構内の熱損失係数Kを決定するための方法であって、-非占有の前記構内において、狭い時間間隔での前記構内内部の少なくとも1つの温度Tikの一連の測定が、前記構内の別個の加熱パワーPtotkに対応する少なくとも2つの連続した時間期間Dkにわたって実行されることと、-前記同じ狭い時間間隔で外気の温度Tekが決定されることと、-各時間期間Dkに対して、時間の関数としての、前記値T値Tikの変化Tiktに基づいて、前記変化Tiktが実質的に線形である時間間隔Δtkが存在すれば、前記曲線Tiktの接線の傾斜αkが、この時間間隔Δtkにわたって決定され、前記構内の熱損失係数Kの値が、前記傾斜αkに基づいて推定されることと、または、前記変化Tiktが実質的に線形である時間間隔が存在しなければ、時間間隔Δtk’が選択され、この時間間隔にわたって、前記変化Tiktは実質的にexp-t/τのタイプの指数関数であり、ここでτは前記構内の熱時定数であり、かつ、前記構内の熱損失係数Kの値が推定され、これは曲線Ln[θkt-Ptotk/K/θk0-Ptotk/K]が直線であるような値であり、ここで、θkt=Tik-Tekm’であり、Tekm’は前記時間間隔Δtk’にわたって前記外気の温度測定Tekの平均である、ことと、の各ステップを備えることを特徴とする方法。各時間期間Dkに対して、前記構内の前記加熱パワーPtotkが、制御されたパワー源により賦課される加熱パワーPimpkを備えることを特徴とする、請求項1に記載の方法。-前記非占有の構内において、かつ2つの連続した時間期間D1およびD2にわたって、i.前記第1時間期間D1にわたって、制御されたパワー源による前記構内の第1賦課加熱パワーPimp1の印加、および狭い時間間隔での前記構内内部の少なくとも1つの温度Ti1の一連の測定と共に、前記同じ狭い時間間隔での前記外気の温度Te1の決定が、実行されることと、ii.前記第2時間期間D2にわたって、制御されたパワー源による前記構内の第2賦課加熱パワーPimp2の印加ここで前記第2賦課加熱パワーPimp2は前記第1パワーPimp1と異なる、および狭い時間間隔での前記構内内部の少なくとも1つの温度Ti2の一連の測定と共に、前記同じ狭い時間間隔での前記外気の温度Te2の決定が、実行されることと、-前記第1および第2時間期間D1およびD2の各々に対して、前記変化Ti1tまたはTi2tが実質的に線形である時間間隔Δt1またはΔt2が選ばれ、かつ、この時間間隔Δt1またはΔt2にわたって、前記曲線Tiktk=1or2に対する接線の傾斜α1またはα2が決定されることと、-前記構内の熱損失係数Kの値が、前記傾斜の比率α1/α2に基づいて推定されることと、の各ステップを備えることを特徴とする、請求項1~2のいずれかに記載の方法。前記第1賦課加熱パワーPimp1および前記第2賦課加熱パワーPimp2の内から一方のパワーがゼロであるのに対し、他方のパワーがゼロでないことを特徴とする、請求項3に記載の方法。前記制御されたパワー源が、前記構内の固定された設備品目であることを特徴とする、請求項2~4のいずれか一項に記載の方法。前記制御されたパワー源が、前記方法の実施のために前記構内に特別に持ち込まれた源であることを特徴とする、請求項2~4のいずれか一項に記載の方法。各時間期間Dkにわたって、前記外気の温度Tekが安定であることを特徴とする、請求項1~6のいずれか一項に記載の方法。各時間期間Dkにわたって、太陽輻射が弱い、好ましくはゼロであることを特徴とする、請求項1~7のいずれか一項に記載の方法。単一の夜期間にわたって、これの全体が実行されることを特徴とする、請求項8に記載の方法。各時間期間Dkにわたって、前記構内に適合した任意の固定換気システムの働きが不活発化されることを特徴とする、請求項1~9のいずれか一項に記載の方法。