シンクの底部に対して開口するシンク開口部が形成されると共に排水管に接続される排水容器と、前記排水容器の底部から前記シンク開口部に向かって延在し、且つ、脱水用給水管から供給される水が流れる通水路が内部に設けられると共に前記通水路を流れる水を吐水する吐水部が外面に開口する軸部材と、前記軸部材が挿入されることにより前記軸部材を支持可能な軸受部と、前記吐水部から吐水された水が流れる水路と、前記水路を流れる水を前記軸部材を中心とする円周の略接線方向に噴出する噴出孔と、を有する回転部材と、前記回転部材が取り付けられ、且つ、前記回転部材に対して前記軸部材の挿入または抜去を行うことにより前記排水容器内に着脱可能に収納されると共に収納時に前記シンク開口部側にかご開口部が形成されるゴミかごと、を備えることを特徴とする脱水装置。前記回転部材は、前記軸部材の挿入方向における前記軸受部の端部に形成される貯留部と、前記軸部材を前記軸受部に挿入した状態、且つ、前記吐水部から水が吐水していない状態における前記吐水部が開口している位置から前記貯留部にかけて形成されるバイパス水路と、を有していることを特徴とする請求項1に記載の脱水装置。前記回転部材には、前記水路を流れる水を、前記軸部材を中心とする円の略径方向における外方に噴出する外方噴出孔が設けられていることを特徴とする請求項1または2に記載の脱水装置。前記排水容器は、前記シンク開口部を閉塞することができる蓋部を取り付け可能になっていると共に、前記蓋部と前記排水容器とには、前記蓋部による前記シンク開口部の閉塞状態を検出可能な閉塞検出手段が設けられており、前記脱水用給水管には、前記通水路への水の供給と遮断とを切り替えることができると共に、前記閉塞検出手段での検出結果に応じて水の供給状態を切り替えるバルブが設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の脱水装置。前記排水容器は、前記シンク開口部を閉塞することができる蓋部を取り付け可能になっており、前記蓋部には、前記シンク開口部の閉塞時に、前記排水容器内に前記ゴミかごを収納した状態における前記回転部材に対して、前記回転部材に挿入した前記軸部材が抜去する方向への前記回転部材の移動を規制する抜去規制部が設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の脱水装置。前記排水容器には、前記回転部材に挿入した前記軸部材が抜去する方向への前記回転部材の移動を規制すると共に、前記排水容器に対して着脱可能な抜け止め機構が設けられていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の脱水装置。前記脱水用給水管には、前記通水路に供給する水に空気を混合する空気混合手段が設けられていることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の脱水装置。前記空気混合手段には、洗浄剤を投入可能な洗浄剤投入部が接続されており、前記空気混合手段は、前記洗浄剤投入部に投入された前記洗浄剤を、前記通水路に供給する水に混合可能に設けられていることを特徴とする請求項7に記載の脱水装置。しかしながら、ゴミかごに、水流を受けるフィンを設ける場合、ゴミかごは多数のフィンによって凹凸が多くなるため、汚れや水滴が付着し易くなる。このため、ゴミかご内のゴミを廃棄する際に、付着した水が垂れ易くなる場合がある。また、フィンが多数設けられている場合、清掃性が低下するため、フィンに汚れが付着した場合に、清掃が困難になる場合がある。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水の低減と、ゴミかごの清掃性とを、共に向上させることのできる脱水装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る脱水装置は、シンクの底部に対して開口するシンク開口部が形成されると共に排水管に接続される排水容器と、前記排水容器の底部から前記シンク開口部に向かって延在し、且つ、脱水用給水管から供給される水が流れる通水路が内部に設けられると共に前記通水路を流れる水を吐水する吐水部が外面に開口する軸部材と、前記軸部材が挿入されることにより前記軸部材を支持可能な軸受部と、前記吐水部から吐水された水が流れる水路と、前記水路を流れる水を前記軸部材を中心とする円周の略接線方向に噴出する噴出孔と、を有する回転部材と、前記回転部材が取り付けられ、且つ、前記回転部材に対して前記軸部材の挿入または抜去を行うことにより前記排水容器内に着脱可能に収納されると共に収納時に前記シンク開口部側にかご開口部が形成されるゴミかごと、を備えることを特徴とする。この発明では、ゴミかごに、軸部材を支持すると共に、軸部材から吐水された水を円周の略接線方向に噴出する噴出孔が形成される回転部材が取り付けられているため、ゴミかごは、この噴出孔から噴出した水の反作用によって回転することができる。これにより、ゴミかごは、回転時の遠心力によって、ゴミかご内に堆積するゴミの脱水を行うことができる。また、ゴミかごは、噴出孔から噴出した水の反作用によって回転をするため、フィン等を設ける必要がなくなり、ゴミかごの清掃時は、表面を容易に清掃することができる。これらの結果、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水の低減と、ゴミかごの清掃性とを、共に向上させることができる。また、上記脱水装置において、前記回転部材は、前記軸部材の挿入方向における前記軸受部の端部に形成される貯留部と、前記軸部材を前記軸受部に挿入した状態、且つ、前記吐水部から水が吐水していない状態における前記吐水部が開口している位置から前記貯留部にかけて形成されるバイパス水路と、を有していることが好ましい。この発明では、回転部材に貯留部とバイパス水路とを設けているため、ゴミかごを回転させるために吐水部から水を吐水した場合に、この水をバイパス水路から貯留部に流し、貯留部に溜まった水の水圧でゴミかごを浮上させることができる。これにより、ゴミかごの回転時における回転抵抗を低減することができ、より確実にゴミかごを回転させてゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、上記脱水装置において、前記回転部材には、前記水路を流れる水を、前記軸部材を中心とする円の略径方向における外方に噴出する外方噴出孔が設けられていることが好ましい。この発明では、軸部材を中心とする径方向外方に水を噴出する外方噴出孔が設けられているため、ゴミかごの回転時に、外方噴出孔から噴出する水によって、排水容器の内壁を洗浄することができる。この結果、より確実に清掃性を向上させることができる。また、上記脱水装置において、前記排水容器は、前記シンク開口部を閉塞することができる蓋部を取り付け可能になっていると共に、前記蓋部と前記排水容器とには、前記蓋部による前記シンク開口部の閉塞状態を検出可能な閉塞検出手段が設けられており、前記脱水用給水管には、前記通水路への水の供給と遮断とを切り替えることができると共に、前記閉塞検出手段での検出結果に応じて水の供給状態を切り替えるバルブが設けられていることが好ましい。この発明では、蓋部と排水容器とに閉塞検出手段を設け、脱水用給水管には、閉塞検出手段での検出結果に応じて水の供給状態を切り替えるバルブを設けているため、ゴミかごの回転の指示を行う必要がなく、ゴミの脱水を容易に行うことができる。この結果、脱水装置の使い勝手を向上させることができる。また、上記脱水装置において、前記排水容器は、前記シンク開口部を閉塞することができる蓋部を取り付け可能になっており、前記蓋部には、前記シンク開口部の閉塞時に、前記排水容器内に前記ゴミかごを収納した状態における前記回転部材に対して、前記回転部材に挿入した前記軸部材が抜去する方向への前記回転部材の移動を規制する抜去規制部が設けられていることが好ましい。