オープンシールド機の前面または上面開口より前方の土砂を掘削排土する工程と、コンクリート函体を反力にしてシールド機を掘進させる工程と、シールド機のジャッキ部内で縮めたシールドジャッキの後方のテール部に新たなコンクリート函体を上方から吊り降ろしてセットする工程とを適宜繰り返して順次コンクリート函体を縦列に埋設し、前記コンクリート函体をセットする工程では、コンクリート函体のセット後、コンクリート函体の外側とテール部との間の隙間に一次裏込注入材を充填するオープンシールド工法において、前記一次裏込注入材の充填箇所で、セットしたコンクリート函体前端位置に一次裏込注入材の流出防止部材を配設し、一次裏込注入材の流出を防止することを特徴とするオープンシールド工法。前記流出防止部材はコンクリート函体の前端外側に固定され、地中に残置される請求項1記載のオープンシールド工法。流出防止部材は、取付片と抑止片からなる直角のアングル状のフレーム材である請求項1または請求項2記載のオープンシールド工法。流出防止部材は、抑止片にそってスライドする可動プレートを添わせた請求項3記載のオープンシールド工法。流出防止部材は、ゴム板等による可撓性部材での湾曲板である請求項1または請求項2記載のオープンシールド工法。湾曲板の内側に裏込注入材を充填する請求項5記載のオープンシールド工法。一次裏込注入材6は、前記のようにテール部1c内でオープンシールド機1の内側からコンクリート函体4の底部下方の底板1bとの隙間およびコンクリート函体4の左右側部とシールド機1との隙間に充填されるが、充填箇所の前面側は開放面であり、ここから一次裏込注入材6が流出するおそれがある。流出した分は、二次裏込注入材14で補填することになり、二次裏込注入材14の厚さが厚くなる。なお、オープンシールド機1を推進するときには、コンクリート函体4および一次裏込注入材6の充填箇所の前端部にストラットなどを配設するが、このような部材では一時裏込注入材6の流出を防ぐことは困難である。本発明は前記従来例の不都合を解消するものとして、一次裏込注入材の流出を防止し、二次裏込注入材の厚さが厚くなることを防げるオープンシールド工法を提供するものである。請求項1記載の発明は、オープンシールド機の前面または上面開口より前方の土砂を掘削排土する工程と、コンクリート函体を反力にしてシールド機を掘進させる工程と、シールド機のジャッキ部内で縮めたシールドジャッキの後方のテール部に新たなコンクリート函体を上方から吊り降ろしてセットする工程とを適宜繰り返して順次コンクリート函体を縦列に埋設し、前記コンクリート函体をセットする工程では、コンクリート函体のセット後、コンクリート函体の外側とテール部との間の隙間に一次裏込注入材を充填するオープンシールド工法において、前記一次裏込注入材の充填箇所で、セットしたコンクリート函体前端位置に一次裏込注入材の流出防止部材を配設し、一次裏込注入材の流出を防止することを要旨とするものである。請求項1記載の本発明によれば、一次裏込注入材の流出が流出防止部材により阻止されるから、注入材の崩壊が防止されるだけでなく、その後の二次裏込注入材が一次裏込注入材の方向に流れることもなく、二次裏込注入材の厚さも少なくてすむ。請求項2記載の本発明は、前記流出防止部材はコンクリート函体の前端外側に固定され、地中に残置されることを要旨とするものである。請求項2記載の本発明によれば、流出防止部材はコンクリート函体に固定されたまま地中に残置されるから、取り外す手間がなく、施工性に影響を及ぼさない。請求項3記載の本発明は、流出防止部材は、取付片と抑止片からなる直角のアングル状のフレーム材であることを要旨とするものである。請求項3記載の本発明によれば、流出防止部材は鋼材を利用でき、安価であるとともに、取付も容易である。請求項4記載の本発明は、流出防止部材は、抑止片にそってスライドする可動プレートを添わせたことを要旨とするものである。請求項4記載の本発明によれば、可動プレートを外側に張り出すように移動させ、オープンシールド機のテール部と流出防止部材のクリアランスを狭めるようにすることができる。