"ロータ及びステータが回転軸に沿う回転軸方向で対向配置されるアキシャルギャップ型回転機であって、前記ロータは、永久磁石及び該永久磁石を保持する磁石フレームを、前記回転軸周りに複数備えており、前記永久磁石と前記磁石フレームとの間に、両者の熱膨張による寸法変化を吸収しうる線膨張係数を持つ材料で形成され、前記永久磁石を前記磁石フレームで隙間なく固定する熱膨張部材が挿入されていることを特徴とするアキシャルギャップ型回転機。前記回転軸と直交する半径方向及び前記回転軸周りの周方向に応じて個別に前記熱膨張部材が設けられていることを特徴とする請求項1に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記熱膨張部材は、前記半径方向及び前記周方向の少なくともいずれか一方において、間隔をあけて複数設けられていることを特徴とする請求項2に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記熱膨張部材は、前記磁石フレームに形成された溝部に配置されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記熱膨張部材は、前記温度変化が生じる前において、予め圧縮された状態で設けられていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記磁石フレームは、複数のフレームを接続して形成されており、前記フレームの接続部位のうち少なくとも一つは、電気的に絶縁されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のアキシャルギャップ型回転機。しかしながら、特許文献1における永久磁石は、永久磁石に接着固定した磁性部材及び支持プレートを介して径方向外向きに押圧されており、接着力が低下した際の、永久磁石とその周辺部材との隙間については対策されていない。また、永久磁石とロータフレームとの熱膨張差による隙間は、温度上昇と共に徐々に広がるため、上記従来技術のように、付勢部材によって常に付勢力を作用させる構成とすると、温度上昇前においては、脆性材料である永久磁石に対して過度の力が作用してしまうという問題がある。さらに、ロータの回転時においては、永久磁石に対して、その付勢力と共に遠心力が作用するので、さらに過度の力が作用するおそれがある。一方で、付勢力が弱すぎると永久磁石に作用する荷重に抗しきれず、永久磁石の位置ずれを抑制できないおそれがある。特に半径方向の押し付けによる摩擦力で抑制する周方向については、位置ずれを起こす危険が高い。また、回転機に使用される永久磁石及び周辺部材は、少なからず交流磁場の影響を受け、誘導される渦電流によって発熱することがあり、問題となっている。特に1極の磁石を周回するように導電性部材が構成されていると、大きな渦電流の周回回路となり、発熱が大きい。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、永久磁石に対して過度の力を作用させずに永久磁石の位置ずれを抑制することができるアキシャルギャップ型回転機の提供を目的とする。さらに、本発明は、位置ずれの原因の一つとなる永久磁石周辺部材を周回する渦電流による発熱を抑制することができるアキシャルギャップ型回転機の提供を目的とする。上記の課題を解決するために、本発明は、ロータ及びステータが回転軸に沿う回転軸方向で対向配置されるアキシャルギャップ型回転機であって、上記ロータは、永久磁石及び該永久磁石を保持する磁石フレームを、上記回転軸周りに複数備えており、上記永久磁石と上記磁石フレームとの間に、両者の熱膨張による寸法変化を吸収しうる線膨張係数を持つ材料で形成され、前記永久磁石を前記磁石フレームで隙間なく固定する熱膨張部材が挿入されているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、温度変化により永久磁石と磁石フレームとの間に熱膨張差による隙間が発生しても、その隙間の大きさに応じて熱膨張部材が熱膨張して隙間を埋めることで、永久磁石の位置ずれを抑制する。また、熱膨張部材は、隙間の大きさ温度に追従して膨張するので、温度変化前や温度変化時においても、永久磁石に対して過度の力を作用させないようにすることができる。また、本発明においては、上記回転軸と直交する半径方向及び上記回転軸周りの周方向に応じて個別に上記熱膨張部材が設けられているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、半径方向だけでなく周方向にも個別に熱膨張部材を設け、永久磁石の位置ずれを抑制する。