物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されており、前記第5レンズ群の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群であり、前記防振レンズ群の横倍率をβvrとし、前記第5レンズ群の前記防振レンズ群よりも像面側の光学系の横倍率をβrとしたとき、次式1.30<|1-βvr×βr|<2.50の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第5レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。前記第5レンズ群の前記防振レンズ群よりも像面側の光学系の焦点距離をf5rとし、前記防振レンズ群の最も像面側のレンズ面から前記防振レンズ群よりも像面側の光学系の最も物体側のレンズ面までの光軸上の空気間隔をd5rとしたとき、次式12.0<f5r/d5r<30.0の条件を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群の焦点距離をf4とし、前記第3レンズ群の焦点距離をf3としたとき、次式1.8<-f4/f3<4.2の条件を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第5レンズ群は、物体側から順に、前群と、後群と、から構成され、前記防振レンズ群は前記前群の少なくとも一部であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記防振レンズ群は、前記前群の像面側の少なくとも一部であることを特徴とする請求項5に記載の変倍光学系。前記防振レンズ群は、正の屈折力を有するレンズ要素と負の屈折力を有するレンズ要素とを少なくとも1枚ずつ有することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群及び前記第5レンズ群の各々は、少なくとも1つの接合レンズを有していることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群は1つのレンズ成分からなることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第4レンズ群は1つの負メニスカスレンズからなることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第3レンズ群は一旦像面側に移動した後に物体側へ移動することを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の変倍光学系。合焦に際し、前記第3レンズ群は、光軸に沿って移動することを特徴とする請求項1~11のいずれか一項に記載の変倍光学系。全てのレンズ面が球面で構成されていることを特徴とする請求項1~12のいずれか一項に記載の変倍光学系。請求項1~13のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されて配置され、前記第5レンズ群の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群として配置され、前記防振レンズ群の横倍率をβvrとし、前記第5レンズ群の前記防振レンズ群よりも像面側の光学系の横倍率をβrとしたとき、次式1.30<|1-βvr×βr|<2.50の条件を満足するように配置することを特徴とする変倍光学系の製造方法。しかしながら、従来の変倍光学系は、防振時の光学性能が十分でないという課題があった。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、防振時においても十分な光学性能を有する変倍光学系、この変倍光学系を有する光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第1レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されており、第5レンズ群の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群であり、この防振レンズ群の横倍率をβvrとし、第5レンズ群の防振レンズ群よりも像面側の光学系の横倍率をβrとしたとき、次式1.30<|1-βvr×βr|<2.50の条件を満足することを特徴。このような変倍光学系において、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第5レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されていることが好ましい。また、このような変倍光学系は、第5レンズ群の防振レンズ群よりも像面側の光学系の焦点距離をf5rとし、防振レンズ群の最も像面側のレンズ面から防振レンズ群よりも像面側の光学系の最も物体側のレンズ面までの光軸上の空気間隔をd5rとしたとき、次式12.0<f5r/d5r<30.0の条件を満足することが好ましい。また、このような変倍光学系は、第4レンズ群の焦点距離をf4とし、第3レンズ群の焦点距離をf3としたとき、次式1.8<-f4/f3<4.2の条件を満足することが好ましい。また、このような変倍光学系において、第5レンズ群は、物体側から順に、前群と、後群と、から構成され、防振レンズ群は前群の少なくとも一部であることが好ましい。また、このような変倍光学系において、防振レンズ群は、前群の像面側の少なくとも一部であることが好ましい。また、このような変倍光学系において、防振レンズ群は、正の屈折力を有するレンズ要素と負の屈折力を有するレンズ要素とを少なくとも1枚ずつ有することが好ましい。また、このような変倍光学系において、第1レンズ群、第2レンズ群、第3レンズ群及び第5レンズ群の各々は、少なくとも1つの接合レンズを有していることが好ましい。また、このような変倍光学系において、第4レンズ群は1つのレンズ成分からなることが好ましい。また、このような変倍光学系において、第4レンズ群は1つの負メニスカスレンズからなることが好ましい。また、このような変倍光学系において、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第3レンズ群は一旦像面側に移動した後に物体側へ移動することが好ましい。また、このような変倍光学系において、合焦に際し、第3レンズ群は、光軸に沿って移動することが好ましい。また、このような変倍光学系は、全てのレンズ面が球面で構成されていることが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、上述の変倍光学系のいずれかを有することを特徴とする。また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第1レンズ群は像面に対して光軸方向に固定されて配置され、第5レンズ群の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群として配置され、この防振レンズ群の横倍率をβvrとし、第5レンズ群の防振レンズ群よりも像面側の光学系の横倍率をβrとしたとき、次式1.30<|1-βvr×βr|<2.50の条件を満足するように配置することを特徴とする。本発明によれば、防振時においても十分な光学性能を有する変倍光学系、この変倍光学系を有する光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第1レンズ群G1が像面に対して光軸方向に固定されている。このようにこの第1レンズ群G1を像面に対して光軸方向に固定することにより、変倍のための駆動機構を簡素化することができ、これにより鏡筒の小型化を図ることができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、第5レンズ群G5の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群G5vrとして構成されている。このとき、この防振レンズ群G5vrの横倍率をβvrとし、第5レンズ群G5の防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系以下、後群G5rと呼ぶの横倍率をβrとしたとき、次の条件式1を満足することが望ましい。1.30<|1-βvr×βr|<2.501条件式1は防振レンズ群G5vrの防振係数を最適化するための条件である。手振れ等により発生する像ブレを補正するために、防振レンズ群光軸に対して直交する方向の成分を含むように移動可能なレンズ群G5vrを光軸に対して垂直な方向にシフト移動させる場合、像面における像ブレ補正量は、次式aで求められる。