鳥が電線に留まることを防止する留まり止めと、この留まり止めを電線に取り付ける環状部とを備え、上記環状部は第一部と第二部とが両者の基端側を中心に開閉可能に設けられたものであり、上記電線が通電状態の活線に対して上記第一部と上記第二部とを絶縁工具を用いて開閉するようにした間接活線工法用の鳥害防止具において、上記第一部と上記第二部とのいずれか一方の先端側に弾性変形可能な挿入部が設けられ、上記第一部と上記第二部とのいずれか他方の先端側に上記挿入部を挿入する受容部が設けられ、上記挿入部は係合部を備え、上記受容部は上記係合部を係止する係止部を備え、上記受容部に上記挿入部が挿入された状態で、上記係合部と上記係止部とが係止されることにより、上記電線を通した状態で上記第一部と上記第二部とが固定され、上記挿入部を弾性変形させることで、上記係合部と上記係止部との係止が解除され、上記挿入部を上記受容部から抜くことをできることを特徴とする間接活線工法用の鳥害防止具。上記挿入部は、固定部と、上記固定部から先端方向に伸びる内腕と、上記内腕の先端の折り返し端と、上記折り返し端から折り返して基端方向に伸びる外腕とを備え、上記外腕は上記内腕の外側に間隔を隔てて配置され、上記外腕の外側に上記係合部が設けられ、上記外腕の基端に曲がった操作部を備え、上記第一部と上記第二部とが絶縁工具によって互いに接近するように操作されて、上記係合部が上記係止部に係止される際、上記間隔が変化するように上記内腕と上記外腕とが弾性変形し、上記外腕と上記内腕との間隔が小さくなるように上記操作部が絶縁工具によって操作され、上記係合部と上記係止部との係止が外されることを特徴とする請求項1記載の間接活線工法用の鳥害防止具。開閉する挟み部を有する絶縁工具を用いて、通電状態の活線に対して、請求項1又は2に記載の間接活線工法用の鳥害防止具を着脱することを特徴とする間接活線工法用による鳥害防止具の着脱方法。上記活線の長手方向に移動不能にクリップを取り付け、上記クリップによって上記鳥害防止具の移動を防止することを特徴とする請求項3記載の鳥害防止具の着脱方法。上記クリップは、第一半円部を備えた第一部材と、第二半円部を備えた第二部材と、係止手段とを備え、上記第一部材と上記第二部材とは回動可能に接続され、上記係止手段は、上記第一部材と上記第二部材とを閉じた状態に保つものであり、上記第一半円部と上記第二半円部の夫々には径調整部材が配置され、両径調整部材を弾性変形させた状態で、両径調整部材間に電線を挟むものであることを特徴とする請求項4記載の鳥害防止具の着脱方法。本願発明は、間接活線工法用の絶縁工具によって簡単に取り付け、取り外しすることができる電線用の鳥害防止具の提供を目的とする。本願発明は、鳥害防止具を、間接活線工法用の絶縁工具によって簡単に取り付け、取り外しすることができる鳥害防止具の着脱方法の提供を目的とする。本願発明は、鳥が電線に留まることを防止する留まり止めと、この留まり止めを電線に取り付ける環状部とを備え、上記環状部は第一部と第二部とが両者の基端側を中心に開閉可能に設けられたものであり、上記電線が通電状態の活線に対して上記第一部と上記第二部とを絶縁工具を用いて開閉するようにした間接活線工法用の鳥害防止具において、上記第一部と上記第二部とのいずれか一方の先端側に弾性変形可能な挿入部が設けられ、上記第一部と上記第二部とのいずれか他方の先端側に上記挿入部を挿入する受容部が設けられ、上記挿入部は係合部を備え、上記受容部は上記係合部を係止する係止部を備え、上記受容部に上記挿入部が挿入された状態で、上記係合部と上記係止部とが係止されることにより、上記電線を通した状態で上記第一部と上記第二部とが固定され、上記挿入部を弾性変形させることで、上記係合部と上記係止部との係止が解除され、上記挿入部を上記受容部から抜くことをできることを特徴とする間接活線工法用の鳥害防止具を提供する。