"無線通信装置であって、受信信号のデータ種別を判別する判別手段と、前記受信信号の誤り検出を行なう誤り検出手段と、前記誤り検出手段で誤りが検出され、かつ前記判別手段で判別されたデータ種別が誤訂正の弊害が少ない所定の種類のときにのみ、前記受信信号の誤り訂正を行なう訂正手段とを備え、前記無線通信装置は、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が前記所定の種類以外のときには、送信側に再送を指示する、無線通信装置。前記データ種別が所定の種類とは、音声であり、前記データ種別が所定の種類以外とは、制御データである、請求項1記載の無線通信装置。無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正方法であって、受信信号のデータ種別を判別するステップと、前記受信信号の誤り検出を行なうステップと、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が誤訂正の弊害が少ない所定の種類のときにのみ、前記受信信号の誤り訂正を行なうステップと、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が前記所定の種類以外のときには、送信側に再送を指示するステップとを含む誤り訂正方法。前記データ種別が所定の種類とは、音声であり、前記データ種別が所定の種類以外とは、制御データである、請求項3記載の誤り訂正方法。無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正プログラムであって、コンピュータに、受信信号のデータ種別を判別するステップと、前記受信信号の誤り検出を行なうステップと、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が誤訂正の弊害が少ない所定の種類のときにのみ、前記受信信号の誤り訂正を行なうステップと、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が誤訂正の弊害が少ない所定の種類のときにのみ、前記受信信号の誤り訂正を行なうステップと、前記誤りが検出され、かつ前記判別されたデータ種別が前記所定の種類以外のときには、送信側に再送を指示するステップとを実行させる誤り訂正プログラム。前記データ種別が所定の種類とは、音声であり、前記データ種別が所定の種類以外とは、制御データである、請求項5記載の誤り訂正プログラム。しかしながら、誤り訂正を用いると、上述の利点ばかりでなく、以下に示すように弊害が生じる場合もある。受信信号から送信信号を推定するという誤り訂正は、受信信号の空間で考えると、図13に示すように、受信信号の空間を各送信信号に対応する領域に分割しておき、受信信号がどの領域に入ったかを調べることによって、送信信号を推定していると見ることができる。図13を参照して、1に示す領域は、信号点Aの送信信号に対応する領域信号点Aの訂正領域であり、この領域に入った受信信号は、誤り訂正をすることによって信号点Aの信号と推定される。2に示す領域は、信号点Eの送信信号に対応する領域信号点Eの訂正領域であり、この領域に入った受信信号は、誤り訂正をすることによって信号点Eの信号と推定される。図13中の斜線で示す領域は、いずれの送信信号にも対応しない領域誤り訂正不能領域であり、この領域に入った受信信号は、誤り訂正を行なうことができない。図14は、信号点Aの信号を送信したときに、受信信号の信号点が図13の信号点A~Eとなったときの、得られる信号の誤りの有無および誤りがあることの認識の可否を、誤り訂正をしない場合と誤り訂正をする場合に分けて表した図である。図14において、○は、正しい信号が得られることを示し、×は、誤った信号が得られ、かつ誤りがあることを認識できることを示し、△は、誤った信号が得られ、かつ誤りがないと誤認識することを示す。受信信号の信号点が信号点Aのときには、誤り訂正の有無にかかわらず、正しい信号信号点Aの信号が得られる。受信信号の信号点が信号点Bのときには、誤り訂正をしない場合には、誤った信号が得られるが、誤りがあると認識できる。また、信号点Bは信号点Aの訂正領域に含まれるので、誤り訂正することによって正しい信号信号点Aの信号が得られる。受信信号の信号点が信号点Cのときには、信号点Cは訂正不能領域に含まれるので、誤り訂正の有無にかかわらず、正しい信号が得られないが、誤りがあることを認識することができる。受信信号の信号点が信号点Dのときには、誤り訂正をしない場合には、誤った信号が得られるが、誤りがあると認識できる。また、信号点Dは、信号点Bの訂正領域に含まれるので、誤り訂正をすると、誤った信号信号点Eの信号が得られ、かつ誤りがないと誤認識される。受信信号の信号点が信号点Eのときには、誤り訂正をしない場合には、誤った信号信号点Eの信号が得られ、かつ誤りがないと誤認識される。信号点Eは、信号点Bの訂正領域に含まれるので、誤り訂正をすると、誤った信号信号点Eの信号が得られ、かつ誤りがないと誤認識される。上記において、○正しい信号が得られるは、訂正成功といわれ、問題がない。×誤った信号が得られ、かつ誤りがあることを認識できるは、訂正不可能といわれ、誤りがあると認識できるので、受信装置は、誤りがある信号に基づく処理を控えることができ、受信装置の処理に障害を与えない。