"第1の自立型殺有害生物餌を、建築基礎の下部境界の下にある第1の場所及び地表面の下の前記基礎に近接した第2の場所の1つ又は複数に位置決めすることを含む方法。第2の殺有害生物餌を、地表面の下で前記第1の殺有害生物餌よりも小さい深さで前記基礎に近接して位置決めすることをさらに含む、請求項1に記載の方法。前記基礎が、複数の要素から構成され、前記第1の殺有害生物餌を位置決めすることが、前記要素の第1のものの下に設置することを含み、前記第2の殺有害生物餌を位置決めすることが、前記要素の第2のものに隣接して設置することを含み、前記要素の第2のものが前記要素の前記第1のものの上に位置決めされる、請求項2に記載の方法。前記第1及び第2の殺有害生物餌をそれぞれ地表面の下に配置すること、及び前記第1及び第2の殺有害生物餌をそれぞれ充填材に吊すことを含む、請求項2に記載の方法。前記第1の殺有害生物餌が、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料で画定されている、請求項1から4のいずれか一項に記載の方法。前記餌材料が生物分解性である、請求項5に記載の方法。前記第1の殺有害生物餌が、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料で画定されている、請求項1から4のいずれか一項に記載の方法。前記第1の殺有害生物餌が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される殺有害生物剤を含む、請求項1に記載の方法。複数の殺有害生物餌の追加のものを、前記複数の殺有害生物餌の任意の他のもの及び前記第1の殺有害生物餌と異なる深さで地表面の下に連続的に設置することを含む、請求項1に記載の方法。建築敷地の1つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含み、前記1つ又は複数の場所が、建築物の1つ又は複数の基礎要素の下の1つ又は複数の第1の位置及び前記1つ又は複数の基礎要素に隣接し、前記建築敷地の仕上基準面の下の1つ又は複数の第2の位置の少なくとも1つを含む、有害生物を防除する系。前記複数の殺有害生物餌が、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含み、前記殺有害生物剤が、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される、請求項10に記載の系。前記餌材料がアルファセルロースを含む、請求項11に記載の系。前記複数の自立型殺有害生物餌の1個又は複数が1~50グラムの間の重量である、請求項10から12のいずれか一項に記載の系。前記複数の自立型殺有害生物餌の1個又は複数が0.1~10グラムの間の重量である、請求項10から12のいずれか一項に記載の系。1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも1個の餌を建築物の基礎を基準に取り付けること、及び取り付けの際に、前記少なくとも1個の餌を前記基礎の要素の下にある場所に位置決めすることを含む方法。有害生物防除及び関連技術の領域における更なる進歩が継続して求められており、木造建造物の損害を防止し、シロアリ又は他の有害生物を消滅するより信頼性がある及び/又は費用効果の高い新たな技法の開発が望まれる。本出願は、一般に、1種類又は複数の有害生物を防除する系及び方法を対象とする。一つの形態において、これらの系及び方法は、建築物の1つ又は複数の基礎要素の下の場所及び/又は基礎要素に隣接した場所に位置決めされる1個又は複数の自立型殺有害生物餌の使用を伴う。さらに別の形態において、本明細書に開示されている系及び方法は、建築敷地の1つ又は複数の他の場所に位置決めされる1個又は複数の殺有害生物餌の使用を考慮する。一つの形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び1種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の圧縮混合物により画定される。別の形態において、殺有害生物餌は、殺有害生物剤及び1種類又は複数の有害生物の口に合う餌材料の押出混合物により画定される。特定の形態において、圧縮餌及び押出餌の一緒の使用が考慮される。これらの形態の更なる態様において、餌材料は、シロアリなどの1つ又は複数の木材破壊有害生物の種の口に合う。一つの実施形態において、方法は、餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも1個の餌を提供することを含む。方法は、少なくとも1個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。この形態の一つの態様において、少なくとも1個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘る前に実施されるが、基礎要素の設置の前に実施される。別の態様において、餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮又は押出混合物により画定される。特定の態様において、提供及び位置決めする工程は、単一の実体又は1人の個人により実施される。例えば、一つの形態において、建設会社又は有害生物防除会社は、建築物の敷地に餌を提供し、次に餌を上記に特定されたように位置決めすることができる。しかし、これらの工程が1つを超える実体又は1人を超える個人により実施される形態も考慮されることも、理解されるべきである。例えば、一つの形態において、餌の製造会社、卸売業者、配給業者又は他の販売会社が餌を提供し、次に建設会社又は有害生物サービス提供会社などの別の実体が餌を位置決めすることができる。別の実施形態において、方法は、第1の自立型殺有害生物餌を、建築基礎の下部境界の下にある1つ又は複数の第1の場所に位置決めし地表面の下で基礎に近接した第2の場所に位置決めすることを含む。この実施形態の一つの態様において、方法は、第2の殺有害生物餌を、地表面の下で第1の殺有害生物餌よりも小さい深さで基礎に近接して位置決めすることをさらに含む。別の実施形態において、有害生物を防除する系は、建築敷地の1つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含む。1つ又は複数の場所は、建築物の1つ又は複数の基礎要素の下に1つ又は複数の第1の位置及び1つ又は複数の基礎要素に隣接し、建築敷地の最終又は仕上基準面の下の1つ又は複数の第2の位置のうちの少なくとも1つを含む。この実施形態の一つの態様において、1つ又は複数の場所は、第1の位置の1つ又は複数及び第2の位置の1つ又は複数を含む。なお別の実施形態において、方法は、第1の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第1の深さに位置決めすること;第1の殺有害生物餌を充填材料の第1の部分で覆うこと;第2の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第2の深さに位置決めすること第1の深さは地表面に対して第2の深さよりも大きい;第2の殺有害生物餌を充填材料の第2の部分で覆うこと;第3の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第3の深さに位置決めすること第2の深さは地表面に対して第3の深さよりも大きい;第3の殺有害生物餌を充填材料の第3の部分で覆うことを含む。さらに別の実施形態において、方法は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも1個の餌を建築物の基礎を基準に取り付けることを含む。方法は、取り付けの際に、少なくとも1個の餌を基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。この形態の一つの態様において、少なくとも1個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後に実施されるが、基礎要素の設置の前に実施される。別の態様において、餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮又は押出混合物により画定される。なお別の実施形態において、方法は、少なくとも1個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。少なくとも1個の餌は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む。本出願の別の実施形態は、有害生物を防除及び/又は予防する独特の技法である。他の実施形態には、有害生物防除及び/又は有害生物予防の技法を伴う独特な方法、系、装置、キット、アセンブリー、機器及び/又は器具を含む。本出願の更なる実施形態、形態、特徴、態様、利益、目的及び利点は、詳細な説明及び本明細書と共に提供される図面によって明らかとなる。本明細書に記載されている本発明の原則の理解を促進する目的において、図面に例示されている実施形態に対して参照を行い、特定の言葉を使用してそれを記載する。それでも、それによって全ての発明の範囲に対する制限が意図されないことが理解される。例示の実施形態における任意の変更及び更なる修正、並びに本明細書に記載され、例示されている原則の任意の更なる適用は、当業者に通常生じるものとして考慮される。1種又は複数の有害生物を防除する系及び方法は、建築物の1つ又は複数の造作の下及び/又は周りに位置決めされている少なくとも1つの殺有害生物餌を伴う。殺有害生物餌は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び1種又は複数の有害生物に毒性である殺有害生物剤を含む。一つの形態において、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤を含む複合材により画定される。一つの特定の態様において、殺有害生物餌は、少なくとも1種の木材破壊有害生物の存在を防除するために使用される。用語木材破壊有害生物は、木材に穴を開ける又は木材を消費することにより木材の構造一体性を破壊する昆虫又は他の有害生物を意味するために本明細書において使用される。例には、シロアリ、オオアリ、クマバチcarpenterwasp及び他の木材に穴を開ける又はセルロースを消費する生物が限定されることなく含まれる。さらに、非木材破壊有害生物を防除する殺有害生物餌の使用も、考慮される。一つの形態において、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。一つの態様において、殺有害生物餌の圧縮形態は、殺有害生物餌の所望の最終使用に十分な強度及び構造一体性を提供するために構成される。殺有害生物剤は、圧縮形態内に存在するときその生物活性を保持し、殺有害生物餌が有害生物により摂取された後、そうでなければ有害生物と接触した後、所望の結果を生じる。別のより特定的な態様において、圧縮形態の殺有害生物餌は、経時的に及び/又は水分への曝露で分解又は崩壊するように構成される。さらに、餌材料は、それぞれ対応する殺有害生物餌が位置決めされている土壌若しくは他の媒体において容易に生物分解及び/又は溶解する材料又は材料の混合物により画定されうる。圧縮餌の崩壊及び/又は餌材料の生物分解/溶解の後、殺有害生物剤は、その生物活性を保持し、元の殺有害生物餌の構造がもはや存在しなくなった後でも1種又は複数の有害生物の長期防除を提供するために、元の殺有害生物餌の周囲の土壌又は他の媒体に効果的な障壁を作り出す。