圧縮機17、凝縮器18、膨張弁15および蒸発器14を有する冷凍サイクルにおいて冷媒漏れを検知する方法であって、蒸発器14における冷媒の蒸発により冷却される冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断することを特徴とする冷媒漏れ検知方法。所定の時間幅を有する判断期間を設定し、判断期間ごとに冷媒漏れの有無を判断しており、冷媒漏れの有無の判断の対象となる判断期間、すなわち対象判断期間内に計測された、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する短期判定D2と、対象判断期間よりも所定時間だけ前の判断期間から対象判断期間までの連続期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する長期判定D3とを含む請求項1に記載の冷媒漏れ検知方法。短期判定D2と長期判定D3の両方において冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する請求項2に記載の冷媒漏れ検知方法。対象判断期間内に、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いている場合に、対象判断期間における冷媒漏れの可能性があると判定する弁開度異常判定D1を含み、弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3の全てにおいて冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する請求項3に記載の冷媒漏れ検知方法。冷却機器9または冷却機器9を監視する制御盤4において、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に、弁開度異常警報が発生するようになっており、対象判断期間内の弁開度異常警報の発生履歴を参照して弁開度異常判定D1を行い、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性があると判定された場合に、短期判定D2および長期判定D3を行う請求項4に記載の冷媒漏れ検知方法。短期判定D2は、対象判断期間内に任意の間隔で計測した1弁開度OPの計測値のうち閾値以上であるものの個数2弁開度OPの計測値の総和あるいは平均3過熱度SHの計測値の総和あるいは平均4室内温度C0の計測値のうち閾値以上であるものの個数をそれぞれ算出するステップS2と、1~4のそれぞれについて基準値を設定するステップS3と、対象判断期間における1~4の各値の基準値に対する比の値を変化率として算出するステップS4と、1~4の各変化率を閾値と比較するステップS5とを含み、長期判定D3は、連続期間を構成する各判断期間における1~4の変化率をそれぞれ合計して、変化率積分を算出するステップS6と、1~4の各変化率積分を閾値と比較するステップS7とを含み、短期判定D2における基準値が、対象判断期間よりも所定時間だけ前の基準期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて設定されており、基準期間の終点が、長期判定D3における連続期間の始点の近傍に設定されている請求項2から5のいずれかに記載の冷媒漏れ検知方法。圧縮機17、凝縮器18、膨張弁15および蒸発器14を有する冷凍サイクルと、蒸発器14における冷媒の蒸発により冷却される冷却機器9と、冷凍サイクルの冷媒漏れ検知手段とを備えている冷凍冷蔵設備であって、冷媒漏れ検知手段は、冷却機器9の運転状態を監視し制御する制御盤4と、制御盤4に集積された冷却機器9の運転データを授受するデータサーバ5と、データサーバ5に接続された端末装置6とを含み、前記運転データに含まれる冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断するためのプログラムが、端末装置6に搭載されていることを特徴とする冷凍冷蔵設備。端末装置6のプログラムが、所定の時間幅を有する判断期間を設定し、判断期間ごとに冷媒漏れの有無を判断するものであり、冷媒漏れの有無の判断の対象となる判断期間、すなわち対象判断期間内に計測された、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する短期判定D2と、対象判断期間よりも所定時間だけ前の判断期間から対象判断期間までの連続期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する長期判定D3とを含む請求項7に記載の冷凍冷蔵設備。端末装置6のプログラムが、短期判定D2と長期判定D3の両方において冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する請求項8に記載の冷凍冷蔵設備。