"被計量物が搭載可能に形成された皿と、前記皿と相対向して配置された皿受と、前記皿受に固定されて複数の上方突出片が形成された導電性の板バネと、頭頂部先端に設けた開口から前記板バネの上方突出片が露出するように各上方突出片に装着一体化された皿受足とを備え、前記皿受には、前記板バネを介して前記皿受に作用する荷重を基に前記皿上の被計量物を計量する計量センサの荷重作用側が連結されてなる計量器であって、前記皿と前記皿受足との間には、上面で前記皿と接触し下面側で前記皿受足の頭頂部に載置板を介して設置されたゲル状緩衝体を配置する一方、前記ゲル状緩衝体に支持され、下端において前記板バネの上方突出片と接触し、上端において前記皿と接触する導電性バネ部材を設けたことを特徴とする計量器。請求項1に記載の計量器において、前記載置板は、環状で中央孔に沿った環状突縁を有し、この環状突縁部分において前記皿受足の頭頂部に設置され、前記ゲル状緩衝体は、環状で、前記環状突縁にその中央孔において嵌合されて前記載置板に固定されてなることを特徴とする計量器。請求項1または2に記載の計量器において、前記皿受の四隅には貫通孔が形成され、前記板バネは、前記皿受の裏面側縁部寄りに固定されてその両端側に前記各貫通孔を上方に貫通する上方突出片が形成されてなり、前記皿受足は、茸型に形成されて、その縦断面円弧状の傘部頭頂部に設けた開口から前記板バネの上方突出片の上端が露出するように各上方突出片に装着一体化されてなることを特徴とする計量器。このように、従来においては、正確な計量を阻害する第1の要因である衝撃、特に伝達速度が速い衝撃加重への対策を講じた計量器が存在せず、また、この第1の要因である衝撃と第2の要因である帯電との双方への対策を講じた計量器が存在しない。本発明は、前記従来の課題に鑑みて為されたもので、本発明の目的は、上述した第1の要因による計測誤差及びセンサ部の破壊と、第2の要因による計測誤差とを、ともに解消した計量器を提供するところにある。前記目的を達成するために、請求項1に係る計量器においては、被計量物が搭載可能に形成された皿と、前記皿と相対向して配置された皿受と、前記皿受に固定されて、複数の上方突出片が形成された導電性の板バネと、頭頂部先端に設けた開口から前記板バネの上方突出片が露出するように各上方突出片に装着一体化された皿受足とを備え、前記皿受には、前記皿受に作用する荷重を基に前記皿上の被計量物を計量する計量センサの荷重作用側が連結される一方、上面で前記皿と接触し下面側で前記皿受足の頭頂部に載置板を介して設置されたゲル状緩衝体と、このゲル状緩衝体に支持されて前記皿と前記皿受けを導通するために前記皿と前記板バネの上方突出片との間に配置された導電性バネ部材とから構成した。前記導電性バネ部材はコイルバネや板バネからなり、前記ゲル状緩衝体に支持されて前記板バネの上方突出片に接触するものである。より具体的には、例えばコイルバネの場合は、前記ゲル状緩衝体に上端が支持され下端に向けて縮径して前記ゲル状緩衝体及び前記載置板の各中央孔を挿通し、下端において前記板バネの上方突出片と接触する一方、上端において前記皿と接触するように構成すると好適である。導電性バネ部材としては、金属製や導電性合成樹脂製の他、絶縁材の表面を導電処理したものが考えられる。作用自動機による計量作業等で生じる伝達速度の速い衝撃荷重をゲル状緩衝体が変形することで吸収し、この時導電性バネ部材も変形してゲル状緩衝体による衝撃荷重の吸収をより確実なものとして、計量値に誤差が生じるのを防止するとともに、計量器のセンサ部を保護することができる。また、皿が静電気に帯電しても、導電性バネ部材で、その静電気を板バネの上方突出片を介して皿受に確実に逃がすことができる。