また、受信装置は、送信装置に対して再送を指示することによって、再送された信号から正しい信号を得ることもできる。△誤った信号が得られ、かつ誤りがないと誤認識するは、誤訂正といわれ、受信装置は、誤って訂正された信号に基づいて処理を行なうので、受信装置の処理に障害をきたすことがある。それゆえに、本発明の目的は、通信品質を可能な限り維持しつつ、かつ誤訂正の弊害を抑止する無線通信装置、誤り訂正方法、および誤り訂正プログラムを提供することである。上記課題を解決するために、本発明に係わる無線通信装置は、受信信号のレベルを検出する受信レベル検出手段と、受信信号の誤り検出を行なう誤り検出手段と、誤り検出手段で誤りが検出され、かつ受信レベル検出手段で検出された受信信号のレベルが所定値以上のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なう訂正手段とを備える。また、本発明に係わる無線通信装置は、複数のアンテナを含むアレイアンテナと、アレイアンテナからの信号をアダプティブアレイ処理して、所望の無線通信装置からの受信信号を抽出するアダプティブアレイ信号処理手段と、アダプティブアレイ信号処理手段におけるアダプティブアレイ処理における抽出する受信信号と参照信号との誤差を取得して、取得した誤差の一定期間の平均値を平均誤差として算出する平均誤差算出手段と、抽出した受信信号の誤り検出を行なう誤り検出手段と、誤り検出手段で誤りが検出され、かつ平均誤差算出手段で算出された平均誤差が所定値以下のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なう訂正手段とを備える。また、本発明に係わる無線通信装置は、受信信号のデータ種別を判別する判別手段と、受信信号の誤り検出を行なう誤り検出手段と、誤り検出手段で誤りが検出され、かつ判別手段で判別されたデータ種別が所定の種類のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なう訂正手段とを備える。好ましくは、所定の種類とは、音声である。また、本発明は、無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正方法であって、受信信号のレベルを検出するステップと、受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ検出された受信信号のレベルが所定値以上のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップとを含む。また、本発明は、複数個のアンテナを含むアレイアンテナを有する無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正方法であって、アレイアンテナからの信号をアダプティブアレイ処理して、所望の無線通信装置からの受信信号を抽出するステップと、アダプティブアレイ処理における抽出する受信信号と参照信号との誤差を取得して、取得した誤差の一定期間の平均値を平均誤差として算出するステップと、抽出した受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ算出された平均誤差が所定値以下のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップとを含む。また、本発明は、無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正方法であって、受信信号のデータ種別を判別するステップと、受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ判別されたデータ種別が所定の種類のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップとを含む。好ましくは、所定の種類とは、音声である。また、本発明は、無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正プログラムであって、コンピュータに、受信信号のレベルを取得するステップと、受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ取得した受信信号のレベルが所定値以上のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップと実行させる。また、本発明は、複数個のアンテナを含むアレイアンテナを有する無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正プログラムであって、コンピュータに、アレイアンテナからの信号をアダプティブアレイ処理して、所望の無線通信装置からの受信信号を抽出するステップと、アダプティブアレイ処理における抽出する受信信号と参照信号との誤差を取得して、取得した誤差の一定期間の平均値を平均誤差として算出するステップと、抽出した受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ算出された平均誤差が所定値以下のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップとを実行させる。