物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群L1と、負の屈折力を有する第2レンズ群L2と、正の屈折力を有する第3レンズ群L3と、正の屈折力を有する第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第2レンズ群L2が像面側に移動すると同時に前記第3レンズ群L3が物体側へ移動し、前記第1レンズ群L1、前記第4レンズ群L4、前記第5レンズ群L5及び前記第6レンズ群L6は像面に対して固定であり、前記第5レンズ群L5を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。前記第3レンズ群L3は、少なくとも1つの接合レンズを含むことを特徴とする請求項1記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。以下の条件式1、2及び3を満足することを特徴とする、請求項1又は2記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。10.38<f1/f<1.0023.33<β2<8.7930.34<|f2/f|<0.97ただし、f1は前記第1レンズ群L1の焦点距離、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、β2は無限遠合焦時の第2レンズ群L2の横倍率、f2は前記第2レンズ群L2の焦点距離である。前記第3レンズ群L3は、以下の条件式4を満足することを特徴とする請求項1乃至3いずれか1項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。40.81<f3Fno/f<1.90ただし、f3は前記第3レンズ群L3の焦点距離、Fnoは無限遠合焦時のレンズ全系のF値、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。前記第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第4Fレンズ成分L4Fと、正の屈折力の第4Rレンズ成分L4Rを有し、以下の条件式5を満足することを特徴とする請求項1乃至4いずれか1項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。50.003<f4R/f4<0.070ただし、f4Rは前記第4Rレンズ成分L4Rの焦点距離、f4は前記第4レンズ群L4の焦点距離である。以下の条件式6及び7を満足することを特徴とする請求項1乃至5いずれか1項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。60.40<|1/{β61-β5}|<0.8670.016<β6/β5<0.052ただし、β6は前記第6レンズ群L6の横倍率、β5は前記第5レンズ群L5の横倍率である。前記第1レンズ群L1は少なくとも1枚の正レンズと、少なくとも1枚の負レンズを含み、以下の条件式8を満足することを特徴とする請求項1乃至6いずれか1項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。8θgFL1′-θgFL1<0.050ただし、θgFL1は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての正レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値、θgFL1′は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての負レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値であり、g線とF線に関する部分分散比θgFは以下の式で表わされる。θgF=ng-nF/nF-nCただし、ngはg線に対する屈折率、nFはF線に対する屈折率、nCはC線に対する屈折率である。しかしながら、特許文献1に記載された光学系は、光学系の中でも比較的軸上光束の大きい最も物体側の群の一部で防振を行うため、大口径化による外径の増加を回避するのが困難である。併せて、防振係数が小さいため防振時の防振レンズ群の移動量を大きくする必要があり、これにより防振ユニットの大型化を招き、製品外径が大きくなる課題があった。また、特許文献2及び3に記載された光学系は、比較的軸上光束の小さく、合焦の際に像面に対して固定である最も像面側の群の一部で防振を行っているため、径に関しては有利であるが、防振係数が小さいため防振時の防振レンズ群の移動量を大きくする必要があり、これにより防振ユニット径が増大するため、製品外径が大きくなる課題があった。そこで本発明は、以下に示す手段により、上記課題を解決し、良好な光学性能を得ることが可能な防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズを提供する。本発明の第1の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群L1と、負の屈折力を有する第2レンズ群L2と、正の屈折力を有する第3レンズ群L3と、正の屈折力を有する第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第2レンズ群L2が像面側に移動すると同時に前記第3レンズ群L3が物体側へ移動し、前記第1レンズ群L1、前記第4レンズ群L4、前記第5レンズ群L5及び前記第6レンズ群L6は像面に対して固定であり、前記第5レンズ群L5を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を移動することが可能であることを特徴とする。また、本発明の第2の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第3レンズ群L3は、少なくとも1つの接合レンズを含むことを特徴とする。また、本発明の第3の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1又は2の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、以下の条件式1、2及び3を満足することを特徴とする。10.38<f1/f<1.0023.33<β2<8.7930.34<|f2/f|<0.97ただし、f1は前記第1レンズ群L1の焦点距離、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、β2は無限遠合焦時の第2レンズ群L2の横倍率、f2は前記第2レンズ群L2の焦点距離である。また、本発明の第4の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1乃至3いずれか1つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第3レンズ群L3は、以下の条件式4を満足することを特徴とする。40.81<f3Fno/f<1.90ただし、f3は前記第3レンズ群L3の焦点距離、Fnoは無限遠合焦時のレンズ全系のF値、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。また、本発明の第5の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1乃至4いずれか1つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第4Fレンズ成分L4Fと、正の屈折力の第4Rレンズ成分L4Rを有し、以下の条件式5を満足することを特徴とする。50.003<f4R/f4<0.070ただし、f4Rは前記第4Rレンズ成分L4Rの焦点距離、f4は前記第4レンズ群L4の焦点距離である。また、本発明の第6の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1乃至5いずれか1つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、以下の条件式6及び7を満足することを特徴とする。60.40<|1/{β61-β5}|<0.8670.016<β6/β5<0.052ただし、β6は前記第6レンズ群L6の横倍率、β5は前記第5レンズ群L5の横倍率である。また、本発明の第7の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第1乃至6いずれか1つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第1レンズ群L1は少なくとも1枚の正レンズと、少なくとも1枚の負レンズを含み、以下の条件式8を満足することを特徴とする。