"環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを、アリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し下式Aで表される反応性官能基を有するスルフィド化合物b0.1モル~25モルの存在下、加熱するポリアリーレンスルフィドcの製造方法;YおよびXは、少なくとも一方がアミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる官能基であり、nは0~20の整数を表す。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aが、下式Bで表される環状ポリアリーレンスルフィドを50重量以上含み、かつ式中の繰り返し数m=4~50である請求項1記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法;Arはアリーレン基を表す。溶媒を含まない条件下で加熱する請求項1または2に記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。加熱の少なくとも一部の段階を減圧条件で行う請求項1~3いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。加熱温度が環状ポリアリーレンスルフィド組成物aおよび反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる、反応混合物の溶融温度以上である請求項1~4いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。得られたポリアリーレンスルフィドcのアリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、導入された反応性官能基が0.01~5モルである請求項1~5いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。得られたポリアリーレンスルフィドcの重量平均分子量/数平均分子量で表される分散度が2.5以下である請求項1~6いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。得られたポリアリーレンスルフィドcのアルカリ金属含有量が500ppm以下である請求項1~7いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。得られたポリアリーレンスルフィドcの常圧の非酸化性雰囲気下で50°Cから340°Cまで昇温速度20°C/分で熱重量分析を行った際の100°C~330°Cにおける重量減少率が0.2重量以下である請求項1~8いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。反応性官能基を有するスルフィド化合物bに含まれる反応性官能基がアミノ基、カルボキシル基およびヒドロキシル基から選ばれた基である請求項1~9いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。反応性官能基を有するスルフィド化合物bがビス4-アミノフェニルスルフィド、ビス4-カルボキシフェニルスルフィド、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、およびこれらのオリゴマーから選ばれる1種以上である請求項1~10いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドcの製造方法。請求項1~11のいずれかに記載された製造方法により得られたポリアリーレンスルフィドcに、さらに反応性化合物dを添加するポリアリーレンスルフィド組成物c’の製造方法。反応性化合物dがエポキシ基、アミノ基およびイソシアネート基から選ばれた基を有するシランカップリング剤であり、添加量がポリアリーレンスルフィドc100重量部に対し0.01~5重量部である請求項12記載のポリアリーレンスルフィド組成物c’の製造方法。反応性化合物dを添加する前のポリアリーレンスルフィドcに対し、反応性化合物dを添加した後のポリアリーレンスルフィド組成物c’の増粘比が、1.01倍以上である請求項12または13いずれかに記載のポリアリーレンスルフィドc’組成物の製造方法。重量平均分子量/数平均分子量で表される分散度が2.5以下であり、常圧の非酸化性雰囲気下で50°Cから340°Cまで昇温速度20°C/分で熱重量分析を行った際の100°C~330°Cにおける重量減少率が0.2重量以下であり、アリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる官能基を0.01~5モル含有するポリアリーレンスルフィド。本発明は、狭い分子量分布を有し、低ガス性、高分子量、高純度であって、かつ、官能基を有しており工業的に有用なポリアリーレンスルフィドを提供することを課題とする。本発明は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを、アリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し下式Aで表される反応性官能基を有するスルフィド化合物b0.1モル~25モルの存在下、加熱するポリアリーレンスルフィドcの製造方法である;YおよびXは、少なくとも一方がアミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる官能基であり、nは0~20の整数を表す。また、本発明は、上記の製造方法により得られたポリアリーレンスルフィドcに、さらに反応性化合物dを添加するポリアリーレンスルフィド組成物c’の製造方法を含む。また、本発明の別の態様は、重量平均分子量/数平均分子量で表される分散度が2.5以下であり、常圧の非酸化性雰囲気下で50°Cから340°Cまで昇温速度20°C/分で熱重量分析を行った際の100°C~330°Cにおける重量減少率が0.2重量以下であり、アリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる官能基を0.01~5モル含有するポリアリーレンスルフィドである。本発明によれば、狭い分子量分布を有し、低ガス性、高分子量、高純度であって、かつ、官能基を有する工業的に有用なポリアリーレンスルフィドを提供できる。以下、本発明を詳細に説明する。本発明のポリアリーレンスルフィドの製造方法は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを、反応性官能基を有するスルフィド化合物bの存在下、加熱することによって、ポリアリーレンスルフィドcに転化させることを特徴とする。1ポリアリーレンスルフィドc本発明の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドcとは、式、-Ar-S-の繰り返し単位を主要構成単位とするホモポリマーまたはコポリマーである。ここで、主要構成単位とは、ポリマーに含まれる全構成単位中、当該構成単位が80モル以上含有されることをいう。Arとしては下記の式C~式Mから選ばれた構造式で表される単位などがあるが、なかでも式Cで表される単位が特に好ましい。R1,R2は水素、炭素原子数1~12のアルキル基、炭素原子数1~12のアルコキシ基、炭素数6~24のアリーレン基およびハロゲン基から選ばれた置換基であり、R1とR2は同一でも異なっていてもよい。上記の繰り返し単位を主要構成単位とする限り、下記の式N~式Pなどで表される少量の分岐単位または架橋単位を含むことができる。これら分岐単位または架橋単位の共重合量は、-Ar-S-で表される単位1モルに対して0~1モルの範囲であることが好ましい。また、ポリアリーレンスルフィドcはランダム共重合体、ブロック共重合体およびそれらの混合物のいずれかであってもよい。ポリアリーレンスルフィドcの代表的なものとして、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニレンスルフィドスルホン、ポリフェニレンスルフィドケトン、これらのランダム共重合体、ブロック共重合体およびそれらの混合物などが挙げられる。特に好ましいポリアリーレンスルフィドとしては、ポリマーの主要構成単位としてp-フェニレンスルフィド単位を80モル以上、好ましくは90モル以上含有するポリフェニレンスルフィド以下、PPSと略すこともあるが挙げられる。本発明のポリアリーレンスルフィドの製造方法によれば、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを加熱してポリアリーレンスルフィドcに転化させることによって、従来の製造方法と比較して、高分子量で、狭い分子量分布を有するポリアリーレンスルフィドを容易に得ることができる。本発明の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドcの分子量分布の広がり、即ち重量平均分子量と数平均分子量の比重量平均分子量/数平均分子量で表される分散度は2.5以下が好ましく、2.3以下がより好ましく、2.1以下がさらに好ましく、2.0以下がよりいっそう好ましい。分散度が2.5を越える場合は、ポリアリーレンスルフィドに含まれる低分子成分の量が多くなる傾向が強く、このことはポリアリーレンスルフィドを成形加工用途に用いた場合の機械特性低下、加熱した際のガス発生量の増大および溶剤と接した際の溶出成分量の増大等の要因になる傾向にある。なお、前記重量平均分子量および数平均分子量は、示差屈折率検出器を具備したSECサイズ排除クロマトグラフィーを使用して求めることができる。また、ポリアリーレンスルフィドcの溶融粘度は、特に制限はないが、5~10,000Pas300°C、剪断速度1000/秒の範囲が好ましい範囲として例示できる。本発明の方法で得られるポリアリーレンスルフィドcは、従来の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドと比べて高純度であることが特徴である。具体的には、ポリアリーレンスルフィドcは、不純物であるアルカリ金属含有量を500ppm以下にすることができる。