この発明では、蓋部に抜去規制部を設けているため、ゴミの脱水を行う際に、必要以上にゴミかごが移動することを抑制することができる。このため、回転部材の水路の位置を、軸部材の吐水部に対して適切な位置にすることができる。これにより、吐水部から吐水した水を、より確実に噴出孔から水を噴出することができるため、より確実にゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、上記脱水装置において、前記排水容器には、前記回転部材に挿入した前記軸部材が抜去する方向への前記回転部材の移動を規制すると共に、前記排水容器に対して着脱可能な抜け止め機構が設けられていることが好ましい。この発明では、ゴミかごの移動を規制する抜け止め機構を設けているため、ゴミの脱水を行う際に、必要以上にゴミかごが移動することを抑制することができる。このため、ゴミかごの高さを適切な高さに維持することができ、より確実に、ゴミかごを回転させてゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、上記脱水装置において、前記脱水用給水管には、前記通水路に供給する水に空気を混合する空気混合手段が設けられていることが好ましい。この発明では、脱水用給水管に空気混合手段を設けるため、噴出孔から噴出する水に空気を混合することができ、噴出時の反作用を大きくすることができる。これにより、ゴミかごの回転力を大きくすることができるため、より確実に脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、上記脱水装置において、前記空気混合手段には、洗浄剤を投入可能な洗浄剤投入部が接続されており、前記空気混合手段は、前記洗浄剤投入部に投入された前記洗浄剤を、前記通水路に供給する水に混合可能に設けられていることが好ましい。この発明では、空気混合手段に洗浄剤投入部を接続し、洗浄剤投入部に投入された洗浄剤を、通水路に供給する水に混合可能にしているため、噴出孔や外方噴出孔から水を噴出した場合に、この水に混合されている洗浄剤によって、高い洗浄力で排水容器の内壁を洗浄することができる。この結果、より確実に清掃性を向上させることができる。本発明に係る脱水装置は、ゴミかご内のゴミの廃棄時に垂れる水の低減と、ゴミかごの清掃性とを、共に向上させることができる、という効果を奏する。以下に、本発明に係る脱水装置の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、或いは実質的に同一のものが含まれる。実施形態1図1は、実施形態1に係る脱水装置を備えるキッチンシステムの概略構成例を示す説明図である。なお、以下の説明では、本実施形態1に係る脱水装置2が備えられるキッチンシステム1の通常の使用態様時における上下方向を、キッチンシステム1及び脱水装置2の上下方向として説明する。本実施形態1に係る脱水装置2が備えられるキッチンシステム1は、キッチンシステム1の本体3と、水を使用する際における吐水部であるキッチン水栓4と、水槽状の形状で形成されるシンク5とを有している。このうち、キッチン水栓4は、シンク5の溢れ面よりも上側の位置で本体3に固定されており、水栓用給水管10を介して給水管11に接続されている。また、シンク5の底部6には排水器20が配設されており、この排水器20には、水栓用給水管10から分岐した脱水用給水管12と、排水管13とが接続されている。図2は、図1に示す排水器の断面図である。図3は、図2に示す排水器の分解斜視図である。排水器20は、排水容器21と、排水容器21に対して着脱可能に排水容器21に収納されるゴミかご50と、を有している。このうち、排水容器21は、有底円筒形状で形成されており、シンク5の底部6よりも下側に配設されている。この排水容器21は、当該排水容器21の底部24の反対側に、開口部であるシンク開口部22が形成されており、シンク開口部22は、シンク5の底部6と同一平面で開口するように形成されている。つまり、シンク開口部22は、シンク5の底部6に位置しており、シンク5の底部6に対して開口している。また、排水容器21には、排水管13が接続される排水管接続部25が設けられており、排水管接続部25は、排水容器21内の水を排水管13に排水することが可能になっている。詳しくは、排水管接続部25は、排水容器21内に対しては、排水容器21の底部24付近に開口しており、この排水容器21内における底部24付近と、排水管13とを連通している。これにより、排水容器21内に水がある場合には、排水容器21内の水は、排水管接続部25を通って排水管13に排水される。また、排水容器21には、円柱状の棒状の形状で当該排水容器21の底部からシンク開口部22に向かって延在する軸部材40が取り付けられている。詳しくは、排水容器21には、軸部材40を取り付ける部分である軸固定部26が底部24に設けられており、軸固定部26には、上下方向に連通する孔である挿通孔27が形成されている。また、軸部材40における下端寄りの位置の外周面にはネジ部45が形成されており、さらに、ネジ部45より上方側には、軸部材40の外周面に、軸固定部26の挿通孔27よりも径が大きい円板状の形状で形成された軸鍔部41が設けられている。軸部材40は、排水容器21の内面側から軸固定部26の挿通孔27に対してネジ部45を通し、ネジ部45を軸固定部26の下方側から露出させる。さらに、軸鍔部41を軸固定部26の上端部分に当接させた状態で、軸部材40の固定に用いる軸固定具30を、排水容器21の下方側からネジ部45における露出している部分に螺合させる。これにより、軸部材40は、排水容器21の底部からシンク開口部22に向かい、シンク5の底部6に対してほぼ直交する向きで、排水容器21に固定される。このように、排水容器21に固定される軸部材40の下端部には、脱水用給水管12を接続可能な脱水用給水管接続部44が設けられており、排水器20に接続される脱水用給水管12は、この脱水用給水管接続部44に接続される。また、軸部材40には、脱水用給水管12から供給される水が流れる通路である通水路42が内部に設けられており、さらに、軸部材40の軸方向、即ち、上下方向における所定の位置の外面に、通水路42と連通する吐水部43が開口している。この吐水部43は、通水路42に連通しつつ軸部材40の外面に開口することにより、通水路42を流れる水を軸部材40の外部に吐水することが可能になっている。また、脱水用給水管接続部44に接続される脱水用給水管12は、脱水用給水管12を流れる水の流路を開放したり閉止したりすることにより、水栓用給水管10から排水器20の方向に水を流したり遮蔽したりすることができる脱水用バルブ図示省略が設けられている。この脱水用バルブは、電気的、または機械的に作動することにより、水の流れを切り換えることができ、脱水用給水管12内の水の流れを切り換えることにより、通水路42への水の供給と遮断とを切り替えることが可能になっている。このように、水の流れを切り換えることができる脱水用バルブの操作部図示省略は、キッチンシステム1の本体3に設置されている。即ち、軸部材40は、脱水用バルブを開放させて水栓用給水管10側から脱水用給水管12を通って軸部材40の通水路42に水が流れるようにした場合に、脱水用給水管12から供給された水を、吐水部43から軸部材40の外部に吐水することが可能になっている。また、排水容器21に対して着脱可能に設けられるゴミかご50は、排水容器21と同様に有底円筒形状で形成されており、当該ゴミかご50の底部53の反対側に位置する開口部であるかご開口部51が、シンク開口部22側に位置する向きで、排水容器21内に収納可能に設けられている。