像ブレ補正量=防振補正光学系シフト量×防振係数aなお、防振係数は、防振補正光学系防振レンズ群G5vrの横倍率をβvrとし、防振補正光学系防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系全体の横倍率をβrとしたとき、次式bで定義される但し、防振補正光学系防振群の像面側に光学要素が存在しないときは、βr=1とする。防振係数=|1-βvr×βr|bしたがって、防振係数が1の場合は、像ブレ補正量は防振補正光学系のシフト量と等しくなる。また、防振係数が1以上の場合は、防振補正光学系の少ないシフト量で十分な像面に対する像ブレ補正量を得ることができる。しかしながら、あまりに防振係数が大きい場合は、防振時の収差変動や組み立て時の敏感度が増して好ましくない。よって、現実的には最適な量がある。本実施形態においては、防振係数が上記条件式1の範囲を満足するように、各レンズ群G1~G5の屈折力を決めることが望ましい。以上のように、防振係数の大小は、防振時に発生する偏芯コマ収差や像面湾曲等の諸収差の良好な補正と、防振レンズ群G5v4の大きさと、防振機構の大型化とに密接な関係があるため、上記条件式1を満足することで手ぶれ補正を行った場合にも十分に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系ZLを実現することができる。上記条件式1の上限値を上回ると、所定の像ブレ補正量を確保しようとすると、防振係数が大きくなりすぎて、像ブレ補正のための防振補正光学系防振レンズ群G5vrのシフト量が非常に小さい値になる。したがって、防振の制御精度が厳しくなり、十分な精度の制御が困難になり好ましくない。また、防振レンズ群G5vrや他のレンズ群が結果的に強い屈折力を持つことになり、防振時の偏芯コマ収差と像面湾曲の変動が大きくなりすぎるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の上限値を2.40に設定することが望ましい。一方、上記条件式1の下限値を下回ると、防振係数が小さくなるため、ある所定の像ブレ補正量を確保しようとすると、防振補正光学系防振レンズ群G5vrのシフト量が著しく大きくなる。すると、防振レンズ群G5vrの大きさが大きくなり、結果的に防振機構の大型化を招いてレンズ鏡筒全体の大型化を招き好ましくない。また、収差補正においては防振レンズ群G5vrを含む第5レンズ群G5内の屈折力のバランスが崩れ、結果的に球面収差の補正が悪化し、球面収差の波長による差が増大する傾向にあり、好ましくない。また、所定の像ブレ補正量を確保しようとすると、防振時の防振レンズ群G5vrの移動量が増すことで、偏芯コマ収差や像面湾曲の変動が悪化する可能性があり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の下限値を1.40に設定することが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式1の下限値を1.45に設定することが望ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第5レンズ群G5が像面に対して光軸方向に固定されていることが望ましい。このように、第5レンズ群G5を変倍に際し像面に対して光軸方向に固定することにより、変倍のための駆動機構を簡素化することができ、これにより鏡筒の小型化を図ることができる。また、変倍時における諸収差特に球面収差の変動を少なくすることができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、第5レンズ群G5の防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系後群G5rの焦点距離をf5rとし、防振レンズ群G5vrの最も像面側のレンズ面図1における第34面から後群G5rの最も物体側のレンズ面図1における第35面までの光軸上の空気間隔をd5rとしたとき、次の条件式2を満足することが望ましい。12.0<f5r/d5r<30.02条件式2は、防振レンズ群G5vrより像面側の光学系後群G5rの焦点距離、及び、防振レンズ群G5vrから後群G5rまでの光軸上の空気間隔を規定した条件式である。本変倍光学系ZLはこの条件式2を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。上記条件式2の上限値を上回ると、防振レンズ群G5vrより像面側にある後群G5rの屈折力が弱くなり、コマ収差や像面湾曲が悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の上限値を29.0に設定することが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の上限値を21.0に設定することが望ましい。一方、上記条件式2の下限値を下回ると、防振レンズ群G5vrより像面側の後群G5rの屈折力が強くなり、コマ収差や像面湾曲が悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の下限値を13.0に設定することが望ましい。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の下限値を13.2に設定することが望ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、第4レンズ群G4の焦点距離をf4とし、第3レンズ群G3の焦点距離をf3としたとき、次の条件式3を満足することが望ましい。1.8<-f4/f3<4.23条件式3は第4レンズ群G4の焦点距離、及び、第3レンズ群G3の焦点距離を規定する条件式である。本変倍光学系ZLは上記条件式3を満足することで変倍時に良好な光学性能を実現することができる。上記条件式3の上限値を上回ると、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との屈折力のバランスが崩れてしまい、変倍時の球面収差が悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を4.0に設定することが望ましい。一方、上記条件式3の下限値を下回ると、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との屈折力のバランスが崩れてしまい、変倍時の球面収差が悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の下限値を2.0に設定することが望ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5fと、後群G5rと、から構成され、上述の防振レンズ群G5vrは前群G5fの少なくとも一部であることが望ましい。このように構成することにより、手ぶれ補正を行った場合にも十分に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系ZLを実現することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、防振レンズ群G5vrは、前群G5fの像面側の少なくとも一部であることが好ましい。このように構成することにより、手ぶれ補正を行った場合にも十分に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系ZLを実現することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、防振レンズ群G5vrは、正の屈折力を有するレンズ要素と負の屈折力を有するレンズ要素とを少なくとも1枚ずつ有することが望ましい。このように、防振レンズ群G5vrが少なくとも一組の正の屈折力のレンズ要素と負の屈折力のレンズ要素との組み合わせを有することにより、防振時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々は、少なくとも1つの接合レンズを有していることが望ましい。この構成により、変倍時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第4レンズ群G4は1つのレンズ成分からなることが好ましい。この構成により、製造誤差による偏心で発生する偏心コマ収差や像面湾曲を緩和することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第4レンズ群G4は1つの負メニスカスレンズからなることが好ましい。この構成により、望遠端における球面収差と色収差を効果的に補正することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第3レンズ群G3は一旦像面側に移動した後に物体側へ移動することが好ましい。