"光源と、光源から出射された光ビームを偏向させる偏向手段と、偏向した光ビームを像面上に導く光学系を構成する光学部材とが内部に位置決めされた光学ハウジングを備え、該光学ハウジングから出射された光ビームによって像担持体に静電潜像を形成する光走査装置備え、前記光学ハウジングが、本体筐体の複数の固定箇所で固定されている画像形成装置において、前記光学ハウジングの前記像担持体の軸心方向に対して直交する2つの側面のうち一方の側面の両端部と、他方の側面の中央部とにそれぞれ前記本体筐体の固定部に位置決め固定するための被固定部を設け、前記他方の側面の中央部に設けられた被固定部の幅を、他の被固定部の幅よりも大きくしたことを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、前記他方の側面に設けられた被固定部を固定する固定部と、前記一方の側面に設けられた2つの被固定部のうち一方を固定する固定部とが、それぞれ前記被固定部に当接する2つの傾斜面を有しており、前記一方の側面に設けられた2つの被固定部のうち他方を固定する固定部は、前記被固定部が当接する方向に直交する平面を有することを特徴とする画像形成装置。請求項1または2の画像形成装置において、前記3つの被固定部のうち、一つが上記固定部にネジにより締結され、その他の被固定部は、弾性部材により前記固定部に押圧されたことを特徴とする画像形成装置。請求項3の画像形成装置において、一方の側面の両端部に設けられた被固定部は、前記本体筐体の前記像担持体を駆動する駆動手段が取り付けられた側板と同一の側板に固定され、上記一方の側面の両端部に設けられた被固定部が、上記弾性部材により前記固定部に押圧されることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至4いずれかの画像形成装置において、前記像担持体を複数有し、前記光走査装置は、前記像担持体に対応する光源が、副走査方向に並んで設けられ、各光源からから発射された光ビームが前記偏向手段の同一の位置に入射し、それぞれ異なる光学部材に導かれて、対応する像担持体に光ビームを照射するよう構成したことを特徴とする画像形成装置。請求項5の画像形成装置において、前記像担持体を4つ備え、前記4つの像担持体のうち、2つの像担持体に対して光ビームを照射する第1の光走査装置と、残りの2つの像担持体に対して光ビームを照射する第1の光走査装置と同一あるいは類似する第2の光走査装置とを備えたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、図15に示すように本体筐体に対して4箇所で位置決め固定する光走査装置300Aにおいては、光走査装置300Aに設けられた各被固定部303や、本体筐体に設けられた各固定部を精度よく形成しないと、各被固定部303を各固定部に固定したとき、光学ハウジング301が捩れて本体筐体に固定されてしまうという課題があった。一方、図16に示すように、3箇所で本体筐体に固定する場合は、4箇所で固定する場合に比べて本体筐体固定時の光学ハウジング301の捩れは抑制することができる。しかしながら、短側面304aに設けられた被固定部303を本体筐体に固定するには、図17に示すように、本体筐体400の両側板401a,401bに固定した被固定部303固定用のステー部材402を設ける必要があり、装置のコストアップに繋がるという課題があった。そこで、本出願人は、図18に示すように、光学ハウジング301の主走査方向図中上下方向に対して直交する2つの側面302a,302bのうち一方の側面302bの両端と、他方の側面302aの中央とにそれぞれ被固定部303を備えた光走査装置300Cを試作した。これにより、ステー部材402を用いず、3箇所で光走査装置を本体筐体に位置決め固定することができる。よって、装置のコストアップを抑えつつ、本体筐体固定時の光学ハウジング301の捩れを抑制することができる。しかしながら、試作した光走査装置300Cにおいては、次のような課題があることが判明した。すなわち、中央部に被固定部303を設けた側面302aの両端部付近図18の破線で示す領域が、振動してしまうという課題である。このように、光学ハウジングが振動すると、光学ハウジングに収納された光学部材が振動し、像担持体を走査する走査光が乱れ、バンディングなどの異常画像が発生してしまう。