このように、有底円筒形状で形成されるゴミかご50は、底部53と側壁部54とが、共に多数の穴が開いた部材によって形成されている。なお、この底部53や側壁部54を形成する部材は、無数の穴が開いた部材や、網状の部材など、多数の穴が開いた部材であれば、その種類は問わない。また、シンク開口部22側に位置するかご開口部51は、その周囲が鍔状の形状で外側方向に突出しており、この部分は開口部鍔部52として設けられている。また、排水容器21には、ゴミかご50を排水容器21内に収納した際に、この開口部鍔部52の下方側の面に当接することによりゴミかご50を支持するかご支持部23が、シンク開口部22付近に設けられている。このかご支持部23は、シンク開口部22付近の排水容器21の内壁に設けられた段差における上方を向く面により形成されており、この上方を向く面によって形成されたかご支持部23に、開口部鍔部52の下方側の面に当接することにより、ゴミかご50を支持することが可能になっている。また、ゴミかご50には、回転部材55が取り付けられており、排水容器21に設けられる軸部材40を、この回転部材55で支持することにより、ゴミかご50は排水容器21内に収容することが可能になっている。詳しくは、回転部材55は、ゴミかご50の内面に対しては、底部53からかご開口部51の方向に向かって延在する向きで、略円筒形の形状でゴミかご50の底部53に取り付けられている。また、回転部材55は、ゴミかご50の底部53の下方側にも位置しており、ゴミかご50の下方側に向かって、即ち、かご開口部51が位置する側の反対側に向かって延在している。このように設けられる回転部材55は、内部に、有底円筒形の穴状の形状で形成される軸受部56が形成されている。この軸受部56は、ゴミかご50を排水容器21に収納している状態では、回転部材55の下端部の位置で下方に向かって開口し、この開口している部分から上方に向かって延在しており、上端部分は閉塞している。このように回転部材55の下端部に開口する穴状の形状で形成される軸受部56は、軸部材40の径より若干大きい径で形成されており、これにより軸受部56は、開口部側から軸部材40が挿入されることにより、軸部材40を支持することが可能になっている。また、このように設けられる回転部材55を有するゴミかご50は、回転部材55に対して軸部材40の挿入または抜去を行うことにより、排水容器21内に対して着脱することが可能になっている。また、回転部材55には、軸部材40の挿入方向における軸受部56の端部に、貯留部57が形成されている。つまり、回転部材55の内側部分における上端側の部分は、貯留部57として設けられている。また、回転部材55の内側部分には、軸部材40を軸受部56に挿入した状態における、軸部材40の吐水部43が開口している位置から貯留部57にかけて、バイパス水路58が形成されている。詳しくは、軸受部56は、軸部材40を軸受部56に挿入した状態で見た場合に、軸部材40や回転部材55が延在する上下方向における吐水部43が開口している位置よりも下端側に向った所定の範囲が、軸部材40の径よりも若干大きくなっており、この部分で軸部材40を支持することが可能になっている。これに対し、軸受部56における、軸部材40の吐水部43が開口している位置も含めた貯留部57側の部分には、下端側の所定の範囲よりも径が大きくなっており、軸部材40との空隙が大きくなっている。バイパス水路58は、軸受部56において、吐水部43が開口している位置から貯留部57側の部分に位置して軸部材40との空隙が大きくなっている部分に形成されており、この部分の内壁に、溝深さが軸受部56の径方向になる溝状の形状で、吐水部43が開口している位置から貯留部57にかけて形成されている。図4は、図2に示すゴミかごの斜視図である。図5は、図2のA-A断面図である。回転部材55には、軸部材40の吐水部43から吐水された水を外部に噴出する噴出部60が設けられている。この噴出部60は、回転部材55において、ゴミかご50の底部53の下方側に位置している部分に、2方向に向かって延びて設けられている。詳しくは、噴出部60は、回転部材55におけるゴミかご50の下方に位置する部分に、回転部材55や軸受部56の中心軸を中心とする径方向における、互いに反対方向となる2方向に向かって設けられている。このように設けられる噴出部60は、内部に、軸部材40の吐水部43から吐水された水が流れる水路61が形成されており、この水路61は、2方向に向かって延びて設けられている噴出部60内に、噴出部60に沿って形成されている。2方向に向かって設けられる噴出部60の内部に形成される水路61は、軸受部56寄りの端部が、軸受部56の内壁に開口している。また、噴出部60には、軸受部56の中心軸を中心とする径方向における外端付近に、水路61を流れる水を、軸部材40や軸受部56の中心軸を中心とする円周の略接線方向に噴出する噴出孔62が形成されている。この噴出孔62は、2方向に向かって設けられる噴出部60のそれぞれの方向の外端付近に形成されており、軸受部56等の中心軸を中心とする点対称となる2箇所に形成されている。この2箇所の噴出孔62は、詳しくは、水路61から、軸受部56等の中心軸を中心とする円周の接線方向よりも、径方向における外側方向に向かって噴出部60の外部に連通する向きで開口している。また、噴出部60には、軸受部56等の中心軸を中心とする円の略径方向における外方に、水路61を流れる水を噴出する外方噴出孔63が設けられている。つまり、噴出部60には、2方向に向かって設けられる噴出部60のそれぞれの方向の外端、即ち、2箇所の外端部分に、水路61と連通した開口部である外方噴出孔63が形成されている。この実施形態1に係る脱水装置2は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態1に係る脱水装置2の使用時には、ゴミかご50のかご開口部51がシンク開口部22側に位置する向きでゴミかご50を排水容器21内に収納し、排水容器21の軸部材40を、ゴミかご50の回転部材55に形成される軸受部56に挿入して軸受部56で支持する状態で使用する。このように、排水容器21の軸部材40を、ゴミかご50に設けられる回転部材55の軸受部56で支持する場合、回転部材55は、円柱状に形成される軸部材40の中心軸を中心として、軸部材40に対して相対的に回転可能な状態になる。これにより、ゴミかご50は、排水容器21に対して相対的に回転可能に、排水容器21内に収納される。ここで、このように回転部材55の軸受部56に軸部材40を挿入することにより、ゴミかご50を排水容器21内に収納した場合、ゴミかご50は、開口部鍔部52がかご支持部23に当接した状態で収納される。この場合、回転部材55に形成されるバイパス水路58の下端付近は、上下方向における位置が、軸部材40に形成される吐水部43が開口している位置と同程度の位置になる。本実施形態1に係る脱水装置2を備えるキッチンシステム1は、このように排水容器21に対してゴミかご50を相対回転可能に収納した状態で使用する。キッチンシステム1を使用して調理をしたり、食器類の洗浄をしたりする場合には、生ゴミ等のゴミが発生する場合がある。キッチンシステム1の使用時に発生したゴミは、キッチンシステム1の使用者が直接排水器20のゴミかご50に投入したり、シンク5上のゴミが、キッチン水栓4から吐水される水によって流され、ゴミかご50内に流入したりする。これらの場合、ゴミはゴミかご50によって捕捉され、水はゴミかご50の底部53や側壁部54に多数形成される穴を通過して、排水容器21の底部24側に流れる。ゴミかご50から排水容器21内に流れた水は、排水容器21内から、さらに、排水管接続部25に接続されている排水管13に流れることにより、排水器20から排水される。