"エンジンと、前記エンジンの駆動を補助する電動アシストモータと、旋回部を自走部に対して所定の軸の周りに旋回させる電動旋回モータと、冷却用媒体を流す冷却流路を有する冷却板に複数のキャパシタセルが取り付けられたキャパシタモジュールと、前記キャパシタモジュール、前記電動アシストモータ、および前記電動旋回モータを制御するコントローラと、前記冷却用媒体を冷却して循環させる冷却器と、を備え、前記冷却器が冷却した冷却用媒体は、前記冷却板の冷却流路、前記コントローラ、前記電動旋回モータの順に循環されることを特徴とするハイブリッド型油圧ショベル。隣接する前記キャパシタセルは、バスバーで接続されることを特徴とする請求項1に記載のハイブリッド型油圧ショベル。前記キャパシタモジュールは、防振ゴムで支持されることを特徴とする請求項1または2に記載のハイブリッド型油圧ショベル。ところで、建設機械では、多様な作業用装置の搭載を可能とするため、個々の作業用装置の小型化、省スペース化が求められる。作業用装置の一つであるキャパシタモジュールの場合には、キャパシタの集積度を高くすることによってキャパシタモジュールの小型化、省スペース化を図ることが多い。しかしながら、キャパシタを高集積化する場合には、上述した従来の電子部品冷却技術を適用しても、キャパシタから発生した熱を十分に放熱することができず、キャパシタの内部温度を耐熱温度以下に保つことができなかった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、高い集積度で複数の電子部品を配設した場合であっても、電子部品から発生する熱を適確に放熱し、電子部品の内部温度を所定の範囲に保つことができる電子部品用冷却装置を備え、複数の電子部品を収容保持する電子部品モジュールを有したハイブリッド型油圧ショベルを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係るハイブリッド型油圧ショベルは、エンジンと、前記エンジンの駆動を補助する電動アシストモータと、旋回部を自走部に対して所定の軸の周りに旋回させる電動旋回モータと、冷却用媒体を流す冷却流路を有する冷却板に複数のキャパシタセルが取り付けられたキャパシタモジュールと、前記キャパシタモジュール、前記電動アシストモータ、および前記電動旋回モータを制御するコントローラと、前記冷却用媒体を冷却して循環させる冷却器と、を備え、前記冷却器が冷却した冷却用媒体は、前記冷却板の冷却流路、前記コントローラ、前記電動旋回モータの順に循環されることを特徴とする。また、本発明に係るハイブリッド型油圧ショベルは、上記発明において、隣接する前記キャパシタセルは、バスバーで接続されることを特徴とする。また、本発明に係るハイブリッド型油圧ショベルは、上記発明において、前記キャパシタモジュールは、防振ゴムで支持されることを特徴とする。本発明によれば、冷却器が冷却した冷却用媒体は、前記冷却板の冷却流路、前記コントローラ、前記電動旋回モータの順に循環されるようにしているため、耐熱温度が低いキャパシタセルの放熱を最優先に行うことができる。以下、添付図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態以後、実施の形態と称するを説明する。なお、以下の説明で参照する図面はあくまでも模式的なものであって、同じ物体を異なる図面で示す場合には、寸法や縮尺等が異なる場合もある。図1は、本発明の一実施の形態に係る電子部品モジュールの概略構成を示す平面図である。また、図2は、図1のA-A線部分断面図である。さらに、図3は、図1のB-B線部分断面図である。本実施の形態では、電子部品としてキャパシタを適用している。このため、本実施の形態に係る電子部品モジュールは、キャパシタをそれぞれ収容保持する複数のキャパシタセルを電気的に接続することによって構成されるキャパシタモジュールである。図1~図3に示すキャパシタモジュール1は、複数のキャパシタセル2と、複数のキャパシタセル2をマトリックス状に規則的に取り付けて固定するとともに、キャパシタセル2を冷却する冷却板3と、所定位置にあるキャパシタセル2の近傍の温度を測定する温度センサ4と、キャパシタセル2と冷却板3との間に介在するシート部材5と、を備える。