"内面にカム面9を有するシリンダ室17を形成するシリンダブロック7と、前記シリンダ室17内に回転自在に設けられたロータ11とで構成され、前記ロータ11はシリンダ室17内で回転するロータ本体23と、このロータ本体23に形成されたベーン溝13に基部を支持されロータ本体23から出没自在に配設されたベーン15と、ベーン溝13の底部とベーン15との間に設けられてベーン15を前記カム面9側に押圧するコイルスプリング21と、一端がベーン15又はベーン溝13の底部に圧入される圧入端69と、他端がベーン15又はベーン溝13の底部に設けた逃げ孔67に収容される収容端70とが設けられ前記コイルスプリング21の内周に嵌装されてコイルスプリング21の座屈を防止するガイド部材19とで形成され、前記ガイド部材19の径寸法をa、前記コイルスプリング21の内径寸法をb1、外径寸法をb2、コイルスプリング21が収容される孔径寸法をcとするとb1-a<c-b2の関係に設定されたベーン型圧縮機3であって、前記ガイド部材19の収容端70側に圧入端70側よりも小径の小径外径部91を設けたことを特徴とするベーン型圧縮機3。請求項1記載のベーン型圧縮機3であって、前記小径外径部91は、圧入端69側の設定外径部から収容端70の先端部に向けて次第に縮径したテーパ状に形成されていることを特徴とするベーン型圧縮機3。請求項1記載のベーン型圧縮機3であって、前記小径外径部91は、圧入端69側の設定外径部に対し小径で、且つ収容端70の先端部まで同一外径となっている段付き形状に形成されていることを特徴とするベーン型圧縮機3。特許文献2では、特許文献1に比べてチャタリングを確実に防止することができるが、ベーンがベーン溝内で傾くことによりガイド部材の他端が収容孔内で傾いて収容孔と干渉するため、収容孔を傷付けることがある。このような収容孔との干渉を回避するためには、収容孔を高精度に作製する必要があるが、収容孔が形成されるベーンやベーン溝の底部が小さいことから、精度を一定以上に向上させることが困難となっている。又、精度を向上させるためには、コストが高くなるという問題がある。そこで、本発明はガイド部材の収容孔逃げ孔を高精度に作製しなくてもガイド部材が干渉することがなく、収容孔形成を安価に行うことが可能なベーン型圧縮機を提供することを目的とする。請求項1記載の発明のベーン型圧縮機は、内面にカム面を有するシリンダ室を形成するシリンダブロックと、前記シリンダ室内に回転自在に設けられたロータとで構成され、前記ロータはシリンダ室内で回転するロータ本体と、このロータ本体に形成されたベーン溝に基部を支持されロータ本体から出没自在に配設されたベーンと、ベーン溝の底部とベーンとの間に設けられてベーンを前記カム面側に押圧するコイルスプリングと、一端がベーン又はベーン溝の底部に圧入される圧入端と他端がベーン又はベーン溝の底部に設けた逃げ孔に収容される収容端とが設けられ前記コイルスプリングの内周に嵌装されてコイルスプリングの座屈を防止するガイド部材とで形成され、前記ガイド部材の径寸法をa、前記コイルスプリングの内径寸法をb1、外径寸法をb2、コイルスプリングが収容される孔径寸法をcとするとb1-a<c-b2の関係に設定されたベーン型圧縮機であって、前記ガイド部材の収容端側に圧入端側よりも小径の小径外径部を設けたことを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載のベーン型圧縮機であって、前記小径外径部は、圧入端側の設定外径部から収容端の先端部に向けて次第に縮径したテーパ状に形成されていることを特徴とする。請求項3記載の発明は、請求項1記載のベーン型圧縮機であって、前記小径外径部は、圧入端側の設定外径部に対し小径で、且つ収容端の先端部まで同一外径となっている段付き形状に形成されていることを特徴とする。収容孔内のガイド部材の傾きはガイド部材が圧入された圧入端側ではなく、収容孔に挿入されている反対側の収容端側が大きくなっている。請求項1記載の発明においては、ガイド部材の収容端側に圧入端側よりも小径の小径外径部を設けているため、ガイド部材の収容端と逃げ孔との間に大きな隙間が形成されている。このためガイド部材が傾いてもガイド部材の収容端側が逃げ孔と接触することがなく、ガイド部材が逃げ孔に干渉しないため、逃げ孔が傷付くことを防止できる。このため逃げ孔収容孔を精度良く形成する必要がなくなると共に、精度を向上させる必要がないため、逃げ孔収容孔を安価に形成することができる。