内燃機関での燃料噴射を停止して筒内の掃気を行うことで同筒内に堆積したデポジットを除去する掃気処理が行われる内燃機関の制御装置において、内燃機関における複数の気筒毎にそれぞれ設けられる燃料噴射弁と、内燃機関の運転中に前記掃気処理を行う制御手段と、を備え、前記制御手段は、前記掃気処理を行う際、前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒を前記複数の気筒のうちで順番に切り換えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記制御手段は、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量を推定し、前記掃気処理を行う際には前記複数の気筒のうちデポジットの堆積量が判定値以上である気筒のみ前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記制御手段は、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量を推定し、前記掃気処理を行う際には前記複数の気筒毎のデポジットの堆積量に基づいて前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒の順番を定める請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記制御手段は、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量を推定し、前記掃気処理を通じて前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する際には、その燃料噴射弁に対応する気筒でのデポジットの堆積量に基づいて前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する期間を定める請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記制御手段は、内燃機関における複数の気筒を稼働時に内燃機関の回転バランスを取ることのできる複数の気筒群に分け、前記燃料噴射弁からの燃料噴射の停止を前記気筒群の単位で各気筒群毎に順番に実施する請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関は、過給器による空気の過給を受けるものである請求項1~5のいずれか一項に記載の内燃機関の制御装置。ところで、内燃機関の運転中に筒内でのデポジットの堆積量が許容値を越えて多くなるなど、内燃機関の停止過程だけでなく機関運転中にも上記掃気処理を実行したいという要望もある。こうした要望に対応して機関運転中に上記掃気処理を実行したとすると、気筒の掃気を行うべく燃料噴射を停止することに伴って内燃機関の自立運転が行われなくなるため、その気筒の掃気中に機関回転速度が低下してしまう。なお、特許文献1には、上記掃気処理での燃料噴射の停止前に、スロットルバルブを全閉よりも開き側の状態にするとともに燃料噴射量を増量することで、機関回転速度を上昇させておくことが記載されている。こうした技術を適用すれば、内燃機関の運転中に上記掃気処理を実行して気筒の掃気を行う際、その掃気中における機関回転速度の低下に対処することが可能にはなる。しかし、内燃機関の運転中における上記掃気処理の実行により、機関回転が停止してしまわないようにするためには、上記掃気処理での燃料噴射の停止前に大幅に機関回転速度を上昇させておく必要があり、それを実現するための燃料の消費量が多くなって内燃機関の燃費が悪化することは否めない。本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、内燃機関の運転中に掃気処理を行うに当たり、機関回転速度を上昇させるための燃料の消費による内燃機関の燃費悪化を抑制することができる内燃機関の制御装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1記載の発明によれば、内燃機関における複数の気筒毎にそれぞれ燃料噴射弁が設けられており、機関運転中に筒内に堆積したデポジットを除去するための掃気処理が行われる際には、上記燃料噴射弁からの燃料噴射が停止される。そして、このように燃料噴射弁からの燃料噴射が停止された気筒では、筒内の掃気が行われて同筒内に堆積したデポジットが除去される。また、上記掃気処理を行う際には、燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒が、内燃機関における複数の気筒のうちで順番に切り換えられる。ここで、掃気処理を行う際、仮に内燃機関におけるすべての気筒で一斉に燃料噴射弁からの燃料噴射を停止して掃気を行ったとすると、それに伴い内燃機関が自立運転を維持できなくなって機関回転速度が低下する。こうした掃気中での機関回転速度の低下により機関回転が停止してしまうことがないよう、上記燃料噴射の停止前に機関回転速度を予め上昇させておくことも考えられるが、そうした機関回転速度の上昇を行うことに伴う内燃機関の燃費悪化が問題になる。しかし、請求項1記載の発明では、上述したように掃気処理を行う際、燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒が、内燃機関における複数の気筒のうちで順番に切り換えられる。