また、キャパシタモジュール1は、複数のキャパシタセル2を一括して被覆する上カバー6カバー部材と、冷却板3の底面側でキャパシタセル2が取り付けられている領域を被覆する下カバー7と、冷却板3の底面側の縁端部に設けられ、冷却板3を支持する支持部材8と、キャパシタモジュール1に接続される配線を収容する配線ボックス9と、配線ボックス9に収容された配線に接続するコネクタを着脱自在に装着可能なコネクタ取付部材10と、を備える。キャパシタセル2は、蓄電素子の一種であるキャパシタ21と、キャパシタ21を収容する収容ケース22と、キャパシタ21に接続される二つの外部端子23と、収容ケース22の上部開口をふさいだ状態で収容ケース22に固定され、外部端子23を保持する端子板24とを有する。キャパシタ21は、底面積が小さい縦長形状をなしており、二つの内部端子211を有する。二つの内部端子211は、それぞれ別の外部端子23に接続されており、電圧が加わると、一方が正極となり、他方が負極となる。収容ケース22は、アルミニウムなどの比較的熱伝導性がよい軽金属からなり、一端が閉じた筒状をなしている。収容ケース22の底部221には、キャパシタセル2を冷却板3の所定位置に固定するネジ部材14を螺合するネジ穴222が設けられている。ネジ穴222を設けた底部221の肉厚は、収容ケース22の側面部の肉厚よりも厚い。したがって、ネジ穴222の深さを十分に取ることができ、キャパシタセル2を冷却板3に対して確実に固定することができる。また、収容ケース22の冷却板3への取付構造が単純であるため、キャパシタセル2の冷却板3への取り付けが容易である。収容ケース22は、縦長形状のキャパシタ21を収容可能とするため、自身も縦長形状をなし、底面積が小さい。このため、キャパシタセル2を水平方向に規則正しく配置し、小型でコンパクトなモジュール構造を実現することができる。加えて、収容ケース22の底面積が小さいことにより、1本のネジ部材14によって冷却板3に密着させた状態でキャパシタセル2を冷却板3へ確実に固定することができる上、キャパシタセル2の底面からキャパシタ21を効率よく冷却することが可能となる。なお、収容ケース22の外側面に、絶縁性を有する合成樹脂からなる被膜を形成すれば、絶縁性を向上させることができてより好ましい。また、底部221にネジ穴222を複数設けることも可能である。キャパシタセル2は、冷却板3の表面にマトリックス状に規則的に取り付けられている。具体的には、各キャパシタセル2は、キャパシタモジュール1の長手方向図1の水平方向に沿って二つの外部端子23を並べるようにして配設される。キャパシタモジュール1の長手方向図1の行方向に沿って隣接するキャパシタセル2の対向する外部端子23間は、電気接続用の金具であるバスバー11を介して連結される。また、行方向の最端部に位置するキャパシタセル2の外部端子23は、バスバー11を介して隣接する行の最端部に位置するキャパシタセル2の外部端子23に連結される。このようにして、隣接するキャパシタセル2間を、バスバー11を介してジグザグ状に連結することにより、キャパシタモジュール1内の全てのキャパシタセル2は、電気的に直列に接続される。ところで、上記のごとく縦長形状をなし、底面積が小さいキャパシタセル2から構成されるキャパシタモジュール1を、建設機械のように激しい振動が繰り返し加わる車両に搭載する場合、振動負荷に対するキャパシタセル2の強度が不十分になる恐れがある。そこで、本実施の形態では、バスバー11として、剛性が高く、肉厚な材料を適用する。これにより、個々のキャパシタセル2は、その底面では1本のネジ部材14によって冷却板3に固定されるとともに、その上部ではバスバー11を介して隣接するキャパシタセル2に連結されるため、複数のキャパシタセル2が全体として高い剛性を有するようになる。したがって、振動負荷に対して十分な強度を有し、高い防振性を備えたキャパシタモジュール1を提供することが可能となる。