"光学装置のレンズ鏡筒先端に配置されるバリア機構であって、最も被写体側に設けられ、外光を透過させる開口部を有するカバー板と、前記カバー板の像側に設けられ、前記カバー板に対して回動可能に取り付けられた軸部と、外光を遮断する羽根部と、前記軸部と前記羽根部とを連結する第1の付勢手段と、により構成され、光軸に対して略垂直な平面に沿って回動することにより前記開口部の開閉を行うバリア羽根と、前記バリア羽根を前記開口部を開く方向へ付勢する第2の付勢手段と、前記軸部の像側に形成され、前記レンズ鏡筒の伸縮に伴い光軸方向に前後移動する直進筒の被写体側に形成された回動力伝達部に対して摺動可能に当接することで、前記軸部を前記カバー板に対して回動させる回動力伝達受け部と、を備え、前記バリア羽根の前記開口部を閉じる方向への動作中に前記バリア羽根に対して外力が加えられない場合は、前記軸部、前記第1の付勢手段および前記羽根部は一体的に移動し、前記バリア羽根の前記開口部を閉じる方向への動作中に外力により前記バリア羽根の動作が遮断された場合は、前記第1の付勢手段が変形して前記軸部と前記羽根部との相対位置をずらして前記外力を吸収することを特徴とするバリア機構。前記第1の付勢手段はコイルばねにより構成され、前記第2の付勢手段は前記カバー板と前記軸部との間に配置されたねじりばねによって構成され、前記開口部を閉じた状態では、前記コイルばねの変形により、前記羽根部を前記開口部を閉じる方向へ付勢させることを特徴とする請求項1に記載のバリア機構。前記バリア羽根は、上半バリア羽根と下半バリア羽根とにより構成され、前記開口部を閉じた状態で、さらに前記バリア羽根が前記開口部を閉じる方向へ回転されると、前記第1の付勢手段は、前記上半バリア羽根のエッジと前記下半バリア羽根のエッジとを当接させながら双方のエッジに沿う方向で互いに背反する方向へ付勢することを特徴とする請求項2に記載のバリア機構。前記第1の付勢手段は、C型ばねにより構成され、前記軸部に設けられた第1の溝と、前記羽根部に設けられた第2の溝とに跨嵌され、前記第2の付勢手段は、コイルばねにより構成され、一端が前記カバー板に固定され他端が前記軸部に固定され、前記開口部を閉じた状態では、前記C型ばねの変形により、前記羽根部を前記開口部を閉じる方向へ付勢させることを特徴とする請求項1に記載のバリア機構。前記軸部の一端部に第1の円弧部が形成され、前記羽根部の一端部に第2の円弧部が形成されており、前記第1の円弧部と前記第2の円弧部とにより、前記カバー板の像側面に光軸に対して略平行に突設された回動軸を挟み込み、前記バリア羽根の動作中に前記バリア羽根に対して外力が加えられない場合に、前記C型ばねの跨嵌により、前記軸部と前記羽根部との間に切欠部が形成されていることを特徴とする請求項4に記載のバリア機構。近年、光学装置の小型化の要求は厳しさを増している。これにともない、光学装置のサイズを決定する要因の一つであるバリア機構に対しても、小型化が強く要求されている。一般に、バリア機構の小型化を図る場合、バリア機構を構成する部品点数の削減がまず考えられる。特に、機構の光軸に沿う方向に配置されている部品を削減すれば、小型化の効果は大きい。しかしながら、従来のバリア機構では、化粧板、バリア羽根、バリアベースに加え、バリアベースの周りを取り囲むように配置された回動環がすべてバリア羽根の動作に有機的に寄与しているため、バリア羽根の円滑な動作のためにはどれも必須であり、削減することは不可能である。また、バリア羽根の円滑な動作を担保するために、バリア羽根の動作空間は確保しなければならない。したがって、従来の構成のままでは、バリア羽根の円滑な動作を確保しながら、バリア機構の小型化を図ることは困難である。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、バリア羽根の円滑な動作を確保しながら、光軸に沿う方向および光軸と直交する方向の小型化を図ることができるバリア機構を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるバリア機構は、光学装置のレンズ鏡筒先端に配置されるバリア機構であって、最も被写体側に設けられ、外光を透過させる開口部を有するカバー板と、前記カバー板の像側に設けられ、前記カバー板に対して回動可能に取り付けられた軸部と、外光を遮断する羽根部と、前記軸部と前記羽根部とを連結する第1の付勢手段と、により構成され、光軸に対して略垂直な平面に沿って回動することにより前記開口部の開閉を行うバリア羽根と、前記バリア羽根を前記開口部を開く方向へ付勢する第2の付勢手段と、前記軸部の像側に形成され、前記レンズ鏡筒の伸縮に伴い光軸方向に前後移動する直進筒の被写体側に形成された回動力伝達部に対して摺動可能に当接することで、前記軸部を前記カバー板に対して回動させる回動力伝達受け部と、を備え、前記バリア羽根の前記開口部を閉じる方向への動作中に前記バリア羽根に対して外力が加えられない場合は、前記軸部、前記第1の付勢手段および前記羽根部は一体的に移動し、前記バリア羽根の前記開口部を閉じる方向への動作中に外力により前記バリア羽根の動作が遮断された場合は、前記第1の付勢手段が変形して前記軸部と前記羽根部との相対位置をずらして前記外力を吸収することを特徴とする。