前記同じ狭い時間間隔での前記外気温度Tekの決定が、一連の測定を通して得られることを特徴とする、請求項1~10のいずれか一項に記載の方法。前記構内内部での一連の温度測定の各々が、周囲温度の測定、壁の温度の測定および/または放射平均温度の測定を備えることを特徴とする、請求項1~11のいずれか一項に記載の方法。前記構内内部の温度Tikを測定する少なくとも1つの温度センサと、制御されたパワー源を備えた前記構内を均一に加熱するための加熱装置とを備えることを特徴とする、請求項1~12のいずれか一項に記載の方法を実施するための装置。前記加熱装置が前記構内の熱容量を直接加熱し、かつ前記温度センサが前記構内内部の空気の温度を測定することを特徴とする、請求項13に記載の方法。前記構内内部の温度測定Tikを取得するための手段と、前記取得された温度測定に基づいて前記構内の熱損失係数Kを計算する手段と、前記取得された温度測定の関数として前記パワー源を自動制御する手段と、を備える電子中央ユニットをさらに備えることを特徴とする、請求項13および14のいずれか一項に記載の装置。実効熱容量Cが既知である構内の熱損失係数Kを決定するための方法であって、ここでCは、外気の温度が一定であるのに対し、前記構内内部の周囲温度を1Kケルビンだけ上昇させるのに必要なエネルギーであり、-非占有の前記構内において、狭い時間間隔での前記構内内部の少なくとも1つの温度Tiの一連の測定が、前記構内のゼロでない加熱パワーPtotに対応する単一の時間期間にわたって実行されることと、-前記同じ狭い時間間隔で前記外気の温度Teが決定されることと、-時間の関数としての、量Tiの変化Titに基づいて、前記変化Titが実質的に線形である時間間隔Δtが存在すれば、前記曲線Titに対する接線の傾斜αが、この時間間隔Δtにわたって決定され、前記構内の熱損失係数Kの値が、前記傾斜αおよび前記構内の前記実効熱容量Cに基づいて推定されることと、または、前記変化Titが実質的に線形である時間間隔が存在しなければ、時間間隔Δt’が選択され、この時間間隔にわたって、前記変化Titは実質的にexp-Kt/Cのタイプの指数関数であり、かつ、前記構内の熱損失係数の値が推定され、これが、曲線Ln[θt-Ptot/K/θ0-Ptot/K]が直線であるような値であり、ここで、θt=Tit-Tem’であり、Tem’は前記時間間隔Δt’にわたる前記外気の温度測定Teの平均である、ことと、の各ステップを備えることを特徴とする方法。図3を参照すると、本発明による方法は、ヒートポンプ2を装備した最近の建築物である戸建住宅1の熱損失係数Kを決定するために実施される。ヒートポンプ2は、住宅の均一な加熱を可能とする、床を基礎とする加熱システム3にエネルギーを供給する。特に、床を基礎とする加熱システム3は、住宅内部の壁の温度が、住宅内部の周囲空気の温度と実質的に等しくなるように、住宅1の加熱を保証する。住宅1の熱損失係数Kは、住宅のエネルギー性能診断の枠組みの中で求められてもよく、例えば、住宅1が、BBCブランドまたはパッシブハウスPassivhausブランドのような断熱の点から、ある種の品質ブランドを満足することを立証するために求められてもよい。住宅の加熱のためのヒートポンプ2によって提供される加熱パワーは、以前に説明したように、特にヒートポンプのCOPに基づいて容易に決定できる。それゆえに、ヒートポンプ2は、住宅のための加熱パルスを発生させるのに良く適合する制御されたパワー源を、すなわち賦課加熱パワーPimpkを構成し、これは本発明の方法によって要求される。この例においては、ヒートポンプ2のCOPの値は、4.23に等しい。住宅1の熱損失係数Kを決定するための本方法は、住宅が占有されていない間に実施される。そのうえ、住宅1は、2つの湿気調節可能な片流れ調節機械換気CMVを備えた固定換気システムを装備しており、これらは、本方法を実施している間は停止されない。