被加熱物を収納する加熱室と、前記加熱室に供給するマイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段が発生したマイクロ波を前記加熱室に伝送する導波管とを備え、前記導波管は、幅広面と幅狭面とにそれぞれ開口を有し、これら開口を前記加熱室内に配置する構成としたマイクロ波加熱装置。導波管の幅広面は、加熱室の壁面から前記加熱室の内側に凸になるように構成した請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の開口は、加熱室の略中心軸に対して対称に配置した請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅狭面に設けた開口は、対向する幅狭面のそれぞれに開口を配置する構成とした請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅広面に設けた開口は、前記導波管の管軸方向に対して所定の角度からなる開口とし、管軸を横切らないように配置した請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅広面に設けた開口は、複数配置とし、前記導波管の管軸方向の少なくとも中央部に配置した開口はクロス開口形状とした請求項1~5のいずれか1項に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅狭面に設けた開口の前記導波管の管軸方向の中央位置は、前記導波管を伝送する周波数の中心周波数における管内波長の1/2の間隔でもって前記導波管の終端面より配置した請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅狭面に設けた開口の前記導波管の管軸方向の長さは、前記導波管を伝送する周波数の中心周波数における管内波長の1/4以下とした請求項7に記載のマイクロ波加熱装置。導波管の幅広面に設けた開口と幅狭面に設けた開口とは、前記導波管の管軸方向において異なる位置に配置した請求項1に記載のマイクロ波加熱装置。しかしながら、従来の導波管の幅広面に開口を設けた構成や特許文献1のように導波管の幅狭面に開口を設けた構成のマイクロ波加熱装置においては、被加熱物の加熱の均一化を促進させるために被加熱物載置台を回転駆動させたり、導波管の開口に挿入したアンテナ軸を回転駆動させる必要があった。また前記従来の特許文献2や特許文献3の構造をマイクロ波加熱装置に適用した場合、その開口構成によって放射されるマイクロ波は所定方向に放射されるため閉じられた空間からなる加熱室内においてマイクロ波を四方八方に満遍なく伝送させることが困難であり、さまざまな形状種類量からなる被加熱物を均一加熱することが困難な課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、被加熱物を収納処理する加熱室において可動部材を介在させずに被加熱物の加熱の均一化を安定に促進するマイクロ波加熱装置を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明のマイクロ波加熱装置は、被加熱物を収納する加熱室と、前記加熱室に供給するマイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段が発生したマイクロ波を前記加熱室に伝送する導波管とを備え、前記導波管は、幅広面と幅狭面とにそれぞれ開口を有し、これら開口を前記加熱室内に配置する構成としている。この構成において幅広面に設けた開口から放射されるマイクロ波と幅狭面の開口から放射されるマイクロ波とは放射方向が略直交した方向となり、それぞれの開口から放射されたマイクロ波は加熱室内の四方八方に満遍なく伝送し、マイクロ波吸収物であり被加熱物の周囲全体から入射させることで様々な種類形状量からなる被加熱物を安定に均一加熱することができる。本発明のマイクロ波加熱装置は、導波管の幅広面と幅狭面とにそれぞれ開口を設けそれぞれの開口からマイクロ波を加熱室内に放射させる構成としたものであり、放射方向が略直交する方向となり、放射されたマイクロ波は回転部材を用いることなく加熱室内の四方八方に満遍なく伝送し、マイクロ波吸収物であり被加熱物の周囲全体から入射させることで様々な種類形状量からなる被加熱物を安定に均一加熱することができる装置を提供することができる。