"太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルの上に配置される電気衝撃保護部と、を含むことを特徴とする、太陽光発電装置。前記太陽電池パネルの上に配置される保護基板と、前記太陽電池パネル及び前記保護基板の間に介される緩衝層と、を含み、前記電気衝撃保護部は、前記保護基板及び前記緩衝層の間に介されることを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部は、前記保護基板の下面にコーティングされることを特徴とする、請求項2に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部は、第1方向に延びる多数個の第1透明電極と、前記第1透明電極と交差する多数個の第2透明電極と、を含むことを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記第1透明電極の間の間隔は前記第1透明電極の幅の1.5倍乃至500倍であることを特徴とする、請求項4に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部はメッシュ形状を有することを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記太陽電池パネルの周囲を囲むフレームを含み、前記電気衝撃保護部は、前記フレームに電気的に連結されることを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記太陽電池パネルの上に配置される保護基板と、前記太陽電池パネル及び前記保護基板の間に介される緩衝層とを含み、前記電気衝撃保護部は前記緩衝層の内に配置されることを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記太陽電池パネルの上に配置される保護基板を含み、前記電気衝撃保護部は前記保護基板の上面に配置されることを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部は透明な導電物質を含むことを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部は、前記保護基板の上面または下面にコーティングされる導電層を含み、前記導電層には前記保護基板の上面または下面を露出させる多数個のオープン領域が形成されることを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記電気衝撃保護部は透明な導電性ポリマーを含むことを特徴とする、請求項1に記載の太陽光発電装置。前記太陽電池パネルの上に配置される保護基板と、前記太陽電池パネル及び前記保護基板の間に介される緩衝層とを含み、前記電気衝撃保護部は前記緩衝層の上面及び側面を覆うことを特徴とする、請求項12に記載の太陽光発電装置。太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルの上に配置される電気衝撃保護部と、を含むことを特徴とする、運送装置。前記太陽電池パネル及び前記電気衝撃保護部を支持する胴体部を含むことを特徴とする、請求項14に記載の運送装置。前記電気衝撃保護部は前記胴体部に接地されることを特徴とする、請求項15に記載の運送装置。前記太陽電池パネルの上に配置される保護基板を含み、前記電気衝撃保護部は、前記保護基板の上面または下面に配置されることを特徴とする、請求項14に記載の運送装置。本発明の目的は、外部の電気衝撃による損傷を防止する太陽光発電装置及びこれを含む運送装置を提供することにある。本発明に従う太陽光発電装置は、太陽電池パネル、及び上記太陽電池パネルの上に配置される電気衝撃保護部を含む。また、本発明に従う運送装置は、上記太陽光発電装置を含む。特に、本発明に従う太陽光発電装置は、上記太陽電池パネルの上に配置される保護基板、及び上記太陽電池パネル及び上記保護基板の間に介される緩衝層をさらに含むことができ、上記電気衝撃保護部は上記保護基板及び上記緩衝層の間に介される。本発明に従う太陽光発電装置は、電気衝撃保護部を使用して、太陽電池パネルを保護することができる。特に、電気衝撃保護部は静電気または落雷などを吸収して、太陽電池パネルの損傷を防止することができる。これによって、本発明に従う太陽光発電装置は、向上した耐久性及び信頼性を有することができる。特に、本発明に従う太陽光発電装置は、自動車または飛行機などの運送装置に適用できる。この際、運送装置には静電気または落雷などの電気的な衝撃がよりたくさん印加できる。この際、上記電気衝撃保護部は上記太陽電池パネルを効果的に保護するので、本発明に従う運送装置は向上した耐久性及び信頼性を有することができる。本発明を説明するに当たって、各パネル、バー、フレーム、基板、溝、またはフィルムなどが、各パネル、バー、基板、溝、またはフィルムなどの上onに、または下underに形成されることと記載される場合において、上onと下underは、直接directlyまたは他の構成要素を介してindirectly形成されることを全て含む。