上記挿入部は、固定部と、上記固定部から先端方向に伸びる内腕と、上記内腕の先端の折り返し端と、上記折り返し端から折り返して基端方向に伸びる外腕とを備え、上記外腕は上記内腕の外側に間隔を隔てて配置され、上記外腕の外側に上記係合部が設けられ、上記外腕の基端に曲がった操作部を備え、上記第一部と上記第二部とが絶縁工具によって互いに接近するように操作されて、上記係合部が上記係止部に係止される際、上記間隔が変化するように上記内腕と上記外腕とが弾性変形し、上記外腕と上記内腕との間隔が小さくなるように上記操作部が絶縁工具によって操作され、上記係合部と上記係止部との係止が外されるものとして実施することが望ましい。また、本願発明は、開閉する挟み部を有する絶縁工具を用いて、通電状態の活線に対して、上記の間接活線工法用の鳥害防止具を着脱することを特徴とする間接活線工法による鳥害防止具の着脱方法を提供する。その際、上記活線の長手方向に移動不能にクリップを取り付け、上記クリップによって上記鳥害防止具の移動を防止することも好ましい。上記クリップとしては、第一半円部を備えた第一部材と、第二半円部を備えた第二部材と、係止手段とを備え、上記第一部材と上記第二部材とは回動可能に接続され、上記係止手段は、上記第一部材と上記第二部材とを閉じた状態に保つものであり、上記第一半円部と上記第二半円部の夫々には径調整部材が配置され、両径調整部材を弾性変形させた状態で、両径調整部材間に電線を挟むものを用いることができる。本願発明は、間接活線工法用の絶縁工具によって簡単に取り付け、取り外しすることができる電線用の鳥害防止具を提供することができたものであり、また、間接活線工法用の絶縁工具によって安全に且つ簡単に着脱できる鳥害防止具の着脱方法を提供することができたものである。以下、図面に基づき本願発明の実施の形態を説明する。全体の構成本願発明に係る鳥害防止具11は、鳥が電線dに留まることを防止する留まり止め12と、この留まり止め12を電線dに取り付ける環状部13と、環状部13の下方に設けられた重心部14を備える合成樹脂製の部材である。環状部13はその中に回動可能に電線dが通され、鳥害防止具11全体が電線dを中心にして回動可能である。環状部13は1個設ければよいが、円滑に回動可能するように、複数設けることが望ましく、この例では、電線dに沿って配置される留まり止め12の両端に設けられている。重心部14は下端に錘17を備え、自然状態では錘17の重さで、留まり止め12が上方に位置するように配置される。以下の説明では、留まり止め12が環状部13の上方に位置し、重心部14が下方に位置する自然状態を基準に上下の関係を説明する。環状部13は、第一部15と第二部16との2つの部分が、上方の基端側のヒンジ18を中心に開閉可能に設けられたものであり、この例では、留まり止め12、重心部14の双方が、第一部15に設けられているが、少なくとも何れか一方を第二部16に設けてもよい。留まり止め12について留まり止め12は、電線dに沿って伸びる棒状の水平部19と、水平部19から上方に伸びる多数の針状体20とを備える。水平部19は断面略十字状であるが、円筒状、角柱状など多数の針状体20を電線dに沿って配列させるものであればよく適宜変更できる。針状体20は長いものと短いものとが交互に16mm間隔で配列されているが、全てが同じ長さでもよく3種以上の異なる長さでもよい。針状体20同士の間隔は、鳥が針状体20間に入り込めない程度の大きさとし、目的とする鳥の大きさや針状体20の長さ等によって適宜変更できる。針状体20の伸びる方向は、全て上方としているが、斜め上など、複数方向に伸ばしてもよい。また針状体20を設けず水平部19のみで実施してもよい。針状体20の代わりに、平板を用いたりしてもよく、両端の支柱間に針金等を渡すようにしてもよい。