8θgFL1′-θgFL1<0.050ただし、θgFL1は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての正レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値、θgFL1′は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての負レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値であり、g線とF線に関する部分分散比θgFは以下の式で表わされる。θgF=ng-nF/nF-nCただし、ngはg線に対する屈折率、nFはF線に対する屈折率、nCはC線に対する屈折率である。本発明により、小型化を図るために防振群を最適な位置に配置でき、等倍側で必要な防振効果を得るのに十分な防振係数を確保でき、良好な光学性能を得ることが可能な防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズを提供することが可能となる。以下、本発明の実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズについて説明する。本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第1レンズ群L1と、負の屈折力を有する第2レンズ群L2と、正の屈折力を有する第3レンズ群L3と、正の屈折力を有する第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第2レンズ群L2が像面側に移動すると同時に前記第3レンズ群L3が物体側へ移動し、前記第1レンズ群L1、前記第4レンズ群L4、前記第5レンズ群L5及び前記第6レンズ群L6は像面に対して固定であり、前記第5レンズ群L5を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を移動することが可能であることを特徴とする。また前記第3レンズ群L3は、少なくとも1つの接合レンズを含むことが好ましい。これにより、物体距離無限遠から最短までのフォーカシング時の球面収差変動を抑えることが可能となる。また、本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。10.38<f1/f<1.0023.33<β2<8.7930.34<|f2/f|<0.97ただし、f1は前記第1レンズ群L1の焦点距離、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、β2は無限遠合焦時の第2レンズ群L2の横倍率、f2は前記第2レンズ群L2の焦点距離である。条件式1は小型化と高性能化を両立するために、第1レンズ群L1の焦点距離を規定したものである。条件式1の上限値を超え、第1レンズ群L1の焦点距離が長くなると、正の屈折力が弱くなるため、特に球面収差の収差補正には有利になるが、レンズ全系の全長が増大するだけでなく第1レンズ群L1の径も増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の上限値は0.84とすることが好ましい。また、条件式1の下限値を超え、第1レンズ群L1の焦点距離が短くなると、正の屈折力が強くなるため、小型化には有利になるが、特に無限遠合焦時の負の球面収差が増大し、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の下限値は0.45とすることが好ましい。条件式2の上限値を超え、第2レンズ群L2の横倍率が大きくなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が小さくなるため、小型化には有利になるが、第2レンズ群L2での球面、コマ収差が増大するだけでなく、フォーカシング時の収差変動が大きくなりこれを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の上限値は7.33とすることが好ましい。また、条件式2は小型化と高性能化を両立するため無限遠合焦時の第2レンズ群L2の横倍率を規定したものである。条件式2の下限値を超えると、第2レンズ群L2の横倍率が1倍に近づくため、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大してしまうため小型化が困難となる。またこの際、十分な周辺光量を確保するためには第1レンズ群L1及び第2レンズ群L2の径を大きくする必要があるためさらに小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の下限値は4.00とすることが好ましい。条件式3は小型化と高性能化を両立するため、前記第2レンズ群L2の焦点距離を規定したものである。条件式3の上限値を超え、第2レンズ群L2の焦点距離が長くなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の上限値は0.81とすることが好ましい。また、条件式3の下限値を超え、第2レンズ群L2の焦点距離が短くなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が減少するため、小型化には有利になるが、フォーカス時のコマ収差変動が大きくなり、これを良好に補正するのが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の下限値は0.41とすることが好ましい。また前記第3レンズ群L3は、以下の条件式4を満足することが好ましい。40.81<f3Fno/f<1.90ただし、f3は前記第3レンズ群L3の焦点距離、Fnoは無限遠合焦時のレンズ全系のF値、fは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。条件式4は小型化と製造誤差による性能劣化緩和のため第3レンズ群L3の焦点距離と、無限遠合焦時のレンズ全系のF値を規定したものである。条件式4の上限値を超え、無限遠合焦時のレンズ全系のF値が大きくなる、若しくは第3レンズ群L3の焦点距離が長くなると、第3レンズ群L3での見かけのF値が大きくなるため、製造誤差により第3レンズ群L3が偏芯した際の性能劣化緩和には有利になるが、物体距離無限遠から最短までの第3レンズ群L3のフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の上限値は1.58とすることが好ましい。また、条件式4の下限値を超え、第3レンズ群L3の焦点距離が短くなる、若しくは無限遠合焦時のレンズ全系のF値が小さくなると、物体距離無限遠から最短までの第3レンズ群L3のフォーカス移動量を抑えることができ、小型化には有利になるが、第3レンズ群L3での見かけのF値が小さくなるため、第3レンズ群L3における軸上光束が増大し、第3レンズ群L3の径増大を招くだけでなく、球面収差の増大を招くこととなりこれを良好に補正することが困難となる。また、製造誤差により、第3レンズ群L3偏芯時に特に中心性能が大きく劣化するおそれがある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の下限値は0.97とすることが好ましい。また、前記第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力を有する第4Fレンズ成分L4Fと、正の屈折力を有する第4Rレンズ成分L4Rを有し、以下の条件式5を満足することが好ましい。50.003<f4R/f4<0.070ただし、f4Rは前記第4Rレンズ成分L4Rの焦点距離、f4は前記第4レンズ群L4の焦点距離である。条件式5は、小型化と高性能化を両立するために、第4Rレンズ成分L4Rの焦点距離を規定したものである。条件式5の上限値を超え、第4Rレンズ成分の焦点距離が長くなると、第4レンズ群L4の正の屈折力が弱くなるため、第4レンズ群L4から射出される周辺画角の光軸に対する上光線の射出角度が大きくなり、第5レンズ群L5への入射光線高が上がるため、第5レンズ群L5の径が増大し、防振ユニット径が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の上限値は0.058とすることが好ましい。