"一対のファスナーテープ11の対向し合うテープ側縁部にテープ長手方向に沿って複数の磁性エレメント12が列設され、対向するエレメント同士が磁力を利用して連結する磁性ファスナー10であって、各磁性エレメント12は合成樹脂製の本体部21と本体部21に埋設された磁性体22とを備え、磁性体22はテープ長手方向の二つの先端部14a、14bが共に本体部21から露出しており、これらの露出した先端部14は共にテープ長手方向に沿って本体部21から離れるに従いテープ長手方向に直交する断面積が漸次減少する磁性ファスナー。磁性体22は、本体部に収容されている部分に、本体部に対するテープ長手方向への相対的な動きを妨げるための本体部との係止部を有する請求項1に記載の磁性ファスナー。テープ長手方向に直交する磁性体22の断面積について、露出した両先端部14a、14bにおける最大断面積よりも、磁性体22が本体部21内に収容されている部分における最大断面積の方が大きくなる形状の係止部を有する請求項2に記載の磁性ファスナー。露出した両先端部14a、14bは円錐状、円錐台状、角錐状、角錐台状及び曲面状から選択される請求項1~3の何れか一項に記載の磁性ファスナー。露出した両先端部14a、14bは球面状である請求項4に記載の磁性ファスナー。磁性体22は球状である請求項5に記載の磁性ファスナー。磁性エレメント12の本体部21には連結される相手側の磁性エレメント12の本体部21との係合を可能とする係合凸部とその係合凸部を受容する係合凹部が存在し、係合凸部は磁性体22のテープ幅方向中央よりも、対向するファスナーテープ側に備え、係合凹部は磁性体22のテープ幅方向中央よりも当該磁性体22が固定されているファスナーテープ側に備える請求項1~6の何れか一項に記載の磁性ファスナー。前記係合凸部は、前記磁性体よりもテープ長手方向に突出してなる請求項7に記載の磁性ファスナー。このように、磁性ファスナーは従来知られている。しかしながら、特開2006-149824号公報特許文献1や特開2007-319253号公報特許文献2に記載のような、熱可塑性樹脂又は熱硬化性樹脂の合成樹脂材の中に磁石をインサート成形によって埋装することにより、ファスナーエレメントを形成する方法では、金型内部に磁石を位置決めする必要があるが、精度良く金型に配置することは難しい。また、磁石が脱落する恐れがある。特開2007-319253号公報特許文献2では、脱落防止のために、磁石の長手方向中央に凹みを設けて磁性エレメントの頭部に埋設することが記載されているが、具体的形状は開示されていない。国際公開第2010/100744号特許文献3では、エレメント内に磁石を埋設するのではなく、磁性材料と合成樹脂材料を混合したものを射出成形した後、着磁して磁性エレメントを製造する方法を提案しているが、このような磁性エレメントではファスナーの開閉を繰り返すと、接触時の摩擦によって磁性エレメントが削れてしまうので、長期間の使用に耐えられないという問題がある。金属めっきなどでエレメントの周囲を被覆したとしても、磁性エレメントの形状が複雑なため、完全に解決することは困難である。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、長期間の使用に耐え、且つ、製造が容易な磁性ファスナーを提供することを主たる課題とする。本発明は一側面において、一対のファスナーテープの対向し合うテープ側縁部にテープ長手方向に沿って複数の磁性エレメントが列設され、対向する磁性エレメント同士が磁力を利用して連結する磁性ファスナーであって、各磁性エレメントは合成樹脂製の本体部と本体部に埋設された磁性体とを備え、磁性体はテープ長手方向の二つの先端部が共に本体部から露出しており、これらの露出した先端部は共にテープ長手方向に沿って本体部から離れるに従いテープ長手方向に直交する断面積が漸次減少する磁性ファスナーである。本発明に係る磁性ファスナーは一実施形態において、磁性体は本体部に収容されている部分に、本体部に対するテープ長手方向への相対的な動きを妨げるための本体部との係止部を有する。