また、本発明は、無線通信装置における受信信号の誤り訂正を行なう誤り訂正プログラムであって、コンピュータに、受信信号のデータ種別を判別するステップと、受信信号の誤り検出を行なうステップと、誤りが検出され、かつ判別されたデータ種別が所定の種類のときにのみ、受信信号の誤り訂正を行なうステップとを実行させる。好ましくは、所定の種類とは、音声である。本発明によれば、通信品質を可能な限り維持しつつ、かつ誤訂正の弊害を抑止することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。[第1の実施形態]本実施の形態は、受信レベルに応じて誤り訂正の制御を行なう無線通信装置に関する。信号のフォーマット本実施の形態に係る無線通信装置が送信および受信する信号は、第2世代コードレス電話システム標準規格RCR-STD28規格に従った信号を想定する。勿論、これに限定するものではない。RCR-STD28では、図1に示すようなTDMA-TDDTimeDivisionMultipleAccessTimeDivisionDuplex方式により信号の送受信が行なわれる。このTDMA-TDD方式では、1つのフレームが4つの対上りと下りのタイムスロット1タイムスロット:625μsで構成されている。先頭のスロット1は、制御用物理スロットであり、制御チャネルControlChannel:以下、CCHが割当てられる。後続の3つのスロット2~4は、通信用物理スロットであり、情報チャネルTrafficChannel:以下、TCHなどが割当てられる。制御チャネルCCHは、情報チャネルTCHを起動して情報チャネルを確立するためなどに用いられる。各スロットは、120シンボル=240ビットで構成される。図2は、制御チャネルの1種である報知チャネルBCCHBroadcastControlChannelの構成を示す。同図に示すように、報知チャネルBCCHは、16ビットのCRCを有する。他の制御チャネルおよび情報チャネルの構成も、これと同様に16ビットのCRCを有する。受信レベルと誤訂正との関係図3は、受信レベルと誤訂正の頻度との関係のシミュレーション結果である。上述のRCR-STD28規格の信号でシミュレーションを行なった。データを180ビットとし、CRCを16ビットとし、生成多項式Gx=x16x12x51を用いた。2ビットの誤り訂正を適用し、変調方式はπ/4QPSKおよびFERを取得した。同図に示すように、SNRが大きくなるほど、誤り訂正前のFERおよび誤り訂正後のFERが減少する。また、誤り訂正を行なうことによって、誤り訂正後のFERは、誤り訂正前のFERよりも小さくなる。たとえば、SNRが10のときには、誤り訂正前のFERは、0.01であり、誤り訂正後のFERは、0.0001である。一方、SNRが小さくなると、誤訂正の頻度が増加する。すなわち、SNRが10~8では誤訂正の頻度は0であり、SNRが7では誤訂正の頻度は0.1であり、SNRが6では誤訂正の頻度は0.2であり、SNRが5では誤訂正の頻度は0.5であり、受信レベルSNRが6~0では誤訂正の頻度は1.0となる。以上より、SNRが小さいとき、つまり受信信号のレベルが小さいときには、通信環境が悪く、誤訂正の頻度が高いので、誤り訂正を実施するのを避けた方が望ましいということができる。構成図4は、本実施の形態に係る無線通信装置100の構成を示すブロック図である。同図を参照して、この無線通信装置100は、アンテナ1aと、無線部2と、変復調部6と、訂正処理部7と、主制御部11とを備える。これらのうち、無線部2は、受信部3aと、RSSI検出部4と、送信部5aとを備え、訂正処理部7は、誤り検出部8と、誤り訂正部9と、誤り訂正制御部10とを備える。変復調部6、訂正処理部7、および主制御部11では、DSPによってソフトウェア的に処理が実行される。DSPは、図示しないメモリからプログラムを読み出して実行する。このプログラムは、外部からインストールすることができる。受信部3aは、アンテナ1aで受信したRF信号に対して、増幅、および周波数変換などの処理を施して、変復調部6に出力する。RSSI検出部4は、アンテナ1aで受信したRF信号の電界強度ReceivedSignalStrengthIndicator:RSSIを検出し、1タイムスロット区間、つまり、120シンボル分の区間、検出したRSSIを平均した値を受信レベルとして誤り訂正制御部10へ出力する。送信部5aは、変復調部6から出力される信号に対して、増幅、および周波数変換などの処理を施してアンテナ1aに出力する。変復調部6は、受信部3aから出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の復調処理を施し、復調した信号を訂正処理部7に出力する。また、変復調部6は、主制御部11から出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の変調処理を施し、変調した信号を送信部5aに出力する。誤り検出部8は、CRC方式で、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り検出を行なう。