また、条件式5の下限値を超え、第4Rレンズ成分L4Rの焦点距離が短くなると、第4レンズ群L4の正の屈折力が強くなるため、第5レンズ群L5の径を下げるのには有利になるが、特に無限遠合焦時の負の球面収差と非点収差が増大しこれを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式5の下限値は0.004とすることが好ましい。また、以下の条件式6及び7を満足することが好ましい。60.40<|1/{β61-β5}|<0.8670.016<β6/β5<0.052ただし、β6は前記第6レンズ群L6の横倍率、β5は前記第5レンズ群L5の横倍率である。条件式6は防振群の最適な移動量を決定するために、防振群の防振係数を規定したものである。防振係数kosは、防振群の移動量Δxに対する像面での像ブレ補正量Δyの比であり、以下の式aで表わすことができる。akos=Δy/Δx=βB1-βosただし、kosは防振係数、Δxは防振群の移動量、Δyは像面での像ブレ補正量、βosは防振群の横倍率、βBは防振群以降の群の横倍率である。条件式6の上限値を超え、防振係数が小さくなると、防振群の屈折力が弱くなるため収差補正には有利になるが、防振時に必要な移動量が増大し、防振ユニット径が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式6の上限値は0.71とすることが好ましい。また、条件式6の下限値を超え、防振係数が大きくなると、防振時に必要な移動量は削減できるが、防振群の屈折力が強くなるため、非防振時の非点収差、コマ収差、また防振時の偏芯コマ収差、倍率色収差変動が大きくなり、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式6の下限値は0.42とすることが好ましい。条件式7は高性能化のため、第5レンズ群L5と第6レンズ群L6の横倍率を規定したものである.条件式6で規定した防振係数を確保しつつ条件式7の上限値を超えると、第6レンズ群L6の横倍率が増大し、第5レンズ群L5が製造誤差により偏芯した際の非点収差変動が第6レンズ群L6によって拡大され、特にレンズ全系の周辺画角の性能が大きく劣化するおそれがある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式7の上限値は0.044とすることが好ましい。また、条件式6で規定した防振係数を確保しつつ条件式7の下限値を超えると第6レンズ群L6の横倍率が小さくなるため、製造誤差による周辺画角の性能劣化は抑えられるが、第5レンズ群L5の横倍率が増大し、防振時の偏芯コマ収差、倍率色収差変動が大きくなり、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式7の下限値は0.019とすることが好ましい。また、本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、前記第1レンズ群L1は少なくとも1枚の正レンズと、少なくとも1枚の負レンズを含み、以下の条件式を満足することが好ましい。8θgFL1′-θgFL1<0.050ただし、θgFL1は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての正レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値、θgFL1′は前記第1レンズ群L1に含まれる全ての負レンズのg線とF線に関する部分分散比θgFの平均値であり、g線とF線に関する部分分散比θgFは以下の式bで表わされる。bθgF=ng-nF/nF-nCただし、ngはg線に対する屈折率、nFはF線に対する屈折率、nCはC線に対する屈折率である。条件式8は高性能化を達成するため、前記第1レンズ群L1に含まれる正レンズのg線とF線に関する部分分散比の平均値と、前記第1レンズ群L1に含まれる負レンズのg線とF線に関する部分分散比の平均値の差を規定したものである。条件式8の上限値を超えると、無限遠合焦時の2次スペクトル補正が不足となるだけでなく、最短撮影時の倍率色収差補正が不足となり、これらをレンズ全系で良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式8の上限値は0.042とすることが好ましい。また、無限遠合焦点時に所望のF値を確保しつつ製品外径を抑えるために、開口絞りSは、前記第3レンズ群L3と前記第4レンズ群L4の間に配置することが好ましい。また、前記開口絞りSは物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に、開口絞り径が小さくなるよう可変させることが好ましく、これにより物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に良好な収差補正を維持できるよう所定のF値に設定することが可能となる。また、前記第1レンズ群L1を、物体側から像面側へ順に、少なくとも一枚のアッべ数が80以上の凸レンズを含む複数枚の単凸レンズと、物体側から像面側へ順に両凸レンズと両凹レンズの接合レンズで構成することにより、特に無限遠合焦時における軸上色収差を良好に補正すると共に、製造誤差による第1レンズ群L1の偏芯に対する性能劣化を緩和することが可能となる。また、前記第3レンズ群L3を、物体側より像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズで構成することで、製造誤差により第3レンズ群L3が偏芯した際の性能劣化を緩和することが可能となる。以下、数値実施例に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズについて図面を元に説明する。図1は、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図1のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第1レンズ群L1と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第2レンズ群L2と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第3レンズ群L3と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りSと、正の屈折力の第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とから構成される。物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第2レンズ群L2は物体側から像面側へ移動し、第3レンズ群L3は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。第1レンズ群L1は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第2レンズ群L2は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第3レンズ群L3は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第5レンズ群L5は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第6レンズ群L6は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。以下に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。全体諸元において、fは焦点距離、FnoはFナンバー、2ωは画角単位:°を表す。レンズ諸元において、第1列は物体側から数えたレンズ面の順番、第2列Rはレンズ面の曲率半径、第3列Dはレンズ面間隔、第4列ndはd線波長λ=587.6nmでの屈折率、第5列νdはd線波長λ=587.6nmでのアッベ数を表す。また、R=0.0000は平面を表し、Bfはバックフォーカス、絞りは絞り面を示し、空気の屈折率n=1.0000はその記載を省略する。可変間隔には、撮影倍率と可変間隔を示す。硝材屈折率テーブルにおいて、第1列は物体側から像面側へ順に数えたレンズ番号、第2列nCはC線波長λ=656.3nmでの屈折率、第3列nFはF線波長λ=486.1nmでの屈折率、第4列ngはg線波長λ=435.8nmでの屈折率、第5列θgFはg線とF線に関する部分分散比を示す。以下の全ての諸元の値において、記載している焦点距離f、曲率半径R、レンズ面間隔D、その他の長さは、特記のない場合mmを使用するが、光学系の比例拡大、比例縮小においても同等の光学性能が得られるのでこれに限られるものではない。