このため、内燃機関における複数の気筒のうち、所定の気筒で掃気のために燃料噴射弁からの燃料噴射が停止されるとしても、他の気筒では燃料噴射弁からの燃料噴射が行われて燃料の燃焼により稼働状態が維持されることから、上記掃気処理が行われるときに内燃機関の自立運転を維持できなくなることはない。このため、掃気処理の実行に伴う機関回転速度の低下により機関回転が停止することへの対処、すなわち上述したように燃料噴射の停止前に予め機関回転速度を上昇させておくことについては必要ないか、或いは行うとしても僅かで済む。従って、上記燃料噴射の停止前に機関回転速度を予め上昇させておくことに伴い、上述したように内燃機関の燃費が悪化するという問題が発生することを抑制できる。請求項2記載の発明によれば、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量が推定される。そして、上記掃気処理を行う際には、内燃機関における複数の気筒のうち、デポジットの堆積量が判定値以上である気筒のみ燃料噴射弁からの燃料噴射が停止され、それによって同気筒の掃気が行われる。デポジットの堆積量が上記判定値未満といった少ない気筒については、そのデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じる可能性が低い。請求項2記載の発明では、そうした気筒での無駄な燃料噴射の停止を避けることができる。請求項3記載の発明によれば、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量が推定される。そして、上記掃記処理を行う際には、複数の気筒毎のデポジットの堆積量に基づいて、それら複数の気筒での燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒、すなわち掃気を行う気筒の順番が定められる。これにより、複数の気筒のうちデポジットの堆積量が多い気筒から優先して燃料噴射弁からの燃料噴射が停止されるよう、それら複数の気筒での燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒の順番を定めることが可能になる。このように内燃機関における複数の気筒での燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する気筒、すなわち掃気が行われる気筒の順番を定めることで、内燃機関における各気筒の筒内に堆積したデポジットを効率よく除去することができる。従って、そうしたデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じることを、より一層効果的に抑制することができる。請求項4記載の発明によれば、内燃機関における複数の気筒毎にデポジットの堆積量が推定される。そして、上記掃記処理を通じて前記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する際には、その燃料噴射弁に対応する気筒でのデポジットの堆積量に基づいて上記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する期間、すなわち上記気筒での掃気が行われる期間が定められる。これにより、上記デポジットの堆積量が多いほど、上記燃料噴射弁からの燃料噴射を停止する期間を長くすることが可能になる。このように燃料噴射を停止する期間、すなわち掃気を行う期間を定めることにより、内燃機関における各気筒の筒内に堆積したデポジットを効率よく除去することができる。従って、そうしたデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じることを、より一層効果的に抑制することができる。請求項5記載の発明によれば、内燃機関における複数の気筒が、稼働時に内燃機関の回転バランスを取ることのできる複数の気筒群に分けられる。そして、掃気処理での燃料噴射弁からの燃料噴射の停止は、上記気筒群の単位で各気筒群毎に順番に実施される。このように上記複数の気筒群毎に順番に燃料噴射の停止を行うことにより、その燃料噴射の停止に伴い内燃機関の回転バランスが悪化することを抑制できる。なお、上記内燃機関としては、請求項6記載の発明のように、過給器による空気の過給を受けるものとすることが考えられる。こうした内燃機関においては、圧縮比が高くなる関係から筒内に堆積したデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じやすいが、同異常燃焼を効果的に抑制することができる。以下、本発明を直列四気筒の自動車用エンジンに適用した一実施形態について、図1及び図2を参照して説明する。図1に示される内燃機関1は、一番気筒、二番気筒、三番気筒、及び四番気筒の合計四つの気筒図中には一つのみ図示を有している。内燃機関1の吸気通路2は、各気筒における燃焼室3の上流で各気筒に対応して分岐している。そして、吸気通路2における分岐した部分がそれぞれ各気筒の燃焼室3に接続されている。吸気通路2における上記分岐部分の上流側には、燃焼室3に吸入される空気の量吸入空気量を調整すべく開閉動作するスロットルバルブ4が設けられている。このスロットルバルブ4の開度スロットル開度は、自動車の運転者によって踏み込み操作されるアクセルペダル5の操作量アクセル操作量に応じて調節される。