"記録材に形成されたトナー画像を加熱する像加熱手段と、像加熱手段を加熱するための加熱手段と、前記像加熱手段の温度が予め設定した温度になるように加熱手段への通電を制御する通電制御手段と、前記像加熱部材と当接して前記像加熱部材の表面を摺擦する摺擦部材と、前記摺擦部材を前記像加熱部材に対して接離する接離機構と、前記像加熱手段の回転速度を切り換える速度切換機構と、を有する像加熱装置において、前記通電制御手段が加熱手段の制御を行いながら前記摺擦部材が第一速度で回転している前記像加熱手段に予め設定した時間の当接をした後に、前記摺擦部材が第一速度よりも速い第二速度で回転している前記像加熱手段に当接する動作を実行する実行手段を有することを特徴とする像加熱装置。前記摺擦部材が第一速度で回転している前記像加熱手段に当接するときの摺擦部材と前記像加熱手段との周速差は、前記摺擦部材が第二速度で回転している前記像加熱手段に当接するときの摺擦部材と前記像加熱手段との周速差よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の像加熱装置。前記実行手段は、前記像加熱手段が記録材に形成されたトナー画像を記録材に加熱する動作が行われていないときに前記動作を実行することを特徴とする請求項1または請求項2のいずれかに記載の像加熱装置。摺擦部材を像加熱部材に対して接離可能とすると、摺擦部材が像加熱部材から離間している場合の摺擦部材の温度は、摺擦部材が像加熱部材に接触している場合の温度に比べ、低い。その結果、摺擦部材を像加熱部材に当接させたときに摺擦部材に付着したトナー等が摺擦部材に固まった状態で付着することになる。トナー等が固着した状態で、摺擦部材を像加熱部材に当接させると、固い付着物が像加熱部材に悪影響を及ぼす虞がある。そのため、摺擦部材による像加熱部材への摺擦動作前に、摺擦部材を像加熱部材に当接させて摺擦部材に付着したトナー等を像加熱部材への影響を低減して溶融する構成が望まれている。そこで、本発明は、記録材に形成されたトナー画像を加熱する像加熱手段と、像加熱手段を加熱するための加熱手段と、前記像加熱手段の温度が予め設定した温度になるように加熱手段への通電を制御する通電制御手段と、前記像加熱部材と当接して前記像加熱部材の表面を摺擦する摺擦部材と、前記摺擦部材を前記像加熱部材に対して接離する接離機構と、前記像加熱手段の回転速度を切り換える速度切換機構と、を有する像加熱装置において、前記通電制御手段が加熱手段の制御を行いながら前記摺擦部材が第一速度で回転している前記像加熱手段に予め設定した時間の当接をした後に、前記摺擦部材が第一速度よりも速い第二速度で回転している前記像加熱手段に当接する動作を実行する実行手段を有することを特徴とする。本発明により、摺擦部材を像加熱部材に当接させて摺擦部材に付着したトナー等を像加熱部材への影響を低減して溶融することを目的とする。実施例図2画像形成装置本体図は、本実施形態の画像形成装置の一例であるカラー電子写真プリンタの断面図である。図2に示す画像形成装置は、イエローYのトナーを用いた画像形成部510Y、マゼンタMのトナーを用いた画像形成部510M、シアンCのトナーを用いた画像形成部510C、ブラックBKのトナーを用いた画像形成部510BKからなる画像形成部510を備えている。本実施例では、画像形成部510Y、510M,510C,510BKは、トナーの色以外は同じ構成であるため、代表して画像形成部510Yを用いて説明する。像担持体である感光ドラム511は、帯電部材である帯電ローラ512によって予め設定された所定の電位になるように帯電される。その後、感光ドラム511は、像露光装置であるレーザスキャナ513によって、静電潜像を形成されている。静電潜像は、現像器514によって現像され、トナー像が感光ドラム511上に形成される。感光ドラム511のトナー像は、ベルト部材である中間転写ベルト531に転写される。そして、画像形成部510M,510C,510BKでも上記と同様にそれぞれの感光ドラム上にトナー像が形成され、トナー像が重なり合うように中間転写ベルト531に転写される。このようにして、中間転写ベルト531上にカラートナー像が形成される。一方、記録材Sは、記録材を収容するカセット520から、1枚ずつ送り出されてレジストレーションローラ対523に送り込まれる。