なおこれらの符号は以降の実施例においても同様であるため実施例2以降の説明は省略する。以下に実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。数値実施例1レンズ緒元RDndvd149942724770915168064202499427202500320425565960314370095104100000000250051254643573221437009510654355870250079994929817415934967008183364425000180610407392832889d9101000000025000177250496211101301738000120000043200180518254613131820720000151823589614977767d14155598544716017291654671610000000015001761615013000180610332718289369829431437009510199027037d1920絞り467312198698616298184666237822479525437192361922059922184666237824814001333302582270409000162041603426197785321671805182546272724414618928767767090001620416034295905912894630678594298831620416034312413292015003259766025000184666237833265740950001806104073345546594Bf全体緒元撮影倍率INF1211f174601333610119Fno2914725322ω1407523198可変間隔撮影倍率INF1211d950528200456366935d1470792038081860597d1940522217696371438Bf529752975297レンズnCnFngθgF1151432152237152667053421435591440191442640533314355914401914426405334159078159964160439053651800221820011831230567図2に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図3に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の縦収差を示す。図4に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の縦収差を示す。図5では、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図6では、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図7では、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図8に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図9に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図10に、実施例1に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。各収差図において、FnoはFナンバー、CはC線波長λ=656.3nm、dはd線波長λ=587.6nm、gはg線波長λ=435.8nm、ΔMはd線のメリジオナル像面、ΔSはd線のサジタル像面をそれぞれ示す。なおこれらの符号は以降の実施例においても同様であるため説明は省略する。図11は、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図11のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第1レンズ群L1と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第2レンズ群L2と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第3レンズ群L3と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りSと、正の屈折力の第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とから構成される。また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第2レンズ群L2は物体側から像面側へ移動し、第3レンズ群L3は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。第1レンズ群L1は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第2レンズ群L2は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第3レンズ群L3は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第5レンズ群L5は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第6レンズ群L6は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。以下に、実施例2に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。数値実施例2レンズ緒元RDndvd15027544496451516806420250275440250032274305591791437009510410000000025005132384659221143700951066343574025007100071310358515934967008186479625000180610407392699115d910789549825000177250496211105792038000120000044176180518254613138292820000151823589614981202d14155752184693117291654671699610940150017610475130001806103327182955958302314370095101910000000d1920絞り2746421116891221207180518254622507383419732365024956223180518254624957593351332593417609000162041603426198131314301805182546272789194302428739049090001589136125295684992923730677077278261620416034313082191120173262833813000184666237833286712950001806104073344345575Bf全体緒元撮影倍率INF1211f174601355910347Fno2924625342ω1407490270可変間隔撮影倍率INF1211d949234205289376004d1473942239941163155d1958630242585408127Bf532953295329レンズnCnFngθgF1151432152237152667053421435591440191442640533314355914401914426405334159078159964160439053651800221820011831230567図12に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図13に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の縦収差を示す。図14に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の縦収差を示す。