また、吸気通路2におけるスロットルバルブ4の下流には、各気筒の燃焼室3と吸気通路2との接続部分である吸気ポート2aに向けて燃料を噴射する燃料噴射弁6が設けられている。この燃料噴射弁6は、内燃機関1の各気筒毎に一つずつ合計四つ設けられている。内燃機関1においては、吸気通路2を流れる空気と燃料噴射弁6から噴射される燃料との混合気が燃焼室3に充填される。この混合気に対し点火プラグ7による点火が行われると、同混合気燃料の燃焼によりピストン13が往復移動してクランクシャフト14が回転する。一方、燃焼後の混合気は排気として排気通路15に送り出される。なお、内燃機関1における燃焼室3と吸気通路2との間は、吸気バルブ25の開閉動作によって連通遮断される。また、内燃機関1における燃焼室3と排気通路15との間は、内燃機関1の排気バルブ26の開閉動作によって連通遮断される。これら吸気バルブ25及び排気バルブ26は、クランクシャフト14からの回転伝達を受ける吸気カムシャフト27及び排気カムシャフト28の回転に伴って開閉動作する。自動車には、内燃機関1の各種運転制御を行う電子制御装置16が搭載されている。同電子制御装置16には、上記制御に係る各種演算処理を実行するCPU、その制御に必要なプログラムやデータの記憶されたROM、CPUの演算結果等が一時記憶されるRAM、外部との間で信号を入出力するための入出力ポート等が設けられている。電子制御装置16の入力ポートには、以下に示す各種センサ等が接続されている。アクセルペダル5の操作量アクセル操作量を検出するアクセルポジションセンサ17。スロットルバルブ4の開度を検出するスロットルポジションセンサ18。吸気通路2を通過する空気の量内燃機関1の吸入空気量を検出するエアフローメータ19。クランクシャフト14の回転に対応した信号を出力するクランクポジションセンサ20。吸気カムシャフト27の回転に基づき同シャフト27の回転位置に対応した信号を出力するカムポジションセンサ21。排気通路15を通過する排気中の酸素濃度に対応した信号を出力する空燃比センサ22。また、電子制御装置16の出力ポートには、スロットルバルブ4、及び各気筒の燃料噴射弁6といった各種機器のための駆動回路等が接続されている。電子制御装置16は、上記各種センサ等から入力した信号に基づき機関回転速度や機関負荷といった機関運転状態を把握し、その把握した機関運転状態に基づいてスロットルバルブ4及び各気筒の燃料噴射弁6といった各種機器の駆動回路に対し指令信号を出力する。こうして内燃機関1におけるスロットルバルブ4の開度制御、及び各気筒毎の燃料噴射制御など、内燃機関1の各種運転制御が電子制御装置16を通じて実施される。ちなみに、上記機関回転速度は、クランクポジションセンサ20からの検出信号に基づき求められる。また、機関負荷は、内燃機関1の吸入空気量に対応するパラメータと上記機関回転速度とから算出される。なお、吸入空気量に対応するパラメータとしては、エアフローメータ19からの検出信号に基づき求められる内燃機関1の吸入空気量の実測値等があげられる。ところで、内燃機関1においては、使用期間の長期化に伴う経時変化として筒内各気筒の燃焼室3にデポジットが堆積してゆき、その筒内のデポジットが原因となって同筒内においてプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じるおそれがある。こうしたことに対処するため、内燃機関1の運転中に筒内に堆積したデポジットを除去するための掃気処理が電子制御装置16を通じて実行される。この掃気処理では、内燃機関1の運転中に燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止させることにより同燃料噴射弁6に対応した気筒での掃気が行われ、それによって筒内に堆積したデポジットが除去される。ここで、上記掃気処理を行う際、仮に内燃機関1におけるすべての気筒で一斉に燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止して掃気を行ったとすると、それに伴い内燃機関1が自立運転を維持できなくなって機関回転速度が低下する。こうした掃気中での機関回転速度の低下により機関回転が停止してしまうことがないよう、上記燃料噴射の停止前に機関回転速度を予め上昇させておくことも考えられるが、そうした機関回転速度の上昇を行うことに伴う内燃機関1の燃費悪化が問題になる。こうした問題に対処するため、本実施形態では、上述したように掃気処理を行う際、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒を、内燃機関1における複数の気筒のうちで順番に切り換えることが行われる。次に、本実施形態の制御装置の動作について説明する。上記掃気処理を通じて燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒が内燃機関1における複数の気筒のうちで順番に切り換えられる際、所定の気筒では掃気のために燃料噴射弁6からの燃料噴射が停止されるものの、他の気筒では燃料噴射弁6からの燃料噴射が行われて燃料の燃焼により稼働状態が維持される。このように上記掃気処理の実行時、内燃機関1における複数の気筒のうちの幾つかは稼働状態となるため、同掃気処理が行われるときに内燃機関1の自立運転を維持できなくなることはない。