環状部13について第一部15は、電線dに引っ掛けられる部分であって、環状部13の軸心方向から見て約4分の3円弧に形成されている。この第一部15の上部には前記の留まり止め12が設けられており、環状部13の軸心方向電線dの長手方向から見て、環状部13の中央に留まり止め12が設けられている。第一部15は、この中央から左右方向の一方側図2Bでは左方側に短く約4分の1円弧伸ばされ、他方側図2Bでは右方側に長く約2分の1円弧伸ばされている。上記の短い一方側の端にヒンジ18を介して第二部16が回動可能に接続されている。上記の長い他方側の端に受容部22と、重心部14の延設部21が設けられている。第二部16は、約4分の1円状に形成されており、この第二部16の下端には挿入部23が設けられている。そして受容部22に挿入部23を挿入すると、第一部15と第二部16とが一体になって、円形リング状の環状部13になる。電線dへの装着は、受容部22から挿入部23を抜いて、ヒンジ18を支点に第二部16を回転させることで環状部13が開いて、この開いた開口から電線dを入れて、電線dを第一部15に引っ掛ける。そしてヒンジ18を逆方向に回転させ、受容部22に挿入部23を挿入する。この環状部13が開いた開口状態を保持するために、ヒンジ18には、クリック作用をなす凹凸が形成されており、これにより、上記の開口から電線dを入れる作業を円滑に行なうことができる。環状部13第一部15、第二部16の内周面には、リブが設けられている。このリブは、環状部13の内周面の一部を内方に向かって筋状に突出させた部分であって、環状に形成されているもので、強度向上のほか、電線dへの接触面積を減らして回転を円滑にする働きをする。なお、図示した実施の形態では、環状部13は、円筒形に形成されているが、例えば、環状部13の外周面を多角形にしても良い。また内周面についても、楕円形にしたり、上部は半円形として下部は多角形にするなど、鳥が留まり止め12に留まったときに揺動できれば適宜形状に変更できる。環状部13を複数設ける場合、それらの軸心を同一にして設けることが望ましい。重心部14について重心部14は、環状部13この例では第一部15の下端寄りから下方に伸びる延設部21を備えるもので、下端には、錘17が設けられている。この錘17は金属などの重量の大きなものを採用すればよいが、磁石を用いてもよい。重心部14は錘17を環状部13の中心直下に配置するように延設部21から屈曲して伸びる折曲部24を備える図2B参照ものであるが、全体を斜めに伸びる直線状の部材としてもよい。また折曲部24は環状部13の中心軸方向図1の左右方向にも曲がっている。この例では、環状部13が2個設けられており、重心部14も2個設けられているが、折曲部24で互いに近づくように曲げられており、両重心部14の先端間を結んだ長さは水平部19の長さよりも短く設定されている。受容部22と挿入部23について受容部22は第一部15の下端に設けられたもので、第二部16の下端に向けて開口した筒状をなす部分である。詳しくは、上面25と下面26との間に挿入部23を受容するもので、下面26には係止部27として係止穴が形成されている。挿入部23は、第二部16の下端につながる固定部28と、固定部28から先端方向第一部15の下端方向に伸びる内腕29と、内腕29の先端の折り返し端30と、折り返し端30から折り返して基端方向に伸びる外腕31と、外腕31の基端に下方向に曲がった操作部33を備える。外腕31は内腕29の外側に間隔を隔てて配置されている。外腕31の外側には係合部32として突起が外方向下方向に突出して設けられている。挿入部23は、折り返し端30から受容部22に挿入され、係止部27に係合部32が係止されて、第一部15と第二部16とが環状に閉じた状態で固定される。詳しくは、折り返し端30から受容部22に挿入されていくと、下面26に係合部32が当接して、折り返し端30を中心に内腕29に外腕31が近づくように弾性変形する。