現像剤を担持する現像剤担持体と、現像剤を前記現像剤担持体に沿って搬送しつつ前記現像剤担持体に供給する第一搬送部と、両端で前記第一搬送部に連通し、現像剤を前記現像剤担持体から回収しつつ前記第一搬送部とは逆方向に搬送する第二搬送部と、前記現像剤担持体に対して隙間を隔てて対向して前記第一搬送部と前記第二搬送部とを分離させる対向面と、を備え、前記対向面の表面粗さは、前記現像剤担持体の表面粗さよりも大きいことを特徴とする現像装置。前記現像剤担持体は、周方向の複数の角度位置に磁極を配置して非回転に配置された磁石部材を内側に有し、前記対向面は、前記磁石部材の同一極性の磁極の間隔の角度位置に配置され、前記隙間は、前記磁極が前記現像剤担持体に形成する現像剤の磁気穂の長さよりも狭いことを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記対向面は、現像剤を固定した面に対する動摩擦係数が前記現像剤担持体よりも大きいことを特徴とする請求項2記載の現像装置。前記現像剤担持体及び前記対向面の表面粗さを構成する凹みの平均半径は、現像剤の平均粒子半径よりも大きく、前記対向面の10点平均表面粗さは、前記現像剤担持体の10点平均表面粗さの2倍以上6倍以下であることを特徴とする請求項3記載の現像装置。前記第二搬送部の上流側部分の前記対向面と前記第二搬送部の下流側部分の前記対向面とは表面粗さが異なり、前記下流側部分の前記対向面の表面粗さが、前記上流側部分の前記対向面の表面粗さよりも大きいことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の現像装置。現像剤を担持する第一現像剤担持体と、前記第一現像剤担持体から受け渡された現像剤を担持する第二現像剤担持体と、現像剤を前記第一現像剤担持体に沿って搬送しつつ前記第一現像剤担持体に供給する第一搬送部と、両端で前記第一搬送部に連通し、現像剤を前記第二現像剤担持体から回収しつつ前記第一搬送部とは逆方向に搬送する第二搬送部と、前記第一現像剤担持体に対して隙間を隔てて対向する第一対向面と、前記第二現像剤担持体に対して隙間を隔てて対向し、前記第一対向面に連なって前記第一搬送部と前記第二搬送部とを分離する第二対向面と、を備え、前記第一対向面の表面粗さは、前記第一現像剤担持体の表面粗さよりも大きく、前記第二対向面の表面粗さは、前記第二現像剤担持体の表面粗さよりも大きいことを特徴とする現像装置。近年、画像形成装置の小型化を実現するために現像装置が小型化されて現像剤担持体の直径が小さくなっている。一方で、画像形成装置の生産性を高めるために画像形成のプロセススピードが高められ、現像速度の高まりに対処すべく現像剤担持体の周速度が高くなっている。その結果、特許文献2に示される規制部材では、現像剤担持体に付着して連れ回る現像剤を十分に回収できなくなることが判明した。現像剤担持体の周速度が高くなると、規制部材と現像剤担持体の隙間を素通りして、現像剤担持体に連れ回る現像剤の割合が増えることが判明した。本発明は、現像剤担持体の直径が小さくなっても、現像剤担持体の周速度が高くなっても、現像剤担持体の回転に伴う第二搬送部へ回収された現像剤の連れ周り現象を効果的に阻止できる現像装置を提供することを目的としている。本発明の現像装置は、現像剤を担持する現像剤担持体と、現像剤を前記現像剤担持体に沿って搬送しつつ前記現像剤担持体に供給する第一搬送部と、両端で前記第一搬送部に連通し、現像剤を前記現像剤担持体から回収しつつ前記第一搬送部とは逆方向に搬送する第二搬送部と、前記現像剤担持体に対して隙間を隔てて対向して前記第一搬送部と前記第二搬送部とを分離させる対向面とを備え、前記対向面の表面粗さは、前記現像剤担持体の表面粗さよりも大きいものである。本発明の現像装置では、対向面の表面粗さが高いため、現像剤担持体の回転に伴って現像剤担持体と対向面の隙間に進入した現像剤に制動がかかって素通りしにくくなる。制動がかかって隙間の入り口領域に停滞することで、現像剤担持体に連れ回る後続の現像剤担持体が隙間に進入できず、現像剤担持体から分離されて第二搬送部に回収される。また、元々現像剤を効率的に担持させるために表面粗さを高めてある現像剤担持体よりもさらに表面粗さを高めてあるため、隙間の入り口領域で現像剤担持体に連れ回る量よりも多くの現像剤を停滞させ得る。そのため、現像剤担持体に連れ回る現像剤がさらに少なくなる。したがって、現像剤担持体の直径が小さくなっても、現像剤担持体の周速度が高くなっても、現像剤担持体の回転に伴う第二搬送部へ回収された現像剤の連れ周り現象を効果的に阻止できる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明は、第一搬送部と第二搬送部とを分離する対向面の現像剤拘束性能が現像剤担持体よりも高く設定されている限りにおいて、実施形態の構成の一部または全部を、その代替的な構成で置き換えた別の実施形態でも実施できる。従って、現像装置は、第一搬送部から現像剤担持体へ現像剤を供給して、現像剤担持体から第二搬送部へ現像剤を回収する機能分離型であれば、縦攪拌型には限定されず、横攪拌型でも実施できる。画像形成装置は、フルカラー/モノクロ、1ドラム型/タンデム型、直接転写方式/記録材搬送方式/中間転写方式、像担持体の種類、帯電方式、露光方式、転写方式、定着方式によらず実施できる。本実施形態では、トナー像の形成/転写に係る主要部のみを説明するが、本発明は、必要な機器、装備、筐体構造を加えて、プリンタ、各種印刷機、複写機、FAX、複合機等、種々の用途で実施できる。<画像形成装置>図1は画像形成装置の構成の説明図である。図1に示すように、画像形成装置100は、中間転写ベルト5に沿って画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。画像形成部Paでは、感光ドラム1aにイエロートナー像が形成されて中間転写ベルト5に転写される。画像形成部Pbでは、感光ドラム1bにマゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト5に転写される。