さらに、この発明にかかるバリア機構は、前記発明において、前記第1の付勢手段はコイルばねにより構成され、前記第2の付勢手段は前記カバー板と前記軸部との間に配置されたねじりばねによって構成され、前記開口部を閉じた状態では、前記コイルばねの変形により、前記羽根部を前記開口部を閉じる方向へ付勢させることを特徴とする。さらに、この発明にかかるバリア機構は、前記発明において、前記バリア羽根は、上半バリア羽根と下半バリア羽根とにより構成され、前記開口部を閉じた状態で、さらに前記バリア羽根が前記開口部を閉じる方向へ回転されると、前記第1の付勢手段は、前記上半バリア羽根のエッジと前記下半バリア羽根のエッジとを当接させながら双方のエッジに沿う方向で互いに背反する方向へ付勢することを特徴とする。さらに、この発明にかかるバリア機構は、前記発明において、前記第1の付勢手段は、C型ばねにより構成され、前記軸部に設けられた第1の溝と、前記羽根部に設けられた第2の溝とに跨嵌され、前記第2の付勢手段は、コイルばねにより構成され、一端が前記カバー板に固定され他端が前記軸部に固定され、前記開口部を閉じた状態では、前記C型ばねの変形により、前記羽根部を前記開口部を閉じる方向へ付勢させることを特徴とする。さらに、この発明にかかるバリア機構は、前記発明において、前記軸部の一端部に第1の円弧部が形成され、前記羽根部の一端部に第2の円弧部が形成されており、前記第1の円弧部と前記第2の円弧部とにより、前記カバー板の像側面に光軸に対して略平行に突設された回動軸を挟み込み、前記バリア羽根の動作中に前記バリア羽根に対して外力が加えられない場合に、前記C型ばねの跨嵌により、前記軸部と前記羽根部との間に切欠部が形成されていることを特徴とする。この発明にかかるバリア機構によれば、バリア羽根の円滑な動作を確保しながら、光軸に沿う方向および光軸と直交する方向の小型化を図ることができるという効果を奏する。以下、添付図面を参照して、この発明にかかるバリア機構の好適な実施の形態を詳細に説明する。なお、以下の実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1図1-1は、実施の形態1にかかるバリア機構の構成を説明するための被写体側から見た分解斜視図である。また、図1-2は、実施の形態1にかかるバリア機構の構成を説明するための像側から見た分解斜視図である。両図において、左が被写体側、右が像側である。図1-1および図1-2に示すように、バリア機構100は、化粧板110カバー板、ねじりばね120第2の付勢手段、バリア羽根130、および取り付け部材140により構成される。バリア羽根130は、上半バリア羽根131と下半バリア羽根135とからなる。上半バリア羽根131は、羽根部132と、軸部133と、コイルばね134第1の付勢手段とにより構成される。羽根部132と軸部133とは、コイルばね134により連結されている。なお、羽根部132とコイルばね134との連結は、羽根部132に突起部を設け、この突起部にコイルばね134を挿入してもよいし、接着剤などによって接着してもよい。羽根部132からコイルばね134が外れることがなければ、特に連結方法は限定されない。軸部133とコイルばね134との連結も同様である。羽根部132の被写体側の外淵部近傍には、規制部132a,132bが形成されている。規制部132a,132bは、上半バリア羽根131の動作時に羽根部132が化粧板110から外れたり、ずれたりしないようにするためのものである。軸部133には、軸部133を後述する化粧板110の回動軸に取り付けるための貫通孔133aが形成されている。また、軸部133も像側の貫通孔133aの外周側には、回動力伝達受け部133bが形成されている。回動力伝達受け部133bは、像方向に突起した一方向斜面を有しており、この斜面が後述する直進筒に形成された回動力伝達部に当接可能に形成されている。軸部133被写体側の貫通孔133a近傍には、ねじりばね120の一端を固定するためのストッパ133cが形成されている。一方、下半バリア羽根135は、羽根部136と、軸部137と、コイルばね138第1の付勢手段とにより構成される。羽根部136と軸部137とは、コイルばね138により連結されている。なお、羽根部136とコイルばね138との連結は、羽根部136に突起部を設け、この突起部にコイルばね138を挿入してもよいし、接着剤などによって接着してもよい。羽根部136からコイルばね138が外れることがなければ、特に連結方法は限定されない。軸部137とコイルばね138との連結も同様である。羽根部136の被写体側の外淵部近傍には、規制部136a,136bが形成されている。