"左チャネルL、右チャネルR、中央チャネルC、後方左チャネルLs、および後方右チャネルRsの音声チャネルを持つ5チャネル音声形式などのマルチチャネル音声形式から、右チャネルRIRTおよび左チャネルLIRTを持つ2チャネル音声形式などへの下位互換音声形式を生成する方法であり、前記中央チャネルCのレベルを低減する3dBなど工程と、レベルを低減された前記中央チャネルCを第1の加算結果信号Lを形成することにより前記左チャネルに分配する工程と、前記後方左チャネルLsのレベルを低減する3dBなど工程と、レベルを低減された前記後方左チャネルLsを前記2チャネル音声形式の前記左チャネルLIRTに対応する第3の加算結果信号を形成することにより前記第1の加算結果信号に分配する工程と、レベルを低減された前記中央チャネルCを第2の加算結果信号Rを形成することにより前記右チャネルRに分配する工程と、前記後方右チャネルRsのレベルを低減する例えば3dB工程と、レベルを低減された前記後方右チャネルRsを前記2チャネル音声形式の前記右チャネルRIRTに対応する第4の加算結果信号を形成することにより前記第2の加算結果信号に分配する工程とを備え、前記第1の加算結果信号Lおよび前記第2の加算結果信号Rの形成では、重複時間ウィンドウのスペクトル値をそれぞれ、前記左チャネルLおよび前記右チャネルRのk個のスキャン値で動的に補正し、前記第3の加算結果信号および前記第4の加算結果信号の形成では、重複時間ウィンドウのスペクトル値をそれぞれ、前記第1の加算結果信号Lおよび前記第2の加算結果信号Rのk個のスキャン値で動的に補正し、前記左チャネルLおよび前記右チャネルRの前記スペクトル値を動的に補正する前に、が、複素平面に変換後の前記左チャネルLのスペクトル値の絶対値であり、が、複素平面に変換後の前記中央チャネルCのスペクトル値の絶対値であり、が、複素平面に変換後の前記右チャネルRのスペクトル値の絶対値である場合に、前記スペクトル値の和を、およびによって求められる基準値Asollと比較し、前記第1の加算結果信号Lおよび前記第2の加算結果信号Rの前記スペクトル値を動的に補正する前に、が、複素平面に変換後の前記第3の加算結果信号Rのスペクトル値の絶対値であり、が、複素平面に変換後の前記第1の加算結果信号Lのスペクトル値の絶対値であり、が、複素平面に変換後の前記後方右チャネルRsのスペクトル値の絶対値であり、が、複素平面に変換後の前記後方左チャネルLsのスペクトル値の絶対値である場合に、前記スペクトル値の和を、およびによって求められる基準値Asollと、比較し、前記スペクトル値の和が前記基準値ASollよりも大きい場合、周波数成分を合計し、合計値の絶対値をに従って減算し3dBなど、前記スペクトル値の和が前記基準値ASoll以下の場合、補正される対応する信号の前記スペクトル値を係数mkで乗算し、前記係数mkは、mkが、k番目の補正係数であり、Akが、優先される前記信号のk番目のスペクトル値であり、Bkが、優先されない前記信号のk番目のスペクトル値であり、Dが、補償の程度であり、Lが、補償の制限の程度である場合に、eAk=RealAkRealAkImagAkImagAkeBk=RealBkRealBkImagBkImagBkxk=RealAkRealBkImagAkImagBkwk=Dxk/eAkLeBkmk=wk211/2-wkに従って計算される、方法。前記補償の程度Dの数値は0~1の範囲であり、Dが0の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は補償されず、Dが1の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は大きく補償される、請求項1に記載の方法。前記補償の制限の程度Lは、知覚可能な不快なバックグラウンドノイズの発生確率をどの程度低くするかを示す数値であり、前記発生確率は、優先されない前記信号の振幅と比較し、優先される前記信号の振幅が小さい場合の所与の値である、請求項1または2に記載の方法。前記補償の制限の程度Lは0より大きいか、または0に等しく、前記補償の制限の程度Lが0の場合、不快なバックグラウンドノイズの前記発生確率は下げられず、前記補償の制限の程度Lは、経験則に従い、バックグラウンドノイズがちょうど知覚可能でなくなるように選択される、請求項3に記載の方法。