"表示画面を有した表示モジュールと、前記表示モジュールに対して前記表示画面の反対側に位置された第一の壁部と、前記表示モジュールに対して前記表示画面と垂直な方向と交叉する方向に位置された第一の係合部と、を有した第一の部品と、前記表示モジュールに対して前記第一の壁部の反対側に位置された第二の壁部と、前記第一の係合部と係合する第二の係合部と、を有した第二の部品と、前記表示モジュールと前記第一の係合部および前記第二の係合部との間に位置されて、前記表示モジュールの周縁部の少なくとも一部に沿って延びた補強部材と、前記補強部材と前記表示モジュールとの間に配置された配線と、前記第一の部品および前記第二の部品のうち少なくともいずれか一方に設けられ、前記表示モジュールと前記配線との間に位置されて、前記表示モジュールを支持した支持部と、を備えた、電子機器。前記支持部と、前記第一の係合部および前記第二の係合部とが、前記表示モジュールの周縁部に沿って異なる位置に配置された、請求項1に記載の電子機器。前記第一の係合部および前記第二の係合部に対して前記表示モジュール側に位置した前記補強部材の第一の部分が、前記支持部に対して前記表示モジュールの反対側に位置した前記補強部材の第二の部分より、前記表示モジュール側に位置された、請求項2に記載の電子機器。前記第一の係合部および前記第二の係合部のうち一方が、他方より前記表示モジュール側に位置した部分を有した、請求項3に記載の電子機器。前記第一の部分は、前記表示モジュールの周縁部に対して前記支持部よりも遠くに位置された、請求項3または4に記載の電子機器。前記第一の部品および前記第二の部品のうち前記支持部が設けられた方に、前記支持部と前記補強部材との間に位置されて前記配線を支持する第二の支持部が設けられた、請求項1~5のうちいずれか一つに記載の電子機器。前記第二の支持部に対して前記支持部側および前記補強部材側に前記配線が配置された、請求項6に記載の電子機器。前記第二の支持部は前記支持部より低く突出され、前記第二の支持部の先端より先に前記配線が配置された、請求項7に記載の電子機器。前記支持部と前記第一の部分との間に配線が挟持された、請求項8に記載の電子機器。表示画面を有した表示装置と、前記表示画面の反対側に位置された第一の壁部を有した第一の部品と、前記第一の壁部の反対側に位置された第二の壁部を有した第二の部品と、前記第一の部品および前記第二の部品のうちいずれか一方に設けられ、他方と係る係り部と、前記表示装置と前記係り部との間に位置されて、前記表示装置の周縁部の少なくとも一部に沿って延びた補強部材と、前記補強部材と前記表示装置との間に配置された配線と、を備えた、電子機器。この種の電子機器では、配線の損傷を抑制することが望まれている。本発明の実施形態は、配線の損傷を抑制することが可能な新しい構成の電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかる電子機器は、表示モジュールと、第一の部品と、第二の部品と、補強部材と、配線と、支持部と、を備える。表示モジュールは、表示画面を有する。第一の部品は、表示モジュールに対して表示画面の反対側に位置された第一の壁部と、表示モジュールに対して表示画面と垂直な方向と交叉する方向に位置された第一の係合部と、を有する。第二の部品は、表示モジュールに対して第一の壁部の反対側に位置された第二の壁部と、第一の係合部と係合する第二の係合部と、を有する。補強部材は、表示モジュールと第一の係合部および第二の係合部との間に位置されて、表示モジュールの周縁部の少なくとも一部に沿って延びる。配線は、補強部材と表示モジュールとの間に配置される。支持部は、第一の部品および第二の部品のうち少なくともいずれか一方に設けられ、表示モジュールと配線との間に位置されて、表示モジュールを支持する。以下では、便宜上、電子機器の第二部分の幅方向左右方向をX方向、第二部分の先端方向をY方向、第二部分の厚さ方向をZ方向とする。X方向、Y方向、およびZ方向は、相互に直交する。図1に示されるように、本実施形態にかかる電子機器1は、所謂ノート型のパーソナルコンピュータとして構成されている。電子機器1は、矩形状の扁平な第一部分2と、矩形状の扁平な第二部分3と、を備えている。これら第一部分2および第二部分3は、ヒンジ機構4を介して、図1に示す展開状態と図示しない折り畳み状態との間で相対回動可能に、接続されている。第一部分2には、筐体2aの外面としての上面2b側に露出する状態で、入力操作部としてのキーボード5や、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が設けられている。