水中に投じて、水深位置に応じた圧力のエネルギー取り出すための、受圧ユニットと称する装置において、受圧ユニットの水中における重量を、浮力により相殺する為の空気タンク備えて相殺し、水深が深くなる程に、受圧ユニット内の大ピストンのキャップ側に侵入する圧力水によって、サージ側の空気が受圧ユニットの出力として押し出され、サージ側の空気が少なくなることによって受圧ユニットの浮力が減少するのを、受圧ユニットに錘ユニットを取付けて、水深が深くなる程に重さが軽くなる構造を用いて、浮力の減少を相殺し、水中における受圧ユニットの重量と浮力を、水位の深部から、水表面までの全域において相殺し、受圧ユニットを小外力で浮沈させることを可能にし、受圧ユニットを小外力で繰返し浮沈させることにより、大ピストンのキャップ側に繰返し出入りする圧力水によって、大ピストンのサージ側に出入りする空気流を、一方向に整流した空気流にし、空気風力モータを回転させ、風力発電を行う方法。水中に投じて、水深位置に応じた圧力のエネルギー取り出すための、受圧ユニットと称する装置において、受圧ユニットの水中における重量を、浮力により相殺する為の空気タンク備えて相殺し、水深が深くなる程に、受圧ユニット内の大ピストンのキャップ側に侵入する圧力水によって、サージ側の空気が受圧ユニットの出力として押し出され、サージ側の空気が少なくなることによって受圧ユニットの浮力が減少するのを、受圧ユニットに錘ユニットを取付けて、水深が深くなる程に重さが軽くなる構造の錘ユニットの特性を用いて、浮力の減少を相殺し、水中における受圧ユニットの重量と浮力を、水位の深部から、水表面までの全域において相殺し、受圧ユニットを小外力で浮沈させることを可能にし、受圧ユニットを小外力で繰返し浮沈させることにより、大ピストンのキャップ側に繰返し出入りする圧力水によって、繰返し移動する大ピストンの動きを、大ピストンと小シリンダの組み合わせにより圧力を高め、小シリンダのサージに出入りする水圧流の繰返し変化を出力連絡ホースで外部シリンダのピストンに伝達し、外部ピストンのサージ出力を、一方向の空気流または水圧流とし、空気風力モータ、または水力モータを回転させ、風力または水力発電を行う方法。受圧ユニットに取り付ける錘ユニットにおいて、受圧ユニット内のピストンに接合し、連動して錘位置を移動させ、受圧ユニットの浮力と重量を、完全には相殺させず、浮力と重量の均衡を意図的に崩し、受圧ユニットを沈降と浮上の工程で、錘ユニットの重量が異なるように受圧ユニットに作用する構造により、急速沈降と急速浮上を可能とし、単位時間当たりの沈降と浮上の回数を増加させ、より効率的な水深の位置エネルギーを取出し、風力、または水力発電の電力を、より多く発生させる方法深井戸等の貯水を利用して工場形発電を行う。水深の位置エネルギーを使う発電の原理について述べる。図1の受圧1ユニットシリンダからの、サージ側空気7の出力を、シリンダ出力ホース9を経由した圧力媒体の流れを、逆止弁2の組み合わせで整流し、風力モータ3を回発電機32も回すし、空気補助タンク4に導く。ここで、例えば、サージ側7の空気容量と空気補助タンクの空気容量を同量にし、受圧ユニット1を水深く沈めてゆくと、キャップ側5へ水深圧力を持った圧力水の侵入により、大ピストン6が押され、サージ側7の空気が圧力を受けて収縮しながら、空気補助タンク4へと移動し押し込まれる。この時サージ側7の空気容量と、空気補助タンク4の空気容量を同じにしたので、水深25による圧力が、大気圧の1気圧から2気圧02メガパスカル、水深が約10メートルになり、大ピストン6が、完全に終端まで押し込まれ、サージ側7の空気は完全に押し出され、残量がゼロとなる。サージ側7の空気が整流部2を経由して空気風力モータ3を回し発電機32も回転、補助空気タンク4へ、大半の空気が移動する。