画像形成部Pc、Pdでは、それぞれ感光ドラム1c、1dにシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト5に転写される。中間転写ベルト5に転写された四色のトナー像は、二次転写部T2へ搬送されて記録材Pへ一括二次転写される。分離ローラ13は、記録材カセット12から引き出した記録材Pを1枚ずつに分離して、レジストローラ14へ送り出す。レジストローラ14は、中間転写ベルト5のトナー像にタイミングを合わせて記録材Pを二次転写部T2へ送り込む。四色のトナー像を二次転写された記録材Pは、定着装置16で加熱加圧を受けて表面にトナー像を定着された後に、トレイ17へ排出される。画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdは、現像装置4a、4b、4c、4dで用いるトナーの色がイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックと異なる以外は、ほぼ同一に構成される。以下では、画像形成部Paについて説明し、他の画像形成部Pb、Pc、Pdについては、説明中の符号末尾のaを、b、c、dに読み替えて説明されるものとする。画像形成部Paは、感光ドラム1aを囲んで、コロナ帯電器2a、露光装置3a、現像装置4a、転写ローラ6a、ドラムクリーニング装置19aを配置している。感光ドラム1aは、アルミニウム製シリンダの外周面に感光層が形成されており、所定のプロセススピードで回転する。コロナ帯電器2aは、感光ドラム1aを一様な負極性の電位に帯電させる。露光装置3aは、イエローの分解色画像を展開した走査線画像データをON-OFF変調したレーザービームを回転ミラーで走査して、帯電した感光ドラム1aの表面に画像の静電像を書き込む。現像装置4aは、トナーを感光ドラム1aに供給して静電像をトナー像に現像する。転写ローラ6aは、中間転写ベルト5を押圧して、感光ドラム1aと中間転写ベルト5との間に一次転写部Taを形成する。転写ローラ6aに直流電圧が印加されることにより、感光ドラム1aに担持されたトナー像が、中間転写ベルト5へ一次転写される。ドラムクリーニング装置19aは、感光ドラム1aにクリーニングブレードを摺擦させて、一次転写部T1aを通過した感光ドラム1aの表面に付着した転写残トナーを回収する。中間転写ベルト5は、テンションローラ63、対向ローラ62、及び駆動ローラ61に掛け渡して支持され、駆動ローラ61に駆動されて矢印R2方向に回転する。二次転写部T2は、対向ローラ62に支持された中間転写ベルト5に二次転写ローラ10を当接して構成される。二次転写ローラ10に直流電圧が印加されることで、中間転写ベルト5に担持されたトナー像は、二次転写部T2を搬送される記録材Pへ二次転写される。ベルトクリーニング装置18は、中間転写ベルト5にクリーニングブレードを摺擦させて、中間転写ベルト5に付着した転写残トナーを回収する。近年、画像形成装置に対する市場からの要求としては、カラー複写機や、カラープリンタなど、カラー画像形成装置が多くなってきている。カラー画像形成装置でも、モノクロ画像形成装置並みの画像形成速度やオフセット印刷並みの画質、更には、今まで以上の小型化が望まれている。<現像装置>図2は現像装置の軸垂直断面における構成の説明図である。図3は現像装置の長手方向の縦断面における構成の説明図である。図2、図3では、画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdの区別を示すa、b、c、dを除いた参照符号を構成部材に付して、以下では、その符号に基づいて説明する。図2に示すように、現像装置4は、現像剤として非磁性トナー粒子トナーと磁性キャリア粒子キャリアとを備えた二成分現像剤を使用する。カラー画像形成装置においては、トナーに磁性体を含ませなくてもよいため、色味が良好であるなどの理由から二成分現像剤が広く用いられている。現像装置4は、現像容器41内に現像剤としてトナーとキャリアを含む二成分現像剤が収容されている。トナーは、結着樹脂、着色剤、そして、必要に応じてその他の添加剤を含む着色樹脂粒子と、コロイダルシリカ微粉末のような外添剤が外添されている着色粒子とを有している。トナーは、負帯電性のポリエステル系樹脂であり、体積平均粒径は5μm以上、8μm以下が好ましい。ここでは、体積平均粒径は7.0μmであった。キャリアは、表面酸化或は未酸化の鉄、ニッケル、コバルト、マンガン、クロム、希土類などの金属、及びそれらの合金、或は酸化物フェライトなどが好適に使用化能であり、磁性粒子の製造法は特に限定されない。キャリアは、体積平均粒径が20~60μm、好ましくは30~50μmであり、抵抗率が107Ωcm以上、好ましくは108Ωcm以上である。ここでは、体積平均粒径が40μm、抵抗率が5×108Ωcm、磁化量が260emu/mlのキャリアを用いた。図3に示すように、現像装置4は、現像剤を現像剤担持体44に供給する第一搬送部41aと現像剤を現像剤担持体44から回収する第二搬送部41bとが分離されている機能分離型の現像装置である。現像容器41の内部は、中間高さの隔壁41cによって上側の現像室41aと下側の攪拌室41bとに区画され、現像室41aと攪拌室41bは、両端部で上下に連通して現像剤の循環経路を構成している。隔壁41cの長手方向端部には、現像室41aと攪拌室41bの間で現像剤の通過を許す受け渡し部として開口部41d、41eが設けられている。上側の現像室41aには現像スクリュー42が配置されている。現像スクリュー42は、現像室41aの底部に現像スリーブ44に沿って現像スリーブ44と平行に配置され、搬送方向に向かって時計回り方向に回転して、現像室41a内の現像剤を軸線方向の一方向に搬送する。下側の攪拌室41bには攪拌スクリュー43が配置されている。攪拌スクリュー43は、攪拌室41bの底部に現像スクリュー42と平行に配置され、現像スクリュー42と逆の反時計回り方向に回転して、攪拌室41b内の現像剤を攪拌室41b内の現像剤と反対方向に搬送する。現像スクリュー42の回転による現像剤の搬送に伴って、現像室41aの現像剤が隔壁41cの開口部41dを通じて攪拌室41bへ受け渡される。攪拌スクリュー43の回転による現像剤の搬送に伴って、攪拌室41d内の現像剤が隔壁41cの開口部41eを通じて現像室41aへ受け渡される。