"外輪および内輪の軌道面が軸方向に傾斜し、内輪の外周面の前記傾斜した軌道面の小径側に小鍔部が形成され、大径側に大鍔部が形成され、大径側環状部と小径側環状部と両環状部を連結する複数の柱部とからなり、周方向で隣り合う柱部と前記両環状部とで、ころを保持するポケットが形成されている合成樹脂製保持器を有するころ軸受であって、前記保持器は、前記大径側環状部および小径側環状部の外周面にそれぞれ凸部が形成され、これらの凸部と前記外輪の軌道面との接触で案内されることを特徴とするころ軸受。前記保持器の大径側環状部および小径側環状部で、外周面に形成された凸部の上面と前記外輪の軌道面との間隔が同じか略同じである請求項1記載のころ軸受。合成樹脂製保持器を備えた円錐ころ軸受は、合成樹脂の線膨張係数が金属よりも大きいため、高温または高湿条件で使用した場合に、保持器が大きく膨張して外輪軌道面に接触する可能性がある。その場合、特許文献1および2に記載された形状の保持器では、柱部の外径面が外輪軌道面に接触することになり、柱部が外輪の軌道面ところの転動面との間に挟まれる恐れがある。これに伴って、ころが保持器の柱部に乗り上がると保持器に損傷が生じる可能性がある。この発明の課題は、合成樹脂製保持器を備えたころ軸受において、使用時に保持器が大きく膨張して外輪軌道面と接触した場合でも、保持器に破損が生じないようにすることである。上記課題を解決するために、この発明のころ軸受は、外輪および内輪の軌道面が軸方向に傾斜し、内輪の外周面の前記傾斜した軌道面の小径側に小鍔部が形成され、大径側に大鍔部が形成され、大径側環状部と小径側環状部と両環状部を連結する複数の柱部とからなり、周方向で隣り合う柱部と前記両環状部とで、ころを保持するポケットが形成されている合成樹脂製保持器を有するころ軸受であって、前記保持器は、前記大径側環状部および小径側環状部の外周面にそれぞれ凸部が形成され、これらの凸部と前記外輪の軌道面との接触で案内されることを特徴とする。この発明のころ軸受によれば、保持器が、大径側環状部および小径側環状部の外周面に形成された各凸部と、外輪の軌道面との接触により案内される。よって、保持器の柱部が外輪の軌道面と接触せず、外輪の軌道面ところの転動面との間に挟まれることがないため、ころが保持器の柱部に乗り上げることが防止される。また、前記保持器の大径側環状部および小径側環状部で、外周面に形成された凸部の上面と前記外輪の軌道面との間隔を同じか略同じにすることで、保持器外周面の偏摩耗を防止することができる。この発明によれば、合成樹脂製保持器を備えたころ軸受において、使用時に保持器が大きく膨張して外輪軌道面と接触した場合でも、保持器に破損が生じないようにすることができる。以下、この発明の実施形態について説明する。図1に示すように、第1実施形態の円錐ころ軸受は、内輪1、外輪2、円錐状のころ3、および、ころ3を保持する保持器4からなる。内輪1の外周面の軸方向中央部に、軸方向に傾斜した軌道面1aが形成されている。内輪1の外周面の軸方向両端部には、軌道面1aの小径側に小鍔部11が形成され、大径側に大鍔部12が形成されている。外輪2は、軌道面2aである内周面全体が軸方向に傾斜している。また、保持器4に保持されているころ3は、外輪2の軌道面2aの軸方向両端部を除いた軸方向中央部に実質的に接触する。保持器4は、大径側環状部41と小径側環状部42と両環状部41,42を連結する柱部43とからなり、周方向で隣り合う柱部43と両環状部41,42とで、ころ3を保持するポケット44が形成されている。保持器4の大径側環状部41および小径側環状部42の外周面にそれぞれ、全周に渡って断面が台形の凸部45,46が形成されている。凸部45,46の突出高さは、大径側環状部41の凸部45の方が小径側環状部42の凸部46よりも高い。この保持器4は、従来の合成樹脂製保持器と同様の材料および製法射出成形法などにより作製できる。この実施形態の円錐ころ軸受は、外輪2の軌道面2aの軸線に対する傾斜角度θ1が、保持器4の柱部43の外径面の軸線に対する傾斜角度θ2より大きいため、軌道面2aに沿ったラインLGと柱部43の外径面に沿ったラインLHは平行でない。しかし、凸部45を凸部46より高く突出させて、凸部45の上面と凸部46の上面とを結ぶラインLTと、外輪2の軌道面2aに沿ったラインLGを平行か略平行にしている。すなわち、凸部45,46の上面と外輪2の軌道面2aとの間隔を同じか略同じにしている。その結果、柱部43の外径面と外輪2の軌道面2aとの間隔ラインLHとLGとの距離が、凸部45,46の上面と外輪2の軌道面2aとの間隔ラインLTとLGとの距離より大きくなっている。そのため、保持器4は、凸部45,46の上面が、外輪2の軌道面2aの軸方向両端部に接触することで案内される。よって、保持器4の柱部43は、外輪2の軌道面2aと接触せず、外輪2の軌道面2aところ3の転動面との間に挟まれることがないため、ころ3が保持器4の柱部43に乗り上げることが防止される。また、保持器4の大径側環状部41および小径側環状部42で、外周面に形成された凸部45,46の上面と外輪2の内周面2aとの間隔が同じか略同じになっているため、保持器4の外周面の偏摩耗が防止できる。なお、この実施形態では、保持器4の大径側環状部41および小径側環状部42の外周面にそれぞれ、全周に渡って断面が台形の凸部45,46を形成しているが、凸部45,46の断面は、上面が平坦な台形以外の四角形や多角形、あるいは半円や半楕円等であってもよい。また、凸部45,46は、大径側環状部41および小径側環状部42の外周面の全周に渡って一体に設けてもよいし、周方向に分割されているものを複数個、間隔を開けて設けてもよい。第2実施形態の円錐ころ軸受は、図2に示すように、凸部45,46の平坦な上面に全周に渡って延びる周溝45a,46aが形成されている。それ以外は第1実施形態の円錐ころ軸受と同じである。これらの周溝45a,46aが潤滑剤の油溜まりとして機能するため、第1実施形態の円錐ころ軸受と比較して、保持器4の被案内面である凸部45,46の上面の摩耗が低減される効果を有する。このような油溜まりは周方向に分割されている凹部であってもよい。また、この発明は、外輪および内輪の軌道面が軸方向に傾斜し、内輪の外周面の前記傾斜した軌道面の小径側に小鍔部が形成され、大径側に大鍔部が形成され、大径側環状部と小径側環状部と両環状部を連結する複数の柱部とからなり、周方向で隣り合う柱部と前記両環状部とで、ころを保持するポケットが形成されている合成樹脂製保持器を有するころ軸受であれば、円錐ころ軸受に相当しないころ軸受にも適用できる。"