また、バスバー11を肉厚とすることにより、異なるキャパシタセル2の外部端子23間の電気伝導性を高める効果も得ることができる。直列に接続したときの最端部に位置する二つの外部端子23図1では左上端と左下端に位置には、配線ボックス9に収容される配線Wcがそれぞれ接続される。図1では、列数を偶数とすることにより、配線Wcに接続される最端部の外部端子23がともに配線ボックス9側に位置するようにしているため、配線Wcの余長を少なくすることができるとともに、キャパシタセル2の上方を配線Wcが横断することもなくなる。したがって、列数を偶数とするのは、小型化、省スペース化を図る上でも好ましい。なお、図2および図3では、図の煩雑さを避けるため、配線Wcを省略している。キャパシタセル2が有する二つの外部端子23は、バランス基板12を介して接続されている。このバランス基板12は、キャパシタ21の電圧を所定の範囲内で調整する機能を有する。以上の構成を有するキャパシタセル2は、収容ケース22の上部に外部端子23を配置するとともに、収容ケース22の底部221にネジ穴222を形成したことにより、複数のキャパシタセル2を、被固定面である冷却板3の上面に対して整列して固定することができる。したがって、キャパシタモジュール1の小型化、省スペース化を実現することができる。なお、図1では、キャパシタセル2が、6行6列のマトリックス状に配設された場合を図示しているが、これはあくまでも一例に過ぎず、行や列の数は適宜変更可能である。このように配置することにより、高集積化が可能となり、例えばキャパシタセル2の個数を50個程度以上とすることにより、バスバー11による剛性を高めることができる。図4は、本実施の形態に係る電子部品用冷却装置の少なくとも一部をなす冷却板3の内部構成を示す図であり、図2のC-C線断面を示す図である。冷却板3は、2枚の板状部材31,32が板厚方向に積層されて成り、キャパシタセル2の収容ケース22と同様、比較的熱伝導性がよいアルミニウムなどの軽金属によって形成される。冷却板3は、キャパシタ21で発生した熱を冷却する冷却水冷却用媒体を流す冷却流路33と、肉厚方向に貫通され、キャパシタセル2を取り付けるネジ部材14を挿通可能であり、キャパシタセル2を取り付けたときにネジ穴222と連通するセル取付孔34貫通孔と、肉厚方向に貫通され、上カバー6および下カバー7を取り付けるネジ部材15を挿通するカバー取付孔35と、肉厚方向に貫通され、支持部材8に埋め込まれたボルト81を挿通するボルト挿通孔36と、を有する。板状部材31には、セル取付孔34,カバー取付孔35のそれぞれ一部をなす孔部34a,35aが設けられている。他方、板状部材32には、セル取付孔34,カバー取付孔35のそれぞれ一部をなす孔部34b,35bが設けられている。したがって、例えばセル取付孔34は、孔部34a,34bが連通することによって形成される。なお、板状部材31,32には、ボルト挿通孔36の一部をなす孔部も形成されている図示せず。冷却流路33は、板状部材31に形成された溝部と、板状部材32の表面のうち板状部材31と対向する表面とによって包囲された中空部分である。この意味で、図4は、板状部材31に形成された溝部の形状を示す断面図でもある。冷却流路33は、互いに平行な方向に延在する7本の直線流路301~307と、互いに隣接する3本の直線流路301~303の同じ側の端部を連通し、流出口311につながる連通部321と、互いに隣接する4本の直線流路304~307の同じ側の端部を連通し、流入口312につながる連通部322と、直線流路301~307の連通部321または322につながっていない側の端部を連通する連通部323と、を有する。この意味で、連通部321が第2の連通部であり、連通部322が第1の連通部であり、連通部323が第3の連通部である。直線流路301~307の延在方向すなわちキャパシタモジュール1の長手方向と直交する平面の断面積は互いに等しい図3を参照。また、図3や図4からも明らかなように、直線流路301~307は、キャパシタモジュール1の短手方向に沿って等間隔で並んでいる。