すなわち、誤り検出部8は、復調後の1スロットの信号を生成多項式Gx=x16x12x51で割って、それによる剰余を誤り訂正制御部10に出力する。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部10から誤り訂正の実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行ない、誤り訂正された復調後の1スロットの信号を主制御部11に出力する。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部から誤り訂正の不実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行なわずに、そのまま主制御部11に出力する。誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなくつまり、誤りがある、かつRSSI検出部4から送られた受信レベルが所定値α以上のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるつまり、誤りがないか、またはRSSI検出部4から送られた受信レベルが所定値α未満のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。動作次に、無線通信装置100の誤り訂正処理の動作について説明する。図5は、無線通信装置100の誤り訂正処理の動作手順を示すフローチャートである。同図を参照して、まず、受信部3aは、アンテナ1aで受信したRF信号に対して、増幅および周波数変換などの処理を施して無線受信処理を行ない、変復調部6に出力するS101。RSSI検出部4は、アンテナ1aで受信したRF信号のRSSIを検出し、1タイムスロット区間、つまり、120シンボル分の区間、検出したRSSIを平均した値を受信レベルとして誤り訂正制御部10へ出力するS102。次に、変復調部6は、受信部3aから出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の復調処理を施し、復調した信号を訂正処理部7に出力するS103。次に、誤り検出部8は、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号を生成多項式Gx=x16x12x51で割って、それによる剰余を誤り訂正制御部10に出力するS104。次に、誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなくつまり、誤りがある、かつRSSI検出部4から送られた受信レベルが所定値α以上のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部10から誤り訂正の実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行ない、誤り訂正された復調後の1スロットの信号を主制御部11に出力するS105、S106、S107。また、誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるつまり、誤りがないか、またはRSSI検出部4から送られた受信レベルが所定値α未満のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部から誤り訂正の不実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行なわずに、そのまま主制御部11に出力するS105、S106、S108。以上のように、本実施の形態では、受信レベルが小さいときに、通信環境が悪く誤訂正がおこりやすいことに着目し、無線通信装置100は、誤りが検出され、かつ受信レベルが所定値α以上のときにのみ誤り訂正を行なうようにしたので、誤訂正がおこる頻度を少なくすることができる。[第2の実施形態]本実施の形態は、アダプティブアレイ信号処理における誤差の大きさに応じて誤り訂正の制御を行なう無線通信装置に関する。構成図6は、本実施の形態に係る無線通信装置200の構成を示すブロック図である。同図を参照して、この無線通信装置200は、アンテナ1a,1bと、無線部21a,21bと、アダプティブアレイ信号処理部24と、平均誤差算出部25と、変復調部6と、訂正処理部22と、主制御部11とを備える。これらのうち、無線部21aは、受信部3aと、送信部5aとを備え、無線部21bは、受信部3bと、送信部5bとを備え、訂正処理部7は、誤り検出部8と、誤り訂正部9と、誤り訂正制御部23とを備える。アダプティブアレイ信号処理部24、平均誤差算出部25、変復調部6、訂正処理部22、および主制御部11では、DSPによってソフトウェア的に処理が実行される。DSPは、図示しないメモリからプログラムを読み出して実行する。このプログラムは、外部からインストールすることができる。上記の構成要素のうち、変復調部6、誤り検出部8、誤り訂正部9、および主制御部11は、図4に示す第1の実施形態におけるものと同一なので、説明を繰返さない。以下、第1の実施形態と異なる構成要素について説明する。