加熱対象の被加熱液が貯留されるタンクと、前記タンクから流出した前記被加熱液が再び前記タンクに流入する流路を形成する被加熱液配管の途中に配置された加熱器であって、前記タンクから前記被加熱液配管に流出した前記被加熱液が流入し、流入した前記被加熱液が昇温されて前記タンクの流入側の前記被加熱液配管に流出する加熱流路を有する加熱器と、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させる流通制御部とを備え、前記流通制御部は、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することにより前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液を脈動させると共に、前記タンクに貯留された前記被加熱液の全容量が、所定温度に達するまでの時間として設定された沸き上げ時間内に前記加熱器を所定の回数以下通過するように、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することを特徴とする給湯器。前記流通制御部は、前記タンクに貯留された前記被加熱液の前記全容量が、前記沸き上げ時間内に前記加熱器を多くとも3回通過するように、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することを特徴とする請求項1記載の給湯器。前記流通制御部は、所定の周期TCで前記被加熱液を周期的に脈動させると共に、前記周期TCが、10秒以下となるように、前記被加熱液を脈動させることを特徴とする請求項1または2のいずれかに記載の給湯器。前記流通制御部は、最大流量UHと最低流量ULとが出現する所定の周期TCで前記被加熱液を周期的に脈動させると共に、最高流量値UHと最低流量値ULとの比UH/ULが、2以上となるように、前記被加熱液を脈動させることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の給湯器。前記流通制御部は、前記被加熱液を周期的に脈動させる場合に、前記加熱器の前記加熱流路を通過する単位時間当たりの前記被加熱液の流量の時間変化を示す脈動波形が、パルス波、矩形波、サイン波のいずれかの形状に近似するように脈動させることを特徴とする請求項3または4のいずれかに記載の給湯器。前記流通制御部は、前記タンクに貯留された前記被加熱液の前記全容量が、前記沸き上げ時間内に前記加熱器を多くとも4回通過するように、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御し、前記タンクは、貯留された加熱対象の被加熱液を加熱する補助加熱装置を備えたことを特徴とする請求項1記載の給湯器。前記流通制御部は、前記被加熱液配管の途中に配置され、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させるポンプと、前記ポンプを制御することによって、前記ポンプが流通させる前記被加熱液の流量を制御するポンプ制御装置とを備えたことを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の給湯器。前記流通制御部は、前記被加熱液配管の途中に配置され、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させるポンプと、前記被加熱液配管の途中であって前記ポンプの吸込側と吐出側とのいずれかの位置に配置され、制御を受けることによって前記被加熱液の流量を調整する流量調整弁と、前記流量調整弁を制御することによって、前記被加熱液の流量を制御する弁制御装置とを備えたことを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の給湯器。前記流通制御部は、前記被加熱液配管の途中であって前記加熱器の流入側に配置され、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させるポンプと、前記ポンプの吐出側から前記ポンプの吸込側にバイパスするバイパス流路を形成するバイパス配管と、前記バイパス配管の途中に配置され、制御を受けることによって前記バイパス配管を流れる前記被加熱液の流量を調整するバイパス流量調整弁と、前記バイパス流量調整弁を制御することによって、前記被加熱液配管を流れる前記被加熱液の流量を制御するバイパス流量調整弁制御装置とを備えたことを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の給湯器。