本発明に係る磁性ファスナーは別の一実施形態において、前記係止部は、テープ長手方向に直交する磁性体の断面積について、露出した両先端部における最大断面積よりも、磁性体が本体部内に収容されている部分における最大断面積の方が大きくなる形状である。本発明に係る磁性ファスナーは更に別の一実施形態において、露出した両先端部は円錐状、円錐台状、角錐状、角錐台状及び曲面状から選択される。本発明に係る磁性ファスナーは更に別の一実施形態において、露出した両先端部は球面状である。本発明に係る磁性ファスナーは更に別の一実施形態において、磁性体は球状である。本発明に係る磁性ファスナーは更に別の一実施形態において、磁性エレメントの本体部には連結される相手側の磁性エレメントの本体部との係合を可能とする係合凸部とその係合凸部を受容する係合凹部が存在し、係合凸部は磁性体のテープ幅方向中央よりも、対向するファスナーテープ側に備え、係合凹部は磁性体のテープ幅方向中央よりも当該磁性体が固定されているファスナーテープ側に備える。本発明に係る磁性ファスナーは更に別の一実施形態において、前記係合凸部は、前記磁性体よりもテープ長手方向に突出する。本発明によれば、長期間の使用に耐え、且つ、製造が容易な磁性ファスナーを提供することが可能となる。また、磁性エレメントの本体部に、連結される相手側の磁性エレメントの本体部との係合を可能とする係合凸部とその係合凸部を受容する係合凹部が存在することにより、連結した状態にある磁性ファスナーを引き離す方向への力に対する抵抗力を高めることができる。また、前記係合凸部が、前記磁性体よりもテープ長手方向に突出することにより、連結した状態にある磁性ファスナーを引き離す方向への力に対して、磁性体に力が加わりにくくできる。本発明に係る磁性ファスナーにおいては、各磁性エレメントは合成樹脂製の本体部と本体部に埋設された磁性体とを備えており、磁性体はテープ長手方向の二つの先端部が共に本体部から露出しており、これらの露出した先端部は共にテープ長手方向に沿って本体部から離れるに従いテープ長手方向に直交する断面積が漸次減少する。磁性体の本体部からの2箇所の露出部分を利用することで、磁性体と本体部をインサート成形するときに磁性体を上下から金型で挟むことができるので位置決めが容易となり、寸法精度が向上する。また、露出した部分先端部のテープ長手方向に直交する断面積が漸次減少する構成を採用したことで、磁性エレメントをテープ長手方向に連結させたときに磁性体同士が接触する面積が小さくなり、連結時の摩擦により磁性体が削れたりする危険性が軽減される。その結果、長期間の使用に耐えることができるようになる。テープ長手方向に直交する断面積が漸次減少する具体的な構造としては、限定的ではないが、例えば円錐状、円錐台状、角錐状、角錐台状及び曲面状が挙げられ、磁性体同士の接触により削れたり欠けたりするのを防止する観点からは角部や稜部が面取りされていることが好ましい。また、各磁性体は面接触よりも点接触で連結した方がお互いの接触面積の小さくなるので好ましい。そのような形状としては例えば円錐状、角錐状、又は曲面状が挙げられる。磁性体同士の接触による削れや欠けのおそれが少なく、接触面積も小さい形状としては曲面状が挙げられ、球面状とするのが好ましい。磁性体の露出した先端部の大きさが過度に大きくなると連結時に磁性体同士が接触しやすくなり、また、本体部からの脱落もし易くなるので、磁性体の体積の50以上が本体部に収容されていることが望ましい。ただし、磁性体の露出した部分の大きさが過度に小さくなるとインサート成形時の位置決め精度に影響を与えるので、本体部に収容される部分は磁性体の体積の90以下とすることが好ましい。本発明に係る磁性ファスナーの好ましい実施形態においては、磁性体は本体部に対するするテープ長手方向への動きを妨げる本体部との係止部を有する。このような係止部を有することで磁性体が本体部から脱落するのを防止できるようになる。