また、請求項2では、請求項1に記載の計量器において、前記載置板は、環状で中央孔に沿った環状突縁を有し、この環状突縁部分において前記皿受足の頭頂部に設置され、前記ゲル状緩衝体は、環状で、前記環状突縁にその中央孔において嵌合されて前記載置板に固定されるよう構成した。作用自動機による計量作業等で生じる伝達速度の速い衝撃荷重をゲル状緩衝体で吸収することができ、この時環状のゲル状緩衝体はその中央孔において載置板の環状突縁に嵌合され、安定した状態で固定されているので、衝撃荷重の吸収をより確実なものとするとともに、ゲル状緩衝体のクリープ現象による破断、破壊を阻止して、緩衝性能を長期にわたり維持する。請求項3においては、請求項1または請求項2に記載の計量器において、前記皿受の四隅には貫通孔が形成され、前記板バネは、前記皿受の裏面側縁部寄りに固定されてその両端側に前記各貫通孔を上方に貫通する前記上方突出片が形成されてなり、前記皿受足は、茸型に形成されて、その縦断面円弧状の傘部頭頂部に設けた開口から前記板バネの上方突出片の上端が露出するように各上方突出片に装着一体化されるように構成した。作用皿を支持するに際して、ゲル状緩衝体の上面で皿の四隅を支持するため、計量時に皿に作用する垂直方向のガタおよび偏荷重等による水平方向のガタが生じない。以上の説明から明らかなように、請求項1に係る計量器によれば、伝達速度の速い衝撃荷重を含む衝撃とともに、静電気による帯電に起因する計量値の誤差が防止されて、常に正確な計量が保証されるとともに、伝達速度の速い衝撃荷重によるセンサ部の破壊が防止される。また、請求項2に係る計量器によれば、ゲル状緩衝体が載置板に安定状態で固定されているので、伝達速度の速い衝撃荷重を含む所定以上の強い衝撃が加わっても、計量値に誤差が生じるのがより確実に防止されるとともに、伝達速度の速い衝撃荷重によるセンサ部の破壊の防止もより確実なものとなる。さらに、請求項3に係る計量器によれば、伝達速度の速い衝撃荷重を含む衝撃や静電気の帯電に伴って計量値に誤差が生じるのが確実に防止されるとともに、伝達速度の速い衝撃荷重によるセンサ部の破壊が防止され、加えて、皿がガタつかない状態で支持されるので、正確な計量が長期にわたり保証される。次に、本発明の実施形態を実施例に基づいて説明する。図1~図6は本発明の一実施例である計量器を示し、図1は本発明の一実施例である計量器の荷重受部の皿受から皿を外したときの平面図、図2は皿受に皿が装着されたときの荷重受部の右側面図、図3は板バネを長手方向両端部寄りで固定したときの荷重受部と計量器本体との関係を示すもので図1のA-A線に沿う断面図、図4はゲル状緩衝体を介して皿受足で皿を支持した状態を示す拡大断面図、図5は図4のB-B線に沿う断面図、図6はゲル状緩衝体を介してコイルバネと載置板を皿に固定した状態を示す断面図である。図1~図3において、静電容量式、電磁平衡式あるいはロードセル式計量器を構成する計量器は、荷重受部の一要素として、導電性を有する皿10を備えており、皿10は、例えば、ステンレスを用いて略長方形形状に形成されて被計量物が搭載可能に形成されている。この皿10は、その表面が平坦に形成された平坦部10aを有し、平坦部10aの周囲には、平坦部10aから下方に折曲された折曲部10bが一体となって形成されている。この皿10に相対向して皿受12が配置されている。この皿受12は、例えば、アルミダイキャストによって平面視略長方形形状に形成されており、この皿受12は、平板形状に形成された固定部12aと、固定部12aの短手方向両側図2の左右両側に形成された傾斜部12bと、傾斜部12bに隣接して略平板状に形成された支持部12cとが一体となって構成されている。