"昇降空間に立設されると共に、継手部材を介して上下方向に複数本連結して構成されたガイドレールと、このガイドレールに案内されて昇降する昇降体とを有し、前記ガイドレールの継手部に側面から見て傾斜する継ぎ目を形成したエレベーターにおいて、前記継ぎ目のガイドレール高さ方向のずれとガイドレール幅方向のずれを防止する係合部を形成したことを特徴とするエレベーター。昇降空間に立設されると共に、継手部材を介して上下方向に複数本連結して構成されたガイドレールと、このガイドレールに案内されて昇降する昇降体とを有するエレベーターにおいて、前記ガイドレールの継手部に、側面から見てガイドレールの高さ方向の両端側に水平部を形成すると共に、この水平部の間に傾斜部を形成した継ぎ目を設け、かつ、前記継ぎ目のガイドレール幅方向のずれを防止する係合部を形成したことを特徴とするエレベーター。昇降空間に立設されると共に、継手部材を介して上下方向に複数本連結して構成されたガイドレールと、このガイドレールに案内ローラを介して案内されて昇降する昇降体とを有するエレベーターにおいて、前記ガイドレールの継手部に、側面から見て傾斜する傾斜部と、この傾斜部の両側に水平部とを形成した継ぎ目を設けると共に、前記継ぎ目のガイドレール幅方向のずれを防止する係合部を形成したことを特徴とするエレベーター。前記ガイドレールは、表裏に対向する案内面を形成した案内部を有し断面が略逆T字状に形成されており、前記昇降体は、前記ガイドレールの表裏に対向する案内面を転動する案内ローラを有し、前記継ぎ目の傾斜部は前記案内面の案内ローラの走行区域に形成されていることを特徴とする請求項1,2又は3記載のエレベーター。前記継ぎ目のガイドレール幅方向のずれを防止する係合部は、一方側のガイドレール端面の前記継ぎ目の傾斜部による段差内に突出する係合突起と、他方のガイドレールの端面に設けられ前記係合突起を勘合する係合溝であることを特徴とする請求項1,2又は3記載のエレベーター。前記係合突起は、表裏に対向する案内面を形成した案内部を有し断面が略逆T字状に形成されガイドレールの下部からガイドレールの案内部にかけて形成されていることを特徴とする請求項5記載のエレベーター。前記昇降体は、前記ガイドレールに形成された案内面を転動する案内ローラを有し、かつ、前記案内ローラは回転駆動装置によって回転駆動されていることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の自走式エレベーター。前記ガイドレールは、表裏に対向する一対の第1及び第2の案内面と、これら第1及び第2の案内面と連なる第3の案内面を有し、前記昇降体は、前記ガイドレールに形成された第1及び第2の案内面を転動する第1及び第2の案内ローラと、前記第3の案内面を転動する第3の案内ローラを有し、前記第1及び第2の案内ローラは前記第1及び第2の案内面を挟圧するように構成されていると共に、前記第1及び第2の案内ローラの少なくとも一方が回転駆動装置によって回転駆動されていることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の自走式エレベーター。前記昇降体は、乗かごであることを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載のエレベーター。前記昇降体は、釣り合い錘であることを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載のエレベーター。特許文献1に開示のガイドレールは、その継ぎ目を、昇降体の昇降方向に対して斜めに形成しているので、昇降体の案内装置が継ぎ目を通過する際の衝撃は少なくできる利点がある。しかしながら、ガイドレールの継ぎ目が一つの傾斜面で連結されているので、長期使用の間に、ガイドレールの重量や地震時の揺れ、さらには自走式エレベーターの上昇時の反力により、継ぎ目の傾斜面に沿ってずれることがある。継ぎ目に僅かでもずれが生じると、云い代えれば僅かでも段差が生じると、そこを通過する案内装置に段差による衝撃が伝わり、これが乗客に不快感を与えることになる。また、継ぎ目に大きなずれが生じた場合には、案内装置の通過を阻害し、エレベーターの運行を停止させることになる。