端末装置6のプログラムが、対象判断期間内に、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いている場合に、対象判断期間における冷媒漏れの可能性があると判定する弁開度異常判定D1を含み、弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3の全てにおいて冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する請求項9に記載の冷凍冷蔵設備。制御盤4において、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に、弁開度異常警報が発生するようになっており、端末装置6のプログラムが、対象判断期間内の弁開度異常警報の発生履歴を参照して弁開度異常判定D1を行い、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性があると判定された場合に、短期判定D2および長期判定D3を行う請求項10に記載の冷凍冷蔵設備。短期判定D2は、対象判断期間内に任意の間隔で計測した1弁開度OPの計測値のうち閾値以上であるものの個数2弁開度OPの計測値の総和あるいは平均3過熱度SHの計測値の総和あるいは平均4室内温度C0の計測値のうち閾値以上であるものの個数をそれぞれ算出するステップS2と、1~4のそれぞれについて基準値を設定するステップS3と、対象判断期間における1~4の各値の基準値に対する比の値を変化率として算出するステップS4と、1~4の各変化率を閾値と比較するステップS5とを含み、長期判定D3は、連続期間を構成する各判断期間における1~4の変化率をそれぞれ合計して、変化率積分を算出するステップS6と、1~4の各変化率積分を閾値と比較するステップS7とを含み、短期判定D2における基準値が、対象判断期間よりも所定時間だけ前の基準期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて設定されており、基準期間の終点が、長期判定D3における連続期間の始点の近傍に設定されている請求項8から11のいずれかに記載の冷凍冷蔵設備。特許文献1の冷媒漏れ検知方法は、漏出した冷媒を検知するための酸素濃度センサおよび冷媒濃度センサが必要であり、特許文献2の冷媒漏れ検知方法では、冷媒の液位を計測するためのレベルセンサおよび補助タンクが必要であり、いずれの場合にもコストが嵩む不利がある。また、既存の冷凍装置に冷媒漏れ検知手段を付加する場合には、各ショーケースあるいは各受液タンクに前述のセンサ等を設置する必要があり、その設置作業に多くの手間を要する。本発明の目的は、低コストで実施することができ、かつ既存の冷凍冷蔵設備に対しても等しく適用することができる冷媒漏れ検知方法と、この種の冷媒漏れ検知手段を備えている冷凍冷蔵設備とを提供することにある。本発明は、圧縮機17、凝縮器18、膨張弁15および蒸発器14を有する冷凍サイクルにおいて冷媒漏れを検知する方法に関する。蒸発器14における冷媒の蒸発により冷却される冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断することを特徴とする。所定の時間幅を有する判断期間を設定し、判断期間ごとに冷媒漏れの有無を判断する。冷媒漏れの有無の判断の対象となる判断期間、すなわち対象判断期間内に計測された、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する短期判定D2と、対象判断期間よりも所定時間だけ前の判断期間から対象判断期間までの連続期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する長期判定D3とを含む。短期判定D2と長期判定D3の両方において冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する。対象判断期間内に、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いている場合に、対象判断期間における冷媒漏れの可能性があると判定する弁開度異常判定D1を含む。弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3の全てにおいて冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する。冷却機器9または冷却機器9を監視する制御盤4において、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に、弁開度異常警報が発生する。対象判断期間内の弁開度異常警報の発生履歴を参照して弁開度異常判定D1を行い、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性があると判定された場合に、短期判定D2および長期判定D3を行う。