この構成により、本変倍光学系ZLの小型化と高変倍化を実現することができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、合焦に際し、第3レンズ群G3が光軸に沿って移動することが望ましい。この構成により、合焦時の球面収差等の収差変動を少なくすることができる。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、全てのレンズ面が球面で構成されていることが望ましい。レンズ面が球面で構成されている場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。なお、平面のレンズ面を含んでいても同様である。図31に、上述の変倍光学系ZLを備える光学機器として、一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2変倍光学系ZLで集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図31に記載のカメラ1は、変倍光学系ZLを着脱可能に保持するものでも良く、変倍光学系ZLと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良い。また、クイックリターンミラーを有しないカメラであっても、上記カメラと同様の効果を奏することができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。本実施形態では、5群または6群構成の変倍光学系ZLを示したが、以上の構成条件等は、7群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、若しくは光軸と略直交成分を持つように移動するか否かで分離された少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等のモーター駆動にも適している。特に、第3レンズ群G3の少なくとも一部、又は、第1レンズ群G1の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第5レンズ群G5の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、本実施形態に示すように全てのレンズ面を球面に形成しても構わないし、平面または非球面で形成されても構わない。ここで、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしても良い。また、開口絞りは第5レンズ群G5の近傍または内部に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下、本実施形態の変倍光学系ZLの製造方法の概略を、図32を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第1~第5レンズ群G1~G5をそれぞれ準備するステップS100。具体的に、本実施形態では、例えば、図1に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14を配置して第1レンズ群G1とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24を配置して第2レンズ群G2とし、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズを配置して第3レンズ群G3とし、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41を配置して第4レンズ群G4とし、物体側から順に、両凸レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL53と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL54との接合レンズ、開口絞りS、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL57、両凸レンズL58、両凸レンズL59、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL510を配置して第5レンズ群G5とする。この際、第1レンズ群G1は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、像面に対して光軸方向に固定されるよう配置するステップS200。また、第5レンズ群G5の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群G5vrとして配置するステップS300。そして、これらの第1~第5レンズ群G1~G5を、防振レンズ群G5vrの横倍率をβvrとし、第5レンズ群G5の防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系後群G5rの横倍率をβrとしたとき、前述の条件式1を満足するよう配置するステップS400。以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図6、図11、図16、図21及び図26は、各実施例に係る変倍光学系ZLZL1~ZL6の構成を示す断面図である。なお、これらの変倍光学系ZL1~ZL6の断面図の下部には、広角端状態Wから望遠端状態Tに変倍する際の各レンズ群G1~G5またはG6の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている第1レンズ群G1及び第5レンズ群G5は、変倍に際して像面に対して光軸方向に固定されている。[第1実施例]図1は、第1実施例に係る変倍光学系ZL1のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図1に示すように、第1実施例に係る変倍光学系ZL1は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両凸レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL53と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL57から構成され、後群G5rは、物体側から順に、両凸レンズL58、両凸レンズL59、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL510から構成される。このように、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の正メニスカスレンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。また、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表1に、第1実施例に係る変倍光学系ZL1の諸元の値を掲げる。この表1において、全体諸元は、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態のそれぞれにおける焦点距離f、FナンバーFNO、画角2ω、像高Y、及び、全長TLをそれぞれ表している。さらに、レンズデータの第1欄mは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序面番号を、第2欄rは、各レンズ面の曲率半径を、第3欄dは、各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔面間隔を、第4欄νd及び第5欄ndは、d線λ=587.6nmに対するアッベ数及び屈折率を示している。また、全長TLは、無限遠合焦時のレンズ面の第1面から像面までの光軸上の距離を表している。