本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、装置のコストアップを抑えつつ、本体筐体固定時のハウジングの捩れを抑制し、かつ、光走査装置の振動を抑制することができる画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、光源と、光源から出射された光ビームを偏向させる偏向手段と、偏向した光ビームを像面上に導く光学系を構成する光学部材とが内部に位置決めされた光学ハウジングを備え、該光学ハウジングから出射された光ビームによって像担持体に静電潜像を形成する光走査装置備え、前記光学ハウジングが、本体筐体の複数の固定箇所で固定されている画像形成装置において、前記光学ハウジングの前記像担持体の軸心方向に対して直交する2つの側面のうち一方の側面の両端部と、他方の側面の中央部とにそれぞれ前記本体筐体の固定部に位置決め固定するための被固定部を設け、前記他方の側面の中央部に設けられた被固定部の幅を、他の被固定部の幅よりも大きくしたことを特徴とするものである。また、請求項2の発明は、請求項1の画像形成装置において、前記他方の側面に設けられた被固定部を固定する固定部と、前記一方の側面に設けられた2つの被固定部のうち一方を固定する固定部とが、それぞれ前記被固定部に当接する2つの傾斜面を有しており、前記一方の側面に設けられた2つの被固定部のうち他方を固定する固定部は、前記被固定部が当接する方向に直交する平面を有することを特徴とするものである。また、請求項3の発明は、請求項1または2の画像形成装置において、前記3つの被固定部のうち、一つが上記固定部にネジにより締結され、その他の被固定部は、弾性部材により前記固定部に押圧されたことを特徴とするものである。また、請求項4の発明は、請求項3の画像形成装置において、一方の側面の両端部に設けられた被固定部は、前記本体筐体の前記像担持体を駆動する駆動手段が取り付けられた側板と同一の側板に固定され、上記一方の側面の両端部に設けられた被固定部が、上記弾性部材により前記固定部に押圧されることを特徴とするものである。また、請求項5の発明は、請求項1乃至4いずれかの画像形成装置において、前記像担持体を複数有し、前記光走査装置は、前記像担持体に対応する光源が、副走査方向に並んで設けられ、各光源からから発射された光ビームが前記偏向手段の同一の位置に入射し、それぞれ異なる光学部材に導かれて、対応する像担持体に光ビームを照射するよう構成したことを特徴とするものである。また、請求項6の発明は、請求項5の画像形成装置において、前記像担持体を4つ備え、前記4つの像担持体のうち、2つの像担持体に対して光ビームを照射する第1の光走査装置と、残りの2つの像担持体に対して光ビームを照射する第1の光走査装置と同一あるいは類似する第2の光走査装置とを備えたことを特徴とするものである。本発明者らは、図18の破線で示す領域が、振動する理由について、鋭意検討した結果、光学ハウジングの他方の側面302aの両端部は、自由端状態であるため、撓みやすく、振動しやすいことを突き止めた。すなわち、光学ハウジングの他方の側面302aの両端部は、自由端状態であるため、他方の側面302aの中央部に設けた被固定部303の端部Aから、他方の側面302aの端部までの距離Dが長くなるほど、光学ハウジングの他方の側面302aの端部が撓みやすくなり、図中破線の領域が振動しやすくなる。そこで、本発明によれば、光学ハウジングの他方の側面の中央部に設けられた被固定部の幅を、一方の側面に設けた他の被固定部の幅よりも大きくした。これにより、光学ハウジングの他方の側面中央部に設けた被固定部の端部から、光学ハウジングの他方の側面の端部までの距離を、各被固定部の幅を同じにした場合に比べて、短くすることができる。その結果、他方の側面側端部付近が撓みにくくなり、光学ハウジング他方の側面の端部付近図18に示す破線の領域が振動し難くなり、光学ハウジングの振動が抑えられる。本発明によれば、光学ハウジングの他方の側面の中央部に設けられた被固定部の幅を、一方の側面に設けた他の被固定部の幅よりも大きくしたので、上述したように、光学ハウジングの振動を抑制することができ、バンディングなどの画像劣化を抑制することができる。また、3箇所で光学ハウジングが装置筐体に固定されるので、4箇所で光学ハウジングを装置筐体に固定されるものに比べて、各被固定部を固定部に固定したときの光学ハウジングの捩れを抑制することができる。さらに、光学ハウジングの像担持体軸方向に対して直交する2つの面に被固定部を設けることにより、本体筐体の側面のみで光学ハウジングを固定することができ、図16に示す光走査装置のように被固定部固定用のステー部材を用いずに、光走査装置を装置本体に固定することができる。