しかし、別の形態において、殺有害生物餌は、水分及び分解抵抗性であり、長期耐久性及び一体性を示す形態で提供される。同様に、この形態において、殺有害生物餌は、一般に土壌又は他の媒体に設置された後に分解しないことが考慮される。特定の外形に限定されることはないが、この形態の一つの態様において、殺有害生物餌は、餌及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。この形態のより特定の態様において、押出混合物は、熱可塑性ポリマー材料も含み、特定の外形に限定されることはないが、このことは、殺有害生物餌の水分及び崩壊抵抗を増加することができる。押出殺有害生物餌の非限定例に関する更なる詳細は、国際特許公報第2008/079384号において見出され、この内容はその全体が参照により本明細書に組み込まれる。加えて、1個又は複数の水分及び分解抵抗性殺有害生物餌は、経時的に及び/又は水分への曝露で分解又は崩壊するように構成された1個又は複数の殺有害生物餌と組み合わせて使用されることも考慮されることが理解されるべきである。上記に示されているように、多様な系及び方法が、建築物の1つ又は複数の造作の下及び/又は周りの位置における上記記載の殺有害生物餌の1個又は複数の使用を伴う。より詳細には、例えば図1を参照すると、系10は、例示されている実施形態では支持スラブ20の形態である、基礎14の1つ又は複数の造作の下及び周りに設置されている複数の殺有害生物餌12a~f集合的に、餌12を含む。しかし、系10は、他の種類の基礎及び建築物と共に用いることもできることが理解されるべきである。基礎14の上部境界は、参照番号14aにより示されており、基礎14の下部境界は、参照番号14bで示されている。基礎14は、壁18が位置決めされている土台16を含む。基礎14のスラブ20は、壁18の間を伸び、壁18により支持されており、配管、電気又はHVAC構成要素などの機械的構成要素22は、スラブ20の中を通って伸び、例示されていないが、壁18の一方又は両方の中を通って伸びていてもよい。一つの形態において、土台16、壁18及びスラブ20は、コンクリートで形成されているが、他の形態では、土台16、壁18及びスラブ20の1つ又は複数に1つ又は複数の異なる材料を使用することが考慮される。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造を壁18及び/又はスラブ20に位置決めすること、並びに壁18及び/又はスラブ20から伸長できることが理解されるべきである。基礎14を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地14cを最初に測量して、どこに基礎14が設置されるべきかを決定する。基礎14の位置が決定されると、基礎14の土台16が堅い地盤上に設置されるように、建築敷地14cを掘って、例えばゆるんだ表土、砂又は植物を除去することができる。追加的に又は代替的に、建築敷地14cを、最終建築物の高さが必要な又は計画された高さに相当するように掘ることができる。敷地を掘ることが必要ではない一つ又は複数の形態において、土台16を建築敷地14cの現存の土地の上に直接設置できることが考慮される。しかし、必要な場合、敷地を掘ることは、土台16及び又はandor壁18の周囲領域のみの土の局在的な除去を含むことができる又は建築敷地に建設される建築物の全ての足跡footprintの下の土を除去することを伴ってもよい。図1に例示されている例示的な実施形態において、敷地を掘ることは、局部透視で示されている基礎穴24の形成を含む。穴24は、基礎14の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返したoverdig領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎14の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を提供する。餌12は、地表面13の下に位置決めされており、幾つかは、互いに及び地表面13に対して異なる深さである。例示されている実施形態において、殺有害生物餌12aは一番底にあり、穴24の底部下部境界又は縁により画定されている表面24aの上方又は上の粒状充填材26の中に位置決めされている。したがって、粒状充填材26は、餌12aが事実上充填材26の中に吊されているように、描かれている実施形態において、餌12aを覆う/囲む。粒状充填材26は、基礎14の土台16及び/又は他の要素を支持するために慣用的に使用される種類のものでありうる。さらに、本明細書で使用されるとき、充填材は、基礎部材の基礎となる、基礎を裏込めする、そうでなければ基礎の周りの空間を充填するために使用される任意の建築材料を広義に意味し、可能なもののうちとりわけ砂利、土壌、砂、土及び岩石が限定されることなく含まれる。土台16は、殺有害生物餌12a及び粒状充填材26の上方に位置決めされる。他の手法では、殺有害生物餌12aを、表面24aとその真上の粒状充填材26に直接接触するように位置決めすることができる又は土台16と表面24aの間に粒状充填材26が不在であることができ、それによって、土台16は表面24aに直接置かれ、殺有害生物餌12aは、少なくとも部分的に土台16の中に位置決めされる及び/又は土台16の下の表面24aに埋め込まれる。さらに、他の形態において、土台16を、その下に殺有害生物餌12aを位置決めさせることなく表面24aに位置決めすることができる。しかし殺有害生物餌12aが存在する場合、土台16の全範囲の下にわたって広がる配置で位置決めすることができることが理解されるべきである。それにもかかわらず、殺有害生物餌12aが土台16の一部又は複数の部分の下にだけ位置決めされる形態も可能である。土台16が設置されると、壁18をその上に位置決めすることができるが、土台16及び壁18を配置するための他の変形が考慮される。例えば、一つの形態では、土台16及び壁18が一体になっており、穴24に同時に位置決めされることが考慮される。例示されている形態では、土台16及び壁18の間に位置している内部空間24bは、粒状充填材28で充填されている。しかし、建築敷地14cの掘り出しが土台16及び/又は壁18の周囲領域の土の局在的な除去のみを伴う他の形態では、土台16及び壁18の間の空間の少なくとも一部が建築敷地14cの未撹乱土を含んでもよいことが考慮される。いずれの場合においても、粒状充填材28を、土台16及び壁18に隣接して位置決めして、土台16及び壁18の周囲の掘り返し領域、並びに/又は土台16及び壁18の間の内部空間24bを充填する。粒状充填材28が添加されると、殺有害生物餌12bは、穴24で画定された内部空間24bの中に土台16に隣接して中間的に位置決めされ、それにより殺有害生物餌12bは、粒状充填材28の中に粒状充填材28により間隔を開けて位置決めされる。一つの形態において、殺有害生物餌12bは、土台16により画定されている内部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されるが、殺有害生物餌12bが、土台16により画定されている内部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。加えて、また、粒状充填材28が添加されている際に殺有害生物餌12cが、内部空間24bの壁18に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌12cは、粒状充填材28の中に粒状充填材28により間隔を開けられて位置決めされる。殺有害生物餌12cは、壁18により画定されている内部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌12cが壁18により画定されている内部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。殺有害生物餌12dは、壁18の上部の近く及びスラブ20の下で壁18の間の内部空間24bに位置決めされる。例示されている形態では、殺有害生物餌12dは、粒状充填材28の中に位置決めされ、殺有害生物餌12b及び12cそれぞれに関して例示されているように土台16及び壁18に隣接するだけで位置決めされているのではなく、壁18の間の水平軸Hに沿って横方向に広がって配置されるように間隔を置いている。特定の非例示形態では、殺有害生物餌12b及び12cの1個又は複数は、土台16及び/又は壁18の間の水平軸Hに沿って広がって配置されるように間隔を開けることができる。殺有害生物餌12dは、スラブ20により覆われている表面全体にわたって広がる配置で提供することができるが、殺有害生物餌12dが、スラブ20により覆われている表面の一部又は複数の部分にわたって広がっているだけの配置で提供される形態が可能である。殺有害生物餌12dの1個又は複数が粒状充填材28の中にある代わりに壁18の間の未撹乱土の上に直接位置決めされている形態も可能であることが、さらに理解されるべきである。加えて、例示されている形態において、殺有害生物餌12dは、構成要素22の近くに近接して反対側に位置決めされるが、殺有害生物餌12dが構成要素22を囲むものを含む他の変形が考慮される。次に追加の粒状充填材28が適切なレベルで殺有害生物餌12dを覆って位置決めされ、防湿層30が粒状充填材28を覆って位置決めされる。しかし、代替的な形態では、防湿層30を省いてもよいこと又は殺有害生物餌12dを、追加の充填材28がその上に位置されないように粒状充填材28の最上部に位置決めすることが考慮される。総合すると、殺有害生物餌12b、12c及び12dの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌12b、12c及び12dの他のものから垂直軸Vに対して垂直に間隔を開けており、したがって地表面13の下に異なる深さで位置決めされることが理解されるべきである。いったん適切なレベルの粒状充填材28が達成され、存在する場合、防湿層30が配置されると、基礎14にスラブ20を備え付け、これは、例示されている形態では壁18の一部及び間に位置決めされる。予め考察されていないが、土台16及び壁18の周囲の外部空間を、土台16と壁18の間の内部空間24bの充填及び/又はスラブ20の位置決めと同時、その前又は後に充填できることが理解されるべきである。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材32が土台16に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌12eは、土台16に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌12eは、充填材32の中に充填材32によって互いに垂直に間隔を開けて位置決めされる。加えて、充填材32が壁18に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌12fは、壁18に隣接して中間的に位置決めされ、それにより殺有害生物餌12fは、また、壁18に沿ってその間に位置決めされた充填材32により垂直に間隔を開けた関係で位置決めされており、それにより餌12fの少なくとも幾つかは、地表面13の下で餌12fの他のものと異なる深さで位置決めされる。殺有害生物餌12fの最上部のものは、壁18の最上部の近くに及び例示されている形態では壁18の最上部から傾斜して上部縁又は境界13aとして地表面13を部分的に画定する、建築敷地14cの仕上基準面34の下に位置決めされる。しかし、仕上基準面34の他の変形も考慮される。