しかしながら、住宅1が非占有であり、かつ本方法の測定期間が比較的短い場合には、これらのCMVは、本方法の中では働かないと考えてもよい。以前に述べたように、本発明の方法は、これの全体が単一時間期間にわたって、連続的に実施されるのが好ましい。図4~図6で表された例がこれにあたるが、その理由は、図4で明瞭に見られるように、第2時間期間D2この中でゼロでない賦課加熱パワーPimp2が住宅1に印加されるは、第1時間期間D1この中でゼロ加熱賦課パワーPimp1が住宅に印加されるの後に直ちに続くからである。図4~図6の例では、本方法は約1500分続く連続した時間期間にわたって実施され、かつ、これは夕方に始まり、次の昼間へと延びる。1500分のこの時間期間にわたって、本方法の実施中の天候は曇りであったので、記録された太陽輻射は低い。さらに、住宅のシャッターは、本方法の実施中は閉じられていた。これらの条件の下では、住宅1の加熱への太陽輻射の寄与は、無視してもよい。そのうえ、加熱パルスを印加するために使用されたもの以外のパワー源は、本方法の中では住宅1内で稼働していない。したがって、各時間期間D1およびD2に対して、エネルギーバランスで考慮すべきパワーは、賦課加熱パワーPimp1またはPimp2だけである。本方法の第1ステップでは、これは第1時間期間D1に対応するものであるが、ゼロ第1賦課加熱パワーPimp1が住宅1に印加され、開始温度Ti1d=17°Cから始まり、すなわち、加熱システム3は、この期間D1の間は動作しない。住宅内部の周囲温度Ti1は、その後、住宅の2つの異なった部屋で、すなわちメインルームおよびベッドルームで10分ごとに測定される。この目的のために、温度センサは、これらの2つの部屋の各々に、180cmの高さで周囲空気の中に設置される。この例では、メインルーム内部の測定された周囲温度の変化、およびベッドルーム内部の測定された周囲温度の変化は、ほとんど同一である。確かに、住宅1の加熱は特に均一であり、その結果、周囲温度は住宅の全ての部屋で同じである。図4~図6において、メインルーム内部の周囲温度の変化のみが表されているが、ベッドルーム内部の周囲温度の変化は、同様なプロファイルを持つと考えられる。時間期間D1の間の、時間の関数としての、住宅の内部温度の変化Ti1を表す曲線は、図5に示される。この図で見られるように、住宅1に対する温度降下曲線は、時間間隔Δt1にわたって実質的に線形部分を示す。曲線のこの線形部分に方程式をフィッティングすると、Ti1=16.5°C-0.003t-800と与えられ、ここで、tは分で表された時間である。図5はまた、時間期間D1の間の、外気Te1の温度の変化を描いている。時間間隔Δt1にわたる外気の温度Te1は十分に安定であるが、その理由は、外気の温度が実質的に一定で、時間間隔Δt1にわたる平均温度、すなわち、この例におけるTe1m=5°Cに等しいと考えることができるからである。本方法の第2ステップこれは第2時間期間D2に対応するにおいて、住宅1における加熱は、住宅1において第2賦課加熱パワーPimp2を印加することによって回復されるが、第2賦課加熱パワーPimp2は、住宅1内にヒートポンプ2によって加えられた最大パワー、すなわち開始温度Ti2d=15°Cから始めて、Pimp2=COP×5000W=4.23×5000Wに等しい。第1ステップにおけるように、住宅内部の周囲温度Ti2は、その後、住宅のメインルームおよびベッドルームにそれぞれ設置された2つの温度センサによって、10分ごとに測定され、各回とも180cmの高さで周囲空気の中で測定される。ここで再び、メインルーム内部の周囲温度の変化およびベッドルーム内部の周囲温度の変化は、ほとんど同一であることが、測定によって示される。図6は、時間期間D2の間の、時間の関数としての、住宅の内部温度の変化Ti2を表す曲線を示す。