第1の発明は、被加熱物を収納する加熱室と、前記加熱室に供給するマイクロ波を発生するマイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段が発生したマイクロ波を前記加熱室に伝送する導波管とを備え、前記導波管は、幅広面と幅狭面とにそれぞれ開口を有し、これら開口を前記加熱室内に配置する構成としたものであり、これにより幅広面に設けた開口から放射されるマイクロ波と幅狭面の開口から放射されるマイクロ波とは放射方向が略直交した方向となり、それぞれの開口から放射されたマイクロ波は加熱室内の四方八方に満遍なく伝送し、マイクロ波吸収物であり被加熱物の周囲全体から入射させることで様々な種類形状量からなる被加熱物を安定に均一加熱することができる。第2の発明は、特に第1の発明の導波管の幅広面は、加熱室の壁面から加熱室の内側に凸になるように構成したものであり、これにより導波管の幅広面と幅狭面を加熱室内に共存させることができるとともに、幅狭面から加熱室の壁面に沿った放射を可能にすることができる。第3の発明は、特に第1の発明の導波管の開口は、加熱室の略中心軸に対して対称に配置したものであり、これにより各開口からの放射の偏りを解消させることができる。第4の発明は、特に第1の発明の導波管の幅狭面に設けた開口は、対向する幅狭面のそれぞれに開口を配置する構成としたものであり、これにより導波管の管軸方向に対して直交する両方向にマイクロ波を放射できるので、導波管の幅広面の開口からの放射方向と合わせて三方向に放射させることができる。第5の発明は、特に第1の発明の導波管の幅広面に設けた開口は、導波管の管軸方向に対して所定の角度からなる開口とし、管軸を横切らないように配置したものであり、この構成により幅広面に設けたひとつの開口からの放射量の最大値を規定させることができ、幅狭面の開口からの放射を確保させることができる。第6の発明は、特に第1乃至5のいずれか1つの発明の導波管の幅広面に設けた開口は、複数配置とし、導波管の管軸方向の少なくとも中央部に配置した開口はクロス開口形状としたものであり、クロス開口形状からは回転電界のマイクロ波を放射することにより可動部の無い構成において加熱室内のマイクロ波分布を時間的に変化させることができる。被加熱物は加熱室内の略中央に配置収納されるため、特に中央部に配置した開口は、クロス開口形状とし、被加熱物へ回転電界のマイクロ波を直接入射させて加熱の均一化を促進させることができる。第7の発明は、特に第1の発明の導波管の幅狭面に設けた開口の導波管の管軸方向の中央位置は、導波管を伝送する周波数の中心周波数における管内波長の1/2の間隔でもって導波管の終端面より配置したものであり、これにより導波管内を伝送し終端面で反射してマイクロ波発生手段側に反射するマイクロ波を幅狭面の開口から放射させることができる。第8の発明は、特に第7の発明の導波管の幅狭面に設けた開口の導波管の管軸方向の長さは、導波管を伝送する周波数の中心周波数における管内波長の1/4以下としたものであり、これにより幅狭面に設けた開口のひとつからの放射量を抑制し、複数の開口から放射させることができる。第9の発明は、特に第1の発明の導波管の幅広面に設けた開口と幅狭面に設けた開口とは、導波管の管軸方向において異なる位置に配置したものであり、これによりマイクロ波発生手段が発生したマイクロ波が導波管内を加熱室側に伝送するマイクロ波と加熱室側から開口を介して入射しマイクロ波発生手段側に伝送するマイクロ波を幅広面の開口と幅狭面の開口とで確実に加熱室側に放射あるいは再放射させることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。尚、実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1に関わるマイクロ波加熱装置の正面斜視図、図2は図1の要部断面図、図3は図1の導波管の開口の構成図である。図1~図3において、本発明のマイクロ波加熱装置は、被加熱物を収納する金属材料で閉じられた空間から構成した加熱室10、加熱室10に供給するマイクロ波を発生させるマイクロ波発生手段11、マイクロ波発生手段11が発生するマイクロ波を伝送する導波管12を備える。