現像スクリュー42と攪拌スクリュー43は、現像剤を攪拌しながら搬送して、現像容器41内を循環させる。現像スクリュー42と攪拌スクリュー43の回転による現像剤の搬送に伴って、現像室41aと攪拌室41bとを現像剤が循環する。循環する過程で現像剤中のトナーとキャリアが摩擦して、トナーが負極性に、キャリアが正極性にそれぞれ帯電する。図2に示すように、現像容器41の感光ドラム1に対向した現像領域Aに相当する位置に設けた開口部に、現像スリーブ44が感光ドラム1に対向して一部露出するように回転可能に配設されている。露出した現像スリーブ44の回転方向の上流位置に、現像スリーブ44上に担持された現像剤の磁気穂の長さを規制する規制ブレード46が配置されている。現像スリーブ44の直径は20mm、感光ドラム1の直径は80mm、現像領域Aにおける現像スリーブ44と感光ドラム1の最近接距離は300μmである。現像スリーブ44は、アルミニウムやステンレスのような非磁性材料で構成されている。現像スリーブ44の内部には、マグネットローラ45が非回転状態で設置されている。マグネットローラ45は、現像領域Aで感光ドラム1に対向させて現像極S1を配置し、規制ブレード46に対向して磁極S2を配置している。磁極S1、S2の間に磁極N1を配置し、磁極S2の現像スリーブ44回転方向上流側に磁極N2を配置し、磁極S1の現像スリーブ44回転方向下流側に磁極N3を配置している。現像極S1の磁力によって、現像スリーブ44の表面には1000~1200μmの磁気穂が形成される。現像スリーブ44と感光ドラム1の対向距離が300μmであるため、現像領域Aでは、現像剤の磁気穂の先端が500~900μmにわたって感光ドラム1を摺擦する。規制ブレード46の先端部と現像スリーブ44の隙間を現像剤が通過して現像領域Aへ送られる。規制ブレード46は、アルミニウムなどの非磁性材料で構成された板状部材であって、現像スリーブ44の長手方向に沿って配置されている。規制ブレード46の先端と現像スリーブ44との間隙ギャップを調整することによって、現像スリーブ44に担持された現像剤の磁気穂の穂切り量が調整されて、現像領域へ搬送される現像剤量が設定される。規制ブレード46の先端と現像スリーブ44の間隙は、100~1000μmに設定可能であり、好ましくは200~700μmである。ここでは、規制ブレード46の先端と現像スリーブ44の間隙を500μmに設定して、現像スリーブ44上の単位面積当りの現像剤コート量を30mg/cm2に規制している。現像領域Aにおいて、現像スリーブ44は、対向する感光ドラム1の表面と同一の方向に回転する。感光ドラム1に対する現像スリーブ44の周速比は、0.5~2.5の間で設定可能であって、周速比が大きいほど現像効率が高まるが、周速比が大き過ぎると、トナー飛散、現像剤劣化等の問題を生じるので、1.0~2.0に設定される。ここでは、感光ドラム1に対する現像スリーブ44の周速比は、1.75である。現像スリーブ44は、規制ブレード46によって層厚を規制された現像剤を担持して矢印b方向に回転し、現像剤を現像領域Aに搬送して、感光ドラム1上に形成された静電像にトナーを供給して静電像をトナー像に現像する。このとき、電源D4は、直流電圧Vdcに交流電圧Vacを重畳した振動電圧を現像スリーブ44に印加する。ここでは、直流電圧Vdcを-500Vとし、交流電圧Vacのピークツウピーク電圧を800Vとし、交流電圧Vacの周波数fを12kHz、波形を矩形波とした。また、一般に、交流電圧を重畳すると、現像効率が増して画像は高品位になるが、逆に白地にトナーが付着する白地かぶりが発生し易くなる。このため、現像スリーブ44に印加する直流電圧Vdcと感光ドラム1の帯電電位白地部電位VDとの間にかぶり取り電位差VD-Vdc=-200Vを設けて、負極性に帯電したトナーが付着することを防止している。しかし、これらの電圧条件は、この数値の組み合わせに限られるものではない。機能分離型の現像装置4は、現像剤が汲み上げられる開口部41eに向かうにつれ、攪拌室41bに存在する現像剤の量が増加し、攪拌室41b内の現像剤が、意図せず現像スリーブ44に供給されて連れ回る現象が発生し易くなる。連れ回りが発生すると、トナーが現像に消費されてトナー濃度が低くなった現像剤が攪拌室41bに回収された直後に、現像容器41内の現像剤と十分に攪拌されないまま、現像スリーブ44に連れ回って、感光ドラム1の静電像を現像してしまう。現像に消費されてトナー濃度が低くなった現像剤が現像スリーブ44に担持された状態では、感光ドラム1の静電像の現像プロセスに供給されるトナー量が不足して、画像濃度の低下が目立つようになる。このような問題は、最近の電子写真方式を用いたプリンタや複写機の更なる高速化の流れの中でますます重要な問題となっている。現像スリーブ44の高速化によって、現像スリーブ44の現像剤搬送力や現像剤の運動エネルギーを抑えきれずに、現像剤の連れ回りが発生し易くなっている。現像剤量の変化や現像剤の凝集度の変化が大きい場合には、攪拌室41bに存在する現像剤の量が増加して、連れ回りを防止しにくくなっている。以下の実施例では、現像室41aと攪拌室41bを仕切る隔壁41cに連れ回り防止部材101を設け、連れ回り防止部材101の現像スリーブ対向面に特殊な加工を施すことにより、現像スリーブ44の高速化に対応して、現像剤の連れ回りを防止している。<実施例1>図4は実施例1の連れ回り防止部材の配置の説明図である。図5は実施例1の連れ回り防止部材の構成の説明図である。図6は動摩擦係数の測定装置の説明図である。図7は動摩擦係数の説明図である。図3に示すように、実施例1では、第一搬送部の一例である現像室41aは、現像剤を現像剤担持体の一例である現像スリーブ44に沿って搬送しつつ現像スリーブ44に供給する。第二搬送部の一例である攪拌室41bは、両端で現像室41aに連通し、現像剤を現像スリーブ44から回収しつつ現像室41aとは逆方向に搬送する。対向面の一例である表面101aは、現像スリーブ44に対して隙間を隔てて対向して現像室41aと攪拌室41bとを分離させる。隔壁41cの両端部の開口部即ち、連通部41d、41eを通じて、現像剤が現像室41aと攪拌室41bとの間で循環される。