これは従来の製造方法が原料に金属硫化物やアルカリ金属を用い、さらに溶媒中で、高温長時間の条件を要するのに対し、本発明の望ましい製造方法では環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bを溶融および加熱することで重合が可能であり、金属レス、溶媒レス、かつ短時間での重合が可能なためである。ポリアリーレンスルフィドに含まれる不純物であるアルカリ金属含量は500ppm以下が望ましく、より好ましくは300ppm未満、より好ましくは100ppm以下、さらに好ましくは10ppm以下である。アルカリ金属含有量が500ppmを超えると、例えば高度な電気絶縁特性が要求される用途における信頼性が低下するなど、ポリアリーレンスルフィドの用途に制限が生じる可能性が増大する。ここで、本発明におけるポリアリーレンスルフィドcのアルカリ金属含有量とは、ポリアリーレンスルフィドを電気炉等を用いて焼成した残渣である灰分中のアルカリ金属量から算出される値であり、前記灰分を例えばイオンクロマト法や原子吸光法により分析することで定量することができる。なお、アルカリ金属とは周期律表第1属のリチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウムおよびフランシウムのことを指すが、本発明のポリアリーレンスルフィドは、ナトリウム以外のアルカリ金属が含まないことが好ましい。ナトリウム以外のアルカリ金属を含む場合、ポリアリーレンスルフィドの電気特性や熱的特性に悪影響を及ぼす傾向にある。またポリアリーレンスルフィドが各種溶剤と接した際の溶出金属量が増大する要因になる可能性があり、特にポリアリーレンスルフィドがリチウムを含む場合にこの傾向が強くなる。ところで、各種金属種の中でも、アルカリ金属以外の金属種、たとえばアルカリ土類金属や遷移金属と比較して、アルカリ金属はポリアリーレンスルフィドの電気特性、熱的特性および金属溶出量への影響が強い傾向にある。よって、各種金属種の中でも、特にアルカリ金属含有量を前記範囲にすることでポリアリーレンスルフィドの品質を向上することができると推測している。本発明のポリアリーレンスルフィドcは、環境負荷低減の観点からも、塩素原子含有量が2000ppm以下であることが望ましい。従来の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドは、原料にp-ジクロロベンゼンを用いるため、塩素原子含有量が多くなる傾向があるが、本発明のポリアリーレンスルフィドcでは主原料の環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを精製することにより、塩素を含む不純物を低減し易い。好ましい塩素原子含有量としては1000ppm未満、より好ましくは900ppm以下、さらに好ましくは500ppm以下である。特に電気電子工業の分野では近年ハロゲンフリー化が推進されており、例えば電機電子部品のガイドラインとしてJPCAES-1-2003、IEC61249-2-21、IPC4101Bなどでは塩素原子の含有量を900ppm以下にすることが要求されている。従来の市販品で2000~4000ppmであるポリアリーレンスルフィドの塩素原子含有量を低減することで電気電子部品への用途拡大が期待される。また、本発明のポリアリーレンスルフィドcは実質的に塩素以外のハロゲン、即ちフッ素、臭素、ヨウ素および、アスタチンを含まないことが好ましい。塩素以外のハロゲンを含有する場合、それらの特異な性質がポリアリーレンスルフィドの特性、例えば電気特性や滞留安定性を悪化させる傾向にある。また本発明の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドcは、従来法により得られたものと異なり、重合する際にN-メチルピロリドンのような溶媒を必要としないこと、および、ラジカル発生能を有する化合物やイオン性化合物などの触媒を使用しないことなどから、加熱加工時のガス発生量が少ない特長を有する。本発明のポリアリーレンスルフィドcは、常圧の非酸化性雰囲気下で50°Cから340°Cまで昇温速度20°C/分で熱重量分析を行った際の100°C~330°Cにおける重量減少率が0.2重量以下であることが望ましい。従来のポリアリーレンスルフィドの製造方法では、溶媒を用いて高温で重合を行うために溶媒由来の化合物例えば溶媒として通常使用されるN-メチルピロリドンやその原料であるγ-ブチロラクトンなどや末端の熱分解物を多く含むため、重量減少率が0.2重量以上となる傾向が強い。それに対し、本発明のポリアリーレンスルフィドcは、溶融状態で加熱することで重合が可能なので、溶媒由来の化合物や末端分解物をほとんど含まない。本発明のポリアリーレンスルフィドcにおける主なガス成分は、原料となる反応混合物環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる混合物に含まれる低分子量成分環状ポリアリーレンスルフィドのなかでも分子量の低い成分やアリーレンスルフィド単位を含むオリゴマーなどや未反応のスルフィド化合物b、それらの分解物などであり、重量減少率は0.2重量以下となる傾向が強い。また、溶融重合時に一部減圧条件とすることで、ガス成分、すなわち重量減少率をより低減することができる。重量減少率は、好ましくは0.18重量以下であり、さらに好ましくは0.12重量であり、0.1重量以下がよりいっそう好ましい。重量減少率が0.2重量を超える場合は、たとえばポリアリーレンスルフィドを成形加工する際に発生ガス量が多いといった問題があり好ましくない。また、押出成形時の口金やダイス、また射出成型時の金型への付着物が多くなり、生産性が悪化する傾向もあるため好ましくない。上記重量減少率は、一般的な熱重量分析によって求めることが可能である。この分析における雰囲気は、常圧の非酸化性雰囲気を用いる。非酸化性雰囲気とは試料が接する気相における酸素濃度が5体積以下、好ましくは2体積以下、さらに好ましくは酸素を実質的に含有しない雰囲気である。酸素を実質的に含有しない雰囲気とは、窒素、ヘリウム、アルゴン等の不活性ガス雰囲気であることを指す。この中でも特に経済性および取扱いの容易さの面からは窒素雰囲気が特に好ましい。また、常圧とは大気圧、すなわち大気の標準状態近傍における圧力のことであり、絶対圧で101.3kPa近傍の圧力条件のことである。測定の雰囲気が前記以外では、測定中にポリアリーレンスルフィドの酸化等が起こる場合や、実際にポリアリーレンスルフィドの成形加工で用いられる雰囲気と大きく異なるなど、ポリアリーレンスルフィドの実使用に即した測定にならない可能性が生じる。また、重量減少率の測定においては50°Cから340°C以上の任意の温度まで昇温速度20°C/分で昇温して熱重量分析を行う。好ましくは50°Cで1分間ホールドした後に昇温速度20°C/分で昇温して熱重量分析を行う。この温度範囲はポリフェニレンスルフィドに代表されるポリアリーレンスルフィドを実使用する際に頻用される温度領域であり、また、固体状態のポリアリーレンスルフィドを溶融させ、その後任意の形状に成形する際に頻用される温度領域でもある。このような実使用温度領域における重量減少率は、実使用時のポリアリーレンスルフィドからのガス発生量や成形加工の際の口金や金型などへの付着成分量などに関連する。従って、このような温度範囲における重量減少率が少ないポリアリーレンスルフィドは、品質の高い優れたポリアリーレンスルフィドであるといえる。重量減少率の測定は約10mg程度の試料量で行うことが望ましく、またサンプルの形状は約2mm以下の細粒状であることが望ましい。本発明の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドcのひとつの特徴は、ポリアリーレンスルフィドの末端に任意の反応性官能基を定量的に導入可能なことである。導入する反応性官能基としては、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる基が好ましい。他樹脂とのアロイなどに有効と考えられることから、導入する反応性官能基はアミノ基、カルボキシル基およびヒドロキシル基から選ばれる基がより好ましい。従来の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドの末端基は、通常、塩素、アルカリ金属または窒素化合物が主であり、副成物としてカルボキシル基やヒドロキシル基、アミノ基などが含まれる場合があるが、その含有量は非常に少量である。そのため上記のような反応性官能基を定量的に導入することが可能となれば、ポリアリーレンスルフィドの特性の改善、塗装性の向上および他の樹脂との相溶性の向上などの機能性向上が期待できる。本発明の製造方法で得られるポリアリーレンスルフィドcは、従来の製造方法によるポリアリーレンスルフィドでは展開が困難だった多くの用途への展開が期待できる。導入された反応性官能基は、ポリアリーレンスルフィドcのアリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、0.01~5モルであることが好ましく、さらに好ましくは0.05~3モルであり、0.1~2.7モルが最も好ましい。反応性官能基末端含有量が0.01モル以下では反応性官能基末端の効果が得られにくく、5モル以上では得られるポリアリーレンスルフィドの重量平均分子量が約10000以下と低くなるため、加工時の成形性が低く、また成形品の機械強度や耐薬品性等の特性が低くなる。ポリアリーレンスルフィドcは、末端基の種類および導入量を制御することにより、結晶化速度の制御、分子量溶融粘度の制御を行うことができる。また、ポリアリーレンスルフィドcは、官能基が導入されていることにより、他の熱可塑性樹脂などとアロイをする際に反応性を付与することができるなどの点で有用である。本発明の製造方法における、環状ポリアリーレンスルフィドのポリアリーレンスルフィドへの転化率は、前述した特性を有するポリアリーレンスルフィドを得る加点から、70以上であることが好ましく、80以上がより好ましく、90以上がさらに好ましい。