複数台誘導機を持ち、全誘導機の総和電流と電圧から誘導機磁束を演算する磁束演算器と、前記誘導機磁束と前記総和電流から瞬時誘導機速度を演算する速度演算器と、前記複数台誘導機の各個電流と前記電圧から誘導機間速度差発生信号を出力する速度差発生検知器を有し、前記総和電流と前記瞬時誘導機速度とトルク指令を基に前記複数台誘導機のトルクを一括制御するトルク制御手段を有する誘導機制御装置において、前記誘導機磁束と前記総和電流から補正誘導機速度を演算する補正速度演算器と、前記瞬時誘導機速度と前記補正誘導機速度と前記誘導機間速度差発生信号を入力し制御誘導機速度を出力する速度選択器を新たに追加し、前記瞬時誘導機速度の代わりに前記制御誘導機速度を前記トルク制御手段に入力することを特徴とする誘導機制御装置。前記誘導機間速度差発生信号を元に出力値を0まで絞るトルク指令減衰器を新たに設け、前記トルク指令の代わりに前記トルク指令減衰器の出力値を前記トルク制御手段に入力することを特徴とする請求項1記載の誘導機制御装置。前記補正速度演算器において、前記誘導機磁束φと前記総和電流iとの外積値と、積分ゲインGから、前記補正誘導機速度ωmHを下記積分式にて演算することを特徴とする請求項2記載の誘導機制御装置。ここで×は外積を表す演算子である。従来技術においては、以下に示す問題点がある。一括制御している一部車輪軸が空転あるいは滑走すると、誘導機の実際のすべりが大きくなり、誘導機磁束φが低下する。すると、微小値を微小値で割る際に発生する量子化誤差や丸め誤差により、式と式の演算精度が下がり、瞬時誘導機速度ωmの演算誤差が大きくなる。この誤差拡大が、トルク制御手段4のトルク制御を不安定とし、過電流や過電圧を発生させる。過電流や過電圧を防止するために、誘導機間速度差発生信号Kを検知したときにトルク制御を停止すると、運転手が再度運転指令をONするまで、トルクが出ないこととなるので、車両の走行性能が期待通りに出なくなる。さらに、運転指令ONの後、運転開始時に誘導機速度の拾い上げ制御が必要であり、ここでのトルク未出力期間の車両の走行性能劣化も考えられる。また、一部車輪軸が空転あるいは滑走している状態でトルク制御を開始すると、結局は誘導機の脱調を引き起こし、過電流や過電圧となる可能性がある。本発明は、以上の問題点を解決するためになされたものである。前述の問題点を解決するために、誘導機磁束φと総和電流iから補正誘導機速度ωmHを演算する補正速度演算器8と、瞬時誘導機速度ωmと補正誘導機速度ωmHと誘導機間速度差発生信号Kを入力し制御誘導機速度ωmSを出力する速度選択器9を新たに追加し、瞬時誘導機速度ωmの代わりに制御誘導機速度ωmSをトルク制御手段4に入力する。請求項2においては、誘導機間速度差発生信号Kを元に出力値を0まで絞るトルク指令減衰器10を新たに設け、トルク指令τの代わりにトルク指令減衰器の出力値τ0をトルク制御手段4に入力する。請求項3においては、補正速度演算器8において、誘導機磁束φと総和電流iとの外積値と、積分ゲインGから、補正誘導機速度ωmHを下記積分式にて演算する。ここで×は外積を表す演算子である。誘導機が脱調状態となる前に、一部車輪軸の空転、滑走が大きくなったことを誘導機間速度差発生信号Kとして検知できる。誘導機間速度差発生信号Kにより、トルク制御に用いる誘導機速度を切り替えることにより、一部車輪軸の空転、滑走の有無に関わらず、トルク制御手段による安定なトルク制御が実現できる。誘導機間速度差発生信号K検知状態により、トルク制御に用いる制御誘導機速度ωmSとして補正誘導機速度ωmHを選択した場合、誘導機磁束φ低下による演算速度誤差拡大を防ぐことができ、トルク制御を安定にすることができる。一部車輪軸の空転、滑走が収まり、誘導機間速度差発生信号Kが未検知状態になると、トルク制御に用いる制御誘導機速度ωmSとして瞬時誘導機速度ωmを選択し、通常のトルク制御に戻り、トルクを出力する。これにより、運転手の操作が不要となり、運転状態を維持したままで、効率的なトルク出力をすることができる。また、一部車輪軸の空転、滑走中には、通常のトルク制御に戻らないため、誘導機の脱調を防止することができる。誘導機磁束φと総和電流iから補正誘導機速度ωmHを演算する補正速度演算器8と、瞬時誘導機速度ωmと補正誘導機速度ωmHと誘導機間速度差発生信号Kを入力し制御誘導機速度ωmSを出力する速度選択器9を新たに追加し、瞬時誘導機速度ωmの代わりに制御誘導機速度ωmSをトルク制御手段4に入力することにより、一部車輪軸の空転、滑走の有無に関わらず、運転状態を維持したままで、トルク制御手段4による安定なトルク制御が実現できる。図1は、本発明の一実施例を示すブロック図であり、8は補正速度演算器、9は速度選択器である。補正速度演算器8は、総和電流iと誘導機磁束φを入力し、補正誘導機速度ωmHを演算する。演算式としては、誘導機磁束φの大きさが小さくなっても、補正誘導機速度ωmHの演算精度が保持できる演算式が適当である。補正速度演算器8の演算式の一例としては、下記の式、式がある。ここで、G1は積分補正ゲイン、×は外積を表す演算子である。式、式で補正誘導機速度ωmHを演算することにより、フィードバックトルクτFがトルク指令τに一致するように、補正誘導機速度ωmHが積分補正される。