規制部136a,136bは、下半バリア羽根135の動作時に羽根部136が化粧板110から外れたり、ずれたりしないようにするためのものである。軸部137には、軸部137を後述する化粧板110の回動軸に取り付けるための貫通孔137aが形成されている。また、貫通孔137aの外周側に、回動力伝達受け部137bが形成されている。回動力伝達受け部137bは、像方向に突起した一方向斜面を有しており、この斜面が後述する直進筒に形成された回動力伝達部に当接可能に形成されている。軸部137被写体側の貫通孔137a近傍には、ねじりばね120の一端を固定するためのストッパ137cが形成されている。化粧板110は、開口部110aを有している。また、化粧板110の像側面には、化粧板110に対して垂直に延びる回動軸111,112が設けられている。回動軸111,112は、バリア機構100がレンズ鏡筒に取り付けられたときに、光軸に対して平行になる。回動軸111,112は化粧板110の中心光軸に対して点対称な位置にある。貫通孔133a,137aそれぞれに、回動軸111,112を貫通することで、回動軸111,112を中心にそれぞれ上半バリア羽根131、下半バリア羽根135が回動可能になる。回動軸111,112の頂部にはそれぞれ取り付け部材140を嵌め込むための孔部111a,112aが形成されている。回動軸111,112の近傍には、ねじりばね120の一端を固定するためのストッパ113,114が形成されている。さらに、化粧板110の像側面には、溝部115a,115b,116a,116bが形成されている。溝部115aは羽根部132の規制部132aを、溝部115bは羽根部132の規制部132bを嵌合させるためのものである。また、溝部116aは羽根部136の規制部136aを、溝部116bは羽根部136の規制部136bを嵌合させるためのものである。次に、図1-2を参照して、このバリア機構100の組み立て手順を説明する。最初に、上半バリア羽根131を化粧板110に取り付ける手順を示す。まず、化粧板110の像側面に突設された回動軸111に対してねじりばね120の環状部を通す。その状態で、回動軸111に上半バリア羽根131の軸部133に形成された貫通孔133aを通す。これと同時に、上半バリア羽根131の羽根部132に形成された規制部132a,132bをそれぞれ化粧板110に形成された溝部115a,115bに嵌合させる。このようにすることで、バリア機構100がレンズ鏡筒に取り付けられた状態で、上半バリア羽根131は回動軸111を中心に光軸に対して略垂直な平面に沿って回動可能になる。特に、規制部132a,132bが溝部115a,115bに規制されながら羽根部132が化粧板110に対して摺動するので、羽根部132が化粧板110から外れたり、軌道面からずれたりすることなく、円滑に動作する。次に、回動軸111に通したねじりばね120の一端を化粧板110のストッパ113に固定し、他端を軸部133に形成されたストッパ133cに固定する。このようにすることで、ねじりばね120の反発力により、上半バリア羽根131は、常に化粧板110の開口部110aを開く方向に付勢されることになる。また、開口部110aを閉じた状態では、コイルばね134の変形により、ねじりばね120の反発力を抗して羽根部132を開口部110aを閉じる方向へ付勢させる。最後に、回動軸111の孔部111aに取り付け部材140を嵌め込むことで、上半バリア羽根131のスラスト方向が化粧板110に対して固定される。なお、この状態で軸部133に形成された回動力伝達受け部133bの斜面は図の反時計回りに進む方向へ下っている。次に、下半バリア羽根135を化粧板110に取り付ける手順を示す。まず、化粧板110の像側面に突設された回動軸112に対してねじりばね120の環状部を通す。その状態で、回動軸112に下半バリア羽根135の軸部137に形成された貫通孔137aを通す。これと同時に、下半バリア羽根135の羽根部136に形成された規制部136a,136bをそれぞれ化粧板110に形成された溝部116a,116bに嵌合させる。このようにすることで、バリア機構100がレンズ鏡筒に取り付けられた状態で、下半バリア羽根135は回動軸112を中心に光軸に対して略垂直な平面に沿って回動可能になる。特に、規制部136a,136bが溝部116a,116bに規制されながら羽根部136が移動するので、羽根部136が化粧板110から外れたり、軌道面からずれたりすることなく、円滑に動作する。次に、回動軸112に通したねじりばね120の一端を化粧板110のストッパ114に固定し、他端を軸部137に形成されたストッパ137cに固定する。このようにすることで、ねじりばね120の反発力により、下半バリア羽根135は、常に化粧板110の開口部110aを開く方向に付勢されることになる。また、開口部110aを閉じた状態では、コイルばね138の変形により、ねじりばね120の反発力を抗して羽根部136を開口部110aを閉じる方向へ付勢させる。