光ファイバを保持する光ファイバホルダを着脱可能に装着して第一の方向に光ファイバ同士を突き合わせる一対のホルダ装着部と、前記第一の方向に直交する第二の方向に沿って対向する一対の電極により光ファイバ同士を融着接続する融着接続部と、が融着接続機の本体に設けられ、前記ホルダ装着部は、前記本体に固定されたベースと、上側に前記光ファイバホルダと嵌合するホルダ嵌合部が形成され下側に前記ベースと嵌合するベース嵌合部が形成された位置決め部材と、を備え、前記位置決め部材は、前記融着接続部に向ける端部が同じとなるように姿勢を反転して両方の前記ベースに着脱可能であり、何れの前記ベースに嵌合された状態でも、前記ベース嵌合部における前記第二の方向に沿う幅方向の中心位置が、前記電極間の中心位置を通る前記第一の方向の直線上に配置されることを特徴とする融着接続機。請求項1に記載の融着接続機であって、前記ベース嵌合部は、前記第一の方向に沿って同じ幅を有し、前記ホルダ嵌合部は、前記第二の方向に沿う幅方向の中心位置が前記ベース嵌合部とは異なり、前記第一の方向に沿って同じ幅を有する凸部であることを特徴とする融着接続機。請求項1または2に記載の融着接続機であって、前記電極間を観察する顕微鏡を備え、前記顕微鏡により得られた映像を表示し、前記本体に対して上下の姿勢を変更させて映像の上下方向を反転表示可能なモニタを備えることを特徴とする融着接続機。融着接続機を使用する環境として、例えば、高所に敷設されている光ケーブルの光ファイバを融着する場合、高所において、融着接続機の奥側背面側にあるクロージャから光ファイバを手前に引き出して融着し、融着した光ファイバを融着接続機における奥側へ移動して補強作業部で補強作業を行った後、光ファイバを更に奥側に移動させてクロージャへ戻すこととなる。この場合、融着した光ファイバは、その後の一連の動作で作業者から見て奥側へ移動される。融着作業現場の環境等によっては、例えば工場内で光コンポーネントの製造を行う際などは、融着接続機の前後を逆向きにして作業者に背面側を向けて、融着した光ファイバを作業者から見て手前側に移動させて補強作業部で補強作業を行った後、さらに融着接続機より手前側に移動させて組立作業などに供することもある。その場合には、光ファイバホルダの保持蓋を作業者の手前に向けて開くこととなり、開いた保持蓋により光ファイバを視認しにくくなって作業が煩雑となってしまう。この場合、光ファイバホルダを左右逆に取り付け、保持蓋の開閉する軸を作業者から見て奥側に変更することが考えられる。ところで、図18に示すように、光ファイバホルダ1は、その中心位置に対して光ファイバ2を収容する収容溝7がオフセットされている場合がある。例えば、図19に示すように、4本の光ファイバ2を有する4心光ファイバテープ心線を融着する多心用の融着接続機では、各光ファイバ2を支持するための4つの溝4を有する溝台5を備えている。このような多心用の融着接続機で単心の光ファイバ2を融着する場合、溝台5の山部分が電極6間の中心に配置されているため、光ファイバ2を電極6間の中心に配置させることができず、図20に示すように、この電極6間の中心からずれた溝4に配置させることとなる。したがって、単心用の光ファイバホルダ1は、光ファイバ2を保持する収容溝7が中心位置からオフセットされることとなる。このように、中心位置に対して収容溝7がオフセットした光ファイバホルダ1を単心用の融着接続機に用いた場合、光ファイバホルダ1を左右逆に取り付けると、光ファイバ2の突き合わせ位置が電極6間の中心である融着ポイントから大きくオフセット寸法の2倍ずれてしまう。また、融着作業は、融着ポイントを顕微鏡8で撮影し、その映像を見ながら行われるが、融着ポイントから光ファイバ2の突き合わせ位置が大きくずれると、顕微鏡8の映像が不鮮明になってしまう。したがって、上記の融着接続機では、光ファイバホルダ1を左右逆に取り付けると、良好な融着作業が行えないため、光ファイバホルダ1を左右逆に取り付けることはできなかった。