この図で見られるように、住宅1の温度上昇曲線は、時間間隔Δt2にわたって実質的に線形部分を示している。曲線のこの線形部分に方程式をフィッティングすると、Ti2=16.2°C0.014t-1730と与えられ、ここで、tは分で表した時間である。同じ時間期間D2の間の、外気温度の変化Te2もまた、図6に示している。第1ステップにおけるように、時間間隔Δt2にわたる外気温度Te2は十分に安定であり、その理由は、外気温度が実質的に一定で、かつ時間間隔Δt2にわたる平均温度、すなわち、この例におけるTe2m=14°Cに等しいと考えることができるからである。一方では量Ti2tの変化を表す直線の傾斜α2に対する、他方では量Ti1tの変化を表す直線の傾斜α1の比率α1/α2は、それゆえに、α1/α2=-0.003/0.014に等しい。以前の方程式2によれば、傾斜の比率α1/α2は、Ptot1-θ1m.K/Ptot2-θ2m.Kに等しく、θ1m=10.9°C、θ2m=3.9°C、Pimp1=0W、Pimp2=4.23×5000Wとすることにより、住宅1の熱損失係数Kの値は、Kcalc=386W/Kと得られる。実際に、内部温度Tikおよび外部温度Tekを取得するステップ、および取得された温度に基づいて熱損失係数Kを計算するステップは、マイクロプロセッサまたは他の任意の適切な電子計算ユニットによって実行されてもよい。加熱は建物の構造を介して供給されたので、関係式4が適用可能であり、かつ、hi=8W/m2.KおよびAT=736m2とすることで、Kcorr=362W/Kを得る。本発明の方法で決定された住宅1の熱損失係数Kcorrの値は、熱損失係数の平均静的値Ksと比較されてもよい。この平均静的値Ksは、ヒートポンプ2のエネルギー消費に基づいて見積もられるが、このエネルギー消費は、住宅が占有されたという設定で、かつ20°Cの賦課を受けた静的な住宅内部温度Tisに対して、13冬週の間、週に1度測定される。衛生的な熱湯を共有したことによる消費を差し引くことによって、熱損失係数の平均静的値Ksは、約430W/Kと見積もられる。この平均静的値Ksは、確かに、本発明の方法で決定された熱損失係数Kcorrの値と同じオーダーの大きさである。2つの値KsとKcorrとの間の差異は、一方では、本発明に従う方法を実施するための住宅1の異なった占有状態に起因し、他方では、平均静的値Ksを評価することに起因する可能性がある。確かに、平均静的値Ksが4人の人々によって占有された住居について評価されてきたのに対して、本発明の方法は非占有の住宅で実施されてきたが、占有された住居は、したがって、特に湿気調節可能なCMVによる空気入れ替え流量の点で、かつ太陽輻射または家庭電気器具の運転によるパワーの点で、付加的なエネルギーの寄与を意味する。住居1では、送風機ドア試験もまた、実行されてきた。この試験によって、688m3の住宅1の加熱された体積に対して、7.35の指示器n50の値が導かれる。関係式3によって、住宅1での空気の入れ替え流量の平均値m’を、m’=250m3/hと推定することが可能である。これより、空気侵入の寄与が、次のように表されるm’.Cp=85W/K住宅10の2つの湿気調節可能なCMVが、時間期間D1およびD2の間に稼働しなかったことを仮定すると、伝導による熱損失の寄与は、次のように推定されてもよい。HT=UAT=Kcorr-m’.Cp=277W/Kさらに、本発明の方法によれば、以前に定義された住宅1の慣性、言い換えれば実効熱容量Cの値、すなわち、一定の外部温度で1Kケルビンだけ住宅の周囲温度を上昇させるのに必要なエネルギーを、次のように引き出すことが可能である。C=80MJ/K図7および図8を参照すると、本発明による方法は、バンガロー式住宅10の熱損失係数Kを決定するために実施されるが、バンガロー式住宅10は5.8m×2.1m×2.6mの内部体積Viを持ち、かつ2つの3重ガラス窓が取り付けられている。