管部材を挿入接続するための継手本体と、前記管部材と前記継手本体との間に介在されるシール手段及び締付け手段と、前記継手本体における前記管部材が挿入される側の一端部に螺着される押輪と、を備え、前記継手本体には、前記シール手段に作用させるための第1テーパ面が設けられ、前記押輪には、前記締付け手段に作用させるための第2テーパ面が設けられた管継手であって、前記管部材は、流路を規定する管本体と、前記管本体の外周面を被覆する被覆層を有し、前記管部材の接続側端部には、その外周面を気密状態に覆うようにスリーブ部材が装着され、前記シール手段、前記締付け手段及び前記押輪は、前記スリーブ部材に装着され、前記押輪を前記継手本体の前記一端部に螺合して締付け方向に回動すると、前記シール手段が前記第1テーパ面に押し付けられて前記継手本体と前記スリーブ部材との間をシールするとともに、前記締付け手段が前記押輪の前記第2テーパ面に食い込むように作用して前記スリーブ部材を締め付けることを特徴とする管継手。前記管本体の接続側端部の外周部には雄ねじ部が設けられ、前記スリーブ部材の接続側端部の内周部には雌ねじ部が設けられ、前記管本体の雄ねじ部と前記スリーブ部材の前記雌ねじ部とがシール材を介して螺着され、これにより、前記スリーブ部材が前記管部材の外周面を気密状態に覆うことを特徴とする請求項1に記載の管継手。前記スリーブ部材と前記管部材の前記被覆層との間に防水シール部材が介在されることを特徴とする請求項1又は2に記載の管継手。しかしながら、従来の管継手には、次の通りの解決すべき問題がある。即ち、管本体116の腐食を防止するために、管部材114における被覆層118の剥離部分即ち、管本体116の露出部分を覆うように防水テープを巻いているが、その作業性が悪く、またその作業も作業者の熟練を要する。更に、巻いた防水テープが経年変化によって剥がれるおそれがあり、剥がれた場合、水が侵入して管本体116の露出部分が腐食するおそれが生じる。本発明の目的は、管部材の被覆層を剥がすことなく接続することができる管継手を提供することである。本発明の請求項1に記載の管継手は、管部材を挿入接続するための継手本体と、前記管部材と前記継手本体との間に介在されるシール手段及び締付け手段と、前記継手本体における前記管部材が挿入される側の一端部に螺着される押輪と、を備え、前記継手本体には、前記シール手段に作用させるための第1テーパ面が設けられ、前記押輪には、前記締付け手段に作用させるための第2テーパ面が設けられた管継手であって、前記管部材は、流路を規定する管本体と、前記管本体の外周面を被覆する被覆層を有し、前記管部材の接続側端部には、その外周面を気密状態に覆うようにスリーブ部材が装着され、前記シール手段、前記締付け手段及び前記押輪は、前記スリーブ部材に装着され、前記押輪を前記継手本体の前記一端部に螺合して締付け方向に回動すると、前記シール手段が前記第1テーパ面に押し付けられて前記継手本体と前記スリーブ部材との間をシールするとともに、前記締付け手段が前記押輪の前記第2テーパ面に食い込むように作用して前記スリーブ部材を締め付けることを特徴とする。また、本発明の請求項2に記載の管継手では、前記管本体の接続側端部の外周部には雄ねじ部が設けられ、前記スリーブ部材の接続側端部の内周部には雌ねじ部が設けられ、前記管本体の雄ねじ部と前記スリーブ部材の前記雌ねじ部とがシール材を介して螺着され、これにより、前記スリーブ部材が前記管部材の外周面を気密状態に覆うことを特徴とする。更に、本発明の請求項3に記載の管継手では、前記スリーブ部材と前記管部材の前記被覆層との間に防水シール部材が介在されることを特徴とする。本発明の請求項1に記載の管継手によれば、管部材の接続側端部にその外周面即ち、被覆層を気密状態に覆うようにスリーブ部材が装着され、このように装着されたスリーブ部材にシール手段、締付け手段及び押輪が装着される。そして、押輪を継手本体の一端部に螺合して締付け方向に回動すると、シール手段が第1テーパ面に押し付けられて継手本体とスリーブ部材との間をシールし、かくして、継手本体とスリーブ部材との間を気密状態にシールする所謂、気密シールすることができる。また、押輪を締付け方向に回動すると、締付け手段が前記押輪の前記第2テーパ面に食い込むように作用してスリーブ部材を締め付け、かくして、管部材の継手本体からの抜けを確実に防止することができる。また、本発明の請求項2に記載の管継手によれば、管本体の接続側端部に設けられた雄ねじとスリーブ部材に設けられた雌ねじ部とがシール材を介して螺着されるので、スリーブ部材を管部材の外周面に気密状態に装着することができる。更に、本発明の請求項3に記載の管継手によれば、スリーブ部材と管部材の被覆層との間に防水シール部材が介在されているので、スリーブ部材と管部材の被覆層との間を防水シールすることができる。以下、添付図面を参照して、本発明に従う管継手の一実施形態について説明する。図1及び図2図1及び図2においては、中心線より上側部分の構造を示しているが、中心線より下側部分の構造は、この中心線を基準して上下対称になっているにおいて、図示の管継手は、円筒状の継手本体2を備え、その一端部には、外径が大きい大径部4が設けられ、その他端部には、外径が小さい小径部6が設けられ、大径部4と小径部6との間に中径部8が設けられている。