ネットワーク内のノードにおいて呼アドミッションを制御するための通信装置であって、前記ノードにおいて1つ又は複数の現在の呼の機能停止率を得る手段と、前記ノードにおいてアドミッション要求の遮断率を得る手段と、前記機能停止率及び前記遮断率に応じて負荷しきい値を調整する手段と、前記ノードにおいて現在のネットワーク負荷の推定値を得る手段と、前記推定された現在の負荷及び前記負荷しきい値に応じて前記ノードにおいて呼のアドミッションを制御する手段と、を備える、ネットワーク内のノードにおいて呼アドミッションを制御するための通信装置。前記機能停止率は、最低限のサービス品質要件を現在満たしていない接続されたユーザーの割合を含む、請求項1に記載の通信装置。前記機能停止率は、少なくとも必要最低限のデータレートを現在受信していない接続されたユーザーの割合を更に含む、請求項2に記載の通信装置。前記負荷しきい値を調整する手段は、前記得られた機能停止率が所定の最大機能停止値よりも大きい場合、前記負荷しきい値を第1の値だけ低減するように構成される、請求項1~3のいずれか1項に記載の通信装置。前記負荷しきい値を調整する手段は、前記得られた機能停止率が所定の最小機能停止値よりも小さい場合、前記負荷しきい値を第2の値だけ増大するように構成される、請求項1~4のいずれか1項に記載の通信装置。前記負荷しきい値を調整する手段は、前記得られた遮断率がゼロよりも大きい場合にのみ前記負荷しきい値を増大させるように更に構成される、請求項5に記載の通信装置。前記負荷しきい値を調整する手段は、である場合、前記負荷しきい値を前記第2の値だけ増大させ、ここで、は前記求められた遮断率であり、Poutage前記は得られた機能停止率であり、は所望される前記最小機能停止率であり、γは遮断対機能停止比であり、である場合に前記負荷しきい値を減少させるように更に構成される、請求項5又は6に記載の通信装置。前記第1の値及び前記第2の値のうちの少なくとも一方は前記得られた機能停止率に応じて計算される、請求項5~7のいずれか1項に記載の通信装置。前記遮断率を得る手段は、測定間隔中に、遮断されたアドミッション要求の数Nbk及び送信要求の総数Nrkを測定するように構成され、前記遮断率は、を用いて求められる、請求項1~8のいずれか1項に記載の通信装置。前記機能停止率を得る手段は、機能停止測定期間ΔT0中に測定された、最低限のサービス品質要件を現在満たしていないユーザーの割合を、しきい値調整期間ΔTthにわたって、を用いてブロック平均化するように構成され、ここで、である、請求項1~9のいずれか1項に記載の通信装置。前記機能停止率を得る手段は、機能停止測定期間ΔT0中に測定された、最低限のサービス品質要件を現在満たしていないユーザーの割合を、を用いて連続指数平均化するように構成され、ここで、0<β0≦1は平均化重みである、請求項1~10のいずれか1項に記載の通信装置。前記機能停止率を得る手段は、を用いて前記機能停止率を求めるように構成され、ここで、Titはサブフレームごとに更新されるベアラごとのスループット推定値であり、はベアラごとの必要なビットレートであり、Btはサブフレームt内に存在するベアラ数であり、指示関数Ixは以下のように定義される、請求項1~11のいずれか1項に記載の通信装置。前記ノードは基地局を含む、請求項1~12のいずれか1項に記載の通信装置。前記ネットワークは移動通信ネットワークを含む、請求項1~13のいずれか1項に記載の通信装置。前記移動通信ネットワークは、ロングタームエボリューションLTE標準規格に準拠するネットワークを含む、請求項14に記載の通信装置。ネットワーク内のノードにおける呼アドミッション制御において用いるための負荷しきい値を調整する方法であって、前記ノードにおいて1つ又は複数の現在の呼の機能停止率を得ることと、前記ノードにおいてアドミッション要求の遮断率を得ることと、前記機能停止率及び前記遮断率に応じて前記負荷しきい値を調整することと、を含む、ネットワーク内のノードにおける呼アドミッション制御において用いるための負荷しきい値を調整する方法。1つ又は複数のプログラマブルコンピューターデバイスが請求項1~15のいずれか一項に記載の通信装置として構成されるようにするための命令をコンピュータに実行させるプログラム。本発明の例示的な実施の形態は、上述した従来技術の問題のうちの幾つかに少なくとも部分的に対処することを企図している。