一対の吸気バルブを備え、当該一対の吸気バルブを異なるタイミングでリフトさせるリフト手段を備えた筒内直接噴射式のものにおいて、何れか一方の吸気バルブの開弁時から所定時間経過後に他方の吸気バルブを開弁し、当該他方の吸気バルブのリフト量がピークになるタイミング近傍で燃料を噴射することを特徴とする内燃機関。本発明は、上述した点に着目したものであり、筒内直噴タイプで均質燃焼を行なうものにおいて、混合気の均質化を十分に促すことで燃費及び排ガスの質を有効に向上させた内燃機関を提供することを目的としている。本発明は、このような目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち本発明に係る内燃機関は、一対の吸気バルブを備え、当該一対の吸気バルブを異なるタイミングでリフトさせるリフト手段を備えた筒内直接噴射式のものにおいて、何れか一方の吸気バルブの開弁時から所定時間経過後に他方の吸気バルブを開弁し、当該他方の吸気バルブのリフト量がピークになるタイミング近傍で燃料を噴射することを特徴とする。本発明は、互いに異なるタイミングでリフトする一対の吸気バルブを備えたものにおいて、遅れてリフトする吸気バルブのリフト量がピークになるタイミング近傍では各吸気バルブによって起こるスワール流動同士が燃焼室内で衝突することにより燃料室内の気流が最も大きく乱れることを本願発明者が初めて見出したことにより、なされたものである。このようなものであれば、燃焼室内の気流が大きく乱れるタイミングで燃料を噴射するために、噴射された燃料は他のタイミングで噴射されるよりも速やかに燃焼室内に拡散し、空気と燃料との混合が促進される。これにより低負荷時の燃焼を安定せしめた内燃機関を実現することが可能となる。本発明によれば、空気と燃料との混合が促進させることにより低負荷時の燃焼をより安定させた内燃機関を提供することができる。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。この実施形の内燃機関たるエンジンは、自動車に搭載される筒内噴射型のガソリンエンジンであって、その一例として、排気エネルギでタービン52を駆動するターボチャージャ50を備えるとともに、可変バルブタイミング機構30を備えたものを示している。具体的には、図1に1気筒の構成を概略的に示したエンジンは、自動車用の2気筒のもので、その吸気系1には、ターボチャージャ50を構成するコンプレッサ51が接続され、コンプレッサ51の下流には、アクセルペダル4の操作に対応して開閉するスロットル弁2が設けてある。そしてそのスロットル弁2の下流側にはサージタンク3が設けられる。コンプレッサ51によりインタークーラ5を介してサージタンク3に供給された吸入空気は、吸気ポート10及び吸気バルブ37を介して燃焼室38内に吸入される。燃焼室38の天井にはインジェクタ18及び点火プラグ19が設けてあり、このインジェクタ18及び点火プラグ19を、電子制御装置6により制御するようにしている。また、排気系20には、燃焼室38から排気バルブ36を介して排出された排気ガスにより駆動される、ターボチャージャ50を構成するタービン52が接続される。タービン52の上流と下流とを接続するバイパス通路53が設けてあり、そのバイパス通路53にはエンジンの運転状態に応じて開閉制御できる過給圧逃がし弁であるウェイストゲート弁54が設けてある。この実施形態にあっては、ウェイストゲート弁54はその開閉を電子制御装置6により制御できる構成であり、バイパス通路53はターボチャージャ50に一体に形成してある。さらに、タービン52までの管路には、排気ガス中の酸素濃度を測定するためのO2センサ21が取り付けられる。さらに、タービン52の下流には、図示しないマフラに至るまでの位置に三元触媒図示しないが取り付けられている。なお、この実施形態のスロットルバルブ2は、アクセルセンサ12から出力されるアクセル開度信号b及びスロットルセンサ16から出力されるスロットル開度信号dに基づいて、その時の運転状態に応じてその開度を電気的に制御される型式の、いわゆる電子スロットルと呼ばれるもので、アクセルペダル4が操作されることにより、その操作に対応して必ずしも開度が変更されるものではない。このエンジンは、吸気バルブ37の開閉タイミングすなわちバルブタイミングを変更するための可変バルブタイミング機構30を備えている。可変バルブタイミング機構30は、いわゆる揺動シリンダ機構を利用したもので、吸気カムシャフト62に固定されたロータと、ロータの外側に嵌められるハウジングと、ロータに対してハウジングを回動させるための電磁式4方向切換制御弁であるオイルコントロールバルブと、互いに噛み合うように一方をハウジングに取り付けて他方を排気カムシャフト61に固定した一対のギアと、排気カムシャフト61の端部に取り付けられてクランク角度信号m及び気筒判別用信号を出力するクランクセンサ41と、吸気カムシャフトの端部に取り付けられて吸気カム信号nを出力するタイミングセンサ42とを備える構成である。