キッチンシステム1で調理等を行う場合には、この調理等によって発生したゴミをゴミかご50で捕捉するため、ゴミはゴミかご50内に堆積し、堆積量は徐々に増加する。このようにゴミがゴミかご50内に堆積した場合、使用者はゴミかご50内のゴミを廃棄するが、この場合、ゴミを廃棄する前に、ゴミの脱水を行う。ゴミの脱水を行う場合には、脱水用給水管12を流れる水の流路を開放したり閉止したりすることができる脱水用バルブを開放する。つまり、脱水用バルブは、通常時には閉止しており、水栓用給水管10側から排水器20の方向には水が流れないようになっているが、脱水用バルブの操作部を操作して脱水用バルブを作動させることにより、脱水用給水管12を流れる水の流路を開放状態にする。これにより、水栓用給水管10を流れる水は、脱水用給水管12を通って水栓用給水管10側から排水器20に流れる。脱水用給水管12から排水器20に水が流れた場合、この水は、まず、軸部材40の通水路42に流入する。通水路42に流入した水は、吐水部43から軸部材40の外部に吐水される。通水路42に流入した水は、このように吐水部43から吐水されるが、吐水部43が開口している位置には、回転部材55のバイパス水路58の下端部付近が位置している。このため、吐水部43から吐水された水は、バイパス水路58に流れる。このバイパス水路58は、軸部材40を軸受部56に挿入した状態における、吐水部43が開口している位置から貯留部57にかけて形成されている。このため、吐水部43から吐水されてバイパス水路58に流れる水は、貯留部57の方向に流れる。この貯留部57は、回転部材55の上端部分に位置しているため、換言すると、貯留部57は、軸受部56に挿入されている軸部材40の上方に位置している。従って、吐水部43から吐水された水が貯留部57に流れて貯留部57に溜まった場合、この水は、軸部材40の上方に位置し、軸部材40と回転部材55とによって形成される空間に溜まることになる。このため、吐水部43から吐水された水によって貯留部57が満たされた場合、軸部材40と回転部材55とには、この水による水圧が作用する。この軸部材40と回転部材55とは、軸部材40が回転部材55の軸受部56に挿入することにより設けられているため、相対的に上下方向に移動することが可能になっており、具体的には、回転部材55が軸部材40に対して上下方向に移動可能になっている。このため、回転部材55の内側部分と軸部材40とに水圧が作用した場合、回転部材55は、この水圧によって軸部材40に対して相対的に上方に移動する。図6は、図2に示すゴミかごが上方に移動した状態を示す説明図である。軸部材40に形成される吐水部43から吐水される水が貯留部57に溜まった場合、溜まった水の水圧によって回転部材55が上方に移動し、ゴミかご50全体が上方に浮上するが、ゴミかご50が上方に浮上した場合、回転部材55のバイパス水路58は、上下方向における位置が、吐水部43とは異なる位置なる。このため、吐水部43から吐水された水はバイパス水路58には流れなくなり、貯留部57には供給されなくなるため、上方への回転部材55の移動、即ち、ゴミかご50の移動は停止する。ここで、回転部材55が有する噴出部60に形成される水路61は、軸受部56寄りの端部が、軸受部56の内壁に開口しているが、この水路61が開口している位置は、ゴミかご50が浮上した状態での上下方向における位置が、吐水部43の上下方向における位置とほぼ同じ位置になっている。即ち、噴出部60に形成される水路61が軸受部56の内壁に開口している位置は、上下方向における位置が、貯留部57に水が溜まった際の水圧によってゴミかご50が上方に移動した状態で停止している場合に、軸部材40の吐水部43の上下方向における位置と同程度になる位置に開口している。このため、脱水用給水管12から軸部材40の通水路42に水が流入した水が吐水部43から吐水することにより、ゴミかご50が上方に移動した場合には、吐水部43から吐水した水は、噴出部60に形成される水路61に流入する。噴出部60には、水路61から、噴出部60の外部に連通して開口する噴出孔62が形成されている。この噴出孔62は、軸受部56等の中心軸を中心とする点対称となる2箇所に、水路61を流れる水を、この中心軸を中心とする円周の略接線方向に噴出する向きで形成されている。このため、水路61に流入した水は、2箇所の噴出孔62から、軸受部56等の中心軸を中心とする円周の略接線方向に噴出する向きで噴出部60の外部に噴出する。このように、水路61内の水が2箇所の噴出孔62から、軸受部56等の中心軸を中心とする円周の略接線方向に噴出した場合、噴出部60を有する回転部材55には、噴出した水の反作用が作用する。この反作用の方向は、水の噴出方向の反対方向に作用するため、回転部材55には、軸受部56等の中心軸を中心とする円周の略接線方向で、噴出孔62からの水の噴出方向の反対方向の力が作用する。一方、この回転部材55を有するゴミかご50は、軸部材40に対して相対的に回転することが可能な状態で排水容器21内に収納されている。このため、ゴミかご50は、このように噴出孔62から水を噴出することによる反作用に基づく力によって、軸部材40に対して相対的に回転し、即ち、ゴミかご50は、排水容器21内で軸部材40を中心として回転をする。ゴミかご50が回転した場合には、ゴミかご50内に堆積しているゴミもゴミかご50と共に回転するが、ゴミかご50やゴミが回転した場合、これらには遠心力が発生する。このように、ゴミに遠心力が発生した場合には、ゴミは、回転の外側方向に飛び出そうとするが、ゴミかご50によって飛び出しが規制され、ゴミかご50内に堆積している状態を維持し続ける。ここで、ゴミかご50内に堆積しているゴミは、多くの水分を含んでおり、噴出孔62から水を噴出することによってゴミかご50が回転した場合には、この水分にも遠心力が作用する。ゴミかご50内のゴミに遠心力が作用した場合、ゴミ自体は、ゴミかご50によって、回転軸を中心とする径方向外方への飛び出しが規制されるが、ゴミかご50には、多数の穴が形成されている。このため、ゴミに含まれている水分が、遠心力によってゴミかご50内における径方向外方に移動した場合、この水分は、ゴミかご50に形成される多数の穴を通過してゴミかご50内から排出される。遠心力によってゴミかご50に形成される多数の穴を通過し、ゴミかご50内から排出された水分は、排水容器21の内壁面に対して飛び散る。このように、排水容器21の内壁面に対して飛び散った水分は、排水容器21の底部24側に溜まる。その際に、ゴミかご50を回転させるために、噴出孔62から噴出した水も排水容器21の底部24側に溜まるため、ゴミかご50から排出された水は、噴出孔62から噴出した水と共に、排水容器21に接続されている排水管13に排水される。これらのように、脱水用給水管12から供給される水によってゴミかご50を回転させた場合には、ゴミに含まれていた水分は、遠心力によってゴミかご50から排出され、ゴミの脱水が行われる。また、脱水用給水管12から排水器20に給水を行った場合には、ゴミかご50が回転をすることにより、ゴミかご50内のゴミの脱水を行うことができるが、ゴミかご50が有する回転部材55の噴出部60には、噴出孔62のみでなく、外方噴出孔63も形成されている。この外方噴出孔63は、2方向に向かって設けられる噴出部60のそれぞれの方向の外端部分に、水路61と連通して開口しているため、水路61を流れる水が外方噴出孔63から噴出する場合には、軸受部56等の中心軸を中心とする円の略径方向における外方に噴出する。このため、外方噴出孔63から噴出する水は、排水容器21の内壁に向かって噴出する。従って、ゴミかご50は、排水容器21の内壁に向かって水を噴出しながら回転をするため、この水によって排水容器21の内壁を洗浄しながら回転する。