被処理鋼板の上に、亜鉛めっき結晶の板面の積層方向で見たときの、亜鉛めっき結晶の平均ステップ間隔が010μm以下である電気亜鉛めっき層を具えることを特徴とする電気亜鉛めっき鋼板。本発明は、上記の現状に鑑み開発されたもので、電気亜鉛めっき層の適正化を図ることによって、電気亜鉛めっき形成の前後に特別な処理を必要とすることなく、リン酸塩処理性に優れた電気亜鉛めっき鋼板を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、被処理鋼板の上に形成された亜鉛めっき層について、鋼板の厚さ方向で見たときの、亜鉛めっき結晶の平均ステップ間隔を010μm以下とすることで、前記亜鉛めっきが鋼板の厚さ方向に微細な凹凸を有することとなり、電気亜鉛めっき層の化成処理性が向上するため、優れたリン酸塩処理性が実現できることを見出した。本発明は、このような知見に基づきなされたもので、その要旨は以下の通りである。被処理鋼板の上に、亜鉛めっき結晶の板面の積層方向で見たときの、亜鉛めっき結晶の平均ステップ間隔が010μm以下である電気亜鉛めっき層を具えることを特徴とする電気亜鉛めっき鋼板。本発明によれば、電気亜鉛めっき形成の前後に特別な処理を必要とすることなく、従来の電気亜鉛めっき鋼板に比べてリン酸塩処理性に優れた電気亜鉛めっき鋼板を提供することが可能となる。以下、図面を参照しながら本発明について説明する。本発明による電気亜鉛めっき鋼板は、被処理鋼板の上に電気亜鉛めっき層を具える。そして本発明は、前記電気亜鉛めっき層について、図1に示すように、亜鉛めっき結晶の板面の積層方向TZn結晶の場合、一般的には<0001>方向で見たときの、亜鉛めっき結晶1の平均ステップ間隔Sが010μm以下であることを特徴とする。前記亜鉛めっき結晶1の平均ステップ間隔Sが010μm以下と小さくなる結果、Znめっき結晶表面には結晶ステップのエッジが多く存在することになる。これらのステップエッジはエネルギーが高いため、1リン酸塩結晶の核生成サイトとなりやすく、さらに、2リン酸塩の核生成につながるZnの溶解が活発となるなどの理由から、優れたリン酸塩処理性が実現できるものと推察される。本発明で言うところの、前記亜鉛めっき結晶のステップとは、原子レベルでの原子の積層のことではなく、加速電圧05kVの走査電子顕微鏡で観察することのできる結晶の積層構造のことである。前記亜鉛めっき結晶1の平均ステップ間隔Sとは、図1に示すように、亜鉛めっき結晶のそれぞれのステップ間隔S1S9の平均値のことである。本発明では、LEO社の走査電子顕微鏡LEO1530を用い、加速電圧05kV、ET検出器、倍率5万倍で、めっき表面のSEM像を撮影した。Znめっき結晶の板面の積層方向対して、図1に示すようにして平均ステップ間隔を求めた。このようにして求めた10視野の測定結果の平均値を、平均ステップ間隔とした。本発明では、前記亜鉛めっき結晶1の平均ステップ間隔Sを010μm以下としているが、前記平均ステップ間隔Sが010μmを超える場合、該平均ステップ間隔Sが大きくなりすぎるために、電気亜鉛めっき層の化成処理性が十分に得られず、優れたリン酸塩処理性を得ることができない。従来の電気亜鉛めっき鋼板の場合、図2に示すように、めっき結晶のステップ間隔P1、P2が大きい平均ステップ間隔Pが010μmを超えるため、電気亜鉛めっき層の化成処理性が十分に得られず、優れたリン酸塩処理性を得ることができない。また、前記電気亜鉛めっき層の付着量については、片面当たり05~1000g/m2の範囲であることが好ましい。前記亜鉛めっき層の付着量が05g/m2未満場合、めっき層の付着量が少なすぎるため、所望のリン酸塩処理性や、耐食性が得られないおそれがあり、一方、1000g/m2を超えると、付着量が多くなりすぎて経済的に好ましくない。