前記補償の制限の程度Lがおよそ0.5である、請求項3または4に記載の方法。請求項1から5のいずれか1項に記載の方法を実施する手段を備えた、下位互換音声形式を生成する装置。コンピュータに、請求項1から5のいずれか1項に記載の方法の全ての工程を実行させるためのプログラム。コンピュータに、請求項1から5のいずれか1項に記載の方法の全ての工程を実行させるためのプログラムを記録した、コンピュータ可読媒体。あるいは、音声生成の段階で既にあらゆる形式で音声素材を生成し、これらの形式を並行して放送することも考えられるサイマル放送。この場合、各音声形式の生成は別々に行われる。しかし、この種のミキシングでは、音声生成に要する作業が多大なものになる。この作業のために、追加の労働力、著しく長い時間的投資、あるいは複数種の機器例えば生放送の場合が必要となることが多い。したがって、自動ダウンミックスがより安価である。そのような自動変換方法は、独国特許出願公開第102008056704号に記載されるように周知である。独国特許出願公開第102008056704号に開示される自動ダウンミックス方法のための、マルチチャネル音声形式5チャネルなどから、2チャネル音声形式を生成するダウンミキシング方法を提供する。当該方法によって、音像のシフトおよびコムフィルタ効果に起因する音の変化の両方が著しく補償された音像を再現できる。図1に示す従来のダウンミックス方法は、左チャネルL、右チャネルR、中央チャネルC、後方左チャネルLs、および後方右チャネルRsの音声チャネルを持つ5チャネル音声形式を入力し、まず、減衰機能50、60、70のそれぞれを用い、中央チャネルC、後方左チャネルLs、および後方右チャネルRsの各レベルを3dBずつ低減する。3dBだけレベルが低減された中央チャネルは、加算機能10と20のそれぞれによって、第1の加算結果信号加算機能10の出力および第2の加算結果信号加算機能20の出力を形成することにより、左チャネルLと右チャネルRとに分配される。それぞれ3dBだけレベルが低減された後方左チャネルLsおよび後方右チャネルRsは、加算機能30および40によって、所望の2チャネル音声形式の左チャネルL0および右チャネルR0を形成することにより、それぞれ第1の加算結果信号および第2の加算結果信号に分配される。従来のダウンミックス方法では、図1のブロック図中の加算機能は、合計される音声信号のプロパティを検証し、必要であれば、不所望の音声をもたらすことがないよう補正する。これにより、スペクトル成分が分析され、補正される。このように、関連するサブバンドの振幅補正によって、エネルギー容量の増減が決定され、また補償される。したがって、コムフィルタ効果に起因する音色の変化が限定される。しかし、信号キャンセル自体がかなり大きな補正係数となるため、補正は妥当な程度でのみ実行される。ここで、生成される2チャネル音声形式の左チャネルと右チャネルの音像のシフトは、5チャネルの音源の音像の元の位置に依存して生じる。図2のブロック図は、図1のブロック図と同様に構成されている。しかし、加算に加え、分析/補正1~4が、第1の加算結果信号Lおよび第2の加算結果信号Rの形成のための加算機能100、200において、および2チャネル音声形式の左信号LIRTおよび右信号RIRTの形成のための加算機能300、400において行われることが、大きな相違点である。図2のブロック図でも図1のブロック図のように、中央信号Cならびに後方右信号Lsおよび後方左信号Rsのレベルが、それぞれ減衰機能50、60、70によって、例えば3dB低減される。しかし、5チャネルソース信号のジャンルまたはコンテンツに依存して、3dB以外の減衰も可能である。図2の分析/補正ブロック100、200、300、400の機能構造に関しては、ブロック100については図3で、ブロック200については図4で、ブロック300については図5で、ブロック400については図6で説明する。図3に示すブロック100は、まず入力側の左信号Lおよび中央信号Cを例えばフーリエ変換FFT101によってスペクトル値へと変換する。生成されたスペクトル値lk、ckを加算機能102で加算する。続いて判断ブロック103において、スペクトル値の和の絶対値Slkが基準値Asoll,lkより大きいかどうか判断する。