例えば、テープ長手方向に直交する断面での磁性体の断面積について、露出した両先端部における最大断面積よりも、磁性体が本体部内に収容されている部分における最大断面積の方が大きくなるような形状とすることができる。そのような形状としては典型的には球状であるが、これに限定されるものではない。その他、本体部に収容された部分がテープ長手方向に直交する方向にくびれた形状とすることもでき、一又は複数の凹凸部をテープ長手方向に直交する方向に形成してもよい。本発明に係る磁性ファスナーの好ましい実施形態においては、磁性体は、磁性エレメントがテープ長手方向に一直線上に連結可能になるように、テープ長手方向に常に同じ向きにN極とS極が配列されている。例えば、磁性体の長手方向の同一側の磁極を常にN極又はS極として磁性エレメントをファスナーテープに埋設することができる。この際、磁極の向きを間違えないようにするために、磁性体に目印を付けておいてもよい。目印としては、例えばマーキングする方法の他、N極側とS極側で異なる形状にするという方法もある。なお、磁性体を射出成形後に着磁する場合にはこのような目印は不要である。また、インサート成形後の磁性エレメントの磁極の向きをその形状のみで判断できるようにするため、テープ長手方向に本体部を非対称とすることもできる。本発明に係る磁性ファスナーにおいては、磁性体としては、限定的ではないが、例えば、磁石、フェライト、希土類磁石ネオジウム、サマリウムコバルトとすることができ、磁力が強いものとしてネオジウムが挙げられる。フェライトはコスト面で安価とできる。磁石の中では、その大きさに対して磁力の強さが優位の理由によりネオジウム磁石が好ましく、ネオジウム磁石を使用すれば、小型化も可能である。また、磁石は、着磁したものの他に、磁性材料と合成樹脂材料を混合したものを所定形状に射出成形した後、着磁するものプラスチックマグネットであってもよい。なお、本体部は磁性体よりも接触時の磨耗による削れが起こりにくい材料で形成される。また、磁性エレメントの本体部は合成樹脂製となっているので、接触時の摩擦によって削れたり欠けたりするおそれが少ない。このため、本体部には連結される相手側の磁性エレメントの本体部との係合を可能とする凹凸部を積極的に設けることも可能である。本体部の材料となる合成樹脂としては特に制限はないが、例えばポリアセタール、ポリブチレンテレフタレートなどが挙げられ、潤滑性の理由によりポリアセタールが好ましい。ファスナーテープの材質は、特に制限されることはないが、織編布、不織布、ビニール、のような軟質生地のほか、プラスチック板、木板、ガラス板などの硬質生地であってもよい。本発明の磁性ファスナーには上止めや下止めを取り付けてもよい。本発明に係る磁性ファスナーは、限定的ではないが、例えば、衣服の前立てや袖部分などの開口部、バッグや袋物などの開口部、テントなどの構造物の開口部に取り付けることが可能である。以下、本発明に係るファスナーの実施例について、図面を参照しながら詳細に説明する。本実施例においては、ファスナーテープの長手方向を上下方向とし、図面を参照した場合、紙面上方向を上方向、紙面下方向を下方向とする。ファスナーテープの幅方向を左右方向とし、図面を参照した場合、紙面左方向を左方向、紙面右方向を右方向とする。また、テープの表裏方向を表裏方向とし、紙面手前側を表側、紙面奥側を裏側とする。図1及び図3を参照すると、図1には本実施例に係る磁性ファスナー10の各磁性エレメント12が分離した状態が示されており、図3には各磁性エレメント12が連結した状態が示されている。本実施例に係る磁性ファスナー10は、左右一対のファスナーテープ11と、左右一対のファスナーテープ11の対向し合うテープ側縁部にテープ長手方向に沿って所定の間隔で列設された複数の磁性エレメント12とを備える。ファスナーテープ11はそれぞれ側縁部に上下方向に延びた断面視膨大状の芯紐13を有しており、磁性エレメント12は芯紐13を表裏から挟むように射出成形インサート成形される。