本発明の目的は、ガイドレールの継手部を案内装置が円滑に通過することは勿論のこと、継手部の継ぎ目にずれが生じないエレベーターを提供することにある。本発明は上記目的を達成するために、ガイドレールの継手部に昇降体が昇降する方向に対して傾斜する継ぎ目を形成すると共に、継ぎ目のガイドレール高さ方向のずれと継ぎ目のガイドレール幅方向のずれを防止する係合部を前記傾斜する継ぎ目に隣接して形成したのである。まず、本発明において、ガイドレールの継手部に昇降体が昇降する方向に対して傾斜する継ぎ目を形成したことで、案内装置が継手部を通過する際の衝撃を低減することができる。また、継ぎ目のガイドレール高さ方向のずれを防止する係合部を傾斜する継ぎ目に隣接して形成したことで、ガイドレールが継ぎ目の傾斜に沿ってガイドレール高さ方向にずれるのを防止できるので、ずれにより生じる衝撃を防止することができる。さらに、傾斜する継ぎ目に隣接してガイドレール幅方向のずれを防止する係合部を形成したことで、ガイドレールの幅方向のずれを防止して案内装置が継手部を通過する際の衝撃を防止することができるのである。以上説明したように本発明によれば、ガイドレールの継手部を案内装置が円滑に通過することは勿論のこと、継手部の継ぎ目にずれが生じないエレベーターを得ることができる。以下、本発明によるエレベーターのガイドレールの継手部の第1の実施の形態を図1~図7に基づいて説明する。ここに示すエレベーターは、自走式エレベーターである。即ち、乗かご1と釣り合い錘2とは主ロープ3で連結され、この主ロープ3を綱車4A,4Bに巻き掛けることで乗かご1と釣り合い錘2とをつるべ状に吊り下げている。そして、図示しない昇降空間には、かご用のガイドレール5と錘用のガイドレール6が立設されている。乗かご1及び釣り合い錘2には、前記ガイドレール5,6によって案内される案内装置7,8及び9,10が設けられている。乗かご1は、出入り口1Aに対し、左右両側の上部と下部にそれぞれ案内装置7A,7B,8A,8Bを備えており、これら案内装置7A,7B,8A,8Bは乗かご1の左右に設置された一対のガイドレール5A,5Bに係合されて乗かご1を上下方向に案内している。勿論、釣り合い錘2側の案内装置9,10も同様に構成されている。次に、かご用のガイドレール5Bを一例に本実施の形態によるガイドレールについて詳細に説明する。前記ガイドレール5Bは、図1のBに示すように、断面が略逆T字状を有しており、固定部5aと、この固定部5aの中央から直角に延在する首部5bと、この首部5bの先端部に形成された案内部5cとを有している。そして案内部5cには、表裏に対向し対象位置に形成された第1の案内面S1及び第2の案内面S2と、第1,2の案内面S1,S2の延在端を連結するように形成された幅狭の第3の案内面S3とを有している。このように形成されたガイドレール5A,5Bに対し、乗かご1に固定された前記案内装置7A,7B,8A,8Bは、それぞれ前記ガイドレール5A,5Bの第1,2の案内面S1,S2を転動する第1及び第2の案内ローラ11A,11Bと、前記第3の案内面S3を転動する第3の案内ローラ12を有している。そして前記第1及び第2の案内ローラ11A,11Bのうち一方側あるいは両方を回転駆動装置である例えば電動機と歯車機構等によって回転駆動するようにしている。さらに、前記第1及び第2の案内ローラ11A,11Bによってガイドレール5B5Aの第1,2の案内面S1,S2を両側から押付けて案内部5cを挟圧することで、ガイドレール5B5Aとの間に摩擦力を発生させて乗かご1を昇降させるようにしている。以上の説明はすでに提案されている周知の自走式エレベーターである。しかしながら、本実施の形態においては、上記構成の自走式エレベーターにおいて、さらにガイドレール5A,5Bの継手部の形状を工夫したのである。尚、ガイドレール5A,5Bの継手部の形状構成は、両者同じであるので、ここではガイドレール5Bを一例に継手部の形状構成を説明する。ガイドレール5Bは、数mの長さ単位に形成された複数本のガイドレールを連結して必要長さ必要高さに構成されている。