また、レンズ群焦点距離は第1~第5レンズ群G1~G5の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径000はレンズ面の場合は平面を示し、絞りの場合は開口を示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~41~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=28427~28427~28427[レンズデータ]mrdνdnd14614930034918010021098095082614978234324311015410423110082614978255749902566978880826149782717000d781609024046618160093428850109451250703148749114067650238184666126031864013463422052817410014150000d1415117607006391516801693260291711007294254180518185040930588151823199880d192057222508261497822111078d212250097008261497822328437010244738460703148749251794115026712462003571902652739354706071563842824708250290001144開口絞り305294500238184666317954160427183481323449430333390713729319500034542248235345003505221517423694150103736745005221517423844847523394057240407188300409534Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群111197第2レンズ群82740第3レンズ群156183第4レンズ群2024145第5レンズ群2216036この第1実施例に係る変倍光学系ZL1は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表2に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表2[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d740032844299d1426271448353d19107516771769d212882507494Bf647264726472また、本変倍光学系ZL1において、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群G5vrをftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させれば良い以降の実施例においても同様である。以下の表3に、本第1実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL1の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。これらの説明は、以降の実施例においても同様である。表3焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端10201700810479中間焦点距離20001701150678望遠端29401701570924次の表4に、この第1実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表4において、βvrは防振レンズ群G5vrの横倍率を、βrは第5レンズ群G5の防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系後群G5rの横倍率を、f5rは第5レンズ群G5の防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系後群G5rの焦点距離を、d5rは防振レンズ群G5vrの最も像面側のレンズ面から防振レンズ群G5vrよりも像面側の光学系後群G5rの最も物体側のレンズ面までの光軸上の空気間隔を、f4は第4レンズ群G4の焦点距離を、f3は第3レンズ群G3の焦点距離をそれそれ表している。以上の符合の説明は以降の実施例においても同様である。表41|1-βvr×βr|=1702f5r/d5r=1753-f4/f3=390このように、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1は、上記条件式1~3を全て満足している。図2~図5に、本第1実施例に係る変倍光学系ZL1の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図2~図4において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表3に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図5は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、Aは半画角[°]を、H0は物体高を、dはd線λ=587.6nmを、gはg線λ=435.6nmを、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第1実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。[第2実施例]図6は、第2実施例に係る変倍光学系ZL2のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図6に示すように、第2実施例に係る変倍光学系ZL2は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両凸レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、両凸レンズL53と両凹レンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57から構成され、後群G5rは、物体側から順に、両凸レンズL58、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL59、及び、両凸レンズL510から構成される。このように、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の両凹レンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。また、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表5に、第2実施例に係る変倍光学系ZL2の諸元の値を掲げる。表5[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~41~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=28353~28353~28353[レンズデータ]mrdνdnd14815930034918010021109695082614978231194239015410817110082614978254719902566926880826149782717000d781643824046618160093459850109084250703148749114118650238184666126508464413469022052817410014150000d14151246470063915168016893002917113872942541805181852489305881518231910375d192056922508261497822111068d21224647700826149782231174210102463344308261497822557038093265409460703148749272235720035719026528560945029000949開口絞り30771750023818466631744316042718348132349550033471751372931950003419122413355835500522151742366245667372911240407188300386043010391032735041015814440141199Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群111121第2レンズ群82746第3レンズ群156276第4レンズ群2023901第5レンズ群2215365この第2実施例に係る変倍光学系ZL2は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表6に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表6[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d740032564265d1426471463353d19109817061777d212767486517Bf634563456345以下の表7に、本第2実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL2の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。