加熱対象の被加熱液が貯留されるタンクと、前記タンクから流出した前記被加熱液が再び前記タンクに流入する流路を形成する被加熱液配管の途中に配置された加熱器であって、前記タンクから前記被加熱液配管に流出した前記被加熱液が流入し、流入した前記被加熱液が昇温されて前記タンクの流入側の前記被加熱液配管に流出する加熱流路を有する加熱器と、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させる流通制御部とを備えた給湯器の前記流通制御部が行う前記被加熱液の流量制御方法であって、前記流通制御部は、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することにより前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液を脈動させると共に、前記タンクに貯留された前記被加熱液の全容量が、所定温度に達するまでの時間として設定された沸き上げ時間内に前記加熱器を所定の回数以下通過するように、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することを特徴とする流量制御方法。しかしながら、特許文献1においては、仮にプレートへの加振により炭酸カルシウムスケールが剥離したとしても、これが循環回路を介してプレート式熱交換器に戻ってきて、高温水により熱せられたプレートの表面に再付着するため、プレート式熱交換器の熱伝達性能劣化や流路閉塞を防ぐことはできないという課題があった。本発明は、給湯器を構成する加熱器内の被加熱液水流路内壁へのスケール付着を抑え、スケール付着に起因する熱交換性能の低下や流路閉塞を抑制できる給湯器の提供を目的とする。この発明の給湯器は、加熱対象の被加熱液が貯留されるタンクと、前記タンクから流出した前記被加熱液が再び前記タンクに流入する流路を形成する被加熱液配管の途中に配置された加熱器であって、前記タンクから前記被加熱液配管に流出した前記被加熱液が流入し、流入した前記被加熱液が昇温されて前記タンクの流入側の前記被加熱液配管に流出する加熱流路を有する加熱器と、前記タンクに貯留された前記被加熱液を前記被加熱液配管に流通させる流通制御部とを備え、前記流通制御部は、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することにより前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液を脈動させると共に、前記タンクに貯留された前記被加熱液の全容量が、所定温度に達するまでの時間として設定された沸き上げ時間内に前記加熱器を所定の回数以下通過するように、前記加熱器の前記加熱流路を通過する前記被加熱液の流量を制御することを特徴とする。本発明によれば、給湯タンクと加熱器を循環する被加液流に脈動を印加することで加熱器内の被加熱液流路内壁伝熱面に析出したスケールを剥離するとともに、給湯タンクと加熱器との間を被加熱液が循環する回数を抑制することで、剥離スケールが加熱器内の被加熱液流路内壁に再付着するのを防ぐことができる。これにより、スケール付着に起因する熱交換性能の低下や流路閉塞を確実に抑制できる。図1~図5を参照して実施の形態1を説明する。以下、実施の形態1における給湯器110の構成と動作について、図1を参照しながら説明する。なお以下に示すLはリットル1L=1×10-3m3を示す。実施の形態1.図1は、実施の形態1における給湯器110の構成図である。タンク1は、被加熱液である水加熱対象の被加熱液あるいは加熱後の湯を貯めるためものである。ポンプ2は被加熱液である水を循環させる。熱交換器3加熱器は、被加熱液である水を昇温する。熱交換器3は、被加熱液循環配管4を介してタンク1と接続されている。熱交換器3は熱媒体配管5とも接続されている。すなわち熱交換器3内の被加熱液流路31加熱流路と熱媒体流路32が接触しており、ここで熱交換が行われる。熱媒体は、例えば高温の湯が用いられるが、これに限定するものではなく、二酸化炭素やフロン系冷媒あるいは炭化水素系冷媒でもよい。制御装置6はポンプ2の動作を制御するためのものであり、信号線61を介してポンプ2と接続されている。出湯配管11はタンク1内の湯を取り出す配管である。水道水配管12はタンク1内に水を補給するための配管である。出湯配管11、水道水配管12は、それぞれタンク1に接続されている。給湯器110では、熱交換器3で加熱された水はタンク1に貯められ、必要に応じて出湯配管11から流出される。すなわち出湯配管11から流出する湯は、熱交換器3で直接加熱された湯である。これは以下に説明する給湯器120~140でも同様である。さらに給湯器110の構成を詳しく説明する。図1に示すように、被加熱液循環配管4被加熱液配管は、タンク1から流出した被加熱液が再びタンク1に流入する流路を形成する。熱交換器3は、被加熱液循環配管4の途中に配置されている。