皿受12の固定部12aの長手方向両端側には、それぞれタッピングネジ挿入用のネジ挿入孔12dが6個ずつ形成されており、固定部12aの裏面側のうち中心部からわずかに外れた部位には、計量センサ図示せずを連結するための突起12eが形成されている。この突起12eには皿10上の被計量物の質量を計量するための計量センサとして、静電容量式計量センサまたは電磁平衡式計量センサあるいはロードセル式計量センサの荷重作用側が連結されるようになっている。また皿受12の四隅には、円形状の貫通孔12fが形成されている。また皿受12の長手方向両端部裏面側には、皿10を下方から支持する支持部13の一要素を構成する金属製板バネ14がそれぞれ配置されている。各板バネ14は、図1に示すように、略長方形形状に形成されて、その両端側には、各貫通孔12fに対応して配置されて貫通孔12f内に挿入可能な上方突出片14aが屈曲形成され、その中央部寄りには、ネジ挿入孔12dに対応する6個のネジ挿通孔14bが設けられている。そして各板バネ14の中央部は、ネジ挿入孔12d内に挿入されたタッピングネジ16によって皿受12の底面側に固定され、各上方突出片14aはそれぞれ貫通孔12f内に挿入され、上方突出片14aの先端側が皿受12の上方に突出している。この場合、皿受12の固定部12a底部側に形成された突出部12gにネジ挿入孔12dが形成され、突出部ボス12gに板バネ14の中央部がタッピングネジ16で固定されており、板バネ14は、図では明らかでないが、上方突出片14aの形成されている端部側ほど上方に跳ね上がる船底型に形成されているため、板バネ14の弾性力は上方突出片14aをそれぞれ皿10側に突出させる方向に作用上方突出片14aを上方に付勢している。また、図4~図6に示すように、各上方突出片14aの先端側には折曲部14cが形成され、この折曲部14cは、後に詳述するコイルバネ22との接触部分となるとともに、同じく後に詳述する皿受足18の上下方向への位置決めと抜け止め保持を行うものである。各上方突出片14aは、板状で全体が同一厚であるが、幅は下端近傍部分がくびれて狭く形成されている。図1及び図3に示すように、皿受12の四隅に配置された各上方突出片14aには、茸型の皿受足18が装着されている。各皿受足18は、一対の板バネ14とともに支持部13の一要素を構成するものであって、ゴムや樹脂実施例では、エラストマー製の弾性体として、図4及び図5に拡大して示すように、筒体部18aと傘部18bとを備えて構成されている。そして、筒体部18aは、上方突出片14aの先端が露出するように上方突出片14aの外周に装着可能に形成されており、筒体部18aの頂部側に一体に形成された傘部18bは、縦断面円弧状でその頭頂部は上方に膨出して膨出部18dとなり、この膨出部18dには、筒体部18内に連通し、上方突出片14aの先端部が露出できる平面視矩形状の開口18cが設けられている。図4及び図5で理解できるように、傘部18bの膨出部18dは載置板20を位置決め支持するためのもので、前記膨出部18dには、円環状で中央孔に沿って上方に突出する環状突縁20aを有する載置板20が、前記環状突縁20aの下端内周部分において嵌合されている。この嵌合状態は、所定以上の大きな水平方向の荷重が掛かると、載置板20が前記膨出部18dに対して変位可能に設定されている。前記載置板20には、円環状のゲル状緩衝体21が、前記載置板20の環状突縁20aにその中央孔において嵌合された状態で下面において固定され、ゲル状緩衝体21の上面は、皿10の底面に固定されている図6参照。このゲル状緩衝体21は、縦方向の衝撃を横方向に拡散して衝撃エネルギーを吸収しうる素材が好適である。例えば、ソルボセイン商品名などの緩衝性能に優れるとともに、加工が容易な素材が好適である。また、その固定は、両面テープをあらかじめ上下面に設けておくと、容易に行うことができる。