そのため、作業者が融着作業を融着接続機の背面側から行う場合であっても、光ファイバホルダ1の保持蓋を作業者から見て手前側に開閉させることが免れられなかった。本発明の目的は、作業者が融着接続機の前後のどちらから作業しても円滑かつ良好に光ファイバを融着させることが可能な融着接続機を提供することにある。上記課題を解決することのできる本発明の融着接続機は、光ファイバを保持する光ファイバホルダを着脱可能に装着して第一の方向に光ファイバ同士を突き合わせる一対のホルダ装着部と、前記第一の方向に直交する第二の方向に沿って対向する一対の電極により光ファイバ同士を融着接続する融着接続部と、が融着接続機の本体に設けられ、前記ホルダ装着部は、前記本体に固定されたベースと、上側に前記光ファイバホルダと嵌合するホルダ嵌合部が形成され下側に前記ベースと嵌合するベース嵌合部が形成された位置決め部材と、を備え、前記位置決め部材は、前記融着接続部に向ける端部が同じとなるように姿勢を反転して両方の前記ベースに着脱可能であり、何れの前記ベースに嵌合された状態でも、前記ベース嵌合部における前記第二の方向に沿う幅方向の中心位置が、前記電極間の中心位置を通る前記第一の方向の直線上に配置されることを特徴とする。本発明の融着接続機において、前記ベース嵌合部は、前記第一の方向に沿って同じ幅を有し、前記ホルダ嵌合部は、前記第二の方向に沿う幅方向の中心位置が前記ベース嵌合部とは異なり、前記第一の方向に沿って同じ幅を有する凸部であることが好ましい。本発明の融着接続機において、前記電極間を観察する顕微鏡を備え、前記顕微鏡により得られた映像を表示し、前記本体に対して上下の姿勢を変更させて映像の上下方向を反転表示可能なモニタを備えることが好ましい。本発明によれば、一対のホルダ装着部に設けた位置決め部材を、その融着接続部に向ける端部が同じとなるように姿勢を反転してベースに装着しても、ベース嵌合部における第二の方向に沿う幅方向の中心位置が、電極間の中心位置を通る第一の方向の直線上に配置される。すなわち、光ファイバホルダの光ファイバを収容する収容溝が中心位置からオフセットされている場合でも、光ファイバは電極間の中心位置に配置される。したがって、作業者が融着作業を融着接続機の背面側から行う場合には、一方のホルダ装着部から光ファイバホルダを外して反転させて逆の向きで他方のホルダ装着部に取り付けることで、光ファイバホルダへの光ファイバの保持作業及び光ファイバの融着作業を、前面側から行う場合と同様に、円滑かつ良好に行うことができる。以下、本発明に係る融着接続機の実施の形態の例を、図面を参照して説明する。図1及び図2に示すように、融着接続機10は、例えば、光ファイバ設備の工事が行われる現地や光コンポーネントを製造する工場内で光ファイバ12同士を融着接続する装置である。この融着接続機10は、光ファイバ12の端部近傍を保持する光ファイバホルダ21が着脱可能に取り付けられる一対のホルダ装着部13と、光ファイバ12同士を融着接続する融着接続部11とを有する融着処理部14を備えている。そして、ホルダ装着部13に光ファイバホルダ21を装着することにより、それぞれの光ファイバホルダ21に保持された光ファイバ12が所定位置に位置決めされ、これらの光ファイバ12同士が融着接続機10の幅方向に沿う第一の方向Xに突き合わされる。図3及び図4に示すように、融着接続部11は、それぞれのホルダ装着部13に装着された光ファイバホルダ21から延出する光ファイバ12の先端位置を位置決めするV溝15aを有する一対のV溝部材15と、これらの一対のV溝部材15間に配置されて、突き合わされた光ファイバ12の端面を放電によって融着させる一対の電極16とを備えている。これらの電極16は、第一の方向Xに直交する第二の方向Yに沿って対向するように配置されている。