無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置であって、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達するソース共振器と、前記ソース共振器の共振帯域幅を設定するソース共振帯域幅設定部とを備え、前記ソース共振器の共振帯域幅は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅よりも広いか又は狭く設定されることを特徴とする無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ソース共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/1.1よりも小さい値であることを特徴とする請求項1に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ソース共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1.1倍よりも大きい値であることを特徴とする請求項1に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。ターゲット装置の需要電力を確認して、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも小さければ、前記ソース共振器のQファクターを第1範囲内にあるよう前記ソース共振帯域幅設定部を制御し、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも大きいか同一であれば、前記ソース共振器のQファクターを第2範囲内にあるよう前記ソース共振帯域幅設定部を制御するソース制御部をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記第1範囲は、100以下の値であり、前記第2範囲は、100~3000の間の値であることを特徴とする請求項4に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置であって、ソース共振器から電磁気エネルギーを受信するターゲット共振器と、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を設定するターゲット共振帯域幅設定部とを備え、前記ターゲット共振器の共振帯域幅は、前記ソース共振器の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/1.1よりも小さい値であることを特徴とする請求項6に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1.1倍よりも大きい値であることを特徴とする請求項6に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報を受信して前記ターゲット共振帯域幅設定部に提供し、前記ターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報をソース装置に送信する通信部をさらに備え、前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報に基づいて前記ターゲット共振器の共振帯域幅を設定することを特徴とする請求項6に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置であって、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達するソース共振器と、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数を設定するソースマッチング周波数設定部と、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数を設定するターゲットマッチング周波数設定部とを備え、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅は、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ソースマッチング周波数設定部は、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅の2倍よりも大きい値であることを特徴とする請求項10に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。前記ソースマッチング周波数設定部は、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/2よりも小さい値であることを特徴とする請求項10に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置。無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法であって、ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階と、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のマグネチックカップリングによって電磁気エネルギーを前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に伝達する段階とを有し、前記ソース共振器の共振帯域幅は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。前記ソース共振器の共振帯域幅は、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の2倍よりも大きい値であることを特徴とする請求項13に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。前記ソース共振器の共振帯域幅は、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/2よりも小さい値であることを特徴とする請求項13に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階は、前記ターゲット装置の需要電力を確認する段階と、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも小さければ、前記ソース共振器のQファクターが第1範囲の中にあるように前記ソース共振器の共振帯域幅を設定する段階と、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも大きいか同一であれば、前記ソース共振器のQファクターが第2範囲の中にあるように前記ソース共振器の共振帯域幅を設定する段階とを含むことを特徴とする請求項13に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。前記第1範囲は、100以下の値であり、前記第2範囲は、100~3000の間の値であることを特徴とする請求項16に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階は、通信によってソース装置とターゲット装置との間に前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報及びターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報を共有する段階と、前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報及びターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報に基づいて、前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階とを含むことを特徴とする請求項13に記載の無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法。