この後、回動軸112の孔部112aに取り付け部材140を嵌め込むことで、下半バリア羽根135のスラスト方向が化粧板110に対して固定される。なお、この状態で軸部137に形成された回動力伝達受け部137bの斜面は図の反時計回りに進む方向へ下っている。続いて、バリア機構100の動作について説明する。図2は、実施の形態1にかかるバリア機構をレンズ鏡筒に取り付けた状態を示す斜視図である。図3は、実施の形態1にかかるバリア機構の開口状態光学装置使用時を示す図である。また、図4は、実施の形態1にかかるバリア機構の閉口状態沈胴時を示す図である。なお、図3および図4は、像側から見た状態を示している。図2に示すように、このバリア機構100は、カメラなどの光学装置本体に搭載されるレンズ鏡筒不図示の先端部に取り付けられる。また、図3に示すように、上半バリア羽根131は、回動軸111を中心に回動可能になっている。下半バリア羽根135は、回動軸112を中心に回動可能になっている。そして、光学装置使用時には、直進筒150が像側に移動することで、上半バリア羽根131は回動軸111に通されているねじりばね120の付勢力のみを、下半バリア羽根135は回動軸112に通されているねじりばね120の付勢力のみを受ける。このため、上半バリア羽根131および下半バリア羽根135は、それぞれ化粧板110の開口部110aを開く方向図3の反時計回りの方向へ付勢され、開口部110aが開いた状態で保持される。これに対して、沈胴時光学装置不使用時には、レンズ鏡筒不図示の沈胴動作に従って、直進筒150が被写体側に移動することで、直進筒150に形成されている2つの回動力伝達部不図示は、回動力伝達受け部133b,137bの斜面に当接している。このため、回動力伝達受け部133b,137bの斜面が、回動力伝達部に対して摺動し、ねじりばね120の反発力を抗して軸部133,137をそれぞれ図3の時計回りの方向へ回転させる。これに従い、羽根部132、軸部133およびコイルばね134と、羽根部136、軸部137およびコイルばね138は、それぞれ一体的に時計回りの方向へ徐々に移動していき羽根部132,136が光軸中心付近で合わさって開口部110aを閉じる図4参照。なお、軸部133,137の回転は、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジと軽く接触した状態では止まらず、それらが強く押し付けあう状態になって完全に停止する。このとき、コイルばね134,138はいずれも変形しながら、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとを強く押し付ける方向に付勢する。そこで、コイルばね134,138の付勢力はねじりばね120の反発力を上回るようになっている。このため、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとが隙間なく合わさり、光学装置不使用時にゴミ等の侵入からレンズを保護することができる。なお、バリア機構100において、上半バリア羽根131と下半バリア羽根135とは、形状、大きさが同じであり、それぞれ化粧板110の中心光軸対して点対称な状態を保ちながら動作する。ところで、開口部110aが完全に閉じた状態であっても、何らかの原因で直進筒150が開口部110aを閉じる方向へ過剰動作をしてしまうこともあり得る。このような場合、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとがさらに強い力でぶつかり合って互いが破損するおそれがある。そこで、かかる不具合を回避するため、このバリア機構100では、さらに、軸部133,137がバリア羽根130を開口部110aを閉じる方向へ回転すると、コイルばね134,138が変形して、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとを双方のエッジに沿う方向で互いに背反する方向図4の矢印ア、イの方向に付勢する。このようにすることで、互いのエッジにかかる過剰な力を脱がして羽根部132,136の破損を回避することができる。また、設計上の制約で、バリア羽根130を、回動軸111,112を中心に開口部110aを閉じる方向に回動し、羽根部132,136のエッジが軽く接触した際に、羽根部132,136と開口部110aとの間に隙間が形成される可能性があるが、さらに、バリア羽根130を開口部110aを閉じる方向へ回転すると、コイルばね134,138が変形して、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとを双方のエッジに沿う方向で互いに背反する方向図4の矢印ア、イの方向にスライドすることで、羽根部132,136と開口部110aとの間に隙間を完全に埋めることができる。さらに、レンズ鏡筒が沈胴する際、バリア羽根130が閉位置に移動する途中で、使用者の不注意により指がバリア羽根130に挟まれてしまう事故も想像できる。