この継手本体2の一端部側具体的には、中径部8と大径部4との間にはテーパ部10が設けられ、このテーパ部10の内周面には、一端図1及び図2において右端に向けて径方向外方に拡径する第1テーパ面12が設けられている。また、この継手本体2の一端開口部の内周部には、雌ねじ部13が設けられている。この管継手は、更に、シール手段14、締付け手段16及び押輪18を備えている。シール手段14は、合成ゴム製の環状シール部材などから構成され、その外周部は、継手本体2の第1テーパ面12に対応するテーパ形状に形成されている。締付け手段16は、ゴム製の帯状部材19及び複数の球状体20から構成され、複数の球状体20が帯状部材18に所定の間隔をおいて保持されている。また、押輪18の一端部図1及び図2において右端部の外周部には、ナット部22が設けられている。更に、この押輪18の他端部図1及び図2において左端部の外周部には、継手本体2の雌ねじ部13に螺合される雄ねじ部24が設けられているとともに、その内周面には、他端に向けて径方向外方に拡径する第2テーパ面26が設けられている。この押輪18及び継手本体2は、鋼などの金属材料から形成され、その表面には、腐食を防止するためのメッキ処理が施される。この実施形態では、シール手段14と締付け手段16との間に、リテーナ28及び耐火パッキン30が配設されている。リテーナ28は、例えば、合成樹脂製の環状プレート部材から構成され、後述するように、押輪18からの押圧力がシール手段14に均一に作用するように設けられる。また、耐火パッキン30は、高温になると膨張してシールするように設けられる。尚、この耐火パッキン30は、締付け手段16と一体的に構成することもできる。この管継手は、第1管部材32と第2管部材34とを接続するために用いられる。第1管部材32は、例えば燃焼用ガス例えば、都市ガスなどが流れるガス流路36を規定する管本体38と、この管本体38の外周面を被覆する被覆層40を備え図3も参照、管本体38が、例えば鋼などの金属材料から形成され、被覆層40が、例えば塩化ビニルなどの合成樹脂材料から形成される。この第1管部材32と継手本体2とは、第1管部材32の接続側端部にスリーブ部材42を装着した後、後述する如くして接続される。また、第2管部材34は、例えば、ガス流路44を規定する管本体46を備え、この管本体46が鋼などの金属材料から形成され、その表面は、腐食を防止するためのメッキ処理が施されている。第2管部材34の接続側端部の外周部には雄ねじ部48が設けられ、また継手本体2の小径部6の内周部には雌ねじ部50が設けられ、この雄ねじ部48と雌ねじ部50とを螺着することによって、第2管部材34と継手本体2の小径部6とが接続される。この実施形態では、押輪18の一端部の内周面に環状凹部54が設けられ、この環状凹部54にOリング56が装着され、このOリング56は、例えばゴムなどから形成され、押輪18とスリーブ部材42との間を気密シールする。尚、このOリング56に代えて、選択透過性シールを設けるようにしてもよい。この選択透過性シールは、燃焼用ガスなどの気体を透過するが、水などの液体及び固体は透過せず、このような選択透過性シールを用いることによって、水の浸入を防止するとともに、シール手段14によるシール不良即ち、シール手段14を通してのガス漏れを検知することが可能となる。また、スリーブ部材42の端部接続側端部と反対側の端部に環状凹部58が設けられ、この環状凹部58に環状の防水シール部材60が装着されている。防水シール部材60は、例えばゴムなどから形成され、スリーブ部材42と第1管部材32の被覆層40との間を防水シールする。この防水シール部材60として、上述した選択透過シールを用いるようにしてもよい。この場合は、後述の雄ねじ部62と雌ねじ部66との気密シール部を通してのガス漏れを検知することが可能となる。次に、図1及び図2とともに図3~図7を参照して、継手本体2の一端部大径部4と第1管部材32との接続について説明する。図3に示すように、第1管部材32として、管本体38の外周面に被覆層40が設けられたものを用い、この場合、図4に示すように、第1管部材32の接続側端部の被覆層40を剥がすことなく、この被覆層40の上から雄ねじ部62を形成する。かく形成すると、この雄ねじ部62に対応する部位については、雄ねじ部62の形成時に被覆層40が取り除かれる。次いで、図5に示すように、この第1管部材32の接続側端部を覆うように、その接続側雄ねじ部62が形成された側からスリーブ部材42を被嵌する。スリーブ部材42の接続側端部の内周面には、径方向内方に幾分突出する環状突部64が設けられ、この環状突部64の内周部に雌ねじ部66が設けられている。このスリーブ部材42を被嵌して雌ねじ部66を第1管部材32の雄ねじ部62に螺着すると、図6に示すように、第1管部材32の接続側端部にスリーブ部材42が装着され、このスリーブ部材42は、第1管部材32の接続側端部において被覆層40を覆う。