このような構成において、吸気バルブ37のバルブタイミングは、電子制御装置6から出力される開閉タイミング信号により可変バルブタイミング機構30が作動して変更されるものである。すなわち、可変バルブタイミング機構30は、開閉タイミング信号を受けると、ハウジングに流出入する作動油の方向及び量をオイルコントロールバルブにより制御する。これにより、ロータに対するハウジングの相対角度が変化し、吸気カムシャフト62と排気カムシャフト61との間に所望の回転位相差を生じさせて、バルブタイミングを可変制御するものである。つまり、クランクシャフトの回転に対して、排気バルブ36を常に一定のタイミングで開閉させつつ、吸気バルブ37の開閉タイミングを変化させることにより、吸気バルブ37の開閉タイミングと排気バルブ36の開閉タイミングとの相対位相差を所定角度範囲内で自在に変化させることができる。可変バルブタイミング機構30は、例えば作動油により作動する機械式のもので、電子制御装置6により制御されて、排気バルブ36と吸気バルブ37との内の吸気バルブ37の開閉タイミングバルブタイミングを制御できるものである。すなわち、電子制御装置6が出力する信号により、作動油が制御されて作動するものである可変バルブタイミング機構30は、吸気バルブ37を全開にする作動中心を、ピストン39が最上位置となる排気上死点に対して進角及び遅角する。可変バルブタイミング機構30は、排気バルブ36と吸気バルブ37との開弁期間が重なり合うバルブオーバーラップを、吸気バルブ37のバルブタイミングを制御することにより達成する。本実施形態では図2にその配置を模式的に示すように、排気バルブ36及び吸気バルブをそれぞれ一対有したものとしている。同図に示すように、排気バルブ36は、インジェクタ18及び点火プラグ19が設けられた位置を境に配置された第一排気バルブ36a及び第二排気バルブ36bからなるものとしている。そして吸気バルブ37についても、インジェクタ18及び点火プラグ19が設けられた位置を境に配置された第一吸気バルブ37a及び第二吸気バルブ37bからなるものとしている。そして第一排気バルブ37a及び第二排気バルブ37bは排気カムシャフト61に設けられた一対のリフト手段である排気カム63すなわち第一排気カム63a及び第二排気カム63bにその上部がそれぞれ摺接しており、排気カムシャフト61の回転により第一排気カム63a及び第二排気カム63bの回転に応じて所定のタイミングで開閉する。また第一吸気バルブ37a及び第二吸気バルブ37bは吸気カムシャフト62に設けられた一対の吸気カム64すなわち第一吸気カム64a及び第二吸気カム64bにその上部がそれぞれ摺接しており、吸気カムシャフト62の回転により第一吸気カム64a及び第二吸気カム64bの回転に応じて所定のタイミングで開閉する。ここで、本実施形態では図1に示すように、吸気カムシャフト62に取り付けた第一吸気カム64a及び第二吸気カム64bの角度位相を所定角度異ならせている。これにより図3に第一吸気バルブ37aのバルブリフト量1及び第二吸気バルブ37bのバルブリフト量2が示される通り、第一吸気バルブ37a及び第二吸気バルブ37bの開閉タイミングが常に一定の時間間隔をもって異なるようにしている。加えて本実施形態では図4に模式的に示すように、インジェクタ18の燃料噴射口180の所定の領域に複数の開口181を設けた構成とすることで、点火プラグ19近傍へ上方に向けて燃料を噴射し得る上方噴射口182と、下方に向けて噴射し得る下方噴射口183とを有する構成としている。上方噴射口182は、燃焼噴射口180における上方且つ幅方向中央の領域に設けた複数の開口181である。この上方噴射口182から噴射される燃料は当該上方噴射口182の向きを上向きに調整することにより、燃焼室38の上部における平面視中央、すなわち点火プラグ19近傍へ噴射される。下方噴射口183は、燃料噴射口180における例えば下方の領域に設けられた複数の開口181である。この下方噴射口183を構成する開口181の数は上方噴射口182のそれよりも多くなっている。そしてこの下方噴射口183から噴射される燃料は当該下方噴射口183の向きを例えば斜め下向きに調整することにより、燃焼室38の下側における、平面視では第二排気バルブ36bの下方近傍図2の位置に向けて噴射される。可変バルブタイミング機構30とともにエンジンの運転を制御する電子制御装置6は、中央演算装置7と、記憶装置8と、入力インターフェース9と、出力インターフェース11とを具備してなるコンピュータシステムを主体に構成されている。