図15では、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図16では、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図17では、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図18に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図19に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図20に、実施例2に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図21は、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図21のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第1レンズ群L1と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第2レンズ群L2と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第3レンズ群L3と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りSと、正の屈折力の第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とから構成される。また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第2レンズ群L2は物体側から像面側へ移動し、第3レンズ群L3は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。第1レンズ群L1は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第2レンズ群L2は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第3レンズ群L3は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第5レンズ群L5は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第6レンズ群L6は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。以下3に、実施例3に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。数値実施例3レンズ緒元RDndvd1492816746242148749704525063088025003206278957646143700951041000000002500512716625708414370095106639883302500792085310094815934967008183072325000180610407393074926d910100000002500017725049621194468838000120000044413180518254613123611920000151823589614884352d1415544297479961729165467168638238015001762974613000180610332718287987830941437009510199628406d1920絞り4546521113503017220184666237822504836455592367526557372184666237824896814343832582226409000162041603426197133321571805182546272718314605828773095090001593496700295946892871930663235380001593496700312364941015003259059324997184666237833271686950001806104073347840271Bf全体緒元撮影倍率INF1211f174601322010027Fno2914745312ω1407541177可変間隔撮影倍率INF1211d950578176750310877d1466266735629563277d1940616220816379707Bf521852185218レンズnCnFngθgF1148535149227149594053021435591440191442640533314355914401914426405334159078159964160439053651800221820011831230567図22に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図23に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の縦収差を示す。図24に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の縦収差を示す。図25では、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図26では、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図27では、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図28に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図29に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図30に、実施例3に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図31は、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図31のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第1レンズ群L1と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第2レンズ群L2と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第3レンズ群L3と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りSと、正の屈折力の第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とから構成される。また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第2レンズ群L2は物体側から像面側へ移動し、第3レンズ群L3は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。第1レンズ群L1は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第2レンズ群L2は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第3レンズ群L3は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第5レンズ群L5は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第6レンズ群L6は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。以下に、実施例4に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。