殺有害生物餌12e及び12fは、土台16及び壁18それぞれにより画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌12e及び12fが土台16及び壁18により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。代替的な実施形態の系40は、図2に図式的に例示しており、ここで同じ参照番号は、前に記載された同じ造作を意味する。系40は、例示されている実施形態において地下の地下室Bの形態である、基礎44の1つ又は複数の造作の下及び周囲に設置されている複数の殺有害生物餌42a~b集合的に、餌42を含む。他の形態では、基礎44は、単に幾つか例を挙げるとデイライト又はウォークアウト地下室daylightorwalkoutbasementの形態でありうることを理解するべきである。基礎44は、壁48が位置決めされている土台46を含む。スラブ50は、壁48の間を伸びて、土台46に部分的に位置決めされる。例示されていないが、構成要素22と同様の機械的構成要素は、スラブ50及び/又は壁48の一方若しくは両方の中を通って伸びることができることが理解されるべきである。一つの形態において、土台46、壁48及びスラブ50は、コンクリートで形成されているが、他の形態は、土台46、壁48及びスラブ50の1つ又は複数に1つ又は複数の異なる材料を使用することを考慮する。シルプレート52が壁48の最上部に位置決めされ、複数のねだ54がプレート52の最上部に位置決めされている。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造をねだ54に位置決めすること及びねだ54から伸長できることが理解されるべきである。基礎44を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地44aを最初に測量して、基礎44の場所を決定する。基礎44の場所が決定されると、建築敷地44aを掘って堀出穴55を提供し、この中に基礎44の少なくとも一部を位置決めする。穴55は、基礎44の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返した領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎44の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を残す。穴55が適切に掘られると、土台46を、穴55の底部縁/境界により画定されている表面55aの上に又は表面55aを覆って設置することができる。図2には例示されていないが、粒状充填材及び/又は1個又は複数の殺有害生物餌42を、系10に殺有害生物餌12aを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台46の下に位置決めできることが理解されるべきである。一つの手法において、壁48を土台46に設置し、続いてスラブ50をその間に設置する。しかし、基礎44の造作の設置順序に関して代替的な手法が考慮される。いずれにしても、スラブ50の設置前に、殺有害生物餌42aが表面55aの上に又は表面55aを覆って位置決めされる。一つの形態において、殺有害生物餌42aは、スラブ50が置かれている全領域にわたって系統的又は無作為に位置決めされうるが、殺有害生物餌42aが、スラブ50が置かれている領域の一部又は複数の部分だけにわたって系統的又は無作為に位置決めされている形態も可能である。別の形態では、殺有害生物餌42aを、土台46により画定される領域の内部周辺に近接してのみ位置決めすることができる。次に粒状充填材56を、殺有害生物餌42aを覆って加える及び/又は粒状充填材56を、殺有害生物餌42aが穴55に位置決めされる前に一部若しくは全ての殺有害生物餌42aの下に適用することができる。描かれているように、殺有害生物餌42aは、充填材56で覆われ、続いてその上に防湿層58が設置される。殺有害生物餌42aを、充填材56の最上部縁/境界56aの近くに位置決めすることができ、少なくとも部分的に露出していてもよい及び/又は少なくとも部分的に充填材56で覆われていてもよい。一つの形態において、殺有害生物餌42aは、表面55a及び最上部縁/境界56aの間の充填材56に事実上吊されている。防湿層58は、充填材56及び殺有害生物餌42aの上方に位置決めされているが、他の実施形態では、防湿層58を省いてもよいことが考慮される。殺有害生物餌42aの設置の他の変形も考慮される。例えば一つの形態において、殺有害生物餌42aを、追加的又は代替的に、穴55の表面55aに接触するように位置決めすることができ、続いてその上に粒状充填材56を加えることができる及び/又は粒状充填材56は不在であってもよく、それによってスラブ50は殺有害生物餌42aの上に直接位置決めされる。他の形態において、1個又は複数の殺有害生物餌42aは、防湿層58及び表面55aの間に垂直軸Vで粒状充填材56の1つ又は複数のレベルに無作為に散在していることができ、これによって、殺有害生物餌42aの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌42aの少なくとも幾つかの他のものに対して異なる深さになる。代替的又は追加的に、粒状充填材56を最初に加え、続いて殺有害生物餌42aを粒状充填材56の上又は中に位置決めできることが考慮される。いったん粒状充填材56の適切なレベルが達成され、防湿層58存在する場合が置かれると、スラブ50が壁48の間に設置される。機械的構成要素がスラブ50の中を通って伸びている非例示形態では、餌42aを、構成要素22に関連して上記に考察されたように、構成要素の近くに近接して、反対側に及び/又は周囲に位置決めすることができることが理解されるべきである。系10に関して上記に考察されたように、土台46及び壁48の周囲の外部空間を、スラブ20の位置決め、並びに/又はプレート52及びねだ54の位置決めの前、間又は後に充填することができることが考慮される。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材60が壁48に対して位置決めされるので、複数の殺有害生物餌42bは、壁48に隣接して中間的に位置決めされ、これによって、殺有害生物餌42bの少なくとも幾つかは、充填材60により殺有害生物餌42bの少なくとも幾つかの他のものと垂直に間隔を開けている。この配置において、殺有害生物餌42bは、地表面13の下の異なる深さで分布される。最上部の殺有害生物餌42bは、壁48の最上部の近く及び例示されている形態ではプレート52の下の壁48の最上部から傾斜している建築敷地44aの仕上基準面62の下で位置決めされている。しかし、仕上基準面62の他の変形が考慮される。仕上基準面62の上部縁/境界は、地表面13を部分的に画定している。殺有害生物餌42bは、壁48により画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌42bが壁48により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。図2には例示されていないが、1個又は複数の殺有害生物餌42を、系10に殺有害生物餌12eを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台46の外側に隣接して中間的に位置決めすることができることが理解されるべきである。加えて、機械的構成要素が壁48の一方又は両方の中を通って伸びている場合、1個又は複数の餌42bを、そのような機械的構成要素に近接して、反対側に及び/又は周囲に位置決めできることが考慮される。別の代替的な実施形態の系70は、図3に図式的に例示しており、ここで同じ参照番号は、前に記載された同じ造作を意味する。系70は、例示されている実施形態においてクロールスペースcrawlspaceCの形態である、基礎74の1つ又は複数の造作の周囲に設置されている複数の殺有害生物餌72a~b集合的に、餌72を含む。基礎74は、壁78が位置決めされている土台76を含む。一つの形態において、土台76及び壁78は、コンクリートで形成されているが、他の形態は、土台76及び壁78の一方又は両方に1つ又は複数の異なる材料を使用することを考慮する。シルプレート80が壁78の最上部に位置決めされ、複数のねだ82がプレート80の最上部に位置決めされている。加えて、例示されていないが、例えば木材又は金属枠組などの追加の構造をねだ82に位置決めすること及びねだ82から伸長できることが理解されるべきである。基礎74を設置する一つの非限定的手法では、建築敷地70aを最初に測量して、基礎74の場所を決定する。基礎74の場所が決定されると、建築敷地70aを掘って堀出穴84を提供し、この中に基礎74の少なくとも一部を位置決めする。穴84は、基礎74の足跡よりも僅かに大きいか、他の言い方をすると、掘り返した領域を含む。当業者に理解されるように、この配置は、基礎74の多様な要素の設置を促進しうる追加の空間を残す。穴84が適切に掘られると、土台76を、穴84の底部縁/境界により画定されている表面84aを覆って設置することができる。図3には例示されていないが、粒状充填材及び/又は1個又は複数の殺有害生物餌72を、系10に殺有害生物餌12aを位置決めすることに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台76の下に位置決めすることができることが理解されるべきである。他の非例示形態において、構成要素22と類似している機械的構成要素は、土台76の間の表面84aを通って及び/又は壁78の一方若しくは両方の中を通って伸びていることができる。一つの手法において、壁78は、土台76に配置され、続いて土台76及び壁78の間の内部領域IAに充填材86が位置決めされる。しかし、基礎74の造作の設置順序に関して代替的な手法が考慮される。いずれの場合においても、殺有害生物餌72aは、充填材86の最上部の近くに位置決めされ、少なくとも部分的に露出していてもよい及び/又は少なくとも部分的に充填材86で覆われていてもよい。一つの形態において、殺有害生物餌72aは、表面84aと、参照番号86aで示されている充填材86の最上部縁/境界との間の充填材86に事実上吊されている。殺有害生物餌72aは、土台76及び/又は壁78の間の領域の全領域にわたって又は1つ又は複数の部分に系統的又は無作為に位置決めされうる。殺有害生物餌72aの位置決めは、また、土台76及び/又は壁78の間に画定された内部領域IAの周辺に近接した場所に限定されていてもよい。防湿層88は、充填材86及び殺有害生物餌72aを覆って位置決めされているが、他の実施形態では、防湿層88を省いてもよいことが考慮される。殺有害生物餌72aの設置の他の変形も考慮される。例えば一つの形態において、殺有害生物餌72aを、追加的又は代替的に、穴84の表面84aに接触するように位置決めすることができ、続いてその上に粒状充填材86を加えることができる及び/又は粒状充填材86は不在であってもよい。他の形態において、1個又は複数の殺有害生物餌72aは、防湿層88及び表面84aの間に垂直軸Vで粒状充填材86の1つ又は複数のレベルに無作為に散在していることができ、これによって、殺有害生物餌42aの少なくとも幾つかは、殺有害生物餌42aの少なくとも幾つかの他のものに対して異なる深さになる。さらに、予め考察されていないが、殺有害生物餌72aを、基礎74又は基礎74の上の建築物示されずが完了した後の任意の時点でクロールスペースC防湿層88に置かれている1個又は複数の殺有害生物餌72aが限定することなく含まれるに設置することができることが理解されるべきである。