本発明の目的は、無線電力伝送技術において、無線環境の可変状況で無線送信の効率を高めることのできる、無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法及びその装置を提供することにある。本発明の一態様によれば、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達するソース共振器と、前記ソース共振器の共振帯域幅を設定するソース共振帯域幅設定部とを備え、前記ソース共振器の共振帯域幅は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅よりも広いか又は狭く設定されることを特徴とする。前記ソース共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/1.1よりも小さい値であることが好ましい。前記ソース共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1.1倍よりも大きい値であることが好ましい。ターゲット装置の需要電力を確認して、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも小さければ、前記ソース共振器のQファクターを第1範囲内にあるよう前記ソース共振帯域幅設定部を制御し、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも大きいか同一であれば、前記ソース共振器のQファクターを第2範囲内にあるよう前記ソース共振帯域幅設定部を制御するソース制御部をさらに備えることが好ましい。前記第1範囲は、100以下の値であり、前記第2範囲は、100~3000の間の値であることが好ましい。本発明の他の一態様によれば、無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置は、ソース共振器から電磁気エネルギーを受信するターゲット共振器と、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を設定するターゲット共振帯域幅設定部とを備え、前記ターゲット共振器の共振帯域幅は、前記ソース共振器の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする。前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/1.1よりも小さい値であることが好ましい。前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1.1倍よりも大きい値であることが好ましい。前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報を受信して前記ターゲット共振帯域幅設定部に提供し、前記ターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報をソース装置に送信する通信部をさらに備え、前記ターゲット共振帯域幅設定部は、前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報に基づいて前記ターゲット共振器の共振帯域幅を設定することが好ましい。本発明の他の一態様によれば、無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御装置は、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達するソース共振器と、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数を設定するソースマッチング周波数設定部と、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数を設定するターゲットマッチング周波数設定部とを備え、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅は、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする。前記ソースマッチング周波数設定部は、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅の2倍よりも大きい値であることが好ましい。前記ソースマッチング周波数設定部は、前記ソース共振器のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/2よりも小さい値であることが好ましい。本発明の一態様によれば、無線電力伝送システムにおける共振帯域幅の制御方法は、ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階と、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のマグネチックカップリングによって電磁気エネルギーを前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に伝達する段階とを有し、前記ソース共振器の共振帯域幅は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定されることを特徴とする。前記ソース共振器の共振帯域幅は、中心周波数を基準として第2周波数から第1周波数を差し引いた値に設定し、前記第2周波数から第1周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の2倍よりも大きい値であることが好ましい。前記ソース共振器の共振帯域幅は、中心周波数を基準として第4周波数から第3周波数を差し引いた値に設定し、前記第4周波数から第3周波数を差し引いた値は、前記ターゲット共振器の共振帯域幅の1/2よりも小さい値であることが好ましい。前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階は、前記ターゲット装置の需要電力を確認する段階と、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも小さければ、前記ソース共振器のQファクターが第1範囲の中にあるように前記ソース共振器の共振帯域幅を設定する段階と、前記ターゲット装置の需要電力が設定値よりも大きいか同一であれば、前記ソース共振器のQファクターが第2範囲の中にあるように前記ソース共振器の共振帯域幅を設定する段階とを含むが好ましい。前記第1範囲は、100以下の値であり、前記第2範囲は、100~3000の間の値であることが好ましい。前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階は、通信によってソース装置とターゲット装置との間に前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報及びターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報を共有する段階と、前記ソース共振器の共振帯域幅に関する情報及びターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報に基づいて、前記ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する段階とを含むことが好ましい。本発明によると、無線電力伝送システム、例えば、共振電力伝送システムでソース装置とターゲット装置との間の距離変化に応じる電力伝送効率の変化を減少することができる。すなわち、ソース共振器のQファクターとターゲット共振器のBW-ファクターが互いに不平衡の関係が保持されることによって、電力伝送の効率を一定に保持することができる。本発明によると、共振インピーダンス変化に応じる電力伝送効率の変化を減少させ得る。また、本発明によると、負荷のインピーダンス変化に応じる電力伝送効率の変化を減少させ得る。<ソース-ターゲット構造>図1は、例示的な実施形態に係る無線電力伝送システムを示す。