"電力回路におけるアーク故障を検出する方法であり、a.前記電力回路内を流れる電流Iに関連した第1の信号を判別するステップと、b.前記第1の信号を分析し、前記信号が、前記電力回路内での電気アーク7、8の存在を示すかどうかを判別するステップと、c.前記第1の信号が、前記電力回路内での電気アーク7、8の存在を示す場合、電気アークを抑制するための手段を作動するステップと、d.前記電力回路内を流れる電流Iに関連した第2の信号を判別し、分析するステップと、e.前記第2の信号が、電気アーク7、8の存在を示さない場合、前記電力回路内でのアーク故障の発生を報知するステップとを備える方法。前記第1および/または第2の信号を分析する前記ステップは、AC成分が前記信号に含まれるかどうかを判別するステップを備え、前記信号内にAC成分が存在することは、電気アーク7、8の存在を示すとみなされる請求項1に記載の方法。電気アークを抑制するための前記手段を作動するステップは、交流電流Iが前記電力回路内で流れることを妨害しない請求項1または2に記載の方法。前記電気アーク7、8を抑制するための手段を作動する前記ステップは、短絡スイッチ17および/または回路遮断器18の動作を備える請求項1から3のいずれかに記載の方法。電気アークを抑制するための前記手段は、アーク故障の発生を報知した後、作動し続ける請求項1から4のいずれかに記載の方法。前記第2の信号が、電気アークの存在を依然として示す場合において、前記信号を分析する前記処理は、前記実際の信号が、電気アーク7、8の存在を示すとはもはやみなさないよう最適化される請求項1から5のいずれかに記載の方法。電気アークを抑制するための前記手段を作動してから停止するまでの間のタイムスパンΔtは、アーク故障の典型的な再点火時間よりも短い請求項1から6のいずれかに記載の方法。前記第2の信号が、電気アーク7、8の存在を示さない場合、以下の追加ステップ、つまり、f.電気アークを抑制するための前記手段を停止するステップと、g.前記電力回路内を流れる電流Iに関連した第3の信号を判別し、分析するステップと、h.前記第3の信号が電気アーク7、8の存在を示す場合、前記電力回路内でのアーク故障の発生を報知するステップとを有する請求項7に記載の方法。アークインジケータと、電気アークを抑制するための手段とを有する制御ユニット11を備え、請求項1から8のいずれかによる方法を実行するよう設計されたアーク故障検出システム10。電気アークを抑制するための前記手段は、短絡スイッチ17および/または回路遮断器18を備える請求項9に記載のアーク故障検出システム。キャパシタ19が、前記回路遮断器18のスイッチング経路に並列に提供される請求項8に記載のアーク故障検出システム。インバータ5のインバータブリッジが、前記短絡スイッチ17および/または前記回路遮断器18として使用される請求項10または11に記載のアーク故障検出システム。ピックアップコイルが、前記制御ユニット11の前記アークインジケータに接続された電流センサ16として使用される請求項9から12のいずれかに記載のアーク故障検出システム。請求項9から13のいずれかによるアーク故障検出システム10を備える電力システム、特に、光起電発電システム。前記アーク故障検出システム10が、前記電力システムのインバータ5に完全に、または部分的に統合される請求項14に記載の電力システム。電気アークは、通常、RF無線周波数周波数範囲で広帯域AC交流電流信号を放出する。電力回路において一致する無線周波数信号を検出することに基づくアーク故障の検出システムは、十分に確立され、例えば、国際公開第95/25374号明細書から知られている。RF周波数範囲における電流波形を介するアーク故障の検出と関連した問題は、誤解釈され、アーク故障に誤って対応づけられた妨害RF信号が電力回路内にあるかもしれず、最終的に厄介な警告状況を引き起こすことである。妨害信号の発生源となり得るのは、例えば、RF無線送信器、電磁遮蔽や電磁妨害抑制が不十分な電気電子機器によって走る電車や路面電車、もしくは隣接する電力システムにおけるアークである。以下において、それぞれの電力システムにおけるアーク故障以外の、起こり得るすべてのRF源は、以下、妨害源と呼ぶ。