"長手方向に延びる長尺部材として形成される軌道台と、複数の転動体を介して前記軌道台に組み付けられる移動台と、を有する転がり案内装置であって、前記軌道台は、金属プレート部材を板金プレス加工することで一面側が開口した凹所を有する断面コ字形で形成されるとともに、前記凹所の内面に対して長手方向に沿って前記転動体が転走する転動体転走面が形成され、前記移動台には、前記転動体が無限循環する無限循環面が形成され、前記無限循環面は、前記軌道台に形成された前記転動体転走面との間で前記転動体が荷重を負荷しながら転走する負荷転動体転走面と、前記負荷転動体転走面の両端部に夫々設けられ、当該負荷転動体転走面を転走してきた前記転動体を荷重から解放するとともにその転走方向を転換させ、前記軌道台に形成された前記転動体転走面から前記転動体を離脱させる一対の転動体方向転換面と、前記転動体方向転換面の一方側から他方側へ無負荷状態の前記転動体を移送する無負荷転動体転走面と、を備えることを特徴とする転がり案内装置。請求項1に記載の転がり案内装置において、前記移動台は、少なくとも前記負荷転動体転走面が形成された1つの金属部材と、少なくとも前記一対の転動体方向転換面が形成された1つの樹脂部材とを組み合わせて構成されていることを特徴とする転がり案内装置。請求項2に記載の転がり案内装置において、前記金属部材と前記樹脂部材とは、組み合わせたときに内方側に位置する部位の外径寸法に対して外方側に位置する部位の内径寸法がマイナス公差を有するように形成されていることを特徴とする転がり案内装置。請求項2又は3に記載の転がり案内装置において、前記金属部材は、金属プレート部材を板金プレス加工することで形成されていることを特徴とする転がり案内装置。請求項2~4のいずれか1項に記載の転がり案内装置において、前記金属部材と前記樹脂部材とは、組み合わせた後で前記金属部材に形成された抜け止め形状部に対して前記樹脂部材の一部を変形させて前記抜け止め形状部内を前記樹脂部材の一部で充填することで、一体的に結合されることを特徴とする転がり案内装置。請求項1~5のいずれか1項に記載の転がり案内装置において、前記移動台には、前記軌道台の長手方向と平行な方向にねじ孔が形成されており、前記ねじ孔に螺入するねじ軸を備えることを特徴とする転がり案内装置。しかしながら、このような従来の転がり案内装置では、移動台や軌道台といった構成部材の部品点数や加工工数が多いので、製造コストが嵩んでしまうといった課題があった。もちろん、信頼性を要求される従来の用途では、従来の転がり案内装置を十分に適用できるのであるが、転がり案内装置の適用用途の拡大に伴って、さらに安価な転がり案内装置を提供することが求められるようになってきたのである。本発明は、上述した従来の課題に鑑みて成されたものであって、その目的は、従来技術に比べて安価な転がり案内装置を提供することにある。本発明に係る転がり案内装置は、長手方向に延びる長尺部材として形成される軌道台と、複数の転動体を介して前記軌道台に組み付けられる移動台と、を有する転がり案内装置であって、前記軌道台は、金属プレート部材を板金プレス加工することで一面側が開口した凹所を有する断面コ字形で形成されるとともに、前記凹所の内面に対して長手方向に沿って前記転動体が転走する転動体転走面が形成され、前記移動台には、前記転動体が無限循環する無限循環面が形成され、前記無限循環面は、前記軌道台に形成された前記転動体転走面との間で前記転動体が荷重を負荷しながら転走する負荷転動体転走面と、前記負荷転動体転走面の両端部に夫々設けられ、当該負荷転動体転走面を転走してきた前記転動体を荷重から解放するとともにその転走方向を転換させ、前記軌道台に形成された前記転動体転走面から前記転動体を離脱させる一対の転動体方向転換面と、前記転動体方向転換面の一方側から他方側へ無負荷状態の前記転動体を移送する無負荷転動体転走面と、を備えることを特徴とするものである。本発明によれば、従来技術に比べて安価な転がり案内装置を提供することができる。以下、本発明を実施するための好適な実施形態について、図面を用いて説明する。なお、以下の実施形態は、各請求項に係る発明を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、本実施形態に係る転がり案内装置10の全体構成を示した図であり、本発明の軌道台である軌道レール11の一部を破断した外観斜視図である。また、図2は、本実施形態に係る転がり案内装置10が有する軌道レール11を示す外観斜視図である。さらに、図3~5は、本実施形態に係る転がり案内装置10が有する本発明の移動台であるスライド部材21の構成を説明するための図であり、図3がスライド部材21を上方斜め方向から見た場合の斜視図であり、図4がスライド部材21を下方斜め方向から見た場合の斜視図であり、図5がスライド部材21を正面上方の斜め方向から見た場合の図である。