その結果、装置を安価にすることができる。以下、本発明を、電子写真方式の画像形成装置である複写機に適用した一実施形態について説明する。図1は、本実施形態に係る画像形成装置としてのプリンタ10を示す模式図である。このプリンタ10は、主に、イエロー以下Yと記載し、イエロー用の部材の符号には色別符号としてYを付す。シアン、マゼンタ、ブラックについても同様。用の作像部4Y、Mマゼンタ用の作像部4M、Cシアン用の作像部4C、BKブラック用の作像部4BKの4つの作像部と、中間転写材である中間転写ベルト1とを有している。また、作像部4Y,M,C,BKの上には、第1の書込装置5a、第2の書込装置5bの一部が重なるようにして横並びに配置されている。各書込装置5a,5bは、パーソナルコンピュータ、ワードプロセッサ等から入力される色分解された画像データを、光源駆動用の信号に変換し、それに従い各レーザ光源ユニット内の半導体レーザを駆動して光ビームを出射するようになっている。各作像部4Y,4M,4C,4BKは、それぞれ、回転駆動される潜像担持体としての感光体41Y,41M,41C,41BK、それぞれの感光体41Y,41M,41C,41BKの周囲に配置される帯電部42Y,42M,42C,42BK、現像部43Y,43M,43C,43BK、クリーニング部44Y,44M,44C,44BK等により構成されている。感光体41Y,41C,41M,41BKは、円筒状に形成された感光体ドラムであり、図示しない駆動源により回転駆動される。各帯電部42Y,42M,42C,42BKは、それぞれ対応する感光体41Y,41M,41C,41BK41の表面を所定電位となるように一様帯電するものである。本実施形態の帯電部42Y,42M,42C,42BKは、帯電ローラ等の帯電部材を感光体41Y,41M,41C,41BKの表面に接触又は近接させて帯電処理する接触帯電方式のものを採用しているが、これに限られない。第1の書込装置5aから出射された光ビームが帯電部42Bk,42Cにより一様帯電された感光体41Bk,41Cの表面にスポット照射されることにより、感光体41Bk,41C表面にはそれぞれの画像情報に応じた静電潜像が書き込まれる。また、第2の書込装置5bから出射された光ビームが帯電部42M,42Yにより一様帯電された感光体41M,41Yの表面にスポット照射されることにより、感光41M,41Y表面にはそれぞれの画像情報に応じた静電潜像が書き込まれる。各現像部43Y,43M,43C,43BKは、感光体41Y,41M,41C,41BK上の静電潜像にトナーを付着させることにより、その静電潜像をトナー像として顕像化させるもので、感光体41Y,41M,41C,41BKに対して非接触状態でトナーを供給する非接触現像方式のものが採用されている。各クリーニング部44Y,44M,44C,44BKは、感光体41Y,41M,41C,41BKの表面に付着している転写残トナー等の不要物を除去するもので、感光体表面にブラシを接触させてクリーニングするブラシ接触方式のものが採用されている。作像部4Y,4M,4C,4BKの鉛直方向下方には、無端状の中間転写ベルト1を張架しながら図中反時計回り方向に無端移動せしめる転写ユニット12が配設されている。転写手段たる転写ユニット12は、中間転写ベルト1の他に、テンションローラ2、2次転写対向ローラ3、4つの1次転写ローラ6Y,6M,6C,6BK、2次転写ローラ7、不図示のベルトクリーニング装置などを備えている。転写ユニット12の鉛直方向下方には、シートを複数枚重ねた紙束の状態で収容している給紙カセット13が配設されている。この給紙カセット13は、シート束の一番上のシートに給紙ローラ13aを当接させており、これを所定のタイミングで図中反時計回り方向に回転させることで、そのシートを送り出す。各感光体41Y,41M,41C,41BK上に形成された各色トナー像が、各一次転写ローラ6Y,6M,6C,6BKによって、順次中間転写ベルト1に互いに重なり合うように転写される。このように重なった中間転写ベルト1上の画像は、2次転写ローラ7によってシートに転写される。画像が転写されたシートは、その後に定着器14に搬送され、熱と圧力によって画像がシートに定着される。その後、シートは、排紙ローラ対15により排紙カバー16へ排出される。次に、書込装置5a,5bについて説明する。第1,第2の書込装置5a,5bは、排紙カバー16の傾斜に略平行に対向するように傾いて設置されていて、両者がプリンタ10の排紙側から見て一部重なるように配置されている。もちろん略平行でなかったり、重なりがなかったりしても問題ないが、重なる部分をもつことでプリンタ10を小型化することができる。