これらのように、排水器20に水を供給することにより、ゴミかご50を所定時間回転させてゴミの脱水を所定時間行ったら、脱水用バルブの操作部を操作して、排水器20への水の流れを停止する。これにより、軸部材40の吐水部43から水が吐水しなくなり、噴出孔62から水が噴出しなくなるため、ゴミかご50を回転させる力が無くなる。また、このように、排水器20への水の流れを停止し、吐水部43から水が吐水しなくなった場合、回転部材55の貯留部57に溜まった水は、軸受部56と軸部材40との隙間から徐々に漏れ、貯留部57からは水が除去される。これにより、貯留部57に溜まった水の水圧によって上方に移動していたゴミかご50は、自重によって下方に移動し、ゴミかご50の開口部鍔部52が、排水容器21のかご支持部23に当接する位置まで下がる。ゴミかご50は、噴出孔62から水を噴出していないため、ゴミかご50を回転させる力は発生していないが、慣性によって回転が継続している場合でも、このように開口部鍔部52がかご支持部23に当接した場合には、双方の間に摩擦力が発生する。これにより、回転を継続しているゴミかご50は、この摩擦力によって回転が停止する。ゴミかご50の回転が停止したら、ゴミかご50の回転部材55に形成されている軸受部56から、排水容器21に取り付けられている軸部材40を抜去することにより、ゴミかご50を排水容器21から抜き取る。ゴミかご50を抜き取ったら、ゴミかご50内に堆積しているゴミを廃棄するが、その際に、ゴミかご50内のゴミは、脱水が行われて水分が取り除かれているため、ゴミかご50の移動時に、ゴミかご50から水が垂れることなく、移動させることができる。ゴミかご50内のゴミの廃棄時は、このように脱水が行われた状態のゴミかご50を、所定の位置に移動させて、水分が取り除かれた状態でゴミかご50内に堆積しているゴミを廃棄する。また、ゴミかご50内のゴミを廃棄してゴミかご50を清掃する場合には、ゴミかご50を排水容器21から抜き取った状態で清掃する。このように、ゴミかご50を排水容器21から抜き取って清掃をした後は、軸受部56に軸部材40を挿入することにより、ゴミかご50を排水容器21内で回転可能に排水容器21に収納する。以上の実施形態1に係る脱水装置2は、ゴミかご50には、排水容器21に設けられる軸部材40を支持すると共に、軸部材40の吐水部43から吐水された水を、軸部材40を中心とする円周の略接線方向に噴出する噴出孔62が形成される回転部材55が設けられているため、ゴミかご50は、この噴出孔62から噴出した水の反作用によって回転することができる。これにより、ゴミかご50は、回転時の遠心力によって、ゴミかご50内に堆積するゴミの脱水を行うことができ、ゴミかご50内のゴミを捨てる際に水が垂れることを抑制することができる。また、ゴミかご50は、噴出孔62から噴出した水の反作用によって回転をするため、ゴミかご50を回転させる構造にする際に、ゴミかご50にフィン等を設ける必要がなくなる。このため、ゴミかご50は凹凸が少ないため、ゴミかご50の清掃時は、表面を容易に清掃することができる。これらの結果、ゴミかご50内のゴミの廃棄時に垂れる水の低減と、ゴミかご50の清掃性とを、共に向上させることができる。また、噴出孔62は、詳しくは、水路61側から見た場合に、円周の接線方向よりも径方向における外側方向に向かう向きで噴出部60の外部に連通して開口しているため、噴出孔62から水を噴出した場合の反作用による力の向きを、より適切にゴミかご50を回転させる方向の向きにすることができる。これにより、噴出孔62から水を噴出した水の反作用によってゴミかご50を回転させる際に、より確実にゴミかご50を回転させることができ、遠心力によってゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご50内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、ゴミかご50を回転させる場合は、噴出孔62から噴出する水の反作用によって回転させるため、この水によって排水容器21に汚れが残ることを低減することができる。この結果、より確実に清掃性を向上させることができる。また、ゴミかご50に設けられる回転部材55には、軸部材40の挿入方向における軸受部56の端部に貯留部57が設けられており、さらに、吐水部43から水が吐水していない状態における吐水部43が開口している位置から貯留部57にかけて、バイパス水路58が形成されている。このため、ゴミかご50を回転させるために吐水部43から水を吐水した場合には、この水をバイパス水路58から貯留部57に流し、貯留部57に溜まった水の水圧でゴミかご50を浮上させることができる。これにより、ゴミかご50の回転時における回転抵抗を低減することができるため、より確実にゴミかご50を回転させてゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご50内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、回転部材55には、水路61を流れる水を、軸部材40を中心とする円の略径方向における外方に噴出する外方噴出孔63が設けられているため、ゴミかご50を回転させる場合は、外方噴出孔63から噴出する水によって、排水容器21の内壁を積極的に洗浄することができる。この結果、より確実に清掃性を向上させることができる。また、ゴミかご50には開口部鍔部52が設けられており、排水容器21には、開口部鍔部52を支持するかご支持部23が設けられているため、回転しているゴミかご50を停止させた場合には、開口部鍔部52がかご支持部23に当接することにより、ゴミかご50の回転を、短時間で停止させることができる。これにより、ゴミかご50を停止させる際に、回転が長時間維持されないため、キッチンシステム1の使用者が、回転しているゴミかご50に触れる機会を低減することができる。この結果、脱水装置2を使用してゴミの脱水を行う場合における安全性を向上させることができる。[実施形態2]実施形態2に係る脱水装置70は、実施形態1に係る脱水装置2と略同様の構成であるが、バキュームブレーカ71を用いている点に特徴がある。他の構成は実施形態1と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図7は、実施形態2に係る脱水装置を備えるキッチンシステムの概略図である。本実施形態2に係る脱水装置70では、排水器20に給水を行う脱水用給水管12に、バキュームブレーカ71が設けられている。即ち、脱水用給水管12は、水栓用給水管10から分岐して排水器20に接続されているが、バキュームブレーカ71は、水栓用給水管10から分岐している脱水用給水管12における水栓用給水管10からの分岐部分と排水器20との間に設けられている。このように、脱水用給水管12に設けられるバキュームブレーカ71は、脱水用給水管12内に負圧が発生した場合に外気を吸い込み、脱水用給水管12内の負圧を除去する負圧除去装置として設けられている。この実施形態2に係る脱水装置70は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態2に係る脱水装置70は、実施形態1に係る脱水装置2と同様に、ゴミかご50内のゴミの脱水を行う場合は、脱水用給水管12から排水器20に対して給水を行い、給水された水をゴミかご50の回転部材55に形成される噴出孔62から噴出してゴミかご50を回転させることにより行う。また、このように、ゴミかご50を回転させる際に脱水用給水管12から給水した水は、排水器20に接続されている排水管13から排水される。ゴミかご50の回転時に使用した水は、このように排水器20に接続されている排水管13から排水されるが、排水器20が有する排水容器21には、ゴミの脱水時にゴミかご50から飛び散った水などの汚水も溜まり、排水管13から排水される。