系10に関して上記に考察されたように、土台76及び壁78の周囲の外部空間を、充填材86の位置決め、並びに/又はプレート80及びねだ82の位置決めの前、間又は後に充填することができることが考慮される。しかし、土壌又は任意の他の種類の適切な充填材でありうる充填材90が壁78に対して位置決めされているので、複数の殺有害生物餌72bは、壁78に隣接して中間的に位置決めされ、それによって殺有害生物餌72bは、充填材90の中に充填材90によって互いに間隔を開けて位置決めされる。描かれているように、殺有害生物餌72bの少なくとも幾つかは、少なくとも幾つかの他の殺有害生物餌72bと垂直に間隔を開けており、それによってこれらは地表面13の下に異なる深さになっている。最上部の殺有害生物餌72bは、壁78の最上部の近く及び例示されている形態ではプレート80の下の壁78の最上部から傾斜している建築敷地70aの仕上基準面92の下で位置決めされている。しかし、仕上基準面92の他の変形が考慮される。仕上基準面92の上部縁/境界は、地表面13を部分的に画定している。殺有害生物餌72bは、壁78により画定されている外部周辺全てに沿って広がっている配置で提供されうるが、殺有害生物餌72bが壁78により画定されている外部周辺の一部又は複数の部分に沿って位置決めされているだけの形態も可能である。図3には例示されていないが、1個又は複数の殺有害生物餌を、系10の殺有害生物餌12eに関して上記に記載されたものと同様の手法で土台76の外側に隣接して中間的に位置決めすることができることが考慮される。加えて、餌72a及び72bの1個又は複数を、存在する場合、土台76の間の表面84aを通って及び/又は壁78の一方若しくは両方の中を通って伸びている機械的構成要素に近接して、反対側に及び/又は周囲に位置決めすることができる。図1~3に例示されている系10、40、70及び基礎14、44、74は、例示のためだけであり、本明細書に記載されている殺有害生物餌の使用は、1つ又は複数の代替的に配置された基礎、建築敷地などに関連して、本明細書に開示されている技法又は代替的な配置に関連した使用のために変更された他の同様の技法の1つ又は複数に従って実施できることが理解されるべきである。加えて、例示されていないが、例えば排水溝タイル又はユーティリティ配管utilitylinesなどの1つ又は複数の追加の造作を、基礎14、44、74の1つ又は複数と関連づけることができる。さらに、基礎14、44、74及び/又は仕上基準面34、62、92の外形の変形が可能である。同様に、これらの代替的な形状配置において、殺有害生物餌12、42、72の設置も変わりうるが、一般に、本明細書以降にさらに記載されるように、シロアリなどの1種又は複数の有害生物に対して基礎14、44、74の周囲に効果的な障壁をもたらす。したがって、本出願の特定の態様は、1個又は複数の殺有害生物餌を建築物の建設の際に1つ又は複数の場所に設置することを伴う。より詳細には、一つの形態において、1個又は複数の殺有害生物餌が1つ又は複数の基礎要素に近接して及び/又は基礎要素の下に位置決めされる。これらの餌は、互いに間隔を開けて建物の地下部分に対して位置決めされ、シロアリのような侵害的な地下有害生物に対して効果的な障壁/周辺を提供することができる。基礎要素の非限定例には、単に幾つかの非限定例を挙げると、土台、垂直壁、スラブ床、杭、杭材、柱又は梁が含まれる。加えて、基礎要素は、コンクリートなどの任意の適切な材料で形成できることが理解されるべきである。しかし他の場合において、基礎要素の1つ又は複数は、他の可能なもののうちとりわけ木材、金属又は複合材により形成できることが考慮される。一つの形態において、殺有害生物餌の1個又は複数は、隣接基礎要素の設置の前に位置決めされるが、他の形態では、殺有害生物餌の1個又は複数は、基礎要素の1つ又は複数の設置に続いて位置決めされる。別の形態において、殺有害生物餌の1個又は複数は、充填材料が基礎要素の1つ又は複数の周囲に位置決定されているときに建築敷地に配置される。この形態の一つの態様において、殺有害生物餌は充填材料と共に段階的に設置され、これにより殺有害生物餌は充填材料の多様なレベルで分離され、位置決定される。この配置において、殺有害生物餌は、地表面の下の異なる深さで設置される。建築物の建設の際に1個又は複数の殺有害生物餌を設置することは、一般に、1種又は複数の有害生物が1つ又は複数の基礎要素に位置決めされた建築物に近づく又は侵入するのを抑止又は防止するのに効果的である障壁を提供することができる。同様に、建築過程の間に1個又は複数の殺有害生物餌を設置することは、建築敷地を前処理し、建築物の中又は周囲のいかなる有害生物蔓延も排除又は遅延することが意図される。前記にもかかわらず、基礎14、44、74又は他の基礎の造作の下及び/又は周囲への殺有害生物餌の配置の時期の変動も考慮されることが理解されるべきである。例えば、一つ以上の形態において、殺有害生物餌の1個又は複数を、仕上基準面34、62、92が準備された後、基礎14、44、74に隣接する領域で地表面12の上方に位置決めできることが考慮される。他の形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌の1個又は複数を、現存する建築物の基礎の周囲及び/又は下に加えることができることが考慮される。この形態の一つの態様において、殺有害生物餌が添加される現存する建築物は、例えば建築過程において殺有害生物餌で既に処理されている可能性が考慮される。この形態の別の態様において、本明細書に記載されている殺有害生物餌の1個又は複数を、現存する建築物のクロールスペースの全体に散布することができる。この形態のなお別の態様において、現存する建築物の基礎の周囲の土壌の少なくとも一部を除去して、1個又は複数の殺有害生物餌を埋めることを促進できるが、現存する建築物の周囲の地面の上方での適用による殺有害生物餌の使用も考慮される。追加的又は代替的に、本明細書に記載されている殺有害生物餌の1個又は複数を、屋根裏又は地下室などの現存する建築物の内部の1つ又は複数の場所に添加することもできるが、他の場所も可能であり、考慮される。上記において特に考察されていないが、系10、40、70に用いられる殺有害生物餌は自立型でありうること、すなわちいかなる収納容器、ステーションstation、閉鎖容器又は他の種類の構造物も含まず、その中に位置もしていないことを理解するべきである。同様に、殺有害生物餌が位置決めされる土壌、充填材、土又は他の媒体は、殺有害生物剤含有材料の外面と直接接触する。しかし、殺有害生物餌の1個又は複数が収納容器又はステーションの中に位置決めされる形態も可能である。図1~3の図式的な例示において、基礎14、44、74に対する殺有害生物餌12、42、72の位置決めは、二次元でのみ示されていることを理解するべきである。しかし、上記で多様な場所について考察したように、殺有害生物餌12、42、72は、基礎14、44、74の内部及び/又は外部周辺の周囲に広がる配置、並びに/或いは基礎14、44、74又はその任意の要素が位置決めされる足跡又は表面領域と比べて同じ大きさ又は大きい領域に広がる配置で位置決めしてもよいことが理解されるべきである。さらに、図1~3に例示されている殺有害生物餌12、42、72の数及びその配置は、例示のためだけであり、他の変形が考慮され、予想される。より詳細には、当業者に理解されるように、特定の基礎の周囲及び/又は下に使用される殺有害生物餌の数は、殺有害生物餌の大きさ及び形状、殺有害生物餌中の殺有害生物剤の濃度、殺有害生物餌が位置決めされる領域、並びに殺有害生物餌が用いられる基礎の大きさ及び種類に応じて左右されうる。また、上記で予め考察されていないが、餌12、42、72を単一の実体又は1人の個人により系10、40、70に提供及び配置できるが、1つを超える実体又は1人を超える個人が協力して餌12、42、72を提供し、系10、40、70に配置する形態も可能であることが理解されるべきである。例えば、単一の実体が餌12、42、72を提供及び配置する一つのより特定的な形態において、建設会社又は有害生物サービス提供会社が餌12、42、72を、系10、40、70が取り付けられる敷地又は場所に運び、次に本明細書において考察及び記載されているように餌12、42、72の取り付けを進める。別の例としては、多数の実体又は団体が系10、40、70に関して餌12、42、72の提供及び配置に関わる一つのより特定的な形態において、餌12、42、72の製造会社、卸売業者、配給業者、販売会社又は他の提供会社が、餌12、42、72を系10、40、70が取り付けられる敷地又は場所に直接的又は間接的に送達又は供給し、次に建設会社又は有害生物サービス提供会社などの別の実体又は団体が、本明細書に考察及び記載されているように系10、40、70に餌12、42、72を配置する。この形態の一つの態様において、餌12、42、72の製造会社、卸売業者、配給業者、販売会社又は他の提供会社は、本明細書に考察及び記載されているように系10、40、70に餌12、42、72を配置する説明書又は指示書も提供する。さらに、餌12、42、72の提供及び位置決めの代替的な配置も考慮され、本出願の範囲内であることが理解されるべきである。特定の形態に限定されることなく、図4~6は、本明細書に記載されている殺有害生物餌を提供することができる形態の多様な例を提供する。例えば図4に例示されているように、殺有害生物餌は、パック又はディスク94の形態でありうる。パック94の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約1~約50グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約40グラムの間の重量でありうる。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約30グラムの間の重量でありうる。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約20グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約15グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のさらに別の態様において、殺有害生物餌は、約2~約14グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約3~約13グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約4~約12グラムの間、とりわけ約8~約12グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、パック94の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、パック94は、約18~約40ミリメートルの間、とりわけ約24~約36ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、パック94は、約8~約16ミリメートルの間、とりわけ約10~約14ミリメートルの間の厚さを含むことができる。しかし、パック94の直径及び厚さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。図5を参照すると、殺有害生物餌は、錠剤96の形態でありうる。