本発明の第1の態様によれば、ネットワーク内のノードにおいて呼アドミッションを制御するための通信装置であって、前記ノードにおいて1つ又は複数の現在の呼の機能停止率を得る手段と、前記ノードにおいてアドミッション要求の遮断率blockingrate:呼損率を得る手段と、前記機能停止率outagerate:アウテージレート及び前記遮断率に応じて負荷しきい値を調整する手段と、前記ノードにおいて現在のネットワーク負荷の推定値を得る手段と、前記推定された現在の負荷及び前記負荷しきい値に応じて前記ノードにおいて呼のアドミッションを制御する手段と、を備える、ネットワーク内のノードにおいて呼アドミッションを制御するための通信装置が提供される。このため、負荷しきい値は、ネットワークのユーザーの体験に直接影響を及ぼすパラメーター、すなわち遮断率及び機能停止率に基づいて、アドミッション制御判定を行うときに、遮断と機能停止との間の所望のトレードオフを自動的に達成するように調整することができる。通信装置は、ネットワーク内の1つ又は複数の他の要素から、遮断率、機能停止率、及び現在のネットワーク負荷の推定値のうちの1つ又は複数を得るように構成することもできるし、これらのパラメーターのうちの1つ又は複数を、例えばネットワーク動作の測定値から自身で求めることによってこれらを得ることもできる。前記機能停止率は、最低限のサービス品質要件を現在満たしていない接続されたユーザーの割合として定義することができ、特に、前記機能停止率は、少なくとも必要最低限のデータレートを現在受信していない接続されたユーザーの割合として定義することができる。負荷しきい値の調整は、得られた機能停止率が所定の最大機能停止値よりも大きい場合に負荷しきい値を第1の値だけ低減することと、得られた機能停止率が所定の最小機能停止値未満である場合に負荷しきい値を第2の値だけ増大させることと、である場合に負荷しきい値を第2の値だけ増大させること、とを含むことができ、ここで、は得られた遮断率であり、Poutageは得られた機能停止率又は機能停止確率であり、は所望される最小機能停止率であり、γは遮断対機能停止比であり、の場合に負荷しきい値を減少させ、かつ/又はノードにおいて新たな呼要求の遮断が生じていると判断されるときのみ負荷しきい値を増大させることができる。第1の値及び第2の値は手動で予め定めることができ、等しい値でもよく、異なる値でもよい。代替的に、第1の値及び第2の値は、例えば、得られた機能停止率に基づいて、非常に大きな機能停止率を受ける場合に負荷しきい値をより迅速に低減することができるように、かつ/又は低い機能停止率を受ける場合に負荷しきい値をより迅速に増大させることができるように計算することができる。前記遮断率は、測定間隔中に、遮断されたアドミッション要求の数Nbk及び送信要求の総数Nrkを測定して式を用いることによって求めることができる。前記機能停止率は、機能停止測定期間ΔT0中に測定された、最低限のサービス品質要件を現在満たしていないユーザーの割合を、しきい値調整期間ΔTthにわたって、式を用いてブロック平均化することによって求めることができる。ここで、である。前記機能停止率は代替的に、機能停止測定期間ΔT0中に測定された、最低限のサービス品質要件を現在満たしていないユーザーの割合を、式を用いて連続指数平均化することによって求めることができる。ここで、0<β0≦1は平均化重みである。特にLTEネットワークに適用可能な更なる例では、スケジューラーは、次式を用いて機能停止率を得るのに用いることができる測定データを供給することができる。ここで、Titは、サブフレームごとに更新されるベアラごとのスループット推定値であり、はベアラごとの必要なビットレートであり、Btはサブフレームt内に存在するベアラ数であり、指示関数Ixは以下のように定義される。ノードは基地局とすることができ、特に、ノードは移動通信ネットワーク内の基地局とすることができる。幾つかの実施態様によれば、移動通信ネットワークはLTE標準規格に準拠する。本発明の別の態様によれば、ネットワーク内のノードにおける呼アドミッション制御において用いるための負荷しきい値を調整する方法であって、ノードにおいて1つ又は複数の現在の呼の機能停止率を得ることと、ノードにおいてアドミッション要求の遮断率を得ることと、機能停止率及び前記遮断率に応じて前記負荷しきい値を調整することとを含む、ネットワーク内のノードにおける呼アドミッション制御において用いるための負荷しきい値を調整する方法が提供される。本発明の別の態様によれば、1つ又は複数のプログラマブルコンピューターデバイスが上記の通信装置のうちのいずれかとして構成されるようにするためのコンピューター実施可能命令を含むコンピューター実施可能製品が提供される。