また、各構成要素の上または下に対する基準は、図面を基準として説明する。図面において、各構成要素のサイズは説明のために誇張することがあり、実際に適用されるサイズを意味するものではない。図1は、本発明の実施形態に従う太陽電池モジュールを示す平面図である。図2は、電気衝撃保護部を示す図である。図3は、本発明の実施形態に従う太陽電池モジュールを示す断面図である。図4は、電気衝撃保護部及びフレームが連結された状態を示す図である。図5は、本発明の実施形態に従う太陽電池モジュールが適用された自動車を示す図である。図6は、本発明の実施形態に従う太陽電池モジュールが適用された飛行機を示す図である。図1乃至図4を参照すると、実施形態に従う太陽電池モジュールは、フレーム100、太陽電池パネル200、保護基板300、緩衝シート400、及び電気衝撃保護部500を含む。上記フレーム100は、上記太陽電池パネル200の外側に配置される。上記フレーム100は、上記太陽電池パネル200、上記保護基板300、上記緩衝シート400、及び上記電気衝撃保護部500を収容する。より詳しくは、上記フレーム100は上記太陽電池パネル200の側面を囲む。上記フレーム100は導電体でありうる。例えば、上記フレーム100は金属フレーム100でありうる。上記フレーム100に使われる物質の例としては、アルミニウム、ステンレススチール、または鉄などを含むことができる。上記フレーム100は4個のサブフレームから構成される。上記サブフレームは、上記太陽電池パネル200の隅に各々配置される。上記サブフレームは互いに締結できる。上記太陽電池パネル200は、上記フレーム100の内側に配置される。上記太陽電池パネル200はプレート形状を有し、多数個の太陽電池210を含む。上記太陽電池210は、例えば、CIGS系太陽電池、シリコン系列太陽電池、燃料感応系列太陽電池、II-VI族化合物半導体太陽電池、またはIII-V族化合物半導体太陽電池でありうる。また、上記太陽電池210は、ガラス基板などの透明な基板220の上に配置される。上記太陽電池210はストライプstripe形態に配置される。また、上記太陽電池210はマトリックスmatrix形態など、多様な形態に配置される。上記太陽電池210は、互いに直列または/及び並列に連結できる。上記保護基板300は、上記太陽電池パネル200の上に配置される。より詳しくは、上記保護基板300は上記太陽電池パネル200に対向して配置される。上記保護基板300は透明で、高い強度を有する。上記保護基板300に使われる物質の例としては、強化ガラスなどが挙げられる。上記緩衝シート400は、上記保護基板300及び上記太陽電池パネル200の間に介される。上記緩衝シート400は、上記太陽電池パネル200を外部の物理的な衝撃から保護する。また、上記緩衝シート400は、上記保護基板300及び上記太陽電池パネル200の間の衝突を防止する。上記緩衝シート400は、上記太陽電池パネル200に一層多い光が入射されるように反射防止機能を遂行することができる。上記緩衝シート400に使われる物質の例としては、エチレンビニールアセテート樹脂ethylenevinylacetateresin;EVAresinなどが挙げられる。上記保護基板300及び上記緩衝シート400は、上記フレーム100の内側に配置される。より詳しくは、上記太陽電池パネル200、上記保護基板300、及び上記緩衝シート400の側面は、上記フレーム100に挿入固定される。また、上記太陽電池パネル200、上記保護基板300、及び上記緩衝シート400と上記フレーム100との間の空間にはシーリング材101が注入される。上記シーリング材101によって、上記太陽電池パネル200、上記保護基板300、及び上記緩衝シート400は、上記フレーム100に一層硬く固定される。また、上記シーリング材101は、上記フレーム100に印加される物理的な衝撃を吸収して、上記太陽電池パネル200などを保護することができる。また、実施形態に従う太陽電池モジュールは上記太陽電池210に連結され、外部の充填装置または他の太陽電池モジュールと連結される配線を含むことができる。また、上記太陽電池モジュールは、上記配線及び上記太陽電池210を互いに連結させるためのバスバーをさらに含むことができる。上記電気衝撃保護部500は、上記太陽電池パネル200の上に配置される。より詳しくは、上記電気衝撃保護部500は上記太陽電池パネル200の上面に全体的に配置できる。上記電気衝撃保護部500は、上記保護基板300の下に配置される。上記電気衝撃保護部500は、上記保護基板300及び上記太陽電池パネル200の間に介される。より詳しくは、上記電気衝撃保護部500は、上記緩衝シート400及び上記保護基板300の間に介される。より詳しくは、上記電気衝撃保護部500は上記保護基板300の下面にコーティングできる。上記電気衝撃保護部500は導電体である。上記電気衝撃保護部500は透明である。上記電気衝撃保護部500に使われる物質の例としては、インジウムチンオキサイド、またはインジウムジンクオキサイドなどの透明な導電物質などが挙げられる。上記電気衝撃保護部500は、真空蒸着工程により形成される。例えば、上記保護基板300の下面に上記透明な導電物質が均等に蒸着されて透明導電層が形成される。