間隙を介して対向する第1の電極と第2の電極とを備え、前記第1の電極に所定の高電圧が印加されたとき、前記間隙に火花放電を発生して前記内燃機関の燃焼室内の可燃混合気を点火させる点火プラグと、エネルギーを蓄積し、前記蓄積したエネルギーを開放することにより前記所定の高電圧を発生し、前記発生した所定の高電圧を前記第1の電極に印加する点火コイル装置と、前記第1の電極にバイアス電圧を印加し、前記印加したバイアス電圧に基づいて前記第1の電極に流れる電流を検出する電流検出装置と、前記電流検出装置が検出した前記電流の値に基づいて、前記点火プラグに発生したくすぶりのレベルを検出するくすぶりレベル検出装置と、前記くすぶりレベル検出装置により検出されたくすぶりレベルに基づいて、前記点火のタイミングと、前記内燃機関の1回の燃焼行程中に於ける前記点火の回数と、前記点火コイル装置が蓄積する前記エネルギーの量と、のうちの少なくとも一つを制御して前記点火を行なわせる制御装置と、を備えたことを特徴とする点火制御装置。前記点火コイル装置は、1次コイルと、磁気的に前記1次コイルに結合し前記第1の電極に接続される2次コイルとを備え、前記制御装置は、前記くすぶりレベル検出装置により検出されたくすぶりレベルに基づいて、前記1次コイルの通電を制御することにより、前記点火のタイミングと、前記点火の回数と、前記点火コイル装置が蓄積するエネルギーの量と、のうちの少なくとも一つを制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の点火制御装置。前記電流検出装置が検出した前記電流の値に対応して、前記1次コイルの通電時間を補正する補正量を設定した第1のマップと、前記電流検出装置が検出した前記電流の値に対応して、前記1次コイルの通電を遮断するタイミングを補正する補正量を設定した第2のマップと、前記電流検出装置が検出した前記電流の値に対応して、前記点火の回数を補正する補正量を設定した第3のマップと、のうちの少なくとも一つのマップを備え、前記制御装置は、前記くすぶりレベル検出装置により検出されたくすぶりレベルに対応して前記少なくとも一つのマップから得た前記補正量に基づいて、前記点火のタイミングと、前記点火の回数と、前記点火コイル装置が蓄積するエネルギーの量と、のうちの少なくとも一つを補正するように前記1次コイルの通電を制御する、ことを特徴とする請求項2に記載の点火制御装置。前記制御装置は、前記点火のタイミングを制御する場合に於いて、前記検出したくすぶりレベルが過去のくすぶりレベルに比べて大きくなると、前記点火のタイミングを進角側に制御する、ことを特徴とする請求項1乃至3のうちの何れか一項に記載の点火制御装置。前記制御装置は、前記点火の回数を制御する場合に於いて、前記検出したくすぶりレベルが過去のくすぶりレベルに比べて所定値以上大きくなると、前記点火の回数を過去の点火の回数より増やすように制御する、ことを特徴とする請求項1乃至4のうちの何れか一項に記載の点火制御装置。前記制御装置は、前記点火コイル装置が蓄積するエネルギーの量を制御する場合に於いて、前記検出したくすぶりレベルが過去のくすぶりレベルに比べて大きくなると、前記蓄積するエネルギーの量を過去に蓄積したエネルギーの量に比べて大きくなるように制御する、ことを特徴とする請求項1乃至5のうちの何れか一項に記載の点火制御装置。前記制御装置と前記くすぶりレベル検出装置とは、同一のパッケージ内に配置されていることを特徴とする請求項1乃至6のうちの何れか一項に記載の点火制御装置。前記制御装置と前記電流検出装置と前記くすぶりレベル検出装置は同一のパッケージ内に配置されていることを特徴とする請求項1乃至6のうちの何れか一項に記載の点火制御装置。しかしながら、特許文献1に記載された従来の点火装置によれば、点火プラグにくすぶりが発生する頻度を減らすことはできるものの、完全にくすぶりを抑制し、若しくは除去することはできず、依然としてくすぶりの発生による着火性若しくは燃焼性の低下が発生するという課題が存在する。この発明は、従来の点火装置に於ける前述のような課題を解決するためになされたものであり、点火プラグにくすぶりが発生した状態であっても確実に火花放電を発生することができる点火制御装置を提供することを目的としたものである。