には、本発明を構成する第3の突出部材33の基端側が螺着され、また、上記第4のインサートネジ10には、第4の突出部材34の基端側が螺着されている。上記第1ないし第4の突出部材3134は、それぞれ上記第1ないし第4のインサートネジ910の内周面に形成された一方のネジに螺着される他方のネジ31a34aが各軸部符号は省略する。の一端側に螺刻されており、また、各軸部の他端先端には、該軸部の長さ方向と直交する方向に面を有する頭部31b34bが形成されている。これらの頭部31b34bは、本発明を構成する抜け止め部である。以下、上述した実施の形態に係る設備機器用固定ベース1を用いて設備機器を固定する方法について説明する。先ず、上記一方のベース部材2に第1の突出部材31及び第2の突出部材32を螺着させるとともに、他方のベース部材3にも上記第3の突出部材33及び第4の突出部材34をそれぞれ螺着させる。次いで、上記一方のプレート21と他方のプレート22を、上記一方及び他方のベース部材2,3に対して、上記第1ないし第4のボルト2528により固定する。このとき、図示しない設備機器を構成する脚部が固定される上記一方のベース部材2に配置されたレール4と、該設備機器を構成する他の脚部が固定される他方のベース部材3に配置されたレール5までの距離に対応したものとする。また、このように、一方のベース部材2と他方のベース部材3との距離によって、上記第1ないし第4の突出部材3134の中で何れかの突出長さが長い場合には、いずれか又は全ての突出部材3134を螺進させ、或いは、第1の突出部材31と第3の突出部材33とが互いに当接するか近接し、また、第2の突出部材32と第4の突出部材34とが互いに当接するか近接するまで長く突出させる場合には、いずれか又は全ての突出部材3134を螺退させる。そして、図2に示すようにそれぞれの部材がセットされた場合には、上記一方及び他方のベース部材2,3と、上記一方及び他方のプレート21,22とにより囲まれた空間内に、コンクリートを打設する。図3は、この打設されたコンクリートCが硬化した後の状態を示すものであり、上述した各対向面2a,3aから突出した上記第1ないし第4の突出部材3134は、コンクリートC内に埋設される。このようにコンクリートCが硬化すると、次いで、各ボルト6と上記ナット15とにより上記設備機器の脚部Fとレール4,5一方のベース部材2と他方のベース部材3とをそれぞれ固定する。こうした工程により、上記設備機器の固定作業が終了するが、この設備機器の荷重が高重量であればある程、上記各レール4,5の配置位置は内側に偏倚していることから、一方及び他方のベース部材2,3は、内側に回転移動する力が作用するところ、この設備機器用固定ベース1によれば、上記第1ないし第4の突出部材3134が上記対向面2a,3aから突出し打設されたコンクリートC内に埋設されていることから、こうした力に抗してその位置を保たれる。特に、この設備機器用固定ベース1では、一方のプレート21の左端を一方のベース部材2に固定する第1のボルト25と、他方のプレート22の左端を一方のベース部材2に固定する第3のボルト27とは、レール4と平行に直線状に結ぶことができる位置関係であり、また、一方のプレート21の右端を他方のベース部材3に固定する第2のボルト26と、他方のプレート22の右端を他方のベース部材3に固定する第4のボルト28とは、レール5と平行に直線状に結ぶことができる位置関係であることから、各ボルト25,26,27,28が強固に締結されていない場合であって、この設備機器用固定ベース1が設置される地盤が弱ければ弱い程、上記一方のベース部材2は、第1及び第3のボルト25,27を中心に、また、他方のベース部材3は、第2及び第4のボルト26,28を中心に回転移動する危険性が高いが、上記第1ないし第4の突出部材3134によりこうした危険性を有効に阻止することができる。特に、この実施の形態に係る設備機器用固定ベース1では、上記第1ないし第4の突出部材3134は、一方又は他方のベース部材2,3に固定されているものではなく、該一方又は他方のベース部材2,3から取り外すことができるとともに、それぞれの突出長さも調整することができ、更には、抜け止め防止部としての頭部31b34bが形成されていることから、コンクリートCが硬化した後に設備機器を固定する際、位置ずれを生じ、設備機器の固定作業が遅れることも防止することができる。なお、上述した実施の形態に係る設備機器用固定ベース1では、本発明を構成する突出部材として、一方のベース部材2に第1及び第2の突出部材31,32を、他方のベース部材部材3には第3及び第4の突出部材33,34をそれぞれ配置した全部で4つの突出部材を配置したが、それぞれのベース部材2,3の大きさ等により、更に増加しても良い。"