請求項5記載の本発明は、流出防止部材は、ゴム板等による可撓性部材での湾曲板であることを要旨とするものである。請求項5記載の本発明によれば、湾曲板は可撓性部材なので、オープンシールド機のテール部と流出防止部材のクリアランスの幅に応じて変形し、偏平に変化して対応する。これにより、一次裏込注入材の流出を確実に防止することが可能となる。請求項6記載の本発明は、湾曲板の内側に裏込注入材を充填することを要旨とするものである。請求項6記載の本発明によれば、裏込注入材が湾曲板の過度の変形を防止し、一次裏込注入材の流出を確実に防止することが可能となる。以上述べたように本発明のオープンシールド工法は、一次裏込注入材の充填箇所の前端箇所でコンクリート函体に流出防止部材を配設したから、一次裏込注入材の流出が防止され、その結果、一次裏込注入材の崩壊が防止されて二次裏込注入材が一次裏込注入材の方向に流れることがなく、二次裏込注入材の厚さが厚くなることを防げる。以下、図面について本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は本発明のオープンシールド工法の実施形態を示す縦断正面図、図2は同上要部の横断平面図で、オープンシールド工法の基本構成は図3~図7について既に説明した従来例と同様であるから、ここでの詳細な説明は省略する。本発明のオープンシールド工法で使用するコンクリート函体4には、コンクリート函体4をテール部1cにセットした後、コンクリート函体4の外側とオープンシールド機1との隙間に充填される一次裏込注入材6が前方に流出することを防止するための流出防止部材15を、側部前端箇所で縦方向に固定した。第1実施形態として、この流出防止部材15は直角のアングル状のフレーム材とし、その1辺をコンクリート函体4への取付片17aとし、他辺をコンクリート函体4から横手に張り出す抑止片17bとし、その両者を三角形の補強リブ板17cで補強結合させた。取付片17aおよび抑止片17bは長さ方向に連続する帯板鋼材であり、補強リブ板17cは水平直交方向に適宜な上下間隔を存して上下端部のみでもよい配設される。取付片17aはホールアンカー16でコンクリート函体4に固定され、固定方向は、直角三角形状の直角部を形成する一辺がコンクリート函体4の外側面に接合され、斜辺が一次裏込注入材6の前端に接合するような向きとなる。なお、直角三角形状の直角部の向きは図3に示すように、補強リブ板17cがコンクリート函体4の後方に向ようにしてもよいし、図4に示すように、前方に向くようにしてもよい。また、流出防止部材15は、全てのコンクリート函体4に設置してもよいが、敷設されるコンクリート函体4に対して例えば1函体おきに設置してもよい。流出防止部材15は、コンクリート函体4をオープンシールド機1のテール部1cに据え付ける段階で、あらかじめコンクリート函体4に取り付けることが可能である。かかる流出防止部材15を取付けたコンクリート函体4を敷設する方法を説明する。オープンシールド機1を掘進させ、コンクリート函体4をオープンシールド機1のテール部1c内に吊り降ろし、このテール部1c内でオープンシールド機1の内側からコンクリート函体4の底部下方の底板1bとの隙間およびコンクリート函体4の左右側部とシールド機1との隙間に一次裏込注入材6を一次注入する。この一次裏込注入材6の充填のとき、コンクリート函体4の側部とオープンシールド機1の左右の側壁板1aとの隙間前端にはコンクリート函体4に固定した流出防止部材15が設置されているから、前記隙間からここに充填した一次裏込注入材6が前方に流出することが阻止される。これにより一次裏込注入材6の崩壊が阻止される。図1において示すように、オープンシールド機1のテール部1cと流出防止部材15のクリアランスtは、一次裏込注入材6の一次注入厚Sに対してなるべくわずかなものとするのが望ましい。このようにして一次注入が完了して、オープンシールド機1を掘進すれば、これに伴い、テールボイドが発生する。テールボイドは、底板1bが前進した後にここに形成される隙間とコンクリート函体4の左右で一次裏込注入材6と地山との間に発生する隙間であり、ここにさらに二次裏込注入材14を注入する。