そして、レジストレーションローラ対523は、中間転写ベルト531上に形成されたトナー像が記録材に転写されるタイミングで、記録材を中間転写ベルト531と二次転写ローラ535との間に搬送する。中間転写ベルト上のカラーのトナー像は、二次転写ローラ535によって静電力により記録材Sに転写される。その後、記録材のトナー像は、定着装置100において加熱、加圧されることによって記録材上に定着される。その後、トナー画像が定着された記録材Sは排出ローラ対540によって装置上部の排出トレイ565へと搬送排出される。次に像加熱装置としての定着装置100について説明する。図1は定着装置100の断面図、図3は定着装置100の斜視図である。図1は、定着ベルトと加圧ベルトとが離間した状態を示す図であり、図4は定着ベルトと加圧ベルトとが当接した状態の図である。図5は定着装置100におけるベルトテンション機構を示す図である。本実施例における定着装置は誘導加熱方式を用いた構成である。なお、本発明は、誘導加熱方式の像加熱装置に限定するものではなく、ハロゲンヒータ等の発熱体を用いる構成であっても本発明を用いることで同様の効果を得ることができる。図1を用いて説明する。加熱手段として磁束発生部であるコイルユニット170は、コイルと磁性体コアとそれらを保持するホルダーから構成され、定着ベルト105の上部表層近傍に設けられている。コイルは交流電流によって磁束を発生し、磁束はコア磁性体に導かれて像加熱部材である定着ベルト105の導電層に渦電流を発生させる。その渦電流は定着ベルト105の固有抵抗によってジュール熱を発生させる。定着ベルト105の表面温度を検知するためのサーミスタ220からの温度情報をもとに定着ベルト105の温度が像加熱温度である150°Cになるように通電制御部CPUがコイルへの通電を制御する。加圧部材である加圧ベルト120は、2個の支持ロールすなわち加圧ロール121とベルトテンションを付与する機能を有するテンションロール122に循環回転可能に、且つ、所定の張力例えば200Nで掛け渡されている。ここで本実施例において、加圧ベルト120としては、厚さ50μm、幅380mm、周長200mmのニッケル金属層に例えば厚さ300μmのシリコンゴムをコーティングし、表層にPFAチューブを被覆したものである。定着ベルト105は、2個の支持ロールすなわち駆動ロール131とベルトテンションを付与する機能を有するテンションロール132に循環回転可能に、且つ、所定の張力例えば200Nで掛け渡されている。本実施例では、定着ベルト105としては、厚さ75μm、幅380mm、周長200mmの導電層であるニッケル金属層もしくはステンレス層などの磁性金属層に、厚さ300μmのシリコンゴムをコーティングし、表層にPFAチューブを被覆したものである。定着ベルト105と加圧ベルト120は図4に示すように、圧接することで、記録材を挟持搬送し、熱と圧により記録材上にトナー像を定着するための定着ニップ部Uを形成する。加圧ベルト120と定着ベルト105とが圧し、記録材を挟持搬送する定着ニップ部Uの記録材が搬送される側定着ニップ部の入口側に対応する加圧ベルト120の内側には、シリコンゴムで形成された加圧パッド125が加圧ベルト120に接触している。加圧ロール121は例えば中実ステンレスによって外径がφ20に形成された加圧ベルト120を懸架するロールで、加圧ベルト120と定着ベルト105で形成する定着ニップ部Uから記録材が排出される側定着ニップ部の出口側に配設されている。また、テンションロール122は例えばステンレスによって外径がφ20、内径φ18程度に形成された中空ロールであり、ベルトを張架する。テンションロール122の両端部は軸受126によって支持され、テンションバネ127によって20kgfのテンションをベルトに掛けている。定着ニップ部Uの入口側に対応する定着ベルト105の内側には、例えばステンレス鋼SUS材で形成されたパッドステー137が定着ベルト105に接触している。このパッドステー137は定着ベルト105と加圧ベルト120を介して加圧パッド125を圧し、定着ニップ部Uの一部を形成している。駆動ロール131は、中実ステンレスによって外径がφ18に形成された芯金表層に耐熱シリコンゴム弾性層を一体成型により形成したものある。駆動ロール131は、定着ニップ部の出口側に配設され、加圧ロール121の圧接により弾性層が所定量弾性的に歪ませられるものである。