なお、図3~5において、分図aはスライド部材21全体を、分図bはスライド部材21を構成する金属部材22を、分図cはスライド部材21を構成する樹脂部材23を示している。本実施形態に係る転がり案内装置10は、長手方向に延びる長尺部材として形成される本発明に係る軌道台としての軌道レール11と、複数の転動体であるボール31を介して軌道レール11に組み付けられる本発明に係る移動台としてのスライド部材21と、スライド部材21に形成されたねじ孔24に螺入するねじ軸41と、を有して構成されている。軌道レール11は、図1及び図2に示すように、一面側図1及び図2では、紙面上側が開口した凹所12を有する断面コ字形で形成されるとともに、凹所12の内面、具体的には、凹所12を形成する左右の側壁の内面略中央部に対して、長手方向に沿ったボール31が転走するための左右1条ずつ、合計2条の転動体転走溝13,13が形成されている。この軌道レール11は、金属プレート部材を板金プレス加工することで形成されているので、容易かつ短時間に製造することができ、従来技術に係る軌道レール軌道台と比較して非常に安価であるという有意な特徴を備えている。スライド部材21は、図1及び図3~図5に示すように、1つの金属部材22と、1つの樹脂部材23とを組み合わせることで構成されている。スライド部材21を構成する金属部材22は、金属プレート部材を板金プレス加工することで形成されている。したがって、金属部材22についても、上述した軌道レール11と同様に、金属プレート部材を板金プレス加工することで形成されているので、容易かつ短時間に製造することができ、従来技術に係るスライド部材移動台と比較して非常に安価なスライド部材21を実現できるという効果を発揮可能である。また、金属部材22は、図3~図5の分図bで示されるように、上面部22aと、この上面部22aの両端から下方に延びて形成された一対の側壁部22b,22bとから形成され、一面側図3~図5では、紙面下側が開口した凹所を有する断面コ字形で形成されている。一方、スライド部材21を構成する樹脂部材23は、スライド部材21の軸方向での両端部を形成することとなる一対の端部プレート23a,23aと、これら一対の端部プレート23a,23aをつなぐ連結部23bとから構成されている。なお、一対の端部プレート23a,23aと連結部23bとは、射出成型等で一体的に形成された部材である。そして、樹脂部材23の連結部23bの箇所に、上方側から金属部材22の凹所をかぶせ、樹脂部材23の連結部23bの上面側と、金属部材22の上面部22aの下面側とが接するように嵌め込むことで、金属部材22と樹脂部材23との組み付けが行われることとなる。なお、このとき、金属部材22と樹脂部材23とは、組み合わせたときに内方側に位置する部位の外径寸法に対して外方側に位置する部位の内径寸法がマイナス公差を有するように形成されている。かかる構成について、図5を参照してより具体的に説明すると、金属部材22が有する一対の側壁部22b,22bは、樹脂部材23に組み付けられたときに、樹脂部材23が有する連結部23bの外方側に位置する部位となる。そして、図5に示すように、金属部材22が有する一対の側壁部22b,22bの間の間隔寸法L1は、一対の側壁部22b,22bが接することとなる連結部23bの外形寸法L2よりも小さくなるように、すなわちL1<L2となるように、間隔寸法L1が外形寸法L2に対してマイナス公差を有して形成されている。したがって、金属部材22と樹脂部材23とを組み合わせたときに、金属部材22が有する一対の側壁部22b,22bは、僅かに押し広げられた状態で嵌め込まれるため、常に樹脂部材23が有する連結部23bの方向に対してスプリングバック力を及ぼすこととなり、確実な結合状態が維持されることとなる。また、一対の側壁部22b,22bは、開口した凹所を形成する片持ち設置となる部位であるため、樹脂部材23が有する連結部23bの方が、製造時においてより正確な外形寸法を形成し易いという面がある。したがって、樹脂部材23が有する連結部23bの外形寸法L2の方を精度よく形成しておけば、金属部材22が有する一対の側壁部22b,22bの間隔寸法L1を若干甘めに形成したとしても、金属部材22と樹脂部材23とを組み付けたときに樹脂部材23の外形に沿って金属部材22が変形するので、スライド部材21全体としての寸法は精度よく維持することが可能となる。一方、金属部材22が有する上面部22aは、樹脂部材23に組み付けられたときに、樹脂部材23が有する一対の端部プレート23a,23aの内方側に位置する部位となる。