脱水用給水管12が接続されている排水容器21は、このように汚水も流れるが、脱水用給水管12は、水栓用給水管10から分岐しているため、換言すると、水栓用給水管10と排水容器21とは、脱水用給水管12を介して接続されている。このため、水の経路は、水栓用給水管10から、汚水が流れる排水容器21まで連通しているが、脱水用給水管12にはバキュームブレーカ71が設けられている。このバキュームブレーカ71は、脱水用給水管12内に負圧が発生した場合には、外気を吸い込むことにより、脱水用給水管12内の負圧を除去する。このため、脱水用給水管12内に負圧が発生した場合でも、排水容器21側から脱水用給水管12に水が吸引されて流れることはなく、排水容器21内の汚水が水栓用給水管10側に逆流しなくなる。以上の実施形態2に係る脱水装置70は、脱水用給水管12にバキュームブレーカ71を設けているため、排水容器21内の水が水栓用給水管10に流れることを防止することができ、排水器20に給水を行う脱水用給水管12を、水栓用給水管10に直結することができる。この結果、水周りの配管を行う場合における自由度を向上させることができる。[実施形態3]実施形態3に係る脱水装置80は、実施形態2に係る脱水装置70と略同様の構成であるが、排水蓋81を用いて、脱水用バルブ87を作動させるスイッチを構成している点に特徴がある。他の構成は実施形態2と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図8は、実施形態3に係る脱水装置の要部断面斜視図である。本実施形態3に係る脱水装置80は、シンク開口部22を閉塞することができる蓋部である排水蓋81を有しており、排水容器21は、この排水蓋81を取り付け可能になっている。なお、この場合における閉塞は、シンク開口部22付近に排水蓋81を装着することを意味しており、装着した排水蓋81とシンク開口部22との間に隙間を有していたり、排水蓋81に穴が開いていたりすることにより、排水蓋81を装着した状態の排水容器21内が外部と連通している状態も含まれる。このように、シンク開口部22付近に装着することによりシンク開口部22を閉塞可能な排水蓋81は、シンク開口部22と同程度の径を有する略円板状に形成されており、具体的には、外径が、ゴミかご50に設けられる開口部鍔部52の外径と同程度の径になっている。また、このように設けられる排水蓋81には、外周付近に磁石82が設けられている。詳しくは、排水蓋81は、下方側の面における外周部分の付近に、外周に沿って溝部が形成されており、磁石82は、この溝部に入り込み、溝部によって保持されている。また、排水容器21には、排水容器21における上端付近に、磁力を検出する磁力検出手段である磁力接点スイッチ85が配設されている。この磁力接点スイッチ85は、排水容器21におけるシンク開口部22寄りの位置に配設されており、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞した場合に、排水蓋81に設けられる磁石82の磁力を検出することができる位置に設けられている。これにより、磁力接点スイッチ85は、排水蓋81によってシンク開口部22を閉塞したことを検知することが可能になっている。このように、排水蓋81に設けられる磁石82と、排水容器21に設けられる磁力接点スイッチ85とは、排水蓋81によるシンク開口部22の閉塞状態を検出可能な閉塞検出手段として設けられている。図9は、実施形態3に係る脱水装置の構成図である。また、磁力接点スイッチ85は、脱水用給水管12に設けられる脱水用バルブ87に接続されており、排水蓋81に設けられる磁石82からの磁力の検出状態に応じて、脱水用バルブ87に対して制御信号を送信する。また、脱水用バルブ87は、磁力接点スイッチ85から伝達される信号に基づいて、脱水用給水管12を流れる水の流路を開放したり閉止したりする。即ち、脱水用バルブ87は、磁石82及び磁力接点スイッチ85での、排水蓋81によるシンク開口部22の閉塞状態の検出結果に応じて、排水容器21側への水の供給状態を切り替える。具体的には、磁石82からの磁力を磁力接点スイッチ85で検出した場合には、脱水用バルブ87を開いて水栓用給水管10側から排水容器21側に水を供給する。反対に、磁石82からの磁力を磁力接点スイッチ85で検出しなくなった場合には、脱水用バルブ87を閉じることにより、排水容器21側への水の供給を停止する。この実施形態3に係る脱水装置80は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態3に係る脱水装置80では、排水蓋81を、脱水用バルブ87を作動させるスイッチと使用しており、ゴミかご50内のゴミの脱水は、排水蓋81を用いて指示をする。つまり、脱水を行わない場合には、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞せず、排水蓋81を排水容器21から取り除いた状態にする。この場合、排水容器21に設けられる磁力接点スイッチ85は、排水蓋81に設けられる磁石82からの磁力を検出しないため、脱水用バルブ87は、閉じた状態を維持する。このように、脱水用バルブ87を閉じている場合は、排水容器21側には水が供給されないため、排水容器21に収納されているゴミかご50は回転せず、ゴミの脱水は行われない。これに対し、脱水を行う場合には、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞する。このように、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞した場合、磁力接点スイッチ85は、排水蓋81に設けられる磁石82からの磁力を検出し、脱水用バルブ87に対して、脱水用給水管12を流れる水の流路を開放する制御信号を送信する。これにより、水栓用給水管10側から排水容器21側に水が供給されるため、排水容器21に収納されているゴミかご50は、この水を噴出孔62から噴出する際の反作用によって回転し、ゴミの脱水を行う。また、このようにゴミかご50が回転している状態で排水蓋81を取り除いた場合には、磁力を検出しなくなった磁力接点スイッチ85は、脱水用バルブ87を閉じる方向の制御信号を脱水用バルブ87に対して送信するため、排水容器21側には水が供給されなくなる。これにより、回転しているゴミかご50は、回転が停止する。以上の実施形態3に係る脱水装置80は、排水蓋81に磁石82を設け、この磁石82からの磁力の検出結果に応じて脱水用バルブ87の開閉状態を切り換える磁力接点スイッチ85を排水容器21に設けているため、ゴミかご50の回転を改めて指示する必要がなく、ゴミの脱水を容易に行うことができる。この結果、脱水装置80の使い勝手を向上させることができる。また、ゴミかご50は、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞しないと回転しないため、回転している状態のゴミかご50の露出を抑制でき、ゴミかご50が回転する場合には、常に排水蓋81で覆った状態にすることができる。この結果、使用者が回転している状態のゴミかご50に接触することを防ぐことができ、安全性の向上を図ることができる。[実施形態4]実施形態4に係る脱水装置90は、実施形態3に係る脱水装置80と略同様の構成であるが、排水蓋81でゴミかご50を押さえる点に特徴がある。他の構成は実施形態3と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図10は、実施形態4に係る脱水装置の要部断面斜視図である。