式は、割り算を使用していないため、式、式のように誘導機磁束φの大きさが小さくなった場合の精度落ちという欠点を解消することができる。速度選択器9は、瞬時誘導機速度ωmと補正誘導機速度ωmHと誘導機間速度差発生信号Kを入力し、制御誘導機速度ωmSを出力する。速度選択器9の一例としては、誘導機間速度差発生信号Kが検知状態であれば、補正誘導機速度ωmHを制御誘導機速度ωmSとして出力する。逆に、誘導機間速度差発生信号Kが未検知状態であれば、瞬時誘導機速度ωmを制御誘導機速度ωmSとして出力する。速度選択器9のその他の例としては、誘導機間速度差発生信号Kに対して時素T1を設けて、瞬時誘導機速度ωmと補正誘導機速度ωmHとを切り替えて、制御誘導機速度ωmSとする方式、誘導機間速度差発生信号Kの変化を起点として、瞬時誘導機速度ωmと補正誘導機速度ωmHの重み付けを時間T2かけて徐々に変えながら、制御誘導機速度ωmSとする方式、が考えられる。トルク制御手段4は、トルク指令τと制御誘導機速度ωmSと総和電流iを基に、全誘導機のトータルトルクがトルク指令τとなるような電圧指令vを出力する。電力変換器3は、電圧指令vを増幅し、負荷である誘導機101~104に電力を供給する。以上の構成とすることにより、誘導機間速度差発生信号Kにより、トルク制御に用いる誘導機速度を切り替えることができる。これにより、一部車輪軸の空転、滑走の有無に関わらず、運転状態を維持したままで、トルク制御手段による安定なトルク制御が実現できる。まず、車両制御の一部車輪軸の空転、滑走が発生した場合を考える。車両制御の一部車輪軸の空転、滑走が発生すると、速度差発生検知器7の出力である誘導機間速度差発生信号Kが検知状態となり、[制御誘導機速度ωmS=補正誘導機速度ωmH]となる。一部車輪軸の空転、滑走による誘導機磁束φの大きさ低下となっても、補正誘導機速度ωmHの演算精度は保持されるため、トルク制御手段4のトルク制御は安定となる。その後、車両制御の一部車輪軸の空転、滑走が収まると、速度差発生検知器7の出力である誘導機間速度差発生信号Kが未検知状態となり、[制御誘導機速度ωmS=瞬時誘導機速度ωm]となる。すなわち、通常のトルク制御に戻り、トルクを出力する。これにより、運転手の操作が不要となり、効率的なトルク出力をすることができる。一部車輪軸の空転、滑走は収まっているため、トルク制御手段4のトルク制御は安定となる。また、一部車輪軸の空転、滑走中には、通常のトルク制御に戻らないため、誘導機の脱調を防止することができる。車両制御の一部車輪軸の空転、滑走による速度演算誤差に限らず、トルクの一括制御対象となっている複数台誘導機の一部の軸速度に差ができた場合であっても、本発明は有効である。複数台誘導機の一部の軸速度に差ができる例としては、複数台誘導機につながる車輪径に差がある場合、車両台車に車軸が無く、カーブ走行時に内側車輪速度と外側車輪速度に差が発生した場合、が考えられる。図3は、本発明の一実施例を示すブロック図であり、10はトルク指令減衰器である。トルク指令減衰器10は、誘導機間速度差発生信号Kを基に、減衰トルク指令τ0を作成する。減衰トルク指令τ0は、誘導機間速度差発生信号Kが検知状態となったことを切っ掛けに、0に向かって絞られる。絞り方の例としては、ステップ、一定傾き直線、一次遅れ、等が考えられる。トルク制御手段4は、減衰トルク指令τ0と制御誘導機速度ωmSと総和電流iを基に、全誘導機のトータルトルクが減衰トルク指令τ0となるような電圧指令vを出力する。電力変換器3は、電圧指令vを増幅し、負荷である誘導機101~104に電力を供給する。以上の構成とすることにより、誘導機間速度差発生信号Kの検知により、トルク制御に用いるトルク指令を0に絞ることができる。これにより、全誘導機のトータルトルクが小さくなり、一部車輪軸の空転、滑走が収束方向に向かうことが期待でき、速度選択器9が[制御誘導機速度ωmS=補正誘導機速度ωmH]となる時間が短くなり、通常のトルク制御の時間が増えるため、効率的なトルク出力をすることができる。実施例1と同じく、車両制御の一部車輪軸の空転、滑走による速度演算誤差に限らず、トルクの一括制御対象となっている複数台誘導機の一部の軸速度に差ができた場合であっても、本発明は有効である。図3に示す本発明の一実施例においては、補正速度演算器8の演算式を、下記の式とすることができる。ここで、Gは積分補正ゲイン、×は外積を表す演算子である。式は、式でトルク指令τを0とした式から導かれる。式で補正誘導機速度ωmHを演算することにより、フィードバックトルク相当が0となるように、補正誘導機速度ωmHが積分補正される。式は、割り算を使用していないため、式、式のように誘導機磁束φの大きさが小さくなった場合の精度落ちという欠点を解消することができる。以上の構成とすることにより、一部車輪軸の空転、滑走による誘導機磁束φの大きさ低下となっても、補正誘導機速度ωmHの演算精度は保持されるため、トルク制御手段4のトルク制御は安定となる。実施例1と同じく、車両制御の一部車輪軸の空転、滑走による速度演算誤差に限らず、トルクの一括制御対象となっている複数台誘導機の一部の軸速度に差ができた場合であっても、本発明は有効である。