バンガロー式住宅10の外被は、金属構造を介して組立てられた絶縁性サンドイッチパネルから成る。付加的絶縁体が、外被の内部裏材として、40mm厚のグラスウールおよび石膏ボードの形態で外被に追加される。トレーサガスによって測定される透過性は、0.43vol/hである。本方法は、バンガロー式住宅が非占有の間に実施される。バンガロー式住宅10の加熱は、1880Wの実測パワーを有する電気対流放熱器20によって保証される。対流放熱器によって、バンガロー式住宅内の空気を加熱することが可能になり、しかも、バンガロー式住宅の限られた体積のために、バンガロー式住宅の加熱は均一である。対流放熱器20は、バンガロー式住宅用の加熱パルスを発生させるのに良く適合する制御されたパワー源を構成するが、この加熱パルスは、すなわち賦課加熱パワーPimpkであり、本発明の方法によって要求されるものである。加熱中の設定は32°Cであり、これは空気体積の中心に設置された黒球によって測定される。本発明による方法は、これの全体が夜の単一時間期間に連続的に実施され、その結果、太陽輻射のバンガロー式住宅10の加熱への寄与が回避される。バンガロー式住宅の内部温度Ti1d=32°Cから始めて、バンガロー式住宅の冷却が、午後11時から午前3時までの第1時間期間D1にわたって行われるが、これはゼロ賦課加熱パワーPimp1に対応し、かつ、その後は、バンガロー式住宅の加熱が、午前3時から午前8時までの第2時間期間D2にわたって、1880Wの賦課加熱パワーPimp2によって行われる。したがって、第2時間期間D2が、第1時間期間D1のすぐ後に続く。加熱パルスの印加に使われるもの以外のパワー源は、本方法の中で、バンガロー式住宅10では稼働していない。したがって、時間期間D1およびD2の各々に対して、エネルギーバランスで考えるべきパワーは、賦課加熱パワーPimp1またはPimp2だけである。本方法の第1ステップこれは第1時間期間D1に対応するでは、開始温度Ti1d=32°Cから始めて、ゼロ第1賦課加熱パワーPimp1がバンガロー式住宅10に印加される、すなわち、対流放熱器2は、この期間D1の間は動作しない。バンガロー式住宅内部の周囲温度Ti1は、その後、10秒ごとに測定される。この目的のために、黒球がバンガロー式住宅の中央に設置される。時間期間D1の間の、時間の関数としての、バンガロー式住宅の内部温度の変化Ti1を表す曲線は、図8に示される。この図で見られるように、バンガロー式住宅10の温度降下曲線は、時間間隔Δt1にわたって実質的に線形部分を示す。曲線のこの線形部分に方程式をフィッティングすると、Ti1=26.5°C-0.00053tと与えられ、ここで、tは秒で表した時間である。図8はまた、時間期間D1の間、外気温度の変化Te1を描いている。時間間隔Δt1にわたる外気温度Te1は十分に安定であり、その理由は、外気温度が実質的に一定で、時間間隔Δt1にわたる平均温度、すなわち、この実施例におけるte1m=13.4°Cに等しいと考えることができるからである。本方法の第2ステップこれは第2時間期間D2に対応するにおいて、バンガロー式住宅10での加熱は、開始温度Ti2d=22°Cから始めて、バンガロー式住宅10において第2賦課パワーPimp2を印加することによって回復されるが、第2賦課パワーPimp2は、1880Wに等しい。第1ステップにおけるように、住宅内部の周囲温度Ti2は、その後、バンガロー式住宅の中央に設置された黒球によって10秒ごとに測定される。図8は、時間期間D2の間の、時間の関数としての、バンガロー式住宅の内部温度の変化Ti2を表す曲線を示す。この図で見られるように、バンガロー式住宅10の温度上昇曲線は、時間間隔Δt2にわたって実質的に線形部分を示す。