検出の信頼性を高めるために、米国特許第7,633,727B2号明細書は、異なる周波数で動作する2つの狭帯域バンドパスフィルタを備えるアーク故障検出システムを開示する。2つのバンドパスフィルタの両方の周波帯で無線周波数信号が観測された場合のみ、アーク故障が存在すると判別する。しかしながら、電気アークの典型的な周波数スペクトルと同様に広い周波数スペクトルを妨害信号が示す場合、この妨害信号は、アーク故障から生じる信号と区別することができない。したがって、電力回路においてアーク故障を検出するための堅実で信頼できる方法およびシステムを作り出すことが望ましい。さらに、対応する検出システムを有する光起電力システムについて記述することが望ましい。本発明の第1の態様によれば、電力回路におけるアーク故障を検出する方法は、以下のステップを備える。すなわち、電力回路内を流れる電流に関連した第1の信号を判別する。第1の信号は、電力回路内に電気アークが存在することを信号が示すかどうかを判別するために分析される。第1の信号が、電力回路内に電気アークが存在することを示す場合、電気アークを抑制する手段が作動する。次いで、電力回路内を流れる電流に関連した第2の信号が、判別され、分析される。電力回路内におけるアーク故障の発生は、第2の信号が電気アークの存在を示さない場合に報知される。アークを抑制するための手段を作動するかどうかを試験するこの方法は、アーク故障の存在を示す信号をもたらす。この試験の結果がポジティブである場合のみ、観測された信号は非常に高い確率で電気アークから起因し、アーク故障が報知される。妨害源から起因する信号が、アークを抑制するための手段に影響しないと仮定すると、試験の結果がネガティブであることは、アーク以外の妨害源が観測された信号の源であることを示す。したがって、本方法は、アークと妨害源とを区別する可能性をもたらす。アーク故障はより確実に検出され、それに応じて、厄介な警告状況を防ぐことができる。本方法の好適な実施形態において、第1および/または第2の信号を分析するステップは、AC成分が信号内にあるかどうかを判別することを備え、信号内にAC成分が存在することは、電気アークの存在を示すと考えられる。このように、電力回路におけるAC信号の観測に基づくアーク検出の技術は、本発明の方法内で利用することができる。電気アークを抑制するための手段を作動することが、電力回路内を交流電流が流れることを妨害しないことがさらに好ましい。これは、アークと妨害源との間の弁別を可能にする。本方法のさらなる好適な実施形態において、電気アークを抑制するための手段を作動するステップは、短絡スイッチおよび/または回路遮断器の動作を備える。短絡スイッチおよび回路遮断器は、アークを抑制するための堅実で安価な手段である。本方法のさらなる好適な実施形態において、電気アークを抑制するための手段は、アーク故障の発生を報知した後、作動し続ける。このように、例えばNEC690.11によるセキュリティ対策が満たされる。本方法のさらなる好適な実施形態において、第2の信号が電気アークの存在を依然として示す場合、信号を分析する処理は、実際の信号が電気アークの存在を示すともはやみなさないよう最適化される。第2の信号が電気アークの存在をそれでもなお示す場合、妨害源は、観測された信号の源である可能性が非常に高い。次いで、この認識は、例えば、信号がこれ以上観測されないように、すなわち、妨害信号が抑制され、アーク故障の徴候としてみなされないように処理のパラメータを変えることによって、信号を分析する処理を最適化するために使用することができる。本方法のさらなる好適な実施形態において、電気アークを抑制するための手段を作動してから停止するまでの間のタイムスパンは、アーク故障の典型的な再点火時間よりも短い。このように、アークのさらなる特性挙動、つまり、短期間だけ抑制される場合に自己点火するということは、アークと妨害源との間のさらなる弁別のために使用される。この点において、第2の信号が電気アークの存在を示さない場合、以下の追加ステップを行うことがさらに好ましい。すなわち、電気アークを抑制するための手段が停止され、電力回路内を流れる電流に関連した第3の信号が判別され、分析される。