錠剤96の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約0.1~約10グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約8グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のさらに別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約6グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約4グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約2グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約1グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約0.6グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約0.1~約0.5グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約0.2~約0.4グラムの間、とりわけ約0.2~約0.3グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、錠剤96の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、錠剤96は、約4~約12ミリメートルの間、とりわけ約6~約10ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、錠剤96は、1~8ミリメートルの間、とりわけ約2~約6ミリメートルの間の厚さを含むことができる。しかし、錠剤96の直径及び厚さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。図6に例示されているなお別の形態において、殺有害生物餌は、細長ロッド98の形態で提供されうる。ロッド98の形態で提供される場合、殺有害生物餌は、約1~約50グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約40グラムの間の重量でありうる。この形態のなお別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約30グラムの間の重量でありうる。さらに、この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約20グラムの間の重量でありうる。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約1~約15グラムの間の重量でありうることが考慮される。この形態の別の態様において、殺有害生物餌は、約2~約14グラムの間の重量でありうることが考慮される。さらに、別の態様において、殺有害生物餌は、約3~約13グラムの間の重量でありうることが考慮される。なお別の態様において、殺有害生物餌は、約4~約12グラムの間、とりわけ約8~約12グラムの間の重量でありうることが考慮される。しかし、ロッド98の形態の殺有害生物餌の重量の他の変形が考慮され、本出願の範囲内である。加えて、ロッド98は、約10~約26ミリメートルの間、とりわけ約16~約24ミリメートルの間の直径を含むことができることが考慮される。一つの形態において、ロッド98は、約30~約70ミリメートルの間、とりわけ約40~約60ミリメートルの間の長さを含むことができる。しかし、ロッド98の直径及び長さについての代替的な値も考慮されることが理解されるべきである。さらに、殺有害生物餌の大きさ、形状及び重量の他の変形も可能である。例えば、殺有害生物餌は、幾つかの非限定例を挙げると粉末、粉又は顆粒の形態で提供されうることも考慮される。別の形態において、殺有害生物餌は、固体又は半固体の形態で提供される。さらに、系10、40及び70は、本出願により考慮される1つを超える形態で提供される殺有害生物餌を利用できることが理解されるべきである。より詳細には、例えば系10において、単に幾つかの可能性を挙げると、殺有害生物餌12a~fの1個又は複数をパック94の形態で提供することができ、一方、殺有害生物餌12a~fの別の1個又は複数を錠剤96又はロッド98の形態で提供できることが考慮される。加えて、例示された実施形態に示されている殺有害生物餌12、42、72は、例えばパック94などの単一の殺有害生物餌又は複数の錠剤96などの複数の殺有害生物餌の代表でありうる。同様に、例えば複数の錠剤96が使用される場合、これらが位置決めされる場所は、例示された殺有害生物餌12、42、72により代表されている場所を越えて広がってもよい。一つの形態において、建物の基礎の周囲及び/又は下に殺有害生物餌を設置することは、無作為に又は所定の格子桁によって実施することができる。例えば、利用される殺有害生物餌がパック94の形態である一つの形態において、これらを互いに中心から約5~約15フィートの間の配置で位置決めできることが考慮されるが、他の変形も可能である。さらに、パック94又はロッド98の形態の殺有害生物餌が使用される場合、これらを建築敷地の対応する場所に手仕事で設置することができる。錠剤96の形態の殺有害生物餌が使用される別の形態において、これらを、例えば散ぱ又は他の種類の散布機で建築敷地の対応する場所に設置できることが考慮される。さらに、殺有害生物餌を設置する他の手法が、それぞれの形態に関係なく考慮される。形状、大きさ、重量などに関係なく、特定の実施形態において、殺有害生物餌は固体部材の形態である。一つの例において、餌は、標準温度及び圧力で固体でありうる又はそうではない場合もありうる例えば、担体に吸収される、そうでなければ担体内に含有される液体1個又は複数の殺有害生物剤を担持する標準温度及び圧力で固相に担体を含む。一つの形態において、担体は、標的有害生物の口に合うマトリックスであり、少なくとも1個の殺有害生物剤がその中に分散されている。別の形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、一般に、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び1種又は複数の有害生物に毒性である殺有害生物剤を含む。一つの実施形態において、餌材料は、標的にされる所定の有害生物への既知の又は測定された誘引性に基づいて選択されるセルロース食物材料である。例えば一つの態様において、殺有害生物餌が特定の有害生物の種を標的にするために使用される場合、殺有害生物餌は、標的有害生物種の好ましい食物であるセルロース食物材料を使用して作製することができる。したがってセルロース食物材料は、シロアリなどの標的有害生物種のメンバーの口に合うものであり、有害生物により消費又は移動されることが予想され、このことは、殺有害生物餌に存在する殺有害生物剤の同時の消費及び移動をもたらし、所望の殺有害生物効果を生じる。一つの実施形態において、食物材料は、例えば圧縮アルファセルロースを含むアルファセルロースなどの精製セルロースである。圧縮アルファセルロースの一つの非限定例には、プリファードテクスチャーセルロースpreferredtexturecellulosePTCが含まれる。別の実施形態において、食物材料は、木材又は木材の派生物である。木材及び木材の派生物の非限定例には、木材チップ、木材繊維、おがくず、厚紙、紙又は標的木材破壊種の口に合う他の材料が含まれる。用いることができる他のセルロース食物材料には、例が米国特許第6,416,752号その内容は全体が参照により本明細書に組み込まれるに提供されている微晶質セルロース及び例えばTheDowChemicalCompany、Midland、Michiganから市販されているMETHOCEL登録商標又はETHOCEL登録商標などの変性ポリマーセルロースに基づいた材料が含まれる。殺有害生物剤は、殺有害生物剤の摂取又は接触により有害生物を死滅させるものである。一つの態様において、殺有害生物剤は、殺有害生物餌の中に存在するとき、適用される場合、餌材料の生物分解/溶解の後に一定期間その生物活性を保持し、有害生物により摂取された後、そうでなければ接触した後に所望の結果を生じる。本明細書に開示されている殺有害生物餌に用いることができる殺有害生物剤の幾つかには、以下が含まれるが、これらに限定されない:1,2-ジクロロプロパン、アバメクチン、アセフェート、アセタミプリド、アセチオン、アセトプロール、アクリナトリン、アクリロニトリル、アラニカルブ、アルジカルブ、アルドキシカルブ、アルドリン、アレスリン、アロサミジン、アリキシカルブ、アルファ-シペルメトリン、アルファ-エクジソン、アルファ-エンドスルファン、アミジチオン、アミノカルブ、アミトン、アミトンオキサレート、アミトラズ、アナバシン、アチダチオン、アザジラクチン、アザメチホス、アジンホス-エチル、アジンホス-メチル、アゾトエート、ヘキサフルオロケイ酸バリウム、バルトリン、ベンジオカルブ、ベンフラカルブ、ベンスルタップ、ベータ-シフルトリン、ベータ-シペルメトリン、ビフェントリン、ビオアレトリン、ビオエタノメトリン、ビオペルメトリン、ビストリフルロン、ホウ砂、ホウ酸、ブロムフェンビンホス、ブロモシクレン、ブロモ-DDT、ブロモホス、ブロモホス-エチル、ブフェンカルブ、ブプロフェジン、ブタカルブ、ブタチオホス、ブトカルボキシム、ブトネート、ブトキシカルボキシム、カズサホス、ヒ酸カルシウム、多硫化カルシウム、カンフェクロル、カルバノレート、カルバリル、カルボフラン、二硫化炭素、四塩化炭素、カルボフェノチオン、カルボスルファン、カルタップ、カルタップ塩酸塩、クロラントラニリプロール、クロルビシクレン、クロルデン、クロルデコン、クロルジメホルム、クロルジメホルム塩酸塩、クロレトキシホス、クロルフェナピル、クロルフェンビンホス、クロルフルアズロン、クロルメホス、クロロホルム、クロロピクリン、クロルホキシム、クロルプラゾホス、クロルピリホス、クロルピリホス-メチル、クロルチオホス、クロマフェノジド、シネリンI、シネリンII、シネリンcinerins、シスメトリン、クロエトカルブ、クロサンテル、クロチアニジン、酢酸亜ヒ酸銅、ヒ酸銅、ナフテン酸銅、オレイン酸銅、クマホス、クミトエート、クロタミトン、クロトキシホス、クルホメート、クリオライト、シアノフェンホス、シアノホス、シアントエート、シアントラニリプロール、シクレトリン、シクロプロトリン、シフルトリン、シハロトリン、シペルメトリン、シフェノトリン、シロマジン、シチオエートcythioate、DDT、デカルボフラン、デルタメトリン、デメフィオン、デメフィオン-O、デメフィオン-S、デメトン、デメトン-メチル、デメトン-O、デメトン-O-メチル、デメトン-S、デメトン-S-メチル、デメトン-S-メチルスルホン、ジアフェンチウロン、ジアリホス、珪藻土、ダイアジノン、ジカプトン、ジクロフェンチオン、ジクロルボス、ジクレシル、ジクロトホス、ジシクラニル、ディルドリン、ジフルベンズロン、ジロール、ジメフルトリン、ジメホックス、ジメタン、ジメトエート、ジメトリン、ジメチルビンホス、ジメチラン、ジネックス、ジネックス-ジクレキシン、ジノプロップ、ジノサム、ジノテフラン、ジオフェノラン、ジオキサベンゾホス、ジオキサカルブ、ジオキサチオン、ジスルホトン、ジチクロホス、d-リモネン、DNOC、DNOC-アンモニウム、DNOC-カリウム、DNOC-ナトリウム、ドラメクチン、エクジステロン、エマメクチン、エマメクチン安息香酸塩、EMPC、エンペントリン、エンドスルファン、エンドチオン、エンドリン、EPN、エポフェノナン、エプリノメクチン、エスデパレトリンesdepallethrine、エスフェンバレレート、エタホス、エチオフェンカルブ、エチオン、エチプロール、エトエート-メチル、エトプロホス、ギ酸エチル、