そのため、空気補助タンク4内の空気は、圧力が高まり、約2気圧02メガパスカルへと昇圧する。受圧ユニットシリンダ1の、水深を浅く引き上げ、水面まで上昇させると、今度は、キャップ側5の圧力水は、大ピストン6を押す力が無くなるので、圧力の高い補助空気タンク4から、空気がサージ側7に向け、整流部2を通し、空気モータ3を回転させ発電機32も回転て、受圧ユニットシリンダ1のサージ側7に空気が戻り、大ピストン6を押し戻す。この一連の動作が基本的な動作である。受圧ユニット1は、収集する電力出力33を出来るだけ大きくするため、サージ側7の空気量を大容量とし、空気モータを大きな力で動かすことが目標なので、サージ側7の空気量を大容量で、大浮力にして、大きな力で引き下げる必要がある。大ピストンのキャップ側5に侵入する圧力水の、大ピストン6を押す力で、サージ側7の空気が無くなると、大浮力が完全に無くなり、受圧ユニット1の本来の重量だけが残る。そのため、受圧ユニット1を引き下げた大きな力を取除かなければ、今度は受圧ユニット1を引き上げる際に、大きな力での引き上げが必要になる。大きな力で受圧ユニット浮沈させるのは意味がなく、受圧ユニットを小さな力で浮沈させた上で、大きな力の水深圧力を使って空気モータを回転させ、大容量の発電をさせる目的が実現出来ない。課題1ちなみに、大ピストン6の受圧面積を2平方メートルとし、サージ側の容量を2立方メートルとすると、受圧ユニットの浮力の変化は2トンとなり、受圧ユニットの水深変化は0から10メートルなので0から1気圧01メガパスカルの受圧大ピストン6の受圧力は20トンで、約2立方メートルの空気移動となる。大ピストン6の受圧1気圧01メガパスカルと、圧縮空気の流量2立方メートルでも、単位時間当たりの計算となるので、大きな発電33を行うことは出来ない。本発明では、大ピストン6の受圧面積を100平方メートルとし、サージ側の容量を1000立方メートル以上にすることを目標にしている。その為、大きな出力を得るための、受圧力、流量、単位時間当たりの速度について考察を加えて能力を上げ、機能強化を図る必要がある。課題2まず図2により、受圧ユニットシリンダ1で、サージ側の空気7が無い時基本的な重量を水中に沈めた場合の重量を、重量補正用の空気タンク8と重量調整錘12を取付けて調整し、水中における受圧ユニット1の重量と空気タンク8の浮力とを一致させ、見かけ重量をゼロにする。次に、受圧ユニットの水深を下げた場合、水深圧力によって、大ピストン6が移動し、サージ側7の空気が減少し、浮力が小さくなるのを、受圧ユニット1に取付ける錘ユニット11で浮力減少に見合って錘の重量が減る構造にして、水面から水底まで連続して浮力を打ち消す。受圧ユニット1を深く沈めるに当たって、大ピストン6が押し込まれ、サージ側7の空気が減少し、浮力が減少するにあたり、空気移動のためのタイムラグがあるので、大ピストン6が押し込まれる速度が遅くなり、浮力の減少も遅くなる傾向があり、錘ユニット11で打ち消す効果が、遅れて発生するため、浮力の方が一定の時間内で大きい状態が残る。そのため、受圧ユニット1が直ぐに沈降しない状況が現れる。これには、大ピストン6の動きを利用して、大ピストン6連結軸26に錘ユニット12の吊り下げワイヤ16を直接に接続し、錘ユニット11の重量を、少しだけ重くしておき、大ピストン6が遅れて正常位置に押し込まれてきたときに、錘ユニットの発生する重量が本来の重量値になり、浮力を打ち消すように工夫した。この本来の重量値にする処を、もう少し工夫する。