トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aの凍結乾燥方法であって、前記Aを30~50°Cで72~240時間加熱処理した後、アニオン界面活性剤Bの存在下に凍結乾燥させることを特徴とする凍結乾燥方法。前記アニオン界面活性剤Bが、カルボン酸塩型アニオン界面活性剤B1、硫酸エステル塩型アニオン界面活性剤B2、スルホン酸塩型アニオン界面活性剤B3及びリン酸エステル塩型アニオン界面活性剤B4からなる群から選ばれる少なくとも1種のアニオン界面活性剤である請求項1記載の凍結乾燥方法。前記アニオン界面活性剤Bが、炭素数8~18の高級アルコール硫酸エステル塩である請求項1又は2記載の凍結乾燥方法。前記水溶液Aが、更にウシ血清アルブミンを含有する請求項1~3のいずれか記載の凍結乾燥方法。前記水溶液Aが、更に非イオン界面活性剤を含有する請求項1~4のいずれか記載の凍結乾燥方法。本発明の目的は、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの保存安定性に優れたトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液の凍結乾燥方法を提供することにある。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討した結果、本発明に到達した。即ち本発明は、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aの凍結乾燥方法であって、前記Aを30~50°Cで72~240時間加熱処理した後、アニオン界面活性剤Bの存在下に凍結乾燥させることを特徴とする凍結乾燥方法である。本発明の凍結乾燥方法により、活性が低下しやすいトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの保存安定性を向上し、長期間その活性を持続させることができる。本発明におけるトロポニン複合体は、筋収縮及び弛緩のカルシウム依存性調節の役割を担っている。また、遊離型トロポニンTはトロポニン複合体を構成する3つのサブユニットの1つであり、トロポミオシンとアクチンとの結合を調整することで、筋収縮調節作用に重要な役割を担っている。これらの成分は筋肉に損傷が無い場合は血中に出現しないため、血中に検出された場合は筋肉の損傷が存在していたと考えられる。したがってトロポニンの測定は、心筋に特異的であり、心筋梗塞の診断の有力な指標となっている。トロポニン複合体及び遊離型トロポニンTはヒト又は動物起源のものであり、より詳細には、心臓起源のものである。トロポニン複合体は、心臓の摩砕調製物の抽出物から得られ、遊離型トロポニンTは、精製されたトロポニン複合体から得られる。また、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定組成物は、アメリカンハートジャーナルAmericanHeartJournal、クリニカルインベスティゲーションズClinicalInvestigations、1987年6月、第113巻、第6号カルディアック-スペシフィックトロポニン-IラジオイムノアッセイインザディアグノシスオブアキュートマイオカルディアルインファークションCardiac-specifictroponin-Iradioimmunoassayinthediagnosisofacutemyocardialinfarction、第1334頁に開示された方法を用いて、ヒト由来又は動物由来の心臓から製造したものでもよい。市販の遊離型トロポニンTとしては、BiosPacific社製又はFitzgerald社製のものが挙げられる。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aは、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンT、及び水を含有する。水としては、特に限定されないが、純度の観点から、脱イオン水が好ましい。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液A中のトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの含有量は、保存安定性の観点から、水溶液Aの重量を基準として、10mg/g以下が好ましく、血液中のトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを定量する際に必要な濃度域の観点から、更に好ましくは10pg/g~1μg/g、特に好ましくは10pg/g~100ng/g、最も好ましくは10pg/g~25ng/gである。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aには、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの容器への吸着等を防止させる目的で、タンパク質を含有させることが好ましい。タンパク質としては、例えば、ウシ血清アルブミンやそれ以外のタンパク質ヒト血清アルブミン、ウシ胎仔血清、ウマ血清及びウシγグロブリン等が挙げられる。タンパク質を含有する場合、水溶液A中のタンパク質の含有量はトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、水溶液Aの重量を基準として、好ましくは0.1~5重量、更に好ましくは0.3~3重量、特に好ましくは0.5~3重量である。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液AのpHは、保存安定性の観点から、好ましくは6.0~8.5、更に好ましくは6.5~8.0、特に好ましくは6.5~7.5である。pHが6.0未満又は8.5を超えるとトロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性が悪くなる傾向にある。尚、pHは、JISK0400-12-10:2000に基づいて測定される測定温度25°Cでの値である。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液AのpHを上記の好ましい範囲に調整するためには、公知の緩衝液、例えばリン酸緩衝液又はグッド緩衝液等を使用することができ、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、リン酸緩衝液が好ましい。