短期判定D2は、対象判断期間内に任意の間隔で計測した1弁開度OPの計測値のうち閾値以上であるものの個数2弁開度OPの計測値の総和あるいは平均3過熱度SHの計測値の総和あるいは平均4室内温度C0の計測値のうち閾値以上であるものの個数をそれぞれ算出するステップS2と、1~4のそれぞれについて基準値を設定するステップS3と、対象判断期間における1~4の各値の基準値に対する比の値を変化率として算出するステップS4と、1~4の各変化率を閾値と比較するステップS5とを含む。長期判定D3は、連続期間を構成する各判断期間における1~4の変化率をそれぞれ合計して、変化率積分を算出するステップS6と、1~4の各変化率積分を閾値と比較するステップS7とを含む。短期判定D2における基準値を、対象判断期間よりも所定時間だけ前の基準期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて設定する。基準期間の終点を、長期判定D3における連続期間の始点の近傍に設定する。また本発明は、圧縮機17、凝縮器18、膨張弁15および蒸発器14を有する冷凍サイクルと、蒸発器14における冷媒の蒸発により冷却される冷却機器9と、冷凍サイクルの冷媒漏れ検知手段とを備えている冷凍冷蔵設備に関する。冷媒漏れ検知手段は、冷却機器9の運転状態を監視し制御する制御盤4と、制御盤4に集積された冷却機器9の運転データを授受するデータサーバ5と、データサーバ5に接続された端末装置6とを含む。運転データに含まれる冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断するためのプログラムを、端末装置6に搭載することを特徴とする。端末装置6のプログラムは、所定の時間幅を有する判断期間を設定し、判断期間ごとに冷媒漏れの有無を判断するものであり、冷媒漏れの有無の判断の対象となる判断期間、すなわち対象判断期間内に計測された、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する短期判定D2と、対象判断期間よりも所定時間だけ前の判断期間から対象判断期間までの連続期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて、対象判断期間における冷媒漏れの可能性を判定する長期判定D3とを含む。端末装置6のプログラムは、短期判定D2と長期判定D3の両方において冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、対象判断期間において冷媒漏れが発生していると判断する。端末装置6のプログラムは、対象判断期間内に、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いている場合に、対象判断期間における冷媒漏れの可能性があると判定する弁開度異常判定D1を含み、弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3の全てにおいて冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、冷媒漏れが発生していると判断する。制御盤4において、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に、弁開度異常警報が発生する。端末装置6のプログラムは、対象判断期間内の弁開度異常警報の発生履歴を参照して弁開度異常判定D1を行い、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性があると判定された場合に、短期判定D2および長期判定D3を行う。短期判定D2は、対象判断期間内に任意の間隔で計測した1弁開度OPの計測値のうち閾値以上であるものの個数2弁開度OPの計測値の総和あるいは平均3過熱度SHの計測値の総和あるいは平均4室内温度C0の計測値のうち閾値以上であるものの個数をそれぞれ算出するステップS2と、1~4のそれぞれについて基準値を設定するステップS3と、対象判断期間における1~4の各値の基準値に対する比の値を変化率として算出するステップS4と、1~4の各変化率を閾値と比較するステップS5とを含む。長期判定D3は、連続期間を構成する各判断期間における1~4の変化率をそれぞれ合計して、変化率積分を算出するステップS6と、1~4の各変化率積分を閾値と比較するステップS7とを含む。短期判定D2における基準値を、対象判断期間よりも所定時間だけ前の基準期間における室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの各計測値に基づいて設定する。基準期間の終点を、長期判定D3における連続期間の始点の近傍に設定する。