この線形部分に方程式をフィッティングすると、Ti2=28.9°C0.00179tと与えられ、ここで、tは秒で表される時間である。同じ時間期間D2の間の外気温度の変化Te2もまた、図8に示されている。第1ステップにおけるように、時間間隔Δt2にわたる外気温度Te2は十分に安定であり、その理由は、外気温度が実質的に一定で、かつ時間間隔Δt2にわたって平均温度、すなわち、この例におけるTe2m=11.8°Cに等しいと考えることができるからである。一方では量Ti2tの変化を表す直線の傾斜α2に対する、他方では量Ti1tの変化を表す直線の傾斜α1の比率α1/α2は、それゆえに、α1/α2=-0.00053/0.00179に等しい。以前の方程式2によれば、傾斜の比α1/α2はPtot1-θ1m.K/Ptot2-θ2m.Kに等しいので、θ1m=11.7°C、θ2m=18.1°C、Pimp1=0W、Pimp2=1880Wと取ることによって、バンガロー式住宅10の熱損失係数Kcalcが、Kcalc=32.6W/Kと得られる。実際に、内部温度Tikおよび外部温度Tekを得るステップ、および得られた温度に基づいて熱損失係数Kを計算するステップは、マイクロプロセッサまたは他の任意の適切な電子計算ユニットによって実行してもよい。この例においては、バンガロー式住宅10の内部空気が加熱され、かつ、熱損失係数を計算するために、黒球内部温度が利用されるが、この温度は、バンガロー式住宅内部の周囲空気の温度に近い。したがって、熱損失係数Kcalcの計算値を、関係式4を用いて修正する必要はない。本発明の方法によって決定された、バンガロー式住宅10の熱損失係数Kcalcの値は、熱損失係数の平均静的値Ksと比較してもよい。この平均静的値Ksは、安定状態の下で見積もられる。実際に、バンガロー式住宅の壁の温度が安定な場合、その際には、空気の温度も同様であり、安定状態に到達すると考えられる。長い試験の中でKsが見積もられるが、その試験の間、バンガロー式住宅内部の周囲温度Tiを安定に保つのに必要な平均パワーPmは、午後11時から午前7時までの8時間の期間に対して測定されるが、外気温度Teもまた、この期間の間、安定であることが好ましい。熱損失係数の平均静的値Ksは、その後、以下の関係式に基づいて見積もられる。Pm=KsATTi-Teしたがって、熱損失係数の見積もられた平均静的値Ksは、32.7W/Kのオーダーであり、これは、本発明の方法で決定された熱損失係数Kcalcの値に近い。このことによって、用いられたモデルの妥当性が検証される。バンガロー式住宅内の空気入れ替え流速m’の平均値は、以下となる。m’=0.43Vi=13.62m3/hこれにより、空気侵入の寄与は、以下のように表される。m’.Cp=4.6W/K伝導による熱損失の寄与は、以下のように推定されてもよい。HT=UAT=Kcalc-m’.Cp=28.0W/Kさらに、本発明の方法によって、慣性の値、言い換えれば、以前に定義されたようなバンガロー式住宅10の実効熱容量C、すなわち、一定の外部温度で1Kケルビンだけバンガロー式住宅の周囲温度を上昇させるのに必要なエネルギーを、以下のように引き出すことが可能である。C=720kJ/K比較例として、本発明による方法が、バンガロー式住宅10に対して再び実施されたが、しかし今回は、バンガロー式住宅10には、バンガロー式住宅の外被の内部裏材として、以前のような単一の石膏ボードの代わりに、2つの石膏ボードが取り付けられている。他の全てのパラメータは同一であり、特にトレーサガスによって測定される空気に対する透過性は0.43vol/hであり、かつ本方法では、これの全体が、バンガロー式住宅が非占有で単一の夜の時間期間にわたって連続的に実施される。加熱/冷却サイクルは、以前と同じである。バンガロー式住宅10の熱損失係数Kcalcの値は、その場合、以下のように得られる。