この発明による点火制御装置は、間隙を介して対向する第1の電極と第2の電極とを備え、前記第1の電極に所定の高電圧が印加されたとき、前記間隙に火花放電を発生して前記内燃機関の燃焼室内の可燃混合気を点火させる点火プラグと、エネルギーを蓄積し、前記蓄積したエネルギーを開放することにより前記所定の高電圧を発生し、前記発生した所定の高電圧を前記第1の電極に印加する点火コイル装置と、前記第1の電極にバイアス電圧を印加し、前記印加したバイアス電圧に基づいて前記第1の電極に流れる電流を検出する電流検出装置と、前記電流検出装置が検出した前記電流の値に基づいて、前記点火プラグに発生したくすぶりのレベルを検出するくすぶりレベル検出装置と、前記くすぶりレベル検出装置により検出されたくすぶりレベルに基づいて、前記点火のタイミングと、前記内燃機関の1回の燃焼行程中に於ける前記点火の回数と、前記点火コイル装置が蓄積する前記エネルギーの量と、のうちの少なくとも一つを制御して前記点火を行なわせる制御装置と、を備えたものである。この発明に係る点火制御装置によれば、くすぶりレベル検出装置により検出されたくすぶりレベルに基づいて、点火のタイミングと、内燃機関の1回の燃焼行程中に於ける点火の回数と、点火コイル装置が蓄積するエネルギーの量と、のうちの少なくとも一つを制御して点火を行なわせる制御装置を備えているので、くすぶりが発生している状況下でも確実に点火を行うことができ、内燃機関の失火を防止して出力の低下を抑え、有害な成分が大気中へ放出されることを防止すると共に燃料の消費量の増加を防ぐことができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1による点火制御装置を示す構成図である。図1に於いて、内燃機関100に搭載された点火プラグ101は、高電圧が印加される第1の電極としての中心電極101aと、内燃機関100のGNDレベルの部位であるシリンダブロックに電気的に接続された第2の電極としてのGND電極101bと、を有している。点火プラグ101は、中心電極101aとGND電極101bが内燃機関100の燃焼室100a内に露出するように配置されており、中心電極101aに点火用の所定の高電圧が印加されることにより、中心電極101aとGND電極101bとの間の間隙に火花放電を発生させ、燃焼室100a内の可燃混合気に点火してこれを燃焼させる。中心電極101aとGND電極101Bとは、例えば陶器により形成された絶縁支持体101cにより相互に絶縁されるとともに一体に固定されている。尚、車両に搭載された内燃機関1は、通常、複数の燃焼室を備えた多気筒の内燃機関として構成されているが、ここでは便宜上、1つの燃焼室のみについて示している。点火コイル装置102は、制御装置103からの指示に基づいて点火用の高電圧を生成し、この生成した高電圧を点火プラグ101の中心電極101aへ供給する。電流検出装置104は、前述の点火用の高電圧とは別の電圧を生成し、この生成した電圧を点火プラグ101の中心電極101aにバイアス電圧として供給し、この供給したバイアス電圧に基づいて中心電極101aとGND電極101bとの間に流れる電流を検出し、その検出した電流の値に対応する出力電圧を発生する。くすぶりレベル検出装置105は、電流検出装置104からの出力電圧のレベルに基づいて、点火プラグ101に発生したくすぶりのくすぶりレベルを判断し、その判断結果を制御装置103に入力する。制御装置103は、点火コイル装置102の動作を制御する装置であって、くすぶりレベル検出装置105によるくすぶりレベルの判断結果に基づいて、点火プラグ101による火花放電のタイミングである点火のタイミングと、内燃機関100の1回の燃焼工程に於ける点火の回数と、点火コイル装置102が蓄えるエネルギーの量と、のうちの少なくとも1つを制御する。この実施の形態1による点火制御装置では、制御装置103による前述の制御は、前回の制御量に対する補正を行なうことにより行なう。次に、この発明の実施の形態1による点火制御装置の具体的な構成について説明する。図2は、この発明の実施の形態1による点火制御装置を示す回路図である。図2に於いて、図1に対応する部分には図1と同一符号を付している。点火コイル装置102は、一端が車両に搭載されたバッテリに接続された1次コイル102aと、この1次コイル102aに鉄心102cを介して磁気的に結合され、一端が点火プラグ101の中心電極101aに接続された2次コイル102bと、コレクタが1次コイル102aの他端に接続され、エミッタが車両のGNDレベルの部位に接続されたスイッチング素子であるIGBT102dと、により構成されている。この実施の形態1では、点火コイル装置102は、2次コイル103bの他端と車両のGNDレベルの部位との間に接続された後述する電流検出装置104を同一のパッケージ内に一体に備えている。