基準値Asoll,lkは、から求める。和の絶対値がAsoll,lkより大きい場合、値がブロック104において生成される。ここで、nは、0.1より大きく0.4より小さい係数である。絶対値が基準値Asoll,lk以下の場合、ブロック105で、係数mlkを用い、左チャネルのスペクトル値lkに重み付けをする。係数mlkは、1より大きく、上述の係数nと同様にレベル調整に用いられる。積mlklkを中央チャネルmlklcのスペクトル値ckに加算する。その結果ブロック100では、判断ブロック103に続き、レベルを調整された信号lkが、mlklkckあるいはによって生成され、逆フーリエ変換106によって第1の加算結果信号Lが算出される。図4に示すブロック200は、まず入力側の右信号Rおよび中央信号Cを、例えばFFT201によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値rk、ckを加算機能202で加算する。続いて判断ブロック203では、スペクトル値の和の絶対値Srkが、基準値Asoll,rkより大きいかどうか検証する。基準値Asoll,rkは、より求める。和の絶対値がAsoll,rkより大きい場合、ブロック204で値を求める。ここで、nは、0.1より大きく、0.4より小さい係数である。絶対値が基準値Asoll,rk以下の場合、ブロック205で、係数mrkを用い、右チャネルのスペクトル値rkに重み付けをする。係数mrkは1より大きく、上述の係数nと同様にレベル調整に用いられる。積mrkrkを中央チャネルmrkrkckのスペクトル値ckに加算する。その結果ブロック200では、判断ブロック203に続き、レベル調整された信号rkが、mrkrkckまたはによって生成され、逆フーリエ変換206によって第2の加算結果信号Rが算出される。図5に示すブロック300は、まず入力側の後方左信号Lsおよび第1の加算結果信号Lを、例えばFFT301によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値lsk、lkを加算機能302で加算する。続いて判断ブロック303では、スペクトル値の和の絶対値Slskが、基準値Asoll,lskより大きいかどうか検証する。基準値Asoll,lskは、より求める。和の絶対値がAsoll,lskより大きい場合、ブロック304で値を求める。ここで、nは、0.1より大きく、0.4より小さい係数である。絶対値が基準値Asoll,lsk以下の場合、ブロック305で係数mlskを用い、第1の加算結果信号のスペクトル値lkに重み付けをする。係数mlskは1より大きく、上述の係数nと同様にレベル調整に用いられる。積mlsklkを後方左チャネルmlsklklskのスペクトル値lskに加算する。その結果ブロック300では、判断ブロック303に続き、レベル調整された信号が、mlsklklskまたはによって生成され、逆フーリエ変換306によって第3の加算結果信号、つまり左出力信号Lが算出される。図6に示すブロック400は、まず入力側の後方右信号Rsおよび第2の加算結果信号Rを、例えばFFT401によってスペクトル値に変換する。生成されたスペクトル値rsk、rkを加算機能402で加算する。続いて判断ブロック403では、スペクトル値の和の絶対値Srskが、基準値Asoll,rskより大きいかどうか検証する。基準値Asoll,rskは、より求める。和の絶対値がAsoll,rskより大きい場合、ブロック404で値を求める。ここで、nは、0.1より大きく、0.4より小さい係数である。絶対値が基準値Asoll,rsk,以下の場合、ブロック405で係数mrskを用い、第1の加算結果信号のスペクトル値rkに重み付けをする。ここでも係数mrskは1より大きく、上述の係数nと同様にレベル調整に用いられる。積mrskrkを後方右チャネルmrskrkrskのスペクトル値rskに加算する。その結果ブロック400では、判断ブロック403に続き、レベル調整信号が、mrskrkrskまたはによって生成され、逆フーリエ変換406によって第4の加算結果信号、つまり右出力信号Rが算出される。図2のブロック図に示すそれぞれの加算機能では、補正係数によって重み付けされた加算後の入力信号が、他の入力信号よりも優先される。