また、テンションロール132は、ステンレスによって外径がφ20、内径φ18程度に形成された中空ロールであり、定着ベルト105を張架する。駆動ロール131に、図3に示す駆動モータ301によって外部から駆動が入力され、駆動入力ギア120、駆動ロール131の回転によって定着ベルト105は搬送される。本実施例における定着装置は、駆動モータ301の回転数を2速もっている。一方は画像形成時すなわち記録材Sに形成されたトナー像を記録材Sに定着させる第一速度Vaである。他方は、画像形成装置の立ち上げ時、すなわち定着装置の定着ベルト105温度が目標温度である150°C未満の状態や、目標温度に到達した状態で、作像を待機している状態での第二速度Vbである。これは、定着ベルト105の温度を均一にするために回転させている。本実施例における駆動モータ301の回転数は、Va時は3000rpm、Vb時は300rpmとしている。このように、本実施例では、駆動モータ301の回転数を変更することで、定着ベルト105の回転速度を切り換える速度切換機構を有する。上フレーム305は、駆動ロール131を回転可能に支持するとともに、パッドステー137端部を保持する上側板140により構成される。下フレーム306は、加圧ロール121を回転可能に支持するとともに加圧パッド125端部を保持する下側板303により構成される。下フレーム306は、下側板303に設けられたヒンジ軸304により回動可能に支持されている。ヒンジ軸304を中心として、上流側をパッドステー137と加圧パッド125が、下流側を駆動ロール131と加圧ロール121とがそれぞれ定着ベルト105、加圧ベルト120を介して押圧する。それぞれの押圧は、加圧バネ305より所定の圧例えば400Nで付勢されてなされ、それにより定着ニップNを形成している。下フレームは加圧カム軸307の両端に備えられた加圧カム308の回転により図4で示す加圧位置と図1で示す離間位置に移動可能に構成される。加圧カム軸307は、図3に示す加圧モータ302が駆動し加圧ギア309が動作することで回転される。加圧ロール121と加圧パッド125の移動による定着ニップUの形成動作について、図6aに示すフローチャートと図6bのブロック図を用いて説明する。まず、図6bのブロック図について説明する。本実施例では、画像形成装置を制御する制御部であるCPU10がモータドライバ11に信号を送り、加圧モータ302の動作を制御する構成となっている。次に、図6aを用いて定着ニップU形成動作についてのフローチャートについて説明する。CPU10が加圧命令を発するとS6-1、S6-2、モータドライバ11により加圧モータ302の回転軸はCW方向回転方向負荷側から見て時計回り方向に所定の回転数であるN回転するS6-2。それにより、加圧ギア309により加圧カム軸307を回転させることで、下フレーム306に支持された加圧パッド125と加圧ロール121を加圧位置に移動させる。加圧パッド125と加圧ロール121が加圧位置に移動することでS6-4、定着ベルト105と加圧ベルト120が圧接し定着ニップUが形成されるS6-5。同様に、CPU10より離間命令がなされるとS6-6、加圧モータ309がCCW方向回転方向負荷側から見て反時計回り方向にR回転するS6-7。そして、下フレーム306に支持された、加圧パッド125と加圧ロール121が離間位置に移動しS6-8、定着ニップUが解除されるS6-9。次に、図7を用いて定着ベルト105の表面性回復を行う摺動部材である粗しローラ400の構成について説明する。まず、粗しローラ400の構成について図7bを用いて説明する。粗しローラ400は、側板140上の固定軸142に回転可能に支持されたRF支持アーム141により軸受けを介して回転可能に支持される。粗しローラ400は、駆動ロール端部に固定されたRF駆動ギア401と、粗しローラ端部に固定されたRFギア403に駆動されて定着ベルト105の移動方向と逆方向に回転移動する。定着ベルト105がRF加圧部材404を介して粗しローラ400に押圧されると、粗しローラ400はRF加圧バネ404に付勢されて定着ベルト105に15kgfの力で圧接される。粗しローラ400が圧接すると同時に、駆動ロール131に配置された粗しローラ駆動ギアA412図7cと粗しローラ400に配置された粗しロール駆動ギアB413図7cが噛み合い、粗しローラ400は回転する。