次いで、第3の信号が電気アークの存在を示す場合、電力回路内のアーク故障の発生が報知される。本発明の第2の態様によれば、アーク故障検出システムは、アークインジケータおよび電気アークを抑制するための手段を有する制御ユニットを備える。アーク故障検出システムは、第1の態様による方法を実行するよう設計される。第1の態様と関連して記載した同じ利点が挙げられる。アーク故障検出システムの好適な実施形態において、電気アークを抑制するための手段は、短絡スイッチおよび/または回路遮断器を備える。短絡スイッチおよび回路遮断器は、アークを抑制するための堅実で安価な手段である。さらに好ましくは、キャパシタは、回路遮断器のスイッチング経路に並列に提供される。このように、AC電流信号は、作動中すなわち、オープンの回路遮断器を通過することができ、それに応じて観測することができる。アーク故障検出システムのさらなる好適な実施形態において、インバータのインバータブリッジは、短絡スイッチおよび/または回路遮断器として使用される。このように、短絡スイッチおよび/または回路遮断器は、電気機械スイッチ等の追加の、他の要素を使用することなく、実現することができる。また、何らかの方法、つまり、スイッチ、通常は半導体スイッチを備える1つ以上のインバータブリッジを呈する、インバータの構成要素を利用する。アーク故障検出システムのさらなる好適な実施形態において、制御ユニットのアークインジケータに接続された電流センサとして、ピックアップコイルが使用される。これは、電力回路からのAC信号を導出するための経済的な方法を提供する。本発明の第3の態様によれば、電力システム、特に、光起電発電システムは、本発明の第2の態様によるアーク故障検出システムを備える。第1および第2の態様と関連して記載した同じ利点が挙げられる。電力システムの好適な実施形態において、アーク故障検出システムは、電力システムのインバータに、完全に、または部分的に統合される。このように、小型システムを設計することができる。さらに、インバータ内に呈される制御システムおよび/または半導体電力スイッチは、電力システム内で重複したいかなる構成要素を有することなく、アーク故障検出システム内で使用することができる。本発明はここでより詳細に記載され、図面と共に以下の詳細な記述を参照して完全に理解されるであろう。図1は、模式的な配線図で光起電力システム1を示し、光起電力システム1は、以下、PVシステム1と略す。PVシステム1は、DC電力線3、4を経由して、インバータ5、例えば、DC/AC直流/交流電流変換器に接続された光電発電機2PV発電機2を備える。インバータ5は、そのAC側で、電力グリッド6に接続される。電力グリッド6は、私的な、または公的な電力グリッドとすることができる。例えば、電力グリッド6は3相システムであり、インバータ5はあらゆる3相システムに供給するよう設計される。しかしながら、本発明は、任意の数の位相、例えば、1または2位相で動作する電力グリッドおよび/またはインバータを有して実現することができる。また例えば、PV発電機2は、単一の光起電力セルの回路記号によって記号化される。示したPVシステム1の実現において、PV発電機2は、例えば、それ自体が複数の光起電力セルを備える単一の光起電力モジュールPVモジュールとすることができる。他の実施形態において、PV発電機2は、例えば、直列に接続された、いわゆる数珠つなぎを形成する、複数のPVモジュールを備えることができる。さらに、PVモジュールの並列接続、または直列/並列接続の組合せも可能である。PV発電機2、電力線3、4、およびインバータ5の入力状態によって形成された電力回路において発生し得る異なる2種類のアーク故障を図1に示す。第1の種類は、電力回路の電源としてのPVモジュール発電機2に並列で燃焼する並列アーク7である。第2の種類は、PV発電機2と電気的に直列で、電力線3、4の一方内の断線に位置する直列アーク8である。異なる2種類のアーク7、8は、図1において記号化される。例えば、直列アーク8は、電力線3内に位置する。また例えば、並列アーク7は、PVモジュール発電機2に並列して位置する。一般に、並列アークは、異なる電位を有する2つの点の間に起こり得る。