錘ユニットが受圧ユニット1に掛かる錘の量を、大ピストン6の移動が遅れている状態で、錘11が、かなり多く吊下げられ、大ピストン6の移動が、遅れを取り戻して本来の位置に来た時、錘11の本来の重量値にすべき処を、重量が少し軽めになるような構造の工夫をすれば、引き揚げるときに、浮力の力の方を大きくすることも可能となり、受圧ユニット1を降下させるときに速く降下させ、引き揚げるときにも、速く引き上げることが出来るようになる。これらの効果により、受圧ユニット1の水中に於ける、総合的錘ユニット11を含めに重量をコントロールすることができ、受圧ユニット1の全体を、小さな力小外力10で浮沈させることが出来るようになる。しかし、この運用方法では、受圧ユニットを水深0から10メートルまでの範囲でしか運用できない。そこで、空気ボンベ13とリリーフバルブ14を補助空気タンク4に接続し、リリーフバルブ14により圧力調整を行うことにより、受圧ユニット1の運用の上限水面から、水中深く移動させることが出来る。使用する空気ボンベ13の空気は漏れ以外に減少しないので、少量でよい。例えば、リリーフバルブ14の調整で補助空気タンク4受圧ユニット1のサージ7も同圧力になるを50メートルの水圧に相当する6気圧0.6メガパスカルにすると、受圧ユニット1の運用範囲が水深50から100メートルになり、大きな水圧が受圧の対象となる。しかしこの点にも、まだ少し問題がある。例えば受圧ユニットを50メートル6気圧0.6メガパスカルから急速に100メートル11気圧1.1メガパスカル相当に沈めた場合、空気移動のためのタイムラグがあって、当初は差分の50メートル6気圧0.6メガパスカルに相当する圧力で大ピストン6のサージの空気が移動し、大きな風力回転で発電するが、時間と共に、補助空気タンクの圧力が同じ圧力に追いついてきて、間もなく空気の圧力に差が無くなり、風力の力が失せてしまう。この問題に対する対策は、空気補助タンク4の空気の容量を大ピストン6のサージの空気量の数倍を確保することにより、問題を解消出来る。例えば、空気補助タンク4の容量を大ピストン6のサージの3倍すると、通常の受圧ユニットの運用範囲は6気圧相当0.6メガパスカル50から70メートル8気圧0.8メガパスカルと狭くなる。しかし、これに構わず、50メートル6気圧0.6メガパスカルから急速に100メートル11気圧1.1メガパスカルの範囲で受圧ユニットを運用することにより、50メートルからの差分5気圧0.5メガパスカルから終端で3気圧0.3メガパスカルまで、勢いよく空気が移動し、大きな風力回転で発電する。なお、水深に制限はなく50メートル6気圧0.6メガパスカルから急速に200メートル21気圧2.1メガパスカルに拡大して運用することも可能である。ちなみに、この例だと、50メートルからの差分15気圧0.5メガパスカルから終端で3気圧0.3メガパスカルまで、勢いよく空気が移動し、大きな風力回転で発電する。この方法では、受圧ユニット1を引き上げ浮上させる過程では、補助空気タンク4から出てくる空気の力が弱いため、ほぼ、沈降の過程が主として、空圧モータ3を回転させ、発電させることになる。図5に受圧ユニット1の2台を、井戸の釣瓶の如く使用した例を示す。この方法では、2台の片方が、必ず沈降の過程となるので、絶え間なく発電が出来る。また、出力を小シリンダ18で昇圧し小ピストンのサージ20に液体水を予定を使用し、水上にて、外部小シリンダ28の小ピストン27で、液体と空気の変換低損失の圧力伝達を行っている。ちなみに、水上まで小ピストン19の動きが、出力連絡ホース9を経由して液体により、外部小シリンダ28のピストン27に伝達されるので、出力連絡ホース9の距離が長く、圧力媒体の容量が大きくなると、気体の弾性で圧力伝達が減少するので、液体を圧力媒体にする方が良い。外部小シリンダ28のピストン27に受圧ユニットの小ピストン19の動きが伝達されているので、外部小ピストンのサージの媒体を選定することが出来、空気流としての使用だけでなく、水流に変換するのも何ら問題は無い。