表7焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端10201540810529中間焦点距離20001541150748望遠端29401541571020次の表8に、この第2実施例における各条件式対応値を示す。表81|1-βvr×βr|=1542f5r/d5r=2743-f4/f3=381このように、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2は、上記条件式1~3を全て満足している。図7~図10に、本第2実施例に係る変倍光学系ZL2の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図7~図9において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表7に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図10は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第2実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。[第3実施例]図11は、第3実施例に係る変倍光学系ZL3のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図11に示すように、第3実施例に係る変倍光学系ZL3は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、両凹レンズL53と両凸レンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57から構成され、後群G5rは、物体側から順に、両凸レンズL58、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL59、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL510から構成される。このように、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の両凸レンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。また、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表9に、第3実施例に係る変倍光学系ZL3の諸元の値を掲げる。表9[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~41~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=28593~28593~28593[レンズデータ]mrdνdnd1485553003491801002111079508261497823211273015410423110082614978255741102567102880826149782717000d781284524046618160093391850109026250703148749113976650238184666123972074413449022052817410014150000d14151337870063915168016794502917119102942541805181854699305881518231910644d192054752508261497822110124d212247997008261497822330018010244671460703148749251559718926322592003571902652751855507031487492812074250290001171306563500238184666315315160427183481322829500331015913729319500034727284103564145005371579573657855213728532404071883003849511093960853505881518234017235Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群111135第2レンズ群82696第3レンズ群156189第4レンズ群2024382第5レンズ群2215391この第3実施例に係る変倍光学系ZL3は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表10に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表10[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d740332414228d1725941437355d19108716471774d212727486454Bf639763976397以下の表11に、本第3実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL3の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。表11焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端1020200810408中間焦点距離2000201150576望遠端2940201570786次の表12に、この第3実施例における各条件式対応値を示す。表121|1-βvr×βr|=2002f5r/d5r=1963-f4/f3=394このように、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3は、上記条件式1~3を全て満足している。図12~図15に、本第3実施例に係る変倍光学系ZL3の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図12~図14において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表11に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図15は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第3実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。[第4実施例]図16は、第4実施例に係る変倍光学系ZL4のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図16に示すように、第4実施例に係る変倍光学系ZL4は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸レンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両凸レンズL51、両凸レンズL52と両凹レンズL53と両凸レンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57から構成され、後群G5rは、物体側から順に、両凸レンズL58、両凸レンズL59、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL510から構成される。このように、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の両凸レンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。また、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表13に、第4実施例に係る変倍光学系ZL4の諸元の値を掲げる。