そして、図5に示すように、樹脂部材23が有する一対の端部プレート23a,23aの間の間隔寸法M2は、一対の端部プレート23a,23aが接することとなる上面部22aの外形寸法M1よりも小さくなるように、すなわちM2<M1となるように、間隔寸法M2が外形寸法M1に対してマイナス公差を有するように形成されている。したがって、金属部材22と樹脂部材23とを組み合わせたときに、樹脂部材23が有する一対の端部プレート23a,23aは、僅かに押し広げられた状態となるため、常に金属部材22が有する上面部22aの方向に対してスプリングバック力を及ぼすこととなり、確実な結合状態が維持されることとなる。また、スライド部材21の軸方向については、射出成型等で形成される一対の端部プレート23a,23aよりも、板金プレス加工や切断加工によって形成される金属部材22の上面部22aの方が、寸法精度を確保し易い形状となっている。したがって、金属部材22が有する上面部22aの外形寸法M1の方を精度よく形成しておけば、樹脂部材23が有する一対の端部プレート23a,23aの間隔寸法M2を若干甘めに形成したとしても、金属部材22と樹脂部材23とを組み付けたときに金属部材22の外形に沿って樹脂部材23が変形するので、スライド部材21全体としての寸法は精度よく維持することが可能となる。スライド部材21を構成する金属部材22と樹脂部材23の有する上記構成は、製造コストを増加させることなく安価にスライド部材21を製造できるものであり、従来技術に比べて非常に安価な転がり案内装置を実現することに寄与するものである。以上のように組み付けられた金属部材22と樹脂部材23の結合状態については、上述したスプリングバック力を用いる構成のみでも維持できるものであるが、転がり案内装置としての信頼性と安全性を向上させるために、本実施形態では、金属部材22と樹脂部材23とを一体的に結合させる構成が採用されている。そこで、本実施形態で採用した金属部材22と樹脂部材23とを一体的に結合させるための具体的な手法について、図6及び図7を用いて説明を行う。ここで、図6は、金属部材22と樹脂部材23とを一体的に結合させる場合の工法を説明するための図であり、図7は、金属部材22と樹脂部材23とを一体化するための形状を例示したものである。金属部材22と樹脂部材23の一体化工法の例としては、図6に示すように、金属部材22に対して、あらかじめ抜け止め形状部としての充填孔22cを形成しておき、一方、樹脂部材23には、金属部材22と組み合わされたときに充填孔22cが位置する箇所に結合代となる樹脂棒部23cを形成しておく。図6には、金属部材22と樹脂部材23を組み合わせたときに、充填孔22cに対して樹脂棒部23cが導通した状態が描かれている。そして、図6の状態から、例えば、樹脂棒部23cに対して超音波を投射するなどして熱を加えて樹脂棒部23cを溶解し、樹脂棒部23cを形成していた樹脂を充填孔22c内に充填させ、その後に固化させる。このとき、充填孔22cは、図7の分図bで示すように、樹脂部材23側に対して逆台形円錐断面を有するように形成されているので、充填孔22c内に充填された樹脂はカシメ状態となって金属部材22と樹脂部材23の一体化を実現することとなる。このような一体化工法を採用して金属部材22と樹脂部材23とを一体化させることにより、安価にスライド部材21の信頼性と安全性を高めることができる。したがって、本実施形態によれば、転がり案内装置10全体としての信頼性と安全性を維持しながらも、安価な転がり案内装置10を実現することが可能である。なお、抜け止め形状部としての充填孔22cの形状については、金属部材22と樹脂部材23の一体化を維持できるものであればどの様な形状であってもよく、例えば、図8で示すように、充填孔22cの孔内面にねじ溝を形成しておき、このねじ溝の作用によって、金属部材22と樹脂部材23とを一体化させることができる。また、樹脂棒部23cを充填孔22cの孔内部に充填させる手段についても、上述した超音波を投射して樹脂棒部23cを溶解させる方法以外にも、例えば、接着剤を用いて樹脂棒部23cと充填孔22cとの間の隙間を埋めたり、樹脂棒部23cを機械的に押しつぶしてカシメ状態を作り出したりすることも可能である。さて、以上のように高い信頼性と安全性を有しながらも安価に形成された本実施形態に係るスライド部材21については、さらに、左右側面にボール31が無限循環するための無限循環溝25が形成されている。このスライド部材21の左右側面に1溝ずつ、合計2溝形成された無限循環溝25は、軌道レール11の凹所12の左右側壁の内面略中央部に形成された左右1条ずつ、合計2条の転動体転走溝13,13に対向する位置に配置されている。