図1を参照すると、無線電力伝送システムはソース装置110とターゲット装置120を含むソース-ターゲット構造を有する。無線電力伝送システムは、共振帯域幅を制御するための装置を含む。ここで、無線電力伝送システムにおいて、共振帯域幅を制御するための装置は、ソース装置110及びターゲット装置120に備えられ得る。ソース装置110は、共振電力を生成し、生成された共振電力をターゲット装置120に伝達する。ソース装置110は、ソース部111、第1設定部113、及びソース共振器115を備える。ターゲット装置120は、ターゲット共振器121、第2設定部123、及びターゲット部125を備える。ソース部111は、外部の電圧供給器からエネルギーを受信して共振電力を発生させる。ソース部111は、外部装置から入力される交流信号の信号レベルを所望するレベルに調整するためのAC-ACコンバーター、AC-ACコンバーターから出力される交流信号を整流することによって、一定レベルのDC電圧を出力するAC-DCコンバーター、AC-DCコンバーター320から出力されるDC電圧を高速スイッチングすることによって、数MHz~数十MHz帯域のAC信号を生成するDC-ACインバーターを含む。第1設定部113は、ソース共振器の共振帯域幅又はソース共振器のインピーダンスマッチング周波数を設定する。第1設定部113は、ソース共振帯域幅設定部図示せず又はソースマッチング周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを備える。ソース共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅を設定する。ソースマッチング周波数設定部は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング周波数を設定する。ここで、ソース共振器の共振帯域幅又はソース共振器のインピーダンスマッチング周波数設定に応じてソース共振器115のQ-ファクターが決定される。ソース共振器115は、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達する。すなわち、ソース共振器115は、ターゲット共振器121とのマグネチックカップリング101によって共振電力をターゲット装置120に伝達する。ここで、ソース共振器115は設定された共振帯域幅内で共振する。ターゲット共振器121は、ソース共振器115から電磁気エネルギーを受信する。ここで、ターゲット共振器121は設定された共振帯域幅内で共振する。第2設定部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数のうち少なくとも1つを設定する。第2設定部123は、ターゲット共振帯域幅設定部図示せず又はターゲットマッチング周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを備える。ターゲット共振帯域幅設定部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲットマッチング周波数設定部は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数を設定する。ここで、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数設定に応じてターゲット共振器121のQ-ファクターを決定する。ターゲット部125は、受信された共振電力を負荷に伝達する。ここで、ターゲット部125は、ソース共振器115からターゲット共振器121に受信されるAC信号を整流してDC信号を生成するAC-DCコンバーターと、DC信号の信号レベルを調整することによって定格電圧を負荷に供給するDC-DCコンバーターを含んでもよい。ソース共振器115及びターゲット共振器121は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器又はスパイラルspiralコイル構造の共振器、又はmeta-structured共振器から構成されてもよい。図1を参照すると、Qファクターの制御工程は、ソース共振器115の共振帯域幅及びターゲット共振器121の共振帯域幅を設定し、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のマグネチックカップリングによって電磁気エネルギーをソース共振器115からターゲット共振器121に伝達することを含む。ここで、ソース共振器115の共振帯域幅は、ターゲット共振器121の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定される。<通信を通した設定情報共有>第1設定部113及び第2設定部123で共振帯域幅の設定情報は、通信を介して共有されるか、或いは、予め設定された値が用いられてもよい。したがって、第1設定部113及び第2設定部123それぞれは、ソース共振器の共振帯域幅に関する情報又はターゲット共振器の共振帯域幅に関する情報に基づいて、ソース共振器の共振帯域幅及びターゲット共振器の共振帯域幅を設定する。一実施形態において、ソース装置110は、ターゲット装置120との通信を行うための第1通信部図示せず及びソース装置110の全般的な動作を制御するためのソース制御部図示せずをさらに備えてもよい。第1通信部は、ターゲット装置120からターゲット装置120に必要な需要電力量に関する情報を受信し、受信された需要電力量に関する情報をソース制御部に伝達する。また、第1通信部は、ソース共振器115の共振帯域幅に関する情報、又はソース共振器115のインピーダンスマッチング周波数に関する情報をターゲット装置120に送信する。また、第1通信部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅に関する情報又はターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数に関する情報を受信し、受信された情報を第1設定部113に提供する。ここで、第1設定部は、第1通信部から提供された情報に基づいてソース共振器115の共振帯域幅又はソース共振器115のインピーダンスマッチング周波数を設定する。ソース制御部は、ターゲット装置120で必要な需要電力量に関する情報に基づいてターゲット装置120の需要電力を確認し、ターゲット装置120の需要電力を設定値と比較する。ここで、設定値は、例えば、10Wattであってもよく、これに限定されることはない。ここで、ソース制御部は、ターゲット装置120の需要電力が設定値よりも小さければ、ソース共振器115のQファクターを第1範囲内にあるようソース共振帯域幅設定部を制御する。また、ソース制御部は、ターゲット装置120の需要電力が設定値よりも大きいか同一であれば、ソース共振器のQファクターを第2範囲内にあるようソース共振帯域幅設定部を制御する。ここで、第1範囲は、例えば、100以下の値であり、第2範囲は、例えば、100~3000の間の値であってもよい。すなわち、ターゲット装置120から高い電力が要求される場合、ソース共振器115のQファクターQSは、100よりも大きい値に設定される。また、ターゲット装置120から低い電力が要求される場合、ソース共振器115のQファクターQSは100よりも小さい値に設定される。また、本発明の一実施形態に係るターゲット装置120は、ソース装置110との通信を行うための第2通信部図示せず及びターゲット装置120の全般的な動作を制御するためのターゲット制御部図示せずをさらに備えてもよい。第2通信部は、ソース共振器115の共振帯域幅に関する情報を受信してターゲット共振帯域幅設定部に提供し、ターゲット共振器121の共振帯域幅に関する情報をソース装置110に送信する。ここで、ターゲット共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅に関する情報に基づいてターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲット制御部は、負荷で必要な電力量又は予め設定された電力量などを算出し、算出された値を第2通信部によってソース装置110に送信する。