そして、融着接続部11では、第一の方向Xと第二の方向Yの交点の融着ポイントPに位置決めされた光ファイバ12同士を熱融着して接続する。また、図4及び図5に示すように、融着処理部14には、融着接続部11の下方側に、CCD等の撮像素子を備えた一対の顕微鏡17が設けられている。これらの顕微鏡17は、光ファイバ12を融着させる融着ポイントPである第一の方向Xと第二の方向Yの交点へ向かって、それぞれ45°程度の斜め上方へ向けて配置され、それぞれ融着ポイントPに焦点が合わされている。光ファイバ心線12を位置決めするV溝部材15は、互いに接続する光ファイバ12をV溝15aによって第一の方向Xに沿う一直線上に支持して位置決めするように寸法が設定されている。なお、融着処理部14は、開閉カバー図示省略によって開閉されるようになっている。この開閉カバーは、装置前面側へ開くようになっている。また、融着接続機10は、光ファイバ12同士の融着接続箇所の外周に被せる熱収縮チューブ図示省略をヒータにより加熱収縮させる補強作業を行う熱収縮処理部18を備えている。熱収縮処理部18は、融着処理部14に隣接して装置背面側に設けられている。この熱収縮処理部18も、光ファイバ12の端部を保持する光ファイバホルダ21が着脱可能に取り付けられるホルダ装着部19を備えている。そして、ホルダ装着部19に光ファイバホルダ21を装着することにより、熱収縮処理部18に、光ファイバ12同士の融着接続箇所が位置決めされて配置される。もしくは、ホルダ装着部19が光ファイバ把持部となっていて、融着した光ファイバ12を融着処理部14の光ファイバホルダ21から外してその光ファイバ把持部に把持させてもよい。この熱収縮処理部18は、熱収縮チューブの中央部をヒータで加熱収縮し、そのあとで端部が収縮するように、ヒータに加熱温度分布を設けている。これにより、加熱時に熱収縮チューブ内に発生した気泡が、両端部から抜けやすくされている。また、融着接続機10には、その前面側に、モニタ20が設けられている。このモニタ20は、顕微鏡17で撮影された融着箇所の映像を表示するものであり、作業者は、このモニタ20の映像を見ながら融着作業を行うことができるようになっている。また、このモニタ20は、融着接続部11及び熱収縮処理部18を作動させる操作部を兼ねており、モニタ20を触れることで、各種の操作が可能とされている。このモニタ20は、融着接続機10の上部において、水平方向の軸線を中心として回動可能に連結されている。これにより、このモニタ20は、装置の前面側で前方に向いた姿勢図1及び図2参照と装置の上方側で後方に向いた姿勢図11及び図13参照とに変更可能とされている。そして、モニタ20は、装置上方側で後方に向いた姿勢に配置されると、表示する映像の上下方向を反転可能とされている。図6に示すように、光ファイバホルダ21は、略直方体形状に形成されたホルダ本体30を有している。ホルダ本体30には、その上面に、光ファイバ12を収容する収容溝32が形成されている。ホルダ本体30には、その一側部に、保持蓋31が設けられている。保持蓋31は、ヒンジ部34を有しており、このヒンジ部34が、ホルダ本体30に形成された保持溝35に配設されている。ホルダ本体30には、保持溝35を貫通する連結ピン38が設けられており、この連結ピン38がヒンジ部34に形成された挿通孔に挿通されている。これにより、保持蓋31は、連結ピン38の軸線を中心として、ホルダ本体30に対して回動可能に連結されている。保持蓋31を回動させることにより、ホルダ本体30の上面が開閉される。そして、保持蓋31は、ホルダ本体30の上面側へ向かって回動させることにより、収容溝32の上部を覆うように配置される。保持蓋31には、ホルダ本体30との対向面に、例えば、ゴム等の弾性材料からなる押さえ板部41が設けられており、保持蓋31をホルダ本体30の上面側へ向かって回動させることにより、押さえ板部41が収容溝32の上部に配置される。