そして、この無限循環溝25は、軌道レール11に形成された転動体転走溝13との間でボール31が荷重を負荷しながら転走する負荷転動体転走溝25aと、負荷転動体転走溝25aの両端部に夫々設けられ、当該負荷転動体転走溝25aを転走してきたボール31を荷重から解放するとともにその転走方向を転換させ、軌道レール11に形成された転動体転走溝13からボール31を離脱させる一対の転動体方向転換溝25b,25bと、転動体方向転換溝25bの一方側から他方側へ無負荷状態のボール31を移送する無負荷転動体転走溝25cと、から構成されている。つまり、ボール31は、軌道レール11に形成された転動体転走溝13と、スライド部材21に形成された負荷転動体転走溝25aとの間で荷重を負荷しながら転走するとともに、一方側の転動体方向転換溝25bによって転動体転走溝13及び負荷転動体転走溝25aから成る負荷転動体転走路から離脱されて荷重から解放される。そして、ボール31は、一方側の転動体方向転換溝25bによってその転走方向が転換されて無負荷転動体転走溝25cに移送され、無負荷状態で移送される。さらに、ボール31は、無負荷転動体転走溝25cから他方側の転動体方向転換溝25bに移送されることで再度その転走方向が転換され、転動体転走溝13及び負荷転動体転走溝25aから成る負荷転動体転走路へと侵入し、荷重を負荷しながら転走することとなる。このようにして、複数のボール31列は、転動体転走溝13及び負荷転動体転走溝25aから成る負荷転動体転走路、一方側の転動体方向転換溝25b、無負荷転動体転走溝25c、及び他方側の転動体方向転換溝25bと連続する無限循環通路としての無限循環溝25内を無限に循環し、この無限循環溝25を循環しながら荷重の負荷状態及び無負荷状態を繰り返すので、スライド部材21が軌道レール11に沿ってストロークの制限なく連続的に移動することが可能となっている。なお、本実施形態に係るスライド部材21では、負荷転動体転走溝25aと無負荷転動体転走溝25cとが金属材料から成る金属部材22に形成されており、一対の転動体方向転換溝25b,25bが樹脂材料から成る樹脂部材23に形成されている。かかる構成は、軌道レール11に形成された転動体転走溝13との間でボール31が荷重を負荷しながら転走する負荷転動体転走溝25aが、金属材料から成る金属部材22に対して形成されることで、無限に循環するボール31の繰り返し荷重を適切に受容することを実現している。また、負荷転動体転走溝25aからボール31をスムーズに掬い上げて無負荷転動体転走溝25cへとボール31を移送する一対の転動体方向転換溝25b,25bを、樹脂材料から成る樹脂部材23に対して形成することで、複雑な形状から成る転動体方向転換溝25bを安価に製造することが可能となっている。特に、この転動体方向転換溝25bによって実現されるボール31の掬い上げ作用については、従来技術ではエンドキャップに掬い上げ部を形成するなどして対応していたために製造コストの増加要因となっていたが、本実施形態では、製造時において形状を制御し易い樹脂材料から成る樹脂部材23に対して一対の転動体方向転換溝25b,25bを形成するようにしたので、ボール31のスムーズな掬い上げ作用を実現しながらも製造コストの削減効果を得ることが可能となっている。さらに、本実施形態に係るスライド部材21には、金属部材22の上面部22aの位置に2つの取付孔22dが形成されており、この取付孔22dを利用することで、スライド部材21に対する案内対象物の搭載が可能となっている。つまり、本実施形態に係る転がり案内装置10によれば、スライド部材21に搭載した案内対象物を軌道レール11に沿って極僅かな抵抗で軽く運動させることが可能となっている。またさらに、本実施形態に係るスライド部材21には、樹脂部材23の両端部を形成する一対の端部プレート23a,23aに対して突出部23dが形成されている。この突出部23dは、軌道レール11に対してスライド部材21を組み付けた際に、軌道レール11に形成された転動体転走溝13の箇所に位置するとともに、転動体転走溝13の形状に沿うように形成された部位である。かかる突出部23dは、複数のボール31が転走する無限循環溝25の内部に対して外部から塵芥等の異物が侵入するのを防ぐ機能を担っている。なお、この突出部23dは、樹脂部材23が射出成型等で形成される際に一体的に形成することができるので、非常に安価に付与することができる。また、突出部23dの作用によって、転がり案内装置10の装置寿命を延ばすことができるので、結果として、安価な転がり案内装置10の実現に寄与している。さらにまた、本実施形態に係るスライド部材21には、軌道レール11の長手方向と平行な方向にねじ孔24が形成されており、このねじ孔24には、ねじ軸41が螺入して設置されている。