したがって、並列アークもまた、PV発電機2の一部に並列に起こる可能性があり、例えば、単一のPVモジュールに並列に位置する可能性がある。さらに、特別なケースの並列アークとして、例えば、接地された金属パイプ内に電力線3、4が布設された状況において、電気アークもまた接地電位に対して起こり得る。接地電位に対するアークは、以下、接地アークと呼ぶ。例えば、一方の電力線4、3が意図的に、または意図せず接地された場合、接地アークは、電力線3、4のもう一方と接地電位の間で起こる可能性がある。図1のPVシステム1は、アーク故障検出システム10をさらに備える。システム10は、信号入力12、制御出力13、14、および信号出力15を有する制御ユニット11を備える。制御ユニット11は、電流センサ16に、信号入力12を介して接続される。例えば、電流センサ16は、電力線3に対応づけられたピックアップコイルとして実現される。例えば、ピックアップコイルは、ロゴスキーコイルとして設計され得る。また、変圧器は、電流センサとして使用することができる。代替実施形態において、他の既知の種類の電流センサを使用することができる。特に適切なものは、例えば、オーミック抵抗の低いホールセンサ、または分流器である。制御ユニット11内で、信号入力12はアークインジケータに接続され、アークインジケータは、例えば、バンドパスフィルタおよびエンベロープデコーダにより、測定された電流信号を分析し、測定された電流信号が、電力回路内のAC成分の存在に基づいて、電気アークの存在を示すかどうかを判別する。なお、電流センサを使用して、測定された電流信号を分析する代わりに、電気回路内の電圧、例えば、インバータ5の入力での電圧は、電気アークが示されたかどうかを分析するために直接測定することができる。しかしながら、以下に記載するように、電流を分析することは、並列アークと直列アークとを区別する可能性をもたらす。各制御出力13、14は、回路内で発生したアーク故障を遮断するための手段に接続される。第1の制御出力13は、PV発電機2を短絡するのに適した短絡スイッチ17の制御入力に接続される。第2の制御出力14は、電力線3内に設置され、電力線3内を流れる電流を遮断するのに適した回路遮断器18に接続される。短絡スイッチ17および回路遮断器18は、例えば、電力スイッチを電磁的に動作させることができ、あるいは、半導体デバイスパワートランジスタ、半導体リレーに基づき得る。有利な一実施形態において、電気アークを検出するためのシステム10または本システム10の一部は、インバータ5に統合することができる。これは、制御ユニット11に、ならびにアークを遮断するための手段にも当てはまる。後者の場合に関して、例えば、回路遮断器として、もしくはまた短絡スイッチとしてインバータ5のインバータブリッジもしくはブースターブリッジの半導体電力スイッチを使用することが可能である。短絡電流スイッチ17の動作は、PV発電機2の短絡をもたらし、あらゆる並列アーク7が消える程度まで電力線3と電力線4との間の電圧を下げる。並列アークの特別なケースとしての接地アークも消えるということに留意されたい。回路遮断器18の動作、すなわち、その接点の開放は、PV発電機2からインバータ5へ流れる電流を遮断し、したがって、あらゆる直列アーク8が消える。当然、回路遮断器18が動作したときに接点が閉じるように逆に動作する回路遮断器18は、逆の制御信号が使用される場合に使用することもできる。キャパシタ19は、回路遮断器18の接点または、より一般的には、スイッチング経路に並列に接続される。これは、回路遮断器18が動作したとしても、交流電流が、電力回路内を依然として流れることを可能にする。結果として、回路遮断器18が動作した場合、直列アーク8に起因しないAC信号が、依然として観測され得、有利には、妨害源とアークのどちらがAC信号の出所であったかを判別するために利用することができる図2と関連して下記を参照。インバータ5の入力段がより高い周波数のための高インピーダンスを有する場合、同じ理由から、図1に点線で示してあるキャパシタ20は、インバータ5の入力に並列に接続され得る。多くの場合、適切なキャパシタは、例えば、EMC電磁適合性フィルタの一部として、インバータの入力段にすでに存在する。