その為、空気風力モータ3の代わりに、水流を利用した水力発電も行える。図2によると、受圧ユニット1内に、大ピストン6を使用しているが、大シリンダ1と大ピストン6の使用には限定されない。図3ではダイヤフラム21を採用した方法の1例を示す。この方法では、ダイヤフラム21の代わりに、蛇腹型ベロフラムを使用でき、大シリンダ1の使用に比べると、製造コストは大幅に下がる。本発明では、図2の受圧ユニット1の、水中における浮力を補正する錘ユニット11を使って、見かけ浮力重量を極小にすることにより、少ない外力10の入力で、大きな水深の位置25による出力9を取り出すことが出来、多くの電力33を得ることが出来る。ちなみに、受圧ユニット1から取り出すエネルギーの量は、大ピストン6の断面積と、キャップ側5の圧力水による圧力の大きさと、単位時間当たりに圧力水5が流入し流出する量、との関係なので、受圧ユニット1を大型化して、流入流出量5を拡大し、受圧ユニットを深い位置まで運用25して受圧する圧力を拡大し、急速に沈め、急速に浮上させる事で、単位時間当たりの繰返し回数を増加させる事で、大きな電力を得ることが出来る。仮に図5の如く構成した、出力水9の取り出し方法では、受圧ユニット1の大ピストン6の断面積を2平方メートルとし、大ピストンのキャップ5の容積を2立方メートルとし、受圧ユニット1の運用深さを100メートルとし、浮沈の繰返しを2分間隔で繰返すと、得られる出力水9の、エネルギーの大きさ、キロワットの計算式は、大ピストン6のキャップ5の入力換算で、次のようになる。KW=PMPa×QL/min/60=1MPa2000L/2min/60=16KWとなるここで、大径シリンダ1の大きさを10×20×20メートル、つまり4000立方メートルにすると2000倍の大きさとなるので、33、000KWとなる。希望的な考えでは、さらに5倍程度の規模のものを作ることも可能と考える。なお、小シリンダ18を使って高圧化するのは、出力連絡ホース内に液体を使えるようにすることで、出力液の弾性を減らし、扱う流量を極力減らして装置の大型化を極力抑える効果を得るのを目的とした。大規模化を図るには、幾つもの受圧ユニット1を並列に並べ、多数個の出力を並列に接続し、全体を一つの受圧ユニットとして、規模の拡大を図るのも可能である。本発明の図2、および図3の特徴は、受圧ユニット1と補助空気タンク4との間に発生する空気流を利用しており、空気は外部に放出されないので、一般的な風力発電のように、大きな騒音は起こらず、小さな騒音になる。化石燃料や核物質を使わないのでクリーンであり、炭酸ガスも発生しない。火災の危険は少なく、暴発する危険は格段に少ないので安全性が高い。本発明の装置はダム、湖、池等に設置出来るが、重要なことは、ダム、湖、池が無くても、荒れた土地、街に近い処でも良く、水脈の無い台地であっても建設が出来る。水流、風、地熱、波浪に関係がなく、昼夜の全日において、発電が可能である。本発明の装置の占有面積は、太陽光発電よりも、スペース効率を良く出来る筈である。大規模な深井戸を作って、水で深井戸を満たし、装置を動作させれば発電が出来るが、絶えず水を浄化する装置は欠かせない。運用するための電力は、作り出した電気で賄えば良い。本発明の運営形態は、大規模な深井戸、貯水槽での運転を目標とするが、真の形態は、深井戸の貯水槽と発電工場をセットにして、水力発電または風力発電の工場として行うことが目標である。受圧ユニットの、重量と浮力の変化を補正する、重量補正用の空気タンク8と、錘ユニット11を取付けることにより、水深位置の、どの位置においても、重量と浮力の均衡を維持させることが出来、ワイヤの小さな外力4で、水深位置の大きな水圧エネルギーを得て水力発電または風力発電をすることが出来る。