これにより、従来のように、周方向の位置ずれを半径方向の押し付けによる摩擦力で抑制するような構成にしなくてよいので、遠心力が作用する半径方向に過度の力を作用させないようにすることができる。また、本発明においては、上記熱膨張部材は、上記半径方向及び上記周方向の少なくともいずれか一方において、間隔をあけて複数設けられているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、脆性材料である永久磁石に荷重を集中させることなく、さらに、複数点で支持することで永久磁石の安定性を高めることができる。また、本発明においては、上記熱膨張部材は、上記磁石フレームに形成された溝部に配置されているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、磁石フレームに形成された溝部に熱膨張部材を配置し、その長さを稼ぐことで、隙間が大きくなる場合にも対応して追従させることができる。また、本発明においては、上記熱膨張部材は、上記温度変化が生じる前において、予め圧縮された状態で設けられているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、設置スペースの制限等で熱膨張部材の長さが十分に取れない場合であっても、熱膨張部材を予圧縮し、その圧縮状態からの復元量を利用することにより、熱膨張量の不足を補うことができる。また、熱膨張部材を予圧縮することで、磁石面積を稼ぐことができるため、モータ性能を向上させることができる。また、本発明においては、上記磁石フレームは、複数のフレームを接続して形成されており、上記フレームの接続部位のうち少なくとも一つは、電気的に絶縁されているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、磁石フレームにおける閉回路の形成を抑制し、渦電流の発生を抑制することができる。本発明によれば、ロータ及びステータが回転軸に沿う回転軸方向で対向配置されるアキシャルギャップ型回転機であって、上記ロータは、永久磁石及び該永久磁石を保持する磁石フレームを、上記回転軸周りに複数備えており、上記永久磁石と上記磁石フレームとの間に、両者の熱膨張による寸法変化を吸収しうる線膨張係数を持つ材料で形成され、前記永久磁石を前記磁石フレームで隙間なく固定する熱膨張部材が挿入されているという構成を採用することによって、温度変化により永久磁石と磁石フレームとの間に熱膨張差による隙間が発生しても、その隙間の大きさに応じて熱膨張部材が熱膨張して隙間を埋めることで、永久磁石の位置ずれが抑制される。また、熱膨張部材は、隙間の大きさに追従して膨張するので、温度変化前や温度変化時においても、永久磁石に対して過度の力を作用させないようにすることができる。したがって、本発明では、永久磁石に対して過度の力を作用させずに永久磁石の位置ずれを抑制することができるアキシャルギャップ型回転機が得られる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の説明に用いる図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。本実施形態では、アキシャルギャップ型回転機として、電機子に超電導コイルを、界磁に永久磁石を用いる超電導モータを例示する。図1は、本発明の実施形態における超電導モータ1を示す概略構成図である。超電導モータ1は、図1に示すように、モータフレーム10と、回転軸20と、ロータ30と、ステータ40と、を有している。本実施形態の超電導モータ1は、船舶等に用いられる大型例えばロータ30の直径が1m規模の超電導モータであり、低回転且つ大トルクを得る構成となっている。モータフレーム10は、回転軸20を軸支する固定側軸受11及び自由側軸受12を有する。固定側軸受11は、回転軸20に沿う方向以下、回転軸方向と称するに働く力を受け止めるスラスト軸受例えば、円錐ころ軸受から構成される。一方、自由側軸受12は、回転軸方向に働く力を逃がすラジアル軸受例えば、円筒ころ軸受から構成される。回転軸20は、固定側軸受11と、自由側軸受12とに支持され、モータフレーム10を貫通して回転自在に設けられている。そして、回転軸20の固定側軸受11によって軸支されてモータフレーム10から外部に延びる側図1において紙面左側が、出力側となっている。