<不平衡BWBandWidth-ファクターマッチング>無線電力伝送システムの性能を示す尺度は、共振帯域幅、無線電力伝送の効率、Q-ファクターがある。ここで、共振帯域幅、無線電力伝送の効率、Q-ファクターそれぞれは、互いに相関関係を有する。したがって、最適の無線電力を伝送するために、共振帯域幅、無線電力伝送の効率、Q-ファクター間の妥協点trade-offが考慮されなければならない。図1に示すソース-ターゲット構造は、共振方式の無線電力伝送を行う。ここで、共振方式の無線電力伝送は、一定の共振周波数帯域内で電力を伝送する。したがって、安定した共振電力送信のための共振周波数帯域及び共振帯域幅が必要である。共振方式の無線電力伝送において、共振帯域幅は重要なファクターである。ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチング、反射信号などを全て考慮したQ-ファクターをQtとする場合、Qtは以下の数式1のように共振帯域幅と反比例関係を有する。1数式1において、f0は中心周波数、Δfは帯域幅、ΓS.Dは共振器の間の反射損失、BWSはソース共振器115の共振帯域幅、BWDはターゲット共振器121の共振帯域幅を示す。本明細書において、BW-ファクターは1/BWS又は1/BWDを意味する。一方、無線電力伝送において、無線電力伝送の効率Uは以下の数式2のように定義され得る。2ここで、kはソース共振器115とターゲット共振器121との間のエネルギーカップリングに対する結合係数、ΓSはソース共振器115における反射係数、ΓDはターゲット共振器121における反射係数、ω0は共振周波数、Mはソース共振器115とターゲット共振器121との間の相互インダクタンス、RSはソース共振器115のインピーダンス、RDはターゲット共振器121のインピーダンス、QSはソース共振器115のQ-ファクター、QDはターゲット共振器121のQ-ファクター、QKはソース共振器115とターゲット共振器121との間のエネルギーカップリングに対するQ-ファクターである。数式1を参照すると、Q-ファクターは無線電力伝送の効率と関連が高い。したがって、無線電力伝送の効率を高めるためにQ-ファクターは高い値に設定される。ここで、QSとQDがそれぞれ過度に高い値に設定された場合、エネルギーカップリングに対する結合係数kの変化、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチングなどによって無線電力伝送の効率が減少する現象が発生し得る。また、無線電力伝送の効率を高めるために、ソース共振器115とターゲット共振器121それぞれの共振帯域幅を過度に狭く設定すれば、外部の小さい影響にもインピーダンスミスマッチングなどが容易に発生し得る。インピーダンスミスマッチングを考慮すると、数式1は以下の数式3のように示すことができる。3本発明の実施形態に係る共振帯域幅の制御方法及び装置は、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の共振帯域幅、又はインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を不平衡unbalance関係で保持することによって、結合係数kの変化、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチングなどによって無線電力伝送の効率が減少するという現象を防止する。数式1及び数式3によれば、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の共振帯域幅又はインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を不平衡関係に保持すると、ソース共振器115のQファクターとターゲット共振器121のQファクターは互いに不平衡関係が保持される。図2は、無線電力伝送システムにおける無線電力の伝送効率を測定した例を示す図である。図2の例において、曲線210はソース共振器115によって送信される無線電力と、ターゲット共振器121によって受信される無線電力の比率η11を示す。図2における曲線220は、ソース共振器115によって送信される無線電力と、反射電力の比率η21を示す。図2の例として、1/BWSと1/BWDは同一の値に設定され、QSとQDはそれぞれ100よりも大きいと仮定する。図2の例における無線電力の伝送効率は一定ではなく、領域201と領域203では高く、16MHzの近では低い。すなわち、1/BWSと1/BWDが同じ値に設定され、QSとQDが高い値を有する場合、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化などによって無線電力の伝送効率が減少する。第1設定部113及び第2設定部123は、無線電力の伝送効率を一定に保持するために、不平衡BW-ファクターマッチングを行う。ここで、不平衡BW-ファクターマッチングとは、ソース共振器115のBW-ファクターとターゲット共振器121のBW-ファクターを互いに不平衡関係が保持されるようにする。例えば、第1設定部113は、ソース共振器115の共振帯域幅をターゲット共振器121の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定することによって、不平衡BW-ファクターマッチングを行う。また、第1設定部113は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅をターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数の帯域幅よりも広くか又は狭く設定することによって、不平衡BW-ファクターマッチングを行う。同様に、第2設定部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅をソース共振器115の共振帯域幅よりも広くか又は狭く設定することによって、不平衡BW-ファクターマッチングを行う。不平衡BW-ファクターマッチングの具体的な例は、図3を参照して詳細に説明する。図3は、不平衡BW-ファクターマッチングの例を説明するための図である。図3における曲線310及び曲線320は、それぞれソース共振器115の周波数特性又はターゲット共振器121の周波数特性を示す。すなわち、ソース共振器115の周波数特性が曲線310である場合、ターゲット共振器121の周波数特性は曲線320になる。また、ソース共振器の周波数特性が曲線320である場合、ターゲット共振器121の周波数特性は曲線310である。図3における曲線310及び曲線320は、帯域通過特性Band-Passcharacteristicを有する。一方、1/BWSと1/BWDは、以下の数式4又は数式5のように定義され得る。数41/BWS=1/f2-f1;and1/BWD=1/f4-f34数式4において、fcはソース共振器115の共振帯域幅の中心周波数、f1及びf2はそれぞれfcにおける大きさamplitude311の-3dB~-10dBになる2つの周波数である。f3及びf4はそれぞれfcにおける大きさ321の-3dB~-10dBになる2つの周波数である。数式4によれば、ソース共振器115の共振帯域幅はf2-f1である。数式4によれば、ターゲット共振器121の共振帯域幅はf4-f3である。一方、ソース装置110とターゲット装置120は共振帯域幅内で通信を行う。ここで、通信を行うための帯域幅は、fcにおける大きさ311の-3dBになる2つの周波数に決定される。ここで、通信を行うための帯域幅はfcにおける大きさ311の-3dBになる2つの周波数に設定し、共振帯域幅はfcにおける大きさ311の-10dBになる2つの周波数に決定される。すなわち、ソース-ターゲット構造は通信を行うための帯域幅は広く設定し、共振電力を送受信するための共振帯域幅は狭く設定することによって、通信及び電力伝達を効率的に行うことができる。数51/BWS=1/f4-f3and1/BWD=1/f2-f15数式5によれば、ソース共振器115の共振帯域幅はf4-f3であり、ターゲット共振器121の共振帯域幅はf2-f1である。一方、図3におけるf4-f3は、f2-f1よりも1.1倍以上大きい値と仮定する。