システム10およびその構成要素の機能性は、以下に詳細に記載されるであろう。図2は、電力回路内の電気アークを検出するための方法のフローチャートを示す。本方法は、例えば、図1に示す保護システム10によって実行することができる。いかなる制限もなく、したがって、例えば、図1を参照して記載される。第1のステップS201において、電力回路、例えば、図1に示す光起電力システム1は、通常の作業条件において動作する。それに応じて、制御ユニット11は、その制御出力13、14を介して、短絡スイッチ17を開け、回路遮断器18を閉じるように制御する。第2のステップS202において、電力回路内を流れる電流の第1の信号が測定され、分析される。第1の信号は、電力回路内を流れる電流のAC成分に関連した信号である。上記のように、電気アークは、通常、電力回路の電流源によってもたらされる電流に重ね合わさった高周波数信号を放出する。図1に示す実施形態において、電源は、電力線3および4を通って流れるDC電流をもたらすPV発電機2である。電流のAC成分は、電流センサ16によって捕らえられ、制御ユニット11に送られる。次いで、第1の信号のパラメータが、電力回路内に電気アークが存在することを示すかどうかを分析する。これは、例えば、1つ以上のバンドパスフィルタを使用し、燃焼アークに対する周波数成分特性が観測されたかどうかを分析することにより実行することができる。電気アークが存在するかどうかを示すあらゆる分析方法を、ここでは使用することができることに留意されたい。以下のステップS203において、本方法は、アークが示されない場合、ステップS202に戻る。ステップS202における信号の分析が電気アークを示す場合、本方法は、次にステップS204に続く。信号出力15が、この状態で電力回路における電気アークの存在を知らせるレベルにないことを強調しておく。むしろ、以下のステップは、観測されたAC信号が、実際にアーク直列/並列もしくは妨害源に起因するかどうかを判別するために実行される。ステップS204において、制御ユニット11は制御信号を制御出力14の配線に発行し、回路遮断器18を動作する。それに応じて、回路遮断器18が開き、電流回路内を流れるDC電流が遮断される。回路遮断器18に並列に接続されたキャパシタ19のため、回路遮断器18の動作は、電力回路内のより高い周波数のAC電流に影響を及ぼさない。次のステップS205において、電流センサによって判別された信号が、再び測定され、分析される。回路遮断器18を開けたことにより、すなわち、電力回路内を流れるDC電流を遮断したことにより、ステップS202において観測された第1の信号の出所であったであろう直列アーク8が、現在、消失したとみなすべきである。それに応じて、ステップS205における第2の信号が、これ以上のアークの存在を示さない場合、これは、ステップS202において観測された第1の信号が、実際に、直列電気アーク8の存在に起因したことの証拠とみなすことができる。ステップS206において、次いで、本方法はステップS213に分岐し、そこでは、信号出力15を能動レベルに設定することによって、制御ユニット11が電気アークの発生を報知する。一実施形態において、本方法は、この時点で終了するであろう。そのような場合において、信号出力15は、電力回路における電気アークの発生を検出したことを通知する視覚および/または聴覚アラームインジケータに接続され得る。回路遮断器18は、開放状態に維持され、検出されたアークが再び点火することを防ぐ。この場合、システムを自動的に再起動しないよう、NEC690.11規定の要件が満たされる。自動再起動が禁止されない場合に特に適した代替実施形態において、検出システム10は、ステップS201による通常動作を再開するよう、まず設定される。次いで、ステップS201に続くステップが、再び、少なくとも1度は繰り返される。ステップS202が、電気アークの存在を繰り返し示し、一方ステップS205がアークを示さない場合のみ、本方法は、最終的に、ステップS213に分岐する。検出システム10の動作を追跡するために、ログシステムを制御ユニット11において実現することができる。