磁性エレメント12はそれぞれ同一形状であり、左側の磁性エレメント12の列と、右側の磁性エレメント12の列は表裏の関係にある。磁性エレメント12は、ファスナーテープ11の表裏面に跨って固着されており、ポリアセタール製の本体部21と上端部14a及び下端部14bが露出した状態で本体部21に埋設されたネオジウム磁石製の球状の磁性体22とを備える。上端部14aは本体部21のテープ長手方向上側において、本体部21から露出する部分であり、下端部14bは本体部21のテープ長手方向下側において、本体部21から露出する部分であり、この露出する上下端部14a,14bを先端部とも言う。左右の磁性エレメント12の列が完全に連結した状態にあるとき、磁性体22は上下方向に一直線状に並び、左右の磁性エレメント12は一方の隣り合う磁性エレメント12の間に対向する側の磁性エレメント12が入り込んで連結する。図6及び図7には、ファスナーテープ11に取着された磁性エレメント12の一つを左斜め正面及び真正面からみた様子がそれぞれ示されている。また、図8及び図9には、この磁性エレメント12を左斜め背面及び真背面からみた様子がそれぞれ示されている。更に、図10には図9のC-C’線断面図が、図11には図2から磁性エレメントの一つを取り出した抜粋図が、図12には図10のA-A’線断面がそれぞれ示されている。これら図6~図12を参照しながら磁性エレメント12の構成について詳述する。磁性体22は、磁性エレメント12が上下方向に並んで連結可能にするため、上下方向に常に同じ向きにN極とS極が配列されている。また、磁性体22は上下方向の先端部14a、14bが共に本体部21から露出しており、露出の程度は上下同程度である。図11及び図12より、テープ長手方向に直交する断面における磁性体22の断面積について、露出した両先端部14a、14bにおける最大断面積を与える直径Xよりも、磁性体22が本体部21内に収容されている部分における最大断面積を与える直径Yの方が大きくなっており、上下に脱落しにくくなっていることが理解できる。本体部21は、テープ側縁部の芯紐13を表裏から挟持することにより磁性エレメント12をファスナーテープ11に固着するための脚部23と、対向するテープ側縁部に向かって脚部23の上下方向中央付近から突設され、磁性体22を収容するための上下方向に延びた空洞を有する頭部24とを有する。対向する磁性エレメント12同士は磁性体22がもつ磁力によってテープ上下方向に沿って上下に連結することができるが、本体部21は連結を補強するための係合凸部及び係合凹部を各所に有している。具体的には、本体部21の表裏一方の面図1及び図3では、左側のエレメント12の列の表面及び右側のエレメント12の列の裏面には、頭部24の先端に上方に張り出した第1係合凸部25a、頭部24の付け根上方に張り出した第2係合凸部25b、頭部24の付け根下方に張り出した第3係合凸部25c、及び頭部24の先端に下方に張り出した第4係合凸部25dが存在する。本体部21の表裏他方の面図1及び図3では、左側のエレメント12の列の裏面及び右側のエレメント12の列の表面には、第1係合凸部25aを受容する第1係合凹部26aが頭部24の付け根下方に、第2係合凸部25bを受容する第2係合凹部26bが頭部24の先端下部に、第3係合凸部25cを受容する第3係合凹部26cが頭部24の先端上部に、そして第4係合凸部25dを受容する第4係合凹部26dが頭部24の付け根上方にそれぞれ存在する。これらの係合凸部25a、25b、25c、25d及び係合凹部26a、26b、26c、26dが表裏で係合することにより、連結した状態にある磁性ファスナー10を表裏への突き上げ方向への力に対する抵抗力を高めることができる図4及び図5参照。また、各係合凸部及び係合凹部の角を面取りすることで、左右の磁性エレメント12の係合及び脱係合をスムーズに行うことができるようにしている。