エチル-DDD、二臭化エチレン、二塩化エチレン、エチレンオキシド、エトフェンプロックス、エトリムホス、EXD、ファムフール、フェナミホス、フェナザフロール、フェンクロルホス、フェネタカルブ、フェンフルトリン、フェニトロチオン、フェノブカルブ、フェノキサクリム、フェノキシカルブ、フェンピリトリン、フェンプロパトリン、フェンスルホチオン、フェンチオン、フェンチオン-エチル、フェンバレレート、フィプロニル、フロメトキンflometoquin、フロニカミド、フルベンジアミド追加的にその分割異性体、フルコフロン、フルシクロクスロン、フルシトリネート、フルフェネリム、フルフェノクスロン、フルフェンプロックス、フルフリプロールflufliprole、フルピラジフロン、フルバリネート、ホノホス、ホルメタネート、ホルメタネート塩酸塩、ホルモチオン、ホルムパラネート、ホルムパラネート塩酸塩、ホスメチラン、ホスピレート、ホスチエタン、フフェノジド、フラチオカルブ、フレトリン、ガンマ-シハロトリン、ガンマ-HCH、ハルフェンプロックス、ハロフェノジド、HCH、HEOD、ヘプタクロル、ヘプテノホス、ヘテロホス、ヘキサフルムロン、HHDN、ヒドラメチルノン、シアン化水素、ヒドロプレン、ヒキンカルブ、イミダクロプリド、イミプロトリン、インドキサカルブ、ヨードメタン、IPSP、イサゾホス、イソベンザン、イソカルボホス、イソドリン、イソフェンホス、イソフェンホス-メチル、イソプロカルブ、イソプロチオラン、イソチオエート、イソキサチオン、イベルメクチン、ジャスモリンI、ジャスモリンII、ジョドフェンホス、幼若ホルモンI、幼若ホルモンII、幼若ホルモンIII、ケレバン、キノプレン、ラムダ-シハロトリン、ヒ酸鉛、レピメクチン、レプトホス、リンデン、リリムホス、ルフェヌロン、リチダチオン、マラチオン、マロノベン、マジドックス、メカルバム、メカルホン、メナゾン、メペルフルトリン、メホスホラン、塩化水銀、メスルフェンホス、メタフルミゾン、メタクリホス、メタミドホス、メチダチオン、メチオカルブ、メトクロトホス、メトミル、メトプレン、メトトリンmethothrin、メトキシクロル、メトキシフェノジド、臭化メチル、メチルイソチオシアネート、メチルクロロホルム、塩化メチレン、メトフルトリン、メトルカルブ、メトキサジアゾン、メビンホス、メキサカルベート、ミルベメクチン、ミルベマイシンオキシム、ミパホックス、マイレックス、モロスルタップmolosultap、モノクロトホス、モノメヒポmonomehypo、モノスルタップ、モルホチオン、モキシデクチン、ナフタロホス、ナレッド、ナフタレン、ニコチン、ニフルリジド、ニテンピラム、ニチアジン、ニトリラカルブ、ノバルロン、ノビフルムロン、オメトエート、オキサミル、オキシデメトン-メチル、オキシデプロホス、オキシジスルホトン、パラ-ジクロロベンゼン、パラチオン、パラチオン-メチル、ペンフルロン、ペンタクロロフェノール、ペルメトリン、フェンカプトン、フェノトリン、フェントエート、ホレート、ホサロン、ホスホラン、ホスメット、ホスニクロル、ホスファミドン、ホスフィン、ホキシム、ホキシム-メチル、ピリメタホス、ピリミカルブ、ピリミホス-エチル、ピリミホス-メチル、亜ヒ酸カリウム、チオシアン酸カリウム、pp’-DDT、プラレトリン、プレコセンI、プレコセンII、プレコセンIII、プリミドホス、プロフェノホス、プロフルラリン、プロフルトリン、プロマシル、プロメカルブ、プロパホス、プロペタンホス、プロポクスル、プロチダチオン、プロチオホス、プロトエート、プロトリフェンブト、ピメトロジン、ピラクロホス、ピラフルプロール、ピラゾホス、ピレスメトリン、ピレトリンI、ピレトリンII、ピレトリンpyrethrins、ピリダベン、ピリダリル、ピリダフェンチオン、ピリフルキナゾン、ピリミジフェン、ピリミテート、ピリプロール、ピリプロキシフェン、ニガキ、キナルホス、キナルホス-メチル、キノチオン、ラフォキサニド、レスメトリン、ロテノン、リアニア、サバジラ、シュラーダン、セラメクチン、シラフルオフェン、シリカゲル、亜ヒ酸ナトリウム、フッ化ナトリウム、ヘキサフルオロケイ酸ナトリウム、チオシアン酸ナトリウム、ソファミド、スピネトラム、スピノサド、スピロメシフェン、スピロテトラマト、スルコフロン、スルコフロン-ナトリウム、スルフルラミド、スルホテップ、スルホキサフロル、フッ化スルフリル、スルプロホス、タウ-フルバリネート、タジムカルブ、TDE、テブフェノジド、テブフェンピラド、テブピリムホス、テフルベンズロン、テフルトリン、テメホス、TEPP、テラレトリン、テルブホス、テトラクロロエタン、テトラクロルビンホス、テトラメトリン、テトラメチルフルトリンtetramethylfluthrin、シータ-シペルメトリン、チアクロプリド、チアメトキサム、チクロホス、チオカルボキシム、チオシクラム、チオシクラムシュウ酸塩、チオジカルブ、チオファノックス、チオメトン、チオスルタップ、チオスルタップ-二ナトリウム、チオスルタップ-一ナトリウム、ツリンギエンシン、トルフェンピラド、トラロメトリン、トランスフルトリン、トランスペルメトリン、トリアラテン、トリアザメート、トリアゾホス、トリクロルホン、トリクロルメタホス-3、トリクロロナトtrichloronat、トリフェノホス、トリフルムロン、トリメタカルブ、トリプレン、バミドチオン、バニリプロール、XMC、キシリルカルブ、ゼータ-シペルメトリン及びゾラプロホス。加えて、上記の殺有害生物剤の任意の組み合わせを使用することができる。更なる情報については、本書類の出願日時点でhttpwwwalanwoodnetpesticidesindexhtmlにあるCompendiumofPesticideCommonNamesを参照されたい。また、ThePesticideManual、第15版、CDSTomlin編、BritishCropProductionCouncil、2009年版権を参照されたい。一つの実施形態において、殺有害生物剤は、有害生物による摂取又は接触によって即効性を有するものである本明細書において、即時作用性殺有害生物剤又は高速作用性殺有害生物剤と呼ばれる。例えば、シロアリによる摂取において即時死滅作用性を有する殺虫剤には、クロルピリホス、スピノサド、イミダクロプリド及びフィプロニルが含まれ、それぞれ良く知られており、市販されている。本明細書で使用されるとき、用語即時は、殺有害生物剤が、典型的には、有害生物がコロニーに戻る前に個別の有害生物を死滅させるために作動することを意味することが意図される。別の実施形態において、殺有害生物剤は、有害生物による摂取又は接触によって遅延効果を示すものである本明細書において、遅延作用性殺有害生物剤と呼ばれる。シロアリによる摂取又は接触によって遅延死滅作用を有する殺虫剤の非限定例には、ヘキサフルムロン及びノビフルムロンが含まれ、それぞれ良く知られており、市販されている。本明細書で使用されるとき、用語遅延は、殺有害生物剤が、典型的には、有害生物がコロニーに戻った後まで個別の有害生物を死滅させるために作動しないことを意味することが意図される。別の実施形態において、殺有害生物剤は、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ヒドラメチルノン、ノバルロン及びノビフルムロンからなる群より選択される。一つの形態において、殺有害生物餌の組成物は、餌材料及び殺有害生物剤に限定されている。しかし、餌材料及び殺有害生物剤に加えて、他の成分を場合により殺有害生物餌に含めることができる。例えば、幾つかの成分は、殺有害生物餌に含まれる殺有害生物剤の安定性又は保存寿命を増加するために含めることができる。他の成分は、混合物の加工性を改善するため又は殺有害生物餌が形成された後に有益な効果を提供するために選択することができる。さらに他の成分は、例えば、有害生物を餌に誘引するため又は摂取を刺激するために選択することができる。本明細書に開示されている殺有害生物餌は、除草剤及び殺真菌剤を、両方とも経済性及び相乗作用のために含むこともできる又は共に使用することもできる。本明細書に開示されている殺有害生物餌は、経済性及び相乗作用のために、抗菌剤、殺菌剤、落葉剤、毒性緩和剤、相乗剤、殺藻剤、誘引剤、乾枯剤、フェロモン、忌避剤、アニマルディップanimaldip、鳥殺しavicide、消毒剤、信号化学物質及び軟体動物駆除剤これらの分野は必ずしも相互排他的ではないを含むこともできる又は共に使用することもできる。加えて、1つ又は複数のバインダー又は結合剤を殺有害生物餌に含めることができることが考慮される。さらに、別の形態では、殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤に加えて熱可塑性ポリマー材料を含み、その非限定例は、国際特許公報第2008/079384号に記載されている。一つの実施形態において、殺有害生物餌は、約0.001重量~約5重量の殺有害生物剤を含む。なお別の実施形態において、殺有害生物餌は、約0.1重量~約5重量の殺有害生物剤を含む。さらに別の実施形態において、殺有害生物剤は、約0.1重量~約4重量の範囲の量で存在する。別の実施形態において、殺有害生物剤は、約0.2重量~約3重量の量で存在する。さらに、別の実施形態において、殺有害生物剤は、約0.3重量~約2重量の量で存在する。しかし、本明細書に記載されている殺有害生物餌に存在する殺有害生物剤の量の代替的な値が可能であることが、理解されるべきである。一つの形態において、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の混合物を、単に幾つか例を挙げるとパック94、錠剤96又はロッド98の形状などの所望の形状に押し出すことにより形成することができる。一つの特定の形態において、殺有害生物餌は、熱可塑性ポリマー、木材片又は他のセルロース材料及び殺有害生物剤を混合すること、得られた混合物から溶融又は流動性材料を作り出すこと、並びに溶融材料を所望の最終形状に押し出す又は成形することによって形成することができる。適切な押出殺有害生物餌の更なる例及び詳細は、国際特許出願公報第2008/079384号において見出される。適切な押出殺有害生物餌の別の例は、Recruit登録商標HDであり、これはDowAgroSciences,LLC、9330ZionsvilleRoad、Indianapolis、IN46268により市販されている。別の形態では、本明細書に記載されている殺有害生物餌は、餌材料及び殺有害生物剤の混合物を粉砕機で粉砕すること、次に粉砕材料を圧縮機例えば、Carver圧縮機により加工して、殺有害生物餌の圧縮形態を提供することによって形成することができる。圧縮機は、可能なもののうちとりわけパック94、錠剤96又はロッド98などの所望の外形を有する殺有害生物餌の圧縮形態を提供するように構成されうることが理解されるべきである。一つの形態において、殺有害生物餌は、約5,000~約40,000psiの間の圧力で圧縮される。別の形態において、殺有害生物餌は、約10,000~約35,000psiの間の圧力で圧縮される。さらに、別の形態において、殺有害生物餌は、約12,000~約26,000psiの間の圧力で圧縮される。しかし、殺有害生物餌が圧縮される圧力に追加の変形が考慮されることが、理解されるべきである。さらに、多種多様な材料の仕様及び加工パラメーターが、殺有害生物餌が圧縮される圧力に影響を与えうる。さらに、殺有害生物餌を形成するために考慮される他の手法には、幾つかの非限定的な可能性を挙げると押し出し押出後加工あり又はなし、原型設計成形後加工あり又はなし及び射出成形が含まれる。一つの手法において、例えば精製アルファセルロースなどの餌材料は、粉砕機により粉砕される前に殺有害生物剤が予め装填される。