導波管12は、加熱室10の底壁面13を加熱室の内側に凸になるように絞り加工した導波管121と、導波管121に対向して組立てた略L形状の導波管122とで構成している。導波管122の一端側にはマイクロ波発生手段11が装着される。導波管12は、この構成によりその幅広面12aが加熱室10の底壁面13に対して略平行でかつ加熱室10の内部方向に配置され、底壁面13と幅広面12aとが繋がる金属面に導波管の幅狭面12bを形成している。なお、導波管12自体の幅狭面全体は、加熱室10内に存在する幅狭面12bと加熱室10の外側に存在する図2に示す幅狭面12cとから構成されている。そして、導波管12の加熱室10内に配置された幅広面12aおよび幅狭面12bに所定形状の開口をそれぞれ複数配置している。これら複数の開口は、加熱室10の略中心軸14に対して対称に配置している。導波管12の幅広面12aは、加熱室10の底壁面13から加熱室10の内側に凸になるように構成することで、導波管の幅広面と幅狭面を加熱室内に共存させることができるとともに、幅狭面から加熱室の壁面に沿った放射を可能にすることができる。また、導波管の開口は、加熱室の略中心軸に対して対称に配置することで、各開口からの放射の偏りを解消させることができる。幅広面12aに配置した開口151~158は、導波管12の管軸16の方向に対して所定角度θ1、θ2たとえば略45度と略135度の開口を組合せたクロス開口形状としている。また、開口151~158は、導波管12の管軸16を横切らない構成としている。幅広面12aに設けた開口151~158の配置位置に関しては、導波管の終端面17を基準位置として、マイクロ波発生手段11が発生し導波管12を伝送するマイクロ波の周波数帯の中心周波数たとえば、2460MHzにおける導波管12内の管内波長λgに基づき配置している。すなわち開口151、152の導波管の終端面17からの距離18は、上記した管内波長λgの5/4の位置、開口157、158の導波管の終端面17からの距離19は、上記した管内波長λgの1/4の位置している。また、複数の開口群の中央部15Cに配置した開口153~156は、その中心位置20が加熱室中心線14に重なる位置である。そして開口の中央部15Cに配置した開口153~156の中心位置20は、導波管12の終端面17から上記した管内波長λgの3/4の位置とし、振り分け距離21を上記した管内波長λgの略1/4としている。一方、幅狭面12bには導波管12の対向する両面に略矩形形状の開口221~224を設け、導波管12の管軸16の方向の開口長辺寸法は、上記した管内波長λgの1/4以下とし、開口短辺寸法は幅狭面12bの高さ寸法の略1/2としている。導波管12の幅狭面12bに設ける開口は、対向する幅狭面12bのそれぞれに開口を配置することで、導波管12の管軸16の方向に対して直交する両方向にマイクロ波を放射できるので、導波管12の幅広面12aの開口からの放射方向と合わせて三方向に放射させることができる。なお、幅狭面12bに設ける開口は、対向する両面の一方のみに設けてもよい。また幅狭面12bに設けた開口221~224の配置位置に関しては、開口221~224の導波管12の管軸16方向の中央位置を規定している。この中央位置は、導波管の終端面17を基準位置として、マイクロ波発生手段11が発生し導波管12を伝送するマイクロ波の周波数帯の中心周波数たとえば、2460MHzにおける導波管12内の管内波長λgに基づき規定している。すなわち開口221、222の中央位置と導波管の終端面17との距離23は、上記した管内波長λgの4/4の位置、開口223、224の中央位置と導波管の終端面17との距離24は、上記した管内波長λgの2/4としている。この配置により、幅狭面12bに設けた開口は導波管の終端面17より上記した管内波長λgの1/2の間隔で配置している。マイクロ波発生手段11から導波管12内を伝送するマイクロ波に対して、開口221~224は順次それぞれの開口から幅狭面12bに垂直方向にマイクロ波を放射する。また後述するように加熱室10内を伝搬したマイクロ波の一部が幅広面12aの開口に再入射する場合、導波管12内にはマイクロ波発生手段11から伝送されるマイクロ波と合わさって導波管12内に定在波を生じる。この場合、管内波長λgの1/2の間隔にて幅狭面12bに設けた開口は、開口221、222と開口223、224とが逆相で励振される。