このため、上記掃気処理の実行に伴う機関回転速度の低下により機関回転が停止することへの対処、すなわち上述したように燃料噴射の停止前に予め機関回転速度を上昇させておくことについては必要ないか、或いは行うとしても僅かで済む。従って、上記燃料噴射の停止前に機関回転速度を予め上昇させておくことに伴い、上述したように内燃機関1の燃費が悪化するという問題が発生することを抑制できる。以下、上記掃気処理の詳細な実行手順について、掃気処理ルーチンを示す図2のフローチャートを参照して説明する。この掃気処理ルーチンは、電子制御装置16を通じて、例えば所定時間毎の時間割り込みにて周期的に実行される。同ルーチンにおいては、まず内燃機関1における各気筒、すなわち一番気筒、二番気筒、三番気筒、及び四番気筒での筒内におけるデポジットの堆積量が算出される。例えば、一番気筒、二番気筒、三番気筒、及び四番気筒の各気筒について、次の[1]~[4]の手順により、それぞれ筒内のデポジットの堆積量が算出される。[1]所定期間毎に同期間中に筒内に堆積するデポジットの量を、機関回転速度及び機関負荷といった機関運転状態、並びに、空燃比センサ22の出力信号から求められる内燃機関1の空燃比に基づいて算出する。2上記[1]で算出されたデポジットの量をその算出毎に累積してゆく。[3]上記[2]で得られた累積値を筒内におけるデポジットの堆積量とし、電子制御装置16の不揮発性メモリに記憶する。続いて、掃気処理の実行中であるか否かを判断するためのフラグFが0実行中でないであるか否かが判断されるS102。ここで肯定判定であれば掃気処理の実行条件が成立したか否かが判断されるS103。こうした実行条件としては、例えば前回掃気処理を実行した後に自動車の走行距離が所定距離以上になったこと、或いは、前回掃気処理を実行した後に内燃機関1の運転時間が所定時間以上になったこと、等々があげられる。S102で実行条件が成立した旨判断されると、電子制御装置16の不揮発性メモリに記憶された各気筒毎のデポジットの堆積量に基づき、内燃機関1の各気筒のうち、掃気を実施する気筒、それら気筒のうちで掃気を実施する順番、及び、それら気筒での掃気の実施期間掃気期間が設定されるS104。詳しくは、内燃機関1における各気筒のうち、筒内でのデポジットの堆積量が判定値以上となる気筒のみが、掃気を実施する気筒として設定される。なお、上記判定値については、筒内での異常燃焼の発生を生じさせないデポジットの堆積量の範囲内で最大値寄りの値となるよう予め実験等により定められる。また、掃気を実施する予定の気筒において同掃気を行う順番は、筒内でのデポジットの堆積量が多いものほど上記掃気が優先して行われるように定められる。更に、掃気を実施する予定の気筒における同掃気の実施期間は、同気筒でのデポジットの堆積量が多くなるほど長くなるように定められる。このように掃気を実施する気筒、それら気筒のうちで掃気を実施する順番、及び、それら気筒での掃気の実施期間が設定されると、フラグFが1掃気処理実行中に設定されS105、その後に掃気処理が実行されるS106。なお、上記フラグFが1に設定された後にはS102で否定判定がなされることから、S103~S105をスキップして直接S106に進むようになる。このS106の掃気処理では、上記掃気を実施する予定の気筒に対し、上記設定された順番で燃料噴射弁6からの燃料噴射が停止されて同燃料噴射弁6に対応した気筒での掃気が行われる。更に、その燃料噴射弁6からの燃料噴射の停止が上記設定された掃気の実施期間掃気期間だけ続けられることにより、上記気筒において上記掃気期間だけ掃気が行われる。こうした掃気処理の実行中には、上記掃気を実施する予定の気筒すべてで掃気が完了したか否かが判断されるS107。ここで肯定判定がなされると、電子制御装置16の不揮発性メモリに記憶された各気筒でのデポジットの堆積量のうち、上記掃気を実施した気筒に対応するデポジットの堆積量が初期値例えば0にリセットされるS108。その後、フラグFが0に設定されるS109。更に、上記掃気処理が終了されることにより内燃機関1の通常運転が開始されるS110。以上詳述した本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1内燃機関1の運転中、筒内に堆積したデポジットを除去するための掃気処理を行う際、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒が、内燃機関1における複数の気筒のうちで順番に切り換えられる。このため、掃気処理を行う際、所定の気筒では掃気のために燃料噴射弁6からの燃料噴射が停止されるものの、他の気筒では燃料噴射弁6からの燃料噴射が行われて燃料の燃焼により稼働状態が維持される。このときに稼働状態とされる気筒の存在により、掃気処理の実行時に内燃機関1の自立運転が維持できなくなるということはない。その結果、上記掃気処理の実行に伴う機関回転速度の低下により機関回転が停止することへの対処、すなわち上記燃料噴射の停止前に予め機関回転速度を上昇させておくことについては必要ないか、或いは行うとしても僅かで済む。従って、上記燃料噴射の停止前に機関回転速度を予め上昇させておくことに伴って内燃機関1の燃費が悪化することを抑制できる。2上記掃気処理では、内燃機関1における複数の気筒のうち、デポジットの堆積量が判定値以上である気筒のみ燃料噴射弁6からの燃料噴射が停止され、それによって同気筒の掃気が行われる。