また、第二部分3には、表示画面6aが筐体3aの外面としての前面3b側に露出する状態で、表示モジュール表示装置としてのディスプレイパネル6例えばLCDLiquidCrystalDisplay等が、設けられている。展開状態では、キーボード5やディスプレイパネル6等が露出し、ユーザが使用可能な状態となる。一方、折り畳み状態では、上面2bおよび前面3bが相互に近接した状態で対向して、キーボード5や、ディスプレイパネル6、ポインティングデバイス7、クリックボタン8等が、筐体2a,3aによって隠される。なお、図1では、キーボード5のキー5aは一部のみ図示されている。第二部分3の筐体3aは、第一の部品3Cと第二の部品3Mとが組み合わされて構成されている。図3は、第二の部品3M図1参照が外された状態で第二部分3の内部が示された平面図である。図1~3に示されるように、第二部分3は、Z方向からの平面視でX方向に長くY方向に短い長方形状を呈している。また、第二部分3は、Z方向には薄い扁平な形状に構成されている。第二部分3の筐体3aは、四つの辺部3c~3fと、四つの角部3g~3jと、を有している。また、筐体3aは、後面3kを形成する背壁3mとこの背壁3mの周縁部で突出して背壁3mと前壁3pとの間で延びた側壁周壁、立壁3nとを有する第一の部品3Cと、前面3bを形成する前壁3pを有する第二の部品3Mと、を有している。第二の部品3Mの前面3b前壁3pの中央部には矩形状の開口部3rが設けられており、この開口部3rからディスプレイパネル6の表示画面6aが露出している。本実施形態では、第一の部品3Cの側壁3nによって、辺部3c~3fおよび角部3g~3jが構成されている。また、第二部分3の筐体3aの外郭は、背壁3mや、前壁3p、側壁3n等の壁部によって構成されている。本実施形態では、背壁3mは、表示画面6aの反対側に位置されて、表示画面6aと垂直な方向Z方向と交叉した方向に沿った第一の壁部の一例である。また、前壁3pは、ディスプレイパネル6に対して背壁3mの反対側に位置されて、表示画面6aと垂直な方向と交叉した方向に沿った第二の壁部の一例である。なお、筐体3aは、金属材料や合成樹脂材料等で構成することができる。図3に示されるように、ディスプレイパネル6は、Z方向から見た平面視でX方向に長くY方向に短い長方形状を呈している。また、ディスプレイパネル6は、Z方向には薄い扁平な形状に構成されている。また、ディスプレイパネル6は、四つの辺部6b~6eと、四つの角部6f~6iと、を有している。ディスプレイパネル6は、第一の部品3Cのほぼ中央部に位置されている。そして、本実施形態では、ディスプレイパネル6は、筐体3aに、ねじ等の固定具で固定されるのではなく、弾性部材9を介して変位可能に支持されている。具体的には、ディスプレイパネル6は、X方向には、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では一例として背壁3mに設けられた突出部3sとしての複数の壁状のリブ間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材9を介して挟まれた状態で、支持されている。また、Y方向にも、ディスプレイパネル6は、筐体3aのいずれかの壁部本実施形態では一例として背壁3mに設けられた壁状の突出部としての複数の突出部3s間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材9を介して挟まれた状態で、支持されている。そして、Z方向には、ディスプレイパネル6は、筐体3aのいずれかの複数の壁部本実施形態では一例として前壁3pおよび背壁3m間に、例えばスポンジやゴム等の弾性部材図示せずを介して挟まれた状態で、支持されている。ただし、通常の使用状態では振動や異音等が生じないよう、ディスプレイパネル6は筐体3aに比較的堅く支持されている。なお、X方向、Y方向、およびZ方向ともに、弾性部材9は、ディスプレイパネル6に対して各方向の一方側のみに配置することができるし、両側に配置することもできる。突出部3sは、ディスプレイパネル6を支持する支持部の一例である。また、筐体3a内には、筐体3aを補強する補強部材10が設けられている。本実施形態では、補強部材10は、ディスプレイパネル6の周縁部の一部である辺部6cと筐体3aの辺部3dとの間、ならびに、ディスプレイパネル6の周縁部の一部である辺部6eと筐体3aの辺部3fとの間に、Y方向に沿って配置されている。補強部材10は、筐体3aのヒンジ機構4側の辺部3eとその反対側の辺部3cとの間に亘って設けられている。補強部材10は、図4に示されるように、帯板状の部材であり、その厚さ方向に凹凸を有している。凹凸によって曲げ剛性や捩り剛性が高められている。補強部材10は、例えば、ステンレススチール等の金属材料をプレス加工等することで構成することができる。