路面に接地するトレッド面において、タイヤ周方向に沿って形成される周方向溝と、前記周方向溝に交差する方向に沿って形成される横溝と、前記周方向溝及び前記横溝によって区画されることにより形成されるブロック部とを有するタイヤであって、前記ブロック部は、前記路面に接地する接地面と、前記横溝を形成する溝壁面とを有しており、前記溝壁面には、前記溝壁面と前記接地面とに開口するとともに、前記接地面の開口端から前記横溝の底面に向かって延びる細溝が形成されていることを特徴とするタイヤ。前記細溝は、前記接地面において、1mm以上、2mm以下の長さで前記タイヤ周方向に開口することを特徴とする請求項1に記載のタイヤ。前記細溝は、前記横溝の延びる方向に沿って、2mm以上、3mm以下の間隔で並列に形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のタイヤ。前記細溝として、前記溝壁面における溝長さが互いに異なる第1細溝と第2細溝とが形成されており、前記第1細溝の溝長さは、前記接地面から前記横溝の底面までの間隔の80以下であり、前記第2細溝の溝長さは、前記第1細溝の溝長さの半分以下であり、前記第1細溝と前記第2細溝とは、前記横溝の延びる方向に沿って、並列に形成され、前記第2細溝は、隣接する前記第1細溝の間に少なくとも2つ以上形成されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載のタイヤ。前記細溝が、一の横溝の両側に隣接する2つのブロック部の溝壁面に形成されるとともに、一方の溝壁面に形成される細溝と他方の溝壁面に形成される細溝とが、前記一の横溝に開口する場合、前記一方の溝壁面に形成される細溝と前記他方の溝壁面に形成される細溝とは、前記横溝の延びる方向において、位相差を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載のタイヤ。前記ブロック部において、前記接地面と前記横溝の溝壁面とは、曲面状に形成された端部によって繋がることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のタイヤ。前記横溝の延びる方向は、前記タイヤ周方向に対して、45度以上、135度以下の角度の方向であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか一項に記載のタイヤ。しかしながら、従来のタイヤには、次のような問題があった。すなわち、従来のタイヤは、排水性能を高めるために周方向溝及び横溝の面積を増加させると、ウェット路面における制動性能を向上させることはできても、接地面の面積の低下とブロック部の剛性の低下とが発生することによって、ドライ路面における制動性能を著しく低下させてしまう。このように、従来技術では、排水性能を高めることによって、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も確保することは困難であった。そこで、本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、排水性能を高めることによって、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も確保することが可能なタイヤを提供することを目的とする。まず、本発明の第1の特徴は、路面に接地するトレッド面において、タイヤ周方向タイヤ周方向Tcに沿って形成される周方向溝周方向溝10と、前記周方向溝に交差する方向に沿って形成される横溝横溝20と、前記周方向溝及び前記横溝によって区画されることにより形成されるブロック部ブロック部40とを有するタイヤであって、前記ブロック部は、前記路面に接地する接地面接地面41と前記横溝を形成する溝壁面溝壁面42とを有しており、前記溝壁面には、前記溝壁面と前記接地面とに開口するとともに、前記接地面の開口端から前記横溝の底面に向かって延びる細溝サイプ50が形成されていることを要旨とする。このようなタイヤによれば、ブロック部の溝壁面に細溝が形成されており、細溝は、接地面と溝壁面とに開口するように形成されている。よって、トレッド面が路面に接地する際、ブロック部の接地面と路面との間の水は、細溝を通じて、横溝に押し出されやすくなるため、排水性能が向上する。すなわち、かかるタイヤでは、ブロック部の接地面における排水性能を向上させることができるので、ウェット路面における制動性を向上させることができる。また、かかるタイヤによれば、細溝を形成しているものの、周方向溝及び横溝の面積を増加させていないので、ブロック部の幅トレッド幅方向の幅及び長さタイヤ周方向の長さの減少に起因する剛性の低下と接地面の面積の低下とを抑制して、ドライ路面における制動性能も確保することができる。更に、細溝によって区分けされたブロック部の各部分は、路面に接地する際、路面の凸凹に応じて、タイヤ径方向に変形することができる。このようなタイヤは、ブロック部の接地面が接地する際、路面の凸凹によって接地面が浮き上がることを抑制できる。