そして、上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDとの継手部における継ぎ目13は、図1に示すように、第1及び第2の案内ローラ11A,11Bの走行区域Hにおいては、案内装置7A,7B、云い代えれば乗かご1である昇降体が昇降する方向に対して傾斜して形成された傾斜部13Aを有し、この傾斜部13Aの両側に続いて水平に形成した水平部13B,13Cを有している。さらに、上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDの継手部における対向端面にはガイドレールの幅方向のずれを防止する係合部を形成したのである。具体的には、図2に示すように、上側ガイドレール5BUの端面には、固定部5aから首部5bを経由して一部案内部5cに至ってガイドレール高さ方向に延在し、かつ、下側ガイドレール5BD側に向かって突出する係合突起14Aを形成している。一方、下側ガイドレール5BDの端面には、固定部5aから首部5bを経由して一部案内部5cに至ってガイドレール高さ方向に延在し、かつ、前記係合突起14Aを収納して係合する係合溝14Bを形成したのである。以上のように形成した上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDの係合突起14Aと係合溝14Bを係合させた後、図1のAに示すように、固定部5aの底部側に跨って継手部材である継ぎ目板15をあてがい、ボルトナット16等の締結手段によって固定部5aと継ぎ目板15とを共締めして固定することで、一本のガイドレール5B5Aを形成している。上記構成の継手部を形成したガイドレール5A,5Bに案内装置7A,7B,8A,8Bを係合させて乗かご1を昇降させる場合には、例えば、案内装置7A,7B,8A,8Bの第1及び第2の案内ローラ11A,11Bのうち、第1の案内ローラ11Aを駆動ローラとして回転駆動させればよい。第1の案内ローラ11Aを回転駆動させることにより、第1及び第2の案内ローラ11A,11Bの挟圧力とガイドレール5A,5Bとの摩擦力、第1の案内ローラ11Aの回転力によって、乗かご1は、ガイドレール5A,5Bに沿って昇降する。乗かご1の上昇時には、乗かご1上昇時の反力がガイドレール5A,5Bに作用し、この反力が上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDとの継手部における継ぎ目13の傾斜部13Aに作用する。このため、特許文献1における継手部構造の場合には、傾斜部13Aに作用する反力の分力が継ぎ目の傾斜に沿って作用するので、上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDを継ぎ目13の傾斜部13Aに沿ってガイドレール高さ方向固定部5aから案内部5cの方向にずらすことになる。その結果、第3の案内面S3に段差が生じ、この段差を通過する第3の案内面S3を転動する第3の案内ローラ12に衝撃を与えてしまう。しかしながら本実施の形態においては、継ぎ目13には、傾斜部13Aのほかに水平部13B,13Cが形成されているので、前記反力のほとんどは水平部13B,13Cで受けられることになり、傾斜部13Aには僅かな分力しか発生しない。そのため、傾斜部13Aに作用する分力が上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDの継ぎ目13をガイドレール高さ方向にずらすことはなく、したがって、第3の案内面S3を転動する第3の案内ローラ12に衝撃を与えることはない。尚、本実施の形態において、上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDの継ぎ目13における第1,2の案内面S1,S2の走行区域Hにおいては、傾斜部13Aが形成されているので、転動する第1及び第2の案内ローラ11A,11Bは継ぎ目13を部分的に通過して行き、その結果、継ぎ目13を一気に通過するのに比べて衝撃を低減することができる。また、仮に、上側ガイドレール5BUと下側ガイドレール5BDとが継ぎ目13において、幅方向図1のBに示す、案内部5cの厚さ方向であり、第1及び第2の案内ローラ11A,11Bの挟圧方向にずれようとした場合には、前記係合突起14Aと係合溝14Bとの係合によってずれ止めされているので、幅方向のずれは発生しない。