2環状ポリアリーレンスルフィド組成物a本発明のポリアリーレンスルフィドの製造方法における環状ポリアリーレンスルフィド組成物aとは、下記一般式Bで表される環状ポリアリーレンスルフィドを含む組成物である。環状ポリアリーレンスルフィドは、構成単位中、-Ar-S-の繰り返し単位を好ましくは80モル以上含有する。Arとしては前記式C~式Mなどで表される単位などがあるが、なかでも式Cが特に好ましい。なお、前記式Bの環状ポリアリーレンスルフィドは、前記式C~式Mから選ばれる複数の繰り返し単位を含むランダム共重合体であってもよいし、ブロック共重合体であってもよく、それらの混合物であってもよい。これらの代表的なものとして、環状ポリフェニレンスルフィド、環状ポリフェニレンスルフィドスルホン、環状ポリフェニレンスルフィドケトン、これらの環状ランダム共重合体、環状ブロック共重合体およびそれらの混合物などが挙げられる。特に好ましい前記式Bの環状化合物としては、主要構成単位としてp-フェニレンスルフィド単位を80モル以上、特に90モル以上含有するポリフェニレンスルフィドが挙げられる。環状ポリアリーレンスルフィドに含まれる前記式B中の繰り返し数mに特に制限は無いが、4~50が好ましい。繰り返し数mの上限は、25以下がより好ましく、15以下がさらに好ましい。後述するように環状ポリアリーレンスルフィドの加熱によるポリアリーレンスルフィドへの転化は、環状ポリアリーレンスルフィドを含む反応混合物が溶融する温度以上で行うことが好ましい。繰り返し数mが大きくなると、環状ポリアリーレンスルフィドの溶融温度が高くなる傾向にあるため、環状ポリアリーレンスルフィドのポリアリーレンスルフィドへの転化をより低い温度で行うことができるようになるという観点で、mを前記範囲にすることは有利となる。また、繰り返し数mの下限が、8以上であると、環状ポリアリーレンスルフィドの反応性が高い傾向があるため、よりいっそう好ましい。また、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aに含まれる前記式Bの環状ポリアリーレンスルフィドは、単一の繰り返し数を有する単独化合物でも、異なる繰り返し数を有する環状化合物の混合物のいずれでもよい。異なる繰り返し数を有する環状化合物の混合物の方が、単一の繰り返し数を有する単独化合物よりも溶融温度が低い傾向があるので、ポリアリーレンスルフィドcへの転化を行う際の温度をより低くできるため好ましい。また、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aは、前記式Bの環状ポリアリーレンスルフィド以外の成分を含む混合物であっても良い。式Bの環状ポリアリーレンスルフィドを少なくとも50重量以上含むことが必要であり、好ましくは70重量以上、より好ましくは80重量以上、さらに好ましくは90重量以上含むことが好ましい。環状ポリアリーレンスルフィド組成物a中に含まれる環状ポリアリーレンスルフィドの量の上限値には特に制限は無いが、98重量以下、好ましくは95重量以下が好ましい範囲として例示できる。通常、環状ポリアリーレンスルフィド組成物a中の環状ポリアリーレンスルフィドの重量比率が高いほど、加熱後に得られるポリアリーレンスルフィドcの分子量が高くなる傾向にある。すなわち、環状ポリアリーレンスルフィド組成物a中における環状ポリアリーレンスルフィドの重量比率を調整することで、得られるポリアリーレンスルフィドcの分子量を容易に調整することが可能である。また、環状ポリアリーレンスルフィド組成物a中における環状ポリアリーレンスルフィドの重量比率が前記した上限値を超えると、反応混合物の溶融温度が高くなる傾向にあるため、環状ポリアリーレンスルフィドの重量比率を前記範囲にすることは、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aをポリアリーレンスルフィドcへ転化する際の温度をより低くできるため好ましい。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aにおける前記式Bの環状ポリアリーレンスルフィド以外の成分は、線状ポリアリーレンスルフィドオリゴマーであることが特に好ましい。ここで線状ポリアリーレンスルフィドオリゴマーとは、式、-Ar-S-の繰り返し単位を主要構成単位とする、好ましくは当該繰り返し単位を80モル以上含有する線状のホモオリゴマーまたはコオリゴマーである。Arとしては前記した式C~式Mなどであらわされる単位などがあるが、なかでも式Cが特に好ましい。これらの代表的なものとして、ポリフェニレンスルフィドオリゴマー、ポリフェニレンスルフィドスルホンオリゴマー、ポリフェニレンスルフィドケトンオリゴマー、これらのランダム共重合体、ブロック共重合体およびそれらの混合物などが挙げられる。特に好ましいポリアリーレンスルフィドオリゴマーとしては、ポリマーの主要構成単位としてp-フェニレンスルフィド単位を80モル以上、特に90モル以上含有するポリフェニレンスルフィドオリゴマーが挙げられる。線状ポリアリーレンスルフィドオリゴマーの分子量としては、ポリアリーレンスルフィドよりも低分子量のものが例示でき、具体的には重量平均分子量で10,000未満であることが好ましい。本発明のポリアリーレンスルフィドcの製造に用いる環状ポリアリーレンスルフィド組成物aの分子量の上限値は、重量平均分子量で10,000以下が好ましく、5,000以下が好ましく、3,000以下がさらに好ましい。一方、分子量の下限値は重量平均分子量で300以上が好ましく、400以上が好ましく、500以上がさらに好ましい。3スルフィド化合物b本発明のポリアリーレンスルフィドcの製造方法におけるスルフィド化合物bとは、式Aで表される反応性官能基を有するスルフィド化合物である。ここで式中のY、Xは少なくとも一方がアミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、酸無水物基、イソシアネート基、エポキシ基、シラノール基およびアルコキシシラン基から選ばれる反応性官能基である。好ましくは、Y、Xの少なくとも一方がアミノ基、カルボキシル基およびヒドロキシル基から選ばれる官能基である。YおよびXの両方が前記の反応性官能基であっても良いし、YおよびXのいずれか一方は水素でも良い。YおよびXの両方が反応性官能基である場合、両者は同じであっても異なっていても良い。nは0~20の整数を表す。nは、好ましくは0~15、より好ましくは0~10の整数である。nが20を超えると、環状ポリアリーレンスルフィドとの溶解性や低粘度特性を損なう可能性があり好ましくない。またスルフィド化合物bは、反応混合物の溶融温度以上で反応させた時に一部揮散して系外へ流出する可能性がある。系外への流出を抑制し導入効率を向上させるという観点では、加熱により揮散しにくいため、nは0より大きいことが好ましい。nが大きくなるほど、スルフィド化合物bの系外への流出を抑制されるが、一方で、nが大きすぎると環状ポリアリーレンスルフィドとの溶解性や反応性は低下する可能性があるので、上記の範囲が好ましい。入手の容易性の観点からはn=0が好ましい。これらのスルフィド化合物は、1種単独でもよいし2種以上の混合物であってもよい。本発明のポリアリーレンスルフィドcの製造方法におけるスルフィド化合物bの添加量は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aのアリーレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し0.1モル~25モルであり、好ましくは0.1~15モル、より好ましくは0.1~10モル、特に好ましいのは0.1~5モルである。スルフィド化合物bの添加量が0.1モル未満の場合、効果が小さく、通常のポリアリーレンスルフィドと近い特性のポリアリーレンスルフィドが得られる。また、添加量が25モルを超える場合、得られるポリアリーレンスルフィドが低分子量化する可能性がある。低分子量化は、ガス発生量の増加や成形加工性の低下などの原因となりうるので好ましくない。前記スルフィド化合物の具体例としては、ビス2-アミノフェニルスルフィド、ビス3-アミノフェニルスルフィド、ビス4-アミノフェニルスルフィド、ビス2-カルボキシフェニルスルフィド、ビス3-カルボキシフェニルスルフィド、ビス4-カルボキシフェニルスルフィド、ビス2-ヒドロキシフェニルスルフィド、ビス3-ヒドロキシフェニルスルフィド、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルスルフィド、5,5’-チオジサリチル酸、2,2’4,4’-テトラヒドロキシジフェニルスルフィドなどが挙げられる。また、これらの化合物と同様の末端基を有するオリゴマーも含む。オリゴマーとしては、一般的に入手可能なものを用いることも、原料から合成して得たものを用いることも可能である。合成方法は限定されるものではないが、例えば2つのチオール基を有するフェニル化合物および、官能基とハロゲノ基を有するフェニル化合物を、塩基性条件下、溶媒中で加熱して反応させることで得ることができる。2つのチオール基を有するフェニル化合物とは、例えば1,2-ベンゼンチオール、1,3-ベンゼンチオール、1,4-ベンゼンチオール、2,4’-チオビスベンゼンチオール、4,4’-チオビスベンゼンチオールなどが代表的に挙げられる。また官能基とハロゲノ基を有するフェニル化合物としては、例えばo-クロロ安息香酸、m―クロロ安息香酸、p-クロロ安息香酸、o-ブロモ安息香酸、m-ブロモ安息香酸、p-ブロモ安息香酸、o-フルオロ安息香酸、m-フルオロ安息香酸、p-フルオロ安息香酸、o-クロロアニリン、m-クロロアニリン、p-クロロアニリン、o-フルオロアニリン、m-フルオロアニリン、p-フルオロアニリン、o-ブロモアニリン、m-ブロモアニリン、p-ブロモアニリン、o-クロロフェノール、m-クロロフェノール、p-クロロフェノール、o-ブロモフェノール、m-ブロモフェノール、p-ブロモフェノール、o-フルオロフェノール、m-フルオロフェノール、p-フルオロフェノールなどが挙げられる。スルフィド化合物bとしては、反応性や結晶性の観点から、特にビス4-アミノフェニルスルフィド、ビス4-カルボキシフェニルスルフィド、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、およびこれらのオリゴマーから選ばれる1種以上が好ましい。