モータフレーム10の内側には、ロータ30と、ステータ40とが配置されている。ロータ30は、回転軸20にその回転軸方向に間をあけて、ステータ40を回転軸方向で挟み込むようにして一対で設けられている。ロータ30は、回転軸20と接続され、回転軸20と一体的に回転する。ロータ30には、ステータ40が設けられる側に永久磁石31が設けられ、さらに、永久磁石31の背面の磁路としてバックヨーク32が設けられている。本実施形態の超電導モータ1に用いる永久磁石31は、回転軸20周りの周方向において等間隔で8つ、交互に極性が異なるようにして設けられている。本実施形態の永久磁石31は、ネオジム磁石から形成される。ステータ40は、モータフレーム10に対して固定されている。ステータ40は、電機子コア41を回転軸方向に貫通して配置する孔部42を有する断熱冷媒容器電機子コイル容器43を有する。断熱冷媒容器43の中心部には、回転軸20が挿通する孔部44が形成されている。断熱冷媒容器43は、超電導コイル45を内部に収容すると共に極低温に保持する電機子用断熱冷媒容器であって、内部に液体窒素、液体ヘリウム、液体ネオン等の冷媒を収容する構成となっている。本実施形態の断熱冷媒容器43は、GFRPガラス繊維強化プラスチック材料から形成されている。超電導コイル45は、ビスマス系やイットリウム系等の超電導材から形成されるテープ状のものを孔部42周りに巻回したコイルユニットを、回転軸方向に複数配設して構成されている。断熱冷媒容器43には、回転軸20周りの周方向に等間隔で6つの孔部42が設けられており、それぞれの周りに超電導コイル45が設けられている。電機子コア41は、超電導コイル45がつくる磁束を増幅させると共に、該磁束を集めるように機能するFLC:フラックスコレクタ。本実施形態の電機子コア41は、積層鋼板から構成されている。電機子コア41は、超電導コイル45が周囲に配置された孔部42のそれぞれに回転軸方向に挿通して配置されている。上記構成の超電導モータ1は、外部から超電導コイル45に交流電流を供給することにより、該交流周期に応じて電機子コア41の回転軸方向両端にN極、S極を交互に出現させ、その回転磁界によりロータ30の永久磁石31との間で、吸引力反発力を作用させることによって、ロータ30を回転させる。そして、ロータ30と一体的に接続された回転軸20を軸周りに回転させることで、超電導モータ1は、低回転且つ大トルクの回転駆動力を得る。上記のとおり、この大トルクの回転駆動力は、ステータ40において超電導現象により超電導コイル45に大電流を流し電機子コア41を磁化して発生させた強磁界と、ロータ30に設けた永久磁石31の強磁界の周方向の磁力により発生するが、それと同時に電機子コアと永久磁石31の間には、回転軸方向にも強大な磁力が作用する。この超電導モータ1では、回転軸方向においてステータ40を挟んだ位置に一対でロータ30を設け、この軸方向磁力を相殺させる構成となっている。図2は、本発明の実施形態におけるロータ30の構成を示す正面図である。ロータ30は、回転軸20と接続されるロータディスク51を有する。ロータディスク51の中心部には、回転軸20を嵌め込む孔部52が形成されている。ロータディスク51の孔部52周りには、永久磁石31及び該永久磁石31を保持する磁石フレーム60がそれぞれ複数本実施形態では8つ設けられている。永久磁石31は、磁石フレーム60によって枠状に囲まれて、該磁石フレーム60と一体的となってユニット化され、ロータディスク51に対して個別に着脱自在な構成となっている。図3は、本発明の実施形態における永久磁石31及び磁石フレーム60の構成を示す正面図である。図4は、本発明の実施形態における磁石フレーム60の構成を示す部分分解斜視図である。図5は、本発明の実施形態における磁石フレーム60のロータディスク51に対する固定構造を示す図である。なお、図5は、図3におけるA-A断面に対応している。図3に示すように、永久磁石31は、略扇形状となっている。磁石フレーム60は、永久磁石31の一対の直線辺に沿って設けられる直線辺フレーム61,62と、永久磁石31の内径側の円弧辺と外径側の円弧辺に沿って設けられる円弧辺フレーム63,64とを有している。各フレーム61~64は、位置決めピン65を介して嵌め合わされ、ネジ部材66の締結により、略扇形状の枠体を構成している。