表面に研磨層を備えた粗しローラ400は、定着ベルト105に対して所定の周速差を持って回転することで、定着ベルト105の表面を一様に、表面の粗さを均す機能を発揮する。一方、周速差が小さいと、所望の粗さに対して、小さい表面粗さとなってしまう。本実施例においては、粗しローラ駆動ギアA,Bを1.3:1の比率とし、駆動モータ回転数が3000rpm時において、周速差が90mm/sとなるようにしている。粗しローラ400はφ12mmのステンレス製の芯金の表面に接着層を介して砥粒を密に接着してある。砥粒93bの平均粒径は、約3μm~約16μmである。砥粒は、アルミナ系材料である。この材料は、定着ベルト105の表面に比べて各段に硬度が高く、粒子が鋭角形状のため研磨性に優れている。以上の条件で定着ベルト105を粗しローラ400を荒らすことで、定着ベルト105表層をRz0.5~1.0程度にすることが可能である。粗さで定着された画像は、適正な光沢を有した画像とすることができる。次に粗しローラ400の定着ベルトへの当接離間動作をするための接離機構について図7aを用いて説明する。粗しローラ400を支持するRF支持アーム141には、他端がRF離間軸406に保持されたRF離間ばね405が保持されており、RF離間ばね405によりRFカム407に押圧される。RFカム407は、RFカム軸408に固定されている。RF加圧軸408には、RF着脱ギア409が固定されており、RF加圧モータ410の回転により、RFモータギア411を介してRFカム軸408を回転させる。それによりRF支持アーム141がRFカム407のプロファイルに従って動作することで、粗しローラ400を粗しニップRを形成する加圧位置と離間位置に移動させる。本実施例で用いた粗しローラ400の加圧機構の加圧動作を図8aに示すフローチャートと図8bに示すブロック図を用いて説明する。まず、図8bのブロック図について説明する。本実施例では、画像形成装置を制御する制御部であるCPU10がモータドライバ12に信号を送り、RF加圧モータ410の動作を制御する構成となっている。次に、図8aを用いて粗しローラ400の加圧機構の加圧動作についてのフローチャートについて説明する。加圧命令がCPU10より為されるとS8-1、S8-2、モータドライバ12によりRF加圧モータ410はCW方向回転方向負荷側から見て時計回り方向に所定の回転数であるM回転するS8-3。それにより、RF着脱ギア409によりRFカム軸を回転させることで、RF支持アーム141に支持された粗しローラ400を加圧位置に移動させるS8-4。粗しローラ400が加圧位置に移動することで、定着ベルトと粗しローラ400が圧接し粗しニップRが形成されるS8-5。同様に、離間命令がなされるとS8-6、RF加圧モータがCCW方向回転方向負荷側から見て反時計回り方向にM回転するS8-7。この回転により、RF支持アーム141に支持された粗しローラ400が離間位置に移動しS8-8、粗しニップRが解除されるS8-9。次に、定着装置の動作について説明する。画像形成信号が入力されると通電制御部により定着ベルトの温度が150°Cになるようにコイルへの通電が制御された状態で、定着ベルトは第二速度300rpmで回転する。そして、記録材の通紙を開始する信号が出力されると、通電制御部により定着ベルトの温度が150°Cになるようにコイルへの通電が制御された状態で、定着ベルトは第一速度3000rpmで回転する。そして、その後、定着ニップ部Uを形成するために加圧ベルトを定着ベルトに向かって加圧する加圧動作を行う。この動作により形成された定着ニップ部Uにトナー像が形成された記録材が搬送されることにより、記録材上にトナー像が定着される。記録材にトナーを定着する動作が終了すると、定着ニップ部Uを解除して、画像形成信号の入力を待機するスタンバイ状態に移行する。本実施例では、以下の場合に表面性回復動作を実行するものとする。ケース1画像形成ジョブ中に連続画像形成数が所定数本実施例では100に達した場合ケース2画像形成ジョブ終了後の後回転時ケース3画像形成装置を操作する操作部からの表面性回復動作信号の入力粗し部材による定着ベルト120の表面性回復動作は、記録材上のトナー像を加熱しないとき、即ち、定着動作を行っていないときに、行われる。