したがって、第1設定部113は、ソース共振器115の共振帯域幅又はインピーダンスマッチング周波数の帯域幅を中心周波数fcを基準としてf2-f1又はf4-f3に設定する。以上で説明したように、1/BWSと1/BWDを互いに不平衡関係が保持されるように制御することによって、結合係数kの変化、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチンとグなどによって無線電力伝送の効率が減少する現象を防止することができる。すなわち、不平衡BW-ファクターマッチングによって、QS又はQDを高く設定する場合にも安定する共振電力伝送が行われることができる。図4は、無線電力の伝送効率を測定した異なる例を示す図である。図4は、1/BWSと1/BWDが互いに不平衡関係である場合の無線電力の伝送効率を示す。図4における曲線410は、1/BWSと1/BWDが互いに不平衡関係である場合、ソース共振器115によって送信される無線電力とターゲット共振器121を介して受信される無線電力の比率η11を示す。図4における曲線420は、ソース共振器115によって送信される無線電力と反射電力の比率η21を示す。図4を参照すると、1/BWSと1/BWDが互いに不平衡関係が保持される場合、f1~f2間の効率は一定に保持されることが分かる。図5及び図6は、インピーダンスマッチングの観点から不平衡BW-ファクターマッチングを説明するための図である。図5におけるポイント503及びポイント505は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲を示し、ポイント501はインピーダンスマッチング範囲の中心値を示す。ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がポイント503からポイント505に設定されれば、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲の1/2以下に設定される。図5におけるターゲット帯域幅BW510は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がポイント501を基準として低い範囲の場合を意味し、ターゲットBW520は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がポイント501を基準として高い範囲の場合を意味する。ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がターゲットBW510又はターゲットBW520に設定される場合、SパラメータのS21は最小となる。図5におけるターゲットBW530は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がポイント501の中心の近くに設定された場合を示す。ここで、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がターゲットBW530に設定される場合、SパラメータのS21は最大となる。すなわち、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がターゲットBW530に設定される場合、無線電力の伝送効率は最大となる。図6におけるポイント603及びポイント605は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲を示し、ポイント601はインピーダンスマッチング範囲の中心値を示す。ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲がポイント603からポイント605に設定されれば、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング範囲の1/2以下に設定される。図6におけるソースBW610は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がポイント601を基準として低い範囲の場合を意味し、ソースBW620は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がポイント601を基準として高い範囲の場合を意味する。ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がソースBW610又はソースBW620に設定される場合、SパラメータのS21は最小となる。図6におけるソースBW630は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がポイント601の中心近くに設定された場合を示す。ここで、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がソースBW630に設定される場合、SパラメータのS21は最大となる。すなわち、ソース共振器115のインピーダンスマッチング範囲がソースBW630と設定にされる場合、無線電力の伝送効率は最大となる。一方、ソース共振器115及びターゲット共振器121それぞれはmeta-structured共振器で構成されてもよい。図7は、本発明の一実施形態に係る2次元構造の共振器を示す図である。図7を参照すれば、一実施形態に係る2次元構造の共振器は、送信線路、キャパシタ720、第1信号導体部分711、第2信号導体部分712、及びグラウンド導体部分713、整合器730、及び導体741、742を備える。図7に示すように、キャパシタ720は、送信線路で第1信号導体部分711と第2信号導体部分712との間に位置に直列に挿入され、それによって電界はキャパシタ720に閉じ込められるようになる。一般的に、送信線路は上部に少なくとも1つの導体、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的にグラウンドされる。本明細書では送信線の上部にある導体を第1信号導体部分711と第2信号導体部分712に分類して呼び、送信線路の下部にある導体をグラウンド導体部分713のように呼ぶことにする。図7に示すように、本発明の一実施形態に係る共振器700は、2次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分711及び第2信号導体部分712を含み、下部にグラウンド導体部分713を含む。第1信号導体部分711及び第2信号導体部分712とグラウンド導体部分713は互いに向かい合うように配置される。電流は第1信号導体部分711及び第2信号導体部分712を通じて流れる。また、図7に示すように、第1信号導体部分711の一端は導体742と接続され、他端はキャパシタ720と接続される。そして、第2信号導体部分712の一端は導体741と接続され、他端はキャパシタ720と接続される。すなわち、第1信号導体部分711、第2信号導体部分712、及びグラウンド導体部分713、導体741、742は互いに接続されることによって、共振器700は電気的に閉じたループ構造を有する。ここで、ループ構造とは、円形構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、ループ構造を有することは電気的に閉じていることを意味する。キャパシタ720は、送信線路の中部に挿入される。より具体的には、キャパシタ720は第1信号導体部分711と第2信号導体部分712との間に挿入される。ここで、キャパシタ720は、集中素子lumpedelement及び分散素子distributedelementなどの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。キャパシタ720が送信線路に挿入されることによって共振器700はメタ物質の特性を有し得る。ここで、メタ物質とは、自然界では発見することのできない特別な電気的な性質を有する物質であり、人工的に設計された構造を有する。自然界に存在する全ての物質の電磁気特性は、固有の誘電率又は透磁率を有し、大部分の物質は正の誘電率及び正の透磁率を有する。大部分の物質において、電界、磁界、及びポインティングベクトルには右手の法則が適用されるため、このような物質をRHMRightHandedMaterialという。