その入力インターフェース9には、サージタンク3内の圧力吸気圧を検出するための吸気圧センサ13から出力される吸気圧信号a、スロットル弁2の開度を検出するスロットルセンサ16から出力される開度信号d、アクセルペダル4の踏度つまりアクセル開度を検出するアクセルセンサ12から出力されるアクセル開度信号b、エンジン回転数NEを検出するための回転数センサから出力される回転数信号、クランクセンサ41から出力されるクランク角度信号m、タイミングセンサ42から出力される吸気カム信号n、上記したO2センサ21から出力される電圧信号h等が入力される。一方、出力インターフェース11からは、インジェクタ18に対して燃料噴射信号gが、ウェイストゲート弁53に対して開閉制御信号fが、また火花着火の実施に際して点火プラグ19に対して点火信号iが出力されるようになっている。電子制御装置6には、第一吸気バルブ37aの開弁時から所定時間経過後に開弁される第二吸気バルブ37bのリフト量がピークになるタイミング近傍で燃料を噴射する出力制御プログラムが格納してある。図5及び図6は、本実施形態における燃料噴射時の燃料室38内の挙動を模式的に示したものである。同図に示すように、第一吸気バルブ37aが開弁すると、燃焼室38の内壁38aに沿うように図示では反時計回りの第一スワール流SW1が起こる。また第一吸気バルブ37aに対し燃焼室38の平面視中央を境に配置された第二吸気バルブ37bが開弁すると、同じく燃焼室38の内壁38aに沿うように、図示では時計回りの第二スワール流SW2が起こる。そして同図に示すような第二吸気バルブ37bのバルブリフト量が最大となるタイミングでは、燃焼室38の内壁38a近傍における若干第二吸気バルブ37bよりの位置で、第一スワール流SW1と第二スワール流SW2が衝突する。この両スワール流SW1、SW2の衝突は、図5に示すように、下降途中のピストン39の直上でもっとも激しく起こる。そこで本実施形態では、同図に示すように、インジェクタ18による燃料噴射を、上方噴射口182による点火プラグ19近傍へ向けた燃料噴射と、下降途中のピストン39の直上における両スワール流SW1、SW2の衝突が最も激しく起こる箇所へ向けた下方噴射口183による燃料噴射とを併せて行なうようにしている。これにより、点火プラグ19へ向けて噴射された燃料が速やかに着火されると同時に、両スワール流SW1、SW2の衝突が最も激しく起こる箇所へ向けて噴射された燃料が瞬時に両スワール流SW1、SW2の衝突によって起こる気流の乱れとともに燃焼室38内全体へ拡がる。このようにして、本実施形態では燃焼室38内に均質に燃料が行き渡った状態で燃焼が起こることとなる。以上のような構成とすることにより、本実施形態に係る内燃機関たるエンジンは、両スワール流SW1、SW2が衝突するタイミング、すなわち燃焼室38内の気流が大きく乱れるタイミングで燃料を噴射するために、噴射された燃料は他のタイミングで噴射されるよりも速やかに燃焼室38内に拡散する。これにより、燃焼室38内での混合気のより均質なものにし得たものとなっている。その結果、低負荷時の燃焼が安定することとなり、アイドル時の振動の低減や燃費の向上、そして排気ガスの質の向上にも有効に寄与し得るものとなっている。特に本実施形態では、インジェクタ18の燃焼噴射口180の下方噴射口183により、それぞれの両スワール流SW1、SW2が衝突する箇所へ向けて燃料を噴射するため、噴射された燃料は両スワール流SW1、SW2の衝突から起こる気流の乱れによって燃焼室38内に均質に拡散するようにしている。さらに本実施形態では、下方噴射口183から噴射された燃料は上下方向では下降途中のシリンダの直上へ向けて噴射されるので、シリンダの動きも有効に利用しながら燃焼室38内へ均質に拡散するようになっている。以上、本発明の実施形態について説明したが、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。例えば、上記実施形態では、本発明のリフト手段として吸気カムシャフトに対する一対の吸気カムの取付け角度を異ならせることにより一対の吸気バルブの開閉タイミングを互いに異ならせた態様を開示したが、勿論、本発明のリフト手段としては、吸気バルブ及び排気バルブを電磁アクチュエータにより開閉する態様を適用し、この電磁アクチュエータへ通電するタイミングを異ならせることにより対をなす吸気バルブの開閉タイミングを互いに異ならせるものであってもよい。また燃料噴射量の具体的な制御や排気系等の具体的な態様は上記実施形態のものに限定されることはなく、既存のものを含め、種々の態様のものを適用することができる。その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。