本発明は、開示される全ての方法の場合に、対応する装置において処理するための対応するコンピュータープログラム又はコンピュータープログラム製品、機器自体ユーザー機器、ノード又はその構成要素及び機器を更新する方法を提供する。次に、本発明の例示的な実施形態を、例として、添付の図面を参照しながら説明する。概説図1は移動セルラー電気通信システム1を概略的に示しており、その通信システムでは、移動電話MT3-0、3-1及び3-2のユーザーが基地局5-1又は5-2のうちの1つ及び電話網7を介して他のユーザー図示せずと通信することができる。移動電話3と基地局5との間の無線リンクのために、複数のアップリンク通信リソース及びダウンリンク通信リソースサブキャリア、タイムスロット等が利用可能である。この実施形態では、基地局5は、移動電話3に送信されることになるデータ量に応じて、各移動電話3にダウンリンクリソースを割当てる。同様に、基地局5は、移動電話3が基地局5に送信しなければならないデータの量及びタイプに応じて、各移動電話3にアップリンクリソースを割当てる。基地局は一般的に、要求されるサービスごとに無線ベアラを確立することによって、移動電話にサービスを提供する。例えば、ビデオデータを搬送するために1つの無線ベアラが規定される場合があり、オーディオデータを搬送するために1つの無線ベアラが規定される場合があり、バースト状のウェブトラフィックを搬送するために1つの無線ベアラが規定される場合がある等である。無線ベアラによって搬送されるデータのタイプに関連付けられるサービス品質に応じて、種々のタイプの無線ベアラが規定される。例えば、ビデオトラフィック又はオーディオトラフィックのために用いられる無線ベアラは、インターネットトラフィックに用いられる無線ベアラよりも高いクラスにおいて提供される場合がある。なぜなら、ユーザーは、インターネットトラフィックに伴う遅延については許容できても、ビデオデータの配信における遅延を許容することはできないからである。新たな接続を確立する時点で、必要とされるサービスに所望のサービス品質を提供することになる無線ベアラが確立される。新たな接続が確立されることになるとき、基地局5は、所望のサービスを提供できるリソースを確保しなくてはならず、かつ既存の接続のサービスに影響を及ぼすことなく、サービスを提供できるようにしなければならない。これを達成することを可能にするために、基地局5は、基地局5に対する既存の負荷に基づいてネットワークへの新たな接続のアドミッションを制御する。新たな呼は、基地局5に対する既存の負荷及び新たな接続によって生じる予測負荷が負荷しきい値ρth未満である場合にのみ、ネットワークに入ることを許容される。この実施形態では、負荷しきい値ρthは、システムにおける呼の遮断率blockingrate又は遮断確率及びサービス品質QoSの測定値に基づいて調整される。遮断率又は遮断確率は、基地局5において、行われた呼試行の数と、遮断された呼の数とをカウントすることによって求められる。本実施形態において用いられるQoS測定は、機能停止outageの測定値に基づく。機能停止の確率、又は機能停止率outagerateは、現在最低QoS要件を満たしていない接続ユーザーの割合として定義される。これによって、連続的に測定及び更新することができ、かつシステムが過負荷に近づくとともに滑らかに増加する傾向にあるQoSの測定値が得られる。これによって、基地局において多数の呼が遮断される前に措置を講じ、ネットワークのユーザーに対する影響を低減することができる。通常、システムが既に重度に過負荷となっているときしか呼損は生じないので、この方法は、呼損数をQoSの表示として用いることに依拠するQoS測定方法を上回る利点を有する。なぜなら、呼損数をQoS表示として用いる方法では、複数の呼損を受けているとき呼損数に基づいて過負荷の始まりを検出し、これによってシステムが重度に過負荷になるのを回避することは困難であるからである。さらに、遮断確率又は遮断率及びQoSはともに、ネットワークに対するユーザーの経験と直接関係している。このため、しきい値の調整がネットワークのユーザー経験と直接依拠するように、これらの量の測定値を用いてρthの設定を制御することは、有効である。基地局図4は、図1に示される各基地局5の主要構成要素を示すブロック図である。図に示されるように、各基地局5は送受信機回路部31を備え、送受信機回路部31は、1つ又は複数のアンテナ33を介して、移動電話3に対し信号を送受信するように動作可能であり、かつ、ネットワークインターフェース35を介して、電話網7に対し信号を送受信するように動作することができる。