ここで、オリゴマーとは、前記式Aで表されるスルフィド化合物であって、Y、Xは少なくとも一方がアミノ基、カルボキシル基およびヒドロキシル基から選ばれる反応性官能基であって、nは1~20の整数を示すものである。これらの化合物では、単独で用いることも、2種以上を組み合わせて用いることもできる。<ポリアリーレンスルフィドcの製造方法>本発明のポリアリーレンスルフィドcの製造方法は、上記の環式ポリアリーレンスルフィドaを上記の反応性官能基を有するスルフィド化合物bの存在下、加熱することによってポリアリーレンスルフィドcを得る。加熱温度は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる反応混合物の溶融温度以上であることが好ましい。加熱温度が反応混合物の溶融温度未満ではポリアリーレンスルフィドを得るのに長時間が必要となる傾向がある。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる反応混合物の溶融する温度は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aやスルフィド化合物bの組成や分子量、および、加熱時の環境により変化するが、例えば反応混合物を示差走査型熱量計で分析することで溶融解温度を把握することが可能である。加熱温度の下限としては、180°C以上が例示でき、好ましくは200°C以上、より好ましくは220°C以上、さらに好ましくは240°C以上である。この温度範囲では、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aおよびスルフィド化合物bが溶融し、短時間でポリアリーレンスルフィドcを得ることができる。一方、温度が高すぎるとスルフィド化合物bが系外へ揮散したり、架橋反応や分解反応に代表される好ましくない副反応が生じやすくなる傾向にあり、得られるポリアリーレンスルフィドの特性が低下したり、十分な官能基末端を導入できない場合があるため、このような好ましくない副反応が顕著に生じる温度は避けることが望ましい。加熱温度の上限としては、400°C以下が例示でき、好ましくは360°C以下、より好ましくは340°C以下である。この温度以下では、好ましくない副反応による得られるポリアリーレンスルフィドの特性への悪影響を抑制できる傾向にあり、優れた特性を有するポリアリーレンスルフィドcを得ることができる。反応時間は、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aにおける前記式Bの環状化合物の含有率や繰り返し数m、および分子量などの各種特性、使用するスルフィド化合物bの種類、および、加熱の温度などの条件によって異なるため一様には規定できないが、前記した好ましくない副反応がなるべく起こらないように設定することが好ましい。加熱時間としては0.01~100時間が例示でき、0.05~20時間が好ましく、0.05~10時間がより好ましい。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる反応混合物の加熱は、実質的に溶媒を含まない条件下で行うことが好ましい。このような条件下で行う場合、短時間での昇温が可能であり、反応速度が高く、短時間でポリアリーレンスルフィドを得やすくなる傾向がある。ここで実質的に溶媒を含まない条件とは、反応混合物中の溶媒が10重量以下であることを指し、3重量以下がよりく、溶媒を全く含まないことがさらに好ましい。加熱は、通常の重合反応装置を用いる方法で行うのはもちろんのこと、成形品を製造する型内で行ってもよいし、押出機や溶融混練機を用いて行うなど、加熱機構を具備した装置であれば特に制限なく行うことが可能であり、バッチ方式、連続方式など公知の方法が採用できる。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと反応性官能基を有するスルフィド化合物bからなる反応混合物の加熱の際の雰囲気は非酸化性雰囲気で行うことが好ましい。また加熱時の圧力については加圧、常圧、減圧、加圧もしくは常圧後に減圧とするなどいずれの条件も採用しうる。いずれの圧力条件においても、反応系内の雰囲気を非酸化性雰囲気とすることが好ましい。これにより架橋反応や分解反応などの好ましくない副反応の発生を抑制できる傾向にある。加熱の少なくとも一部の段階を減圧条件で行うことは、得られるポリアリーレンスルフィドcのガス成分、すなわち重量減少率をより低減することができるので好ましい。減圧条件を採用する場合には、反応性官能基を有するスルフィド化合物bが、環状ポリアリーレンスルフィドと反応する前に反応系外へ揮散することを抑制するとの観点で、加圧条件もしくは常圧条件下で加熱した後に減圧条件で加熱することがより好ましい。また、このように加圧条件もしくは常圧条件で加熱した後に減圧条件で加熱する場合は、スルフィド化合物bが環状ポリアリーレンスルフィドと十分に反応した後に減圧することで、スルフィド化合物bの系外への揮散を大幅に抑制できるので、得られるポリアリーレンスルフィドc中に効率よく反応性官能基を導入できるとの観点で好ましい。スルフィド化合物bが十分に反応した状態とは、配合したスルフィド化合物bが未反応で系内に残存する量が少ない状態ほど好ましい。配合したスルフィド化合物bが未反応で系内に残存する量は、例えば、配合した量の5以下であることが好ましく、2以下がさらに好ましく、1以下が特に好ましい。さらに減圧による未反応スルフィド化合物の揮散防止の観点から、減圧前後で系内に存在する反応性官能基の量が同等であることが導入効率の観点から好ましい。また、前記のように加熱の少なくとも一部の段階を減圧条件で行うことにより、得られるポリアリーレンスルフィドcのガス成分が低減されるので、この反応条件は、ガス発生量低下と反応性官能基含有量向上を両立できるとの観点から非常に好ましい。なお、非酸化性雰囲気とは反応混合物が接する気相における酸素濃度が5体積以下、好ましくは2体積以下、さらに好ましくは酸素を実質的に含有しない雰囲気である。酸素を実質的に含有しない雰囲気とは、窒素、ヘリウム、アルゴンなどの不活性ガス雰囲気であるこの中でも特に経済性および取扱いの容易さの面からは窒素雰囲気が好ましい。常圧とは、大気圧を指す。また、減圧条件下とは反応を行う系内が大気圧よりも低いことを指す。減圧条件下で行う場合、反応系内の雰囲気を一度非酸化性雰囲気としてから減圧条件にすることが好ましい。減圧条件における圧力の上限としては50kPa以下が好ましく、20kPa以下がより好ましく、10kPa以下がさらに好ましい。圧力の下限としては0.1kPa以上が好ましく、0.2kPa以上がより好ましい。減圧条件が好ましい下限以上であることにより、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aに含まれる分子量の低い前記式Bの環状化合物が揮散しにくい。一方好ましい上限以下であることにより、架橋反応など好ましくない副反応が起こりにくい傾向にある。また、反応混合物の加熱は、加圧条件下で行うことも可能である。加圧条件下で行う場合、反応系内の雰囲気を一度非酸化性雰囲気としてから加圧条件にすることが好ましい。なお、加圧条件下とは反応を行う系内が大気圧よりも高いことを指す。圧力の上限としては特に制限はないが、反応装置の取り扱いの容易さの面からは0.2MPa以下が好ましい。前記した環状ポリアリーレンスルフィド組成物aとスルフィド化合物bからなる反応混合物の加熱を強化繊維の共存下で行うことも可能である。強化繊維存在下で環状ポリアリーレンスルフィドのポリアリーレンスルフィドへの転化を行うことで、ポリアリーレンスルフィドと強化繊維からなる複合材料構造体を容易に作成することができる。このような構造体は、強化繊維によって補強されるため、ポリアリーレンスルフィド単独の場合に比べて、例えば機械物性に優れる傾向にある。一般に樹脂と強化繊維からなる複合材料構造体を作成する際には、樹脂が溶融した際の粘度が高いことに起因して、樹脂と強化繊維のぬれが悪くなる傾向にあり、均一な複合材料ができなかったり、期待通りの機械物性が発現しないことが多い。ここでぬれとは、溶融樹脂のごとき流体物質と、強化繊維のごとき固体基質との間に実質的に空気または他のガスが捕捉されないようにこの流体物質と固体基質との物理的状態の良好かつ維持された接触があることを意味する。環状ポリアリーレンスルフィド組成物aは、融解した際の粘度が、一般的なポリアリーレンスルフィドと比べて著しく低いため、強化繊維とのぬれが良好になりやすい。本発明のポリアリーレンスルフィドcの製造方法によれば、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと強化繊維が良好なぬれを形成した後、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aがポリアリーレンスルフィドに転化するので、強化繊維とポリアリーレンスルフィドが良好なぬれを形成した複合材料構造体を容易に得ることができる。強化繊維としては長繊維からなる強化繊維が好ましい。本発明に用いられる強化繊維に特に制限はないが、好適に用いられる強化繊維としては、一般に、高性能強化繊維として用いられる耐熱性および引張強度の良好な繊維があげられる。例えば、その強化繊維には、ガラス繊維、炭素繊維、黒鉛繊維、アラミド繊維、炭化ケイ素繊維、アルミナ繊維、ボロン繊維が挙げられる。この内、比強度、比弾性率が良好で、軽量化に大きな寄与が認められる炭素繊維や黒鉛繊維が最も良好なものとして例示できる。炭素繊維や黒鉛繊維は用途に応じて、あらゆる種類の炭素繊維や黒鉛繊維を用いることが可能であるが、引張強度450kgf/mm2、引張伸度1.6以上の高強度高伸度炭素繊維が最も適している。長繊維状の強化繊維を用いる場合、その長さは、5cm以上であることが好ましい。この長さの範囲では、強化繊維の強度を複合材料として十分に発現させることが容易となる。また、炭素繊維や黒鉛繊維は、他の強化繊維を混合して用いてもかまわない。また、強化繊維は、その形状や配列を限定されず、例えば、単一方向、ランダム方向、シート状、マット状、織物状、組み紐状であっても使用可能である。