更に、第1係合凸部25aは上方に突出した山形状をしているので、これに対応する谷形状を有する第1係合凹部26aと係合したときには、連結した状態にある磁性ファスナー10を左右に分離する方向へ引っ張る力に対する抵抗力も高めることができる。また、第1係合凸部25aは上に向かって先細になるテーパー状となっているので、左右の磁性エレメント12の係合及び脱係合をスムーズに行うことができる。更に、本実施例では上方にのみ突出した山形状をしている第1係合凸部25aを目印にすることで磁性エレメント12の磁極を確認できる。本実施例では、左右分離状態の磁性エレメントを、図5に示すように、表裏に離間した状態から互いに近づけることで、前記係合凸部25a、25b、25c、25dが前記係合凹部26a、26b、26c、26dに受容され、連結される。磁性体の上下面は球面状であるので、表裏方向からの連結が円滑に行われるとともに、表裏方向への曲げもしやすい。また、磁性エレメントが連結した状態のとき、上下に隣り合う本体部21同士の間には、磁性体22が本体部21から上下に露出した部分が存在することにより、隙間が存在するため、表裏方向からの連結が行いやすく、曲げも行いやすい。本実施例では磁性体22の形状を球状としたが、例えば図13に示すような円柱状とすることも可能であり、図14に示すような円柱の上底及び下底を曲面状に盛り上がらせたカプセル状とすることも可能である。ただし、これらの形状の磁性体を使用するときは、露出した先端部において、テープ長手方向に直交する断面積が漸次減少するように埋設する向き及び露出部分の範囲に注意する必要がある。また、テープ長手方向に直交する断面での磁性体の断面積について、露出した両先端部における最大断面積よりも、磁性体が本体部内に収容されている部分における最大断面積の方が大きくなるような範囲で露出させることが脱落防止の観点から望ましい。すなわち、図13に示すような円柱状の磁性体を使用するときは、磁性体の露出部分が円柱の側面となる向きに磁性体を埋設すべきであり、図14に示すようなカプセル状の磁性体を上底及び下底の曲面を露出させるようにして使用するときは、磁性体の側面が露出しないように上底及び下底の曲面の一部を本体部が収容することが好ましい。具体的には、図13に示す円柱状の磁性体は、円柱の中心軸が左右方向に平行となって本体部21に収容されている。そのため、磁性体の左右方向の寸法は一定で、左右方向に直交する断面が円形であり、先端部における、テープ長手方向に直交する断面での断面積は長方形の面積にて表され、先端部の断面積よりも、本体部21内に収容される部分の断面積が大きい。この形状であれば、一方の磁性エレメントに対し、他方の磁性エレメントが表裏に離間した状態から互いに近づけることで連結される際に、円滑に連結がされやすい。表裏方向に図14に示すカプセル状の磁性体は、上下方向の面を球面状とし、両球面の間が円柱状となって本体部21に収容されている。なお、図13に示す円柱状の磁性体の中心軸が表裏方向を向くようにすることもできる。本実施例において、第1係合凸部25aは、磁性体22よりもテープ長手方向に突出していることで、連結時の引き離す方向への力に対して、磁性体に力が加わりにくくできる。つまり、磁性エレメント12のテープ長手方向の中心を基点として、その基点から磁性体22の先端までの寸法よりも、その基点から第1係合凸部25aの先端までの寸法が大きく形成される。第1係合凸部25aは、磁性体のテープ幅方向中央よりも、対向するファスナーテープ側本体部の先端側に位置し、対向するファスナーテープの磁性エレメントの第1係合凸部25aと係合する第1係合凹部26aは、磁性体のテープ幅方向中央よりも、当該磁性体22が固定されているファスナーテープ側、すなわち頭部24の付け根側脚部側に位置する。更なる磁性体22の別の形状が図15に示されており、ここではN極側とS極側で異なる形状となっている。具体的には磁性体22は、球の露出した下端部の一部を上下方向に対して直交する方向に切り取り、N極側を球面とし、S極側を平面とした形状となっている。