本実施形態4に係る脱水装置90は、実施形態3に係る脱水装置80と同様に排水蓋81が設けられているが、磁石82や磁力接点スイッチ85は備えられておらず、下方に突出したかご受け部91が設けられている。このかご受け部91は、排水容器21にゴミかご50を収納した状態で、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞した場合における、ゴミかご50が位置している側の面の中心付近に、略円錐形の形状でゴミかご50に向かって突出して形成されている。このように、ゴミかご50に向かって突出しているかご受け部91は、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞した場合に、貯留部57に溜まった水の水圧によってゴミかご50が浮上した状態における回転部材55の上端部分に当接する程度の高さで、排水蓋81に設けられている。この実施形態4に係る脱水装置90は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態4に係る脱水装置90では、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞した状態でゴミの脱水を行うが、脱水を行うために排水器20に給水した場合、ゴミかご50は、貯留部57に溜まった水の水圧により、給水を行っていない場合よりも浮上する。即ち、排水器20に給水した場合、ゴミかご50は、回転部材55の軸受部56に挿入した軸部材40が、回転部材55から抜去する方向に移動する。排水器20に給水した場合には、このようにゴミかご50が移動するが、この移動方向には排水蓋81のかご受け部91が設けられており、移動したゴミかご50に設けられる回転部材55の上端部分が、このかご受け部91に接触する。これにより、ゴミかご50は、軸部材40が回転部材55から抜去する方向へのそれ以上の移動が、かご受け部91によって規制される。このように、かご受け部91は、シンク開口部22の閉塞時に、排水容器21内にゴミかご50を収納した状態における回転部材55に対して、回転部材55に挿入した軸部材40が抜去する方向への回転部材55の移動を規制する抜去規制部として、排水蓋81に設けられている。ゴミの脱水を行うために排水容器21に給水を行った場合、上方へのゴミかご50の移動、即ち、ゴミかご50の浮上は、このようにかご受け部91によって規制され、ゴミかご50は、浮上が規制された状態で回転をする。その際に、かご受け部91の浮上を規制しているかご受け部91は、略円錐形の形状で排水蓋81の中心付近に設けられているため、回転部材55に対しては、回転中心付近に、点接触に近い状態で接触をしている。このため、かご受け部91は、ゴミかご50が回転をする際の抵抗が大きくはならないため、ゴミかご50は、かご受け部91からの回転抵抗が小さい状態で、浮上が規制されながら回転をする。以上の実施形態4に係る脱水装置90は、排水蓋81に、ゴミかご50の浮上を規制するかご受け部91を設けているため、ゴミの脱水を行う際に、必要以上にゴミかご50が浮上することを抑制することができる。このため、噴出部60の水路61の上下方向における位置を、軸部材40の吐水部43の位置により確実に合わせることができ、ゴミかご50の高さを適切な高さに維持することができる。これにより、より確実に軸部材40の吐水部43から噴出部60の水路61に水を流すことができ、噴出孔62から水を噴出することができるため、噴出する水の反作用によって、より確実にゴミかご50を回転させてゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご50内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。また、ゴミかご50の浮上を規制するかご受け部91は、略円錐形の形状で排水蓋81の中心付近に設けられているため、ゴミかご50の回転に対する抵抗を大きくすることなく、浮上を規制することができる。この結果、より確実にゴミの脱水を行うことができる。[実施形態5]実施形態5に係る脱水装置95は、実施形態3に係る脱水装置80と略同様の構成であるが、抜け止め部材96によってゴミかご50の浮上を規制する点に特徴がある。他の構成は実施形態3と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図11は、実施形態5に係る脱水装置の要部断面斜視図である。本実施形態5に係る脱水装置95は、排水容器21の軸固定部26に、抜け止め部材96が、着脱可能に装着されている。この抜け止め部材96は、一端が開口し、他端側が閉塞した略円筒形の形状で形成されており、円筒の内径が、軸固定部26の外径と同程度の大きさになっている。これにより、抜け止め部材96は、開口側の端部から抜け止め部材96内に軸固定部26を入り込ませることにより、軸固定部26に装着することができる。また、この抜け止め部材96は、閉塞している部分に挿通孔97が形成されており、この挿通孔97の径は、略円筒形の形状で形成される回転部材55の外径と同程度の大きさになっている。このため、ゴミかご50を排水容器21内に収納した場合には、軸固定部26に装着されている抜け止め部材96に形成される挿通孔97には、ゴミかご50が有する回転部材55の下端付近が通った状態になる。ここで、回転部材55の下端部の外周面には、抜け止め部材96の挿通孔97よりも径が大きい円板状の形状で形成された回転部材鍔部98が設けられている。軸固定部26に抜け止め部材96を装着した状態で、ゴミかご50を排水容器21内に収納した場合には、抜け止め部材96の挿通孔97には、回転部材55の下端付近が通った状態になるため、回転部材鍔部98は、挿通孔97よりも下方側に位置することになる。このため、回転部材55は、当該回転部材55が上方に移動する場合には、回転部材鍔部98が抜け止め部材96に当接する部分までしか移動することができず、上方への移動が抜け止め部材96によって規制される。即ち、抜け止め部材96が回転部材55の移動を規制する方向は、回転部材55の軸受部56に挿入した軸部材40が軸受部56から抜去する方向になっている。このように、抜け止め部材96は、回転部材55に挿入した軸部材40が抜去する方向への回転部材55の移動を規制すると共に、排水容器21に設けられる軸固定部26に対して着脱可能な抜け止め機構として設けられている。この実施形態5に係る脱水装置95は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態5に係る脱水装置95では、排水容器21の軸固定部26に抜け止め部材96を装着した状態でゴミの脱水を行うが、脱水を行うためにゴミかご50を回転させる場合、回転が停止している場合よりもゴミかご50は浮上する。この場合、ゴミかご50に設けられている回転部材55も浮上し、即ち、上方に移動するが、回転部材55に設けられる回転部材鍔部98の上方には、抜け止め部材96の閉塞部分が設けられている。このため、ゴミかご50が浮上し、回転部材鍔部98が上方に所定量移動した場合、回転部材鍔部98が抜け止め部材96に接触し、回転部材55を有するゴミかご50は、それ以上の上方への移動が、抜け止め部材96によって規制される。ゴミの脱水を行うために排水容器21に給水を行った場合、上方へのゴミかご50の移動は、このように抜け止め部材96によって規制され、ゴミかご50は、上方への移動が規制された状態で回転をする。以上の実施形態5に係る脱水装置95は、ゴミかご50の浮上を規制する抜け止め部材96を設けているため、ゴミの脱水を行う際に、必要以上にゴミかご50が浮上することを抑制することができる。このため、ゴミかご50の高さを、軸部材40側から回転部材55側に水を供給するのに適切な高さに維持することができ、より確実に、噴出する水の反作用によってゴミかご50を回転させ、ゴミの脱水を行うことができる。