また、特に、比強度、比弾性率が高いことを要求される用途には、強化繊維が単一方向に引き揃えられた配列が最も適しているが、取り扱いの容易なクロス織物状の配列も本発明には適している。また、前記した環状ポリアリーレンスルフィドのポリアリーレンスルフィドへの転化は充填剤の存在下で行うことも可能である。充填剤としては、例えば非繊維状ガラス、非繊維状炭素や、無機充填剤、例えば炭酸カルシウム、酸化チタン、アルミナなどを例示できる。4反応性化合物d前述した製造方法によって得られた本発明のポリアリーレンスルフィドcは、優れた加工性を有し、射出、押出、ブロー、圧縮などの各種溶融成形が可能であるが、さらに反応性化合物dを添加したポリアリーレンスルフィド組成物c’とすることで成形性や靱性をより向上させることができる。通常、環状ポリアリーレンスルフィド組成物aを加熱重合して得られるポリマーは反応性基を有さないため、反応性化合物と混合しても成形性や靭性の向上といった効果は得られない。しかし本発明の製造方法では、得られるポリアリーレンスルフィドcに反応性基を任意に導入可能であるため、得られたポリアリーレンスルフィドcと反応性化合物とを反応させることによって、成形性や靭性など各種物性の向上が期待できる。反応性化合物dは、ポリアリーレンスルフィドcの末端基などの反応性基と反応して溶融時の増粘効果を有する化合物である。代表される好ましい反応性化合物dとしては、シランカップリング剤が挙げられる。ここでシランカップリング剤とは、反応性基を有する有機ケイ素化合物である。シランカップリング剤の反応性基が、ポリアリーレンスルフィドに含まれる反応性基と反応することにより、ポリアリーレンスルフィドのポリマー特性改質と物性向上が期待できる。シランカップリング剤に含まれる反応性基の例として、エトキシ、メトキシ、2-メトキシエトキシなどのアルコキシ基;ビニル基、エポキシ基、スチリル基、メタクリル基、アクリル基、アミノ基、ウレイド基、メルカプト基、スルフィド基、イソシアネート基が挙げられる。なかでもエポキシ基、アミノ基およびイソシアネート基から選ばれる基を有するシランカップリング剤が本発明のポリアリーレンスルフィドcとの反応性の観点から好ましい。エポキシ基を有するシランカップリング剤の具体例としては、2-エチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。アミノ基を有するシランカップリング剤の具体例としては、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-トリエトキシシリル-N-1,3-ジメチル-ブチリデンプロピルアミン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。イソシアネート基を有するシランカップリング剤の具体例としては、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。シランカップリング剤添加時のポリアリーレンスルフィドの溶融温度を考慮し、沸点の高い2-エチルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシランなどが導入効率の観点からより好ましい。これらのシランカップリング剤は、1種単独で用いてもよいし2種以上混合あるいは組み合わせて用いてもよい。反応性化合物dの添加量は、特に制限されるものではないが、成形性や靱性改善効果から、ポリアリーレンスルフィドc100重量部に対して、0.01~5重量部が好ましい。反応性化合物dを添加する前のポリアリーレンスルフィドcに対する、反応性化合物dを添加した後のポリアリーレンスルフィド組成物c’の増粘比は、用途によって目的とする溶融粘度も異なるため特に限定されるものではないが、効果の観点から、1.01倍以上であることが好ましく、1.05倍以上がより好ましく1.10倍以上が特に好ましい。ここで、増粘比とは、ポリアリーレンスルフィドのみの場合のメルトマスフローレイトMFRを基準とし、基準のMFRをシランカップリング剤を加えた場合のMFRで割った値である。メルトマスフローレイトMFRの測定方法は、後述のポリアリーレンスルフィドの反応性試験の欄に記載した。増粘比が大きいほど、ポリアリーレンスルフィドとシランカップリング剤の反応性が大きいことを示す。また、ポリアリーレンスルフィドcを含む組成物は、機械物性などの向上を目的とし、本発明の目的を損なわない範囲で各種充填材と複合して使用することもできる。充填材としては、特に制限されるものではないが、繊維状充填材、無機充填材等が挙げられる。繊維状充填材としては、ガラス繊維、炭素繊維、黒鉛繊維、アラミド繊維、炭化ケイ素繊維、アルミナ繊維、ボロン繊維が挙げられる。この内、比強度および比弾性率が良好で、軽量化に大きな寄与が認められる炭素繊維や黒鉛繊維が最も良好なものとして例示できる。また無機充填材としては、タルク、ワラステナイト、ゼオライト、セリサイト、マイカ、カオリン、クレー、パイロフィライト、ベントナイト、アルミナシリケートなどの珪酸塩、酸化珪素、酸化マグネシウム、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化チタン、酸化鉄などの金属化合物、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、ドロマイトなどの炭酸塩、硫酸カルシウム、硫酸バリウムなどの硫酸塩、ガラスビーズ、セラミックビ-ズ、窒化ホウ素、炭化珪素、燐酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウムなどの水酸化物、ガラスフレーク、ガラス粉、カーボンブラックおよびシリカ、黒鉛などが挙げられる。また、成形加工の際に添加剤として本発明の目的を損なわない範囲で耐熱安定剤、紫外線吸収剤、赤外線吸収剤、有機顔料、無機顔料、蛍光増白剤、滑剤、離形剤、難燃剤、抗菌剤、制電剤、核化剤、撥水剤、防カビ剤、消臭剤、ブロッキング防止剤などを添加することができる。さらに同様に本発明の目的を損なわない範囲で他の熱可塑性樹脂および熱硬化性樹脂およびエラストマーを混合して使用できる。熱可塑性樹脂としては例えばポリエチレン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリアミド、ポリフェニレンサルファイド樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキサイド、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリカーボネート、などが挙げられる。熱硬化性樹脂としては例えばフェノール樹脂、メラミン樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂などが挙げられる。エラストマーとしては、ポリオレフィン系ゴム、弗素ゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。以下に実施例を挙げて本発明を具体的に説明する。これら例は例示的なものであって限定的なものではない。<分子量の測定>ポリアリーレンスルフィドおよび環状ポリアリーレンスルフィドの分子量はサイズ排除クロマトグラフィーSECの一種であるゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより、ポリスチレン換算で数平均分子量Mnと重量平均分子量Mwを算出した。GPCの測定条件を以下に示す。装置:センシュー科学SSC-7100カラム名:センシュー科学GPC3506溶離液:1-クロロナフタレン検出器:示差屈折率検出器カラム温度:210°Cプレ恒温槽温度:250°Cポンプ恒温槽温度:50°C検出器温度:210°C流量:1.0mL/min試料注入量:300μLスラリー状:約0.2重量。<転化率の測定>環状ポリフェニレンスルフィドのポリフェニレンスルフィドへの転化率の算出は、高速液体クロマトグラフィーHPLCを用いて下記方法で行った。環状ポリアリーレンスルフィドの加熱により得られた生成物約10mgを250°Cで1-クロロナフタレン約5gに溶解させた。室温に冷却すると沈殿が生成した。孔径0.45μmのメンブランフィルターを用いて1-クロロナフタレン不溶成分を濾過し、1-クロロナフタレン可溶成分を得た。得られた可溶成分のHPLC測定により、未反応の環状ポリアリーレンスルフィド量を定量し、環状ポリアリーレンスルフィドのポリアリーレンスルフィドへの転化率を算出した。HPLCの測定条件を以下に示す。装置:島津株式会社製LC-10Avpシリーズカラム:MightysilRP-18GP150-4.65μm検出器:フォトダイオードアレイ検出器UV=270nm。<ポリアリーレンスルフィドの加熱時重量減少率の測定>ポリアリーレンスルフィドの加熱時重量減少率は、熱重量分析機を用いて下記条件で行った。なお、試料は2mm以下の細粒物を用いた。装置:パーキンエルマー社製TGA7測定雰囲気:窒素気流下試料仕込み重量:約10mg測定条件aプログラム温度50°Cで1分保持bプログラム温度50°Cから350°Cまで昇温。この際の昇温速度20°C/分。<スルフィド化合物の加熱時重量減少率の測定>スルフィド化合物の加熱時重量減少率は、熱重量分析機を用いて下記条件で行った。なお、試料は2mm以下の細粒物もしくは粉体を用いた。装置:パーキンエルマー社製TGA7測定雰囲気:窒素気流下試料仕込み重量:約5mg測定条件aプログラム温度50°Cで1分保持bプログラム温度50°Cから300°Cまで昇温。この際の昇温速度20°C/分。<アルカリ金属含有量の定量>ポリアリーレンスルフィドおよび環状ポリアリーレンスルフィド組成物aのアルカリ金属含有量の定量は下記により行った。a試料を石英るつぼに量り採り、電気炉を用いて灰化した。b灰化物を濃硝酸で溶解した後、希硝酸で定容とした。c得られた定容液をICP重量分析法装置;Agilent製4500およびICP発光分光分析法装置;PerkinElmer製Optima4300DVに処した。<ハロゲン含有量の定量>ポリアリーレンスルフィドおよび環状ポリアリーレンスルフィド組成物aの含有するハロゲン量の定量は下記方法で行った。a酸素を充填したフラスコ内で試料を燃焼した。b燃焼ガスを溶液に吸収し、吸収液を調製した。