ゲル状緩衝体21の上面には、導電性バネ部材であるステンレスなど金属製のコイルバネ22の上端が支持され、このコイルバネ22は、下端に向けて縮径して前記ゲル状緩衝体21及び前記載置板20の各中央孔を挿通し、下端において前記上方突出片14aの折曲部14cと接触する一方、上端において前記皿10と接触している。前記コイルバネ22の最大径は前記ゲル状緩衝体21の中央孔の径よりも大きく設定され、例えば、前記中央孔の径が10mmの場合、前記コイルバネ22の最大径は11.5mm程度が好適である。皿10は、4個のゲル状緩衝体21によって面的に支持されるとともに、皿10の上方から加えられる衝撃もこのゲル状緩衝体21によって吸収されるので、垂直方向および水平方向の変位が効果的に吸収され、皿受足18と皿10間にガタが発生することはなく、また載置板20を利用することで、ゲル状緩衝体21が一定値を超える圧力において、クリープ現象により破断、破壊されることなく、その緩衝性能は長期にわたり維持される。一方、計量器本体30は、図3に示すように、上ケース32と下ケース34を備えており、上ケース32と下ケース34とが一体となって構成されている。上ケース32には、皿10の外形に整合する大きさの略長方形形状の凹部32aが形成されており、凹部32aの中央部から少しずれた位置には、皿受12側の突起12eが連結される皿受ジョイント32bが配置されている。皿受ジョイント32bは円環状に形成されて、その外周側が円環状のダイヤフラム図示せずに連結され、ダイヤフラムは、その外周側が円環状のダイヤフラム押さえ図示せずを介して上ケース32の凹部32aにネジで固定されている。すなわち、皿受ジョイント32bは、ダイヤフラム、ダイヤフラム押さえを介して上ケース32に上下動自在に支持されている。この皿受ジョイント32bは、下ケース34内に配置された計量センサ図示せずに連結されており、計量センサの計測値が表示部図示せずに表示されるようになっている。また、上ケース32の凹部32aの四隅には、各板バネ14の上方突出片14a位置に対応して、ストッパ32eが設けられている。各ストッパ32eは略円柱状に形成されて、凹部32aから皿受12側に向かって突出されている。各ストッパ32eは、皿10から板バネ14に伝達速度が遅い通常の過大荷重が作用したときに、下方に弾性変形した板バネ14の長手方向両端側に当接して皿受12全体の過大な沈み込みを阻止することで、計量センサに過大荷重が作用するのを防止している。次に、計量器本体30に皿受12,板バネ14,皿受足18等を組み付ける手順を説明する。まず、皿受12の下面底面側に一対の板バネ14をそれぞれ固定して、各板バネ14の上方突出片14aを貫通孔12f内に挿入すると、各上方突出片14aは皿受12の上方に突出した形態となる。このあと各上方突出片14aに皿受足18を装着して突出上端を折り曲げて折曲部14cを形成すると、図1に示すように、皿受12の四隅上方に皿受足18が配置されるとともに、皿受足18における膨出部18d先端の開口18cから上方突出片14aの折曲部14cが露出した形態となる。次に、板バネ14および皿受足18を一体化した皿受12を、その下面側の突起12eを計量器本体30側の皿受ジョイント32bに連結することで、皿受12が計量器本体30に搭載される。一方、図6に示すように、載置板20にゲル状緩衝体21の下面を接着固定し、ゲル状緩衝体21にコイルバネ22を支持したうえ、前記ゲル状緩衝体21の上面を皿10の四隅部における所定位置の下面に接着固定する。そして、皿受足18の膨出部18dに前記載置板20を嵌合して、皿10を皿受足18上に載置することで、計量器として一体化される。