このねじ軸41については、モータ等の駆動源と接続し、ねじ軸41を回転させることで、軌道レール11に対するスライド部材21の軸方向での相対的な往復直線運動が実現可能となる。なお、本実施形態では、ねじ孔24とねじ軸41とは滑り接触状態で螺合しているが、ねじ孔24とねじ軸41が有する互いのねじ溝の間に転動体を介装することで、転がり接触するように構成することも可能である。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態には、多様な変更又は改良を加えることが可能である。例えば、上述した本実施形態では、スライド部材21に形成されたねじ孔24に対してねじ軸41が螺入して設置されている構成を有していた。しかしながら、本発明に係る転がり案内装置は、例えば図9にて例示するように、ねじ軸を有しない構成とすることも可能である。また、上述した本実施形態に係るスライド部材21では、負荷転動体転走溝25aと無負荷転動体転走溝25cとが金属材料から成る金属部材22に形成されており、一対の転動体方向転換溝25b,25bが樹脂材料から成る樹脂部材23に形成されていた。しかしながら、本発明に係る無限循環溝については、少なくとも金属部材に負荷転動体転走溝が形成され、少なくとも一対の転動体方向転換溝が樹脂部材に形成されていればよい。つまり、無負荷転動体転走溝については、金属部材と樹脂部材のいずれに構成されていてもよい。その具体的な構成例を図9~図11を用いて説明する。なお、図10及び図11は、別形態に係る転がり案内装置50が有する本発明に係る移動台としてのスライド部材51の構成を説明するための図であり、図10がスライド部材51を上方斜め方向から見た場合の斜視図であり、図11がスライド部材51を下方斜め方向から見た場合の斜視図である。また、図10及び図11において、分図aはスライド部材51全体を、分図bはスライド部材51を構成する樹脂部材53を、分図cはスライド部材51を構成する金属部材52を示している。別形態において、金属材料から成る金属部材52については、図10及び図11中の分図cに示すように、外観略凸形状をした構成とし、略凸形状の左右側面に対して1条ずつ、合計2条の負荷転動体転走溝55aを形成する。なお、図10及び図11中の分図cで示す金属部材52についても、上述した本実施形態と同様に、金属プレート部材を板金プレス加工することで形成されている。一方、樹脂材料から成る樹脂部材53については、図10及び図11中の分図bに示すように、略凸形状をした金属部材52を嵌め込むことができるように中央部に開口孔53aが形成されているとともに、左右の両側面には、それぞれ一対の転動体方向転換溝55b,55bと、これら一対の転動体方向転換溝55b,55bの上方側の端部同士をつなぐように無負荷転動体転走溝55cが形成されている。そして、樹脂部材53の開口孔53aに対して金属部材52を嵌め込むことにより、別形態に係るスライド部材51が完成する。図10及び図11に示す転がり案内装置50においても、軌道レール11に形成された転動体転走溝13との間でボール31が荷重を負荷しながら転走する負荷転動体転走溝55aが、金属材料から成る金属部材52に対して形成されているので、無限に循環するボール31の繰り返し荷重を適切に受容することが可能となっている。また、負荷転動体転走溝55aからボール31をスムーズに掬い上げて無負荷転動体転走溝55cへとボール31を移送する一対の転動体方向転換溝55b,55bを、樹脂材料から成る樹脂部材53に対して形成しているので、複雑な形状から成る転動体方向転換溝55bを安価に製造することが可能となっている。すなわち、無負荷転動体転走溝55cを樹脂部材53に対して形成した別形態に係るスライド部材51についても、上述した本実施形態に係るスライド部材21と同様の作用効果を発揮することができる。また例えば、上述した転がり案内装置10,50では、転動体としてボール31を用いた場合を例示して説明したが、本発明に係る転がり案内装置においては、ローラやコロなどといったあらゆる形態の転動体を用いることが可能である。つまり、本実施形態では、転動体としてボール31を用いた場合に採用される形態として、溝形状から成る転動体転走溝13や無限循環溝25,55負荷転動体転走溝25a,55a、転動体方向転換溝25b,55b、無負荷転動体転走溝25c,55cを例示したが、本発明に係る転動体にローラを採用した場合には、面形状から成る転動体転走面や無限循環面負荷転動体転走面、転動体方向転換面、無負荷転動体転走面を本発明に係る転がり案内装置の構成形態として採用すればよい。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。"