これにより、磁極が既に決まっている磁性体を金型に向きを間違えて配置することを防止でき、生産効率が向上する。また、予め磁極が決まっておらず、本体部に磁性体を埋設した状態で射出成形した後に、着磁する場合であっても、磁石の種類によっては、例えばネオジウムは異方性磁石のため、着磁の際の方向が決まっているため、その場合にも、金型に向きを合わせることができる。なお、磁石は異方性に対して等方性があり、等方性はであれば、着磁の際の方向を合わせる必要はない。一般的に異方性の磁石は等方性の磁石よりも磁力が強い。また、本実施例では本体部21は、頭部24の先端に上方に山形状に突出した第1係合凸部25a、及び頭部24の付け根下方に第1係合凸部25aを受容する谷形状の第1係合凹部26aを備えているが、このような形状にしなくてもよく、他の係合凸部及び係合凹部と同様の形状に仕上げることも可能である。そのような磁性ファスナーの一例について、各磁性エレメントが分離した状態を示す正面図を図16に示してある。図17には、図16の磁性エレメントが連結した状態を示す。この変形例でも各磁性エレメント12はそれぞれ同一形状である。この変形例では本体部21に係合凸部と係合凹部が一箇所ずつのみ設けられている。具体的には、本体部21の表裏一方の面図16及び図17では、右側のエレメント12の列の表面及び左側のエレメント12の列の裏面には、頭部24の先端に向かうに従い上方に緩やかに傾斜し、頭部24の先端付近で下方に急傾斜する山形状の係合凸部27が存在する。また、表裏他方の面図17及び図18では、左側のエレメント12の列の表面及び右側のエレメント12の列の裏面には、係合凸部27を受容する係合凹部28が頭部24の付け根下方に存在する。これらの係合凸部27及び係合凹部28が表裏で係合することにより、連結した状態にある磁性ファスナー10を表裏に分離する方向へ引っ張る力に対する抵抗力に加えて、左右に分離する方向へ引っ張る力に対する抵抗力も高めることができる。また、係合凸部及び係合凹部の角を面取りすることで、左右の磁性エレメント12の係合及び脱係合をスムーズに行うことができるようにしている。係合凸部27は上に向かって先細になるテーパー状となっているので、左右の磁性エレメント12の係合及び脱係合をスムーズに行うことができる。更に、本変形例では上方にのみ突出した山形状をしている係合凸部27を目印にすることで磁性エレメント12の磁極を確認できる。なお、本変形例図16、17では、本体部21の頭部24のテープ長手方向の寸法が磁性体22の同寸法よりも大きいことから、図16に示す表面から見たときに、磁性体22がテープ長手方向に本体部21から突出することがない。なお、係合凸部を備えない本体部とし、連結時に表裏方向、左右方向の力に対して磁力のみで耐えるようにしてもよい。この場合には、連結時に、表裏方向から互いに近づけて連結する以外に、左右方向から互いに近づけて連結することもできる。この場合には、図13に示す円柱状の磁性体の中心軸が表裏方向を向くようにした磁性体を使用することもできる。一方の磁性エレメントに対し、他方の磁性エレメントが離間した状態から左右方向にて互いに近づけることで連結される際に、円滑に連結がされやすい。さらに、連結した状態で、テープ長手方向を軸として、一方のファスナーテープを他方のファスナーテープに対して回動させ、一方のファスナーテープが他方のファスナーテープに対して直交するようにして使用することもできる。更なる変形例が図18に示されている。この変形例では、本実施例に係る磁性エレメント12に対して、頭部24の表裏面に円形状の窪みが形成されている。当該窪み29は磁性エレメント12の射出成形時に金型内で表裏方向での押えを行うことにより、磁性体の位置を更に安定させるために、金型に凸部を形成したことに対応して形成されるものである。以上、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明してきたが、本発明はこれらの実施形態に限られるものではなく、種々のバリエーションが可能である。"