本発明に係る冷媒漏れ検知方法では、蒸発器14によって冷却される冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断するようにした。冷凍サイクルにおいて冷媒漏れが発生して冷媒量が減少すると、冷却機器9における冷却効率が低下するので、室内温度C0は正常時に比べて高くなる傾向がある。また、冷媒量が減少すると、蒸発器14における冷媒の単位量あたりの熱交換量が多くなるので、過熱度SHは正常時に比べて高くなる傾向がある。さらに、冷媒量が減少すると、蒸発器14における冷媒流量を確保するために、膨張弁15の弁開度OPは正常時に比べて高くなる傾向がある。このように、冷凍サイクルにおける冷媒量が減少すると、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPは、正常時とは異なる値を示す傾向があるので、これらに基づき冷媒漏れの有無を判断することができる。以上のように、本発明に係る冷媒漏れ検知方法では、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPに基づいて冷媒漏れを検知するので、従来のように冷媒漏れを検知するための専用のセンサを設ける必要が無く、その分だけコストを削減できる。さらに、本発明に係る冷媒漏れ検知方法は、従来のようにセンサの設置作業を要することなく、既存の冷凍冷蔵設備に対して少ない手間で導入することができる。対象判断期間内の計測値に基づいて、冷媒漏れの可能性を判定する短期判定D2と、対象判断期間よりも所定時間だけ前の判断期間から対象判断期間までの連続期間における計測値に基づいて、冷媒漏れの可能性を判定する長期判定D3とを含むようにすることができる。短期判定D2によれば、例えば対象判断期間内に冷媒が大量に漏れた場合に、計測値に表れる急激な変化を検出して、冷媒漏れを検知できる。長期判定D3によれば、例えば対象判断期間の前から冷媒が少しずつ漏れ出している場合に、計測値が正常範囲から少し外れた状態が長く続いていることを検出して、冷媒漏れを検知できる。つまり、短期判定D2と長期判定D3を含むと、タイプの異なる2種類の冷媒漏れを検知することができる。短期判定D2では、冷却機器9に陳列した商品によって冷気の吸込口が塞がれて、室内温度C0が一時的に上昇した場合などに、冷媒漏れの可能性有りと誤って判定されてしまうことが考えられる。そこで、短期判定D2に加えて長期判定D3を行うと、短期判定D2で冷媒漏れの可能性有りと判定されたものの中から、室内温度C0の一時的な上昇などが原因で誤って可能性有りと判定されたものを除外することができる。このように、短期判定D2と長期判定D3の両方において冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、冷媒漏れが発生していると判断すると、冷媒漏れの誤検知を防止することができる。対象判断期間内に、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いている場合に、冷媒漏れの可能性があると判定する弁開度異常判定D1を含むようにすることができる。冷媒量が減少すると、蒸発器14における冷媒流量を確保するために、弁開度OPは正常時に比べて高くなる傾向があり、この傾向は冷媒量が回復しない限り継続する。つまり、弁開度OPの高い状態が長く続いている場合には、冷媒量が減少している可能性、すなわち冷媒漏れが発生している可能性が高いと言える。従って、弁開度異常判定D1によれば、冷媒漏れの有無を高い精度で判定することができる。短期判定D2および長期判定D3に加えて弁開度異常判定D1を行い、全ての判定D1~D3で冷媒漏れの可能性有りと判断された場合に、冷媒漏れが発生していると判断すると、冷媒漏れの誤検知をより確実に防止することができる。弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に発生する弁開度異常警報の発生履歴を参照して弁開度異常判定D1を行うと、弁開度OPを計測した数値データを参照する場合に比べて判定が簡単になり、判定に要する時間を短縮することができる。また、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性があると判定された場合に、短期判定D2および長期判定D3を行うようにする、換言すれば、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性が否定された場合には短期判定D2および長期判定D3を行わないようにすると、短期判定D2および長期判定D3を行う件数を減らして、冷媒漏れ検知方法の実行に要する時間を短縮できる。短期判定D2で使用する基準値を、対象判断期間よりも所定時間だけ前の基準期間における計測値に基づいて設定することができる。この際、基準期間が対象判断期間に近いと、基準期間に冷媒漏れが始まっていた場合に、冷媒漏れ時の計測値に基づいて基準値が設定されてしまうおそれがある。