また、ホルダ本体30には、保持蓋31が連結された一側部と反対側における上面に磁石44が設けられており、保持蓋31をホルダ本体30の上面に配置した際に、この保持蓋31が磁石44と接触するようになっている。保持蓋31は、鉄などの磁性体から形成されており、これにより、保持蓋31は、ホルダ本体30の上面に配置された状態で磁石44の磁力によって吸着される。このように、光ファイバホルダ21は、磁石44の磁力によってホルダ本体30に保持蓋31を吸着させて光ファイバ12を保持する。この光ファイバホルダ21は、表裏に貫通する二つの位置決め孔45が形成されている。また、図7に示すように、光ファイバホルダ21は、その底面部に、位置決め溝46が形成されている。この位置決め溝46は、第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A1が光ファイバホルダ21の幅方向の中心位置A2と一致されている。これに対して、光ファイバ12を収容する収容溝32は、位置決め溝46の中心位置A1及び光ファイバホルダ21の中心位置A2に対して一方側装置背面側へ所定寸法αだけオフセットされている。図8及び図9に示すように、ホルダ装着部13は、位置決め部材50を備えている。この位置決め部材50は、図10に示すように、融着接続機10の本体に固定されたベース51に対して着脱可能とされている。図10に示すように、ベース51には、その両側部に係合突条52が形成されている。これらの係合突条52の間は、第一の方向Xに沿って延びる係合凹部53とされており、この係合凹部53に位置決め部材51が嵌め込まれて保持される。また、ベース51の両端近傍における係合凹部53の底部には、それぞれねじ孔54が形成されている。また、これらのねじ孔54の間における係合凹部53の底部には、位置決め突起55が形成されている。なお、ベース51は、その下部に設けられたばね図示省略等によって互いに離間する方向へ付勢されている。位置決め部材50は、平板状に形成されたものであり、両端近傍には、ねじ挿通孔61が形成されている。また、位置決め部材50におけるねじ挿通孔61の間には、嵌合孔62が形成されている。そして、この位置決め部材50をベース51の係合凹部53へ嵌め込むと、位置決め突起55が嵌合孔62へ嵌合し、ねじ挿通孔61がねじ孔54と連通される。この状態で、ねじ挿通孔61へねじ図示省略を挿し込み、ねじ孔54へねじ込むことにより、位置決め部材50がベース部51に固定される。また、この位置決め部材50には、両側部近傍位置に、上方へ突出する一対の位置決めピン68が形成されている。これらの位置決めピン68は、光ファイバホルダ21に形成された位置決め孔45に挿通されて、位置決め部材50に対して光ファイバホルダ21が位置決めされた状態で装着される。図7及び図10に示すように、位置決め部材50は、その下側が、ベース51の係合凹部53に嵌合可能なベース嵌合部65とされている。また、この位置決め部材50には、上側に、ホルダ嵌合部66が形成されている。ホルダ嵌合部66は、第一の方向Xに沿って同じ幅を有する凸部からなるものであり、このホルダ嵌合部66の第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A3に対して、ベース嵌合部65の第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A4が一方側装置後方側へ所定寸法αだけオフセットされている。そして、この位置決め部材50を介してベース51に装着される光ファイバホルダ21は、その幅方向の中心位置A2が位置決め部材50のホルダ嵌合部66の幅方向の中心位置A3と一致しており、収容溝32の位置が位置決め部材50のベース嵌合部65の幅方向の中心位置A4と一致している。