そして、係止部27に係合部32が嵌り込み係止されることで、内腕29と外腕31とが遠ざかり、強固に固定される。この嵌合状態でも開き方向に弾性力が働いているほうが好ましいが、働かない状態であってもよい。係止を外すには、外腕31を上方に押し上げて係止部27と係合部32との嵌合を外し、第二部16を開き方向に回動することで、受容部22から挿入部23が抜け出す。その際、操作部33が設けられているため、操作部33を斜め上方に押し上げるだけで、嵌合を外して挿入部23を抜くことができる。この例では、操作部33は、下方に向けて湾曲する半円状のものを示したが、これに限らず、例えば、リング形状、上方向に湾曲したもの、L字状に屈曲したもの等、後述する絶縁工具を用いて容易に操作することができるような他の形状に変更して実施することができる。また、係止部27と係合部32は、受容部22と挿入部23のどちらに設けてもよい。係止部27としては、係止穴に限らず凹部としてもよい。受容部22は筒状でなくてもよく、上面25と下面26との間に挿入部23を挿入できればよい。また受容部22を単なる環状の形状としてもよい。挿入部23の形状は、略U字状のものとして実施したが、円錐形などの筒状体をなすものとして、これを径方向に押しつぶすように弾性変形させるものであってもよく適宜変更できる。内腕29と上面25の側に係合部、係止部を設けるようにしてもよい。クリップ71について鳥害防止具11は、電線dに対して回動可能であるとともに長さ方向に摺動可能である。鳥害防止具11を長さ方向に動かさないために、クリップ71を用いる。このクリップ71は基本形体は公知のものであり簡単に説明しておく。このクリップ71は、第一半円部74を備えた第一部材72と、第二半円部75を備えた第二部材73を、ヒンジ76で回動可能図4A~C参照であり、且つ脱着可能図4D参照に接続した合成樹脂製の部材である。第一部材72には複数の突起78を備えた突片77が設けられており、第二部材73には突片77が挿入される挿入開口79が設けられている。挿入開口79の奥には係止片80が設けられ、突起78と係止片80が係合して、第一部材72と第二部材73とを閉じた状態に保つ。突起78のうち最も先端よりのものは、小さな仮止め用突起78aである。第一半円部74と第二半円部75とには、一対の径調整部材81が配置されている。この径調整部材81は、弾性の高いゴム製で、中央に電線dを挟み止めする。その際、ゴム製の径調整部材81が十分に弾性変形させることで、電線dにクリップ71が摺動しないように固定される。このとき電線dの太さに応じて径調整部材81の径を調整できるようにしている。この点は今回開発されたもので、大きさが順次変化する複数の弧状片82を回動可能に接続している。これらの複数の弧状片82を折りたたんで重ねることで径調整部材81が完成するが、電線dが太い場合には、径の小さい内側にくる弧状片82を切り取ってしまえばよい。この例では、4個の弧状片82をつなげているが、この個数は適宜変更できる。最も径の大きい弧状片82には取り付け突起84が設けられており、第一部材72、第二部材73に設けられた固定穴85に嵌め入れることで、径調整部材81が第一半円部74、第二半円部75にそれぞれ取り付けられる。また各弧状片82には標示83を形成することで、電線dを中央に配置しやすいようにしている。絶縁工具51についてつぎに間接活線工法に用いる絶縁工具51を説明する。この絶縁工具51は公知のもので、主桿53の先端に開閉可能な一対の指を持った挟み部52が設けられ、挟み部52の一方の指に副桿54の先端が接続されている。主桿53の基端には握り55が取り付けられ、握り55に副桿54の基端が接続されることで、握り55を握ることで挟み部52が開閉して物を摘むことができる。