また、何らかの異物がバリア機構100内に侵入して、バリア羽根130の動作が途中で遮られたりすることも想像できる。被写体側にバリア機構が備えられた光学装置では、異物がバリア羽根に挟まった場合でも、その物の破壊を避けるとともに、バリア羽根の損傷も回避する手段が必要になる。そこで、このバリア機構100では、以下のようにしてかかる障害を回避する。図5は、実施の形態1にかかるバリア機構の障害回避を説明するための図である。なお、図5は像側から見た状態を示している。このバリア機構100では、上半バリア羽根131は、羽根部132と軸部133とがコイルばね134により連結されて構成されている。また、下半バリア羽根135は、羽根部136と軸部137とがコイルばね138によって連結されて構成されている。このため、バリア羽根130が閉位置に移動する途中軸部133,137がそれぞれ図5に示す矢印ウ、エの方向への回転移動中で異物を挟み込んでしまった場合、コイルばね134,138が矢印オ、カの方向へよじれて変形して羽根部132と軸部133との相対位置および羽根部136と軸部137との相対位置をずらし、軸部133,137の回動駆動力が直接羽根部132,136に伝わることを回避する。すなわち、コイルばね134,138に衝撃を吸収する緩衝材としての機能をもたせている。このため、軸部133,137の回動駆動力が直接羽根部132,136に伝わることで生じる異物またはバリア羽根130の破壊を回避することができる。なお、異物が取り除かれた場合には、コイルばね134,138の復元力により、羽根部132,136が通常位置に戻り、前述したような通常動作に復帰する。以上説明したように、実施の形態1にかかるバリア機構は、化粧板110に上半バリア羽根131、下半バリア羽根135を直接取り付けるとともに、直進筒150の回動力を上半バリア羽根131、下半バリア羽根135に直接伝達することにより、バリア羽根130の開閉を行う。これにより、従来一般的であった、直進筒150の回動力をバリア羽根130に伝達するために必須とされていたバリアベースや、この周囲に配置される回動環などを廃することが可能になった。したがって、実施の形態1のバリア機構では、従来必須とされていた部材が不要になった分だけ、光軸方向および光軸と直交する方向の小型化が達成されている。また、従来必須とされていた部材を廃しても、羽根部132,136が化粧板110に対して円滑に動作できるような機構規制部132a,132b,136a,136bや溝部115a,115b,116a,116bを設けたため、バリア羽根130の動作に支障はない。さらに、上半バリア羽根131、下半バリア羽根135は、コイルばね134,138を含んで構成されている。このようにしたことにより、コイルばねという単純な部材を追加するのみで、開口部110aの閉口動作において、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとを隙間なく合わせるための付勢作用をもたらせることができるようになった。また、羽根部132のエッジと羽根部136のエッジとの間に異物が侵入した状態では、異物および羽根部132,136の損壊を防止するための緩衝作用をもたらせることができるようになった。実施の形態2図6-1は、実施の形態2にかかるバリア機構の構成を説明するための被写体側から見た分解斜視図である。また、図6-2は、実施の形態2にかかるバリア機構の構成を説明するための像側から見た分解斜視図である。両図において、左が被写体側、右が像側である。図6-1および図6-2に示すように、バリア機構200は、化粧板210カバー板、コイルばね220第2の付勢手段、バリア羽根230、および取り付け部材240により構成される。バリア羽根230は、上半バリア羽根231と下半バリア羽根235とからなる。上半バリア羽根231は、羽根部232と、軸部233と、C型ばね234第1の付勢手段とにより構成される。一方、下半バリア羽根235は、羽根部236と、軸部237と、C型ばね238第1の付勢手段とにより構成される。なお、C型ばね234,238の材質は、弾性力が得られるものであれば特に限定されない。たとえば、強い弾性力が得られ横方向に振れにくいばね用冷間圧延鋼帯やばね用ステンレス鋼帯などが好ましい。図7は、羽根部232,236の形状を示す被写体側から見た図である。羽根部232の内淵部は略L字形状をなしている。羽根部232の根元には、円弧部232aが形成されている。さらに、羽根部232の円弧部232a近傍に円弧状の溝部232b第1の溝が形成されている。溝部232bは、C型ばね234を嵌め込むためのものである。また、羽根部232の外淵部近傍に規制部232c,232dが形成されている。規制部232c,232dは、上半バリア羽根231の動作時に羽根部232を化粧板210から外れたり、ずれたりせずに化粧板210に対して円滑に摺動させるためのものである。一方、羽根部236の内淵部も略L字形状をなしている。羽根部236の根元には、円弧部236aが形成されている。