Kcalc=30.1W/K空気侵入の寄与は依然としてm’.Cp=4.6W/Kであるが、伝導による熱損失の寄与は、以下のように推定される。HT=UAT=Kcalc-m’.Cp=25.5W/K慣性の値、言い換えれば、内部裏材として2つの石膏ボードを取り付けたバンガロー式住宅の熱容量C、すなわち、一定の外部温度で1Kケルビンだけバンガロー式住宅の周囲温度を上昇させるのに必要なエネルギーは、その場合、C=1071kJ/Kであり、これは、内部裏材として単一の石膏ボードを取り付けた同じバンガロー式住宅に関して、バンガロー式住宅の実効熱容量において350kJ/Kのオーダーの増加に対応する。バンガロー式住宅の内部裏材として、1つから2つの石膏ボードに移行するために追加される石膏面積を見積もると、400kJ/Kの慣性の増加であることが示される。したがって、本発明による方法では、KとCの区別が可能であることが明らかとなる。本発明の方法が拠り所とする仮定の妥当性を検証するために、仮想試験が、12.10m×9.90m×2.50mの住居部分および全損失面積S=350m2を有する架空住宅について、TRNSYSソフトウェアを用いて実行された。より正確には、以下のように、2つのシリーズの計算が行われた。-第1シリーズは、安定状態に対応し、これらの状態は、非現実的な天候列、すなわち、太陽無し、かつ外部温度10°Cで、しかも温度が安定化するのに必要な時間の間最大で400時間、30kWにパワーを固定することによって得られたものである。-第2シリーズは、過渡状態に対応し、これらの状態は、現実的な天候列、すなわち、3月の3日間、シャンベリChamberyの町に一致した気候で、1日間19°Cに調節した後、床の表面を介するか深さ的ではなく、または空気を介して、午後7時から真夜中まで、均一に分布した30kWのパワーを供給することによって、かつ続く36時間の間は3kWのパワーを供給することによって得られたものである。2つのシリーズの試験は、非占有または内部加熱供給無しで実行された。各回とも、空気侵入は、最初は考慮されず、そして次には考慮された。安定な場合の計算によって、住宅の理論的な熱損失係数Kを得ることが可能になる。空気侵入がない状態で、空気を介した加熱を考えることによって、Kcalc=167W/Kが得られる。過渡の場合における同じ状態の下で、本発明に従う方法を適用することによって、Kcalc=164W/K、すなわち、安定の場合に得られる値との差異が2未満の値が得られる。このことによって、本発明による方法が、熱損失係数Kの良い見積もりを与えることの妥当性が検証される。同じ条件の下で2つのシリーズの計算を繰り返すことによって、しかし空気の代わりに床を介して熱を供給することで、本発明に従う方法を適用することによって、安定の場合のKcalc=177W/K、および過渡の場合のKcalc=181W/Kがそれぞれ得られる。壁と周囲空気との間の対流交換の係数hが8W/m2Kであることを考えることによって、かつ関係式4を用いることによって、安定の場合のKcorr=166W/K、および過渡の場合のKcorr=170W/Kが得られる。これによって、構内の構造を直接加熱することが、空気侵入がない場合に使用可能であることの妥当性が検証される。最後に、より現実的な場合である、床を介した熱の供給および0.4vol/hの空気侵入を考えることによって、本発明に従う方法を適用することで、過渡の場合にKcalc=220W/Kが得られる。壁と周囲空気との間の熱交換対流交換係数hを8W/m2.Kとしたを考慮するために、空気侵入がある場合にさえも、以前に説明した関係式4による修正を適用することが可能であると仮定することによって、空気レベルでKcorr=204W/Kが得られる。空気侵入の値0.4vol/h=120m3/hを考慮することによって、空気侵入による損失は、120m3/h/3600s×1.2kg/m3×1kJ/kg/K=0.04kJ/s.K=40W/Kである。