表13[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~41~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=28601~28601~28601[レンズデータ]mrdνdnd148942300349180100211351950826149782315000001549989110082614978259137502567250880826149782717000d781141024046618160093322850109807250703148749113843650238184666122726368213433722052817410014150000d14151461770063915168016743102917113292942541805181855239305881518231910491d192056092508261497822111956d212269275508261497822311292002024420265082614978225199983783571902652651546207031487492713042250280001056開口絞り2945725002381846663056961604271834813127717063220537137293195000335760422341995035045515481435688501036344345052215174237384192543843252404071883003910430Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群111286第2レンズ群82662第3レンズ群155978第4レンズ群2021509第5レンズ群2214665この第4実施例に係る変倍光学系ZL4は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表14に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表14[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d740032704292d1425481455431d19102116171705d212904531445Bf661661661以下の表15に、本第4実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL4の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。表15焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端10202300810354中間焦点距離20002301150501望遠端29402301570686次の表16に、この第4実施例における各条件式対応値を示す。表161|1-βvr×βr|=2302f5r/d5r=1433-f4/f3=360このように、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4は、上記条件式1~3を全て満足している。図17~図20に、本第4実施例に係る変倍光学系ZL4の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図17~図19において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表15に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図20は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第4実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。[第5実施例]図21は、第5実施例に係る変倍光学系ZL5のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図21に示すように、第5実施例に係る変倍光学系ZL5は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と両凸レンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に、前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両凸レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL53と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL57から構成され、後群G5rは、物体側から順に、両凸レンズL58、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL59、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL510から構成される。このように、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の正メニスカスレンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は第5レンズ群G5との間隔が減少するように移動する。また、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表17に、第5実施例に係る変倍光学系ZL5の諸元の値を掲げる。表17[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~41~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=28137~28137~28137[レンズデータ]mrdνdnd11629830025518051829537100082614978232631201541016080082614978255420602568267850826149782730000d781600024040718830093509700101124325070314874911391360023818466612118647050013498222052817410014250000d141517393500703148749166055029177008294276175520184769950703148749197824d192066802504981617722130148d212260507007031487492354061010244131500703148749251444017726161771733131903662742645008261497822833199250290001204307513500276175520315663153528174100325302400331751913735719026534440146735499045058815182336225450203756624004101581443816559616393359241407188300406670Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群112396第2レンズ群83104第3レンズ群156110第4レンズ群2013948第5レンズ群2211225この第5実施例に係る変倍光学系ZL5は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表18に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表18[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d740034184540d1426121445360d1958513681891d213375741181Bf674267426742以下の表19に、本第5実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL5の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。表19焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端10201610810506中間焦点距離20001611150716望遠端29401611570976次の表20に、この第5実施例における各条件式対応値を示す。表201|1-βvr×βr|=1612f5r/d5r=2363-f4/f3=228このように、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5は、上記条件式1~3を全て満足している。図22~図25に、本第5実施例に係る変倍光学系ZL5の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図22~図24において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表19に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図25は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第5実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。