受信部3a,3bは、それぞれアンテナ1a,1bで受信したRF信号に対して、増幅および周波数変換などの処理を施して、アダプティブアレイ信号処理部24に出力する。送信部5a,5bは、それぞれアダプティブアレイ信号処理部24から出力される信号に対して、増幅、および周波数変換などの処理を施してアンテナ1a,1bに出力する。アダプティブアレイ信号処理部24は、受信部3a,3bから受けた受信信号に対してアダプティブアレイ処理を行ない、それによって生成された信号を変復調部6に出力する。また、アダプティブアレイ信号処理部24は、変復調部6から受けた送信信号に対してアダプティブアレイ処理を行ない、それによって生成された信号を送信部5a,5bに出力する。図7は、アダプティブアレイ信号処理部24の詳細な構成を示すブロック図である。図6における受信部3a,3bでそれぞれ増幅されたアンテナ1a、1bの受信信号は、図示しないA/D変換機でそれぞれデジタル信号に変換される。これらのデジタル信号は、無線受信システムのDSPに与えられ、図7に示す機能ブロック図にしたがって以後ソフトウェア的にアダプティブアレイ処理が施される。アダプティブアレイ処理とは、受信信号に基づいて、アンテナごとの受信係数ウェイトからなるウェイトベクトルを計算して適応制御することによって、所望の移動端末装置からの信号を正確に抽出する処理である。図7に戻って、受信信号ベクトルXt=X1t、X2tは、乗算器41,42のそれぞれの一方入力に与えられるとともに、ウェイト計算機44に与えられる。ウェイト計算機44は、後述するアルゴリズムによりアンテナごとのウェイトからなるウェイトベクトルWtを算出し、乗算器41,42のそれぞれの他方入力に与えて、対応するアンテナからの受信信号ベクトルXtとそれぞれ複素乗算する。加算器43によりその乗算結果の総和Ytが得られ、このYtは以下のように複素乗算和として表わされる。Yt=WtHXtここで、WtHはウェイトベクトルWtの複素共役の転置を表わしている。上述のような複素乗算和の結果Ytは、ウェイト計算機44に与えられる。ウェイト計算機44は、参照信号が既知の区間では、Ytと、メモリ45に予め記憶されている既知の参照信号dtとの誤差etを求める。この参照信号dtは、プリアンブルおよびユニークワードであり、既知の信号である。ウェイト計算機44は、参照信号が既知でない区間では、1シンボル前のウェイトベクトルWt-1と受信信号Xtとの複素乗算和から参照信号dtを逆算する。つまり、ウェイト計算機44は、d′t=Det[Wt-1HXt]とおき、その信号点のI,Q信号からユークリッド距離が最短のπ/4シフトQPSKの信号基準点を選出し、その信号基準点を参照信号dtとする。そして、ウェイト計算機44は、このようにして逆算されたdtとYtの誤差etを求める。ウェイト計算機44は、ウェイト計算制御装置46の制御下に、算出された誤差et=Yt-dtの2乗を減少させるようウェイト係数を更新させる処理を実行する。アダプティブアレイ処理では、このようなウェイトベクトルの更新ウェイト学習を、時間や信号電波の伝搬路特性の変動に応じて適応的に行ない、受信信号Xt中から干渉成分を除去し、所望の移動端末装置からの信号Ytを抽出している。なお、図7において図示省略しているが、図6の変復調部6から出力された変調された送信信号が、ウェイト計算機44で算出されたウェイトベクトルとの複素乗算で重み付けされた2系統の送信信号に合成され、それぞれ送信部5a,5bに与えられる。送信部5a,5bに与えられた送信信号は、それぞれ増幅および周波数変換が行なわれ、アンテナ1a,1bを介して送信される。ここで、通信環境の相違によって、アダプティブアレイ信号処理部24において算出される、参照信号dtと複素乗算和Ytの誤差etがどのように相違するかについて説明する。図8は、1スロット120シンボル分の誤差の時間変化を示す。同図に示すように、通信環境が悪いときの誤差e1tの大きさは、通信環境が良いときの誤差e2tよりも大きい。したがって、誤差が大きいときには、通信環境が悪く、そのため誤訂正の頻度も高くなると考えられるので、誤り訂正を実施するのを避けた方が望ましいといえる。再び、図6を参照して、平均誤差算出部25は、ウェイト計算機44から誤差etを取得して、誤差etの1スロット120シンボル分における平均値を算出して、平均誤差として誤り訂正制御部23に出力する。誤り訂正制御部23は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなくつまり、誤りがあり、かつ平均誤差算出部25から送られた平均誤差が所定値β以下のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。これは、平均誤差が所定値β以下のときには、通信環境が良く、受信した信号に重畳されるノイズ量が少ないと考えられ、誤訂正の確率が低いと考えられるからである。一方、誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるか、または平均誤差算出部25から送られた平均誤差が所定値βを越えるときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。