コントローラー37が、メモリ39に格納されるソフトウェアに従って、送受信機回路部31の動作を制御する。ソフトウェアは、中でも、オペレーティングシステム41と、しきい値計算モジュール43と、遮断率blockingrate計算モジュール44と、機能停止率計算モジュール45と、負荷推定器モジュール46と、アドミッション制御モジュール47とを含む。オペレーティングシステム41は、基地局の動作を制御するように動作可能である。しきい値計算モジュール43は、本発明に従ってアドミッション制御判定において用いる負荷しきい値を計算するように動作可能である。遮断率計算モジュール44及び機能停止率計算モジュール45は、それぞれ、現在の遮断率及び現在の機能停止率を計算し、これらは負荷しきい値を計算するのに用いるしきい値計算モジュール43に供給される。負荷推定器モジュール46は、既存の無線ベアラ及び新たに要求された無線ベアラのための負荷推定値を求め、これらの負荷推定値をアドミッション制御モジュール47に報告する役割を果たす。アドミッション制御モジュール47は、負荷推定器モジュール46によって求められた負荷推定値をしきい値計算モジュール43によって計算された負荷しきい値とともに用いて、要求された新たな無線ベアラを許可するか否かを判断するか、輻輳制御するか、又はセル間で移動電話3を負荷分散する役割を果たす。上記の説明では、基地局5は、理解を容易にするために、複数の別々のモジュールしきい値計算モジュール43、遮断率計算モジュール44、機能停止率計算モジュール45、負荷推定器モジュール46、アドミッション制御モジュール47等を有するものとして説明されている。これらのモジュールは、或る応用形態の場合、例えば、本発明を実施するために既存のシステムが変更された場合には、このようにして設けられてもよいが、他の応用形態、例えば、最初から本発明の特徴を念頭に置いて設計されるシステムでは、これらのモジュールはオペレーティングシステム又はコード全体の中に組み込むことができるので、これらのモジュールは別個の実体として区別可能でない場合もある。しきい値調整方法しきい値調整方法の基本的なメカニズムが図2に示されている。このメカニズムは、しきい値計算モジュール43に、アドミッション制御判定において用いられることになる負荷しきい値を求めるために実装される。構成可能な測定間隔ΔTth例えば約60秒にわたって、現在の遮断率及び機能停止率が遮断率計算モジュール44及び機能停止率計算モジュール45によって推定される。測定された遮断率及び機能停止率が、図2において遮断領域blockingregionとラベル付けされた領域内にある場合、負荷しきい値ρthは、小量だけ増大され、基地局5における遮断率を低減しようとする。一方、測定された遮断率及び機能停止率が、機能停止領域内にある場合、負荷しきい値ρthは、小量だけ減少され、機能停止を低減しようとする。経時的に、システムは遮断領域と機能停止領域との間の境界上のどこかの点に収束する傾向を有する。システムが収束する正確な点は、提供されるトラフィックのレベルに依拠している。ここで、提供されるトラフィックは、システムにアクセスすることを望む全てのユーザーの要件を満たすためにネットワークが提供しなくてはならない総スループットである。遮断領域と機能停止領域との間の境界は、ネットワークオペレーターによって設定することができる3つのパラメーターによって制御される。第1のパラメーターは、次式で表される。このパラメーターは、任意の環境下で許容することができる最大機能停止率を表す。測定された機能停止率が第1のパラメーター、即ち、よりも高い場合、負荷しきい値ρthは常に減少される。このパラメーターの目的は、提供されるトラフィックが非常に高い場合に機能停止率が高くなりすぎることを阻止することである。提供されるトラフィックが非常に高い状況において、アルゴリズムは機能停止率をに維持し、提供されるトラフィックが増大するとともに遮断が増加するのを可能にする。は0と1との間の値である。第2のパラメーターは次式で表される。測定された機能停止率がこのレベル未満である場合、機能停止率は、無視できるほど低いと仮定され、遮断が生じた場合、しきい値ρthは常に増大される。これは、提供されるトラフィックが低く、システムが軽負荷である場合、いずれの呼も遮断する理由がほとんど又は全くなく、このため、いかなる遮断イベントも、結果としてしきい値の増大をもたらすべきであるという仮定に基づいている。