以後、上記透明導電層はフォトリソグラフィ工程またはレーザーによりパターニングされ、上記電気衝撃保護部500が形成される。これとは異なり、上記電気衝撃保護部500はプリンティング工程により形成される。例えば、上記保護基板300の下面に上記透明な導電物質を含むペーストがプリントされる。以後、上記プリントされたペーストは熱処理されて、上記保護基板300の下面に上記電気衝撃保護部500が形成される。これとは異なり、上記電気衝撃保護部500を別に形成し、形成された電気衝撃保護部500を接着剤などを使用して、上記保護基板300の下面に付着させることができる。図1及び図2に示すように、上記電気衝撃保護部500はメッシュ形状を有することができる。より詳しくは、上記電気衝撃保護部500は多数個の第1透明電極510及び多数個の第2透明電極520を含むことができる。上記第1透明電極510は第1方向に延びる。上記第1透明電極510は互いに離隔する。より詳しくは、上記第1透明電極510は一定の間隔で離隔し、互いに平行に配置される。上記第2透明電極520は、上記第1透明電極510と交差する。上記第2透明電極520は、上記第1方向と交差する第2方向に延びる。上記第2透明電極520は互いに離隔する。より詳しくは、上記第2透明電極520は一定の間隔で離隔し、互いに平行に配置される。上記第1透明電極510及び上記第2透明電極520は互いに連結される。より詳しくは、上記第1透明電極510及び上記第2透明電極520は互いに一体形成される。上記第1透明電極510及び上記第2透明電極520は、上記フレーム100に対して斜線形態に配置できる。即ち、上記第1方向及び上記第2方向は、上記フレーム100が延びる方向に対して傾斜することができる。これとは異なり、上記第1方向及び上記第2方向は、上記フレーム100が延びる方向に対して実質的に垂直または水平でありうる。上記第1透明電極510の幅は約10μm乃至約1000μmであり、上記第1透明電極510の間の間隔は上記第1透明電極510の幅の約1.5倍乃至約500倍でありうる。また、上記第1透明電極510の厚さは約100nm乃至約1000nmでありうる。上記第2透明電極520の幅は約10μm乃至約1000μmであり、上記第2透明電極520の間の間隔は上記第2透明電極520の幅の約1.5倍乃至約500倍でありうる。また、上記第2透明電極520の厚さは約100nm乃至約1000nmでありうる。図4に示すように、上記電気衝撃保護部500は上記フレーム100に電気的に連結される。より詳しくは、上記電気衝撃保護部500に第1ソルダー501を通じて連結配線600が接続され、上記連結配線600は第2ソルダー102を通じて上記フレーム100に連結される。この際、上記連結配線600は上記シーリング材101を通過する。上記連結配線600は多数個でありうる。即ち、多数個の連結配線600が上記電気衝撃保護部500と上記フレーム100を連結することができる。この際、上記連結配線600は上記電気衝撃保護部500の外郭に均等に配置できる。上記連結配線600はフレキシブルflexibleであり、上記連結配線600に使われる物質の例としては、銅などが挙げられる。上記フレーム100は追加的な配線などにより接地される。これによって、上記電気衝撃保護部500は上記フレーム100を通じて接地される。これによって、実施形態に従う太陽電池モジュールは、上記電気衝撃保護部500を使用して、上記太陽電池パネル200を保護することができる。特に、上記電気衝撃保護部500は、静電気または落雷などを吸収して、上記太陽電池パネル200の損傷を防止することができる。これによって、実施形態に従う太陽電池モジュールは、向上した耐久性及び信頼性を有することができる。特に、図5及び図6に示すように、実施形態に従う太陽電池モジュール1は自動車または飛行機などの運送装置に取付できる。図5に示すように、実施形態に従う太陽電池モジュール1は、自動車の屋根などに設置できる。また、図6に示すように、実施形態に従う太陽電池モジュール1は、飛行機の翼などに設置できる。また、実施形態に従う太陽電池モジュール1の電気衝撃保護部500は、自動車の胴体部2または飛行機の胴体部2に接地できる。上記胴体部2は、上記電気衝撃保護部500を支持する。また、上記胴体部2の少なくとも一部は導体で形成される。このように、実施形態に従う太陽電池モジュール1が自動車または飛行機などの運送装置に適用される時、運送装置が運用される時、空気との摩擦によって静電気などが発生される。このように発生される静電気などは、上記電気衝撃保護部500によって外部に容易に抜け出して、実施形態に従う太陽電池モジュール1は、電気的な衝撃から効果的に保護できる。図7及び図8は、本発明の他の実施形態に従う太陽電池モジュールの断面を示す断面図である。本実施形態では、前述した太陽電池モジュール及びこれを含む運送装置に対する説明を参照する。即ち、前述した実施形態に対する説明は、本実施形態に対する説明に変更された部分を除いて本質的に結合できる。図7及び図8を参照すると、電気衝撃保護部500は、緩衝層300の内に配置される。より詳しくは、上記緩衝層300は第1緩衝層310及び第2緩衝層320を含む。