スリーブ部材42に防水シール部材60が装着されており、それ故に、このように装着すると、第1管部材32の被覆層40とスリーブ部材42との間が上述したように防水シールされる。このスリーブ部材42の装着の際に、図5に示すように、第1管部材32の雄ねじ部62の外周面及び/又はスリーブ部材42の雌ねじ部66の内周面にシール材68を塗布して螺着するのが好ましく、このようにシール材を塗布することによって、この雄ねじ部62と雌ねじ部66とを確実に気密シールすることができる。その後、図7に示すように、第1管部材32に装着されたスリーブ部材42に、その接続側から押輪18、締付け手段16、耐火パッキン30、リテーナ28及びシール手段14をこの順に装着し、かく装着した状態にて、スリーブ部材42の接続側端部を継手本体2の一端部大径部4内に挿入する。そして、図1示すように、押輪18の雄ねじ部24を継手本体2の雌ねじ部13に螺合し、この押輪18のナット部22に例えば締付け工具図示せずを係合させて締付け方向に回動する。かく締付け方向に回動すると、押輪18が継手本体2側に移動し、その端面が耐火パッキン30、リテーナ28を介してシール手段14に作用し、シール手段14が継手本体2の第1テーパ面12に押し付けられ、このシール手段14の弾性変形によって、継手本体2とリテーナ部材42との間が確実に気密シールされる。また、押輪18の移動によって、その第2テーパ面26が締付け手段16の複数の球状体20に作用し、これら球状体20が第2テーパ面26とスリーブ部材42の外周面との間に食い込むようになり、かくして、締付け手段16はスリーブ部材42を径方向内方に締め付け、これによって、第1管部材32の継手本体2からの抜けを防止することができる。この管継手では、上述したように、第1管部材32にスリーブ部材42を装着し、このスリーブ部材に押輪18、締付け手段16、耐火パッキン30、リテーナ28及びシール手段14を装着し、その後押輪18を継手本体2に螺合して締付け方向に回動すればよく、このような作業は作業者の熟練を要さず、作業の均一化を図って一定の防食性能を確保することができる。また、第1管部材32の接続側端部被覆層40が剥離された部位を含むがスリーブ部材42によって覆われているので、第1管部材32を保護することができるとともに、この第1管部材32の強度アップも図ることができる。また、このような接続状態においては、第1管部材32の管本体38は、スリーブ部材42との装着部雄ねじ部62以外は被覆層40で覆われて露出することがなく、これによって、管本体38の腐食を抑えることができる。また、押輪18とスリーブ部材42との間にOリング56が介在されるので、これらの間を気密シールすることができる。更に、スリーブ部材42と第1管部材32の被覆層40との間には、防水シール部材60が介在されているので、雨水などの内部への侵入を抑えることができ、管本体38の腐食をより効果的に抑えることができる。この防水シール部材60は、Oリング状のものでもよいが、このような形状に限定されず、T字形状のもの、L字形状のもの、V字形状のもの、E字形状のもの、C字形状のものなど適宜の形状のものを用いることができる。次に、図8を参照して、本発明に従う管継手の他の実施形態について説明する。上述した第1の実施形態では、第2管部材34がメッキ処理された管本体46から構成され、このことに関連して、第2管部材34と継手本体2の他端部とがスリーブ部材42を用いることなく接続されているが、この他の実施形態では、第2管部材も第1管部材と同様のもの管本体が被覆層で覆われたものが用いられている。この他の実施形態における継手本体2Aでは、その一端部に大径部4が設けられているとともに、その他端部にも大径部72が設けられている。そして、継手本体2Aの一端部の大径部4Aの構成、この大径部4Aに接続される第1管部材32の構成及びこれら関連する構成押輪18、締付け手段16、耐火パッキン30、リテーナ28及びシール手段14などは、上述したと実質上同一の構成であり、上述した実施形態と同様にして接続される。また、第2管部材34Aは、第1管部材32と同様の構成であり、鋼などから形成される管本体74と、この管本体74の外周面を被覆する被覆層76例えば塩化ビニルなどから形成されるとを有している。この第2管部材34Aを継手本体2Aの他端部の大径部72に接続するときには、第1管部材32を接続するときと同様に、スリーブ部材42を用いて上述したと同様にして行われる。尚、第2管部材34Aを接続するときに用いる部材であって、第1管部材32を接続するときに用いる部材と同一の部材には、理解を容易にするために同一の参照番号を付し、その説明は省略する。本発明は、このように継手本体の両端部に被覆層を有する管部材を接続する形態の管継手にも同様に適用することができ、このような形態の管継手においても、上述したと同様の作用効果を達成することができる。以上、本発明に従う管継手の実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変更乃至修正が可能である。