しかし、メタ物質は、自然界では存在しない誘電率又は透磁率を有する物質であり、誘電率又は透磁率の符号によりENGepsilonnegative物質、MNGmunegative物質、DNGdoublenegative物質、NRInegativerefractiveindex物質、LHleft-handed物質などに分類される。ここで、集中素子として挿入されたキャパシタ720のキャパシタンスが適切に決定される場合、共振器700はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ720のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器は負の透磁率を有し得るため、本発明の一実施形態に係る共振器700は、MNG共振器と呼ばれる。以下で説明するが、キャパシタ720のキャパシタンスを定める前提criterionは様々であり得る。共振器700がメタ物質の特性を有する前提、共振器700が対象周波数で負の透磁率を有する前提、又は共振器700が対象周波数でゼロ番目共振Zeroth-OrderResonanceの特性を有する前提などがあり、上述した前提のうち少なくとも1つの前提の下でキャパシタ720のキャパシタンスを決定してもよい。MNG共振器700は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ番目共振の特性を有してもよい。MNG共振器700は、ゼロ番目共振特性を有するため、共振周波数はMNG共振器700の物理的なサイズに対して独立的であり得る。すなわち、下記で再び説明するが、MNG共振器700で共振周波数を変更するためにはキャパシタ720を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器700の物理的なサイズを変更しなくてもよい。また、近接フィールドにおいて、電界は送信線路に挿入されたキャパシタ720に集中するため、キャパシタ720によって近接フィールドでは磁界がドミナントdominantされる。そして、MNG共振器700は集中素子のキャパシタ720を用いて高いQ-ファクターQ-Factorを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。参考に、Q-ファクターは、無線電力送信において、抵抗損失の程度、又は抵抗に対するリアクタンスの比を表すが、Q-ファクターが大きいほど無線電力送信の効率は大きいものと理解される。また、MNG共振器700は、インピーダンスマッチングのための整合器730を備えてもよい。ここで、整合器730は、MNG共振器700の磁界の強度を適切に調整することができ、整合器730によってMNG共振器700のインピーダンスは決定される。そして、電流はコネクタ介してMNG共振器700に流入したりMNG共振器700から流出する。ここで、コネクタはグラウンド導体部分713又は整合器730と物理的に接続される。ただし、コネクタとグラウンド導体部分713又は整合器730の間には物理的な連結が形成されてもよく、コネクタとグラウンド導体部分713又は整合器730の間に物理的な連結なしでカップリングを介して電力が送信されてもよい。より具体的には、図7に示すように、整合器730は、共振器700のループ構造によって形成されるループ内に一体化された形態に位置してもよい。整合器730は、物理的な形態を変更することによって共振器700のインピーダンスを調整する。特に、整合器730は、グラウンド導体部分713から距離hだけ離れた位置にインピーダンスマッチングのための導体731を含んでもよく、共振器700のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図7には図示していないが、整合器730を制御できるコントローラが存在する場合、整合器730はコントローラによって生成される制御信号によって整合器730の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号によって整合器730の導体731とグラウンド導体部分713との間の距離hを増加させたり減少させたりし、それによって整合器730の物理的な形態が変更されることで、共振器700のインピーダンスが調整される。コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよく、これについては下記で説明する。整合器730は、図7に示すように、導体731の部分のような受動素子のように実現されてもよく、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現されてもよい。能動素子が整合器730に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器700のインピーダンスは調整される。例えば、整合器730には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがon又はoffの状態であるかに応じて共振器700のインピーダンスが調整される。また、図7に図示していないが、MNG共振器700を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図8は、本発明の一実施形態に係る3次元構造の共振器を示す図である。図8を参照すれば、本発明の一実施形態に係る3次元構造の共振器800は、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、及びグラウンド導体部分813を含む送信線路、及びキャパシタ820を含む。ここで、キャパシタ820は、送信線路で第1信号導体部分811と第2信号導体部分812との間に位置に直列に挿入され、電界はキャパシタ820に閉じ込められる。また、図8に示すように、共振器800は3次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812を含み、下部にグラウンド導体部分813を含む。第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812とグラウンド導体部分813は互いに向かい合うように配置される。電流は、第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812を通じてx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。もちろん、図8に示すものとは相異してy方向に磁界Hwが発生させてもよい。また、図8に示すように、第1信号導体部分811の一端は導体842と接続され、他端はキャパシタ820と接続される。そして、第2信号導体部分812の一端は導体841と接続され、他端はキャパシタ820と接続される。すなわち、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、及びグラウンド導体部分813、導体841、842は互いに接続されることによって、共振器800は電気的に閉じたループ構造を有する。ここで、ループ構造は円形構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、ループ構造を有することは電気的に閉じていることを意味する。また、図8に示すように、キャパシタ820は、第1信号導体部分811と第2信号導体部分812との間に挿入される。ここで、キャパシタ820は、集中素子及び分散素子などの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。図8に示すように、キャパシタ820が送信線路に挿入されることによって共振器800はメタ物質の特性を有し得る。集中素子として挿入されたキャパシタ820のキャパシタンスが適切に決定される場合、共振器800はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ820のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器800は特定の周波数帯域において負の透磁率を有し得るため、本発明の一実施形態に係る共振器800はMNG共振器と呼ばれる。下記で説明するが、キャパシタ820のキャパシタンスを定める前提は様々であり得る。