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aは、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定化の目的で、更に非イオン界面活性剤を含有することができる。非イオン界面活性剤としては、アルキレンオキサイド以下、AOと略記付加型非イオン界面活性剤[高級アルコールのAO付加物、アルキルフェノールのAO付加物、ポリプロピレングリコールエチレンオキサイド付加物、ポリエチレングリコールプロピレンオキサイド付加物及び脂肪酸AO付加物]及び多価アルコール型非イオン界面活性剤等が挙げられる。非イオン界面活性剤におけるAOとしては、エチレンオキサイド以下、EOと略記、プロピレンオキサイド以下、POと略記及びブチレンオキサイド等が挙げられる。高級アルコールのAO付加物としては、炭素数8~24の高級アルコールデシルアルコール、ドデシルアルコール、ヤシ油アルキルアルコール、オクタデシルアルコール及びオレイルアルコール等のEO1~20モル付加物等及び炭素数8~24の高級アルコールのPO1~40モル付加物等が挙げられる。アルキルフェノールのAO付加物としては、炭素数7~36のアルキルフェノールノニルフェノール及びセチルフェノール等のEO1~40モル付加物等及び炭素数7~36のアルキルフェノールのPO1~40モル付加物等が挙げられる。ポリプロピレングリコールEO付加物としては、プルロニック型界面活性剤が挙げられ、プロピレンオキシドの繰り返し単位が10~100個のポリプロピレングリコールのEO2~40モル付加物等が挙げられる。ポリエチレングリコールPO付加物としては、エチレンオキシドの繰り返し単位が10~100個のポリエチレングリコールのPO2~20モル付加物等が挙げられる。脂肪酸AO付加物としては、炭素数8~24の高級脂肪酸ラウリル酸、ステアリン酸及びオレイン酸等のEO1~25モル付加物等が挙げられる。多価アルコール型非イオン界面活性剤としては、炭素数3~36の2~8価の多価アルコールグリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビット及びソルビタン等の脂肪酸炭素数8~24エステル等、炭素数3~36の2~8価の多価アルコールの脂肪酸炭素数8~24エステルのEO及び/又はPO付加物等並びに脂肪酸炭素数10~18アルカノールアミドラウリン酸モノエタノールアミド及びラウリン酸ジエタノールアミド等等が挙げられる。これらの内、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、高級アルコールのAO付加物並びに炭素数3~36の2~8価の多価アルコールの脂肪酸炭素数8~24エステルのEO及び/又はPO付加物が好ましく、更に好ましいのは炭素数3~36の2~8価の多価アルコールの脂肪酸炭素数8~24エステルのEO及び/又はPO付加物であり、特に好ましいのは、ソルビタン脂肪酸炭素数8~24エステルEO6~40モル付加物である。特に好ましいものの具体例としては、TWEEN80等が挙げられる。非イオン界面活性剤を含有する場合、その含有量は、水溶液Aの重量を基準として、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、好ましくは0.1~1重量、更に好ましくは0.1~0.5重量、特に好ましくは0.1~0.3重量である。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aは、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンT、水、並びに必要により緩衝剤、タンパク質、非イオン界面活性剤及びその他の成分を混合することで容易に得られる。その他の成分として生理学的な血清環境を提供するために食塩を添加してもよい。トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTを含有する水溶液Aを加熱処理後、アニオン界面活性剤Bを添加して凍結乾燥することにより、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの保存安定性を向上させることができる。加熱処理の温度は、30~50°Cであることが必要であり、加熱処理時間は72~240時間であることが必要である。加熱処理の温度は、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、好ましくは30~45°C、更に好ましくは35~45°C、特に好ましくは38~42°Cである。また、加熱処理時間は、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、好ましくは96~220時間、更に好ましくは120~200時間、特に好ましくは150~180時間である。30°C未満の処理温度では、安定化効果が小さく、また、50°Cを越える処理温度では、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTが変性してしまう。同様に72時間未満の処理時間では、安定化効果が小さく、また、240時間を超える処理時間では、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTが変性してしまう。加熱する装置としては、上記処理温度及び時間に設定できるものであれば特に限定されないが、例えばインキュベーター等が挙げられる。アニオン界面活性剤Bとしては、カルボン酸塩型アニオン界面活性剤B1、硫酸エステル塩型アニオン界面活性剤B2、スルホン酸塩型アニオン界面活性剤B3及びリン酸エステル塩型アニオン界面活性剤B4等が挙げられる。カルボン酸塩型アニオン界面活性剤B1としては、炭素数8~22の飽和又は不飽和の脂肪酸カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸、オレイン酸、リノール酸、リシノール酸、ヤシ油、パーム核油、米ぬか油及び牛脂等の塩、炭素数8~16の脂肪族アルコールのカルボキシメチル化物の塩及び炭素数8~16の脂肪族アルコールのEO1~10モル付加物のカルボキシメチル化物の塩等が挙げられる。硫酸エステル塩型アニオン界面活性剤B2としては、炭素数8~18の高級アルコール硫酸エステル塩、炭素数8~18の高級アルキルエーテル硫酸エステル塩、硫酸化油天然の不飽和油脂又は不飽和のロウをそのまま硫酸化して中和したもの、硫酸化脂肪酸エステル不飽和脂肪酸の低級アルコールエステルを硫酸化して中和したもの及び硫酸化オレフィン炭素数12~18のオレフィンを硫酸化して中和したものが挙げられる。