現像剤が汲み上げられる開口部41eに向かうにつれ、攪拌室41bに存在する現像剤の量が増加する。これは、現像スリーブ44から回収された現像剤が攪拌スクリュー43によって搬送されてきた現像剤に合流して、攪拌スクリュー43の現像剤搬送方向下流になればなるほど現像剤の量が増えるためである。その結果、攪拌スクリュー43の下流側の開口部41e付近では、現像剤の剤面高さが高くなって、回収されたばかりの現像剤が現像スリーブ44に供給される割合が高くなって、現像剤の連れ回り現象が発生する可能性が高くなった。図4に示すように、実施例1では、現像スリーブ44に対向させて現像容器41内に連れ回り防止部材101を配置している。連れ回り防止部材101の表面101aは、マグネットローラ45の同一極性の磁極の間隔の角度位置に配置される。現像スリーブ44と表面101aの隙間は、磁極が現像スリーブ44に形成する現像剤の磁気穂の長さよりも狭い。図5のaに示すように、現像スリーブ44は、周方向の複数の角度位置に磁極を配置して非回転に配置された磁石部材の一例であるマグネットローラ45を内側に有する。連れ回り防止部材101は、マグネットローラ45のN3極からN2極方向に向かって現像剤が移動しないようにするために設けられている。現像スリーブ44の一周のうち、マグネットローラ45の磁束によって現像剤が拘束されている角度位置では、現像スリーブ44が現像剤を担持して搬送する力が強いため、現像剤の連れ回りを防止できない。このため、連れ回り防止部材101は、マグネットローラ45が発生する磁力がほとんどない角度範囲であるゼロガウス帯Gに配置している。連れ回り防止部材101を設けることで、現像スリーブ44に連れ回る現像剤がせき止められるので、現像剤の剤面高さがある程度は高くなっても、連れ回りを防止できる。しかし、連れ回り防止部材101は、現像スリーブ44上に存在する現像剤が連れ回り防止部材101に接していなければ、せき止める目的を達成し得ない。そこで、連れ回り防止部材101を取り外した状態で、攪拌スクリュー43の下流側の現像剤の剤面高さを高くして、現像スリーブ44に連れ回りを意図的に発生させる実験を行った。その結果、現像スリーブ44の表面から約1mmの厚みで現像剤が連れ回っていることが確認された。この実験結果に基づいて、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向距離を800μmに設定して、連れ回る現像剤がせき止められるようにした。しかし、現像装置の運転中にトナーとキャリアの混合比率が変化したり、温度湿度の変化に伴ってトナー帯電量が変化したりすると、現像剤の嵩密度や搬送性の変化が発生する。また、トナー消費量の少ない画像形成が長時間行われると、現像剤の劣化が進んで凝集度が変化して現像剤の嵩密度や搬送性の変化が発生する。このような意図しない現像剤の嵩密度や搬送性の変化が発生すると、攪拌スクリュー43の下流側の現像剤の剤面高さが大きく高まって、単純に連れ回り防止部材101を設けるだけでは、現像スリーブ44の連れ回りを十分に防止できなくなる。そこで、実施例1では、現像剤担持体及び対向面の表面粗さを構成する凹みの平均半径は、現像剤の平均粒子半径よりも大きい。連れ回り防止部材101の表面101aの10点平均表面粗さは、現像スリーブ44の10点平均表面粗さの4倍以上である。このため、連れ回り防止部材101の表面101aは、現像剤を固定した測定子121の面に対する動摩擦係数が現像スリーブ44よりも大きい。すなわち、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44に対向する表面101aの表面粗さRaμmを、現像スリーブ44表面の表面粗さRaμmよりも大きくした。具体的には、実施例1では、現像スリーブ44と同一の方法で表面101aの表面粗さRaμmを設定した。圧縮空気を用いて砥粒を噴射させて材料面に吹き付けることにより多数の凹凸を付けるブラスト加工法を採用した。ブラスト加工法では、砥粒の粒径、種類、砥粒の噴出圧、砥粒の噴出時間などを調整することで、所望の表面粗さを得ることができる。表面粗さRaμmは、10点平均表面粗さで定義され、キーエンス社製、表面形状測定顕微鏡VF-7500、VF7510を使用して、250倍から1250倍の対物レンズを用いて測定した。表面形状測定顕微鏡は、非接触にて、連れ回り防止部材101の表面101aと現像スリーブ44の表面のミクロ形状の観察及び表面粗さRaの測定が可能な装置である。また、図6に示すように、測定装置として摩擦力測定装置120を用いて、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の動摩擦係数を測定して比較した。摩擦力測定装置キヤノン製120に、静摩擦力及び動摩擦力を出力するためのインターフェース日科機製を接続し、パーソナルコンピュータで制御した。測定子紙121に両面テープ124を貼り付け、両面テープの片面に現像剤を盛って叩き落として、1層の現像剤を固定して測定子121の現像剤層125を形成した。測定子121をロードセル応力測定素子126を介して装置に固定し、測定子121にスライム粘弾性体122を介して錘123により均等加圧を加えた状態で、測定物101、44をゆっくり一定速度で移動させて歪/応力線図を測定した。図6に示すように、測定したい測定物101、44に測定子121を接触させ、錘123で固定した状況から、測定物101、44を一定の速度で引っ張った際にロードセル126から出力線図が得られる。図7に示すように、ロードセル126の出力の立ち上がりの最大値が静摩擦力であり、その後のロードセル126の出力安定領域の平均値が動摩擦力である。実施例1においては、現像スリーブ44は、アルミパイプの円周面にキャリアの平均粒径よりも大きなガラスビーズ平均粒径80μmを一定圧力で表面に吹き付けるブラスト加工を施して、表面粗さRaを2.5μmに設定した。連れ回り防止部材101は、一般的な樹脂材料であるPCASポリカーボネートAS材で射出成型された後に、表面101aに同じブラスト加工を条件を異ならせて施すことにより、表面粗さRaを10μmに設定した。