そこで、基準期間の終点を、長期判定D3における連続期間の始点の近傍に設定すると、基準期間と対象判断期間の間に一定の時間間隔を設けて、基準期間に冷媒漏れが始まっているおそれを低減できる。これにより、基準値を適正値に設定して、短期判定D2および長期判定D3を正確に行うことができる。本発明に係る冷凍冷蔵設備においては、冷却機器9の室内温度C0、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH、および膨張弁15の弁開度OPに基づいて、冷媒漏れの有無を判断するためのプログラムを、データサーバ5に接続された端末装置6に搭載した。つまり、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPに基づいて、冷媒漏れを検知するようにした。これによれば、従来のように冷媒漏れを検知するための専用のセンサを設ける必要が無く、その分だけ冷凍冷蔵設備のコストを削減できる。さらに、本発明に係る冷凍冷蔵設備は、従来のようにセンサの設置作業を要することなく、既存の冷凍冷蔵設備に対して少ない手間で適用することができる。実施例本発明に係る冷媒漏れ検知方法および冷媒漏れ検知手段を備える冷凍冷蔵設備の実施例を、図1から図3を用いて説明する。図2は冷凍冷蔵設備の全体構成を示しており、複数の店舗1と遠隔監視センタ2とが、インターネット100を介して接続されている。各店舗1には、複数の冷凍装置3と、各冷凍装置3の運転状態を監視し制御する制御盤4とが設置されており、制御盤4に集積された各冷凍装置3の運転データは、インターネット100を経由して、遠隔監視センタ2に設置されたデータサーバ5へ定期的に送信される。データサーバ5に接続された端末装置6には、データサーバ5に蓄積された運転データを解析して、冷媒漏れの有無を判断するためのプログラムが搭載されている。各冷凍装置3は、1台の冷凍機8と、冷凍機8に接続された複数台の冷却機器9とを備える。冷却機器9の具体例としては、ショーケース9Aの他、冷蔵庫や冷凍庫などを挙げることができる。図1には、1台の冷凍機8と、この冷凍機8に接続される複数台のうちの1台のショーケース9Aとを示している。ショーケース9Aは、一面が開口する陳列室11と、陳列室11の周壁とショーケース9Aの外周壁との間に形成される冷気の循環路12と、循環路12に配置される送風ファン13および蒸発器14と、電子式の膨張弁15などを備えている。蒸発器14で冷媒が蒸発することによって、循環路12内の冷気が冷却されて、冷却された冷気が陳列室11へ向かって吹き出される。冷凍機8は、圧縮機17、凝縮器18および受液器19などを備えている。これら圧縮機17、凝縮器18および受液器19と、ショーケース9Aの蒸発器14および膨張弁15とが冷媒配管で接続されて、冷凍サイクルが構成されている。ショーケース9Aには、陳列室11の室内温度C0を測定する室内温度センサ25と、蒸発器14の入口側の冷媒温度を測定する入口温度センサ26と、蒸発器14の出口側の冷媒温度を測定する出口温度センサ27とが設けられており、これら温度センサ25~27による測定温度は制御盤4へ送信される。制御盤4は、室内温度C0や、蒸発器14の出口における冷媒の過熱度SH出口温度センサ27の測定温度から入口温度センサ26の測定温度を減じた値などが設定範囲内に収まるように、膨張弁15の弁開度OPなどを制御する。弁開度OPは、単位サイクル時間における膨張弁15の開放時間が占める割合で制御され、0~100の間で1刻みで設定される。例えば、単位サイクル時間が10秒であるとき、弁開度OPを60に設定すると、単位サイクル時間において膨張弁15は6秒間開き、4秒間閉じる。また、制御盤4は、弁開度OPが閾値以上である状態が一定時間以上続いた場合に、弁開度不良警報を発報する。本実施例では、弁開度OPの閾値を90とし、上記一定時間を10分間とした。つまり、弁開度OP≧90の状態が10分間以上継続した場合に、制御盤4は弁開度不良警報を発報する。また制御盤4は、弁開度OP≦10の状態が1分間以上継続した場合にも、弁開度不良警報を発報するようになっている。データサーバ5には、各店舗1の制御盤4から送信された冷凍装置3の運転データ、つまり冷凍機8と冷却機器9の運転データが蓄積されている。このうち、冷却機器9の運転データには、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの計測値と、弁開度不良警報の発生履歴とが含まれており、これらを端末装置6のプログラムで解析することにより、当該冷却機器9の冷凍サイクルにおける冷媒漏れの有無を判断することができる。また、本実施例に係る冷媒漏れ検知方法は、所定の時間幅を有する判断期間を設定し、判断期間ごとに冷媒漏れの有無を判断するものであり、この判断期間の長さを、本実施例では1日24時間とした。