c吸収液の一部をイオンクロマト法装置;ダイオネクス社製DX320によって分析し、ハロゲン濃度を定量した。<アミノ基含有量の分析>ポリアリーレンスルフィドに導入されたアミノ基の分析は、ポリアリーレンスルフィドの溶融フィルムを作成し、FT-IR日本分光IR-810型赤外分光光度計を用い、ベンゼン環由来の1900cm-1の吸収を内部標準とし、アミノ基由来の3380cm-1および3470cm-1付近の吸収とを比較することでアミノ基導入量の相対評価に用いた。溶融フィルムで測定する場合は、以下の条件でプレスフィルムを作製した。aアルミシートにカプトンフィルムを敷くbカプトンフィルム表面をアセトンで拭き、試料を載せるcその上にさらにカプトンフィルムを重ね、さらにアルミシートを重ねるd上記の試料を340°Cに加熱したプレスの金型に挟むe金型上で1分滞留させた後、250kgfの圧力で加圧するf3分加圧した後、試料をカプトンフィルムもしくはアルミシートごと取り出し、用意した水へ漬けて急冷する。<カルボキシル基含有量の分析>ポリアリーレンスルフィドに導入されたカルボキシル基の分析は、ポリアリーレンスルフィドの溶融フィルムを作成し、FT-IR日本分光IR-810型赤外分光光度計を用い、ベンゼン環由来の1900cm-1の吸収を内部標準とし、カルボキシル基由来の1730cm-1付近の吸収とを比較することでカルボキシル基導入量の相対評価に用いた。<ヒドロキシル基含有量の分析>ポリアリーレンスルフィドに導入されたヒドロキシル基の分析は、ポリアリーレンスルフィドの溶融フィルムを作成し、FT-IR日本分光IR-810型赤外分光光度計を用い、ベンゼン環由来の1900cm-1の吸収を内部標準とし、ヒドロキシル基由来の3400~3600cm-1付近に見られる吸収とを比較することでヒドロキシル基導入量の相対評価に用いた。<末端官能基導入量の定量>ポリアリーレンスルフィドに導入された末端官能基量は、原料として用いた環状ポリアリーレンスルフィド組成物aと、反応性官能基を有するスルフィド化合物bを混合して溶融フィルムを作成し、FT-IR日本分光IR-810型赤外分光光度計を用い、上記のようにして官能基量を測定した。得られたポリアリーレンスルフィドcについても同様に官能基量を測定し、両者の官能基量の比較により末端官能基導入量を定量した。<ポリアリーレンスルフィドの反応性試験>ポリアリーレンスルフィドとシランカップリング剤との反応性試験は、メルトインデクサー東洋精機製作所製F-B01を用いてメルトマスフローレイトMFRを測定した。メルトマスフローレイトの測定方法は、ASTMD-12380-70に準じて、以下の手順で実施した。ポリアリーレンスルフィドのみの場合のMFRを基準とした。シランカップリング剤を加えた場合のMFRを測定する際は、メルトインデクサーに投入する前に、ポリアリーレンスルフィドとシランカップリング剤をそれぞれ秤量してドライブレンドした。基準のMFRをシランカップリング剤を加えた場合のMFRで割った値を増粘比とした。aポリアリーレンスルフィド粉体もしくはペレットを7g秤量するb必要に応じてシランカップリング剤を秤量し、aで秤量したポリアリーレンスルフィドとドライブレンドするcbでブレンドしたサンプルを315.5°Cに設定したメルトインデクサーに投入し、5分間滞留させるd加重5kgで所定量の吐出時間を測定し、得られた値を10分あたり吐出された量g/10minに換算する。参考例1環状ポリアリーレンスルフィド組成物の調製攪拌機を具備したステンレス製オートクレーブを反応容器として用いた。反応容器に、水硫化ナトリウムの48重量水溶液を14.03g0.120モル、96水酸化ナトリウムを用いて調製した48重量水酸化ナトリウム水溶液12.50g0.144モル、N-メチル-2-ピロリドンNMP615.0g6.20モル、およびp-ジクロロベンゼンp-DCB18.08g0.123モルを仕込んだ。反応容器内を十分に窒素置換した後、窒素ガス雰囲気下に密封した。400rpmで撹拌しながら、室温から200°Cまで約1時間かけて昇温した。この段階で、反応容器内の圧力はゲージ圧で0.35MPaであった。次いで200°Cから270°Cまで約30分かけて昇温した。この段階の反応容器内の圧力はゲージ圧で1.05MPaであった。270°Cで1時間保持した後、室温近傍まで急冷してから内容物を回収した。得られた内容物をガスクロマトグラフィーおよび高速液体クロマトグラフィーにより分析した結果、モノマーのp-DCBの消費率は93、反応混合物中のイオウ成分がすべて環状PPSに転化したと仮定した場合の環状PPS生成率は18.5であることがわかった。得られた内容物500gを約1500gのイオン交換水で希釈した後に、平均目開き10~16μmのガラスフィルターで濾過した。フィルターオン成分を約300gのイオン交換水に分散させ、70°Cで30分攪拌し、再度前記同様の濾過を行う操作を計3回行い、白色固体を得た。これを80°Cで一晩真空乾燥し、乾燥固体を得た。得られた固形物を円筒濾紙に仕込み、溶剤としてクロロホルムを用いて約5時間ソックスレー抽出を行うことで、固形分に含まれる低分子量成分を分離した。抽出操作後に円筒濾紙内に残留した固形成分を70°Cで一晩減圧乾燥し、オフホワイト色の固体を約6.98g得た。分析の結果、赤外分光分析における吸収スペクトルよりこれはフェニレンスルフィド構造からなる化合物であり、また、重量平均分子量は6,300であった。上記のクロロホルム抽出操作にて得られた抽出液から溶媒を除去した後、約5gのクロロホルムを加えてスラリーを調製し、これを約300gのメタノールに攪拌しながら滴下した。これにより得られた沈殿物を濾過回収し、70°Cで5時間真空乾燥を行い、1.19gの白色粉末を得た。この白色粉末は赤外分光分析における吸収スペクトルよりフェニレンスルフィド単位からなる化合物であることを確認した。また、高速液体クロマトグラフィーにより成分分割した成分のマススペクトル分析装置;日立製M-1200H、およびMALDI-TOF-MSによる分子量情報より、この白色粉末はp-フェニレンスルフィド単位を主要構成単位とし、繰り返し単位数4~13の環状ポリフェニレンスルフィドを約98重量含む環状ポリフェニレンスルフィド組成物であることが判明した。なお、GPC測定を行った結果、該環状ポリフェニレンスルフィド組成物は室温で1-クロロナフタレンに全溶であり、重量平均分子量は900であった。参考例2環状ポリアリーレンスルフィド組成物の調製攪拌機を具備したステンレス製オートクレーブを反応容器として用いた。反応容器に、47水硫化ナトリウム118g1モル、96水酸化ナトリウム42.3g1.01モル、N-メチル-2-ピロリドンNMP163g1.66モル、酢酸ナトリウム24.6g0.30モル、およびイオン交換水150gを仕込んだ。常圧で窒素を通じながら240°Cまで約3時間かけて徐々に加熱し、水212gおよびNMP4.0g40.4ミリモルを留出した後、反応容器を160°Cに冷却した。硫化水素の飛散量は25ミリモルであった。次に、p-ジクロロベンゼンp-DCB147g1.00モルおよびNMP129g1.30モルをさらに添加し、反応容器を窒素ガス雰囲気下に密封した。400rpmで撹拌しながら、200°Cから270°Cまで0.6°C/分の速度で昇温して、270°Cで反応を140分間継続した。その後、240°Cまで20分かけて冷却しながら、水18.0g1.00モルを系内に注入し、次いで240°Cから210°Cまで0.4°C/分の速度で冷却した。その後室温近傍まで急冷し、スラリーAを得た。スラリーAを400ミリリットルのNMPで希釈し、スラリーBを得た。スラリーB100gを80°Cに加熱した後、溶剤と固形物をふるい80meshで濾別して75gのスラリーCを得た。スラリーCをロータリーエバポレーターに仕込み、窒素で置換後、減圧下100~160°Cで1.5時間処理した後、真空乾燥機で160°C、1時間処理した。得られた固形物中のNMP量は3重量であった。この固形物にイオン交換水90gスラリーCの1.2倍量を加えた後、70°Cで30分撹拌して再スラリー化した。このスラリーを目開き10~16μmのガラスフィルターで吸引濾過した。得られた白色ケークにイオン交換水90gを加えて70°Cで30分撹拌して再スラリー化し、同様に吸引濾過後、70°Cで5時間真空乾燥してポリフェニレンスルフィド組成物を得た。得られたポリフェニレンスルフィド組成物を4g分取して、クロロホルム120gで3時間ソックスレー抽出した。得られた抽出液からクロロホルムを留去して得られた固体に再度クロロホルム20gを加え、室温で溶解しスラリー状の混合液を得た。これをメタノール250gに撹拌しながらゆっくりと滴下し、沈殿物を目開き10~16μmのガラスフィルターで吸引濾過し、得られた白色ケークを70°Cで3時間真空乾燥して白色粉末を得た。この白色粉末の重量平均分子量は900、Na含有量は4ppm、塩素含有量は2.2重量であり、Na以外のアルカリ金属および塩素以外のハロゲンは検出限界以下であった。この白色粉末は、赤外分光分析における吸収スペクトルより、ポリフェニレンスルフィドであることが判明した。また高速液体クロマトグラフィーより成分分割した成分のマススペクトル分析、およびMALDI-TOF-MSによる分子量情報より、この白色粉末は繰り返し単位数4~11の環状ポリフェニレンスルフィドおよび繰り返し単位数2~11の線状ポリフェニレンスルフィドからなる組成物であり、環状ポリフェニレンスルフィドと線状ポリフェニレンスルフィドの重量比は約9:1であることがわかった。これより得られた白色粉末は環状ポリフェニレンスルフィドを約89重量、線状ポリフェニレンスルフィドを約11含み、本発明のポリアリーレンスルフィドの製造に好適に用いられる環状ポリフェニレンスルフィド組成物であることが判明した。なお、GPC測定を行った結果、該環状ポリフェニレンスルフィド組成物は室温で1-クロロナフタレンに全溶であり、重量平均分子量は900であった。参考例3カルボキシル基含有スルフィド化合物の合成冷却管を取り付け、窒素置換したナスフラスコに、NaH0.360g15.0ミリモル、4-メルカプト安息香酸2.1g13.6ミリモル、ジフルオロベンゼン0.74g6.49ミリモルおよび1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン20mlを秤量し、窒素雰囲気下180°Cで48時間撹拌した。