表面粗さRaが10μmの連れ回り防止部材101と測定子121の現像剤層125の動摩擦係数は0.35、表面粗さRaが2.5μmの現像スリーブ44と測定子121の現像剤層125の動摩擦係数は0.25であった。続いて、表面101aの表面粗さRaが10μmの連れ回り防止部材101のと表面粗さRaが2.5μmの現像スリーブ44を現像装置4に搭載して、攪拌室41bの現像剤面を現像スリーブ44に接触させる過酷条件で連れ回りの発生の有無を確認した。その結果、全く連れ回りの発生は無かった。実施例1では、連れ回り防止部材101の部材表面の表面粗さRaμmを、現像スリーブ44表面の表面粗さRaμmよりも大きくした。これにより、現像剤と部材表面の動摩擦力は、現像剤と現像スリーブ44の動摩擦力よりも大きくなった。これにより、現像スリーブ44と部材表面との間に存在する現像剤に対する単位面積当たりの拘束力は、連れ回り防止部材101の部材表面のほうが、現像スリーブ44の表面よりも大きくなった。観察によれば、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の間に現像剤が進入した場合に、連れ回り防止部材101の表面101aに制動されて拘束される割合が、現像スリーブ44の回転に伴って素通りする割合よりも高くなった。連れ回り防止部材101の表面101aに制動されて連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向間隔の入り口側のごく狭い領域2mmに現像剤が安定して停滞するようになった。連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向間隔の入り口側に形成された現像剤層によって、現像スリーブ44に連れ回る現像剤が効果的に掻き落とされて、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向間隔に進入できなくなった。結果として、現像剤の連れ回りを防止することができた。それに伴い、連れ回りが発生していた時に問題となっていたトナー濃度ムラに起因する画像濃度のばらつきや一時的な低下を防止することができた。実施例1の連れ回り防止部材101は、現像スリーブ44との対向面の表面粗さを、現像スリーブ44の表面粗さよりも大きくすることで、現像スリーブ44の現像剤の連れ回りを防止し、画像の濃度ムラを抑制することができる。また、上述のように連れ回り防止部材101をゼロガウス帯Gに配置したため、連れ回り防止部材101の表面101aと現像スリーブ44との間の表面粗さRaμmの関係のみで連れ回りを制御することが可能になった。なお、本発明は、上述した感光ドラムの材質、現像剤および画像形成装置の構成等には限らない。表面粗さRaの設定方法としては、連れ回り防止部材101の射出成型の金型に微細な凹凸を形成することで、表面101aに直接転写してもよい。表面101aを横断する方向について一様な表面粗さRaを設定する実施形態には限らず、現像剤の停滞層を形成したい位置に合せて、長手方向の細い帯状の表面粗さRaが大きな領域を形成してもよい。連れ回り防止部材101の表面101a以外の表面粗さを変更しても良い。本発明は、様々な現像剤および画像形成装置に適用可能である。具体的には、トナーの色や色数やワックスの有無、各色のトナー現像を行う順序、現像スクリュー、攪拌スクリューの本数、連れ回り防止部材101の表面粗さ等は、上述の数値に限定されない。現像装置の構成に関して、現像室41aと攪拌室41bは上下の配置に限られず、水平の配置としてもよく、その他の形態の現像装置においても本発明は実施可能である。<実施例2>図8は実施例2の連れ回り防止部材の構成の説明図である。実施例2の連れ回り防止部材は、配置、寸法、材料が実施例1と同じである。連れ回り防止部材の現像スリーブ対向面のブラスト処理パターンのみが異なる。このため、実施例1と共通する構造に関する重複した説明を省略し、連れ回り防止部材の現像スリーブ対向面のブラスト処理パターンについて説明する。実施例2は、機能分離型の現像装置4における長手方向の剤面高さの違いが存在した場合でも確実に連れ回りを防止するための現像スリーブ対向面のブラスト処理パターンに関する。実施例2においては、攪拌室41bの上流側部分の連れ回り防止部材101の表面101aと攪拌室41bの下流側部分の連れ回り防止部材101の表面101aとは表面粗さが異なる。攪拌室41bの下流側部分の連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さは、攪拌室41bの上流側部分の連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さよりも大きい。図3に示すように、現像剤は隔壁41cの両端部の開口部即ち、連通部41d、41eを通じて現像室41aと攪拌室41bとの間で循環され、現像剤が汲み上げられる開口部41eに向かうにつれ、攪拌室41bに存在する現像剤の量が増加する。その結果、攪拌スクリュー43の下流側の開口部41e付近では、上流側の開口部41d付近よりも現像剤の剤面高さが高くなって、攪拌スクリュー43の開口部41e付近では開口部41d付近よりも現像剤の連れ回りが発生し易くなっている。そこで、図8に示すように、実施例2においては、現像スリーブ44に対向する連れ回り防止部材101の表面粗さを長手方向で異ならせて、攪拌スクリュー43の開口部41e付近では開口部41d付近よりも現像剤の連れ回り防止性能を高めている。具体的には、長手方向で現像剤の剤面高さが一番低い連通部41d側の現像スリーブ44に対向する連れ回り防止部材の表面粗さRaを5μmとした。また、現像剤の剤面高さが一番高い連通部41e側の現像スリーブ44に対向する連れ回り防止部材の表面粗さRaを15μmとした。ただし、連れ回り防止部材101の長手方向の表面粗さの変化率や絶対値等はこれらの数値に限定されない。現像スリーブ44の表面粗さRaは、実施例1と同様に2.5μmとした。したがって、表面101aの10点平均表面粗さは、現像スリーブ44の10点平均表面粗さの2倍以上6倍以下である。