前記設置板20の前記膨出部18dへの設置は、環状突縁20aが膨出部18dに嵌合支持されることで容易かつ確実に位置決めでき、また、両者間にガタが生じることはない。しかし、皿10に所定以上の大きな水平方向の荷重が掛かると、前記載置板20が前記膨出部18dに対して変位し、正規の嵌合支持状態は解除される。この状態で、計量器の皿10は、その下面側の四隅がゲル状緩衝体21を介して皿受足18で支持されるとともに、コイルバネ22の下端と上方突出片14aの折曲部14cが接触し、また、コイルバネ22の上端と皿10の底面とが確実に接触して、導通状態が確保されている。すなわち、板バネ14は支持部13の一要素として、コイルバネ22を介して皿10と皿受12とを結ぶ導通路を形成し、皿10と皿受12とが同電位になる。このため、皿10が静電気によって帯電しても、この帯電に伴う静電気をコイルバネ22、板バネ14を介して皿受12に逃がすことができ、静電気の帯電に伴って計量値に誤差が生じるのを防止することができる。この場合、皿受12を、皿受12よりも容積の大きいアース部材にアースすることで、静電気が発生しても、計量誤差をより少なくすることができる。また、計量時に、皿10に伝達速度の速い衝撃荷重が加わっても、この衝撃荷重はゲル状緩衝体21が変形することで確実に吸収されるので、正確な計量をすることができるとともに、センサ部の破壊が防止される。上述した本実施例においては、皿10の下面側四隅が、エラストマーで構成した皿受足18の頭頂の膨張部18dに嵌合した円環状の載置板20に固定した円環状のゲル状緩衝体21とコイルバネ22で支持されているので、計量時に皿10と支持部13間に垂直方向や水平方向のガタが生じることがない。なお、皿受足18の膨出部18d頂面に可撓性を有する髭状の突出片を設けると、皿受足18と載置板20間の当接状態をより改善して前記ガタの発生防止作用がより向上する。また、板バネ14をタッピングネジ16で固定するに際しては、図3に示すように、板バネ14の長手方向端部寄りを固定する方法と、図示していないが、板バネ14の長手方向中央部寄りを固定する方法のいずれかを採用することができる。前者の場合、荷重作用点である上方突出片14aから固定部板バネ14がタッピングネジ16で固定される部位までの腕の長さが後者のものよりも短い分、板バネ14のバネ力が強く弾性変形し難いので、比較的重量のある被計量物、例えば、8~30kgまでの被計量物の計量に適している。これに対して、後者の場合は、荷重作用点である上方突出片14aから固定部までの腕の長さが前者のものよりも長い分、板バネ14のバネ力が弱く弾性変形し易いので、比較的軽量な被計量物、例えば、8kg以下の被計量物の計量に適している。さらに、本実施例においては、導電性バネ部材としてコイルバネ22を採用したが、このコイルバネ22に換えて図7及び図8に示す板バネ23を用いてもよい。この板バネ23は、ゲル状緩衝体21に支持される環状支持部23aの内縁から下方に向けて延出した湾曲状の撓み部23bとからなり、撓み部23bの最下方部分で上方突出片14aの折曲部14cと接触するものである。なお、前記環状支持部23aによるとゲル状緩衝体21による支持は安定したものとなるが、この環状支持部23aに換えて、前記撓み部23bの最上方端延長上に直状の支持部を設けてもよい。さらにまた、本実施例の板バネ14やコイルバネ22は弾性強度に優れたステンレスなどの金属製としたが、比較的軽い被計量物の計量用では、導電性合成樹脂プラスチックで構成してもよい。またさらに、ゲル状緩衝体21の固定は、両面テープを利用するほか、適宜な接着剤を塗布して行うこともできる。さらに、皿10とゲル状緩衝体21の固定に際しては、皿受足18の頭頂の膨張部18dに円環状の載置板20を嵌合した後、ゲル状緩衝体21の上面に皿10を載置して固定してもよい。"