請求項2記載の発明によれば、小径外径部が圧入端側の設定外径部から収容端の先端部に向けて次第に縮径したテーパ状に形成されているため、小径外径部を確実に、しかも簡単に形成することができる。請求項3記載の発明によれば、小径外径部が圧入端側の設定外径部に対し小径で、且つ収容端の先端部まで同一外径となっている段付き形状に形成されているため、小径外径部を確実に、しかも簡単に形成することができる。請求項4記載の発明によれば、コイルスプリングの径よりも大径のワッシャを配置しているため、簡単な構造でコイルスプリングにおけるガイド部材の収容端側の受け径を圧入端側の受け径より大きく設定することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。第1実施例図1~図4は本発明の第1実施例であり、図1はこの実施例のベーン型圧縮機3が組み込まれた電動圧縮機1の断面図、図2はこの実施例のベーン型圧縮機3の断面図、図3はコイルスプリングと収容孔との関係を示す断面図、図4はこの実施例に用いられるコイルスプリングの正面図である。図1に示すように、電動圧縮機1はこの実施例のベーン型圧縮機3と、ベーン型圧縮機3を駆動する電動モータ5とを備えている。電動圧縮機1は車両用空調装置の冷却システムに用いられる。この冷却システムは電動圧縮機1によって断熱圧縮された高温高圧の冷媒ガスがコンデンサ凝縮器で液化し、膨張弁で絞り膨張し、エバポレータ蒸発器で熱交換することにより冷風を作り出しながら加熱されて気化し、電動圧縮機1に戻って断熱圧縮されるものである。電動圧縮機1の吐出量調整は冷却システムの熱負荷変化等に応じて適宜調整される。冷媒には適量の潤滑オイルが混入されている。電動圧縮機1はボルトで相互に連結されたフロントハウジング31、ミドルハウジング33、リヤハウジング35によって外形部分が形成されており、これらのハウジング内にベーン型圧縮機3、電動モータ5、駆動回路29が配置される。ベーン型圧縮機3はミドルハウジング33に収容され、電動モータ5はリヤハウジング35に収容される。駆動回路29はフロントハウジング31に収容され、電動モータ5の回転数を制御している。電動モータ5はコアにコイルを巻線した固定子49と、磁性材料によって形成されたロータ51と、モータ軸53を有している。固定子49は9個からなり、これらがリヤハウジング35の内周に周方向に沿って固定されている。ロータ51はモータ軸53が圧入されることによりモータ軸53に固定されている。モータ軸53の一端部図1における左端部はベーン型圧縮機3のロータ軸41にスプライン連結され、ロータ軸41と共にボールベアリング55によってミドルハウジング33に支持され、他端部図1における右端部はボールベアリング57によってリヤハウジング35に支持されている。電動モータ5の回転はモータ軸53からベーン型圧縮機3のロータ軸41に伝達されてベーン型圧縮機3を駆動し、ベーン型圧縮機3で圧縮された冷媒は、吐出口47から固定子49に吹き付けられてこれらを冷却し、その後、オイルセパレータでオイルが分離された後、リヤハウジング35の吐出口59から吐出されてコンデンサ側に送られる。図2において、矢印Mは後述するベーン15のベーン溝13からの突出量が最も大きな状態、矢印Nはベーン15の全長がベーン溝13内に入り込んだ状態を示している。図1及び図2に示すように、ベーン型圧縮機3は、ロータ11と、複数枚のベーン15と、シリンダブロック7、フロントブロック37、リヤブロック39及び上記ロータ軸41とを備えている。シリンダブロック7、フロントブロック37、リヤブロック39はボルトによってミドルハウジング33に固定されている。ロータ軸41の左端部及び中央部はフロントブロック37とリヤブロック39によって回転自在に支持されている。ロータ11はシリンダ室17内で回転するロータ本体23を有しており、ロータ本体23がロータ軸41にスプライン連結されている。シリンダブロック7の内面には、楕円形状のカム面9が形成され、ロータ本体23はこのカム面9に対して同心状に配置されている。これによりシリンダブロック7のカム面9とロータ本体23との間が冷媒を圧縮するシリンダ室17となっている。ロータ本体23の外周には複数のベーン溝13が周方向に沿って等間隔で放射状に形成されており、それぞれのベーン溝13内にベーン15が突出及び退出方向に移動可能に挿入されている。ベーン15がベーン溝13から突出してシリンダブロック7のカム面9に接触し、この接触によってシリンダ室17を複数の圧縮室に仕切って冷媒の圧縮が行われる。それぞれのベーン溝13の内部には、ベーン15に加えてガイドピンからなるガイド部材19及びコイルスプリング21が収容されている。