実施例1のように、連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さRaが長手方向で一定の場合、現像装置4を運転させると、現像スリーブ44と表面101aの対向間隔の入り口側では、その長手方向の全域にわたって現像剤の停滞層が形成される。このため、現像剤の剤面高さが低くて、現像スリーブ44による現像剤の連れ回りが発生しない長手方向の上流側の領域でも現像剤層を挟んで現像スリーブ44と表面101aとが相対回転する状態となる。これに対して実施例1では、現像スリーブ44による現像剤の連れ回りが発生しない長手方向の上流側の領域では、表面101aの表面粗さRaを低くしているので、不必要な現像剤層が形成されにくく、形成されても消失し易くなる。このため、現像剤層を介して現像スリーブ44と表面101aとが不必要に相対回転しにくくなる。<実施例3>図9は実施例3における現像スリーブの表面状態の説明図である。実施例3では現像スリーブ44の表面の凹凸を溝構造とすることで、現像装置4の長寿命化を実現している。連れ回り防止部材を含むその他の現像装置4の構成は、実施例1と同一であるため、重複する説明を省略する。実施例1では、現像スリーブ44の表面は、砥粒を一定圧力で表面に吹き付けて多数の凹凸を付けるブラスト加工法で形成した。ブラスト加工法による凹凸によって現像剤の搬送性を確保し、感光ドラム1に対向する現像領域Aまで現像剤を搬送して、感光ドラム1にトナー像を現像する。しかし、ブラスト加工法で作成された表面の凹凸は、画像形成の累積に伴って現像剤との摺擦で次第に摩耗してしまい、現像スリーブ44の現像剤担持性能が低下して単位面積当りの現像剤コート量が減ってくる。これにより、トナー供給が不足して、画像の最大濃度が低下する。そのため、現像装置4の累積運転時間を管理して、出力画像の濃度低下が発生する累積運転時間に達する前に、現像装置4の寿命と判断して、現像装置を新品交換することが行われている。よって、現像スリーブ44表面の削れが、現像装置4の寿命を決めていると言える。そこで、ブラスト加工法で凹凸を形成して搬送性を確保する代替手段として、現像スリーブ44の回転方向に搬送力が存在するように、長手方向の全域に渡ってローレット加工による溝を形成した溝現像スリーブが実用化されている。図9に示すように、現像スリーブ44は、ブラスト加工法による凹凸よりもより深く周期的な溝44mを形成して、溝で現像剤の搬送性を確保している。このため、溝にトラップされた現像剤は、現像スリーブ44の表面をほとんど滑って摩擦することが無いため、現像スリーブ44の表面がほとんど削れない。その結果、従来の現像装置の耐久寿命をはるかに超えた累積の運転時間に達しても、現像スリーブ44の搬送性の低下が発生せず、現像装置4の長寿命化が達成される。実施例3では、連れ回り防止部材101の長手方向の全域に渡って、現像スリーブ対向面に溝構造が形成されている。溝構造は、現像スリーブの回転方向に搬送力が存在するように溝が配置されていればよく、具体的には長手方向に平行に溝を形成しても、斜めに溝を形成しても、格子上に形成しても良い。図6に示すように、摩擦力測定装置120を用いて現像剤を固定した測定子121に対する動摩擦係数を測定したところ、連れ回り防止部材101の表面101aの動摩擦係数は、溝現像スリーブの現像スリーブ44よりも高くなっていた。動摩擦係数を高く設定する場合、同じ溝の深さであれば、単位長さ辺りの溝の本数を現像スリーブ44よりも多くすることが考えられる。また、単位長さ辺りの溝の本数が同じであれば、溝の深さを現像スリーブ44よりも深くすることが考えられる。ただし、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44対向面の動摩擦係数が現像スリーブ44の動摩擦係数よりも高ければ、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44対向面は、ブラスト加工によって多数の凹凸を形成しても全く問題がない。実施例3では、連れ回り防止部材101の表面101aに現像スリーブ44よりも深い溝を同じパターンで形成した。現像スリーブ44の母線に対してプラスマイナス5度の傾きで傾け、現像スリーブ44の溝構造と連れ回り防止部材101の現像スリーブ対向面の溝構造が斜めに交差して対向する構成とした。動摩擦係数を高めて、連れ回り防止部材101の表面101aの現像剤搬送性能を現像スリーブ44よりも高くしているので、実施例1と同様に、現像スリーブ44に連れ回る現像剤は確実に減少している。また、連れ回り防止部材101の表面を荒らして現像剤の連れ回りを防止しているため、そこに侵入してきた現像剤は連れ回り防止部材にトラップされて動かなくなる。連れ回り防止部材101は現像スリーブ44とは違い回転せず不動なため、現像剤との摺擦がほとんど発生せず、現像スリーブ44の表面の削れは、ほとんど発生しない。このため、現像装置4の長寿命化を狙って現像スリーブ44の長手方向全域に渡って溝が形成された場合においても、現像スリーブ44による現像剤の連れ回りを防止できた。<実施例4>図10は実施例4の現像装置の軸垂直断面の構成の説明図である。図11は実施例4の連れ回り防止部材の構成の説明図である。実施例4では実施例1と同様な連れ回り防止部材101を現像剤担持体が2本あるダブルスリーブ型の現像装置に搭載した例を説明する。図10に示すように、実施例4の現像装置4では、第二現像剤担持体の一例である現像スリーブ44bは、第一現像剤担持体の一例である現像スリーブ44aから受け渡された現像剤を担持する。第一搬送部の一例である現像室41aは、現像剤を現像スリーブ44aに沿って搬送しつつ現像スリーブ44bに供給する。第二搬送部の一例である攪拌室41bは、両端で現像室41aに連通し、現像剤を現像スリーブ44bから回収しつつ現像室41aとは逆方向に搬送する。第一対向面の一例である表面101aは、現像スリーブ44aに対して隙間を隔てて対向する。第二対向面の一例である表面101bは、現像スリーブ44bに対して隙間を隔てて対向し、表面101aに連なって現像室41aと攪拌室41bとを分離する。表面101aの表面粗さは、現像スリーブ44aの表面粗さよりも大きく、表面101bの表面粗さは、現像スリーブ44bの表面粗さよりも大きい。