さらに、円弧部236aの近傍に円弧状の溝部236b第1の溝が形成されている。また、羽根部236の外淵部近傍に規制部236c,236dが形成されている。規制部236c,236dは、下半バリア羽根235の動作時に羽根部236を化粧板210から外れたり、ずれたりせずに化粧板210に対して円滑に摺動させるためのものである。なお、羽根部232と羽根部236の形状は同じである。図8-1は、軸部233の形状を示す被写体側から見た斜視図である。図8-2は、軸部233の形状を示す像側から見た斜視図である。軸部233の一端部には、円弧部233aが形成されている。また、軸部233の被写体側の円弧部233a近傍には、円弧状の溝部233b第2の溝が形成されている。溝部233bは、C型ばね234を嵌め込むためのものである。さらに、軸部233において、円弧部233aとは反対側の外淵部に突起部233cが形成されている。この突起部233cは、コイルばね220を嵌め込むためのものである。さらに、軸部233の像側の円弧部233a近傍には、回動力伝達受け部233dが形成されている。回動力伝達受け部233dは、像方向に突起した一方向斜面を有しており、この斜面が後述する直進筒に形成された回動力伝達部に当接するようになっている。また、図示しないが軸部237の形状も軸部233と同様であり、同形状の円弧部237a、溝部237b第2の溝、突起部237c、回動力伝達受け部237dがそれぞれ形成されている。なお、回動力伝達受け部237dも像方向に突起した一方向斜面を有しており、この斜面が後述する直進筒に形成された回動力伝達部に当接するようになっている。図9は、バリア羽根230の構成を示す被写体側から見た図である。バリア羽根230は、上半バリア羽根231と下半バリア羽根235とからなる。羽根部232に形成された溝部232b第1の溝の端部と軸部233に形成された溝部233b第2の溝の端部を合わせ、溝部232bと溝部233bにC型ばね234第1の付勢手段を跨嵌することで、羽根部232と軸部233とが固定され、上半バリア羽根231が構成される。このとき、羽根部232の円弧部232aと軸部233の円弧部233aとが合わされ、上半バリア羽根231を後述する化粧板210の回動軸に取り付けるための貫通孔231aが形成される。また、羽根部232と軸部233との結合部に切欠部231bが形成される。切欠部231bが形成されることにより、上半バリア羽根231の羽根部232が外側に押圧された場合でも、羽根部232が軸部233に対して外側にストレスなく移動しながらC型ばね234が押圧力を吸収することができるようになる。同様に、羽根部236に形成された溝部236b第1の溝の端部と軸部237に形成された溝部237b第2の溝の端部を合わせ、溝部236bと溝部237bにC型ばね238第1の付勢手段を跨嵌することで、羽根部236と軸部237とが固定され、下半バリア羽根235が構成される。このとき、羽根部236の円弧部236aと軸部237の円弧部237aとが合わされ、下半バリア羽根235を後述する化粧板210の回動軸に取り付けるための貫通孔235aが形成される。また、羽根部236と軸部237との結合部に切欠部235bが形成される。切欠部235bが形成されることにより、下半バリア羽根235の羽根部236が外側に押圧された場合でも、羽根部236が軸部237に対して外側にストレスなく移動しながらC型ばね238が押圧力を吸収することができるようになる。図10は、化粧板210の形状を示す像側から見た斜視図である。化粧板210は、開口部210aを有している。また、化粧板210の像側面には、化粧板210に対して垂直に延びる回動軸211,212が設けられている。回動軸211,212は、バリア機構200がレンズ鏡筒に取り付けられたときに、光軸に対して平行になる。回動軸211,212は化粧板210の中心光軸に対して点対称な位置にある。上半バリア羽根231、下半バリア羽根235の貫通孔231a,235aそれぞれに、回動軸211,212を貫通することで、回動軸211,212を中心にそれぞれ上半バリア羽根231、下半バリア羽根235が回動可能になる。回動軸211,212の頂部には、それぞれ取り付け部材240を嵌め込むための孔部211a,212aが形成されている。回動軸211,212の近傍には、コイルばね220の一端を固定するためのストッパ213,214が形成されている。さらに、化粧板110の像側面には、溝部215,216が形成されている。溝部215は羽根部232の規制部232cを、溝部216は羽根部236の規制部236cを嵌合させるためのものである。次に、バリア機構200の組み立て手順を説明する。図11は、実施の形態2にかかるバリア機構の構成を示す像側から見た斜視図である。また、図12は、図11に示すA部の拡大図である。最初に、上半バリア羽根231を化粧板210に取り付ける手順を示す。まず、化粧板210の像側面に突設された回動軸211に対して上半バリア羽根231の貫通孔231aを通す。