このようにガイド部材19及びコイルスプリング21を収容することから、この実施例のベーン溝13はこれらを収容する収容孔61となっている。コイルスプリング21はベーン15をカム面9側に押圧するものであり、その一端上端がベーン15の基端面に当接している。コイルスプリング21の一端が当接するベーン15の基端面は収容端側受け面71となっており、この収容端側受け面71に当接するコイルスプリング21の一端が収容端側当接部73となっている。ガイド部材19はコイルスプリング21の内周に嵌装されており、コイルスプリング21の内部でコイルスプリング21の座屈をガイド部材19の同一径部分によって防止している。これによりコイルスプリング21の座屈時の噛み込みを防止することができる。ガイド部材19は伸長状態のコイルスプリング21の全長範囲をガイド可能な長さに設定されている。ベーン溝13からなる収容孔61は、ロータ本体23の外周側に位置してベーン15を出没自在に収容する収容部63と、底部側で収容部63に連通した圧入部65とからなり、さらに収容部63と連通するようにベーン15の内部に長さ方向に沿って形成された逃げ孔67を有している。逃げ孔67はベーン15が収容部63に対して出没する際にガイド部材19が相対的に進退するものである。このようにベーン15の突出及び退出の移動の際にガイド部材19が逃げ孔67に対して出没することにより、ベーン15の移動の邪魔となることがない。収容孔61の圧入部65はガイド部材19の基部が圧入されるものであり、圧入部65に対応したガイド部材19の基部が圧入端69となっている。ガイド部材19の圧入端69が圧入部65に圧入されることによりガイド部材19がベーン溝13に固定される。圧入部65は収容部63よりも小径となっており、収容部63と圧入部65との境界の段差部分がコイルスプリング21の他端下端を受ける圧入側受け面77となっている。収容孔61の一部を構成するベーン15の逃げ孔67には、圧入端69と反対側となっているガイド部材19の収容端70が収容される。ガイド部材19の収容端70はコイルスプリング21が伸長してベーン15がベーン溝13から最も突出した状態図2における矢印Mの状態と、コイルスプリング21が収縮してベーン15がベーン溝13内に入り込んだ状態図2における矢印Nの状態とにかけて逃げ孔67内に収容されている。これによりガイド部材19の収容端70は常時、ベーン15の逃げ孔67内に収容された状態となっている。逃げ孔67内に収容されているガイド部材19の収容端70には、小径の小径外径部91が形成されている。小径外径部91はガイド部材19における圧入端69側の径よりも小径となるように形成されるものである。この実施例において、小径外径部91は図2及び図4aで示すように、圧入端69側の設定外径部から収容端70の先端部に向けて次第に径が縮径したテーパ状とすることにより形成されている。このようにガイド部材19の収容端70に圧入端69の径よりも小径の小径外径部91を形成することにより、ガイド部材19の収容端70とベーン15の逃げ孔67との間に大きな隙間を形成することができる。これによりベーン15が傾くことに起因してガイド部材19が傾いても、ガイド部材19の収容端70側が逃げ孔67と接触することがなくなる。なお、収容孔61ベーン溝13には、高圧冷媒供給路81が開口されており、この高圧冷媒供給路81から供給される高圧冷媒がベーン15の背圧として作用するようになっている。図3に示すように、ガイド部材19の径寸法をa、コイルスプリング21の内径寸法をb1、コイルスプリング21の外径寸法をb2、ガイド部材19及びコイルスプリング21が収容される収容孔61ベーン溝13における収容部63の孔径寸法をcとすると、b1-a<c-b2の関係となるように設定されている。このような寸法関係に設定されることによりコイルスプリング21が座屈して暴れると、コイルスプリング21の内径がガイド部材19の同一径部分の外径に当たるため、座屈が規制される。しかもコイルスプリング21は収容孔61の収容部63の内壁に接触しないため、コイルスプリング21が円滑に伸縮動作することができる。上記構成において、電動モータ5が回転するとモータ軸53の回転と一体となってベーン型圧縮機3のロータ軸41が回転し、これによりロータ本体23がシリンダ室17内を回転する。この回転においては、ロータ本体23に配置されたベーン15がコイルスプリング21のばね力を受けてシリンダ室17のカム面9に当接しながら移動する。