得られた反応液をHClを0.5vol加えた水400mlへ滴下し、ろ過した。フィルターに残った固形物をさらに200mlのエタノールを用いた撹拌洗浄およびろ過を2回繰り返し、フィルターに残った固形物を70°Cで3時間真空乾燥し、白色粉体を得た。1H-NMR日本電子株式会社製AL-400を用い、測定溶媒に重DMSO、サンプル濃度10mg/0.75ml、積算回数128回で解析を行った。主鎖の芳香族と、カルボキシル基に隣接する芳香族のプロトン、およびカルボキシル基のプロトンから、式Tで表される反応性末端基含有スルフィド化合物であることを確認した。このスルフィド化合物をTGA測定した結果、100°C~250°Cの加熱時重量減少率は0.11であった。結果および構造を表1に示す。参考例4環状ポリアリーレンスルフィド組成物の調製撹拌機付きのオートクレーブを反応容器として用いた。反応容器に、48水硫化ナトリウム19.8kg0.170キロモル、48水酸化ナトリウム14.3kg0.172キロモル、N-メチル-2-ピロリドン以下NMPと略する場合もある100kg1.01キロモルを仕込んだ。常圧で窒素を通じながら約200°Cまで約2時間かけて徐々に加熱し、精留塔を介して水13.7kgおよびNMP12kgを留出した後、反応容器を150°Cに冷却した。次に、p-ジクロロベンゼン25.7kg0.175キロモル、NMP264kg2.66キロモルを加え、反応容器を窒素ガス雰囲気下に密封した。150rpmで撹拌しながら、平均して1.5°C/分の速度で150°Cから250°Cまで昇温し、この温度で120分保持し、その後80°Cまで冷却してスラリーAを得た。得られたスラリーAを、平均目開き10μmの焼結フィルターで濾別し、濾液成分としてスラリーBおよび、フィルターオン成分として微粉状ポリアリーレンスルフィド樹脂を得た。得られたスラリーBを脱揮装置に仕込み、窒素で置換してから、減圧下100~150°Cで2時間処理し約1/10量の濃縮液を得た。この濃縮液を80°Cに加熱し、イオン交換水を濃縮液の約25wt加え、30分撹拌して再スラリー化した。このスラリーを目開き10~16μmのフィルターで減圧吸引濾過した。得られたケークに再度イオン交換水を加えて80°Cで30分撹拌して再スラリー化し、同様に吸引濾過後、再度同様の処理を繰り返した。その後150°Cで6時間真空乾燥し、粉末を得た。この粉末のNa含有量は470ppm、Na以外のアルカリ金属および塩素以外のハロゲンは検出限界以下であった。この粉末は赤外分光分析における吸収スペクトルより、ポリフェニレンスルフィドであることが判明した。また高速液体クロマトグラフィーより環状ポリフェニレンスルフィドを約78重量含む、本発明のポリアリーレンスルフィドの製造に好適に用いられる環状ポリフェニレンスルフィド組成物であることが判明した。参考例5カルボキシル基含有、スルフィド化合物オリゴマーの合成環流冷却管、窒素導入管を付けた三つ口フラスコに4,4’-チオジベンゼンチオールを15g59.9ミリモル、p-クロロ安息香酸を37.5g239.6ミリモル、炭酸カリウムを36.4g263.6ミリモルおよび脱水NMPを500g仕込み、撹拌しながら窒素バブリングし、フラスコ内を窒素置換した。150°Cまで昇温し、150°C到達後5時間加熱し、その後室温まで冷却した。冷却後のNMP溶液を純水5lへ混合し、pH4になるまで塩酸濃度37の塩酸を純水で10倍希釈を添加した。析出物をろ過回収し、再度純水5lで洗浄し、ろ過回収した。その後トルエン洗浄、メタノール洗浄し、50°Cで12時間真空乾燥し、茶色粉体を得た。得られた化合物は赤外分光分析におけるンゼン環由来の1900cm-1の吸収を内部標準とした、カルボキシル基由来の1730cm-1付近の吸収との比およびマススペクトル分析から、式Uで表される反応性末端基含有スルフィド化合物であることを確認した。このスルフィド化合物をTGA測定した結果、100°C~250°Cの加熱時重量減少率は0.02であり、ビス4-アミノフェニルスルフィドやビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、チオジサリチル酸、参考例3で得られたカルボキシル基含有スルフィド化合物よりも揮発しにくい特性であった。結果および構造を表1に示す。なお、以下の実施例中の表において、環状ポリフェニレンスルフィド組成物aの濃度は、環状ポリフェニレンスルフィド組成物a全体に対する環状ポリフェニレンスルフィドの重量分率である。また、スルフィド化合物bの添加量は、環状ポリフェニレンスルフィド組成物aのポリフェニレンスルフィド構造単位1モル当たりに対する添加量である。転化率は、環状ポリフェニレンスルフィドのポリフェニレンスルフィドポリマーへの転化率である。分子量、Na含有量、重量減少率は、それぞれ、得られたポリフェニレンスルフィドポリマーを前記の方法で測定した値である。官能基含有量は、得られたポリフェニレンスルフィドポリマーを前記の方法で測定し、アミノ基、カルボキシル基またはヒドロキシル基を含有量を求めた値である。実施例1参考例1で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物2gと、該環状PPS組成物のポリフェニレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、ビス4-アミノフェニルスルフィドを19.8mg0.5モル混合した。混合した粉末から500mg秤量し、ガラス製アンプルに仕込み、アンプル内を窒素で置換した。340°Cに温調した電気炉内にアンプルを設置し、60分間加熱した後、アンプルを取り出し室温まで冷却し、黒色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。HPLC測定の結果、環状ポリフェニレンスルフィドのPPSへの転化率は96.5であった。結果を表2に示す。GPC測定の結果、環状ポリフェニレンスルフィドに由来するピークと生成したポリマーPPSのピークが確認できた。得られたPPSの重量平均分子量は49,000、分散度は2.05であった。得られたPPSのNa含有量は3ppm、100°C~330°Cの加熱時重量減少率は0.078であった。また、得られたPPSのポリフェニレンスルフィド構造単位1モルあたりに対するアミノ基含有量は0.15モルであった。結果を表2に示す。実施例2~6原料を表2に示すように変更した以外は実施例1と同様に実施し、黒色固体を得た。結果を表2に示す。実施例1~6の結果から、アルカリ金属およびガス発生量の少ない反応性官能基含有ポリフェニレンスルフィドが得られたことがわかる。比較例1スルフィド化合物bを添加していない以外は実施例1と同様に実施し、黒色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。結果を表2に示す。得られたポリマーPPSの官能基は検出されず、測定範囲外0.01以未満であった。この結果からスルフィド化合物bを用いない環状ポリフェニレンスルフィドの反応では得られるポリフェニレンスルフィドに含まれる官能基が非常に少ないことがわかる。比較例2スルフィド化合物bのかわりにイオン性の開始剤であるチオフェノールのナトリウム塩1.0モル加えた以外は実施例1と同様に実施し、黒色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。結果を表2に示す。環状ポリアリーレンスルフィドの開環重合に際し、公知の開環重合触媒であるイオン性化合物を用いる方法では、得られるポリアリーレンスルフィドに多量のアルカリ金属が含有されることがわかる。実施例7参考例1で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物50gおよび、該環状PPS組成物のポリフェニレンスルフィド構造単位1モル当たりに対し、ビス4-アミノフェニルスルフィドを250mg0.25モルを、留出管および撹拌翼を取り付けたガラス製の試験管に仕込み、減圧および窒素置換を3回繰り返した。窒素雰囲気下で試験管にバンドヒーターを巻き340°Cに温調して120分間加熱した後、減圧し、圧力0.1kPaでさらに10分間加熱した。その後、放圧し、ヒーターを取り外し室温まで冷却し茶色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。結果を表3に示す。ポリフェニレンスルフィド構造単位1モルあたりに対するアミノ基含有量は0.14モルであった。実施例8、9、比較例3原料および反応条件を表3に示すように変更した以外は実施例7と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表3に示す。実施例8において、ポリフェニレンスルフィド構造単位1モルあたりに対するヒドロキシル基含有量は0.20モルであった。実施例9において、ポリフェニレンスルフィド構造単位1モルあたりに対するサリチル基含有量は0.09モルであった。比較例3において、得られたポリマーPPSの官能基は検出されず、測定範囲外0.01以未満であった。比較例4比較例3で得られたPPS48gとNMP500mlを1lオートクレーブに仕込み、230°Cで30分撹拌した。得られたスラリーをろ過し、回収物に対してNMP洗浄3回および水洗浄3回を行い、さらにメタノールリンスした後、100°Cで12時間真空乾燥し、粉末状のPPSを得た。得られた粉末状PPSの重量平均分子量は47,000、分散度は2.32であることがわかった。この粉末状PPSを、前記ポリアリーレンスルフィドの反応性試験で示した手順に従いMFR測定を実施した。MFRは180g/10分であった。結果を表4に示す。比較例5比較例4で得られた粉体状PPSにKBM303をドライブレンドした以外は比較例4と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは245g/10分で、比較例4に対する増粘比は0.73であった。結果を表4に示す。実施例10実施例7で得られたPPS48gとNMP500mlを1lオートクレーブに仕込み、230°Cで30分撹拌した。