熱交換器3は、タンク1から被加熱液循環配管4に流出した被加熱液が流入し、流入した被加熱液が熱媒体流路32を流れる熱媒体との熱交換によって昇温されてタンク1の流入側の被加熱液循環配管4に流出する被加熱液流路31加熱流路を有する。また、ポンプ2と制御装置6ポンプ制御装置とは、タンク1に貯留された被加熱液を被加熱液循環配管4に流通させる流通制御部101を構成する。流通制御部101は、熱交換器3の被加熱液流路31を通過する被加熱液の流量を制御することにより、被加熱液流路31を通過する被加熱液を脈動させる。また流通制御部101は、後述するように、沸き上げする際に、タンク1に貯留された被加熱液の全容量VLと、被加熱液の全容量Vが所定温度に達するまでの時間として設定された沸き上げ時間T分と、熱交換器3の被加熱液流路31を通過する被加熱液の流量FL/分とに基づいて決定され、かつ、タンク1に貯留された被加熱液の全容量Vが熱交換器3を通過する回数を示す循環回数が、所定回数以下実施の形態1では後述のように3回以下となるように、熱交換器3の被加熱液流路31を通過する被加熱液の流量を制御する。次に、図1を参照しながら、実施の形態1における給湯器110の動作を説明する。被加熱液である水は、水道水配管12を介してタンク1に導入される。タンク1内の水は、ポンプ2、被加熱液循環配管4を介して、熱交換器3へ送られる。水は、熱交換器3内の被加熱液流路31を通過する間に、これに接触する熱媒体流路32内の熱媒体から熱を供給され、昇温される。昇温された水すなわち湯は、タンク1の流入側の被加熱液循環配管4を介してタンク1に戻る。熱媒体流路32内の熱媒体は、熱媒体配管5を介してヒートポンプここでは図示していないへ送られ加熱された後、熱媒体配管5を介して熱交換器3へ戻る。スケールの析出水中の硬度成分すなわちカルシウムイオン濃度が高いとき、炭酸カルシウムの結晶が析出する。そもそも熱媒体流路32と接している被加熱液流路31の内壁は、当然ながら温度が高く、炭酸カルシウムが析出しやすい。さらに、炭酸カルシウムの結晶核は液相と接触する面積が小さい方がエネルギー的に有利安定なため、固液界面すなわち異物や壁面があると、そこに接するように核を形成する。このようなメカニズムにより、熱交換器3の内部すなわち被加熱液流路31の内壁伝熱面にスケールが析出する。沸き上げ時間、循環回数ここで、タンク1内の水の加熱を開始し、タンク1内の被加熱液の全量が所定の温度に達するまでの時間を、沸き上げ時間と定義する。この間、水道水配管12からの水道水補給ならびに出湯配管11からの出湯は行われないものとする。沸き上げ時間中、制御装置6はポンプ2の動作を制御し、水流を脈動させる。ただし平均流量は、循環回数が所定の回数以下となるように定められる。ここで循環回数とは、タンク1内の水が平均的に閉回路内を循環する回数のことであり、次の式1で算出される値である。循環回数=平均流量F×沸き上げ時間T÷タンク1の容積V被加熱液循環配管4の容積被加熱液流路31の容積式1一般的に、被加熱液循環配管4の容積ならびに被加熱液流路31の容積はタンク1の容積に比べて十分小さいので、これらの値は上記演算から省いてもよい。すなわち次式2のように算出してもよい。なお、式1、式2におけるタンク1の容積Vとは、タンク1に貯留された被加熱液の容量である。循環回数=平均流量F×沸き上げ時間T÷タンク1の容積V式2上記の式1あるいは式2から決定される循環回数は、タンク1に貯留された被加熱液の全容量Vが熱交換器3を通過する回数を示す値である。なお、タンク1内の水の一部を沸き上げるときは、タンク1の容積を昇温する水量に、沸き上げ時間を対象の水量を所定の温度にまで昇温する時間に置き換えれば良い。例えば、昇温する水量が半分になれば沸き上げ時間も半分になるので、平均流量さえ決まれば、循環回数は変わらない。実施の形態1の給湯器110では、タンク1と熱交換器3を循環する水流に脈動を印加することで熱交換器3内の被加熱液流路31の内壁に析出したスケールを剥離するとともに、タンク1と熱交換器3との間を湯が循環する循環回数を抑制することで、剥離スケールが被加熱液流路31内壁に再付着するのを防ぐ。これにより、スケール付着に起因する熱交換性能の低下や流路閉塞を確実に抑制できる。なお、熱交換器としては、プレート式熱交換器のほか二重管式熱交換器、シェルアンドチューブ式熱交換器など、その構造や形式に限定されるものではなく、被加熱液流路31をホットバス高温の湯などの熱媒体を貯留したタンクに浸漬して加熱しても良いし、電気ヒーターなどの加熱器具を接触させてもよい。次に、実施の形態1の具体例実験条件を説明する。1実験では、タンク1として容積60Lのステンレス製タンクを用いた。2また、熱交換器3の有する被加熱液流路31として、内径12mm、長さ10mの銅管を用意し、これを樹脂製配管で接続した。3被加熱液は、一般試薬で調整した模擬高硬度水を用いた硬度100mg-CaCO3/L、Mアルカリ度140mg-CaCO3/L、pH7.5。