この場合、前記一次裏込注入材6は前記のように流れ出しによる崩壊が防止され注入厚が確保されているから、結果として、二次裏込注入材14が一次裏込注入材6の方に流れることがなく、二次裏込注入材14の厚さが厚くなることはない。流出防止部材15は地中に敷設するコンクリート函体4に固定され、そのまま地中に残置される。よって、流出防止部材15を撤去する手間は要しない。そして、流出防止部材15は直角三角形状の斜辺が一次裏込注入材6と接するから、流出防止部材15は二次裏込注入材14と接することはなく、よって、一次裏込注入材6と二次裏込注入材14との間に流出防止部材15が介在することはなく、一次裏込注入材6と二次裏込注入材14とは一体化される。なお、前記のように図1、図2に示すように流出防止部材15の横幅は、一次裏込注入材6の充填厚さよりも僅かに狭く形成しておくことで[クリアランスt]、流出防止部材15の後方側には全面にわたって一次裏込注入材6が存在することになり、一次裏込注入材6と二次裏込注入材14との間に流出防止部材15がわずかな線状の状態でも介在することはなく、一次裏込注入材6と二次裏込注入材14とは完全に一体化される。さらに、第3実施形態として、図5、図6に示すように、取付片17aと抑止片17bからなるアングル状の流出防止部材15で、抑止片17bはこれにそってスライドする可動プレート17dを添わせ、コンクリート函体4の設置後にこの可動プレート17dを外側に張り出すように移動させ、前記、オープンシールド機1のテール部1cと流出防止部材15のクリアランスtを狭めるようにしてもよい。可動プレート17dは横向きの長穴を設け、ボルト18で抑止片17bに固定することで、抑止片17bの拡幅材とした。このようにすればオープンシールド機1のテール部1cと流出防止部材15のクリアランスtの大きさに応じて可動プレート17dを移動させることで、一次裏込注入材6の流出を確実に防止することが可能となる。さらに、コンクリート函体4をオープンシールド機1のテール部1c内に吊り下ろす際に、図5に示すように可動プレート17dを引っ込めておき、クリアランスtを大きく取って吊り下ろし易くすることもできる。図7、図8は流出防止部材15の他例を示すもので、ゴム板等による可撓性部材での湾曲板19とした。湾曲板19は一方の端を平板による取付片19aとして延設し、ここをホールアンカー16でコンクリート函体4の側部に固定し、ここからコンクリート函体4の外側に張り出すように円弧体として膨出し、他端19bは再びコンクリート函体4の側部に当接する。この湾曲板19による流出防止部材15の場合も、コンクリート函体4をオープンシールド機1のテール部1cに据え付ける段階で、あらかじめコンクリート函体4に取り付けることが可能である。湾曲板19は可撓性部材なので、オープンシールド機1のテール部1cと流出防止部材15のクリアランスtの幅に応じて変形し、図8に示すように偏平に変化して対応する。これにより、一次裏込注入材6の流出を確実に防止することが可能となる。図9、図10、図11は、流出防止部材15の他例を示すもので、ゴム板等による可撓性部材での湾曲板19とした点は前記第3実施形態と同様であるが、本実施形態では半円形とした湾曲板19の本体部の両端に平板による取付片19aを形成し、ここをホールアンカー16でコンクリート函体4の側部に固定するようにした。前記第3実施形態と同様に、湾曲板19は可撓性部材なので、オープンシールド機1のテール部1cと流出防止部材15のクリアランスtの幅に応じて変形し、図10に示すように偏平に変化して対応する。かかる湾曲板19は可撓性の度合いにもよるが、変形し易く、一次裏込注入材6の流出防止の効果が発揮しにくい場合には、図11に示すように、湾曲板19の内側に裏込注入材20を充填するようにしてもよい。この裏込注入材20は一次裏込注入材6と同じものでよく、裏込注入材20が湾曲板19の過度の変形を防止し、一次裏込注入材6の流出を確実に防止することが可能となる。