第1の書込装置5a、第2の書込装置5bの構成は、同じであるので、以下の説明では、第1の書込装置5aについて説明する。図2は、第1の書込装置5aの周辺を示す斜視図であり、図3は、第1の書込装置5aを側方から見た断面図である。第1の書込装置5aは、BK色の感光体41BKとC色の感光体41Cとに走査光線Lを照射するものであり、図2、図3に示すように、LDユニット51、ポリゴンスキャナ53、走査レンズfθレンズ54、反射ミラー55C,55BK,56BK、シリンドリカルレンズ57BK,57Cなどを有し、これらが光学ハウジング500に収納されている。光学ハウジング500は、カバー部材503図5参照で覆われていて、書込装置内への塵芥の侵入を防いでいる。LDユニット51、ポリゴンスキャナ53は、光学ハウジング500の一端側に収納されている。LDユニット51は、感光体41BKに走査光線LBkを照射するための半導体レーザからなるBK用の光源52BKと、感光体41Cに走査光線Lcを照射するための半導体レーザからなるC用の光源52Cとを保持している。LDユニット51では、図2に示すように、BK色用の光源52BKから出射された光束とC色用の光源52Cから出射された光束とがポリゴンミラー53aの同じ位置に照射するようにBK色用光源52BK及びC色用光源52Cが装着保持されている。偏向手段としてのポリゴンスキャナ53は、正多角柱形状からなる回転多面鏡たるポリゴンミラー53aと、不図示のポリゴンモータと、ポリゴンモータの駆動を制御するための電子部品を搭載した回路基板53bとで構成されており、光学ハウジング500の一端部にネジによって締結されている。ポリゴンミラー53aは、その6つの側面に反射鏡を有している。本実施形態においては、ポリゴンミラー53aを正六角柱形状として、側面に6つの反射鏡を有しているが、これに限定されるものではない。LDユニット51に固定されたBK色用の光源52BKから出射された光束は、LDユニット51とポリゴンスキャナ53との間の光路上に配置された不図示のコリメートレンズにより、発散光束が平行光束に変換された後、不図示のシリンドリカルレンズを透過することで、副走査方向感光体表面上における感光体表面移動方向に相当する方向に集光せしめられ、ポリゴンミラー53aに入射する。ポリゴンミラー53aに入射した光は、ポリゴンミラー53aの反射鏡に反射しながら主走査方向感光体表面上における軸線方向に相当する方向に偏向せしめられ、ポリゴンミラー53aによって一定の角速度で主走査方向に偏向せしめられる光束の偏向方向の移動速度を等速に変換する走査レンズ54、図3に示すように、第1反射ミラー55BK、第2反射ミラー56BKを順次経由する。そして、シリンドリカルレンズ57BKによりポリゴンミラーの面倒れが補正された後、光学ハウジング500の底面に形成された開口部を覆うようにして設けられた防塵ガラス58BKを透過して感光体41BKの表面を光走査する。また、LDユニット51に固定されたC色用の光源52Cから出射された光束は、同様に不図示のコリメートレンズやシリンドリカルレンズなどの複数の光学素子を通過して、ポリゴンミラー53aのBk色の光束と、同一の位置に入射する。そして、ポリゴンミラー53aの反射鏡に反射しながら主走査方向に偏向せしめられ、走査レンズ54、第1反射ミラー55C、シリンドリカルレンズ57C,防塵ガラス58Cを透過して感光体41Cの表面を光走査する。本実施形態においては、1枚の走査レンズ54を使用する構成であるが、K色用、C色用それぞれの走査レンズを有する構成でもよい。次に、本実施形態の特徴点について、説明する。図4は、プリンタ10から排紙カバー16などの外装を取り除いた状態を示す平面図であり、図5は、外装を取り除いた状態のプリンタ10を前方から見た斜視図であり、図6は、外装を取り除いた状態のプリンタ10を後方から見た斜視図である。また、図7は、外装および前側板31を取り除いた状態のプリンタ10を前方から見た斜視図である。図に示すように、プリンタ10の本体筐体30は、前側板31、後側板32、底板34、一対のステー33a,33bを有している。本体筐体30は、それぞれ別体の底板347、前側板31、後側板32、ステー33a,33bをつないだものでも、底板34、前側板31、後側板32、ステー33a,33bが一体で形成されたものでもよい。底板34、前側板31、後側板32、ステー33a,33bは、板金や樹脂などで構成される。前側板31、後側板32の間に書込装置5a,5bや作像部4Y,4M,4C,4BK、転写ユニット12などが設置されている。