数値実施例4レンズ緒元RDndvd1501825448237151680642025018254025003228628457210143700951041000000002500513441175741614370095106680688402500710697299776915934967008183845025000180610407392598097d9108486872250001772504962111186206380001200000439311805182546131418028200001518235896141012027d141558832946169172916546716100000000150017587628130001806103327182954438314414370095101910000000d1920絞り4513121120794916038180518254622515727481612367808055094180518254624995849355762589222909000162041603426194303319041805182546272756044360528718493090001589136125295526872935430665878380001620416034312291403035233262296820000184666237833275289950001806104073343082575Bf全体緒元撮影倍率INF1211f174601365310418Fno2894735332ω1407509219可変間隔撮影倍率INF1211d949566230854435339d1478848442839962618d1940630219427380723Bf527452745274レンズnCnFngθgF1151432152237152667053421435591440191442640533314355914401914426405334159078159964160439053651800221820011831230567図32に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図33に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の縦収差を示す。図34に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の縦収差を示す。図35では、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図36では、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図37では、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図38に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図39に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図40に、実施例4に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図41は、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図41のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第1レンズ群L1と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第2レンズ群L2と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第3レンズ群L3と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りSと、正の屈折力の第4レンズ群L4と、負の屈折力を有する第5レンズ群L5と、正の屈折力を有する第6レンズ群L6とから構成される。また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第2レンズ群L2は物体側から像面側へ移動し、第3レンズ群L3は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。第1レンズ群L1は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第2レンズ群L2は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第3レンズ群L3は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第4レンズ群L4は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第5レンズ群L5は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第6レンズ群L6は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。以下に、実施例5に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。数値実施例5レンズ緒元RDndvd1497967947491151680642024979679025003223113456678143700951041000000002500513088625673914370095106634858702500710271849759315934967008181309725000180610407392605743d9109406304250001772504962111090209380001200000443871805182546131336726200001518235896141028251d1415570430460141729165467166102521015001758617013000180610332718290972859901437009510194260296d1920絞り45224211189693130001805182546224650384854923574072580581805182546249796263516925111650809000162041603426199357314761805182546272806524292928725767090001589136125295582822995530696865380001620416034312897155048653263434117639184666237833277906950001806104073343255525Bf全体緒元撮影倍率INF1211f174601350610304Fno2914735332ω1407536172可変間隔撮影倍率INF1211d950151217678407961d1474092240356761746d1938779208607360145Bf534953495349レンズnCnFngθgF1151432152237152667053421435591440191442640533314355914401914426405334159078159964160439053651800221820011831230567図42に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図43に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の縦収差を示す。図44に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の縦収差を示す。図45では、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図46では、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図47では、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1の通常時の横収差をaに、d線に対するg線とC線の倍率色収差図をbに示す。図48に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図49に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:2における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図50に、実施例5に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率1:1における入射角0.3°相当の手振れ補正時の横収差を示す。また、これらの各実施例における条件式の対応値の一覧を示す。条件式対応値条件範囲実施例1実施例2実施例3実施例4実施例5038<f1f<100061063057067065333<β2<879541540586500521034<f2f<097057059051065062081<f<1901251261261231210003<f4Rf4<007000440015002400050047040<1β6<0860550550570550530016<β6β5<005200310035002400360035θgFL1θgFL1<005000330033003400330033