加算機能100ではLが優先入力信号であり、加算機能200ではRが優先入力信号であり、加算機能300ではLが優先入力信号であり、加算機能400ではRが優先入力信号である。しかし、独国特許出願公開第102008056704号に記載の方法で算出した補正係数では、優先信号の振幅が非優先信号の振幅と比べ小さい場合、不快なバックグラウンドノイズが聞こえてしまう。そのような不快なバックグラウンドノイズの発生確率は低いが、特定の補償効果によっては制御出来ない。スケーリング値wを小さくすることによって補償効果を弱めた場合、不快なバックグラウンドノイズも少なくなるが、それに対応して不所望のより大きな音の変化が残る。本願発明が解決しようとする課題は、補正係数を用いてスペクトル係数の重み付けを含む加算を行うことによって、不快なバックグラウンドノイズを少なくすることである。上述の課題は、請求項1に記載の方法によって解決される。請求項1に記載の方法の有利な実施形態およびその他の実施形態は、従属項に記載されている。また請求項6に記載の発明は、方法の実施に用いる装置に関する。本願発明は以下の技術的思想に基づく。それは、非優先信号の係数の振幅と比べ優先信号の係数の振幅が小さいときにバックグラウンドノイズとして聞こえてしまう補正信号が、スペクトル係数の重み付けによってコムフィルタ効果を補償することにより、不連続なものになる、という技術的思想である。発生するほとんどの信号について本願発明を適用できる。補正係数の値の計算器が以下のような計算をする場合、すなわち非優先信号の振幅と優先信号の振幅との関係に基づいて補償を行えば、全体として不連続性はフェードアウトし、程度の大きい補償効果が得られる。このように、不所望の音の変化を著しく増大させることなく、不快なバックグラウンドノイズを軽減できる。この目的のために、全ての加算の段階において、補正係数の対応する計算器で、補正係数の値mkは以下のように計算される。eAk=RealAkRealAkImagAkImagAkeBk=RealBkRealBkImagBkImagBkxk=RealAkRealBkImagAkImagBkwk=Dxk/eAkLeBkmk=wk211/2wkここでmkは、k番目の補正係数であり、Akは、優先される信号のk番目のスペクトル値であり、Bkは、優先されない信号のk番目のスペクトル値であり、Dは、補償の程度であり、Lは補償の制限の程度である。補償の程度Dは、コムフィルタ効果に起因する音の変化をどの程度補償するかを示す数値である。この数値は、0~1の範囲である。Dが0の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は、補償されない。Dが1の場合、コムフィルタ効果に起因する音の変化は、大きく補償される。補償の制限の程度Lは、知覚可能な不快なバックグラウンドノイズの発生確率をどの程度低くするかを示す数値である。L≧0である。Lが0の場合、不快なバックグラウンドノイズの発生確率は下げられない。補償の制限の程度Lは、経験則に従い、バックグラウンドノイズがちょうど知覚可能でなくなるように選択される。補償の制限の程度Lが大きいほど、不快が発生する確率は小さくなるが、Dによって決まる音の変化の補償効果も部分的に減少する。典型的には、補償の制限の程度Lはおよそ0.5である。当業者であれば上述の教示に従って本願発明を実施することができるため、さらなる詳細は説明しない。本願発明の方法は、本発明の1以上の工程を実施するプログラムコーディング手段を備えるコンピュータプログラムがコンピュータ上で実行されることによって、有利に実施することが出来る。よって、本願発明がそのようなコンピュータプログラムおよびプログラムを記録したコンピュータ可読媒体を含むことが理解される。当該コンピュータ可読媒体は、プログラムがコンピュータ上で実行されることによって、本方法の1以上の工程を実施するプログラムコーディング手段を備える。本願発明の好ましい実施形態を開示する本明細書および図面を検討することにより、多くの変更、修正、バリエーション、本願発明の他の使用および適用が当業者には明らかになるであろう。本願発明の思想および態様から逸脱しないそのような変更、修正、バリエーション、他の使用および適用は全て、請求範囲に含まれる。"