ログシステムは、電気アークの存在を示すあらゆる事象、および/または短絡電流スイッチ17ならびに/もしくは回路遮断器18のあらゆる動作を記録する。さらなる例示目的のため、図3は、電流対時間の図の形式で、上記のような状況ステップS201からS206およびS213を示す。図の横座標は、任意のユニットにおける進行時間tを示す。図の縦座標は、電力回路内を流れる電流Iを示す。説得力のある記述のために、電流Iは、そのDC成分で示される。したがって、示した電流Iは、図1の制御ユニット11によって分析された信号と異なる。図1の実施形態において、ピックアップコイルが電流センサ16として使用され、すなわち、電流センサ16はAC結合され、DC成分を制御ユニット11に送信しない。時間t<t1での図の第1の区分Aにおいて、PVシステム1は、図2の方法の対応するステップS201からS203と同様の、通常の動作条件で動作するが、ステップS202は、アークの存在を全く示さない。電流Iは、通常の動作電流値I0を示すDC電流である。時間t1で始まる区分Bにおいて、電流Iは、電流Iを通常の動作電流I0あたりで変動させるAC成分を示す。図3の区分Bにおける信号の測定および解析は、本方法を図2のステップS204に分岐させ、そこでは、回路遮断器18が開かれる。図2のステップS205およびS206と関連して記載したように、信号は、回路遮断器18が開かれた後、すなわち、おそらく区分Bにおいて観測された信号の原因となったであろうアークを消すための手段が作動した後、再び測定され、分析される。時間t>t2の区分Cで実行した測定は、いかなるAC成分も有さない、0に等しい電流を示す。したがって、非常に高い確率で、区分Bで観測された信号は、実際に、電気アーク起因であった。結果として、回路遮断器18は開かれたままであり、アーク故障が報知されている。メンテナンスを容易にするために、有利には、検出されたアーク故障が直列アーク故障であることを示すことも可能である。図2のフローチャートの記述は、ステップS206が依然として電気アークの存在を示す場合に、さらに続く。ステップS204で回路遮断器18を開いた場合、電力回路内にあるあらゆる直列アークが消えたであろう。ステップS206でアークが依然として示されるということは、ステップS202およびS205で観測された信号が、妨害源または並列アーク7に起因したことを示す。その場合、本方法はステップS207に続き、そこでは、回路遮断器18が再び閉じられ、短絡スイッチ17が、起こり得る並列アークを消すための手段として動作しており、すなわち、観測されたAC信号の、2つの起こり得る出所を区別することを可能にするために閉じられる。続くステップS208において、信号が再び測定され、分析される。続くステップS209において、分析された信号が電気アークの存在を示さない場合、これは、ステップS202およびS205で観測された信号が、並列アーク起因であることの証拠とみなすことができる。それに応じて、本方法は、再び、ステップS213に分岐し、アーク故障が報知される。メンテナンスを容易にするために、有利には、検出されたアーク故障が並列アーク故障であることを示すことも可能である。ここまでステップS201からS209およびS213で記載したような状況を、図4に示す電流対時間の図の形式で再び図示する。図および示した量の一般的な説明として、図3の説明を参照する。さらに、図4の電流曲線の軌跡は、区分AおよびBでは図3と同じである。次いで、信号は、AC成分が依然として観測されるという点で、回路遮断器18が開いたステップS204後の区分Cで異なる。時間t=t3では、回路遮断器18が再び閉じられ、短絡スイッチ17も閉じられステップS207、電流Iが、区分Dで短絡した場合、その最大値Imaxまで増加させられる。区分Dにおいて、いかなるAC電流成分は観測されず、高い確率で、区分BおよびCで観測された信号は、並列電気アーク起因であったことを示す。それに応じて、短絡スイッチ17は閉じたままにされ、アーク故障が報知されているステップS213。ここで、図2のフローチャートの記述は、ステップS208で測定され、分析された信号が、電気アークの存在をまさに指示する場合に続く。