また,後側板32には、各感光体41Y,41M,41C,41BKや、中間転写ベルト1などを駆動するための、モ-タやギヤ列等が配設された駆動手段たる駆動ユニット35が取り付けられている。各書込装置5a,5bの光学ハウジング500の後側板32と対向する側面の両端と、前側板31と対向する側面の略中央部とには、それぞれ、側面から突出する被固定部としての筐体固定部が設けられている。詳細は、後述するが、光学ハウジング500の前側板31と対向する側面に設けられた前側筐体固定部501は、前側板31にネジ止めされ、光学ハウジング500の後側板32と対向する側面に設けられた2個の後側筐体固定部502a,502bは、板バネ37a,37bにより後側板32に挟持固定される。次に、書込装置のプリンタへの固定について説明する。まず、書込装置の前側板31側の固定について説明する。また、以下の説明では、高さ方向をZ軸方向、水平方向をX軸方向、奥行方向をY軸方向として説明する。図8は、図4に示すW-W断面図であり、図9は、図4のX-X断面図であり、図10は、前側板31の前側支持部21の斜視図である。図9、図10に示すように前側筐体固定部501が固定される固定部としての前側支持部21は、前側板31から後側板32側へ突出しており、X軸方向水平方向に延びるベース部21aと、ベース部21aの両端からZ軸方向高さ方向に傾斜した傾斜部21bとを有している。また、ベース部21aには、ボス部21cと、突起21dとが設けられている。ボス部21cには、ネジ穴が形成されている。図9に示すように、被固定部としての前側筐体固定部501は、X軸方向にある程度の幅を有した略四角筒形状で、下面には、ベース部21aのボス部21cが挿入されるボス部挿入穴501aが設けられている。また、前側筐体固定部501には、前側支持部21の傾斜部21bと当接する湾曲形状の曲面部501bが設けられている。また、前側筐体固定部501の上面には、ネジ38が挿入されるネジ挿入穴501cが設けられている。前側支持部21のベース部21aに設けられたボス部21cを前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aに挿入して、前側筐体固定部501を前側支持部21の載せると、前側筐体固定部501の曲面部501bが、前側支持部21の傾斜部21bと当接する。また、図示してないが、前側筐体固定部501の端部が、突起部21dと対向する。このように、前側筐体固定部501の曲面部501bが、前側支持部21の傾斜部21bに当接することにより、前側筐体固定部501が、本体筐体30に対して、X軸方向、Z軸方向に位置決めされる。また、前側支持部21のベース部21aに設けられたボス部21cが、前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aに挿入され、前側筐体固定部501の端部が、突起部21dと対向することにより、前側筐体固定部501が、本体筐体30に対して、Y軸方向に位置決めされる。前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aをボス部21cと相似形状の丸穴とした場合は、前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aとでY軸方向に位置決めすることができるので、突起部21dは、特に必要ない。しかし、前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aを長穴とした場合は、突起部21dを設けて、前側筐体固定部501の先端を突起部21dに突き当てることで、Y軸方向に位置決めすることができる。前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aを長穴とすることで、前側筐体固定部501のボス部挿入穴501aを、ボス部21cに挿入しやすくなるというメリットがある。このようにして、本体筐体30に位置決め支持された前側筐体固定部501のネジ挿入穴にネジ38を挿入して、ボス部21cのネジ穴にネジ38をネジ込むことで、前側筐体固定部501が、前側支持部21にネジ止めされる。また、ネジ38で締結された後も、図9に示すように、ボス部21cと、前側筐体固定部の上側内面との間に距離dの隙間ができるように、前側筐体固定部の上側内面の一部に切り欠きを形成している。こうすることで本体筐体30に対する前側筐体固定部のZ軸方向の位置は、常に前側筐体固定部501の曲面部501bが、前側支持部21の傾斜部21bに当接により決められる。