予め装填する一つの方法では、殺有害生物剤をセルロース粒子に直接噴霧し、次にセルロース粒子及び殺有害生物剤の混合物を圧縮し、プリルに分解し、この中には、セルロース食物材料及び殺有害生物剤が含まれる。この手法が使用される場合、殺有害生物剤は、セルロースに組み込まれたと呼ばれ、この方法は、セルロースに組み込まれる方法と呼ばれる。餌材料に殺有害生物剤を予め装填する別の方法では、予め形成されたセルロースのプリルこれは市販されており、InternationalFibersCorporation、NorthTonawanda、NewYorkから入手することができるに、殺有害生物剤を噴霧して、予め装填されたセルロース材料を提供する。この手法が使用される場合、殺有害生物剤は、セルロースに噴霧されたと呼ばれ、この方法は、セルロースに噴霧される方法と呼ばれる。さらに、別の手法では、1個又は複数のShatter商標シロアリ餌DowAgroSciences,LLC、9330ZionsvilleRoad、Indianapolis、IN46268から市販されているを粉砕機で粉砕し、次に圧縮機で加工することができる。Shatter商標シロアリ餌は、餌材料をセルロースの形態で含み、殺有害生物剤をヘキサフルムロンの形態で含む。以下の実施例は、例示の目的であり、本書類に開示されている発明を、これらの実施例に開示されている実施形態だけに限定すると解釈されるべきではない。実施例I殺有害生物餌の例実施例A複数の0.5重量ヘキサフルムロンパックを、以下の手法に従ってそれぞれ調製した。AgFormulators,Inc.、5427E.CentralAve.、Fresno、California93725から提供されたヘキサフルムロンプリファードテクスチャーセルロースpreferredtexturecellulose材料を、0.5インチ丸孔スクリーンを備えたFitzmillModelDCommuniterで摩砕して、粗大粉末を得た。次に粗大粉末を8メッシュ篩で篩にかけて、あらゆる過大粒子を除去した。次に、篩がけした粗大粉末の3つの5グラムのアリコートを、CarverPressの32mmのダイに添加した。それぞれのアリコートをダイパンチにより手動で圧縮して、作り出された空隙容積に次の5グラムのアリコートを加えることを可能にした。最後の5グラムのアリコートを添加した後、完全装填したダイを、下記の表1に記載されている圧力の1つにより液圧で圧縮した。それぞれのパックの得られた重量、直径、厚さ、容積及び密度も、下記の表1に記載されている。実施例B複数の0.5重量ヘキサフルムロン錠剤を、以下の手法に従ってそれぞれ調製した。実施例Aのパックを作製する手法で使用された粗大粉末の残部を、Stokes錠剤圧縮機の錠剤工具を備えたCarver圧縮機に供給し、下記の表2に記載されている圧力の1つで圧縮した。それぞれの錠剤の得られた重量、直径、厚さ、容積及び密度も、下記の表2に記載されている。図7は、パック及び錠剤それぞれの形成の際に適用された圧力に対するパック及び錠剤の圧縮密度のグラフ図を提供する。実施例II耐久性試験耐久性試験は、上記の実施例Aに概説された手法に従って調製され、およそ20,000psiで圧縮された殺有害生物餌パック及び上記の実施例Bに概説された手法に従って調製され、およそ20,000psiで圧縮された殺有害生物餌錠剤で実施した。4つの4インチ粘土ポットを、乾燥Fowler土壌で充填した。水を、Fowler土壌が湿潤になるまで、充填ポットのうちの2つのFowler土壌に加えた。次にこれらの2つのポットの土壌を、乾燥したときだけ地下灌漑により湿潤に保持した。1個のパックを、乾燥土壌のポットのうちの一方の土壌の上及び湿潤土壌のポットのうちの一方の土壌の上に設置した。加えて、2個の錠剤を、乾燥土壌のポットのうちの他方の土壌の上及び湿潤土壌のポットのうちの他方の土壌の上に設置した。次に4つ全てのポットを4インチ×4インチのセラミックタイルで覆い、温室の中に設置した。次にパック及び錠剤を、1日目、1、2、3、4、5及び6週間目に耐久性及びカビについて検査した。これらの検査における耐久性のスケールは以下である:0=新品同様;1=僅かな劣化/割れ/剥がれ;2=中程度の劣化/分解の開始;3=完全な欠損/完全な分解。さらに、これらの検査におけるカビのスケールは以下である:0=なし;1=僅か;2=中程度;3=重度。乾燥土壌のパックは、研究の全6週間の間の耐久性及びカビの評価において両方とも0の評価を有した。加えて、乾燥土壌の錠剤は、研究の全6週間の間の耐久性及びカビの評価において両方とも0の評価を有した。湿潤土壌のポットにおけるパック及び錠剤の検査の結果を、図8及び9それぞれの棒グラフに示す。実施例III嗜好性試験シロアリ嗜好性試験は、上記の実施例Aに概説された手法に従って調製され、およそ20,000psiで圧縮された殺有害生物餌パック及び上記の実施例Bに概説された手法に従って調製され、およそ20,000psiで圧縮された殺有害生物餌錠剤で実施した。殺有害生物餌パック及び錠剤の消費を、サザンイエローパインsouthernyellowpineSYPの消費と比較した。より詳細には、図10に例示されている器具100は、砂及びバーミキュライトが充填された避難harborageチャンバー102を含む。器具100は、また、湿潤土壌が充填されている採餌チャンバー106、チャンバー102及びチャンバー106の間を連結し、伸長しているチューブ104を含む。チューブ104は、チャンバー102からチャンバー106への通行を提供する。一つの試験において、2片の2.5gの殺有害生物餌パックを、土壌の上のチャンバー106のプラスチック計量ボート110の半分に設置し、1片のSYPを、土壌の上のチャンバー106のプラスチック計量ボート108の別の半分に設置した。100匹のシロアリレチクリテルメスフラビペスReticulitermesflavipesをチャンバー102に7日間置いた。7日間の最終日に、殺有害生物餌パック片を400°Fで8時間オーブン乾燥し、SYPを120°Fで24時間オーブン乾燥した。次に、殺有害生物餌パック片及びSYPを計量して、消費量を決定した。この試験を合計6回実施した。SYPのシロアリ消費と比較した殺有害生物餌パックのシロアリ消費の結果を、下記の表3に提供する。別の試験において、5つの0.25gの殺有害生物餌錠剤を、土壌の上のチャンバー106のプラスチック計量ボート110の半分に設置し、1片のSYPを、土壌の上のチャンバー106のプラスチック計量ボート108の別の半分に設置した。100匹のシロアリレチクリテルメスフラビペスReticulitermesflavipesをチャンバー102に7日間置いた。7日間の最終日に、殺有害生物餌錠剤を400°Fで8時間オーブン乾燥し、SYPを120°Fで24時間オーブン乾燥した。次に、殺有害生物餌パック片及びSYPを計量して、消費量を決定した。この試験を合計6回実施した。SYPのシロアリ消費と比較した殺有害生物餌錠剤のシロアリ消費の結果を、下記の表3に提供する。加えて、それぞれの試験の3つの対照を実施して、重量損失を修正した。実施例IV効能試験試験を実施して、レチクリテルメスフラビペスReticulitermesflavipesの生存率に対する、土壌における殺有害生物餌パック残留の効果を決定した。より詳細には、図11に例示されているように、殺有害生物餌パック残留の領域122を有する土壌120を、蓋126を有する3カップガラス容器124の中に位置決めした。蓋126は複数の通気口128を含み、土壌120をバーミキュライト130の層の上に位置決めした。土壌120は、上記に記載された耐久性試験から得て、0.5ヘキサフルムロン殺有害生物餌パックが溶解していた。1片のSYP130を、残留領域122の近くの土壌120の上に位置決めした。第2の対照容器を、殺有害生物餌残留のないFowler土壌で充填し、1片のSYPを、図11に例示されている配置と同様の方法でFowler土壌の上に位置決めした。次に200匹のシロアリレチクリテルメスフラビペスReticulitermesflavipesを、それぞれの容器に加えて42日間置いた。42日間の最終日、それぞれの容器のSYP消費の量を測定し、シロアリの生存率を決定した。これらの試験を合計で4回実施した。結果を下記の表4に提供する。実施例V効能試験試験は、米国特許出願第12/004,655号に記載されたように、レチクリテルメスフラビペスReticulitermesflavipes、レチクリテルメスハゲニReticulitermeshageni及びコプトテルメスホルモサヌスCoptotermesformosanusに対する殺有害生物餌パックの野外における効果を決定するために実施した。より詳細には、殺有害生物餌パックを、人工的に構築した格子150図12により3つの別々の敷地で適用して、対応する敷地それぞれにおいてシロアリが餌を見つけ消費するか及び餌の消費がシロアリの活動に影響を与えたかについて観察した。図12に例示されているように、格子150は、縦列151~155及び横列156~160の位置決めされている複数の地中ステーション162を含む。幾つかのステーション162のみが明快さを保つために参照されている。縦列151~155は、10フィートの間隔D1が縦列151~155の隣接するものにおける単横列におけるステーション162の間に伸びるように互いに間隔を開けている。加えて、横列156~160は、10フィートの間隔D2が横列156~160の隣接するものにおける単縦列におけるステーション162の間に伸びるように互いに間隔を開けている。この配置において、ステーション162は、複数のセル164を画定し、その幾つかのみが明快さを保つために参照されている。ステーション162のうちの1つは、セル164が10フィート×10フィートの正方形の外形を有するように、セル164のそれぞれの角に位置決めされる。殺有害生物餌パック168は、それぞれのセル164の中央に位置決めされ、コンクリートミニスラブ166が、それぞれの殺有害生物餌パック168を覆って位置決めされた。同様に、10フィートの間隔は、参照番号D3及びD4で示されているように、隣接横列及び縦列の殺有害生物餌パック168の間に伸びている。幾つかのミニスラブ166及び殺有害生物餌パック168のみが明快さを保つために参照されていることを、理解するべきである。ステーション162においてシロアリ活動を独立してモニターし、殺有害生物餌パック168及びSYP片に関するシロアリ活動を比較するために、ステーション162にはそれぞれ1片のSYPを備えた。より詳細には、ステーション162の殺有害生物餌パック168及びSYP片のそれぞれを、上記に確認された種のそれぞれについてシロアリ摂取の証拠を検査した。これらの観察の結果を下記の表5に提供する。一つの実施形態において、方法は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも1個の餌を提供すること、並びに少なくとも1個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。この実施形態の一つの形態において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。別の形態において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。一つの態様において、少なくとも1個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。さらに更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。更なる態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。更なる態様において、少なくとも1個の餌は、1~50グラムの間の重量である。