この絶縁工具51を用いることで、作業者は、活線から離れた位置から絶縁状態を保った状態で、安全に作業を行うことができる。間接活線工法による装着2本の絶縁工具51を用いて鳥害防止具11を電線dに装着する方法について説明する。a1一方の絶縁工具51で電線dを挟んで静止させる。a2留まり止め12を他方の絶縁工具51で挟んで、開いた環状部13に電線dを挿入し、第一部15に電線dを引っ掛ける。その際、図示は省略するが、留まり止めの水平部の中央に前方に突出する被挟持片を設けておくと、バランスよく、留まり止め12を挟持することができる。a3一方の絶縁工具51で、延設部21と挿入部23とを挟んで、受容部22に挿入部23を挿入し、係止部27に係合部32が嵌り込みむまでさらに強く挟む図3Bの矢印a-a。なお、延設部21と挿入部23とを別々の絶縁工具51で挟んでもよい。a4両方の環状部13についてa2a3を行い、取り付けが完了する。a5複数の鳥害防止具11ごとに、クリップ71を取り付ける。a6一方の絶縁工具51で第一部材72の下方グリップ72aを掴み、他方の絶縁工具51で第二部材73の下方グリップ73aを弱く叩くか押すようにして接近させ、仮止め用の突起78aを係止片80に係止する。a7一方の絶縁工具51で、第一部材72の下方グリップ72aと、第二部材73の下方グリップ73aを挟んで、突起78を係止片80に係止させる。間接活線工法による取り外し保守点検交換のために、2本の絶縁工具51を用いて鳥害防止具11を電線dから取り外す方法について説明する。b1一方の絶縁工具51で重心部14を挟んで、他方の絶縁工具51で操作部33を下から斜め上に押し上げる図3Dの矢印b。これにより係止部27が係合部32から外れるとともに、受容部22から挿入部23が抜けて、環状部13が開く。係止部27が係合部32から外れるために必要な操作部33への上方への動きと、環状部13を開くための動きヒンジ18を中心に第二部16を上方へ回動させる動きとが、共に上方への動きであるため、一つの操作で、2つの動き係止部27を係合部32から外す動きと環状部13を開く動きが達成できて、素早い作業が実現する。この操作は、図示絶縁工具51のような挟み部52を持ったものでなくとも、1本のフック状の先端を持った絶縁工具図示せずでも簡単に行なうことができる。なお、押し上げるかわりに、ヒンジ18と操作部33を絶縁工具51挟んで同様の作業を行なってもよい図3Dの矢印c-c。b2両方の環状部13についてb1を行い、留まり止め12を絶縁工具51で挟んで、開いた環状部13から電線dを取り出し、鳥害防止具11の取り外しが完了する。b3クリップ71については、一方の絶縁工具51で第一部材72を挟んだ状態で、他方の絶縁工具51で突片77先端と第二部材73の下端を挟んで、両絶縁工具51を互いに遠ざけて第一部材72と第二部材73とを開く。b4一方の絶縁工具51で第一部材72を挟んだまま、電線dからクリップ71を取り外す。変更例上記の実施の形態に示すもののほか、本願発明は種々変更して実施することができる。例えば、留まり止め12については、図示実施の形態は単なる一例に過ぎず、前述の各特許文献に示されたものなどに変更して実施することもできる。上記のb1のように、操作部33を下から斜め上に押し上げるだけで、受容部22から挿入部23が抜けるようにするためには、ヒンジ18、係止部27、係合部32及び操作部33が半円内にあること言い換えれば、図6Aに示すように、ヒンジ18と、環状部13の中心と、係止部27とのなす角度αが180度以下であり、ヒンジ18と、環状部13の中心と、係合部32とのなす角度αが180度以下であり、ヒンジ18と、環状部13の中心と、操作部33とのなす角度が180度以下であることが望ましいが、これに限るものではなく、図6Bに示すように180度を越えるものでも実施することができる。