この際、上記電気衝撃保護部500は、上記第1緩衝層310及び上記第2緩衝層320の間に介される。上記第1緩衝層310及び上記第2緩衝層320は互いに接着され、上記電気衝撃保護部500にも接着される。上記電気衝撃保護部500は、太陽電池パネル200に一層隣接して配置される。これによって、上記電気衝撃保護部500は上記太陽電池パネル200などに印加される静電気などを効果的に吸収することができる。また、上記電気衝撃保護部500は、2つの緩衝層310、320によってサンドイッチされるので、保護基板400に効果的に接着できる。即ち、上記電気衝撃保護部500は、上記第2緩衝層320を通じて上記保護基板400に接着されるので、直接接着される場合より効果的に上記保護基板400に接着できる。図9及び図10は、本発明の更に他の実施形態に従う太陽電池モジュールの断面を示す断面図である。本実施形態では、前述した太陽電池モジュール及びこれを含む運送装置に対する説明を参照する。即ち、前述した実施形態に対する説明は、本実施形態に対する説明に変更された部分を除いて本質的に結合できる。図9及び図10を参照すると、電気衝撃保護部502は緩衝層300の側面及び太陽電池パネル200の側面を覆うことができる。より詳しくは、上記電気衝撃保護部502は、上記緩衝層300の側面及び上記太陽電池パネル200の側面にコーティングできる。また、上記電気衝撃保護部502は、上記太陽電池パネル200の下面にもコーティングできる。また、上記電気衝撃保護部502は、上記フレーム100と直接接触できる。即ち、上記電気衝撃保護部502が上記太陽電池パネル200及び上記フレーム100の間に介され、上記フレーム100と直接接続できる。上記電気衝撃保護部502はフレキシブルである。例えば、上記電気衝撃保護部500は導電性ポリマーを含むことができる。上記電気衝撃保護部502に使われる導電性ポリマーの例としては、ポリピロールpolypyrrole、ポリサルファーニトリドpolysulfurnitrideまたはポリ3,4-エチレンジオキシチオペンpoly3,4ethylenedioxythiophene;PEDOTなどが挙げられる。ポリ3,4-エチレンジオキシチオペンは、PEDOT:PSS構造を有することができる。また、上記電気衝撃保護部502に使われる導電性ポリマーは透明でありうる。このように、上記電気衝撃保護部502は伝導性ポリマーを含むので、フレキシブルで、かつ多様な形態に適用できる。これによって、上記電気衝撃保護部502は上記フレーム100に直接接続され、実施形態に従う太陽電池モジュールは容易に製造できる。図11は、本発明の更に他の実施形態に従う太陽電池モジュールの電気衝撃保護部を示す図である。本実施形態では、前述した太陽電池モジュール及びこれを含む運送装置に対する説明を参照する。即ち、前述した実施形態に対する説明は、本実施形態に対する説明に変更された部分を除いて本質的に結合できる。図11を参照すると、上記電気衝撃保護部503は多数個のオープン領域ORを含む。上記電気衝撃保護部503が形成されるために、透明な導電性物質が保護基板400の上面または下面にコーティングされ、パターニング工程により上記オープン領域ORに対応する部分がエッチングされる。これによって、上記オープン領域ORが形成される。この際、上記オープン領域ORの面積は多様に調節できる。即ち、フレーム100に隣接した部分のオープン領域ORは相対的に広い面積を有し、上記保護基板400の中央部分は相対的に少ない面積を有することができる。これによって、本実施形態に従う太陽電池モジュールは相対的に電気的な衝撃がたくさん印加できる部分でオープン領域ORの面積を小さくすることができる。したがって、実施形態に従う太陽電池モジュールは、全体的に落雷及び静電気などの電気的な衝撃から効果的に保護できる。また、実施形態に従う太陽電池モジュールは、電気的な衝撃からの保護性能を減少させず、上記オープン領域ORの面積を極大化して、光-電変換効率を増加させることができる。本実施形態における太陽電池モジュールは、広くは太陽光発電装置に該当する。したがって、本実施形態における太陽電池モジュールの構造は多様な形態の太陽光発電装置に適用できる。以上、実施形態に説明された特徴、構造、効果などは、本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれ、必ず1つの実施形態のみに限定されるものではない。延いては、各実施形態で例示された特徴、構造、効果などは、実施形態が属する分野の通常の知識を有する者により他の実施形態に対しても組合または変形されて実施可能である。したがって、このような組合と変形に関連した内容は本発明の範囲に含まれることと解釈されるべきである。以上、本発明を好ましい実施形態をもとに説明したが、これは単なる例示であり、本発明を限定するのでない。本発明の本質的な特性を逸脱しない範囲内で、多様な変形及び応用が可能であることが同業者にとって明らかである。例えば、実施形態に具体的に表れた各構成要素は変形して実施することができ、このような変形及び応用にかかわる差異点も、特許請求の範囲で規定する本発明の範囲に含まれるものと解釈されるべきである。本発明に従う太陽光発電装置は、太陽光発電分野に用いられる。"