また、導波管12を覆う載置板25を備える。載置板25の上に被加熱物が載置される。この載置板25と導波管の幅広面12aとは10mm~20mmの隙間をもって構成している。次に以上の構成からなる本発明のマイクロ波加熱装置の動作と作用について説明する。まず、幅広面12aに設けたクロス形状開口についてその動作と作用を説明する。導波管12内を導波管の終端面17に向かってマイクロ波が伝送するときに導波管の管軸16に対して伝送方向の左側に設けたクロス開口から放射されるマイクロ波の電界は右旋回し、導波管の管軸16の右側に設けたクロス開口から放射されるマイクロ波は左旋回することが知られている。このようなクロス形状開口をたとえば開口151と開口152のように導波管の管軸16方向の同一位置に設けると、開口151から放射される左旋回のマイクロ波の電界と開口152から放射される右旋回のマイクロ波の電界が相互作用して、導波管の幅広面12aの上方、すなわち載置板25側、および上方でかつマイクロ波発生手段11側にマイクロ波が放射される。また、マイクロ波発生手段11に最も近いこれらの開口151、152は、後続の開口153、154などにマイクロ波を伝送させるために、開口の長さ導波管の管軸16の方向に対して所定角度にて開口した開口の長手方向の長さは、導波管を伝送する周波数帯の中心周波数たとえば2460MHzの自由空間での伝搬波長λの1/4未満、たとえば50mmにしている。この構成により、開口151および開口152から放射されるエネルギはマイクロ波発生手段11から伝送してきたマイクロ波のエネルギの約20~25のエネルギを放射する。残りのエネルギを有するマイクロ波が後続の開口153および開口154側に伝送される。後続の開口153~156は、導波管の管軸16方向の間隔を上記した管内波長λgの略1/4としたことで、相互結合上述した開口151と開口152とのによる作用と同様に、開口153と開口154とによる放射形態に加えて、開口153と開口155および開口156、開口154と開口155および開口156の相互結合を生じ、導波管の管軸16に垂直方向への放射が加わる。また開口153~156による放射も回転電界の形態となる。これら開口153~156の開口の長さは、開口それぞれの間のすきまが5mm以上確保できる場合は開口151、152と同様でもよいし、確保できない場合は開口153~156の開口の長さを短くして構成する。開口153~156の開口形状は同一形状にするのが望ましい。そして幅広面12aの導波管の終端面17側に設けた開口157、158は、基本的には開口151、152と同様の作用である。次に導波管の幅狭面12bに設けた開口221~224についてその動作と作用を説明する。これらの開口221~224の開口形状は略矩形形状としている。この矩形形状の長手方向は導波管12の管軸方向としている。導波管12内を伝送するマイクロ波に対して導波管12の幅狭面12bに設けたこれら開口221~224から放射されるマイクロ波は、底壁面13に平行方向でかつ導波管の管軸16に垂直方向に放射される。この開口221~224より放射されるマイクロ波を加熱室10に拡散させるために、加熱室10の底壁面13を加熱室10の外方向に凸に絞り加工した絞り空間の周縁部は傾斜した構造としている。これにより、開口221~224から放射されたマイクロ波は前述の周縁部の傾斜構造により底壁面13に平行方向に伝送したマイクロ波が加熱室10内に拡散される。以上に説明した幅広面12aに設けた開口151~158と幅狭面12bに設けた開口221~224のそれぞれの開口から放射されるマイクロ波は、導波管12の管軸16の方向に対して三次元的に四方八方に放射され加熱室10内においても四方八方に伝搬し、加熱室10内に収納した被加熱物はその全周方向からマイクロ波が入射することになり、被加熱物の加熱の均一化を促進させることができる。すなわち、導波管12の幅広面12aと幅狭面12bとにそれぞれ開口を設けることで、幅広面12aに設けた開口151~158から放射されるマイクロ波と幅狭面12bの開口221~224から放射されるマイクロ波とは放射方向が略直交した方向となり、それぞれの開口から放射されたマイクロ波は加熱室内の四方八方に満遍なく伝送し、マイクロ波吸収物であり被加熱物の周囲全体から入射させることで様々な種類形状量からなる被加熱物を安定に均一加熱することができる。