前述の電流検出装置104は、点火コイル装置102の2次コイル101bの他端に一端が接続された第1のツェナーダイオード201と、第1のツェナーダイオード201の他端に一端が接続され他端が車両のGNDレベルの部位に接続された第2のツェナーダイオード203と、第1のツェナーダイオード201の両端間に接続された抵抗204と、抵抗204と第2のツェナーダイオード203との接続点に一端が接続され、他端が車両のGNDレベルの部位に接続されたコンデンサ202と、抵抗204の両端に入力端子IN2、IN3が接続された演算増幅器301とから構成されている。演算増幅器301は、入力端子IN2、IN3から入力される抵抗204の両端間の電圧に対応した出力電圧を出力端子OU1から出力する。くすぶりレベル検出装置105は、マイクロプロセッサ以下、MPU、と称する302とA/D変換回路303とにより構成され、電流検出装置104の出力電圧がA/D変換回路303によりデジタル信号に変換されてMPU302に入力される。くすぶりレベル検出装置105による、くすぶりレベルの検出の仕方については後述する。制御装置103は、MPU302とインターフェイス回路以下、I/F回路、と称する304とにより構成され、後述する制御信号を点火コイル装置102におけるIGBT102dのゲート電極に与える。ここで、図2に於いて、制御装置103のMPU302と、くすぶり検出装置105のMPU302とは共通化して図示しているが、これらの装置のMPUは、別々のMPUで構成しても何ら支障はない。又、制御装置103と、くすぶり検出装置105とを同一のパッケージ、若しくは制御装置103とくすぶり検出装置105と電流検出装置104とを、同一のパッケージ、例えば内燃機関コントロールユニット205内に配置すれば、コストの低減、システムの簡素化を図ることができる。次に、この発明の実施の形態1による点火制御装置の動作を説明する。図3は、この発明の実施の形態1による点火制御装置の動作を説明するタイミングチャートである。図3に於いて、A、A2は、制御装置103からIGBT102dのゲートに供給される制御信号の波形、B、B1、B2は、中心電極101aに供給される中心電極電圧の波形、Cは、中心電極101aとGND電極101bとの間に流れる放電電流の波形、D、D1は、電流検出装置104の出力電圧の波形を、夫々示している。又、図3に於いて、制御信号Aと、中心電極電圧Bと、放電電流Cと、電流検出装置の出力電圧Dは、点火プラグ101にくすぶりが発生していない場合の夫々の波形を示している。中心電極電圧B1と、電流検出装置の出力電圧D1は、点火プラグ101にくすぶりが発生している場合であって、この発明の実施の形態1による点火制御装置を適用しない場合の夫々の波形を示している。制御信号A2と、中心電極電圧B2は、点火プラグ101にくすぶりが発生している場合であって、この発明の実施の形態1による点火制御装置を適用した場合の夫々の波形を示している。先ず、点火プラグ101にくすぶりが発生していない場合について説明する。図2及び図3に於いて、制御装置103のMPU302により生成された制御信号Aは、I/F回路304を介して点火コイル装置102のIGBT102dのゲートに供給される。図3に示すタイミングT1に於いて、制御信号Aをローレベル以下、Lレベル、と称するからハイレベル以下、Hレベル、と称するに切替えると、IGBT102dがONとなり、バッテリ→1次巻線102a→IGBT102d→GNDの経路で、1次コイル102aに1次電流I1が流れる。1次コイル102aに一次電流I1が流れると、点火コイル装置102内の鉄心102cに磁気エネルギーが蓄積される。タイミングT1に於いて1次コイル102aに1次電流I1が流れ始めると、2次コイル102bに電圧が誘起されて鉄心102cが磁気飽和するまで2次コイル102bの電圧が正側に上昇するが、その電圧上昇分は、図3の中心電極電圧Bの波形には表示していない。次に、タイミングT2に於いて、制御信号AをHレベルからLレベルに切替えると、IGBT102dがOFFとなり、1次コイル102aに流れていた1次電流I1が遮断され、鉄心102cに蓄積された磁気エネルギーの解放が始まる。この磁気エネルギーの解放により、点火プラグ101等から成る対地間静電容量に充電が開始され、中心電極101aに印加される電圧は、図3の中心電極電圧Bに示すように負側に増大する。