そのため、ケース1の場合のように画像形成ジョブの実行中に、表面性回復動作を行う際には、画像形成動作を中断し、表面性回復動作が行われる。そして、表面性回復動作の終了後に、再度画像形成動作を再開する。また、ケース2ケース3の場合は、記録材上のトナー像を加熱する処理は行なわれていないため、後述する表面性回復動作に従って、表面性回復動作を行う。もちろん、上述した場合以外の記録材上のトナー像を加熱しないときに表面性回復動作を実行する構成にしてもいい。次に図9を用いて表面性回復動作の詳細について説明する。本実施例では、上述のケースになると、表面性回復動作を開始するS13-1。表面性回復動作を開始する際には、定着装置が表面性回復動作可能状態に移行する。可能状態の条件は、定着ベルト105温度が予め設定した温度である150°Cであること、駆動モータ301の回転数が低速の300rpmであることであるS13-2。この条件に達すると、粗しローラが加圧位置に移動させ、図7bで示す状態となり、粗しニップRを形成するS13-3。次に、粗しニップR形成状態を所定時間本実施例では10秒継続させるS13-4。この所定時間継続させる動作は、粗しローラ400上に付着したトナーやトナーに含まれるワックスを十分に溶融軟化させるため粗しロール加熱動作である。また、この動作を定着ベルト105と粗しローラ400の周速差が小さい条件で行うことで、粗しローラ400に付着固化したトナーやワックスによって、定着ベルト105表層に与える影響を小さくすることができる。本実施例での周速差は9mm/sである。この粗しロール加熱動作によって、粗しローラ400の表面温度は、待機時の最低表面温度が60°Cであるものを、100°C以上に上昇することが可能となる。本実施例の画像形成装置で使用しているトナーのガラス転移点が90°C、ワックスのガラス転移点は80°Cである。粗しローラをこれらのガラス転移点よりも高い温度にすることで、トナーやワックスを十分に溶融させることを可能としている。粗しローラ加熱動作後10秒後、駆動モータ301を低速の300rpmから高速の3000rpmに加速させS13-5、定着ベルト105と粗しローラ400の周速差を90mm/sとし、所定時間回転させる本粗し動作を行うS13-6。本実施例では、本粗し動作を15秒行う。本粗し動作後、RF加圧モータ410により粗しニップRが解除されるS13-7。最後に駆動モータ301の回転を300rpmに減速させてS13-8、定着ベルト表面性回復動作が終了される。この一連の動作によって、220gsm程度の坪量の用紙でRz2.0程度に荒らされた表面をRz0.5~1.0程度に回復させることができた。本実施例においては、トナーやワックスを溶融させる粗しローラ加熱動作と本粗し動作における定着ベルト105と粗しローラ400の各周速差を、駆動モータ301の回転数を変えることで行った。それ以外に、例えば、定着ベルト105と粗しローラ400がそれぞれ駆動モータを有し、粗しローラ400の回転数を変化させることで周速差を変化させても同様の効果を得ることができる。また、粗しローラ400と粗しローラ駆動ギアBの間にワンウェイクラッチを設ける構成としてもいい。この場合には、粗しローラ加熱動作は駆動モータ301を逆転させ、定着ベルト105に粗しローラ400を従動させ、本粗し動作で正転させることで周速差を変化させても同様の効果を得ることができる。本実施例では、定着ベルト105表層を粗しローラ400で所望の粗さに荒らす動作の前に、粗しローラ400の表面温度を、付着するトナーやワックスの融点以上の温度にするものである。そして、これにより、付着したトナーやワックスを溶融し、粗し動作で、付着したトナーやワックスによって、定着ベルト105表層に傷や欠陥が発生することを低減することが可能になる。そのための手段として、両部材を圧接した後、粗し動作での両部材間周速差よりも小さい周速差で所定時間回転する粗しローラ加熱動作を行うことで実現した。この構成以外に、ヒータ等の加熱手段を設けて、粗しローラ400の温度上昇を行わせても、同様の効果を得ることが可能である。また、定着部材及び加圧部材がベルトである定着装置で説明したが、両方がローラやどちらかがベルトである定着装置に適用しても、同様の効果を得ることが可能である。以上説明したように、本発明により、摺擦部材を像加熱部材に当接させて摺擦部材に付着したトナー等を像加熱部材への影響を低減して溶融することができる。"