ところで、被加熱物は一般的には加熱室10の略中央に収納されるが、この被加熱物の大きさが小さい場合、幅広面12aに設けた開口151、152、157および158の上方に被加熱物が存在しないことが生じる。この場合、開口151、152から放射されるマイクロ波は載置板25を通過して加熱室10内を伝搬し、その一部が開口157、158を介して導波管12内に再入射する。この再入射したマイクロ波による導波管12内の伝送方向は、マイクロ波発生手段11から伝送する方向と逆向きになる。そして、マイクロ波発生手段11から伝送するマイクロ波と再入射したマイクロ波が導波管12内で衝突することになる。また、この再入射したマイクロ波により、開口155から放射されるマイクロ波が右旋回、開口156から放射されるマイクロ波が左旋回となる。その結果、開口153から放射される左旋回のマイクロ波と開口155から放射される右旋回のマイクロ波と開口154から放射される右旋回のマイクロ波と開口156から放射される左旋回のマイクロ波とが相互に結合し、導波管12の幅広面12aに設けた開口群の中央部15に位置する開口153~156より放射されるマイクロ波は導波管12の幅広面12aの上方および幅広面12aと略平行の導波管の管軸16の方向に対して垂直方向に拡散放射される。またこの状態のとき、幅狭面12bに設けた開口221、222と開口223、224とから放射されるマイクロ波の位相はきっちりとした位相差を呈せずランダム位相のマイクロ波を放射する。そして幅広面12aに設けた開口153~156による拡散放射と幅狭面12bに設けた開口221~224からのランダム位相放射のマイクロ波により、形状が小さい被加熱物にマイクロ波が集中的に入射することで、被加熱物は効率的よく加熱が促進される。なお、加熱室10内を伝搬するマイクロ波が幅狭面12bに設けた開口へ入射する割合は、幅広面12aに設けた開口よりも少ない。これは、加熱室10を形成する略直方体形状の壁面構成にあってはこれら壁面から反射するマイクロ波の伝搬経路に相当する機会が少ないからである。また、導波管12の幅広面12aに設けた開口151~158は、導波管12の管軸16の方向に対して所定の角度からなる開口とし、導波管の管軸16を横切らないように配置することで、幅広面12aに設けたひとつの開口からの放射量の最大値を規定させることができ、幅狭面12bの開口からの放射を確保させることができる。さらにまた導波管12の幅広面12aに設けた開口151~158は、複数配置とし、導波管12の管軸16の方向の少なくとも中央部15に配置した開口153~156はクロス開口形状としたものであり、クロス開口形状からは回転電界のマイクロ波を放射することにより可動部の無い構成において加熱室内のマイクロ波分布を時間的に変化させることができる。被加熱物は加熱室内の略中央に配置収納されるため、特に中央部に配置した開口は、クロス開口形状とし、被加熱物へ回転電界のマイクロ波を直接入射させて加熱の均一化を促進させることができる。また、導波管12の幅狭面12bに設けた開口221~224の導波管12の管軸16の方向の中央位置は、導波管12を伝送する周波数の中心周波数における管内波長λgの1/2の間隔でもって導波管の終端面17より配置することで、導波管内を伝送し導波管の終端面17で反射してマイクロ波発生手段11側に反射するマイクロ波を幅狭面12bの開口から放射させることができる。また、導波管12の幅狭面12bに設けた開口221~224の導波管の管軸16の方向の長さは、導波管12を伝送する周波数の中心周波数における管内波長λgの1/4以下とすることで、幅狭面12bに設けた開口のひとつからの放射量を抑制し、複数の開口から放射させることができる。また導波管12の幅広面12aに設けた開口151~158と幅狭面12bに設けた開口221~224とは、導波管12の管軸16の方向において異なる位置に配置することで、マイクロ波発生手段11が発生したマイクロ波が導波管12内を加熱室10側に伝送するマイクロ波と加熱室10側から上記開口を介して入射しマイクロ波発生手段11側に伝送するマイクロ波を幅広面12aの開口と幅狭面12bの開口とで確実に加熱室10側に放射あるいは再放射させることができるので効率のよい加熱の促進がはかれる。実施の形態2次に図4を用いて本発明の他の実施の形態のマイクロ波加熱装置について説明する。