第2のパラメータ、即ち、は0と1との間の値であり、よりも小さい。最後のパラメーターは、遮断対機能停止比γである。これによって、オペレーターは、遮断率と機能停止率との間の必要とされるバランスを制御することが可能になる。各更新において、アルゴリズムはPblockingをと効果的に比較し、いずれがより大きいかに従って負荷しきい値ρthを調整する。このため、γを低減することによって遮断率が低減するとともに機能停止率を増大させ、他方、γを増大させることによって、遮断率を増大させるとともに機能停止率を低減させることができる。γは任意の非負値とすることができる。このパラメーターは、提供されるトラフィックが増大するとともに、遮断率を低減するために、より高い機能停止率を許容できることを意味している。必要な場合、γはゼロに設定することができる。この場合、γは効果を有せず、アルゴリズムは、機能停止率を未満に保ちながら、遮断率を最小にしようとすることになる。機能停止領域において、負荷しきい値ρthが次式を満足していないものとする。この場合、負荷しきい値ρthは、遮断が生じている場合にのみ減少される。これは、提供されるトラフィック負荷が非常に低いときに、しきい値がゼロに向かっていくことを回避するのに役立つ。しきい値調整方法が、図3のフローチャートにおいて示されている。フローチャートに示す方法は、各測定間隔の最後に処理される。及びは、それぞれ、k番目の測定間隔の最後に推定される機能停止率及び遮断率である。ρthkはk番目の測定間隔の開始時の負荷しきい値である。δρup及びδρdownは、調整率を制御するステップサイズパラメーターである。これらのパラメーターはともにゼロよりも大きい。ρthの最大許容値及び最小許容値を設定するパラメーターは、それぞれ次式で表される。及びこれらのパラメーターは、しきい値調整アルゴリズムの動作範囲を制限するのに用いることができる。図3に示すように、しきい値調整方法の処理は、判定ブロック22における、機能停止率計算モジュール45によって求められた測定された機能停止率、即ち、が、最大許容可能機能停止率よりも大きいか否かの判断から開始する。であることが判断された場合、処理はブロック34に進み、ブロック34において、負荷しきい値はδρdownだけデクリメントされる。そうでない場合、ブロック24に進み、遮断率計算モジュール44によって求められた遮断率がゼロより大きいすなわち何らかの遮断が生じているか否かが判断される。遮断が生じていない場合、処理はブロック30に進み、現在の負荷しきい値に対し何ら変更が行われない。遮断が生じている場合、処理はブロック26に進む。次に、であるか否かに関して判断が行われる。である場合、処理はブロック32に進み、しきい値はδρupだけインクリメントされ、そうでない場合、に関する最終的な比較が行われる。がよりも大きい場合、処理はブロック32に進み、しきい値がインクリメントされ、がよりも大きくない場合、処理はブロック34に進み、しきい値はδρdownだけデクリメントされる。最終的に、ブロック36において、調整された負荷しきい値が所望の範囲内にとどまっていることを確保するための検査が行われ、とどまっていない場合、負荷パラメーターが適宜又はに調整される。遮断率計算遮断率即ち、数42で表される。遮断率の測定は、単に、測定間隔中に行われた遮断されたアドミッション要求の数を測定し、遮断された要求の数とアドミッション要求の総数とを比較することによって達成することができる。より正式には、Nrkがk番目の測定期間中に行われたACアドミッション要求の総数であり、Nbkがアドミッション制御モジュール47によって遮断されたこれらの試行の数である場合、遮断率blockagerate計算モジュール44において、遮断率、即ち、数43が以下のように計算される。Nrk=0の場合すなわち、アドミッション制御要求が存在しない場合、であることに留意されたい。機能停止率計算機能停止率は、現在自身のサービス品質QoS要件を達成していないベアラの割合として上記で定義されている。QoS要件を表す又は近似する1つの方法は、必要とされるデータレートRreqとして表すことであり、ベアラが現在達成しているスループットがRreqよりも低い場合に、このベアラが機能停止しているとみなされるようにする。この方法で機能停止を測定することの1つの潜在的な問題は、この方法が測定期間に依拠することである。例えば、呼が60秒続くと仮定する。最初の30秒の間、ユーザーは必要とされるレートの95を得る。最後の30秒の間、ユーザーは必要とされるレートの110を得る。