すなわち、補強部材10は、金属部材、あるいは板金とも言える。なお、補強部材10のベース部10aは、筐体3aの辺部3c側で、ヒンジ機構4のベース部4aと接続されている。なお、図4には、図2,3で右側の補強部材10が示されているが、左側の補強部材10も右側とほぼ同様の構成であるため、説明を省略する。また、筐体3a内には、ディスプレイパネル6の周縁部である辺部6b,6c,6eに沿って、複数の配線11が配置されている。本実施形態では、配線11は、ディスプレイパネル6と補強部材10との間に配置されている。配線11は、例えば、アンテナ12やカメラ13用の配線である。次に、図5~10を参照して、第二部分3の筐体3aの内部の構造についてより詳細に説明する。なお、図7~10は、図2の部分的な断面図であるが、図5,6にも、便宜上、図7~10の断面位置が示されている。なお、図5~10には、いずれも図2,3で右側の構成が示されるが、左側の構成も右側とほぼ同様であるため、説明を省略する。図5~7に示されるように、第一の部品3Cの周縁部には、側壁3n辺部3dに沿って間隔をあけて壁状の複数の突出部3uが位置されている。また、突出部3vが、各突出部3uに対して筐体内側すなわちディスプレイパネル6側に間隔をあけて位置されている。図7に示されるように、これら突出部3u,3vは、第一の部品3Cの背壁3mまたは側壁3nから突出している。そして、補強部材10は、突出部3uと突出部3vとの間に位置されている。すなわち、これら突出部3u,3vは、補強部材10の支持部に相当し、筐体3aと補強部材10との間の荷重の伝達部となりうる。なお、側壁3nには、突出部3uに対してディスプレイパネル6の反対側となる位置に第二の部品3M側に開口された係合部としての凹部32が設けられ、この凹部32に第二の部品3Mに設けられた係合部としての突起31が挿入されている。突起31と凹部32とによって、第一の部品3Cと第二の部品3Mとが、表示画面6aに沿った方向X方向に係合されている。また、第一の部品3Cの周縁部には、側壁3n辺部3dに沿って間隔をあけて係合部14aが設けられている。係合部14aは、本実施形態では、図8に示されるように、第一の部品3Cの側壁3nから筐体内側すなわちディスプレイパネル6側に突出した突起として設けられている。この係合部14aと係合する第二の部品3Mの係合部14bは、第二の部品3Mの周縁部に、辺部3dに沿って間隔をあけて、係合部14aに対応する位置に設けられている。また、係合部14bは、前壁3pから背壁3mに向けて突出する突出部14b1と、この突出部14b1の先端で係合部14aより背壁3m側で側壁3n側に突出した爪部14b2と、を有している。これら係合部14a,14bは、ディスプレイパネル6の表示画面6aと交叉する方向本実施形態では、一例として表示画面6aと垂直な方向、Z方向に係合する。これら係合部14a,14bの係合によって、第一の部品3Cと第二の部品3MとがZ方向に相互に離間するのが抑制されている。係合部14a,14bの一方は第一の係合部係合部、係り部の一例であり、他方は第二の係合部係合部、係り部の一例である。組立作業時に、第一の部品3Cと第二の部品3MとがZ方向に近付いて係合部14a,14bが係合する際、係合部14bは、弾性的に変形しながら、係合部14aを筐体内側ディスプレイパネル6側から乗り越えて図8の係合位置に到達する。ここで、図5,6,8に示されるように、本実施形態では、補強部材10に対して係合部14a,14bのディスプレイパネル6側に、配線11が配置されている。よって、補強部材10により、係合部14a,14bが配線11に干渉するのを抑制することができる。また、図5,6に示されるように、補強部材10は、表示画面6aに沿って折れ曲がっている。具体的には、係合部14a,14bに対してディスプレイパネル6側に位置した部分10bが、部分的にディスプレイパネル6側に凸に折り曲げられ、この部分10bが、突出部3sに対してディスプレイパネル6の反対側に位置した部分10cより、ディスプレイパネル6側に位置している。このような構成により、係合部14a,14bに対してディスプレイパネル6側に、係合部14a,14bが係合する際に弾性変形を伴って移動する空間を確保しやすくなる。本実施形態では、部分10bが補強部材10の第一の部分の一例であり、部分10cが補強部材10の第二の部分の一例である。また、図6に示されるように、補強部材10のディスプレイパネル6側に部分的に膨出した部分10bは、ディスプレイパネル6に対して突出部3sよりも遠くに位置されている。これにより、落下時等にディスプレイパネル6がX方向に変位した場合に、ディスプレイパネル6が突出部3sよりも先に補強部材10の部分10bに当接して突出部3sの変形による緩衝効果が得られにくくなるのを、抑制することができる。