位置決め部材50は、融着接続部11の融着ポイントPに向ける端部が同じとなるように姿勢を反転して両方のベース51に着脱可能とされており、左右の何れのベース51に嵌合された状態でも、ベース嵌合部65における第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A4が、電極13間の中心位置を通る第一の方向Xの直線上に配置される。次に、光ファイバ12同士を融着接続する方法について説明する。まず、互いに接続するそれぞれの光ファイバ12を、融着接続機10のホルダ装着部13に装着された光ファイバホルダ21に保持させる図1参照。なお、このように光ファイバ12を光ファイバホルダ21に保持させる際には、何れか一方の光ファイバ心線12に、熱収縮チューブを通しておく。このようにすると、光ファイバホルダ21から延出された光ファイバ12が、融着接続部11のV溝部材15のV溝15aによって位置決めされ、端部が融着接続部11の融着ポイントPで突き合わされる。そのとき、融着接続機10のモニタ20には、顕微鏡17で撮影された融着ポイントPの映像が表示される。この状態で、作業者は、融着接続機10のモニタ20の映像を見ながら、融着接続機10を操作し、電極16で放電させ、光ファイバ12の端面同士を融着接続させる。このように、作業者は、顕微鏡17で撮影されてモニタ20に表示される融着ポイントPの映像を見ながら光ファイバ12の融着作業を円滑に行うことができる。光ファイバ12同士を融着接続させたら、それぞれの光ファイバホルダ21の保持蓋31を磁石44の磁力に抗して回動させて開き、光ファイバ12の保持を解除させ、互いに融着接続した光ファイバ12を取り外す。その後、この光ファイバ12の融着接続箇所を補強する。具体的には、まず、融着接続箇所に補強部材図示省略を沿わせて熱収縮チューブを被せる。そして、それぞれの光ファイバホルダ21を、装置背面側の熱収縮処理部18のそれぞれのホルダ装着部19に保持させる。このようにすると、光ファイバ12が光ファイバホルダ21に保持され、熱収縮チューブを被せた光ファイバ12の融着接続箇所が熱収縮処理部18に位置決めされて配置される。この状態で、ヒータを発熱させて、ヒータによって熱収縮チューブを熱収縮させる。これにより、光ファイバ12同士の融着接続箇所は、補強部材が沿わされ、さらに、密着した熱収縮チューブによって覆われて一体化されて補強される。ところで、上記の融着作業は、作業者が融着接続機10の装置前面側にいて行う場合だけでなく、作業者が装置背面側にいて行うこともある。このような場合、本実施形態に係る融着接続機10では、図11に示すように、モニタ20を回動させて装置上方へ配置させることにより、装置背面側からモニタ20を見ながら融着接続を行うことができる。しかし、単にモニタ20を回動させて装置背面側から目視可能としても、それだけではそれぞれの光ファイバホルダ21の保持蓋31が背面側に開くこととなり、作業者にとって光ファイバ12の保持作業等が行いにくい。このため、本実施形態では、装置後方側から光ファイバ12を融着する場合、まず、図12に示すように、光ファイバホルダ21を取り外し、図13に示すように、モニタ20を回動させて装置上方へ配置させたら、位置決め部材50の入れ替え作業を行う。この位置決め部材50の入れ替え作業について説明する。まず、図14に示すように、それぞれのホルダ装着部13のベース51から位置決め部材50を取り外す。そして、図15に示すように、取り外した位置決め部材50を、融着ポイントPに向ける端部が同じとなるように姿勢を反転させ、それぞれ反対側のホルダ装着部13側へ配置させる。その後、図16に示すように、位置決め部材50をホルダ装着部13のベース51へ装着させる。このようにすると、位置決め部材50におけるホルダ嵌合部66の幅方向の中心位置A3に対するベース嵌合部65の幅方向の中心位置A4のオフセット方向が反対側装置前面側となる。このように、左右の位置決め部材50を入れ替えたら、左右の光ファイバホルダ21も入れ替え、それぞれの位置決め部材50に装着させる。