また、本発明の電気亜鉛めっき鋼板に用いられる被処理鋼板については、特に限定はされず、通常用いられる鋼板を使用することができる。本発明の電気亜鉛めっき鋼板の製造方法については、上述の電気亜鉛めっき層めっき結晶の平均ステップ間隔が010μm以下である電気亜鉛めっき層を形成できる方法であれば特に限定はされない。例えば、Zn濃度が1mol/L以上、温度が50°C以上、pHが-05~10の範囲である亜鉛めっき浴中で、該亜鉛めっき浴と被処理鋼板との相対流速を2m/s以上、電流密度を600A/dm2以上とした上で、前記電解処理における1回当たりの通電時間tが、次式Iただし、i:電流密度A/dm2、t:通電時間sの関係を満足する電解処理を複数回実施することで、前記被処理鋼板の上に前記電気亜鉛めっき層を形成する方法によって製造することができる。本発明の特徴を有するめっき表面を実現するためには、600A/dm2以上の高電流密度を利用することが有利であるが、従来の電気亜鉛めっき鋼板の製造方法では、600A/dm2以上の電流密度を用いた場合、陰極前記被処理鋼板表面におけるZnイオンの濃度が減少し、限界電流密度を超えることとなり、水素発生が優勢となる結果、電流効率流した電流のうち目的とする電極反応に使用された電流の割合の低下及び、めっき外観の劣化という問題があった。前記限界電流密度は、反応が定常状態となれば一定の値を示すが、通電初期の数秒間は、t12t:通電時間に逆比例して減少する。そのため、本発明では、通電時間tが数秒以内であることから、通電時間tを短くすることで、限界電流密度を上昇させることが可能とし、次式Iただし、i:電流密度A/dm2、t:通電時間sの関係を満足させることで、限界電流密度以下でめっきを行い、電流効率の低下及びめっき層の外観劣化を抑制することができる。ここで、図3は、その他の条件を全て同様にして、電流密度A/dm2及び1回当たりの通電時間tを変化させて電気亜鉛めっき鋼板のサンプルを17つ作製したときの、めっきムラの発生について目視での評価を示したグラフである。なお、図3中の斜線部分が、上記I式を満足させ且つ電流密度iが600A/dm2以上の領域であり、○はめっき外観が良好めっきムラなし若しくはめっきムラが軽微、×はめっき外観が不良大きなめっきムラありであることを意味する。図1から、上記I式を満足させることで良好な外観のめっきを形成できることがわかる。加えて、前記電解処理を複数回に分けて行っていることから、亜鉛結晶を連続的に成長させず、二次結晶核の成長を促すことができる結果、微細且つ均一な亜鉛めっき層を形成することが可能となる。また、前記電解処理の1回当たりの通電時間tは、001s以上とすることが好ましい。前記通電時間tが、001s以上であれば、所望の付着量の前記亜鉛めっき層を得るために相当数の電解が必要とならず、製造効率が低下することがないためである。一方、上限については、電流密度600A/dm2以上との関係で084s程度となる。さらに、前記電解処理を行う間隔インターバルを、01~05sの範囲とすることが好ましい。前記電解処理を行った後に一定時間空けることで、陰極被処理鋼板表面近傍の亜鉛濃度を回復させる必要があるからである。そして、前記間隔が01s以上であれば、十分に陰極被処理鋼板表面近傍の亜鉛濃度が回復でき、電流効率の低下及びめっきの外観劣化が発生することがなく、一方、前記間隔が05s以下であれば、間隔が長すぎることがなく、所望のめっき層を得るのに長時間を要さず、製造効率が低下しないからである。さらに、前記電解処理の回数を、2~6回の範囲とすることが好ましい。前記電解処理の回数が2回以上であれば、所望の付着量のめっき層を得るために電流密度を大幅に高くしたり、一回当たりの電解処理時間を長くする必要がないため、電流効率の低下及びめっきの外観劣化が発生することがない。