また、図5,6,8に示されるように、本実施形態では、係合部14a,14bに対してディスプレイパネル6側には、突出部3sが設けられていない。すなわち、本実施形態では、突出部3sと係合部14a,14bとが、ディスプレイパネル6の周縁部に沿って異なる位置に配置されている。本実施形態では、補強部材10のディスプレイパネル6側に配線11が配置されるため、仮に、係合部14a,14bのディスプレイパネル6側に突出部3sが存在すると、補強部材10のうちディスプレイパネル6側に部分的に膨出された部分10bと突出部3sとの間の隙間が狭くなり、組立時に配線11を配置しにくくなるとともに、落下時等にディスプレイパネル6から押されて倒れた突出部3sと部分10bとの間に配線11が挟まれやすくなる。この点、本実施形態の構成によれば、少なくとも係合部14a,14bのディスプレイパネル6側に突出部3sが設けられていない部分では、このような不都合を回避しやすくなる。また、図5に示されるように、配線11は、補強部材10の部分10bと突出部3sの端部との間に挟持されることができる。このような構成とすることで、配線11の保持性を高めることができる。また、図6,9に示されるように、突出部3sと補強部材10突出部3vとの間には、突出部3sより低く突出した突出部3xが設けられている。そして、この突出部3xに対して突出部3s側および補強部材10側の双方に、細い配線11が配置され、さらに、突出部3xの先端より先に、太い配線11が配置されている。複数の配線11が配置される場合、配線11が一方向に重なったり捩れたりすると、配線11を配置しにくくなることがある。この点、本実施形態によれば、突出部3xによって、複数の配線11をより効率良くレイアウトして、複数の配線11が配置されにくくなるのを抑制することができる。また、突出部3sと突出部3xとの間に配置された配線11は、突出部3sおよび突出部3xに挟持され嵌合され、突出部3vと突出部3xとの間に配置された配線11は、突出部3vおよび突出部3xに挟持される嵌合されるのが好適である。これにより、配線11がずれにくくなるとともに、組立作業時に配線11を配置しやすくなる。また、図4,6,10に示されるように、補強部材10は、背壁3mに沿ってL字状に張り出した突出部10dを有している。補強部材10は、この突出部10dが設けられた部分では、筐体3aに熱溶着される。すなわち、突出部10dには、開口部10eが設けられている。この開口部10eには、背壁3mから突出した突出部3yが挿入されている。開口部10eを貫通した突出部3yの先端部3zは、突出側から加熱されることで潰されて開口部10eの周囲に拡げられている。この拡張された先端部3zと背壁3mとの間に突出部10dが挟持されることで、補強部材10が第一の部品3Cに固定される。また、本実施形態では、突出部10dと突出部3sとが、ディスプレイパネル6の周縁部に沿って異なる位置に配置されている。これにより、突出部3sと突出部10dとを効率良くレイアウトすることができる。なお、図6には、突出部3yが潰される前の状態が示されている。以上、本実施形態によれば、補強部材10に対して係合部14a,14bの反対側に配線11が配置されるので、補強部材10によって、係合部14a,14bが配線11に干渉するのを抑制することができる。さらに、本実施形態では、突出部3sに対してディスプレイパネル6の反対側に配線11が配置されるので、電子機器1の落下時等にディスプレイパネル6が配線11側に変位した場合にあっても、突出部3sによって配線11を保護しやすくなる。すなわち、本実施形態によれば、配線11のディスプレイパネル6側およびその反対側の双方での保護性を高めることができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、パーソナルコンピュータ以外の電子機器として実施することができるし、LCD以外の表示モジュール等の部品に対して適用した電子機器として実施することもできる。また、筐体内部の構成も適宜に変更して実施することができる。また、支持部や第二の支持部は、表示画面側の壁部に設けることもできる。また、筐体の側壁は、表示画面側の壁部と一体化されていてもよいし、表示画面側の壁部に繋がる側壁と表示画面の反対側の壁部に繋がる側壁とが重なり合っていてもよい。また、本発明は、表示画面、表示モジュール、第一の壁部、第二の壁部、第一の部品、第二の部品、第一の係合部、第二の係合部、周縁部、補強部材、配線、支持部、第一の部分、第二の部分、第二の支持部等のスペック形式、構成、位置、配置、形状、数、大きさ、厚さ、材質等を適宜に変更した形態として実施することができる。"