これと同時に、羽根部232に形成された規制部232cを化粧板110に形成された溝部215に嵌合させる。このようにすることで、バリア機構200がレンズ鏡筒に取り付けられた状態で、上半バリア羽根231は回動軸211を中心に光軸に対して略垂直な平面に沿って回動可能になる。特に、上半バリア羽根231の動作時に、規制部232cが溝部215に規制され、規制部232dが化粧板210の像側面を摺動しながら羽根部232が移動するので、羽根部232が化粧板210から外れたり、軌道面からずれたりすることなく、円滑に動作できるようになる。次に、軸部233に形成された突起部233cにコイルばね220の一端を嵌め込み、他端を化粧板210の像側面に形成されたストッパ213に固定する。このとき、コイルばね220は縮む方向に押圧された状態で固定される。このため、上半バリア羽根231は、コイルばね220の反発力により、常に化粧板210の開口部210aを開く方向に付勢されることになる。また、開口部110aを閉じた状態では、C型ばね234の変形により、コイルばね220の反発力を抗して羽根部232を開口部110aを閉じる方向へ付勢させる。最後に、回動軸211の孔部211aに取り付け部材240を嵌め込む。こうすることで、上半バリア羽根231のスラスト方向が化粧板210に対して固定される。このときに、C型バネ234が上半バリア羽根231と化粧板210との間に挟まれて保持されているため、溝部232b第1の溝と溝部233b第2の溝から脱落することがない。なお、この状態で軸部233に形成された回動力伝達受け部233dの斜面は図の反時計回りに進む方向へ下っている図12を参照。続けて、下半バリア羽根235を化粧板210に取り付ける手順を示す。まず、化粧板210の像側面に突設された回動軸212に対して下半バリア羽根235の貫通孔235aを通す。これと同時に、羽根部236に形成された規制部236cを化粧板210に形成された溝部216に嵌合させる。このようにすることで、バリア機構200がレンズ鏡筒に取り付けられた状態で、下半バリア羽根235は回動軸212を中心に光軸に対して略垂直な平面に沿って回動可能になる。特に、下半バリア羽根235の動作時に、規制部236cが溝部216に規制され、規制部236dが化粧板210の像側面を摺動しながら羽根部236が移動するので、羽根部236が化粧板210から外れたり、軌道面からずれたりすることなく、円滑に動作できるようになる。次に、軸部237に形成された突起部237cにコイルばね220の一端を嵌め込み、他端を化粧板210の像側面に形成されたストッパ214に固定する。このとき、コイルばね220は縮む方向に押圧された状態で固定される。このため、下半バリア羽根235は、コイルばね220の反発力により、常に化粧板210の開口部210aを開く方向に付勢されることになる。また、開口部110aを閉じた状態では、C型ばね238の変形により、コイルばね220の反発力を抗して羽根部236を開口部110aを閉じる方向へ付勢させる。最後に、回動軸212の孔部212aに取り付け部材240を嵌め込む。こうすることで、下半バリア羽根235のスラスト方向が化粧板210に対して固定される。このときに、C型バネ238が下半バリア羽根235と化粧板210との間に挟まれて保持されているため、溝部236b第1の溝と溝部237b第2の溝から脱落することがない。なお、この状態で軸部237に形成された回動力伝達受け部237dの斜面は図の反時計回りに進む方向へ下っている。次に、バリア機構200の動作について説明する。図13は、実施の形態2にかかるバリア機構をレンズ鏡筒に取り付けた状態を示す光軸に沿う断面図である。図14は、実施の形態2にかかるバリア機構の開口状態光学装置使用時を示す図である。なお、図14は像側から見た状態を示している。図13に示すように、このバリア機構200は、カメラなどの光学装置本体に搭載されるレンズ鏡筒不図示の先端部に取り付けられる。直進筒250には、軸部237の回動力伝達受け部237dの斜面に当接する回動力伝達部251が形成されている。なお、図示していないが、直進筒250には、軸部233の回動力伝達受け部233dの斜面に当接する回動力伝達部も形成されている。直進筒250は、レンズ鏡筒の伸縮に従い光軸方向に前後移動することで、回動力伝達受け部233d,237dの斜面が回動力伝達部に対して摺動し、バリア羽根230を開閉させる。また、図14に示すように、上半バリア羽根231は、回動軸211を中心に回動可能になっている。下半バリア羽根235は、回動軸212を中心に回動可能になっている。そして、光学装置使用時には、直進筒250が像側に移動することで、上半バリア羽根231はコイルばね220の付勢力のみを、下半バリア羽根235はコイルばね220の付勢力のみを受ける。このため、上半バリア羽根231および下半バリア羽根235は、それぞれ化粧板210に対して図14の反時計回りの方向に付勢され、バリア羽根230が開いた状態で保持される。