次に、書込装置の後側板32側の固定について説明する。図11は、図4のT-T断面図であり、図12は、図4のU-U断面図である。また、図13は、後側板32と、第1書込装置5aの後側筐体固定部502a,502bとの周辺の構造を示す斜視図であり、図14は、第2書込装置5bを取り除いた状態の後側板と、第1書込装置5aの後側筐体固定部502a,502bとの周辺の構造を示す斜視図である。図12、図14などに示すように、後側板32の書込装置と対向する面には、第1の後側筐体固定部502aが固定支持される第1の後側支持部22aと、第2の後側筐体固定部502bが固定支持される第2の後側支持部22bとが、後側板32から突出して設けられている。後側板32の駆動ユニット35が取り付けられた側には、板バネ37a,37bが固定される台座部36a,36bが、設けられている。また、後側板32には、台座部36a,36bに取り付けられた板バネ37a,37bの先端が、後側支持部22a,22bと対向するように、板バネ37が貫通するための矩形状の貫通孔23a,23bが設けられている。各後側筐体固定部502a,502bは、同じ形状をしており、図12に示すように、下面5021a,5021bが下方へ向けて突出した湾曲形状となっている。第1の後側筐体固定部502aを第1の後側支持部22aに載せると、後側筐体固定部502aの湾曲形状の下面5021aが支持部22aのX軸方向水平方向に平行な平面と当接する。これにより、第1の後側筐体固定部502aが、本体筐体30に対してZ軸方向に位置決めされる。また、第2の後側筐体固定部502bを第2の後側支持部22bに載せると、後側筐体固定部502bの湾曲形状の下面5021bが支持部22bの2個の傾斜面と当接する。これにより、第2の後側筐体固定部502bが、本体筐体30に対してX軸方向、Z軸方向に位置決めされる。このように、各後側筐体固定部502a,502bを各後側支持部22a,22bで支持したら、板バネ37a,37bをそれぞれ貫通孔23a,23bに貫通させ、板バネ37a,37bの先端を後側筐体固定部502a,502bの上面と対向させた状態で板バネ37a,37bを台座部36a,36bにネジ39a,39bでネジ止めする。これにより、各後側筐体固定部502a,502bが、各後側支持部22a,22b側に付勢され、各後側筐体固定部502a,502bが、板バネ37a,37bと各後側支持部22a,22bとにより挟持固定される。このように、本実施形態においては、第2後側筐体固定部502bと、前側筐体固定部501とが、X軸方向に位置決めされることにより、書込装置5が、本体筐体30に対してX軸方向およびZ軸方向回りに位置決めされる。また、各筐体固定部501,502a,502bが本体筐体30に対してZ軸方向に位置決めされることにより、書込装置5が、Z軸方向、Y軸方向回り、X軸方向回りに位置決めされる。また、前側筐体固定部501が、本体筐体30に対してY軸方向に位置決めされることにより、書込装置5が本体筐体30に対してY軸方向に位置決めされる。これにより、書込装置5は、本体筐体30に対して、X軸方向、Y軸方向、Z軸方向、X軸方向回り、Y軸方向回り、Z軸方向回りに位置決めされて、本体筐体30に固定することができる。その結果、感光体への走査光のビームスポット径が規定から外れたり、感光体へ照射される走査線が傾いたりするのを抑制することができる。また、各筐体固定部501,502a,502bは、本体筐体30の内側で位置決め固定されている。よって、ネジ38および板バネ37a,37bを取り外し、書込装置をZ軸方向上方へに引き出すだけで、本体筐体30から書込装置を取り外すことができる。これにより、簡単に書込装置の交換を行うことができる。また、例えば、前側筐体固定部501が、前側支持部21の傾斜面と面接触させるなどして、前側筐体固定部501により、Z軸方向回りにも位置決めすることができる場合は、第2の後側支持部22bを、第1の後側支持部22aと同様に、X軸方向に延びる平面とし、第2の後側筐体固定部もX軸方向のみ位置決めされる構成としてもよい。また、第1の後側筐体固定部502aと、第2後側筐体固定部502bとは、なるべく離して設けるのが好ましい。これは、第1の後側筐体固定部の第1の後側支持部との固定位置第1の後側筐体部と第1の後側支持部との当接位置と、第2の後側筐体固定部502b第2の後側支持部との固定位置第2の後側筐体部と第2の後側支持部との当接位置とがZ軸方向にずれていた場合、光書込装置を取り付けた際のY軸方向回りの傾きを抑えることができるからである。