したがって、前記水平部13B,13Cや係合突起14Aと係合溝14Bが本発明で云う継ぎ目のガイドレール高さ方向のずれとガイドレール幅方向のずれを防止する係合部となる。尚、図2及び図4に示すように、継ぎ目13の傾斜部13Aよりも水平部13Cが凹んで形成される上側ガイドレール5BUの水平部13Cに前記係合突起14Aを形成し、さらに、係合突起14Aの突出高さHaを水平部13Bと水平部13Cとの段差Hb、云い代えれば、傾斜部13Aによる段差Hbに対し、Ha≦Hbに形成することで、材料の歩留まりを向上させることができる。ところで、継ぎ目13の傾斜部13Aに対する水平部13B,13Cのガイドレール高さ方向固定部5から案内部5cの先端側に沿う方向の寸法は、前記傾斜部13Aに作用する分力に対し、十分に面圧が耐えられるように、案内部5cの厚さに対しそれぞれ1/5以上の寸法を確保することが望ましい。以上説明したように本実施の形態によれば、ガイドレール5A,5Bの継手部を案内装置7A,7B,8A,8Bが円滑に通過することは勿論のこと、継手部の継ぎ目13にずれが生じない自走式エレベーターを得ることができる。次に、本発明によるエレベーターのガイドレールの継手部の第2の実施の形態を図8~図12に基づいて説明する。尚、図1~図7と同一符号は同一構成部材を示すので、再度に詳細な説明は省略する。本第2の実施の形態が、図1~図7に示す第1の実施の形態と異なる構成は、継ぎ目13の形状であり、詳しくは、第1の実施の形態での継ぎ目13の傾斜部13Aを、本実施の形態では連続した波山に形成して傾斜部17Aとした構成であり、この傾斜部17Aの両側に続いて水平部17B,17Cを形成する構成は第1の実施の形態と同じである。したがって、上側ガイドレール5BU5AUの端面の水平部17B,17Cの間に、連続した波山に傾斜部17Aを形成した場合、下側ガイドレール5BD5ADの端面の水平部17B,17Cの間には、これと合致するように逆傾斜に形成した連続した波山による傾斜部17Aを形成する必要がある。ここで、図9及び図11に示すように、継ぎ目17の傾斜部17Aよりも水平部17Cが凹んで形成される上側ガイドレール5BUの水平部17Cに係合突起14Aを形成し、係合突起14Aの突出高さHaを傾斜部17Aの段差Hcに対し、Ha≦Hcに形成することで、材料の歩留まりを向上させることができる。ところで、継ぎ目17の傾斜部17Aに対する水平部17B,17Cのガイドレール高さ方向固定部5から案内部5cの先端側に沿う方向の寸法は、前記傾斜部17Aに作用する分力に対し、十分に面圧が耐えられるように、案内部5cの厚さに対しそれぞれ1/5以上の寸法を確保することが望ましい。尚、前記連続した波山に傾斜部17Aは、直線的に連続した複数の波山に形成した形状を図示したが、傾斜部17Aを曲線状に連続した波山に形成してもよく、さらには、傾斜部17Aを一つの波山に形成してもよい。本実施の形態においては、第1の実施の形態に比べて傾斜部17Aの傾斜が連続した波山になっただけなので、第1の実施の形態と同等の作用効果を奏することができるのは勿論のこと、上側ガイドレール5BU5AUと下側ガイドレール5BD5ADの端面が連続した波山の傾斜部17Aで係合しているので、継ぎ目17におけるガイドレール高さ方向のずれを極力少なくすることができる。さらに、前記各実施の形態において、前記係合突起14A及び係合溝14Bを、ガイドレール5A,5Bの固定部5aから首部5bを経由して案内部5cの一部に亘って延長させているので、図1のBに示す第1及び第2の案内ローラ11A,11Bの一方側から他方側へ大きな力が作用して固定部5aに対し案内部5cを曲げようとする曲げモーメントが発生した場合、係合している係合突起14A及び係合溝14Bによって曲げ剛性を大きく確保しているので、継ぎ目13,17において曲げモーメントによる案内部5cのガイドレール幅方向への曲がりやずれを防止することができる。尚、上記説明において、案内装置77A,7B,88A,8B,9,10として、3つの案内ローラを一例に説明したが、ガイドレールの案内部5cの第1~3の案内面S1~S3を摺動する摺動部材を1つあるいは複数個用い、案内部5cの連続する第1~3の案内面S1~S3を囲むように設置してもよく、この摺動部材と前記案内ローラを組み合わせて案内装置としてもよい。"