つまり、本実施例では、冷却機器9の冷凍サイクルごとに、○月△日:冷媒漏れ無し、○月□日:冷媒漏れ有り、といった判断結果が得られる。なお以下では、冷媒漏れの有無の判断の対象となる判断期間、すなわち対象判断期間のことを対象日という。本実施例では、図3のフローチャートに示すように、弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3とを順に行う。各判定D1~D3の詳細については後述する。3つの判定D1~D3を行って、その全てで冷媒漏れの可能性有りと判定されると、対象日に冷媒漏れが発生していると判断する。逆に、3つの判定D1~D3のいずれかで、冷媒漏れの可能性無しと判定されると、対象日に冷媒漏れは発生していないと判断する。以下では、上記各判定D1~D3について順に説明する。最初に行う弁開度異常判定D1では、対象日における弁開度不良警報の発生履歴を参照するステップS1。ここで、対象日に警報が発生していた場合ステップS1でYESは、冷媒漏れの可能性有りと判定して、次の短期判定D2へ進む。逆に、警報が発生していなかった場合ステップS1でNOは、冷媒漏れの可能性無しと判定し、対象日に冷媒漏れは発生していないと判断して、短期判定D2および長期判定D3を行うことなく解析を終了する。短期判定D2ではまず、対象日の室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの計測値から、次の1~4の値を算出するステップS2。1の閾値は90とし、4の閾値は室内温度C0の設定値2°Cとした。1弁開度OPの計測値のうち閾値以上であるものの個数2弁開度OPの計測値の総和3過熱度SHの計測値の総和4室内温度C0の計測値のうち閾値以上であるものの個数各日各判断期間において室内温度C0等は、任意の時間間隔で計測されている。この時間間隔は数分~数十分程度に設定されており、これを例えば6分とすると、1日あたりの計測回数は240回となる。ステップS2では、対象日に複数回にわたって計測された室内温度C0等の計測値に基づいて、1~4の値を算出する。なお、室内温度C0等を計測する時間間隔、すなわち計測回数は、室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPの全てについて同じである必要は無い。次に、1~4のそれぞれについて基準値を設定するステップS3。基準値は、予め設定した固定値であってもよいが、本実施例では、対象日よりも所定時間だけ前の基準期間における室内温度C0等の計測値に基づいて、基準値を設定した。具体的には、対象日の24~15日前の10日間を基準期間とし、基準期間の各日各判断期間について1~4の値をそれぞれ算出し、その平均値を基準値とした。なお、基準期間の各日における室内温度C0等の計測回数が、対象日における計測回数と異なる場合には、対象日の計測回数に応じた調整を行う。例えば、対象日の計測回数が、基準期間の各日のそれの2倍である場合には、基準期間の各日の1~4を2倍した値の平均値を基準値として用いる。次に、対象日における1~4の各値の基準値に対する比の値を、変化率として算出するステップS4。例えば、対象日における1の値を1の基準値で割ったものが1の変化率である。最後に、1~4の変化率を閾値と比較するステップS5。1~4の変化率のうち、閾値を超えるものが3つ以上の場合ステップS5でYESは、冷媒漏れの可能性有りと判定して、次の長期判定D3へ進む。逆に、閾値を超えるものが2つ以下の場合ステップS5でNOは、冷媒漏れの可能性無しと判定し、対象日に冷媒漏れは発生していないと判断して、長期判定D3を行うことなく解析を終了する。本実施例では、1~4の変化率のそれぞれについて、閾値を1.2120とした。長期判定D3では、対象日対象判断期間よりも所定時間だけ前の日判断期間から対象日までの連続期間を設定する。本実施例では連続期間を、対象日の15日前から対象日までの16日間とした。本実施例において、連続期間の始点となる日は、先のステップS3における基準期間の終点となる日に一致するともに対象日の15日前。連続期間の各日各判断期間における1~4の変化率をそれぞれ合計して、1~4の変化率積分を算出しステップS6、次いで、1~4の変化率積分を閾値と比較するステップS7。1~4の変化率積分のうち、閾値を超えるものが2つ以上の場合ステップS7でYESは、冷媒漏れの可能性有りと判定する。こうして、3つ全ての判定D1~D3で冷媒漏れの可能性有りと判定されると、対象日に冷媒漏れが発生していると判断する。逆に、閾値を超えるものが1つ以下の場合ステップS7でNOは、冷媒漏れの可能性無しと判定し、対象日に冷媒漏れは発生していないと判断して、解析を終了する。本実施例では、1~4の変化率積分のそれぞれについて閾値を17とした。この閾値を連続期間の日数で割ると、17÷16=1.0625106.25となる。