図4が実施の形態1と相違する構成は、導波管の幅広面に設けた開口群の形状構成にある。すなわち、図4において幅広面12aに配置した開口群の中に開口の中央部15Cに位置するところに設けた開口153~156は、実施の形態1と同じであるが、それ以外の開口の形状を変えている。マイクロ波発生手段11に近い開口261、262は、導波管12の管軸16の方向に対して所定角度θ3たとえば略90度の開口クロス開口形状ではないとしている。また、導波管12の終端面17に近い開口263、264は、導波管12の管軸16の方向に対して所定角度θ4たとえば略90度の開口クロス開口形状ではないとしている。幅狭面12bに設けた開口221~224の配置位置と開口形状に関しては、実施の形態1と同じ構成としている。このような幅広面12aの開口群の構成において、開口261、262の構成により、マイクロ波発生手段11から発生したマイクロ波は、開口261と開口262の上方の載置板25側にのみに放射され、後続の開口153~156に残りのマイクロ波が伝送される。後続の開口153~156における放射形態は、実施の形態1において上述した内容と同様である。そして、開口263、264の構成は、導波管12の終端面17に向かって導波管の管軸16の方向に伝送するマイクロ波に対しての放射をほとんど伴わず、導波管の管軸16の方向に伝送するマイクロ波は導波管12の終端面17に伝送される。そして、終端面17にて反射したマイクロ波が開口263、264に伝送されることで、開口263、264の上方の載置板25側にのみに放射されて幅広面12aに設けた開口群の中央部15Cに設けた開口153~156に伝送される。そして、導波管12の幅広面12aに設けた開口群の中央部に配置した開口153~156は、マイクロ波発生手段11側から伝送するマイクロ波と、導波管12の終端面17で反射してマイクロ波発生手段11側に伝送するマイクロ波により、実施の形態1で説明したのと同様に、開口153から放射される左旋回のマイクロ波と開口155から放射される右旋回のマイクロ波と開口154から放射される右旋回のマイクロ波と開口156から放射される左旋回のマイクロ波とが相互に結合し、導波管12の幅広面12aに設けた開口群の中央部15Cに位置する開口153~156より放射されるマイクロ波は導波管12の幅広面12aの上方および幅広面12aと略平行の導波管の管軸16の方向に対して垂直方向に拡散放射される。またこの状態のとき、幅狭面12bに設けた開口221~224と略同相に励振されたマイクロ波を放射する。そして幅広面12aに設けた開口153~156による拡散放射と幅狭面12bに設けた開口221~224からの同相放射のマイクロ波により、形状が小さい被加熱物にマイクロ波が集中的に入射することで、被加熱物は効率的よく加熱が促進される。このように、実施の形態1においては、開口151、152から放射されたマイクロ波が加熱室10内を伝搬して開口157、158から導波管12内に再入射することによって開口群の中央部15Cに生じていた作用と同様に、加熱室10内の伝搬とは無関係に開口群の中央部15Cに同様の放射作用を呈することが出来る。この構成によれば、加熱室10の構成寸法に独立して、導波管12の幅広面12aの開口の中央部15Cに設けた開口153~156での相互作用を実施の形態1と同様に作用させることができるので、所望形状の加熱室に自由に実装させることができる利点を有している。また導波管12の幅広面12aに設けた開口153~156および261~264と幅狭面12bに設けた開口221~224とは、導波管12の管軸16の方向において異なる位置に配置することで、マイクロ波発生手段11が発生したマイクロ波が導波管12内を加熱室10側に伝送するマイクロ波を幅広面12aの開口と幅狭面12bの開口とで確実に加熱室10側に放射させることができるので効率のよい加熱の促進がはかれる。なお、導波管12を設ける位置は、加熱室10の底壁面13に限らず、上壁面あるいは側壁面に設けても構わない。また導波管12の略L形状の導波管122は、一端にマイクロ波発生手段を装着できる構造であればどんな形状でもよく、たとえば直線形状の導波管でも構わない。さらに、導波管12の幅狭面12bの全体を加熱室の内側に凸になるように絞り加工した導波管121で構成しても良いし、導波管12全体を別部材で構成して加熱室10内に実装させる構成を採用しても構わない。