デスク本体と補助デスクの結合構造において、デスク本体と補助デスクを包含し、該デスク本体の天板と該補助デスクの天板の間に枢接シートが設けられ、該補助デスクが該枢接シートを軸として回転することを特徴とする、デスク本体と補助デスクの結合構造。請求項1記載のデスク本体と補助デスクの結合構造において、該枢接シートの底部が該補助デスクの天板上部にネジ止めされ、且つ該デスク本体の天板の底部にレールバーが設けられ、該レールバーに該レールバーの長辺方向に沿って延伸されたレール溝が設けられ、該枢接シートの上部に嵌め込み部が設けられ、該嵌め込み部が該レール溝に嵌め込まれ、該枢接シートが該レールバーの長辺方向に沿って往復移動可能とされたことを特徴とする、デスク本体と補助デスクの結合構造。請求項2記載のデスク本体と補助デスクの結合構造において、該補助デスクに二つだけの足が設けられ、各該足と該補助デスクの天板の間にそれぞれヒンジが設けられ、各該足が該補助デスクの天板の底面に向けて折り畳み可能とされたことを特徴とする、デスク本体と補助デスクの結合構造。請求項3記載のデスク本体と補助デスクの結合構造において、該デスク本体の天板の一側辺縁近くに下向きに遮板が設けられ、該遮板と該デスク本体の天板の間に連接ヒンジが設けられ、該遮板が該デスク本体の一側辺縁近くを軸として回転可能とされたことを特徴とする、デスク本体と補助デスクの結合構造。ただし、周知のオフィス用デスクの問題は、該サイドデスクBの天板B1は該固定フレームCにより該メインデスクAの天板A1の底部に固定されて回転不能であり、該サイドデスクBを使用する必要がない時に、該サイドデスクBを便利に該メインデスクAの天板A1の下方に移動させて場所を節約することはできず、ゆえに空間を自由に運用する上で不利であることである。周知の技術の問題を鑑み、本発明者は一種の改善された構造の必要を認め、そのため一種のデスク本体と補助デスクの結合構造を設計した。本発明は一種のデスク本体と補助デスクの結合構造を提供し、それはデスク本体と補助デスクを包含し、該デスク本体の天板と該補助デスクの天板との間に枢接シートが設けられ、該補助デスクが該枢接シートを軸として回転可能とされた。これにより、該補助デスクを不使用の時、該補助デスクは回転させられて該デスク本体の天板の下方に至らされ、空いた空間を形成でき、これにより空間の運用の自由度が増し、周知の技術の問題を解決する。また、該補助デスクを使用する時、使用時の必要により、該デスク本体の天板と適宜角度を呈するように回転させられ、これにより使用時の便利性が増加されている。このほか、該補助デスクの活動の範囲を広くして、該補助デスクと該デスク本体の組合せ空間形態を更に多様として、本発明をさらに自在に多様な使用要求に対応できるようにするため、本発明は可能な実施形態において、さらに、該枢接シートの底部が該補助デスクの天板上部にネジ止めされ、且つ該デスク本体の天板の底部にさらにレールバーが設けられ、該レールバーに該レールバーの長辺に沿って延伸されたレール溝が形成され、該枢接シートの上部に嵌め込み部が設けられ、該嵌め込み部が該レール溝に嵌め込まれ、該枢接シートが該レールバーの長辺に沿って往復移動可能とされている。本発明のデスク本体と補助デスクの結合構造は、デスク本体と補助デスクを包含し、該デスク本体の天板と補助デスクの天板の間に枢接シートが設けられ、補助デスクが該枢接シートを軸として回転する。該補助デスクは不使用時に、補助デスクは回転してデスク本体の下方に至り、これにより空間を形成して空間を活発に運用できるようにし、また、補助デスク使用時に、使用時の必要により、回転させてデスク本体の天板と適宜角度を形成させられ、使用時の便利性を増すことができる。本発明の技術内容、構造特徴、達成する目的を詳細に説明するため、以下に実施例を挙げ並びに図面を組み合わせて説明する。図1から図3を参照されたい。本発明のデスク本体と補助デスクの結合構造の実施例は、デスク本体1及び補助デスク2を包含する。該デスク本体1の天板11と該補助デスク2の天板21の間には枢接シート3が設けられて、該補助デスク2が該枢接シート3を軸として回転可能とされている。これにより、該補助デスク2が不使用の時、該補助デスク2は該デスク本体1の天板11の下方に移動させられて、空いた空間を形成でき、これにより空間を自在に運用でき、周知の技術の問題を解決する。また、該補助デスク2を使用する時は、使用時の必要により、回転させて該デスク本体1と適宜角度を形成させられ、こうして使用時の便利性が増されている。図2から図4を参照されたい。そのうち、該枢接シート3の底部はネジ31で該補助デスク2の天板21上部にネジ止めされ、且つ該デスク本体1の天板11の底部にさらにレールバー4が設けられ、該レールバー4に該レールバー4の長辺方向に沿って延伸されたレール溝41が形成される。該枢接シート3の上部には嵌め込み部32が設けられ、該嵌め込み部32は該レール溝41に嵌め込まれ、これにより、該枢接シート3が該レールバー4の長辺方向に沿って往復移動可能とされる。