これに対して、沈胴時光学装置不使用時には、レンズ鏡筒不図示の沈胴動作に従って、直進筒250が被写体側に移動することで、直進筒250に形成されている2つの回動力伝達部不図示は、回動力伝達受け部233d,237dの斜面に当接している。このため、回動力伝達受け部233d,237dの斜面が、回動力伝達部に対して摺動し、コイルばね220の反発力を抗して軸部233,237をそれぞれ図14の時計回りの方向へ回転させる。これに従い、羽根部232、軸部233およびC型ばね234と、羽根部236、軸部237およびC型ばね238は、それぞれ一体的に時計回りの方向へ徐々に移動していき羽根部232,236が光軸中心付近で合わさって開口部210aを閉じる。なお、軸部233,237の回転は、羽根部232のエッジと羽根部236のエッジとが軽く接触した状態では止まらず、それらが強く押し付けあう状態になって完全に停止する。このとき、C型ばね234,238はいずれも変形しながら、羽根部232のエッジと羽根部236のエッジと強く押し付ける方向に付勢する。そこで、C型ばね234,238の付勢力はコイルばね220の反発力を上回るようになっている。このため、羽根部232のエッジと羽根部236のエッジとが隙間なく合わさり、光学装置不使用時にゴミ等の侵入からレンズを保護することができる。なお、バリア機構200において、C型ばね234,238はバリア羽根230の動作時の振動等の影響で外れないように取り付けられている。上半バリア羽根231と下半バリア羽根235とは、形状、大きさが同じであり、それぞれ化粧板210の中心光軸対してに点対称な状態を保ちながら動作する。さらに、レンズ鏡筒が沈胴する際、バリア羽根230が閉位置に移動する途中で、使用者の不注意により指がバリア羽根230に挟まれてしまう事故も想像できる。また、異物がバリア機構200内に侵入して、バリア羽根230の動作が途中で遮られたりすることも想像できる。被写体側にバリア機構が備えられた光学装置では、異物がバリア羽根に挟まった場合でも、その物の破壊を避けるとともに、バリア羽根の損傷も回避する手段が必要になる。そこで、このバリア機構200では、以下のようにしてかかる障害を、回避する。図15は、実施の形態2にかかるバリア機構の障害回避を説明するための図である。なお、図15は、被写体側から見た状態を示している。このバリア機構200では、上半バリア羽根231は、羽根部232と軸部233とがC型ばね234により連結されて構成されている。また、下半バリア羽根235は、羽根部236と軸部237とがC型ばね238によって連結されて構成されている。このため、バリア羽根230が閉位置に移動する途中軸部233,237がそれぞれ図15に示す矢印キ、クの方向への回転移動中で異物を挟み込んでしまった場合、上半バリア羽根231のC型ばね234が開く方向矢印コ、ケの方向に、下半バリア羽根235のC型ばね238も開く方向矢印サ、シの方向に変形して、羽根部232と軸部233との相対位置および羽根部236と軸部237との相対位置をずらし、軸部233,237の回動駆動力が直接羽根部232,236に伝わることを回避する。すなわち、二つのC型ばねに衝撃を吸収する緩衝材としての機能をもたせている。このため、軸部233,237の回動駆動力が直接羽根部232,236に伝わることで生じる異物またはバリア羽根230の破壊を回避することができる。なお、異物が取り除かれた場合には、C型ばね234,238の復元力により、羽根部232,236が通常位置に戻り、前述したような通常動作に復帰する。以上説明したように、実施の形態2にかかるバリア機構は、化粧板210に上半バリア羽根231、下半バリア羽根235を直接取り付けるとともに、直進筒250の回動力を上半バリア羽根231、下半バリア羽根235に直接伝達することにより、バリア羽根230の開閉を行う。これにより、従来一般的であった、直進筒250の回動力をバリア羽根230に伝達するために必須とされていたバリアベースや、この周囲に配置される回動環などを廃することが可能になった。この結果、実施の形態2のバリア機構では、従来必須とされていた部材が不要になった分だけ、光軸方向および光軸と直交する方向の小型化が達成されている。また、従来必須とされていた部材を廃しても、羽根部232,236が化粧板210に対して円滑に動作できるような機構規制部232c,232d,236c,236dや溝部215,216を設けたため、バリア羽根230の動作に支障はない。さらに、上半バリア羽根231はC型ばね234を、下半バリア羽根235はC型ばね238を含んで構成されている。このようにしたことにより、C型ばねという単純な部材を追加するのみで、開口部210aの閉口動作において、羽根部232のエッジと羽根部236のエッジとを隙間なく合わせるための付勢作用をもたらせることができるようになった。また、羽根部232のエッジと羽根部236のエッジとの間に異物が侵入した状態では、異物および羽根部232,236の損壊を防止するための緩衝作用をもたらせることができるようになった。"