一方、前記電解処理の回数が6回以下であれば、処理回数が多過ぎることがないため、所望のめっき層を得るのに長時間を要することがなく、設備の小型化に寄与できる。なお、本発明での前記電解処理の回数は、前記被処理鋼板の任意の一箇所が、前記めっき浴に接触して浸漬してから該めっき浴から離れるまでの間に行われた電解処理の回数のことをいう。また、本発明では、前記めっき浴のZn濃度を1mol/L以上とする。前記Zn濃度が1mol/L未満の場合、Zn濃度が低すぎるため限界電流密度が低下し、電流効率が低下する結果、めっきの外観が劣化するからである。さらに、良好な前記亜鉛めっき層を得る点から、前記Zn濃度を15mol/L以上とすることが好ましい。なお、前記mol/LのLとは、リットルを意味する。また、本発明では、前記めっき浴の温度を50°C以上とする。前記温度が50°C未満の場合、亜鉛イオンの拡散係数が小さくなり、めっき浴の粘度が上昇するため、限界電流密度が低下する結果、高電流密度600A/dm2以上で電解処理を行った場合にめっき焼けが生じるからである。さらに、前記温度を50°C以上とすることで、前記めっき浴の電導度を十分に確保することができるからである。なお、前記めっき浴の温度の上限については特に限定しないが、温度上昇に伴うめっき浴の蒸発を抑制する点からは、上限を90°Cとすることが好ましい。また、本発明では、前記めっき浴のpHを低く-05~10の範囲する。高電流密度600A/dm2以上で電解処理を行った場合に、めっき浴のpHが上昇し、前記被処理鋼板の表面上に亜鉛水酸化物が生成する結果、形成されためっき層の白色度が低下めっき焼けしたり、めっきムラが発生することを抑制するためである。なお、前記pHの範囲を-05~10としたのは、pHが-05未満の場合、水素発生反応が起こりやすくなるため、電流効率が低下するからであり、一方、pHが10を超えると、前記被処理鋼板の表面上に亜鉛水酸化物が生成しやすくなり、めっき層の外観劣化を招くからである。さらに、水素発生反応を抑制しつつ、高い電導度を確保するという点からは、前記pHを-02~05の範囲とすることが好ましい。また、本発明では、前記めっき浴と前記被処理鋼板との相対流速を2m/s以上とする。相対流速が2m/s未満の場合、前記被処理鋼板の表面に前記拡散層が形成されやすくなるため、高電流密度600A/dm2以上で電解処理を行った場合にめっき焼け及びめっきムラが生じるからである。さらに、確実にめっき焼け及びめっきムラの発生を抑制する点からは、前記相対流速を7m/s以上とすることが好ましい。なお、前記相対流速とは、前記被処理鋼板に到達する直前の前記めっき浴の相対速度のことであり、本発明では、前記被処理鋼板に到達する直前例えば50cm手前のめっき液の流量を面積流量計により測定し、その値を前記被処理鋼板とアノード間を通過する液の流路の断面積で除した値を相対流速としている。なお、前記めっき浴の浴種については、特に限定はせず、例えば、例えば、硫酸浴、塩化物浴、及びこれらの混合浴等を用いることができる。ただし、塩化物浴では、不溶性アノードを用いた際に発生する塩素ガスを処理する必要があるため、硫酸浴とすることが好ましい。さらに、必要に応じて、前記めっき浴中に、電導度補助剤を添加することができる。前記めっき浴の電導度を向上させることができるからである。上記電導度補助剤としては、例えば、硫酸ナトリウム、硫酸アンモニウム、硫酸カリウム等が挙げられる。ただし、添加量が多くなると、高電流密度600A/dm2以上で電解処理を行った場合にめっきの白色度が低下するおそれがあるため、前記電導度補助剤の添加量は、05mol/L以下であることが好ましい。なお、前記めっき浴中には、不可避的に不純物鋼板からの溶解成分、めっきライン設備からの溶出成分などが混入される場合があるが、少量含有する場合であっても、本発明の効果に影響を与えることはない。