ダブルスリーブ型の現像装置は、多段現像方式を採用した系に関しており、現像スリーブを複数本使用することで現像機会を増やして、所定の画像濃度を確保することとしている。具体的には、実施例4においては、現像スリーブ44a、44bを2本使用している。現像装置4は、現像容器41を備え、現像容器41内に現像剤としてトナーとキャリアを含む二成分現像剤が収容されている。また、現像容器41内に、現像スリーブ44a、44bが平行に配置され、現像スリーブ44a、44bは、いずれも現像時に反時計方向に回転する。現像スリーブ44a、44bの感光ドラム1と反対側の現像容器41内の連れ回り防止部材101の近傍の現像剤の流れに関しては説明したので割愛する。規制ブレード46は、現像スリーブ44aに担持された現像剤の層厚を規制する。規制ブレード46によって穂切りされ、層厚を規制された現像剤が感光ドラム1に対向する第一の現像領域A1に搬送され、現像剤の磁気ブラシを形成して感光ドラム1の静電像にトナーを供給してトナー像を現像する。その後、現像スリーブ44aから現像スリーブ44bに受け渡された現像剤は、第二の現像領域A2に搬送されて、再度、現像剤の磁気ブラシを形成して感光ドラム1の静電像にトナーを供給してトナー像を現像する。その後、2回の現像に寄与してトナーが消費された現像剤が攪拌室41bにて現像スリーブ44bから回収される。従来、現像スリーブを2本用いた現像装置4においては、攪拌室41bの現像剤の剤面高さが過剰に高まると、規制ブレード46で現像剤を規制していない現像スリーブ44bにおいて、コート量が適正値よりはるかに大きくなる問題があった。現像スリーブ44bから攪拌室41bへ回収された現像剤が現像スリーブ44bに連れ回って、現像スリーブ44aから現像スリーブ44bへ受け渡される現像剤に合流して、現像スリーブ44bに過剰な現像剤が担持される問題があった。これにより、現像スリーブ44bからのトナー飛散量が増えたり、現像品質が低下したりする問題があった。実施例1では、現像スリーブ44が1本のため、現像剤の連れ回りが発生したときでも、規制ブレード46によって層厚が規制されるため、トナー濃度が低下して画像濃度は薄くなることがあるが、それ以外には大きな問題がない。これに対して、現像スリーブ44a、44bが2本の場合、現像剤の流れの下流側の現像スリーブ44bにおいては、規制ブレードが存在しないために、現像剤の層厚を規制できない。現像スリーブ44bに連れ回りが発生すると、現像スリーブ44aから受け渡された現像剤と連れ回りした現像剤とが足し合された現像剤量が現像スリーブ44bにコートされる。例えば、現像スリーブ44a上の単位面積当りの現像剤コート量が30mg/cm2であって、連れ回りした現像剤量が30mg/cm2であるとする。このとき、現像スリーブ44bのコート量は、結果的に、適正量の30mg/cm2の2倍の60mg/cm2になってしまう。このため、連れ回りが発生した際に、画像濃度の低下だけでなく、白地にトナーが付着する白地カブリや現像スリーブ44bからのトナー飛散も発生し易くなる。図11のaに示すように、実施例4では、2本の現像スリーブ44a、44bの両方に対して、ゼロガウス帯Ga、Gbに対向面101a、101bが形成されるように、連れ回り防止部材101を設けている。下流側の現像スリーブ44bに連れ回る現像剤が衝突する位置に連れ回り防止部材101を配置することで、現像スリーブ44bから攪拌室41bへ回収された現像剤が現像スリーブ44bに連れ回る割合を低くしている。連れ回り防止部材101を配置して、現像スリーブ44bに連れ回る現像剤が現像スリーブ44a、44bの対向部へ侵入することを規制して、現像スリーブ44bに再コートされにくくしている。しかし、今以上に現像スリーブ44bの回転速度が高められた場合、現像スリーブ44bの現像剤搬送力や現像剤の運動エネルギーを抑えきれなくなって、現像剤の連れ回りを十分に防止できなくなる可能性がある。現像容器41内における現像剤量の変化や現像剤のトナー凝集度の変化が大きい場合には、攪拌室41bの下流側で現像剤の剤面高さが過剰に高まって、連れ回り防止部材101の規制力では現像剤の進入を十分に阻止できない領域が発生する可能性がある。その結果、攪拌室41bへ回収された現像剤が現像スリーブ44bに再コートされる割合が高くなる可能性がある。そこで、図11のbに示すように、実施例4では、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44a、44bに対向する表面101a、101bの表面粗さRaμmを、現像スリーブ44a、44bの表面粗さRaμmよりも大きくしている。これにより、現像スリーブ44a、44b、特に下流側の現像スリーブ44bにおける現像剤の連れ回りを減らしている。連れ回り防止部材101の表面101bの表面粗さRaμmを現像スリーブ44bの表面粗さRaμmよりも高くすることにより、現像スリーブ44bにおける現像剤の連れ回りを減少させている。表面101bの表面粗さRaμmを高めることで、連れ回り防止部材101による現像剤のせき止め効果が高められて、現像スリーブ44a、44bの対向部へ進入して侵入して現像スリーブ44bに再コートされる現像剤がほとんどなくなった。その結果、現像スリーブ44bのコート量が適正値に保たれるようになって、現像スリーブ44a、44bが2本になった場合の問題点を解決できた。連れ回りが発生していた時に問題となっていた画像ムラや白地カブリ画像、現像スリーブ44bからのトナー飛散も解決されている。実施例4では、連れ回り防止部材101の表面粗さRaが10μm、現像スリーブ44a、44bの表面粗さRaが2.5μmである。上述した摩擦力測定装置120を用いて測定した結果、現像剤と連れ回り防止部材101の動摩擦係数は0.35、現像スリーブ44と現像剤の動摩擦係数は0.25である。このように加工された現像スリーブ44a、44b、及び連れ回り防止部材101を現像装置4に装着して、攪拌室41bの現像剤面を現像スリーブ44に接触させる過酷条件を設定して連れ回りの発生の有無を確認した。その結果、全く連れ回りの発生は無かった。