平均誤差が所定値βを超えるときには、通信環境が悪く、受信した信号に重畳されるノイズ量が多いと考えられ、誤訂正の確率が高いと考えられるからである。動作次に、無線通信装置200の誤り訂正処理の動作について説明する。図9は、無線通信装置200の誤り訂正処理の動作手順を示すフローチャートである。同図を参照して、まず、受信部3a,3bは、それぞれアンテナ1a,1bで受信したRF信号に対して、増幅および周波数変換などの処理を施して、アダプティブアレイ信号処理部24に出力するS201。アダプティブアレイ信号処理部24は、受信部3a,3bから受けた受信信号に対してアダプティブアレイ処理を行ない、それによって生成された信号を変復調部6に出力するS202。平均誤差算出部25は、ウェイト計算機44から誤差etを取得して、誤差etの1スロットにおける平均値を算出して、平均誤差として誤り訂正制御部23に出力するS203。次に、変復調部6は、受信部3aから出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の復調処理を施し、復調した信号を訂正処理部7に出力するS204。次に、誤り検出部8は、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号を生成多項式Gx=x16x12x51で割って、それによる剰余を誤り訂正制御部10に出力するS205。次に、誤り訂正制御部23は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなく、かつ平均誤差算出部25から送られた平均誤差が所定値β以下のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部23から誤り訂正の実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行ない、誤り訂正された復調後の1スロットの信号を主制御部11に出力するS206、S207、S208。また、誤り訂正制御部23は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるか、または平均誤差算出部25から送られた平均誤差が所定値βを越えるときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部から誤り訂正の不実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行なわずに、そのまま主制御部11に出力するS206、S207、S209。以上のように、本実施の形態では、アダプティブアレイ処理における参照信号と抽出した所望の無線通信装置からの受信信号との誤差が大きいほど通信環境が悪く、誤訂正がおこりやすいことに着目し、無線通信装置200は、誤りが検出され、かつ平均誤差が所定値β以下のときにのみ誤り訂正を行なうようにしたので、誤訂正がおこる頻度を少なくすることができる。[第3の実施形態]本実施の形態は、受信信号のデータ種別に応じて誤り訂正の制御を行なう無線通信装置に関する。構成図10は、本実施の形態に係る無線通信装置300の構成を示すブロック図である。同図を参照して、この無線通信装置300は、アンテナ1aと、無線部21aと、変復調部6と、訂正処理部31と、データ種別判定部33と、主制御部11とを備える。これらのうち、無線部21aは、受信部3aと、送信部5aとを備え、訂正処理部7は、誤り検出部8と、誤り訂正部9と、誤り訂正制御部32とを備える。変復調部6、データ種別判定部33、訂正処理部31、および主制御部11では、DSPによってソフトウェア的に処理が実行される。DSPは、図示しないメモリからプログラムを読み出して実行する。このプログラムは、外部からインストールすることができる。上記の構成要素のうち、受信部3a、送信部5a、変復調部6、誤り検出部8、誤り訂正部9、および主制御部11は、図4に示す第1の実施形態におけるものと同一なので、説明を繰返さない。以下、第1の実施形態と異なる構成要素について説明する。データ種別判定部33は、サービスチャネル確立フェーズ時に、復調された低速付随制御チャネルSACCHまたは高速付随制御チャネルFACCHを取得し、これらに基づいて、情報チャネルTCHで転送されるデータのデータ種別を判定する。図11は、FACCHのビットの構成を示す。同図において、情報転送能力を示す5ビットのうちのすべてのビットが0のときに、情報チャネルTCHで転送されるデータが音声であり、それ以外は、音声以外であることを示す。データ種別判定部33は、判定したデータ種別を誤り訂正制御部32に送る。ここで、受信信号のデータ種別の相違による誤訂正の弊害について説明する。受信信号のデータ種別が音声以外の場合、たとえば、制御データなどの場合には、誤訂正すると、受信装置の処理に支障をきたすおそれが強い。また、制御データは、それほどリアルタイムに取得する必要性がないので、送信側に再送を指示して、再送された制御データに基づいて処理を行なってもよい場合が多い。これに対して、受信信号のデータ種別が音声の場合には、誤訂正しても弊害が少ない。