共振器800がメタ物質の特性を有する前提、共振器800が対象周波数で負の透磁率を有する前提、又は共振器800が対象周波数でゼロ番目共振の特性を有する前提などがあり、上述した前提のうち少なくとも1つの前提の下でキャパシタ820のキャパシタンスを決定してもよい。図8に示すように、MNG共振器800は、伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ番目共振の特性を有してもよい。MNG共振器800はゼロ番目共振の特性を有するため、共振周波数はMNG共振器800の物理的なサイズに対して独立的であり得る。MNG共振器800で共振周波数を変更するためにはキャパシタ820を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器800の物理的なサイズを変更しなくてもよい。図8に示すように、MNG共振器800を参照すると、近接フィールドにおいて、電界は送信線路810に挿入されたキャパシタ820に集中するため、キャパシタ820によって近接フィールドでは磁界がドミナントされる。特に、ゼロ番目共振の特性を有するMNG共振器800は、磁気双極子magneticdipoleと類似の特性を有するため、近接フィールドでは磁界がドミナントになり、キャパシタ820の挿入により発生する少ない量の電界又はそのキャパシタ820に集中するため、近接フィールドでは磁界が最もドミナントされる。MNG共振器800は集中素子のキャパシタ820を用いて高いQ-ファクターを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。また、図8に示すように、MNG共振器800はインピーダンスマッチングのための整合器830を備える。ここで、整合器830は、MNG共振器800の磁界の強度を適切に調整でき、整合器830によってMNG共振器800のインピーダンスが決定される。そして、電流はコネクタ840を介してMNG共振器800に流入するか、MNG共振器800から流出する。ここで、コネクタ840はグラウンド導体部分813又は整合器830と接続されてもよい。より具体的には、図8に示すように、整合器830は共振器800のループ構造によって形成されるループの内部に位置する。整合器830は、物理的な形態を変更することによって共振器800のインピーダンスを調整する。特に、整合器830はグラウンド導体部分813から距離hだけ離隔された位置にインピーダンスマッチングのための導体部分831を含んでもよく、共振器800のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図8には示していないが、整合器830を制御することのできるコントローラが存在する場合、整合器830はコントローラによって生成される制御信号に応じて整合器830の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号に応じて整合器830の導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hを増加させたり減少させたりし、これにより整合器830の物理的な形態が変更されることで共振器800のインピーダンスが調整される。整合器830の導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hは様々な方式で調整されてもよい。すなわち、第1に、整合器830には様々な導体が含まれてもよく、その導体のうちいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hが調整され得る。第2に、導体831の物理的な位置を上下に調整することによって距離hが調整される。このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御されてもよく、コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよい。コントローラが制御信号を生成することについては下記で説明する。整合器830は、図8に示すように、導体831の部分のような受動素子で実現してもよく、実施形態によってダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現してもよい。能動素子が整合器830に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動してもよく、その制御信号に応じて共振器800のインピーダンスを調整することができる。例えば、整合器830には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがon又はoffの状態であるかに応じて共振器800のインピーダンスが調整される。また、図8には明示的には図示していないが、MNG共振器800を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図9は、本発明の一実施形態に係るbulkytypeに設計された無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図9を参照すると、第1信号導体部分911と導体942は個別的に製造された後、互いに接続されることなく一体型に製造されてもよい。同様に、第2信号導体部分912と導体941も一体型に製造されてもよい。第2信号導体部分912と導体941が個別的に製造された後、互いに接続される場合、継ぎ目950による導体損失が発生し得る。ここで、本発明の実施形態によれば、第2信号導体部分912と導体941は別途の継ぎ目なしでseamless互いに接続され、導体941とグラウンド導体部分913も別途の継ぎ目なしで互いに接続されることで、継ぎ目による導体損失を減らすことができる。すなわち、第2信号導体部分912とグラウンド導体部分913は別途の継ぎ目なしで一体型に製造される。同様に、第1信号導体部分911とグラウンド導体部分913は別途の継ぎ目なしで1つの一体型に製造される。図9に示すように、別途の継ぎ目なしで一体型に2つ以上の部分partitionを互いに接続する類型をbulkytypeと呼んだりする。図10は、本発明の一実施形態に係るHollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図10を参照すると、Hollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器の第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042それぞれは内部に空いている空間を含む。与えられた共振周波数において、有効電流は第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042それぞれの全ての部分を介して流れることなく、一部の部分のみを介して流れるものとモデリングしてもよい。すなわち、与えられた共振周波において、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042の厚さがそれぞれの表皮厚skindepthよりも過度に厚いことは効率的ではない。すなわち、それは共振器1000の重さ又は共振器1000の製造費用を増加させる原因になり得る。したがって、本発明の実施形態によれば、与えられた共振周波数において、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042それぞれの表皮厚skindepthに基づいて第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042それぞれの厚さを適切に決定することができる。第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042それぞれが対応する表皮厚skindepthよりも大きいながらも適切な厚さを有する場合、共振器1000は軽くなり、共振器1000の製造費用も減少され得る。例えば、図10に示すように、第2信号導体部分1012の厚さは、dmmに決定してもよく、dはによって決定される。