<トナー凝集塊>以上の実施例では、現像スリーブにおける現像剤の連れ回りを防止する観点から、連れ回り防止部材101の現像スリーブ対向面の表面粗さRaμmを大きくした。しかし、実験観察によると、連れ回り防止部材101の現像スリーブ対向面の表面粗さRaμmを大きくすることで、トナー凝集塊の発生も少なくなることが確認された。図2に示すように、連れ回り防止部材101の現像スリーブ対向面の表面粗さRaが小さい場合、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向間隔に現像剤が進入して不安定な現像剤層が形成され易い。攪拌スクリュー43の上流側では、現像剤の剤面高さが低いため、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の間に現像剤が供給されにくく、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の対向間隔に存在している現像剤が入れ替わりにくい。現像剤の入れ替わりが少ないと、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の間の現像剤が不動層になり易く、不動層と流動層の境界部で摩擦を生じるとキャリアからトナーが遊離してトナー凝集塊が発生する。トナー凝集塊は、ある程度の大きさに成長すると、現像スリーブ44に連れ回って現像領域Gへ搬送され、正常な現像を妨げて、濃度ムラや画像スジと言った画像不良を発生させることがある。そのため、図8に示す実施例2のように、現像スリーブ44の表面粗さよりも連れ回り防止部材101の表面粗さを大きくしつつ、剤面高さに応じて連れ回り防止部材101の表面粗さを変更することで、トナー凝集塊の発生を減らすことができる。現像剤の剤面高さが低くて現像剤の連れ回りが発生しにくい攪拌室の上流側~下流側では、連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さRaを小さくしたので、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44の間の現像剤が不動層になりにくくなった。機能分離型の現像装置4において、トナー凝集塊が発生しにくくなった。トナー凝集塊の発生を防いで、出力画像の濃度ムラや画像スジの発生を防止している。また、図10に示すように、2本の現像スリーブ44a、44bを有する現像装置4では、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44bの間の現像剤が停滞して不動層になり易い。連れ回り防止部材101と現像スリーブ44bの対向間隔に不動層が形成されると、不動層と流動層の境界部でキャリアからトナーが遊離してトナー凝集塊が発生する可能性がある。トナー凝集塊が成長した段階で現像スリーブ44bに担持されて現像領域A2へ搬送されると、画像上に不必要な斑点や画像スジが形成されて画像品質が低下する。また、現像スリーブ44aと連れ回り防止部材101の間には、現像スクリュー42から現像スリーブ44aに現像剤が供給される際に、現像スリーブ44aによって拘束されなかった現像剤が落下して進入する。そして、現像スリーブ44aによって下方から上方へ向かって搬送される現像剤は、現像スリーブ44aに拘束されなくて落下する現像剤に蓋をされるため、現像スリーブ44aと連れ回り防止部材101の対向間隔に停滞して攪拌を受け続ける。このため、現像スリーブ44aと連れ回り防止部材101の対向間隔ではトナー凝集塊が発生し易く、トナー凝集塊が成長した段階で、現像スリーブ44aによって現像室41aに戻されることがある。キャリアとの摩擦を妨げられて帯電量が不足したトナー凝集塊が現像容器41内を循環していると、画像不良が発生する可能性が高まる。これに対して、下流側の現像スリーブ44bと連れ回り防止部材101の対向間隔では、攪拌スクリュー43から現像剤が頻繁に供給されるため、現像スリーブ44aと連れ回り防止部材101の対向間隔よりも現像剤の入れ替わりが多くなる。このため、上流側の現像スリーブ44aと連れ回り防止部材101の対向間隔ほどには、トナー凝集塊が成長する懸念は大きくない。そこで、図11のbに示すように、実施例4では、連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さRaを現像スリーブ44bの表面粗さRaよりも高くすることにより、現像剤の連れ回りを減少させた。連れ回り防止部材101の表面101aの表面粗さRaを高めることで、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44aの対向部へ落下して侵入する現像剤がほとんどなくなり、トナー凝集塊が成長するほどトナーが集まらなくなった。実施例4では、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44a対向面の表面粗さRaを現像スリーブ44aの表面粗さよりも大きくした。これにより、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44aの間に現像剤が進入した場合に、現像剤と連れ回り防止部材101の動摩擦力が現像剤と現像スリーブ44aの動摩擦力よりも大きいために、現像剤の移動を制限することができる。結果として現像剤の連れ回りとトナー凝集塊の発生を防止することができる。実施例4では、連れ回り防止部材101の現像スリーブ44b対向面の表面粗さRaを現像スリーブ44bの表面粗さよりも大きくした。これにより、連れ回り防止部材101と現像スリーブ44bの間に現像剤が進入した場合に、現像剤と連れ回り防止部材101の動摩擦力が現像剤と現像スリーブ44bの動摩擦力よりも大きいために、現像剤の移動を制限することができる。結果として現像剤の連れ回りとトナー凝集塊の発生を防止することができる。これにより、現像スリーブ44a、44bが2本になった場合の問題点を回避しつつ、トナー凝集塊の問題も解決している。連れ回りに起因する画像濃度ムラ、白地カブリ画像、現像スリーブ44bからのトナー飛散を解決すると同時に、トナー凝集塊に起因する画像不良を解決している。