たとえば、誤訂正により情報チャネル中の情報部分のビットが誤って訂正されたとしても、5msec分の音声の一部が誤って再生されるつまり、PHSでは、1スロットのデータが復号されて、5msecの音声データとなるだけであり、それほど支障がないといえる。また、音声は、リアルタイムな再生の必要性が高く、再生中に一時停止して送信側に再送を指示してするのは適切でないといえる。誤り訂正制御部32は、以上のような分析に基づき、データ種別判定部33から送られる受信信号のデータ種別に応じて誤り訂正を制御する。すなわち、誤り訂正制御部32は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなくつまり、誤りがある、かつデータ種別判定部33から送られたデータ種別が音声のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。誤り訂正制御部10は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるつまり、誤りがないか、またはデータ種別判定部33から送られたデータ種別が音声以外のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。動作次に、無線通信装置300の誤り訂正処理の動作について説明する。図12は、無線通信装置300の誤り訂正処理の動作手順を示すフローチャートである。同図を参照して、まず、サービスチャネル確立時において、受信部3aは、アンテナ1aで受信したSACCHまたはFACCHのRF信号に対して、増幅および周波数変換などの処理を施して無線受信処理を行ない、変復調部6に出力し、変復調部6は、受信部3aから出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の復調処理を施し、復調した信号をデータ種別判定部33に送る。データ種別判定部33は、復調されたSACCHまたはFACCHを取得し、これらに基づいて、TCHで転送されるデータのデータ種別を判定し、判定したデータ種別を誤り訂正制御部32に送るS301。受信部3aは、アンテナ1aで受信したTCHのRF信号に対して、増幅および周波数変換などの処理を施して無線受信処理を行ない、変復調部6に出力するS302。次に、変復調部6は、受信部3aから出力される信号に対して、π/4シフトQPSK方式の復調処理を施し、復調した信号を訂正処理部7に出力するS303。次に、誤り検出部8は、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号を生成多項式Gx=x16x12x51で割って、それによる剰余を誤り訂正制御部10に出力するS304。次に、誤り訂正制御部32は、誤り検出部8から送られた剰余が0でなくつまり、誤りがある、かつデータ種別判定部33から送られたデータ種別が音声のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部32から誤り訂正の実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行ない、誤り訂正された復調後の1スロットの信号を主制御部11に出力するS305、S306、S307。また、誤り訂正制御部32は、誤り検出部8から送られた剰余が0であるつまり、誤りがないか、またはデータ種別判定部33から送られたデータ種別が音声以外のときに、誤り訂正部9に誤り訂正の不実施の指示を送る。誤り訂正部9は、誤り訂正制御部32から誤り訂正の不実施の指示を受けたときには、変復調部6から出力された復調後の1スロットの信号の誤り訂正を行なわずに、そのまま主制御部11に出力するS305、S306、S308。以上のように、本実施の形態では、受信信号のデータ種別が音声のときには、誤訂正がおこった場合でも弊害が少なく、リアルタイムな再生が望ましいことに着目し、無線通信装置300は、誤りが検出され、かつデータ種別が音声のときにのみ誤り訂正を行なうようにしたので、誤訂正の弊害を抑止することができる。変形例本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、以下のような変形例も含む。1平均誤差の算出第2の実施形態において、平均誤差算出部25は、誤差etの1スロット120シンボル分における平均値を平均誤差として算出したが、これに限定するものではない。たとえば、120シンボルのうちの後半の数シンボルにおける誤差etの平均値を平均誤差として算出するものとしてもよい。2データ種別第3の実施形態において、受信信号のデータ種別が音声のときのみ、誤りが検出されたときに誤り訂正を行なうものとしたが、これに限定するものではない。通信システムの用途に応じて、誤りが検出されたときに誤り訂正を行なうデータ種別を選択するものとすればよい。たとえば、データ種別が動画像のときには、誤訂正の弊害が少なく、リアルタイムな再生の必要性が高い場合もあるので、そのような場合には、誤りが検出されたときに誤り訂正を行なうものとしてもよい。あるいは、静止画でも、誤訂正の弊害が少なく、リアルタイムな再生の必要性が高い場合には、誤りが検出されたときに誤り訂正を行なうものとしてもよい。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"