次に、タイミングT3に於いて中心電極電圧Bは所定の高電圧である絶縁破壊電圧に達し、中心電極101aとGND電極101bとの間の間隙に絶縁破壊が発生して火花放電を生じ、これらの電極間に放電電流Cが瞬時に流れる。この放電電流Cは、GND電極101b→中心電極101a→2次コイル102b→第1のツェナーダイオード201→コンデンサ202→GNDの経路で流れ、コンデンサ202を充電する。タイミングT3で放電が開始された後、中心電極電圧Bは放電破壊電圧から放電維持電圧まで、ほぼ瞬時に低下する。中心電極101aとGND電極101bとの間の放電は、放電維持電圧により維持される。ここで、タイミングT3~T4の間の時間は、放電持続時間tとなる。タイミングT4に於いてコンデンサ202の充電電圧が第2のツェナーダイオード203の降伏電圧に達し、放電電流Cは第2のツェナーダイオード203を介してGNDへと流れ、中心電極101aとGND電極101b間の放電は停止する。タイミングT4に於いて中心電極101aとGND電極101b間の放電は停止するが、タイミングT4以降は、それまでに充電されていたコンデンサ202の電圧がバイアス電圧V0として中心電極101aに印加される。しかし、中心電極101aとGND電極101bとの間の絶縁支持体101cの表面等にくすぶりが発生していなければ、中心電極101aとGNDレベルの部位との間に、くすぶりによるリーク電流が流れることはない。従って、電流検出装置104の出力電圧Dは、放電の終了のタイミングT4の直後に燃焼に伴って発生するイオンを介して流れる電流に基づく山状波形の電圧301が発生するのみであり、イオンが消滅すれば0となる。次に、点火プラグ101にくすぶりが発生した場合について説明する。中心電極101aとGND電極101bとの間の絶縁支持体101cの表面等にくすぶりに基づく導電性物質が形成されると、コンデンサ202→抵抗204→2次コイル102b→中心電極101a→くすぶりによる導電性物質に基づくリーク経路→GND電極101b→GNDへとリーク電流が流れる。このリーク電流は、抵抗204の両端間の電位差として演算増幅器301により検出され、その検出された電位差の値に対応した出力電圧D1が電流検出装置104から出力される。電流検出装置104から出力された出力電圧D1は、くすぶりレベル検出装置105内のA/D変換器303を介してMPU302へと取り込まれ、出力電圧D1に基づいてくすぶりレベルが算出される。くすぶりレベルの算出方法については後述する。ここで、点火プラグ101にくすぶりが発生し、中心電極101aとGNDとの間にエネルギーのリーク経路が形成された場合の中心電極電圧について説明する。図4は、点火プラグの中心電極の電圧波形を示す説明図であり、縦軸は電圧値、横軸は時間を示している。中心電極101aとGND電極101bとの間に全路破壊を発生させるためには、前述のように主に中心電極101aとGNDレベルの部位との間に形成される対地間静電容量を、図4に示すように、絶縁破壊電圧まで充電する必要がある。中心電極101aとGNDレベルの部位との間にリーク経路が形成されていない場合、対地間静電容量の充電が開始されてから絶縁破壊電圧に達するまでの中心電極電圧Bの時間的推移は、図4に最も細い実線で示される。しかし、近年、内燃機関の熱効率改善のため、内燃機関の圧縮比を高くする傾向があり、ピストン上死点付近でのシリンダ内の圧力が非常に高くなっている。このため、パッシェンの法則に示されるように、絶縁破壊電圧はシリンダ内の圧力増加分に対応してΔVだけ増加した絶縁破壊電圧となる。つまり、ピストン上死点付近でのシリンダ内の圧力が高くなり内燃機関の圧縮比が高くなれば、前述の全路破壊を起こすために、より多くのエネルギーが必要になる。又、内燃機関の構造の複雑化に伴って、点火プラグの外形が細くなるとともに、長さが長くなる傾向が進んでいるが、このことは同時に、点火プラグの対地間容量の増加につながる。点火プラグの対地間静電容量が増加すると、対地間静電容量に対する充電の速度が低下して充電に要する時間が矢印411の方向に遅延し、この遅延と前述の絶縁破壊電圧のΔVの増加とにより、絶縁破壊電圧に達するためのエネルギーは、大きく増加することとなる。ΔVが加算された絶縁破壊電圧に達するまでの中心電極電圧B1の時間的推移は、図4に中間太さの実線で表される。この場合、充電が開始されてから絶縁破壊電圧に達するまでの時間413が大幅に長くなる。図3に示す中心電極電圧B1の波形は、図4に於ける中間太さの実線で示す中心電極電圧B1の波形に対応する。