この結果、ゴミかご50内のゴミの廃棄時に垂れる水を、より確実に低減することができる。なお、上述した脱水装置2、70、80、90、95は、脱水用給水管12から供給された水によってゴミかご50を回転させているが、さらに、脱水用給水管12から供給される水による回転力を増加させる手段を設けてもよい。図12は、実施形態2に係る脱水装置の変形例を示す説明図である。脱水用給水管12から供給される水によるゴミかご50の回転力を増加させる場合には、例えば、図12に示すように、脱水用給水管12に、通水路42に供給する水に空気を混合する空気混合手段であるアスピレータ100を設けてもよい。このアスピレータ100は、脱水用給水管12を流れる水が減圧する状態を作り出すことにより、外部の空気を吸気部101から吸気し、この空気を、脱水用給水管12を流れる水に送り込む。これにより、脱水用給水管12を流れる水に、空気を混合する。このように空気が混合した水が脱水用給水管12から供給される排水器20では、この水が軸部材40の通水路42からゴミかご50の回転部材55に流れ、噴出孔62から噴出することによりゴミかご50が回転をするが、噴出する水には空気が混合されているため、噴出時の反作用が大きくなる。このため、噴出孔62から噴出する水の反作用によるゴミかご50の回転力は大きくなるため、ゴミかご50は、より回転をし易くなり、より確実に脱水を行うことができる。また、脱水用給水管12にアスピレータ100に設け、脱水用給水管12を流れる水に空気を混合することにより、脱水用給水管12から排水器20への給水量に対するゴミかご50の回転力を大きくすることができるため、回転力を大きくする必要がない場合は、脱水用給水管12から給水する水の量を少なくすることができる。これにより、排水器20に給水することによってゴミの脱水をする場合における節水を行うことができる。また、ゴミかご50の回転部材55が有する噴出部60に、外方噴出孔63を設けた場合、脱水用給水管12から給水された水を外方噴出孔63から噴出することにより、排水容器21の内壁の洗浄を行うことができるが、脱水用給水管12を流れる水に空気を混合した場合には、外方噴出孔63から噴出する水による洗浄力を大きくすることができる。これにより、より確実に、清掃性を向上させることができる。また、このように脱水用給水管12から給水する水による洗浄力を、さらに大きくする場合には、洗浄剤を用いてもよい。図13は、実施形態2に係る脱水装置の変形例を示す説明図である。洗浄剤を用いる場合には、例えば、図13に示すように、アスピレータ100の吸気部101に、洗浄剤を投入可能な洗浄剤投入部105を接続してもよい。これにより、アスピレータ100は、洗浄剤投入部105に投入された洗浄剤を吸気部101から取り入れ、脱水用給水管12を流れる水に混合することができるため、排水器20に給水する水に洗浄剤を混合することが可能になる。このように、洗浄剤投入部105を設け、洗浄剤投入部105に投入した洗浄剤を、脱水用給水管12を流れる水にアスピレータ100によって混合可能にすることにより、洗浄剤が混合された水を、外方噴出孔63から噴出することができる。これにより、外方噴出孔63から噴出した水で排水容器21の内壁を洗浄する際に、高い洗浄力で洗浄することができ、より確実に、清掃性を向上させることができる。また、上述した脱水装置2、70、80、90、95では、水栓用給水管10から脱水用給水管12に流入した水を、そのまま排水容器21に設けられる通水路42に供給しているが、排水容器21側に給水を行う場合には、一旦水を溜めてから給水してもよい。図14は、実施形態3に係る脱水装置の変形例の構成図である。例えば、図14に示すように、脱水用給水管12における脱水用バルブ87よりも排水容器21側の位置に、脱水用給水管12を流れる水を溜める貯水タンク110と、貯水タンク110に貯水されている水を排水容器21側に送るポンプ111と、を設けてもよい。この場合、脱水用バルブ87とポンプ111とには、これらを制御する制御基板115を接続し、この制御基板115によって、脱水用バルブ87とポンプ111とを制御可能にする。また、この場合、実施形態3に係る脱水装置80と同様に、排水蓋81に磁石82を設けると共に排水容器21に磁力接点スイッチ85を設け、この磁力接点スイッチ85は、制御基板115に接続する。これにより、制御基板115は、磁力接点スイッチ85による磁石82からの磁力の検出結果に応じて、つまり、排水蓋81によるシンク開口部22の閉塞状態に応じて、脱水用バルブ87とポンプ111とを制御することが可能になる。このように、脱水用給水管12に貯水タンク110を設けた場合には、脱水用バルブ87の開放時に貯水タンク110に流れた水を貯水タンク110で一旦貯水し、ゴミの脱水を行う場合には、貯水タンク110に貯水されている水を、ポンプ111によって排水容器21の通水路42に給水する。これらの脱水用バルブ87やポンプ111の制御は、排水蓋81でシンク開口部22を閉塞したことを磁力接点スイッチ85で検出した場合に作動させる。つまり、シンク開口部22を閉じた場合に、ポンプ111を作動させて貯水タンク110内の水を排水容器21側に給水し、脱水用バルブ87を開放させて、水栓用給水管10側から貯水タンク110に水を流して貯水タンク110に貯水する。このように、脱水用給水管12に貯水タンク110とポンプ111とを設け、一旦貯水タンク110に貯水した水を排水容器21側に給水するようにすることにより、水栓用給水管10と排水容器21とが直接接続されなくなり、双方の間の水の流れが連続的にはならなくなる。このため、脱水用給水管12にバキュームブレーカ71を設ける必要がなくなる。つまり、バキュームブレーカ71は、外気を吸引するため、キッチンシステム1の本体3の上部等の外部に設ける必要があるが、このバキュームブレーカ71を設ける必要がなくなるため、キッチンシステム1の外観上、不必要なバキュームブレーカ71を設ける必要がなくなる。これにより、美観の向上を図ることができる。また、上述した脱水装置2、70、80、90、95では、ゴミかご50を回転させる際に水を噴出する噴出孔62は、回転中心を中心とする点対称となる2箇所に設けられているが、噴出孔62は、これ以外の数で設けてもよい。噴出孔62は、脱水用給水管12からの給水量や、ゴミかご50の大きさ、重量等に応じて、適切な数を設定して設けるのが好ましい。また、上述した脱水装置2、70、80、90、95では、回転部材55が有する噴出部60には、ゴミかご50を回転させるための水を噴出する噴出孔62の他に、排水容器21の内壁に向かって水を噴出する外方噴出孔63が形成されているが、軸部材40の吐水部43から吐水された水を噴出する孔は、これ以外の方向に噴出可能に設けてもよい。例えば、噴出部60から上方に水を噴出する孔を形成し、上方に噴出する水によってゴミかご50を洗浄可能に設けてもよい。回転部材55の噴出部60に形成される孔は、少なくとも、ゴミかご50を回転させる方向に水を噴出する噴出孔62が形成されていればよく、それ以外の孔は、必要に応じて適宜形成してもよい。また、実施形態3に係る脱水装置80では、排水蓋81によるシンク開口部22の閉塞状態を検出可能な閉塞検出手段として、排水蓋81に設ける磁石82と、排水容器21に設ける磁力接点スイッチ85とを用いているが、閉塞検出手段は、これら以外を用いてもよい。例えば、排水容器21に、排水蓋81の嵌合状態を検出するスイッチやセンサを閉塞検出手段として設け、排水容器21に対する排水蓋81の嵌合状態を検出することにより、排水蓋81によるシンク開口部22の閉塞状態を検出してもよい。また、上述した脱水装置2、70、80、90、95や、その変形例を構成する各部材や各手段は、適宜組み合わせて用いてもよい。