図3に示す断面において、直線流路301~307の断面積の和は、同じ断面において直線流路301~307の断面積を含む冷却板3の断面積の10~30程度である。この比率以後、断面積比と称するは、冷却板3の機械強度と冷却板3の冷却性能とのバランスを考慮した上で定められる。図5は、適正な断面積比の設定例を示す図である。図5において、曲線L1は、冷却板3の機械強度と断面積比との関係を表す一方、曲線L2は、冷却板3の冷却性能と断面積比との関係を表している。このうち、曲線L1に示される冷却板3の機械強度は、断面積比が大きくなるにつれて低下し、断面積比が30より大きくなると、冷却板3として適用可能な機械強度を有しなくなる。他方、曲線L2に示される冷却板3の冷却性能は、断面積比が小さくなるにつれて低下し、断面積比が10より小さくなると、直線流路301~307の冷却性能にばらつきが生じ始め、適正な冷却性能を有しなくなる。そこで、断面積比が10~30である範囲Sに含まれるような態様で冷却板3を形成することにより、冷却板3の機械強度と冷却板3の冷却性能とを適正に両立させることが可能となる。流入口312および流出口311は、冷却水の流路をなす配管を介して冷却水を循環させるポンプと、流出口311から循環してきた冷却水を冷却する冷却器例えばラジエータに接続されている図示せず。なお、図4では、冷却流路33の幅方向の両端に位置する直線流路301,307の長さが、残る直線流路302~306の長さよりも短い場合を示しているが、直線流路301~307の長さを全て同じ長さとしてもよい。また、直線流路の個数や配置は、キャパシタセル2の個数や配置に応じて定めればよい。セル取付孔34は、隣接する直線流路の間で、直線流路301~307の延在方向すなわちキャパシタモジュール1の長手方向に沿って等間隔に並んでいる。この間隔は、キャパシタセル2の底面の長手方向の長さに対応している。セル取付孔34には、キャパシタセル2のネジ穴222と同径の孔部131を有し、絶縁性材料からなる介装材13が挿通されている。この介装材13の一端は、セル取付孔34に係止されるフランジ形状をなしている。カバー取付孔35は、冷却流路33の周囲や、隣接する直線流路間の端部近傍に形成されており、上カバー6と下カバー7を取り付けるとき、後述する上カバー6のネジ穴611および下カバー7のカバー取付孔72と連通する位置に配設されている。板状部材31,32は、接着等によって冷却流路33以外の部分が隙間なく固着される。これにより、冷却流路33には、冷却水が流入口312から流入し、途中で外部に漏れることなく流れた後、流出口311から流出させることができる。特に、本実施の形態では、流入口312や流出口311がある側の端部でほぼ半数ずつの流路が連通するとともに、反対側の端部では全ての流路が連通する構成を有しているため、冷却水が流れやすい。したがって、冷却板3の冷却性能を向上させることができる。以上の構成を有する冷却板3に対してキャパシタセル2を取り付ける際には、冷却板3の底面からネジ部材14を螺合する。この際、冷却板3のセル取付孔34に介装材13を予め挿通した後、ネジ部材14を螺合する。ネジ部材14は、キャパシタセル2を冷却板3に取り付ける機能を有するとともに、キャパシタ21で発生した熱を、収容ケース22を介して冷却板3へ放熱する機能を有する。本実施の形態では、ネジ部材14が隣接する直線流路の間を板厚方向に貫通する構成としているため、ネジ部材14の周囲が冷却水によって冷却され、キャパシタセル2で発生した熱を適確に放熱することができる。引き続き、キャパシタモジュール1の構成を説明する。温度センサ4は、略中央部に位置する二つのキャパシタセル2間を接続するバスバー11と、流出口311に最も近いバスバー11の2箇所に設けられている。これらの温度センサ4は、配線Wsを介してコントローラ図示せずに接続されている。なお、図2および図3では、配線Wsを省略している。コントローラは、電力変換機能や昇圧機能を具備しており、温度センサ4からのセンサ信号に基づいて、キャパシタセル2の充放電制御を行う。具体的には、コントローラは、2つの温度センサ4の検出結果を用いてキャパシタセル2の温度の校正を行い、この校正結果に基づいて充放電制御を行う。