また、本実施形態においては、後側筐体固定部502a,502bを板バネ37により本体筐体30に固定している。これは、各筐体固定部501,502a,502bをネジ止めした場合、本体筐体30が捩れ変形すると、書込装置も本体筐体30の捩れに追随して捩れ変形してしまう。一方、本実施形態のように、後側筐体固定部502a,502bを板バネ37により本体筐体30に固定することで、本体筐体30が捩れ変形しても、光学ハウジングの剛性により、板バネ37を押し上げて、後側支持部から浮き上がり、光学ハウジングが捩れ変形するのを抑制することができる。また、本実施形態では、駆動ユニット35が固定された後側板32への固定を板バネにしている。これにより、駆動ユニット35の振動により、後側板32が振動しても、光学ハウジング500が、後側板32の振動と一体になって振動するのを抑制することができ、書込装置の振動を抑制することができ、バンディングなどの異常画像が生じるのを抑制することができる。ところで、書込装置の前側は、光学ハウジングの前側板31と対向する側面の略中央部に設けられた前側筐体固定部501のみで、本体筐体30に固定される。そのため、書込装置の前側のX軸方向両端図2の一点鎖線で示す領域Hは、ちょうど、自由端のような状態となっている。そのため、駆動ユニット35のギヤの噛合いなどの振動により図2に示すHの領域が共振して、大きく振動する場合があった。そこで、前側も後側同様、X軸方向両端部付近にそれぞれ筐体固定部を設けて、書込装置を4点で本体筐体30に固定することも考えられる。しかし、この場合、各筐体固定部、各支持部のZ軸方向の位置が少しでもずれていると、書込装置を本体筐体に固定したとき、光学ハウジング500が、Y軸方向回りに捩れ変形してしまい、光路が変動して、良好な光走査を行うことができないおそれがある。そこで、本実施形態においては、図2に示すように、前側筐体固定部501のX軸方向の幅をA、第1の後側筐体固定部502aのX軸方向の幅をB、第2の後側筐体固定部502bのX軸方向の幅をCとしたとき、A>B≒Cの関係が成り立つように設定した。このように、前側筐体固定部501の幅を、後側筐体固定部502a,502bの幅よりも大きくすることで、前側筐体固定部501の前側支持部21との固定位置曲面部501bと傾斜部21bとの当接箇所が、前側筐体固定部501の幅を、後側筐体固定部502a,502bの幅を同じにした場合に比べて、端部側に近づけることができる。これにより。前側筐体固定部501の固定位置から、自由端状態の書込装置の前側のX軸方向端部までの距離が短くなる。よって、光学ハウジング500の前側のX軸方向端部付近が撓みにくくなり、固有振動数を高めることができる。これにより、100Hz前後に集中する比較的低周波のギヤの噛合い周波数との共振を避けることができ、図2に示すHの領域の振動を抑制することができる。各筐体固定部501,502a,502bのX軸方向の幅を同じにしたA=B=C=15mm比較例の書込装置の光学ハウジングの前側のX軸方向端部付近図2のHの領域の固有振動数、前側筐体固定部501のX軸方向の幅を30mmA=30mm、後側筐体固定部の幅を15mmB=C=15mmにした実施例の書込装置を本体筐体30に固定したときの図2のHの領域の固有振動数を調べた。なお、光学ハウジングは、Y軸方向長さ:260mm×X軸方向長さ:140mmである。すると、実施例の書込装置の固有振動数が、比較例の書込装置の固有振動数に比べて、30Hz程度向上した。また、前側筐体固定部501のX軸方向の幅は、光学ハウジングのX軸方向の幅に対して1/5以上、1/3以下にするのが好ましい。光学ハウジングのX軸方向の幅に対して1/3を超えると、4点支持と変わらなくなり、書込装置を本体筐体30に固定したときの光学ハウジングの捩れ変形が生じるおそれがある。一方、前側筐体固定部501のX軸方向の幅が、光学ハウジングのX軸方向の幅に対して1/5未満の場合は、図2のHの領域の固有振動数を十分に高めることができず、図2のHの領域が、ギヤの噛合い周波数との共振して大きく振動するおそれがある。よって、前側筐体固定部501のX軸方向の幅は、光学ハウジングのX軸方向の幅に対して1/5以上、1/3以下にすることにより、図2のHの領域の固有振動を高めつつ、光学ハウジング500の捩れ変形を抑制することができる。