機能停止が、例えば10秒おきに測定される場合、このユーザーは50の時間機能停止していることになる。しかし、機能停止が60秒おきに測定される場合、呼にわたる平均獲得レートが、必要とされるレートよりも大きいため、このユーザーは全く機能停止していないことになる。通常、測定される機能停止は、測定期間が増大するとともに減少する可能性が高い。なぜなら、スループットが必要とされるレートよりも大きい値に平均化されることになる見込みが増えるためである。機能停止を測定する正しい期間は存在しない。しかしながら、測定期間を選択する1つの方法は、機能停止がユーザーにとって知覚可能なものとなるのにかかる長さがどの程度であるかを検討することである。例えば、ストリーミングサービスの場合、これは約数秒であり得る。当業者であれば、提供されるサービスのタイプに応じて、様々な測定期間が適切であることを理解できるであろう。次に、機能停止率計算モジュール45において機能停止を測定し、機能停止率を計算する2つの可能な方法を説明する。この方法は、LTE標準規格に従って施行された無線通信標準規格において用いるのに特に適している。直接スループット測定持続時間ΔT0秒の各機能停止測定期間中に、各ベアラについて以下の量が収集されると仮定する:Siベアラiについて送達される総ビット数。Aiベアラiが送信するデータを有するすなわちキューが空でないサブフレーム数。の場合、ベアラは機能停止しているとみなされる。ここで、はビット/サブフレーム単位の必要とされるビットレートである。を、n番目の機能停止測定期間中に機能停止しているベアラの割合とする。を、しきい値調整期間ΔTthにわたってブロック平均化しblockaveraged、以下のようにを得ることができる。ここで、である。代替的に、ブロック平均化の代わりに、連続指数平均化を適用することができる。すなわち、であり、ここで、0<β0≦1は平均化重みである。ΔTthにわたる平均化は推定値を平滑化するが、これは機能停止測定期間を拡張することと等価ではないことに留意されたい。なぜなら、ベアラが機能停止しているか否かに関する判定が依然としてΔT0秒おきに行われるためである。この方式の不利な点は、この方式がベアラごとにSi、Ai、及びを格納するメモリを必要とすることである。スケジューラーからのスループット測定FromSchedulerThroughputMeasurement:LTEシステムにおいて、無線リソースの個々のベアラへの割当は、MACスケジューラーによって制御される。通常、MACスケジューラーは、比例公平PFProportionalFairスケジューリングアルゴリズム、又はその派生物を用いる。PFに基づくスケジューラーは、各ベアラについてスループット推定値Titを維持し、この推定値は、通常、指数平均化によってサブフレームごとに更新される。任意のサブフレームにおいて、の場合、ベアラは機能停止しているとみなすことができる。Btを、サブフレームt内に存在するベアラ数とする。このとき、を以下のように推定することができる。ここで、指示関数Ixは以下のように定義される。この方法の利点は、実施がより単純であり、追加のメモリ記憶装置がほぼ不要であることである。不利な点は、機能停止測定期間が、Titについて用いられる平均化の時定数によって有効に制御されることである。最も良好なスケジューラー性能を与える平均化期間は機能停止測定に最適でない場合がある。変更形態及び代替形態上記で、幾つかの詳細な実施形態が説明されてきた。当業者であれば理解できるように、上記の実施形態において具現される発明から依然として利益を享受しながら、上記の実施形態に対して複数の変更形態及び代替形態を実施できる。例示としてのみ、ここで、これらの変更形態及び代替形態のうちの幾つかを説明する。上記の実施形態例は、計算された機能停止パラメーターを用いるものとして説明されてきたが、上述したしきい値制御方法は、機能停止確率の代わりに呼損確率が用いられるシステムにも等しく適用可能であることが認識されよう。図2における機能停止領域と遮断領域との間の境界は、3つの直線セグメントで示されているが、柔軟性を増大させるために、3つよりも多くのセグメント必要に応じて更なるパラメーターが加えられるの観点で定義することができる。代替的に、境界は、Poutage及びPblockingを関係付ける連続関数の観点で定義することができ、例えば、である。ここで、A>0及び0<C<1は構成可能なパラメーターである図5参照。別の可能な拡張は、ステップサイズパラメーターδρup及びδρdownに関する。