デポジットの堆積量が上記判定値未満といった少ない気筒については、そのデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じる可能性は低いが、そうした気筒での無駄な燃料噴射の停止を避けることができる。3上記掃記処理では、複数の気筒毎のデポジットの堆積量に基づいて、それら複数の気筒での燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒、すなわち掃気を行う気筒の順番が定められる。具体的には、複数の気筒のうちデポジットの堆積量が多い気筒から優先して燃料噴射弁6からの燃料噴射が停止されるよう、それら複数の気筒での燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒の順番が定められる。このように内燃機関1における複数の気筒での燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒、すなわち掃気が行われる気筒の順番を定めることで、内燃機関1における各気筒の筒内に堆積したデポジットを効率よく除去することができる。従って、そうしたデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じることを、より一層効果的に抑制することができる。4上記掃記処理では、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する際、その燃料噴射弁6に対応する気筒でのデポジットの堆積量に基づいて上記燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する期間、すなわち上記気筒での掃気期間が定められる。具体的には、上記デポジットの堆積量が多いほど、上記燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する期間掃気期間が長くされる。このように燃料噴射を停止する期間、すなわち掃気を行う期間を定めることにより、内燃機関1における各気筒の筒内に堆積したデポジットを効率よく除去することができる。従って、そうしたデポジットが原因となってプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じることを、より一層効果的に抑制することができる。なお、上記実施形態は、例えば以下のように変更することもできる。内燃機関1における各気筒毎に筒内圧や筒内温を検出するセンサを設け、そのセンサからの検出信号に基づいて各気筒毎のデポジットの堆積量を求めるようにしてもよい。なお、上記センサからの検出信号に基づいて筒内でのデポジットの堆積量を求めることができるのは、同デポジットの堆積量が多くなるほど圧縮比が大きくなって燃料の燃焼時の筒内圧が高くなるとともに筒内温度が高くなる傾向があるためである。上記掃気処理を行う際、所定の気筒での燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止させる期間掃気期間については、必ずしも同気筒でのデポジットの堆積量に応じて可変とする必要はない。例えば、上記掃気期間をデポジットを的確に除去し得る期間として予め実験等により定められた固定の期間とすることも可能である。上記掃気処理を行う際、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止する気筒掃気を行う気筒の順番については、必ずしも各気筒でのデポジットの堆積量に基づいて定める必要はない。例えば、内燃機関1の構造上、デポジットの堆積しやすい気筒から順に、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止するようにしてもよい。上記掃気処理を行う際、デポジットの堆積量が判定値以上である気筒のついてのみ、燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止するようにしたが、こうしたことは必ずしも実施する必要はない。例えば、上記掃気処理を行う際、各気筒でのデポジットの堆積量に関係なく、内燃機関1における全ての気筒について、順番に燃料噴射弁6からの燃料噴射を停止させるようにしてもよい。上記掃気処理を行う際、燃料噴射弁6からの燃料噴射の停止を一つの気筒ずつ行うのではなく、少なくとも一つの稼働気筒を残した状態で複数の気筒ずつ行うようにしてもよい。内燃機関における複数の気筒を稼働時に同機関の回転バランスを取ることのできる複数の気筒群に分け、掃気処理を行う際には燃料噴射弁からの燃料噴射の停止を上記気筒群の単位で各気筒群毎に順番に実施するようにしてもよい。このように上記複数の気筒群毎に順番に燃料噴射の停止を行うことにより、その燃料噴射の停止に伴い内燃機関の回転バランスが悪化することを抑制できる。ちなみに、直列四気筒の内燃機関1においては、一番気筒と四番気筒とが一つの気筒群とされる一方、二番気筒と三番気筒とが上記気筒群とは別の気筒群とされる。過給器による空気の過給を受ける内燃機関に本発明を適用してもよい。こうした内燃機関においては、圧縮比が高くなる関係から筒内に堆積したデポジットを原因としてプレイグニッション等の燃料の異常燃焼が生じやすいが、同異常燃焼を本発明の適用によって効果的に抑制することができる。直列四気筒の内燃機関1に本発明を適用したが、他の形式の内燃機関に適用してもよい。例えば、V型六気筒、V型八気筒、及び直列六気筒といった形式の内燃機関に本発明を適用することも可能である。