塩としては、ナトリウム、カリウム、アンモニウム、アルカノールアミン等の塩が挙げられる。スルホン酸塩型アニオン界面活性剤B3としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、スルホコハク酸ジエステル型、α-オレフィンスルホン酸塩、イゲポンT型が挙げられる。リン酸エステル塩型アニオン界面活性剤B4としては、高級アルコールリン酸エステル塩及び高級アルコールEO付加物リン酸エステル塩が挙げられる。B1~B4における塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩及びアルカノールアミン塩等が挙げられる。これらの中で、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から硫酸エステル塩型アニオン界面活性剤B2が好ましく、更に好ましいのは炭素数8~18の高級アルコール硫酸エステル塩であり、特に好ましいのはラウリルアルコール硫酸エステル塩である。特に好ましいものの具体例として、ラウリル硫酸ナトリウム等が挙げられる。アニオン界面活性剤Bの含有量は、水溶液Aの重量を基準として、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの安定性の観点から、好ましくは0.1~0.5重量、更に好ましくは0.1~0.3重量、特に好ましくは015~0.25重量である。加熱処理後の水溶液Aとアニオン界面活性剤Bを混合する際の温度は、15~30°Cであることが好ましい。また、AとBの混合時間は、Bが溶解できれば特に限定されないが10分~2時間であることが好ましい。凍結乾燥方法としては、特に限定はないが、例えば加熱処理後の水溶液Aにアニオン界面活性剤Bを添加した水溶液をガラス瓶に秤量し、凍結乾燥機ULVAC社製に設置した後、-30°Cの棚温で3時間凍結させ、減圧下0.05mmHgで24時間乾燥させる方法等が挙げられる。これらの温度、時間及び減圧度の条件は適宜変更することができる。本発明の凍結乾燥方法は、臨床検査の分野において酵素免疫測定法、放射線免疫測定法及び免疫比濁法等の免疫測定を行う際に用いることができる。特に、トロポニン複合体又は遊離型トロポニンTの保存安定性が向上し、その活性が長期間維持できることから較正物質として好適に使用できる。以下、実施例により、本発明を更に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。<実施例1>脱イオン水10mLにリン酸二水素カリウム8mg、リン酸水素二ナトリウム50mg、塩化ナトリウム0.85gを加えて攪拌を行った。更にウシ血清アルブミン0.1g及び非イオン界面活性剤Tween800.03gを加えてよく攪拌した。その後遊離型トロポニンTを10ng/mLとなるように添加、攪拌して水溶液A-1を得た。その後、水溶液A-1を40°Cのインキュベータで168時間加熱処理を行った後、アニオン界面活性剤Bとしてのラウリル硫酸ナトリウムを0.02g添加して、20°Cで30分攪拌して遊離型トロポニンTを含有する水溶液を得た。この水溶液1.05mLをガラス瓶に秤量し、凍結乾燥機ULVAC社製に設置した。凍結乾燥機の棚温を-30°Cに設定し3時間凍結させた後、減圧下0.05mmHgで24時間乾燥させた。<実施例2>水溶液A-1の加熱処理の温度を40°Cから50°Cに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例3>水溶液A-1の加熱処理の温度を40°Cから30°Cに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例4>水溶液A-1の加熱処理の時間を168時間から240時間に変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例5>水溶液A-1の加熱処理の時間を168時間から72時間に変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例6>ラウリル硫酸ナトリウムの添加量を0.02gから0.05gに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例7>ラウリル硫酸ナトリウムの添加量を0.02gから0.01gに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例8>ラウリル硫酸ナトリウムをオレイル硫酸エステルナトリウム塩に変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<実施例9>ウシ血清アルブミン及び非イオン界面活性剤Tween80を加えない以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例1>水溶液A-1の加熱処理を行わない以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例2>水溶液A-1の加熱処理の温度を40°Cから25°Cに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例3>水溶液A-1の加熱処理の温度を40°Cから55°Cに変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例4>水溶液A-1の加熱処理の時間を168時間から300時間に変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例5>水溶液A-1の加熱処理の時間を168時間から48時間に変更した以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<比較例6>ラウリル硫酸ナトリウムを使用しない以外は実施例1と同様にして、凍結乾燥を行った。<発光量の測定>実施例1~9及び比較例1~6で得られた凍結乾燥品に脱イオン水1.0mLを添加し、ピペッティングで10回攪拌して、1分間静置した後、全自動化学発光免疫測定装置[スフィアライト登録商標180、オリンパス株式会社製]により発光量作製直後発光量の測定を行った。凍結乾燥品を2~10°Cの冷蔵で6ヶ月又は13ヶ月間保存した後、同様の操作で発光量6ヶ月後発光量又は13ヶ月後発光量を測定した。各発光量の値と、凍結乾燥品作製直後の発光量を基準とする6ヶ月後発光量及び13ヶ月後発光量の保持率を表1に示す。