4被加熱液流路31の銅管は、40Lのステンレスホットバスに浸漬させ、模擬高硬度水を昇温した。5初発のタンク内の水温は25°Cとし、銅管出口を通過すると湯温が75°Cにまで上昇するように熱量を加えた。6沸き上げ時間Tは1時間60分とした。すなわち沸き上げ開始から1時間後にタンク内の水の全てが75°Cに到達するように水を循環させた。7以上の操作を1バッチとして、これを72バッチ繰り返し、銅管内壁に付着したスケール量を分析した。具体的には、付着したスケールを1モル/Lの希塩酸で抽出した後、高速液体クロマトグラフィ分析装置を使ってカルシウムイオン量を測定した。なお、各サイクルを開始するにあたっては、加熱された模擬高硬度水をいったん全て排出し、新しい模擬高硬度水をタンク内に注入している。図2は、被加熱液に脈動を印加した場合の流量の時間変化を模式的に示した図である。横軸は時間、縦軸は流量である。UHは最大流量、ULは基準流量最小流量、また、TCは脈動サイクル時間、THは基準流量ULから最大流量UHに到達するまでの時間である。UMは平均流量であり、脈動を印加した被加熱液のTC時間分の積算流量をTCで除した値として求められる。以下の実験1~実験3における各パラメータの基準値は、次のように定めた。実験1~実験3における各パラメータの基準値UH=1.4L/分、UL=0.7L/分、UM=1.0L/分、TC=5秒、TH=2秒。実験1被加熱液の循環回数とスケール付着量との相関について調べた。循環回数と流量との関係を以下に示す。上記式2よれば、循環回数×タンク1容積V60L=平均流量UM×沸き上げ時間T60分である。よって、この実験1では、循環回数=平均流量UM、である。循環回数1:UH=1.4L/分、UL=0.7L/分、UM=1.0L/分循環回数2:UH=2.8L/分、UL=1.4L/分、UM=2.0L/分循環回数3:UH=4.2L/分、UL=2.1L/分、UM=3.0L/分循環回数4:UH=5.6L/分、UL=2.8L/分、UM=4.0L/分循環回数5:UH=7.0L/分、UL=3.5L/分、UM=5.0L/分循環回数6:UH=8.4L/分、UL=4.2L/分、UM=6.0L/分図3は、実験結果を示す。比較のため、脈動を印加せず循環回数を1回としたときのスケール付着量も同じグラフに示している。循環回数が1のときが最良の結果であったが、循環回数が3以下のとき、高いスケール付着抑制効果が認められた。実験2脈動の強度、すなわちTH時間後ここでは2秒後の最大流量UHが基準流量ULの何倍となれば、高いスケール付着抑制効果が得られるかを調べた。定めた実験条件を以下に示す。1.25倍:UH=1.1L/分、UL=0.9L/分、UM=1.0L/分、1.5倍:UH=1.2L/分、UL=0.8L/分、UM=1.0L/分、2.0倍:UH=1.4L/分、UL=0.7L/分、UM=1.0L/分、3.0倍:UH=1.65L/分、UL=0.55L/分、UM=1.0L/分。これらの条件は、いずれも平均流量UMが1.0L/分なので、循環回数は1である。図4は実験結果を示す。比較のため、脈動を印加せず流量を1.0L/分で固定したときのスケール付着量も、同じグラフに示している。最大流量が基準流量の2倍以上のとき、高いスケール付着抑制効果が認められた。実験3脈動サイクル時間TCとスケール付着量との関係について調べた。図5は実験結果を示す。比較のため、脈動を印加せず流量を1.0L/分で固定したときのスケール付着量も、同じグラフに示している。TCが10秒以下のとき、高いスケール付着抑制効果が認められた。銅管出口の湯温と脈動条件との関係実験2のように脈動の強度が強い方が、すなわち平均流量UMが大きく循環回数が大きく、最大流量UHの基準流量ULに対する倍率が大きい。また実験3のように、脈動サイクル時間TCが短い方が、スケール付着抑制効果は高い。一方で、流量が上下することで、被加熱液流路31の出口の湯温が不安定になるのではないかという懸念がある。この湯温の安定性についても調べたところ、上に示した循環回数が3以下、2秒後の最大流量が基準流量の2倍以上、脈動サイクル時間が10秒以下という脈動条件において、湯温が不安定になる現象は認められなかった。これは被加熱液流路中の被加熱液が保持する熱容量に対して、上記条件で印加した程度の脈動の与える影響は、吸収されてしまうことを意味している。なお、仮に被加熱液流路31の容量が小さく、被加熱液流路31の出口の湯温が不安定になったとしても、被加熱液の平均流量に対して与えられる熱量が適正に設計されていれば、沸き上げ時間後のタンク内の湯温を目標値に到達させることは可能である。従って、被加熱液流路31と熱媒体流路32を接触させて被加熱液を昇温させる場合には、熱媒体側熱源機を被加熱液流路31の出口の湯温ではなくタンク内の平均湯温を用いて制御すれば、熱源機操作量のハンチングを回避できる。