そして、隣り合うベーン15間によってシリンダ室17には容積変化を伴う圧縮室が形成され、冷媒を圧縮する。冷媒の圧縮が進むと、収容孔61ベーン溝13内には高圧冷媒供給路81から高圧冷媒が供給される。この高圧冷媒の背圧とコイルスプリング21のばね力によってベーン15は吐出方向に付勢される。従って、高圧冷媒の背圧が作用しない圧縮開始時においても、ベーン15にはコイルスプリング21のばね力が作用するため、チャタリングを起こすことがない。以上の実施例では、ガイド部材19の収容端70に圧入端69の径よりも小径の小径外径部91を形成することにより、ガイド部材19の収容端70とベーン15の逃げ孔67との間に大きな隙間を形成しているため、ベーン15が傾くことに起因してガイド部材19が傾いても、ガイド部材19の収容端70側が逃げ孔67と接触して干渉することがない。このようにガイド部材19が逃げ孔67収容孔61に干渉しないため、収容孔61が傷付くことを防止できることから、逃げ孔67収容孔61を精度良く形成する必要がなくなると共に、精度を向上させる必要がないため、逃げ孔67収容孔61を安価に形成することができる。図4a,b,cは、ガイド部材19における収容端70の形態をそれぞれ示す。図4aは図2に示すと同様に、収容端70に形成されている小径外径部91が圧入端69側の設定外径部から収容端70の先端側に向けて直線状に次第に縮径したテーパ状となっている。図4bの小径外径部91は収容端70の先端側に向けて次第に縮径したテーパ状となっているが、弧状となって縮径した形状となっている。図4cは収容端70に段部93を形成し、この段部93の先端側を圧入端69の設定外径部よりも小径とすることにより小径外径部91を形成するものであり、小径外径部91は収容端70の先端部まで同一外径となっている。ガイド部材19の収容端70側に対し図4a~cの小径外径部91を形成することにより、小径外径部91を簡単に形成することができる。そして小径外径部91を形成することにより、逃げ孔67収容孔61との間に大きな隙間を形成することができるため、ベーン15の傾きに起因してガイド部材19が傾いてもガイド部材19の収容端70が逃げ孔67収容孔61と干渉することがない。従って逃げ孔67収容孔61を精度良く形成する必要がなくなると共に、精度を向上させる必要がないため、逃げ孔67収容孔61を安価に形成することができる。第2実施例図5,6を用いて、本発明の第2実施例について説明する。なお、第1実施例と同じ構成は説明を省略する。図5及び図6は本発明の第2実施例を示し、図5aはベーン15が退出方向に移動してコイルスプリング21が収縮した状態、bはコイルスプリング21の伸長してベーン15が突出した状態であり、図6aは図5aのA-A線断面図、bは図5aのB-B線断面図である。この実施例においてもベーン15がロータ本体23に形成されたベーン溝13に対して突出及び退出方向に移動可能となっている。又、ベーン15をシリンダ室17のカム面9側に押圧するコイルスプリング21がベーン15とベーン溝13の底部との間に設けられていると共に、コイルスプリング21の内周に嵌装されてコイルスプリング21の座屈を防止するガイドピンからなるガイド部材19が設けられている。ガイド部材19は伸長状態のコイルスプリング21の全長範囲をガイド可能な長さに設定されている。この実施例においては、ガイド部材19の一端上端がベーン15に圧入されることによりガイド部材19がベーン15に固定されている。このためベーン15にはガイド部材19の圧入端69が圧入される圧入部65が形成されている。圧入部65にはガイド部材19及びコイルスプリング21を収容する収容部63が連続するように形成されている。収容部63はベーン15に形成されたベーン側収容部83及びロータ本体23が形成されたロータ側収容部85を有している。ガイド部材19における圧入端69と反対側の端部は収容孔61のロータ側収容部85に収容されることにより収容端70となっている。又、ベーン側収容部83は圧入部65よりも大径となっており、圧入部65との境界の段差部分がコイルスプリング21の一端上端を受ける圧入側受け面77となっている。ロータ側収容部85にはガイド部材19が進入及び退出可能な逃げ孔67が連通するように形成されている。逃げ孔67はロータ側収容部85よりも小径となっており、ロータ側収容部85との境界の段差部分がコイルスプリング21の他端下端を受ける収容側受け面71となっている。この実施例においては、圧入部65、ベーン側収容部83、ロータ側収容部85及び逃げ孔67によってガイド部材19及びコイルスプリング21を収容する収容孔61が形成されるものである。