ここで、fは周波数、μは透磁率、σは導体定数を表す。特に、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、導体1041、1042が銅copperとして5.8x107Sm-1の導電率を有する場合、共振周波数が10kHzについては表皮厚skindepthが約0.6mmであってもよく、共振周波数が100MHzについては表皮厚skindepthは0.006mmであってもよい。図11は、パラレルシートparallel-sheetが適用された無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図11を参照すると、パラレルシートが適用された無線電力送信のための共振器に含まれた第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112それぞれの表面にはパラレルシートを適用する。第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112は完ぺきな導体ではないことから、抵抗成分を有することがあり、その抵抗成分によって抵抗損失が発生することがある。このような抵抗損失は、Qファクターを減少させ、カップリング効率を減少させ得る。本発明の一実施形態によれば、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112それぞれの表面にパラレルシートを適用することによって抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリングの効率を増加させることができる。図11に示す符号1170の部分を参照すると、パラレルシートが適用される場合、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112それぞれは複数の導体ラインを含む。この導体ラインは並列的に配置され、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112それぞれの先の部分で互いに短絡される。第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112それぞれの表面にパラレルシートを適用する場合、導体ラインが並列的に配置されるため、導体ラインが有する抵抗成分の合計は減少する。したがって、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加させることができる。図12は、本発明の一実施形態に係る分散したキャパシタを含む無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図12を参照すると、無線電力送信のための共振器に含まれるキャパシタ1220は分散したキャパシタであってもよい。集中素子としてのキャパシタは相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance:ESRを有し得る。集中素子としてのキャパシタが有するESRを減らすための様々な提案があるものの、本発明の実施形態は分散素子としてのキャパシタ1220を用いることによってESRを減らすことができる。参考に、ESRによる損失はQファクター及びカップリング効率を減少させることができる。分散素子としてのキャパシタ1220は、図12に示すように、ジグザグの構造を有してもよい。すなわち、分散素子としてのキャパシタ1220はジグザグその構造の導体ライン及び誘電体で実現される。それだけではなく、図12に示すように、本発明の実施形態は分散素子としてのキャパシタ1220を用いることによって、ESRによる損失を減らすことができ、複数の集中素子としてのキャパシタを並列的に用いることによってESRによる損失を減らすことができる。なぜなら、集中素子としてのキャパシタそれぞれが有する抵抗成分は、並列接続によって小さくなるため、並列的に接続された集中素子としてのキャパシタの有効抵抗も小さくなり、したがって、ESRによる損失を減らすことができる。例えば、10pFのキャパシタ1つを用いることを1pFのキャパシタ10個を用いるものと代替することによってESRによる損失を減らすことができる。図13及び図14は、2次元構造の共振器および3次元構造で用いられる整合器の一例を示す図である。図13は、整合器を含む図7に示した2次元構造の共振器の一部を示し、図14は整合器を含む図8に示した3次元共振器の一部を示す。図13を参照すると、整合器は、導体731、導体732及び導体733を含み、導体732及び導体733は送信線路のグラウンド導体部分713及び導体731と接続される。導体731とグラウンド導体部分713との間の距離hにより2次元共振器のインピーダンスは決定され、導体731とグラウンド導体部分713との間の距離hはコントローラによって制御される。導体731とグラウンド導体部分713との間の距離hは様々な方式で調整されてもよく、導体731になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体731の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。図14を参照すると、整合器は、導体831、導体832及び導体833を備え、導体832及び導体833は送信線路のグラウンド導体部分813及び導体831と接続される。導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hにより3次元共振器のインピーダンスは決定され、導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hはコントローラによって制御される。2次元構造の共振器に含まれる整合器と同様に、3次元構造の共振器に含まれる整合器でも導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hは様々な方式で調整されてもよい。例えば、導体831になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体831の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。図13及び図14には図示していないが、整合器は能動素子を含んでもよく、能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は上述した内容に類似する。すなわち、能動素子を用いて整合器を通じて流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整することができる。図15は、図7に示す無線電力送信のための共振器の等価回路を示す図である。図7に示す無線電力送信のための共振器は、図15に示す等価回路にモデリングされる。図15に示す等価回路において、CLは図7に示す送信線路の中部に集中素子の形態に挿入されたキャパシタを表す。ここで、図7に示す無線電力送信のための共振器はゼロ番目共振特性を有する。すなわち、伝搬定数が0である場合、無線電力送信のための共振器はωMZRを共振周波数として有すると仮定する。ここで、共振周波数ωMZRは下記に示す数式6のように表す。ここで、MZRはMuZeroResonatorを意味する。6数式6を参照すると、共振器の共振周波数ωMZRはLR/CLによって決定されてもよく、共振周波数ωMZRと共振器の物理的なサイズは互いに独立的であることが分かる。したがって、共振周波数ωMZRと共振器の物理的なサイズが互いに独立的であるため、共振器の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。上述したように本発明は、本発明を限定された実施形態と図面によって説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような実施形態から多様な修正及び変形が可能である。したがって、本発明の範囲は、開示された実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲だけではなく特許請求の範囲と均等なものなどによって定められるものである。