温度センサ4が設けられるバスバー11の温度は、キャパシタ21の内部温度とほぼ等しいので、キャパシタ21に温度センサを設けることなく、キャパシタ21の発熱に応じた制御を適確に行うことが可能となる。なお、キャパシタモジュール1に対し、さらに多くの温度センサ4を設けてもよい。シート部材5は、熱伝導性を有する絶縁性材料から成る。このようなシート部材5をキャパシタセル2と冷却板3との間に介在させることにより、キャパシタセル2と冷却板3とを絶縁するとともに、キャパシタセル2が発生した熱を冷却板3に伝達し、放熱効果を向上させることができる。上カバー6は、冷却板3に取り付けられた全てのキャパシタセル2を一括して被覆する形状をなし、アルミニウム、鉄板などの金属部材によって形成されている。上カバー6の開口端部には、全周にわたって他の部分よりも肉厚が厚いフランジ部61が形成されており、このフランジ部61には、冷却板3のカバー取付孔35と同径をなし、取付時にカバー取付孔35と連通するネジ穴611が形成されている。また、上カバー6の側面のうち、配線ボックス9が取り付けられる側面には、配線Wcや配線Wsを通すための開口部62が設けられている。下カバー7は、冷却板3の底面側において、冷却板3に取り付けられた複数のキャパシタセル2をそれぞれ固定する複数のネジ部材14を一括して被覆する形状をなし、上カバー6と同様の金属部材によって形成されている。下カバー7の開口端には、冷却板3へ取り付ける取り付け用のフランジ部71が形成されている。フランジ部71には、冷却板3のカバー取付孔35や上カバー6のネジ穴611と同径をなし、フランジ部71の肉厚方向に貫通されたカバー取付孔72が設けられている。本実施の形態では、上カバー6および下カバー7によってキャパシタセル2およびネジ部材14をそれぞれ被覆することにより、キャパシタ21に対する防滴効果および防塵効果を得ることができる。また、複数のキャパシタセル2を一括して被覆しているため、部品点数を減らし、キャパシタモジュール1の組み立てを容易に行うことが可能となる。支持部材8は、防振ゴムを用いて形成され、その中心軸に沿って本体部分から延出するボルト81が埋め込まれている。支持部材8は、ボルト81を冷却板3のボルト挿通孔36に挿通した後、ナット82を締結することによって冷却板3に固着されている。このようにして支持部材8を冷却板3に取り付けることにより、冷却板3の防振性を向上させることができる。配線ボックス9内において、配線Wcにはヒューズが介装されるとともに、冷却水を循環させる際のポンプの開閉動作を制御するリレーが設けられている図示せず。なお、配線ボックス9の設置位置は、キャパシタモジュール1の形状、特に上カバー6の形状に応じて適宜変更可能である。コネクタ取付部材10は、キャパシタモジュール1の配線とキャパシタモジュール1の制御を行うコントローラとの電気的な接続を図るコネクタを着脱自在に取り付け可能である。このようにコネクタ取付部材10を介してコネクタを着脱自在とすることにより、キャパシタセル2やコントローラのメンテナンス時にコネクタをとり外すことでメンテナンス作業の安全性を確保することができる。図6は、本実施の形態に係るキャパシタモジュール1が適用されるハイブリッド型車両の一例である建設機械の概略構成を示す図である。同図に示す建設機械は油圧ショベル100であり、車輪の回転等によって自走する自走部101aと、バケット、ブーム、アーム等の作業機や運転室を有し、自走部101aに対して所定の方向を指向する旋回軸の周りに旋回可能な旋回部101bとを備える。このような外部構成を有する油圧ショベル100は、エンジン101と、エンジン101の駆動軸に直結された駆動軸を有し、エンジン101の駆動を補助する電動のアシストモータ102と、旋回部101bに連結された駆動軸を有し、旋回部101bを自走部101aに対して所定の軸の周りに旋回させる電動の旋回モータ103と、を備える。キャパシタモジュール1,アシストモータ102,旋回モータ103は、コントローラ104に電気的に接続され、コントローラ104の制御のもとで作動する。