前述のような厳しい環境下に於いて、くすぶりにより点火プラグにエネルギーのリーク経路が形成されると、充電に要する時間は矢印412の方向に更に遅延し、中心電極電圧は、図4に最も太い実線で示すB11として表される。このような場合、図4の中心電極電圧B11に示すように絶縁破壊電圧に達しないケースが増加し、若しくはこのような状況下で仮に絶縁破壊電圧に達したとしても、そのタイミングは想定するタイミングから大きく遅れ、内燃機関の出力が低下してしまうし、残りの磁気エネルギーも少なくなってしまう。図3に示す中心電極電圧B1の波形は、絶縁破壊電圧に達して絶縁破壊は発生したが、この絶縁破壊のタイミングが想定するタイミングから大きく遅れた場合を示しており、タイミングT13~T14間で示される放電持続時間t1は著しく短くなったことを示している。このような場合は、十分な強さの火炎核を作れず不完全燃焼を起こしたり、火炎の伝播速度低下を引起したりする可能性が高まる。この発明の実施の形態1による点火制御装置は、くすぶり発生時における前述のような課題を解決することができる。図5は、この発明の実施の形態1による点火制御装置の動作を示すフローチャートである。図5に於いて、ステップS501では、くすぶりレベル検出装置105は、電流検出装置104からの出力電圧に基づいてくすぶりレベルLを算出する。くすぶりが発生していない場合は、図3の放電電流Cの波形に示すように放電電流は流れず、従って電流検出装置104の出力電圧は0であり、くすぶりレベルLは0である。尚、前述したように放電の終了のタイミングT4の直後には、電流検出装置104の出力電圧に山状の波形301が発生するが、これは燃焼に伴って発生するイオンを介して流れる電流信号に基づくものであり、くすぶりレベルを示す信号ではない。くすぶりが発生している場合は、点火放電動作区間T1~T14以外の区間に於いては、前述のコンデンサ202の電圧により中心電極101aにバイアス電圧V0が印加されているので、くすぶりによるリーク経路を通じて中心電極101aからGNDレベルの部位である内燃機関のシリンダブロックにリーク電流が流れる。従って、電流検出装置104の出力電圧D1は、点火放電動作区間T2~T14以外の区間に於いて、ほぼ、くすぶりレベルLに対応した値となる。電流検出装置104の出力電圧D1には、タイミングT14の直後には前述のように燃焼に伴う波形301を含んでおり、これからリーク信号を区別することが難しいので、くすぶりレベル検出装置105は、燃焼が完全に終了しているタイミングT15付近、若しくは燃焼開始前のタイミングT10付近の電圧値を読み込んでくすぶりレベルLを算出する。くすぶりレベルLは、例えば抵抗値表記されるものであって、コンデンサ202の充電電圧が100[V]、抵抗204の抵抗値が1[kΩ]、2次巻線102bの抵抗値が5[kΩ]、電流検出装置104の出力電圧D1の値が1[V]であったとすると、くすぶりレベルLは下記の式により算出される。L=100[V]-1[V]÷{1[V]÷1[kΩ]5[kΩ]}=594[kΩ]ここで、くすぶりレベルLは、その値が小さいほど、くすぶりレベルが強いことを示している。尚、くすぶりレベルLは、抵抗値表記に代えてリーク電流値、若しくは抵抗204の両端間の電圧値により表記しても良い。この場合は、くすぶるレベルLの値が大きいほど、くすぶりレベルが強いことを示す。図5のステップS501では、くすぶりレベル検出装置105が前述のようにして算出したくすぶりレベルLを取得し、ステップS502へと進む。ステップS502では、予め記憶されているマップMAP1、MAP2、MAP3から、ステップS501にて取得したくすぶりレベルLに対応した通電時間補正量CDWEL、及び、通電を遮断する遮断タイミング補正量CIG、及び、点火回数補正量CMIGを取得する。即ち、前述のマップMAP1は、くすぶりレベルLの値に対応して、図3に示す制御信号Aの出力時間、つまり1次コイル102aに流す1次電流I1の通電時間T1~T2を補正する通電時間補正量CDWELを設定したマップであり、マップMAP2は、くすぶりレベルLの値に対応して、1次電流I1の通電を遮断するタイミングT2を補正する遮断タイミング補正量CIGを設定したマップであり、マップMAP3は、くすぶりレベルLの値に対応して、内燃機関の1回の燃焼工程における点火回数を補正する点火回数補正量CMIGを設定したマップである。内燃機関の1回の燃焼工程における点火回数は、1回の燃焼工程に於いて図3に示す制御信号AがHレベルからLレベルに切替る回数に対応する。