収容孔61の一部を構成するベーン15の逃げ孔67及びロータ側収容部85には、圧入端69と反対側となっているガイド部材19の収容端70が収容される。ガイド部材19の収容端70は、コイルスプリング21が伸長してベーン15がベーン溝13から最も突出した状態図5b及び図6b状態でロータ側収容部85内に収容される。又、コイルスプリング21が収縮してベーン15がベーン溝13内に入り込んだ状態図5a及び図6a状態において、ガイド部材19の収容端70は逃げ孔67に収容される。従って、ガイド部材19の収容端70は収容孔61を構成するロータ側収容部85及び逃げ孔67内に収容された状態となっている。図6に示すように、収容孔61におけるロータ側収容部85には、高圧冷媒供給路81が開口されており、この高圧冷媒供給路81から供給される高圧冷媒がベーン15の背圧として作用するようになっている。この実施例においても、図3と同様に、ガイド部材19の径寸法をa、コイルスプリング21の内径寸法をb1、コイルスプリング21の外径寸法をb2、ガイド部材19及びコイルスプリング21が収容される収容孔61ベーン溝13における収容部63の孔径寸法をcとすると、b1-a<c-b2の関係となるように設定されている。このような寸法関係に設定されることによりコイルスプリング21が座屈して暴れると、コイルスプリング21の内径がガイド部材19の外径に当たるため、座屈が規制される。しかもコイルスプリング21は収容孔61の収容部63の内壁に接触しないため、コイルスプリング21が円滑に伸縮動作することができる。又、この実施例において、ロータ側収容部85及び逃げ孔67内に収容されるガイド部材19の収容端70には、小径の小径外径部91が形成されている。小径外径部91はガイド部材19における圧入端69側の径よりも小径となるように形成されるものであり、小径外径部91は図5、図6及び図4aで示すように、圧入端69側の設定外径部から収容端70の先端部に向けて次第に径が縮径したテーパ状とすることにより形成されている。なお、小径外径部91は図4b又は図4cのように形成しても良い。このようにガイド部材19の収容端70に圧入端69の径よりも小径の小径外径部91を形成することにより、ガイド部材19の収容端70と逃げ孔67との間に大きな隙間を形成することができる。これによりベーン15が傾くことに起因してガイド部材19が傾いても、ガイド部材19の収容端70側が逃げ孔67と接触することがなくなる。この実施例においても、電動モータ5が回転するとモータ軸53の回転と一体となってベーン型圧縮機3のロータ軸41が回転し、これによりロータ本体23がシリンダ室17内を回転する。この回転においては、ロータ本体23に配置されたベーン15がコイルスプリング21のばね力を受けてシリンダ室17のカム面9に当接しながら移動する。そして、隣り合うベーン15間によってシリンダ室17には容積変化を伴う圧縮室が形成され、冷媒を圧縮する。冷媒の圧縮が進むと、収容孔61内には高圧冷媒供給路81から高圧冷媒が供給される。この高圧冷媒の背圧とコイルスプリング21のばね力によってベーン15は吐出方向に付勢される。従って、高圧冷媒の背圧が作用しない圧縮開始時においても、ベーン15にはコイルスプリング21のばね力が作用するため、チャタリングを起こすことがない。この実施例において、ガイド部材19の収容端70に圧入端69の径よりも小径の小径外径部91を形成しているため、ガイド部材19の収容端70と逃げ孔67との間に大きな隙間を形成することができる。これによりベーン15が傾くことに起因してガイド部材19が傾いても、ガイド部材19の収容端70側が逃げ孔67すなわち収容孔61と接触することがなくなる。これにより、ベーン15が傾くことに起因してガイド部材19が傾いても、ガイド部材19の収容端70側が逃げ孔67収容孔61と接触して干渉することがない。このようにガイド部材19が逃げ孔67に干渉しないため、逃げ孔67が傷付くことを防止でき、逃げ孔67収容孔61を精度良く形成する必要がなくなると共に、精度を向上させる必要がないため、逃げ孔67収容孔61を安価に形成することができる。本発明は以上の実施例に限定されることなく利用することができる。例えば、本発明のベーン型圧縮機3は、冷媒を扱う冷却システム以外に、粘性の高いオイルを作動粒体にし、車両の動力伝達系の作動制限装置に用いても良い。又、本発明のベーン型圧縮機3を駆動する原動機は、電動モータ以外のエンジン内燃機関でも良く、プーリ等を介して原動機に連結することにより駆動する構造であっても良い。"