なお、キャパシタモジュール1を建設機械に搭載する場合、キャパシタ21としては電気2重層キャパシタが好適である。以上の構成を有する油圧ショベル100において、キャパシタモジュール1は、アシストモータ102や旋回モータ103に電力を供給する一方、アシストモータ102や旋回モータ103で発電した電力を蓄える機能を有する。キャパシタモジュール1は、キャパシタセル2を高集積化して配設することによって小型化、省スペース化を実現することができるため、油圧ショベル100等の建設機械に搭載するのに好適である。キャパシタモジュール1の支持部材8は、上述したように防振ゴムを用いて形成されている。このため、大きな振動が繰り返し加えられることが多い油圧ショベル100のような建設機械にキャパシタモジュール1を取り付けた場合であっても、十分な防振効果を得ることができ、キャパシタモジュール1の信頼性および耐久性を確保することができる。また、本実施の形態では、個々のキャパシタセル2を、その底面で1本のネジ部材14によって冷却板3に固定する一方、その上部では、剛性が高く、肉厚なバスバー11によって隣接するキャパシタセル2と連結しているため、複数のキャパシタセル2が全体として高い剛性を有している。したがって、キャパシタモジュール1は、振動負荷に対して十分な強度を有しており、この意味でも建設機械用として好適である。ところで、油圧ショベル100では、冷却水を循環させるための配管が、旋回モータ103およびコントローラ104を経由して設けられており図示せず、冷却器が冷却した冷却水は、ポンプによって冷却板3の冷却流路33,コントローラ104,旋回モータ103の順に循環される。したがって、最も温度が低い状態の冷却水が冷却流路33を流れることとなり、耐熱温度が低いキャパシタセル2の放熱を最優先に行うことができる。なお、キャパシタモジュール1を建設機械に適用する場合にも、キャパシタセル2の個数は50個程度以上であることが好ましい。以上説明した本発明の一実施の形態によれば、冷却用媒体を流す冷却流路と、電子部品を取り付けるネジ部材を挿通可能な複数の貫通孔とを有し、平板状をなす冷却板を備え、冷却流路は、互いに平行な方向へ直線状に延在し、この延在方向と直交する幅方向に等間隔で並び、かつその延在方向と直交する平面における断面積が互いに等しい複数の直線流路を含み、複数の貫通孔は、冷却板を板厚方向に貫通し、隣接する直線流路の間で延在方向に沿って規則的に並んでいることとしたため、高い集積度で複数の電子部品を配設した場合であっても、電子部品から発生する熱を適確に放熱し、電子部品の内部温度を所定の範囲に保つことができる。図7は、本実施の形態の一変形例に係るキャパシタモジュールの構成を示す部分断面図であり、図2に相当する図である。図7に示すキャパシタモジュール16は、キャパシタモジュール1の構成に加えて、上カバー6とキャパシタセル2との間に介在し、熱伝導性がよいシリコンゴム等の絶縁性材料から成るシート部材17絶縁材をさらに備える。シート部材17は、バスバー11の配置パターンに対応してシート状の一方の面図7の下面から突起する複数の突起部171を備える。シート部材17は、上カバー6と直接的に接触する一方、複数の突起部171がバスバー11の中央部に当接することによってキャパシタ21と間接的に接触する。このようなシート部材17を設けることにより、キャパシタセル2と上カバー6が接触して短絡するのを防止するとともに、キャパシタ21で発生した熱を、上カバー6を介して放熱することができ、キャパシタモジュール1の放熱性能を一段と向上させることができる。ここまで、本発明を実施するための最良の形態として、電子部品がキャパシタである場合を説明してきたが、本発明に係る電子部品用冷却装置および電子部品モジュールは、キャパシタ以外の電子部品に対しても適用することができる。このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態等を含みうるものであり、特許請求の範囲により特定される技術的思想を逸脱しない範囲内において種々の設計変更等を施すことが可能である。"