そして、左右の光ファイバホルダ21を入れ替えると、それぞれの光ファイバホルダ21の収容溝32のオフセット方向が反対側装置前面側となる。このとき、位置決め部材50におけるホルダ嵌合部66の幅方向の中心位置A3に対するベース嵌合部65の幅方向の中心位置A4のオフセット方向も反対側装置前方側となっているため、収容溝32は、入れ替え作業前と同様に、電極13間の中心位置を通る第一の方向Xの直線上に配置される。そして、左右の光ファイバホルダ21を入れ替えた状態では、光ファイバホルダ21は、装置背面側の作業者から見て、保持蓋31が奥側に向かって開くようになる。したがって、作業者は、装置背面側で、図17に示すように、それぞれの光ファイバホルダ21の保持蓋31を開いて光ファイバ12を収容溝32へ収容させ、その後、保持蓋31を閉じて光ファイバ12を保持させることができる。このように、光ファイバ12を保持させたら、作業者は、装置後方側からモニタ20の映像を見ながら、融着接続機10を操作し、電極16で放電させ、入れ替え作業前と同じ融着ポイントPで光ファイバ12の端面同士を融着接続させることができる。その後、手前の熱収縮処理部18で光ファイバ12の融着接続箇所の補強作業を行う。このように、本実施形態によれば、一対のホルダ装着部13に設けた位置決め部材50を、その融着接続部11に向ける端部が同じとなるように姿勢を反転してベース51に装着しても、ベース嵌合部65における第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A4が、電極16間の中心位置を通る第一の方向Xの直線上に配置される。そのため、左右の光ファイバホルダ21を反転させて逆に取り付けても、収容溝32の位置が位置決め部材50のベース嵌合部65の幅方向の中心位置A4と一致した位置となり、電極16間の中心位置融着ポイントPを通る第一の方向Xの直線上に配置される。したがって、左右の光ファイバホルダ21を反転させて逆に取り付けても、光ファイバ12同士の融着接続を良好に行うことができる。また、それぞれの光ファイバホルダ21の保持蓋31が装置前面側に開くこととなり、装置背面側の作業者から見て保持蓋31が奥側に向かって開くようになり、光ファイバ12の保持作業等が行いやすい。また、位置決め部材50は、ベース嵌合部65が第一の方向Xに沿って同じ幅を有する形状であり、ホルダ嵌合部66が第一の方向Xに沿って同じ幅を有する凸部からなり、このホルダ嵌合部66の第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A3に対して、ベース嵌合部65の第二の方向Yに沿う幅方向の中心位置A4がオフセットした構造である。このような構造により、ベース嵌合部65のオフセット量を光ファイバホルダ21の収容溝32のオフセット量に合わせるだけで、光ファイバホルダ21を左右のどちらのホルダ装着部13に装着しても収容溝32の位置を融着ポイントPを通る第一の方向Xの直線上に配置することができる。また、融着接続機10は、融着接続部11の電極16間を観察する顕微鏡17を備え、上下の姿勢を変更させて顕微鏡17により得られた映像の上下方向を反転表示可能なモニタ20を備えているので、作業者が融着接続機10の前面側からでも背面側からでも良好に融着接続作業を行うことができる。なお、上記実施形態では、単心の光ファイバ12を接続する単心用の融着接続機を例示して説明したが、本発明は、複数本例えば4本~12本の光ファイバ12を並列に一体化した多心光ファイバテープ心線の各光ファイバ12同士を融着接続する多心用の融着接続機にも適用可能である。なお、多心光ファイバテープ心線を融着させる場合、光ファイバホルダ21としては、単心用の光ファイバホルダ21の収容溝32を中心とした幅の広い収容溝が形成されたものが用いられ、この幅の広い収容溝に多心光ファイバテープ心線が収容されることとなる。