説明を補充すると、図の例では、二つの相互に並行なレールバー4が設けられ、且つ該枢接シート3の上部の四つの角部にそれぞれ嵌め込み部32が設けられているが、本発明の実施はこれに限定されるわけではない。これにより、該補助デスク2が活動可能な範囲がさらに広げられ、該補助デスク2と該デスク本体1の組合せ空間形態が更に多様とされる。例えば、図1に示されるように、該補助デスク2は該デスク本体1の左側に移動させられるほか、図4に示されるように、該デスク本体1の右側に移動させられるか、或いは図5に示されるように、該デスク本体1の右側に移動され且つ該補助デスク2の天板21の長辺方向が該デスク本体1の天板11の長辺方向と並行とされ、これにより本発明がさらに自在に多様な使用要求に対応できるものとされる。ただし、該補助デスク2の位置は前述のこれらの図面に表示されるものに限定されるわけではなく、その他の変化もまた可能である。図2と図6を参照されたい。そのうち、該補助デスク2には僅かに二つの足22が設けられ、且つ各足22と該補助デスク2の天板21の間にそれぞれヒンジ23が設けられ、これにより各足22が該補助デスク2の天板21の底面に向けて折り畳み可能とされる。このほか、該ヒンジ23は実施時に弾性部品図示せずが設けられてもよく、これにより、各足22がさらに安定して直立状態を呈するか或いは折り畳んで水平状とされる。このようなヒンジ23は周知の技術に属するため、細部構造については説明を省略する。これにより、該補助デスク2を使用する必要がない時は、該補助デスク2をデスク本体1の天板11下方に収容し、さらに該補助デスク2の該二つの足22を該補助デスク2の天板21の底面に向けて折り畳むことができ、これにより、該デスク本体1の天板11の下方の空間を完全とし、これにより、使用者が両足を移動させる時に、該二つの足22により妨害される状況が発生しなくなる。且つ、該二つの足22を折り畳んで該補助デスク2の天板21の底面に重ねることで、シンプルな視覚効果を現出でき、ごちゃついた外観を与えることがない。このほか、この実施例中、該二つの足22の間をさらに横棒221で連接し、且つ該補助デスク2の天板21の底面に回転可能なL形の支持棒24を設けてもよく、これにより、該二つの足22を折り畳んで該補助デスク2の天板21の底面に重ねる時、該L形の支持棒24が該横棒221を支持し、これにより該二つの足22が更に安定して該補助デスク2の天板21の底面に折り畳まれる。図2及び図6を参照されたい。そのうち、該デスク本体1の天板11の一側辺縁近くに下向きに遮板12が設けられ好ましくは、該デスク本体1の天板11の四側の辺縁にそれぞれ該遮板12が設けられる、該遮板12と該デスク本体1の天板11の間に連接ヒンジ13が設けられ、これにより該遮板12が該デスク本体1の天板11の一側辺縁を軸として回転可能とされ、これにより、該遮板12が該デスク本体1の天板11の内側方向に向けて、折り畳まれて該デスク本体1の天板11の底面に重ねられるか、或いは直立状を呈するものとされる。このほか、該連接ヒンジ13は弾性部品図示せずが設けられてもよく、これにより、各遮板12がさらに安定して直立状態を呈するか或いは折り畳んで水平状とされる。このような連接ヒンジ13は周知の技術に属するため、細部構造については説明を省略する。これにより、該補助デスク2が完全に該デスク本体1の天板11の下方に収容され、且つ該補助デスク2の該二つの足22が折り畳まれて該補助デスク2の天板21の底面に重ねられる時、該遮板12を直接して直立状として遮蔽を形成でき、これにより、使用者は該補助デスク2及びその二つの足22に接触しにくくなる。且つ本発明のこの状態での外観がすっきりとして見た目がよくなる。このほか、該補助デスク2を使用する必要がある時図1参照、或いは該補助デスク2を移動させる必要がある時図3参照、該遮板12を該デスク本体1の天板11の内側方向に向けて、折り畳んで該デスク本体1の天板11の底面に重ねれば、該補助デスク2の天板21に対して干渉を形成しない。このほか、図1に示されるように、該デスク本体1の天板11上にフレーム14が設けられ、該フレーム14により二つの収容空間141が画定され、3C電子製品、iphone登録商標、ipad登録商標、ノートブック型コンピュータ等図示せずを置くことができ、これらの物品を脱落しにくくする。総合すると、本発明は産業上の利用性を有し、且つその出願前に頒布された刊行物に記載がなく、公開使用もなく、また未だ公衆の知るところではなく、且つ明かに容易に思いつけるものでもなく、特許の要件を有しており、ゆえにここに特許出願する次第である。以上述べたことは、本発明の実施例にすぎず、本発明の実施の範囲を限定するものではなく、本発明の特許請求の範囲に基づきなし得る同等の変化と修飾は、いずれも本発明の権利のカバーする範囲内に属するものとする。