また、前記電解処理に用いられる電流密度は、効率的に前記亜鉛めっき層の形成を行うため、600A/dm2以上とする。ただし、前記電流密度が高くなりすぎると、形成された前記亜鉛めっき層の白色度がわずかに低下するおそれがあることから、前記電流密度は、1200A/dm2以下であることが好ましい。上述したところは、この発明の実施形態の一例を示したにすぎず、請求の範囲の記載に応じて種々の変更を加えることができる。本発明の実施例について説明する。サンプル1~34脱脂酸洗処理を施した冷延鋼板を被処理鋼板として用意し、電気亜鉛めっき浴中で、上記被処理鋼板を陰極として表1に示す電流密度A/dm2で電解処理することにより、上記被処理鋼板の表面に、表1に示す片面当たりの付着量g/m2の電気亜鉛めっき層を形成し、各サンプルの電気亜鉛めっき鋼板を作製した。なお、めっき浴の条件硫酸亜鉛濃度mol/L、硫酸ナトリウム濃度mol/L温度°C、pH及び被処理鋼板との相対流速m/s、電解処理の条件通電時間s、通電間隔s、回数回及びi×t1/2、及び、形成された電気亜鉛めっき層の亜鉛めっき結晶の平均ステップ間隔μmについては表1に示す。なお、以降述べる評価項目の中でめっきムラが×のサンプルについては、場所によるめっき表面形状の変動が著しく、平均ステップ間隔を合理的に算出できなかったため、表に掲載していない。めっきムラを有するサンプルについては、リン酸塩処理ムラを発生するため、本発明には含まれない。以上のようにして得られた電気亜鉛めっき鋼板のサンプル1~34について、日本パーカライジング社のリン酸塩処理システムを用いて、表2に示す条件の下、リン酸塩皮膜を形成し、評価を行った。評価方法を以下に示す。評価方法1リン酸塩処理ムラ各サンプルについて、リン酸塩処理ムラの発生状況について、目視によって評価した。評価は、以下の基準に従って行い、評価結果を表3に示す。なお、リン酸塩処理ムラとは、リン酸塩処理した鋼板表面の色調が一様でない観察状態のことをいう。◎:リン酸塩処理ムラがない○:軽微な処理ムラがある×:大きな処理ムラがある2リン酸塩結晶サイズ各サンプルについて、走査電子顕微鏡を用いて、リン酸塩結晶のサイズの測定を行った。評価は、以下の基準に従って行い、評価結果を表3に示す。◎:平均5μm未満×:平均5μm以上3電流効率各サンプルの亜鉛めっき層を希硫酸で溶解し、溶解液中のZn濃度をICP質量分析装置によって測定し、亜鉛めっきの付着量g/m2を得た。そして、測定により得られた亜鉛めっきの付着量g/m2と、めっき時に通電した電気量より得られる理論値から、以下の式に従ってめっきの電流効率を算出した。電流効率=測定により得られた亜鉛めっき付着量/理論付着量×100評価は、以下の基準に従って行い、評価結果を表3に示す。◎:電流効率が、95以上○:電流効率が、90以上、95未満×:電流効率が、90未満4外観色調各サンプルについて、色差計日本電色工業株製のSE2000を用いてSCE正反射光除去による明度L値の測定を行った。評価は、以下の基準に従って行い、測定値及び評価結果を表3に示す。◎:L値が、78以上○:L値が、76以上、78未満×:L値が、76未満5めっきムラ各サンプルについて、めっきムラの発生状況について、目視によって評価した。評価は、以下の基準に従って行い、評価結果を表3に示す。◎:めっきムラがない○:軽微なめっきムラのみがある×:大きなめっきムラがある表3の結果から、本発明の範囲である実施例のサンプル1~6、8~11、14~16、18、20、21、23、24及び29~32は、比較例のサンプル7、12、13、17、19、22、25~28、33及び34に比べて、リン酸塩処理ムラ、リン酸塩結晶サイズ、電流効率、外観色調及びめっきムラのいずれの項目についても良好な結果であることがわかる。