[第6実施例]図26は、第6実施例に係る変倍光学系ZL6のレンズ構成及びズーム軌跡を示したものである。この図26に示すように、第6実施例に係る変倍光学系ZL6は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、負の屈折力を有する第6レンズ群G6と、を有する。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズ、両凸レンズL13、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14から構成される。また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21、両凹レンズL22と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24から構成される。また、第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL31、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸レンズL33との接合レンズから構成される。また、第4レンズ群G4は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41から構成される。また、第5レンズ群G5は、物体側から順に前群G5f、及び、後群G5rから構成され、前群G5fは、物体側から順に、両凸レンズL51、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52、両凸レンズL53と両凹レンズL54との接合レンズ、両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57から構成され、後群G5rは、両凸レンズL58、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL59、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL510から構成される。また、第6レンズ群G6は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL61から構成される。このように、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6は、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第5レンズ群G5の各々に、少なくとも1つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りSは第5レンズ群G5の両凹レンズL54と両凸レンズL55との間に配置されている。斯かる構成の本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズG2は像面側へ移動し、第3レンズ群G3は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第6レンズ群G6は第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔が増大するように移動する。また、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第3レンズ群G3が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。なお、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6では、第5レンズ群G5の前群G5fにおける両凸レンズL55と両凹レンズL56との接合レンズ、及び、両凹レンズL57を防振レンズ群G5vrとし、この防振レンズ群G5vrを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。以下の表21に、第6実施例に係る変倍光学系ZL6の諸元の値を掲げる。表21[全体諸元]広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=1020~2000~2940FNO=41~40~412ω=240~122~83Y=216~216~216TL=27641~27641~27641[レンズデータ]mrdνdnd1149403003491801002740495082614978236293501548468700826149782518536025681908808261497827125579d782895124046618160093425850101593725070314874911375265023818466612226246441348992205281741001469681d1415124687006391516801686470291799722942541805181848429305881518231911182d192060312508261497822113601d212246627008261497822310935401024630943082614978225588090932653744607031487492721959200357190265285627450290009493076185002381846663172951604271834813235335003349650137293195000341967841335561250052215174236626066737293224040718830038598201039910335041015814440150000d404170002007031487494210976Bf[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群110897第2レンズ群82713第3レンズ群156124第4レンズ群2022011第5レンズ群2213664第6レンズ群4140303この第6実施例に係る変倍光学系ZL6は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の軸上空気間隔d7、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d14、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との軸上空気間隔d19、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との軸上空気間隔d21、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との軸上空気間隔d40、及び、バックフォーカスBfが変化する。次の表22に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。表22[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f102002000029402d719230484056d1426031420310d19105016581729d212881600631d404468461246Bf557511469以下の表23に、本第6実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ZL6の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ[°]及びレンズ群移動量[mm]を示す。表23焦点距離防振係数回転ぶれレンズ群移動量広角端10201490810550中間焦点距離20001491150772望遠端29401491570937次の表24に、この第6実施例における各条件式対応値を示す。表241|1-βvr×βr|=1492f5r/d5r=2563-f4/f3=359このように、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6は、上記条件式1~3を全て満足している。図27~図30に、本第6実施例に係る変倍光学系ZL6の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図27~図29において、aは無限遠合焦状態の諸収差を示し、bは上述の表23に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図30は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第6実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。