本実施の形態1では、図2に示すように、パルス波に近い脈動波形を与えたが、矩形波、サイン波でも、ほぼ同等の効果を奏する。以上の実施の形態1の給湯器110では、被加熱液を貯留するための給湯タンクと、被加熱液を昇温するための加熱器と、被加熱液を循環させるための循環流路と、循環流路内の被加熱液を流通させるための液駆動手段と、被加熱液の流量を調節するための制御手段を備えた。そして、上記制御手段は被加熱液流量を脈動させるとともに、所定の昇温時間内タンク内被加熱液が所定温度に達するまでの間に被加熱液が系内を循環する回数が3以下となるように被加熱液平均流量を制御する。この構成によれば、給湯タンクと加熱器を循環する被加液流に脈動を印加することで加熱器内の被加熱液流路内壁伝熱面に析出したスケールを剥離すると共に、給湯タンクと加熱器との間を被加熱液が循環する回数を抑制することで、剥離スケールが加熱器内の被加熱液流路内壁に再付着するのを防ぐことができる。これにより、スケール再付着に起因する熱交換性能の低下や流路閉塞を確実に抑制できる。実施の形態2.図6を参照して実施の形態2の給湯器120を説明する。実施の形態2の給湯器120では、ポンプ2、弁7及び制御装置6aが流通制御部102を構成する。実施の形態1では、ポンプ動作そのものを制御装置6ポンプ制御装置で制御し、被加熱液の脈動を発生させたが、脈動印加の方式についてはこれに限るものではない。実施の形態2では、流量調整弁の開閉を制御することで被加熱液に脈動を発生すると共に、循環回数を3回数以下に制御する。図6は、実施の形態2における給湯器120の構成図を示す。実施の形態2では、被加熱液循環配管4の熱交換器3とポンプ2との間に、弁7流量調整弁が配置されている。制御装置6aは、弁7の開閉動作を制御する。制御装置6aは、信号線61aを介して弁7と接続されている。その他は図1と同様である。図6のような構成により、制御装置6aが弁7の開度を調節することで、実施の形態1と同様の脈動を被加熱液に発生することができる。以上のように実施の形態2では、流通制御部102は、ポンプ2、弁7及び制御装置6aによって構成される。ポンプ2は、被加熱液循環配管4の途中に配置され、タンク1に貯留された被加熱液を被加熱液循環配管4に流通させる。また弁7は、被加熱液循環配管4の途中であってポンプ2の吸込側と吐出側とのいずれかの位置に配置され、制御を受けることによって被加熱液の流量を調整する。また、制御装置6aは、弁7を制御することによって、被加熱液の流量を制御することで、被加熱液に脈動を発生させる。実施の形態3.図7を参照して実施の形態3の給湯器130を説明する。実施の形態3では、バイパス路の流量を調整することで被加熱液に脈動を発生すると共に、循環回数を3回数以下に制御する。図7は、実施の形態3における給湯器130の構成図を示す。実施の形態3では、流通制御部103は、ポンプ2、バイパス管41バイパス配管、弁71バイパス流量調整弁、及び制御装置6bバイパス流量調整弁制御装置を備えている。ポンプ2は、被加熱液循環配管4の途中であって熱交換器3の流入側に配置され、タンク1に貯留された被加熱液を被加熱液循環配管4に流通させる。バイパス管41バイパス配管は、ポンプ2の吐出側からポンプ2の吸込側にバイパスするバイパス流路を形成する。弁71は、バイパス管41の途中に配置され、制御装置6bから制御を受けることによってバイパス管41を流れる被加熱液の流量を調整する。制御装置6bは、弁71の開度を制御することによって、被加熱液循環配管4を流れる被加熱液の流量を制御することで、被加熱液に脈動を発生させる。その他は図1と同様である。動作について説明する。制御装置6bが弁71を開くとバイパス管41に被加熱液が流れこむため、熱交換器3の被加熱液流路31へ流入する被加熱液流量は低下する。逆に制御装置6bが弁71を閉じると、バイパス管41には被加熱液が流れないため、熱交換器3の被加熱液流路31へ流入する被加熱液流量は増加する。これを繰り返すことにより、実施の形態1と同様に、脈動を発生すると共に、循環回数を3回数以下に制御することができる。実施の形態4.図8を参照して実施の形態4の給湯器140を説明する。給湯器140では給湯器110と同様に、ポンプ2及び制御装置6が流通制御部101を構成する。図8は、実施の形態3における給湯器140の構成図を示す。補助加熱装置8例えば電気ヒーターが、タンク1内に設けられた他は、図1と同様である。動作について説明する。本実施の形態4では、被加熱液の循環回数を4回以下まで認める。そのかわり被加熱液流路31の出口の湯温を所定温度以下となるように加熱量を調節し、不足分の熱量はタンク1内で補助加熱装置8から与えて、タンク1内の湯温を所定温度にまで昇温する。これにより、被加熱液流路31のスケール付着に起因する熱交換性能の低下や流路閉塞を抑制できる。