次に、ステップS503へと進み、ステップS502で得た前述の夫々の補正量に基づいて夫々の制御量を補正する。即ち、制御装置103は、補正されていない通電時間制御量DWELに相当するタイミングT1~T2の間の期間時間を通電時間補正量CDWELに基づいて補正し、タイミングT21~T22の間からなる新たな通電時間制御量CDELを生成する。又、制御装置103は、補正されていないタイミングT2に対応する遮断タイミング制御量IGを遮断タイミング補正量CIGに基づいて補正し、新たな遮断タイミング制御量IGを生成する。更に、制御装置103は、補正されていない点化回数制御量MIGを点化回数補正量CMIGに基づいて補正し、新たな点化回数制御量MIGを生成する。図3では、点化回数を1回から2回の多重点化に補正した場合を示している。制御装置103は、これ等の生成した制御量に基づいて点火コイル装置102を制御する。次に、図3のタイミングチャートを用いてこの発明の実施の形態1による点火制御装置の動作を更に説明する。図3に於いて、くすぶりが発生していないときは制御装置103から点火コイル装置102に与えられる制御信号は、制御信号Aに示す波形となっているが、くすぶりが発生したといすると、くすぶりレベル検出装置105がくすぶりレベルLを算出することにより、制御装置103は、そのくすぶりレベルLに対応して前述のように補正した新たな制御信号A2を発生する。即ち、くすぶり発生時は前述のように絶縁破壊に大きなエネルギーが必要となる。そこで、点火コイル装置102に磁気エネルギーを蓄積する時間である通電時間DWELを長くするため、くすぶりが発生していない場合の通電時間DWELを通電時間補正量CDWELに基づいて補正し、制御信号A2をLレベルからHレベルに立ち上げるタイミングを、T1からT21に早める。又、くすぶり発生時には、前述のように絶縁破壊電圧に達するまでの時間も長くなることから、1次コイル102aに流す1次電流I1の遮断タイミングIGは、T2からT22のように進角側に補正する。このようにすることで、絶縁破壊のタイミング、いわゆる点火タイミングT3とT23をほぼ同時期に設定することができる。くすぶりが発生していない場合は、全路破壊後の放電持続時間tは図3のタイミングT3~T4の間となるが、くすぶりが発生している場合は、絶縁破壊のタイミングT13が遅れ、残りの磁気エネルギーが少なくなり、放電持続時間t1はタイミングT13~T14の間となり、くすぶりが発生していない場合よりも短くなってしまう。そこで、くすぶりが発生していない場合に、可燃混合気に与えるエネルギーと同等となるように多重点火を実施する。図3に示す例では、2回の点火を実施するようにしている。即ち、タイミングT23にて1回目の点火を実施したのち、タイミングT24に於いて制御信号A2をLレベルからHレベルに立ち上げて1次コイル102aに1次電流I1を通電して点火コイル装置102に磁気エネルギーを再度蓄積させる。そして、タイミングT25に於いて制御信号A2をHレベルからLレベルに立ち下げて1次電流I1を遮断し、蓄積した磁気エネルギーを再び開放して2回目の点火を実施する。この場合、タイミングT13に於いて既に全路破壊が行なわれているので、タイミングT25では中心電極101aの電圧を放電維持電圧とするだけで2回目の点火が行なわれる。そして、タイミングT26にて放電を終了する。この多重点化の場合の放電持続時間t2は、下記のとおりとなる。t2T3~T4≒t21T23~T24t22T25~T26ここで、2回目以降の1次電流I1の通電時間T24~T25は、予め定める固定値としても良いし、くすぶりレベルLに応じて決まる値を予めマップに設定しておくようにしても良いし、或いはマップによらず変数としても良い。以上述べたように、この発明の実施の形態1による点火制御装置によれば、くすぶりが発生した状況下でもくすぶりが発生していない場合と同等の点火を行うことができる。この発明の点火制御装置は、内燃機関を用いた自動車、二輪車、船外機、その他の特殊機械等に搭載され、点火プラグのくすぶり時でも確実に適切な点火ができるので、内燃機関の失火を防止でき、出力の低下を抑えることができるので有害な成分が大気中へ放出されることを防止し、燃料の消費量の増加を防ぐことができるため、環境保全に役立てることができる。尚、この発明は、その発明の範囲内に於いて、実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。