得られたスラリーをろ過し、回収物に対してNMP洗浄3回および水洗浄3回を行い、さらにメタノールリンスした後、100°Cで12時間真空乾燥し、粉末状のPPSを得た。得られた粉末状PPSの重量平均分子量は50,000、分散度は2.25であることがわかった。この粉末状PPSを比較例4と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは357g/10分であった。結果を表4に示す。実施例11実施例10で得られた実施例7の粉体状PPSにKBM403をドライブレンドした以外は実施例10と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは317g/10分で、実施例10に対する増粘比は1.13倍であった。結果を表4に示す。実施例12実施例9で得られたPPS48gとNMP500mlを1lオートクレーブに仕込み、230°Cで30分撹拌した。得られたスラリーをろ過し、回収物に対してNMP洗浄3回および水洗浄3回を行い、さらにメタノールリンスした後、100°Cで12時間真空乾燥し、粉末状のPPSを得た。得られた粉末状PPSの重量平均分子量は56,000、分散度は2.43であることがわかった。この粉末状PPSを実施例10と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは565g/10分であった。結果を表4に示す。実施例13実施例12で得られた実施例9の粉体状PPSにKBM303をドライブレンドした以外は実施例12と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは451g/10分で、実施例12に対する増粘比は1.25倍であった。結果を表4に示す。比較例4、5から、末端の検出されないPPSを用いた場合、シランカップリング剤を用いても増粘せず、むしろ粘度低下が見られた。実施例10、11より、アミノ末端を有するPPSを用いた場合、シランカップリング剤の添加により増粘効果が見られる。実施例12、13より、サリチル末端を有するPPSを用いた場合、シランカップリング剤の添加により増粘効果が見られる。これらの結果から、環状ポリフェニレンスルフィドの重合時に導入された官能基末端が、シランカップリング剤と反応して増粘したことがわかる。比較例6参考例1で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物2gを、ガラス製アンプルに仕込み、アンプル内を窒素で置換した。340°Cに温調した電気炉内にアンプルを設置し、55分間加熱した後、減圧し、圧力0.1kPaでさらに5分間加熱した。その後放圧し、アンプルを取り出し室温まで冷却し、茶色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。HPLC測定の結果、環状ポリフェニレンスルフィドのPPSへの転化率は98.4であることがわかった。結果を表5に示す。GPC測定の結果、得られたPPSの重量平均分子量は80,000、分散度は2.41であることがわかった。得られた生成物のNa含有量は3ppm、100°C~330°Cの加熱時重量減少率は0.003であった。結果を表4に示す。実施例14~16原料を表5に示すように変更した以外は比較例6と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表5に示す。実施例17原料を表5に示すように変更し、重合条件を0.1kPaで60分間減圧条件とした以外は比較例6と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表5に示す。比較例7参考例4で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物2gを、ガラス製アンプルに仕込み、アンプル内を窒素で置換した。340°Cに温調した電気炉内にアンプルを設置し55分間加熱した後、減圧し、圧力0.1kPaで5分間加熱した。その後、放圧し、アンプルを取り出し、室温まで冷却し、茶色固体を得た。結果を表5に示す。実施例18、19原料を表5に示すように変更した以外は比較例6と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表5に示す。比較例8参考例4で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物100gを留出管および撹拌翼を取り付けたガラス製の試験管に仕込み、減圧および窒素置換を3回繰り返した後、電気炉内に試験管を設置した。250°Cで20分加熱しながら攪拌し、340°Cへ昇温し225分加熱した後に、減圧し圧力0.1kPaでさらに15分間加熱した。その後、放圧し、試験管を取り出し、室温まで冷却し、茶色固体を得た。生成物は1-クロロナフタレンに250°Cで全溶であった。結果を表5に示す。実施例20原料を表5に示すように変更した以外は比較例8と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表5に示す。実施例14~20の結果から、目的とした分子量分布が狭く、ガス発生量が少ない反応性官能基含有ポリフェニレンスルフィドが得られていることがわかる。また、窒素雰囲気下で重合を実施した実施例1~6と比較して、窒素雰囲気下後に減圧とすることでガス発生量が少なくなることがわかる。比較例7と実施例18、19の結果から、反応時間が短い場合でも、スルフィド化合物を加えた場合は転化率が高いことがわかる。実施例17から、いきなり減圧条件で反応を行った場合でも反応性官能基含有ポリフェニレンスルフィドが得られるが、常圧条件や常圧で反応後に減圧とした条件と比較して、添加したスルフィド化合物量に対する反応性官能基含有量が大幅に少なくなっていることがわかる。これは減圧によりスルフィド化合物が系外へ流出していることが考えられる。常圧条件での反応、もしくは常圧条件での反応後に減圧条件で反応することが反応性官能基の含有量向上のためにはより好ましいことがわかる。実施例18~20の結果より、環状ポリアリーレンスルフィドa中の環状ポリアリーレンスルフィド濃度が低下した場合、得られたPPSポリマー中の反応性官能基の含有量が低下傾向であることがわかる。比較例9参考例4で得られた環状ポリフェニレンスルフィド組成物100gを留出管および撹拌翼を取り付けたガラス製の試験管に仕込み、減圧および窒素置換を3回繰り返した後、電気炉内に試験管を設置した。250°Cで20分加熱しながら攪拌し、340°Cへ昇温して330分加熱した後に、減圧して圧力0.1kPaでさらに30分間加熱した。その後、放圧し、試験管を取り出し、室温まで冷却し、茶色固体を得た。結果を表6に示す。実施例21~24原料および反応条件を表6に示すように変更した以外は比較例8と同様に実施し、茶色固体を得た。結果を表6に示す。比較例8および9の結果から、重合時間を長くして転化率をより向上させた方が、得られたPPSポリマーの分子量も向上していることがわかる。実施例22~24の結果から、系外へ流出しにくいスルフィド化合物オリゴマーを用いた方が、得られたPPSポリマーの官能基含量が向上しており、官能基の導入効率が高くなることがわかる。実施例25実施例21で得られたPPS50gとN-メチルピロリドン500mlを1lオートクレーブに仕込み、230°Cで30分撹拌した。得られたスラリーをろ過し、回収物に対してNMP洗浄3回および水洗浄3回を行い、メタノールリンスした後、150°Cで6時間真空乾燥し、粉末状のPPSを得た。得られた粉末状PPSの重量平均分子量は22,000、分散度は2.24であった。この粉末状PPSを比較例4と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは6690g/10分であった。結果を表7に示す。実施例26粉体状PPSにKBM303をドライブレンドした以外は実施例25と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは6250g/10分で、実施例25に対する増粘比は1.07倍であった。結果を表7に示す。実施例27粉体状PPSにKBE9007をドライブレンドした以外は実施例25と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは4520g/10分で、実施例25に対する増粘比は1.48倍であった。結果を表7に示す。実施例28実施例24で得られたPPS50gとN-メチルピロリドン500mlを1lオートクレーブに仕込み、230°Cで30分撹拌した。得られたスラリーをろ過し、回収物に対してNMP洗浄3回および水洗浄3回を行い、メタノールリンスした後、150°Cで6時間真空乾燥し、粉末状のPPSを得た。得られた粉末状PPSの重量平均分子量は23,000、分散度は2.28であった。この粉末状PPSを比較例4と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは6510g/10分であった。結果を表7に示す。実施例29粉体状PPSにKBM303をドライブレンドした以外は実施例28と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは4280g/10分で、実施例28に対する増粘比は1.52倍であった。結果を表7に示す。実施例30粉体状PPSにKBE9007をドライブレンドした以外は実施例28と同じ条件でMFR測定を実施した。MFRは5920g/10分で、実施例28に対する増粘比は1.10倍であった。結果を表7に示す。実施例25~30の結果から、アミノ基との反応性が高くカルボキシル基との反応性が低いイソシアネート基を有するシランカップリング剤KBE9007を用いた場合、アミノ基を導入したPPSを用いたPPSの増粘率が高く実施例27、カルボキシル基を導入したPPSの増粘率が低い実施例30ことがわかる。同様に、カルボキシル基との反応性が高くアミノ基との反応性が低いシクロヘキシル系エポキシ基を有するシランカップリング剤KBM303を用いた場合、カルボキシル基を導入したPPSを用いたPPSの増粘率が高く実施例29、アミノ基を導入したPPSの増粘率が低い実施例26ことがわかる。この結果からも、目的とした官能基がPPSへ導入されたことがわかる。"