外径側の円弧辺フレーム64は、図4に示すように、絶縁皮膜コーティングを有した絶縁面接続部位64cを対面させて組立てられるフレーム64A,64Bの二つの部品からなり、固定部材65A例えばピンやボルト等により一体となっている。ここで、固定部材65Aにも絶縁が施されており、磁石フレーム60の周回電流を抑制している。直線辺フレーム61,62は、永久磁石31を厚み方向回転軸方向で挟み込む挟持部67を有する図4参照。円弧辺フレーム63,64には、ロータディスク51に締結固定するために形成されたネジ孔68が、厚み方向回転軸方向に貫通して設けられている図3参照。永久磁石31と各フレーム61~64とは、例えばエポキシ接着剤により形成される接着部69で接着固定されている。ところで、永久磁石31は、その材料特性から磁化方向と非磁化方向とで線膨張係数が異なる。本実施形態の永久磁石31では、磁化方向において線膨張係数α=6.4×10-6、非磁化方向において線膨張係数α=-1.7×10-6である。一方、磁石フレーム60をSUS304で形成すると、線膨張係数α=17.3×10-6である。そうすると、非磁化方向である半径方向や周方向においては、温度上昇に伴い、永久磁石31が縮み、磁石フレーム60が伸びるので、その熱膨張差によって隙間が大きくなる。特に、ロータ30の直径が1m規模の大型のものにおいては、その隙間の影響が大きくなる。本実施形態では、磁石フレーム60に、永久磁石31と磁石フレーム60との線膨張係数の差に応じた線膨張係数を有し、温度変化によって生ずる永久磁石31と磁石フレーム60との隙間の大きさに応じた大きさで該隙間において熱膨張する熱膨張部材70を設けている。熱膨張部材70は、磁石フレーム60の線膨張係数より大きい例えば2倍以上の線膨張係数を有する。具体的に、本実施形態の熱膨張部材70としては、線膨張係数α=90×10-6であるMCナイロン商品名:日本ポリペンコ社製を用いている。熱膨張部材70は、半径方向及び周方向に応じて個別に設けられている。以下、半径方向における熱膨張部材70を、熱膨張部材70Aと称する。また、周方向における熱膨張部材70を、熱膨張部材70Bと称する。図3に示すように、熱膨張部材70Aは、円弧辺フレーム64に設けられている。また、熱膨張部材70Bは、直線辺フレーム61,62に設けられている。熱膨張部材70Aは、図4に示すように、円弧辺フレーム64に形成された溝部64aに配置されている。溝部61aは、円弧辺フレーム64の永久磁石31と対向する側部に形成されている。このように、円弧辺フレーム64に形成された溝部61aに、熱膨張部材70Aを配置することにより、磁石フレーム60の剛性を保ちつつ半径方向における熱膨張部材70Aの長さを稼ぐことができる。熱膨張部材70Bは、図4に示すように、直線辺フレーム61に形成された溝部61aに配置されている。なお、直線辺フレーム62側も同様の構成となっている。溝部61aは、直線辺フレーム61の永久磁石31と対向する側部に形成されている。このように、直線辺フレーム61に形成された溝部61aに、熱膨張部材70Bを配置することにより、磁石フレーム60の剛性を保ちつつ周方向における熱膨張部材70Bの長さを稼ぐことができる。図3に示すように、熱膨張部材70Aは、半径方向において永久磁石31と接触して設けられている。また、熱膨張部材70Bは、周方向両側において永久磁石31と接触して設けられている。なお、熱膨張部材70は、間隔をあけて各フレーム61,62,64にそれぞれ複数本実施形態では2つずつ設けられている。これは、永久磁石31が脆性材料であることから荷重を集中させたくないため、および2点支持することで安定性を高めているためである。本実施形態では、上述のように熱膨張部材70の長さをできるだけ大きくしているが、設置スペースには制限があるため、熱膨張部材70の熱膨張量が不足する場合がある。特に、本実施形態のようにロータ30の直径が1m規模の大型のものにおいては、熱膨張部材70の熱膨張量が不足する場合がある。そこで、本実施形態では、熱膨張部材70を、温度変化が生じる前において、予め圧縮された状態で設けることで、設置スペースの制限で熱膨張部材70の長さが十分に取れない場合であっても、熱膨張部材70の圧縮状態からの復元量を利用することにより、熱膨張量の不足を補う構成となっている。上記構成の磁石フレーム60は、図5に示すように、ロータディスク51に対して固定されている。ロータディスク51には、回転軸方向において、ネジ孔68と一致する位置に孔部53が形成されており、該孔部53を挿通するネジ部材54によって、磁石フレーム60が締結固定される。