以上、本実施形態の画像形成装置たるプリンタ10によれば、光源52から出射された光ビームを偏向させる偏向手段たるポリゴンスキャナ53と、偏向した光ビームを像面たる感光体表面上に導く光学系を構成する光学部材走査レンズ54、反射ミラー55とが内部に位置決めされた箱型の光学ハウジング500を備え、光学ハウジング500から出射された光ビームによって像担持体たる感光体41に静電潜像を形成する光走査装置たる書込装置5を備えている。書込装置5の光学ハウジング500は、プリンタ10の本体筐体30の複数の固定箇所で固定されている。また、光学ハウジング500の感光体41の軸心方向Y軸方向に対して直交する2つの側面前側板31に対向する側面と、後側板32に対向する側面のうち後側板32に対向する側面の両端部と、前側板31に対向する側面の中央部とにそれぞれ本体筐体30の固定部たる支持部21,22a,22bに位置決め固定するための被固定部たる筐体固定部501,502a,502bを設けている。そして、前側筐体固定部501の幅を、後側筐体固定部502a,502bの幅よりも大きくした。これにより、上述したように、光学ハウジングの前側側面の端部付近の振動を抑制することができ、バンディングなどの画像劣化を抑制することができる。また、書込装置を本体筐体30の後側板32と前側板31とに固定することができるので、書込装置を固定するためのステー部材を別に設ける必要がなくなり、装置を安価にすることができる。さらに、前側筐体固定部501と、2個の後側筐体固定部502a,502bの3点で、本体筐体30に書込装置が固定されるので、4点で固定される場合に比べて、固定時の光学ハウジングの捩れ変形を抑制することができる。これにより、光学ハウジング内で、光ビームの光路が変動するのを抑制することができ、感光体への照射位置が副走査方向や主走査方向にずれるのを抑制することができる。これにより、色ずれを抑制することができ、高品質な画像を得ることができる。また、前側筐体固定部501を固定する前側支持部21と、第2の後側筐体固定部502bを固定する第2の後側支持部22bとが、それぞれ筐体固定部に当接する2つの傾斜面を有し、第1の後側筐体固定部502aを固定する第1の後側支持部22aは、前記被方向に直交する平面を有している。これにより、上述したように、書込装置は、本体筐体30に対して、高さ方向Z軸方向、水平方向X軸方向、Y軸方向回り、Z軸方向回り、X軸方向回りに位置決めすることができる。また、3つの筐体固定部501,502a,502bのうち、一つが支持部にネジにより締結され、その他の筐体固定部は、弾性部材たる板バネ37により支持部に押圧される構成とした。これにより、上述したように、本体筐体30が捩れ変形しても、板バネの押圧により本体筐体30に固定された筐体固定部は、本体筐体30の捩れ変形に追随して移動するのを抑制することができ、光学ハウジング500の本体筐体30の捩れ変形に伴う捩れ変形を抑制することができる。また、書込装置を交換する際など、書込装置5をプリンタ100から着脱する際、ネジの取り外し取り付け箇所が一箇所で済み、書込装置5の着脱作業時間を短縮することができる。これにより、機械のダウンタイム時間を短縮することができる。また、感光体を駆動する駆動手段たる駆動ユニット35が取り付けられた後側板32に固定される2個の後側筐体固定部502a,502bを、板バネ37により支持部22a,22bに押圧する構成した。これより、上述したように、後側板32が駆動ユニット35により振動しても、光学ハウジングが、後側板32と一体となって振動するのを防止することができ、光学ハウジング500の振動を抑制することができる。これにより、バンディングなどの異常画像を生じるのを抑制することができる。また、本実施形態においては、各光源からから発射された光ビームがポリゴンスキャナ53のポリゴンミラーの同一の位置に入射するようにしたので、ポリゴンミラーの副走査方向の長さを短くすることができ、装置の小型化を図ることができる。また、従来のように、副走査方向並んで配置された光源ごとにポリゴンミラーを設ける必要がなくなり、部品点数を減らして、装置を安価にすることができる。また、本実施形態においては、感光体を4つ備え、4つの感光体のうち、2つの感光体に対して光ビームを照射する第1の書込装置5aと、残りの2つの感光体に対して光ビームを照射する第1の書込装置5aと同一あるいは類似する第2の書込装置5bとを備えた。これにより、4つの感光体に光ビームを照射する書込装置に比べて、部品点数が少なく重量が減少し、X軸方向長さを短くできる。その結果、後側板と対向する側面のX軸方向両端部に2個設けられた後側筐体固定部と、前側板と対向する側面の中央部に設けられた前側筐体固定部との3点で固定しても安定して本体筐体に固定することができる。"