その場合、本方法は、ステップS209からステップS210に続く。本方法のこの段階では、高い確率で、電気アークが、ステップS202、S205、S208で観測された信号の出所であることを除外することができる。逆に、観測された信号が、妨害源起因である可能性が高い。この知見を利用すると、信号を分析する処理が、ステップS210において最適化される。ステップS210およびS211はオプションであり、本出願による方法に必ずしも必要なわけではないことに留意されたい。上記のように、電気アークは、広い周波数スペクトルを有するAC信号を放出することを特徴とする。例えば、信号を分析する処理が、例えば、単一のバンドパスフィルタを使用することによって、単一周波数でのAC成分の観測に基づく場合、バンドパスフィルタの周波数は、分析を最適化するために適合することが可能である。バンドパスフィルタの周波数は、周波数が電気アークの周波数範囲特性内にあったとしても、信号がフィルタを通った後どんな性質のAC成分も示さない周波数を発見するために変更される。これらの基準を満たすバンドパスフィルタを見つけることができたなら、事前に観測した信号が妨害源のためであったことが確認される。ここで、検出器回路での妨害源の影響が除去されたので、システムの通常動作を再開することができる。フローチャートにおいて、これは、本方法のステップS211からの分岐により示され、最適化手順の成功が検証され、ステップS201に戻る。本状況は、電流対時間の図で図5において再び図示される。t<t3の間、図は、図4に示す図に対応する。図4の図とは対照的に、アークの存在は、区分Dにおいて依然として報知され、結果として、分析は区分Eにおいて最適化される。区分Eにおける平均電流値から明らかなように、最適化手順は通常の作業電流I0で実行され、短絡スイッチ17が開かれ、回路遮断器18が閉じられていることを意味する。しかしながら、代替実施形態において、最適化処理は、短絡スイッチ17および回路遮断器18が変更されないままの、すなわち、回路遮断器18および短絡スイッチ17が依然として閉じられたままの区分D内で実行されてもよい。区分Eにおいて、信号を分析するために使用されるバンドパスフィルタの周波数は、周波数に調整され、例えば、周波数内で増加および/または減少する。図示した場合において、最適化手順は成功し、AC成分の振幅は減少する。妨害信号の周波数スペクトルは、バンドパスフィルタを通る関連信号において、完全に遮断される。それに応じて、図2のステップS211に対応する時間t5では、最適化手順が良好に完了したとみなされ、ステップS201による通常の動作が、図5の区分Fにおいて再開される。再び図2に戻り、ステップS210の最適化処理が成功しなかったことをステップS211が示した場合、本方法は、ステップS212で終了する。ステップS212では、アーク故障が発生した可能性が報知されている。この状態では、アーク故障を明確に識別することも、アーク故障検出システムを動作の非撹乱モードに調整することも不可能である。図6は、アーク故障を検出するための方法の代替実施形態のフローチャートを示す。本方法はまた、例えば、図1に示すような光起電力システムによって実行することもできる。ステップS601からS606は、図2のフローチャートのステップS201からS206と同一である。これらのステップを説明するために、図2に示す実施形態の各部分の説明を参照する。ステップS602で測定され、分析された信号、ならびにステップS605で測定され、分析された信号が電気アークの存在を示す場合において、図6に示す方法は、ステップS606から次のステップS612に分岐し、並列アークが存在するかどうかを試験する。一致するステップは、ここでは詳細に示さない。例えば、図2に示す実施形態のステップS207からS212は、この点において適合することが理解されよう。図6に示す方法は、ステップS602で測定され、分析された信号が電気アークを示し、一方、ステップS605で測定され、分析された信号が示さない場合、図2に示す方法と異なる。次いで、本方法はステップS607に分岐し、そこでは、回路遮断器18が再び閉じられる。