この値は、先のステップS5における変化率に関する閾値1.2120よりも小さい。本実施例に係る冷媒漏れ検知方法が有効であることを確認するため、過去の運転データを使って検証を行った。133店舗に設置された計10019台の冷却機器9の運転データを検証の対象とし、検証期間は280日間とした。つまり、冷媒漏れの有無を判断した件数は、10019台×280日間=2805320件である。なお、10019台の冷却機器9のうち、検証期間内に実際に冷媒漏れの修理が行われていたのは3台であり、そのうち2台は1度ずつ修理され、もう1台は3度修理されていた。2805320件のうち、弁開度異常判定D1、短期判定D2および長期判定D3の3つ全てで冷媒漏れの可能性有りと判定されて、最終的に冷媒漏れ有りと判断されたものは、37件であった。この37件のうち36件が、実際に修理が行われた3台の冷却機器9における修理日の過去の近日のものであった。以上の検証結果により、本実施例に係る冷媒漏れ検知方法が、冷媒漏れを確実に検知できることを確認できた。また、冷媒漏れ有りと判断された37件のうち、誤検知は僅かに1件と少なく、本実施例に係る冷媒漏れ検知方法が精度の高いものであることを確認できた。本発明の別実施例として、上記実施例のステップS5において1~4の変化率のうち閾値を超えるものが3つ以上となっているところを2つ以上に変更した。つまり、冷媒漏れの可能性有りと判定するための条件を緩和し、同様の検証を行った。この検証において、弁開度異常判定D1、短期判定D2および長期判定D3の3つ全てで冷媒漏れの可能性有りと判定されて、最終的に冷媒漏れ有りと判断されたものは、2805320件のうち133件であり、先の実施例37件から大幅に増加した。この133件のうち83件が、実際に修理が行われた3台の冷却機器9における修理日の過去の近日のものであった。この別実施例のように、先の実施例よりも条件を緩和すると、冷媒漏れを正しく検知できる件数が増加し36件→83件、より早期に冷媒漏れを検知することができるが、その分誤検知も増加する1件→50件。つまり、冷媒漏れを早期に検知することを優先するならば、各判定D1~D3の条件を緩和すればよく、誤検知を減らして精度を高めることを優先するならば、各判定D1~D3の条件を厳しくすればよい。なお、冷媒漏れの誤検知の要因としては、次のものが確認されている。陳列方法の問題冷却機器9の冷気の吸込口が陳列商品によって塞がれて、陳列室11内の冷気が外へ漏れて、室内温度C0が上昇するなどの異常が生じた。室内温度C0の設定変更室内温度C0の設定値が低い温度に設定された結果、陳列室11の室内温度C0を低い温度に維持するために、蒸発器14を流れる冷媒が多くなる状態、すなわち弁開度OPの高い状態が続いた。膨張弁15の故障制御盤4の指示どおりに膨張弁15が動作せず、蒸発器14を流れる冷媒が不足して過熱度SHが上昇するなどの異常が生じた。冷媒の封入量の不足冷媒の封入量が最初から不足していると、特に外気温度が低くなって冷媒の体積が小さくなる冬季において、蒸発器14における冷媒流量を確保するために、弁開度OPの高い状態が続く。上記の実施例では、弁開度異常判定D1と短期判定D2と長期判定D3の3つ全てで冷媒漏れの可能性有りと判定されると、冷媒漏れが発生していると判断するようにしたが、本発明はこれに限られない。例えば、弁開度異常判定D1で冷媒漏れの可能性有りと判定され、かつ、短期判定D2と長期判定D3の少なくとも一方で冷媒漏れの可能性有りと判定された場合に、冷媒漏れが発生していると判断することができる。これによれば、対象日に冷媒が大量に漏れたことを短期判定D2で検知でき、また、対象日の前から冷媒が少しずつ漏れ出していることを長期判定D3で検知できるので、タイプの異なる2種類の冷媒漏れを早期に検知することができる。短期判定D2のステップS2で弁開度OPおよび過熱度SHの総和を算出するのに代えて、平均を算出するように変更することができる。短期判定D2のステップS5および長期判定D3のステップS7で、変化率あるいは変化率積分がいくつ閾値を超えると、冷媒漏れの可能性有りYESと判定するかについて、その個数は任意である。各判定D1~D3を行う順序や、各判定D1~D3における閾値は、上記の実施例のものに限られず、冷媒漏れの有無を判断する判断期間の長さも、上記の実施例の1日24時間に限られない。室内温度C0、過熱度SHおよび弁開度OPに加えて、さらに別の計測値に基づいて、冷媒漏れの有無を判断してもよい。上記の実施例では、制御盤4で弁開度異常警報が発生するようにしたが、冷却機器9で発生するようにしてもよく、また両方で発生するようにしてもよい。1台の冷凍機8に複数台の冷却機器9を接続するのに代えて、冷凍機8と冷却機器9を1対1で接続してもよい。圧縮機17、凝縮器18および受液器19を冷却機器9に設置してもよい。データサーバ5および端末装置6を店舗1に設置して、店舗1内で本発明の冷媒漏れ検知方法を実施することができる。