また、ロータディスク51には、キー溝55が形成されており、キー溝55にキー部材56を挿入することにより、永久磁石31及び磁石フレーム60にかかるトルクを、ロータディスク51に伝達させる構成となっている。ここで、ロータディスク51は、導電体であり、磁石フレーム60において、絶縁面64cを迂回し、ロータディスク51を介した閉回路が形成される場合があるので、本実施形態では、磁石フレーム60のロータディスク51と対向する側を絶縁材57でコーティングしている。また、キー部材56も絶縁材で形成し、孔部53の内周面を絶縁材である樹脂カラー53aで被覆している。熱膨張部材70は、永久磁石31と磁石フレーム60との線膨張係数の差に応じた線膨張係数を有しているため、永久磁石31と磁石フレーム60との間に熱膨張差による隙間が発生しても、当該隙間の大きさに追従して自身が大きく熱膨張することで、当該隙間を埋めることができる。加えて、永久磁石31と磁石フレーム60との間の隙間が大きくなるにつれて、熱膨張部材70の予圧縮状態が徐々に開放されて、その長さの復元により、当該熱膨張量の不足分を補うことで、当該隙間を確実に埋めることができる。これにより、永久磁石31と磁石フレーム60とが常に保持され、永久磁石31の位置ずれが抑制される。また、熱膨張部材70は、隙間の大きさ温度に追従して膨張するので、温度変化前や温度変化時においても、永久磁石31に対して過度の力を作用させないようにすることができる。なお、温度変化前においては、永久磁石31に対して熱膨張部材70を予圧縮するだけの力が作用するが、その力を、熱膨張量の不足分を補う必要限のものに設定することで、永久磁石31に対して過度の力を作用させないようにすることができる。さらに、磁石フレーム60においては、絶縁面64cにより渦電流の発生が抑制され、また、図5に示すように、絶縁面64cを迂回して閉回路が形成されないようにしているので、熱によるエネルギー損失を少なくし、モータ性能を向上させることができる。したがって、上述の本実施形態によれば、ロータ30及びステータ40が回転軸20に沿う回転軸方向で対向配置される超電導モータ1であって、ロータ30は、永久磁石31及び該永久磁石31を保持する磁石フレームを、回転軸20周りに複数備えており、永久磁石31と磁石フレーム60との間に、両者の熱膨張による寸法変化を吸収しうる線膨張係数を持つ材料で形成され、永久磁石31を磁石フレーム60で隙間なく固定する熱膨張部材が挿入されているという構成を採用することによって、温度変化により永久磁石31と磁石フレーム60との間に熱膨張差による隙間が発生しても、その隙間の大きさに応じて熱膨張部材70が熱膨張して隙間を埋めることで、永久磁石31の位置ずれが抑制される。また、熱膨張部材70は、隙間の大きさに追従して膨張するので、温度変化前や温度変化時においても、永久磁石31に対して過度の力を作用させないようにすることができる。したがって、本発明では、永久磁石31に対して過度の力を作用させずに永久磁石31の位置ずれを抑制することができる超電導モータ1が得られる。以上、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、熱膨張部材70としてMCナイロンを用いた形態について説明したが、本発明はこの構成に限定されるものではない。熱膨張部材70として、例えば、GFRPやPEEK商品名:日本ポリペンコ社製を代わりに用いても良い。また、例えば、上記実施形態では、熱膨張部材70を予圧縮する形態について説明したが、熱膨張のみによって隙間を埋めることができれば、必ずしも予圧縮する必要はない。また、例えば、上記実施形態では、図3に示すように、熱膨張部材70を設けたが、本発明はこの構成に限定されるものではない。例えば、熱膨張部材70の形状としては、ブロック形状の他に、ピン形状、ボルト形状等を採用することができる。また、直線辺フレーム61,62及び円弧辺フレーム63,64の少なくとも一つが、それ自体、熱膨張部材70として形成される構成であっても良い。また、周方向では、一方側のみ例えば、直線辺フレーム61側のみに熱膨張部材70Bを設ける構成であっても良い。また、必ずしも磁石フレーム60の永久磁石31と対向する側部に溝部を形成する必要はなく、例えば、厚み方向における天部や底部に溝部を形成する構成であっても良い。また、例えば、上記実施形態では、アキシャルギャップ型回転機として超電導モータを採用したが、他の構成の電動機、あるいは、発電機であっても、本発明を適用することができる。"