これまで記載された本方法の全ステップに対し、ステップの経時的順序が主な関心事であり、個々のステップの存続期間または連続するステップ間の遅延時間を考慮することなく説明してきた。図6に記載した方法の実施形態において、ステップS604において回路遮断器18を開いてから、ステップS607において再び回路遮断器18を閉じるまでの間の時間遅れは、アークが依然として存在していることにより発生するプラズマのために、アークが再び点火するのに十分短いことが重要である。続くステップS608では、信号はもう一度測定され、分析される。ここで再び信号が電気アークの存在を示す場合、アークがAC信号を引き起こしたという仮定が支持される。それに対応して、本方法は、ステップS609からステップS610に分岐し、そこでは、回路遮断器18が再び開かれ、アーク故障、より詳しくは、直列アーク故障が報知される。ステップS608で測定された信号がアークの存在を示さない場合、高い確率で、ステップS602で観測された信号が、アークではなく妨害源のためであったと仮定することができる。ステップS605で観測されなかったということは、非常に短期間のみの間、妨害信号を放出した妨害源に対応づけることができる。したがって、本方法は、ステップS1に戻り、本システムは通常動作を再開する。示した方法の代替実施形態において、ステップS604からS609までのシーケンスは、アークと、より一層高い重要性を有する外部の妨害源とを区別することを可能にするために、繰り返し通ることができる。周期的に放出する妨害源の干渉に対する方法の重要性を向上するために、遅延時間を各繰返しの間に導入することができる。さらに、遅延時間は、シーケンスの各繰返しにおいて、例えばランダムに変化させることが可能である。短時間だけアークを消去するための手段を適用することについての同じ基本的考えは、同様に、並列アークの場合に対し、図2のステップS207からS209に適用することができる。図7は、電流対時間の図の形式で再び図6に示す方法を図示する。図6のステップS601からS606に対応する図の区分A、B、およびCは、図3の各区分と同一である。図3に示す実施形態とは対照的に、時間t2で始まり時間t3で終わる区分Cは、とても短く保たれ、セクションCの存続期間Δt=t3-t2は、アークの再点火期間よりも短い。図6のステップS607およびS608に対応する次の区分B’では、電気アークを示すAC成分が再び観測される。結果として、アーク故障は、高い重要性を持って検出されたと仮定される。最終区分C’では、次いで、図6のステップS610とステップS611により、回路遮断器18が再び開かれ、アーク故障が報知される。なお、上記のすべての実施形態において、短絡スイッチ17の動作は、回路遮断器18の動作の前に実行することができる。言い換えれば、並列アークが存在し得るかどうかを判別するためのシーケンスは、直列アークが存在し得るかどうかを判別するためのシーケンスの後ではなく前に実行することができる。アークと妨害源とを区別するために、短絡スイッチ17と回路遮断器18とを同時に動作させることも可能である。後者の場合において、並列アークと直列アークとの間の弁別は不可能である。さらに、PVシステムは、直列アークならびに並列アークを消去することを可能にする、電気アークを消去するための唯一の手段を有して設計することが可能である。PVシステムにおいて、これは、例えば、PV発電機を構成する光起電力モジュールに近接して取り付けられている、特に、光起電力モジュールそれ自体に取り付けられた接続箱内に取り付けられている回路遮断器もしくは短絡スイッチを有して実現することができる。この場合、やはり、並列アークと直列アークとを区別することはできない。電力システムのさらなる代替実施形態において、並列アークを消去するための手段、もしくは直列アークを消去するための手段が提供される。これは、2種類のアークのうちただ1つが、電力システムの構造により発生する可能性がある場合に適している。なお、上記説明および図面は例示的なものであり、限定するものではなく、開示されている実施形態に本発明が限定されない。開示されている実施形態に対する他の変更例は、図面、本開示、および添付の請求項の熟慮により、当業者によって理解され、実行されることが可能である。"