さらに更なる態様において、少なくとも1個の餌は、0.1~10グラムの間の重量である。別の実施形態において、方法は、殺有害生物剤を有する固体担体材料をそれぞれ含む複数の殺有害生物餌を提供すること;殺有害生物餌の第1のものを、建築基礎の下部境界の下に位置決めすること;及び殺有害生物餌の第2のものを、地表面より下に殺有害生物餌の第1のものよりも小さい深さで基礎に近接して位置決めすることを含む。一つの態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料により画定される。更なる態様において、餌材料は生物分解性である。なお更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料により画定される。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。さらに更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。更なる態様において、基礎は複数の要素から構成され、殺有害生物餌の第1のものを位置決めすることは、要素の第1のものの下に設置することを含み、殺有害生物餌の第2のものを位置決めすることは、要素の第1のものの上に位置決めされている要素の第2のものに隣接して設置することを含む。一つの態様において、要素の第1のものは基礎土台であり、要素の第2のものは基礎壁である。一つの形態において、方法は、複数の殺有害生物餌を、それぞれ地表面の下に設置すること及び複数の殺有害生物餌を、それぞれ充填材の中に吊すことを含む。更なる態様において、方法は、複数の殺有害生物餌のそれぞれ追加の1つを、地表面より下に複数の殺有害生物餌の任意の他のものと異なる深さで連続的に設置することを含む。更なる態様において、方法は、基礎穴を掘ること;充填材材料の第1層を、基礎の下部境界の下に上部縁を有する基礎穴に確立すること;殺有害生物餌の第1のものを充填材材料の第1層の上に設置すること;充填材材料の第2層を基礎穴に確立すること;殺有害生物餌の第2のものを充填材材料の第2層の上に設置すること;及び殺有害生物餌の第2のものを充填材材料の第3層で覆うことを含む。更なる態様は、殺有害生物餌の第3のものを充填材材料の第3層の上に位置決めすること及び殺有害生物餌の第3のものを充填材材料の第4層で覆うことを含む。さらに更なる態様において、方法は、殺有害生物餌の第4のものを充填材材料の第4層の上に位置決めすること及び殺有害生物餌の第4のものを充填材材料の第5層で覆うことを含む。一つの態様において、少なくとも殺有害生物餌の第2のもの、殺有害生物餌の第3のもの及び殺有害生物餌の第4のものは、基礎の垂直壁のそばで互いに間隔を開けて異なる深さにある。更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、水分への曝露の後で崩壊する。別の態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、水分及び分解抵抗性を示す。別の実施形態において、有害生物を防除する系は、建築敷地の1つ又は複数の場所に位置決めされている複数の自立型殺有害生物餌を含む。1つ又は複数の場所は、建築物の1つ又は複数の基礎要素の下に1つ又は複数の第1の位置及び1つ又は複数の基礎要素に隣接し、建築敷地の仕上基準面の下の1つ又は複数の第2の位置のうちの少なくとも1つを含む。この実施形態の一つの態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料により画定される。更なる態様において、複数の殺有害生物餌は、それぞれ、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料により画定される。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。なお更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。さらに別の実施形態において、方法は、第1の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第1の深さに位置決めすること;第1の殺有害生物餌を充填材料の第1の部分で覆うこと;第2の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第2の深さに位置決めすること第1の深さは地表面に対して第2の深さよりも大きい;第2の殺有害生物餌を充填材料の第2の部分で覆うこと;第3の殺有害生物餌を建築基礎に近接して地表面の下の第3の深さに位置決めすること第2の深さは地表面に対して第3の深さよりも大きい;及び第3の殺有害生物餌を充填材料の第3の部分で覆うことを含む。一つの態様において、第1の殺有害生物餌、第2の殺有害生物餌及び第3の殺有害生物餌の1個又は複数は、餌材料及び殺有害生物剤を含む圧縮複合材料から構成される。一つの特定の態様において、餌材料は生物分解性である。別の態様において、第1の殺有害生物餌、第2の殺有害生物餌及び第3の殺有害生物餌の1個又は複数は、餌材料及び殺有害生物剤を含む押出複合材料から構成される。更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。この実施形態の更なる態様において、基礎は、地表面の下に垂直に伸びる壁を含み、第1の殺有害生物餌、第2の殺有害生物餌及び第3の殺有害生物餌は、壁に沿って位置決めされる。一つの態様において、基礎は、地表面の下の土台を含み、第1の殺有害生物餌の位置決めは、土台の下に設置することを含む。更なる態様において、方法は、第1の殺有害生物餌、第2の殺有害生物餌及び第3の殺有害生物餌を充填材料に吊すことを含む。一つの態様において、方法は、第1の殺有害生物餌の位置決めの後に基礎の少なくとも一部を準備することを含む。一つの特定の態様において、第1の殺有害生物餌を位置決めすること、第2の殺有害生物餌を位置決めすること及び第3の殺有害生物餌を位置決めすることは、それぞれ、基礎の建設が完了した後で実施して、殺有害生物障壁を基礎に後付する。更なる形態において、方法は、第4の殺有害生物餌を、建築基礎に近接した地表面の下の第4の深さに位置決めすること第3の深さは地表面に対して第4の深さよりも大きい及び第4の殺有害生物餌を、充填材料の第4の部分で覆うことを含む。この実施形態の一つの態様において、方法は、基礎穴を掘ること;充填材料の第1層を、基礎の下部境界の下に上部縁を有する基礎穴に確立すること;第1の殺有害生物餌を充填材料の第1層の上に設置すること;充填材料の第2層を基礎穴に確立して、第1の殺有害生物餌を覆うこと第2層は充填材料の第1の部分を含む;殺有害生物餌の第2のものを、充填材材料の第2層の上に設置すること;充填材料の第3層を基礎穴に確立して、第2の殺有害生物餌を覆うこと第3層は充填材料の第2の部分を含む;殺有害生物餌の第3のものを、充填材料の第3層の上に設置すること;及び殺有害生物餌の第3のものを、充填材料の第4層で覆うこと第4層は充填材料の第3の部分を含むを含む。別の実施形態において、方法は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む少なくとも1個の餌を、建築物の基礎を基準に取り付けることを含む。方法は、取り付けの際に、少なくとも1個の餌を建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることも含む。一つの態様において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。更なる態様において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。別の態様において、少なくとも1個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。なお更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。特定の態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。一つの態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。一つの態様において、少なくとも1個の餌は、1~50グラムの間の重量である。別の態様において、少なくとも1個の餌は、0.1~10グラムの間の重量である。なお別の実施形態において、方法は、少なくとも1個の餌を、建築物の基礎要素の下にある場所に位置決めすることを含む。少なくとも1個の餌は、1種又は複数の有害生物の口に合う餌材料及び殺有害生物剤を含む。一つの態様において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の圧縮混合物により形成される。更なる態様において、少なくとも1個の餌は、餌材料及び殺有害生物剤の押出混合物により形成される。別の態様において、少なくとも1個の餌の位置決めは、基礎要素の設置場所を掘った後であり、基礎要素の設置の前である。なお更なる態様において、殺有害生物剤は、ノビフルムロン、ヘキサフルムロン、ルフェヌロン、フルフェノクスロン、ジフルベンズロン、ビストリフルロン、スルフルアミド、ノバルロン及びヒドラメチルノンからなる群より選択される。特定の態様において、餌材料はアルファセルロースを含む。一つの態様において、基礎要素はコンクリート土台又はコンクリートスラブである。更なる態様において、餌材料はアルファセルロースを含み、殺有害生物剤はヘキサフルムロンを含む。一つの態様において、少なくとも1個の餌は、1~50グラムの間の重量である。別の態様において、少なくとも1個の餌は、0.1~10グラムの間の重量である。多数の実施形態が図面及び前述の記載において例示及び詳細に記載されてきたが、これらは性質として例示的であり、限定的ではないことが考慮され、選択された実施形態のみが示され、記載されていること、並びに当業者が思いつき、本明細書に記載されている又は以下の特許請求の範囲により定義されている発明の範囲内に入る全ての変更、等価物及び修正が保護されるのに望ましいことが理解される。本明細書に記述されている任意の理論、作動機構、証明又は知見は、本出願の理解をさらに向上させることが意図され、本発明をそのような理論、作動機構、証明又は知見にいかようにも限定することを意図しない。加えて、多様な手順、技法及び操作を、当業者が思いつくように、変更する、再配置する、置換する、削除する、複製する又は組み合わせることができる。特許請求の範囲を読むときに、語a、語an、語少なくとも1つ及び語少なくとも一部などの語は、そうではないと特定的に記述されない限り、特許請求の範囲を1つの項目のみに限定することを意図しない。さらに、言語少なくとも一部及び/又は一部が使用される場合、特許請求の範囲は、そうではないと特定的に記述されない限り、項目の一部及び/又は全体を含むことができる。特定の方向への任意の参照、例えば、上、上部、下、下部などへの参照は、例示的な目的のみのためであること又は多様な構成要素を互いにより良好に確認又は識別するためであることが理解されるべきである。そうではないと特定的に確認されない限り、本明細書で使用される全ての用語は、これらの通常の慣用的な用語を含むために使用される。さらに、特定の構成要素及び構造を有する昆虫防除装置の多様な実施形態が本明細書に記載及び例示されているが、任意の選択された実施形態は、可能であれば、別の実施形態に記載された特定の構成要素及び/又は構造の1つ又は複数を含むことができることが理解されるべきである。"