過負荷の状態から迅速に回復するために、機能停止率が高い場合、より大きな値のδρdownを用いることが有利な場合がある。同様に、提供される負荷が低いとき、遮断イベントがまれであるので、しきい値が低速に増大する場合があり、このため、機能停止率が低い場合、より大きな値のδρupを用いることが有利である場合がある。幾つかの可能な解決法は以下の通りである:機能停止率が高いとき、例えばのとき、より大きな値のδρdownを用いる。機能停止率が低いとき、例えばのとき、より大きな値のδρupを用いる。δρdownをに比例させる又はこれの他の増大関数にするδρupを1-に比例させる又は1-これの何らかの他の増大関数にするδρup及びδρdownの大きさを、観察された測定値すなわち点から遮断/機能停止境界上の最も近い点までの距離に比例させる又はこの距離の何らかの他の増大関数にする。図3によれば、遮断が生じていない場合、この場合には低い機能停止率は過剰な遮断ではなく提供されるトラフィックが低いことを示すので、機能停止率が低い場合であっても負荷しきい値は増大されない。一方、幾つかの実施態様では、この場合にしきい値を増大されることもできる。なぜなら、上述したように、そうでない場合、しきい値は収束するのに時間がかかる場合があるためである。これを達成する1つの可能な方法は、の場合にしきい値をおそらくδρupよりも小さい量だけ増大させることである。幾つかの実施態様では、アドミッション要求の異なるタイプ間を区別することが望ましい場合がある。例えば、近傍のセルからハンドオーバーされるユーザーについて、新たな呼よりも高いアドミッション制御しきい値を用いることが一般的な慣例である。これは、単一の適応的なしきい値を維持し、次に構成可能な固定オフセットをこのしきい値に適用し、異なるタイプのアドミッション要求に対応する一組のしきい値を得ることによって、しきい値調整アルゴリズムに適応させることができる。この場合、固定オフセットを付加した後に、及びによって範囲集合に制限を適用することが好ましい場合がある。さらに、LTE標準規格に従って実施されるような幾つかのシステムでは、ユーザー又はより具体的にはベアラは品質クラスインジケーターQCIに従って分類され、このQCIによって、ユーザーがサービングされるべきQoSが決まる。この場合、QCIごとに別個のアドミッションしきい値を維持することが適切である場合がある。これを行う1つの方法は、QCIごとに、しきい値調整アルゴリズムの別個のインスタンスを実施することである。上記の実施形態では、移動電話ベースの電気通信システムが説明されてきた。当業者であれば理解できるように、本出願において記述されるアドミッション制御技法は、任意の通信システムにおいて利用できる。一般的な場合には、基地局及び移動電話は、互いに通信する通信ノード又は通信デバイスとみなすことができる。他の通信ノード又は通信デバイスは、アクセスポイント、及び、例えば、携帯情報端末、ラップトップコンピューター、ウェブブラウザ等のユーザーデバイスを含むこともできる。上記の実施形態では、複数のソフトウェアモジュールが説明された。当業者であれば理解するように、それらのソフトウェアモジュールは、コンパイル済みの形式又は未コンパイルの形式において与えることもでき、コンピューターネットワークを介して信号として、又は記録媒体において基地局に供給することもできる。さらに、このソフトウェアの一部又は全部によって処理される機能は、1つ又は複数の専用のハードウェア回路を用いて処理することもできる。しかしながら、ソフトウェアモジュールを使用することによって、その機能を更新するために基地局5を更新することが容易になるので、ソフトウェアモジュールを使用することが好ましい。同様に、上記の実施形態は送受信機回路部を利用したが、送受信機回路部の機能のうちの少なくとも幾つかはソフトウェアによって処理することができる。上記の実施形態では、遮断率及び機能停止率の推定を計算するための複数の異なる技法が説明されてきた。遮断率計算機及び機能停止率計算機は、上述した技法のうちの任意のものを用いるように構成することができ、情報/測定値に応じて、用いられる方法を選択することができる。上記の実施形態では、基地局がアドミッション制御を処理した。他の実施形態では、他の通信ノードがアドミッション制御を処理することもできる。そのような他の通信ノードは、コアネットワークの一部を形成することもできるし、基地局とコアネットワークとの間のゲートウェイデバイス内に位置することもできる。種々の他の変更は当業者には明らかであり、ここでは、これ以上詳しくは説明しない。