外被単独の熱損失係数は、その場合、204W/K-40W/K=164W/Kであり、安定状態の下で見積もられたのと非常に近い値となる。このことによって、構内の構造を直接加熱することが、空気侵入のある場合においてさえも使用可能であり、かつ空気侵入を測定することにより、伝導による熱損失と侵入による損失を分離することができるという事実の妥当性が検証される。本発明は、上記の実施例に制限されない。特に、既に述べたように、本発明による方法は、構内が固定的な方法で装備する加熱手段を用いて、または本方法を実施するために特に構内に持ち込まれた加熱手段を用いて等しく実施されるが、ただし、これは、本方法によって要求されるパルスのためのこれらの加熱手段によって提供されるパワーが、正確に決定され得るということを前提としている。したがって、住宅1の例において、本発明による方法は、住宅のヒートポンプ2を用いる加熱システムを停止することによって、かつ住宅に持ち込まれた加熱装置による加熱パルスを印加することによって実施できたであろう。この場合の加熱装置とは、電気加熱フィルムを備える装置、さもなければ、対流タイプとファンの電気加熱器具を結合するような装置である。以前に例示したように、構内の実効熱容量Cの値が既知でない場合、本発明の方法は、構内の少なくとも2つの異なる賦課加熱パワーPimpkを含む。2つの賦課パワーPimpkの差異は、最大化されることが好ましい。したがって、以前の例においては、最大パワーおよびゼロパワーが選択されてきた。変形例として、2つのゼロでない賦課パワーPimpk、特に比較的低い加熱パワーと最大加熱パワーとを選ぶことも可能であったであろう。そのうえ、複数階を有するアパート建物のような大きなサイズの構内の場合には、本発明の方法は、全体としての構内の熱損失係数Kの決定のために用いられるか、または単に構内の一部分の熱損失係数Kの決定のために用いられるかのいずれかである。前者の場合には、加熱および空気の混合が、構内全体にわたって保証されなければならない。したがって、アパート建物の場合、建物内の1居住区画だけを試験することが可能である。よって、以下のいずれかが必要である。すなわち、-計算によって熱損失を考慮するのであるが、しかしながら、測定された1区画に隣接する部分は、通常の占有状態を表す熱的状態にあり、特に、通常住人のいる隣接部分は、20°Cのオーダーの周囲温度にあるという条件で計算をするか、-または、可能な限り熱損失を最小化するかであり、例えば、隣接する壁を追加絶縁材料で過剰に絶縁する、さもなければ、測定された区画と同じ方法で隣接部分を条件付け、その結果、可能な限りゼロに近い隣接した壁のいずれかの側で温度の差異が保証される、のいずれかが必要である。最後に、以前の例から明らかとなるように、本発明の方法は、良好な熱絶縁を示す構内の熱損失Kを決定するのに、非常に適している。この場合、曲線Tiktを直線と考えて良いほどに、熱パワーを散逸させるのは確かに簡単である。構内の他の構成に対しては、特に老朽化した、熱的絶縁性が良くない構内の場合、値T値Tiktの変化を線形と考えるには、加熱パルスPimpkに対する応答時間があまりにも短い可能性がある。Tiktの非線形な変化は、その場合、少なくとも1つの時間間隔Δtk’にわたり、θk0-Pimpk/Kexp-t/τのタイプの指数関数によってモデル化され、ここで、τ=K/Cは構内の熱時定数である。構内に対して、必ずしもゼロでないパワーPimpkを有する単一の加熱パルスを印加することによって、係数Kを決定することは可能であり、このスキームは、その後、曲線Ln[θkt-Pimpk/K/θk0-Pimpk/K]が直線であるような係数Kの値Kを決定することにあり、ここで、θkt=Tikt-Tekm’であり、かつTekm’は、時間間隔Δtk’にわたって外気の温度測定Tekの平均である。