よって、かかるタイヤは、細溝が形成されていないタイヤと比べて、実質的に接地する接地面の面積を増加させられるので、ウェット路面だけでなく、ドライ路面における制動性能を向上させることも可能になる。このように、本発明に係るタイヤによれば、排水性能を高めることによって、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も確保することができる。本発明の第2の特徴は、第1の特徴に係り、前記細溝は、前記接地面において、1mm以上、2mm以下の長さで前記タイヤ周方向に開口することを要旨とする。本発明の第3の特徴は、第1又は第2の特徴に係り、前記細溝は、前記横溝の延びる方向に沿って、2mm以上、3mm以下の間隔で並列に形成されていることを要旨とする。本発明の第4の特徴は、第1乃至第3のいずれか一つの特徴に係り、前記細溝として、前記溝壁面における溝長さが互いに異なる第1細溝第1サイプ51と第2細溝第2サイプ52とが形成されており、前記第1細溝の溝長さは、前記接地面から前記横溝の底面までの間隔の80以下であり、前記第2細溝の溝長さは、前記第1細溝の溝長さの半分以下であり、前記第1細溝と前記第2細溝とは、前記横溝の延びる方向に沿って、並列に形成され、前記第2細溝は、隣接する前記第1細溝の間に少なくとも2つ以上形成されていることを要旨とする。本発明の第5の特徴は、第1乃至第4のいずれか一つの特徴に係り、前記細溝が、一の横溝の両側に隣接する2つのブロック部ブロック部40a、40bの溝壁面溝壁面42a、42bに形成されるとともに、一方の溝壁面例えば、溝壁面42aに形成される細溝と他方の溝壁面例えば、溝壁面42bに形成される細溝とが、前記一の横溝に開口する場合、前記一方の溝壁面に形成される細溝と前記他方の溝壁面に形成される細溝とは、前記横溝の延びる方向において、位相差を有することを要旨とする。本発明の第6の特徴は、第1乃至第5のいずれか一つの特徴に係り、前記ブロック部において、前記接地面と前記横溝の溝壁面とは、曲面状に形成された端部端部80によって繋がることを要旨とする。本発明の第7の特徴は、第1乃至第6のいずれか一つの特徴に係り、前記横溝の延びる方向は、前記タイヤ周方向に対して、45度以上、135度以下の角度の方向であることを要旨とする。本発明の特徴によれば、排水性能を高めることによって、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も確保することが可能なタイヤを提供することができる。次に、本発明に係る空気入りタイヤの実施形態について、図面を参照しながら説明する。具体的に、1空気入りタイヤの全体構成、2サイプの構成、3作用効果、4比較評価、5その他の実施形態について説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれ得る。1空気入りタイヤの全体構成図1は、本実施形態に係る空気入りタイヤ1のトレッド面の一部展開図である。空気入りタイヤ1は、主に乗用自動車に装着される空気入りタイヤである。なお、リムホイール不図示に組み付けられた空気入りタイヤ1には、空気ではなく、窒素ガスなどの不活性ガスを充填してもよい。本実施形態に係る空気入りタイヤ1は、トレッド面において、タイヤ周方向Tcに沿って形成される周方向溝10と、周方向溝10に交差する方向に形成される横溝20と、周方向溝10及び横溝20によって区画されることにより形成されるブロック部40とを有する。ここで、トレッド面は、空気入りタイヤ1において路面に接地する面である。また、トレッド面のトレッド幅方向Twの範囲は、正規内圧を有する空気入りタイヤ1に正規荷重をかけた際に、路面に接地する範囲である。また、正規内圧とは、JATMA日本自動車タイヤ協会のYearBook2008年度版のタイヤの測定方法で規定された空気圧である。また、正規荷重とは、JATMA日本自動車タイヤ協会のYearBook2008年度版の単輪を適用した場合の最大負荷能力に相当する荷重である。また、空気入りタイヤ1には、複数の周方向溝10によって、中央陸部30が形成される。中央陸部30は、タイヤ周方向Tcに沿って延びる直線状に形成され、トレッド幅方向Twの中央にタイヤ赤道線CLが位置するように形成される。なお、本実施形態において、タイヤ周方向Tcは、タイヤ赤道線CLの延びる方向と平行である。横溝20は、周方向溝10と交差する方向に沿って形成される。また、横溝20の端部は、周方向溝10に連通するように形成されている。つまり、横溝20の端部は、周方向溝10に開口する。また、図1に示すように、横溝20は、トレッド幅方向Twに沿って形成されている。なお、本実施形態では、横溝20は、トレッド幅方向Twに沿って形成されている場合を例に挙げて説明するが、これに限定されない。例えば、横溝20の延びる方向は、トレッド面を平面視した際、タイヤ周方向に対して、45度以上、135度以下の角度の方向であることが好ましい。具体的に、図1に示すように、トレッド面を平面視した際、横溝20の底面21の溝幅方向中央を横溝20の延びる方向に沿って延びる直線と、タイヤ赤道線CLを示す直線、すなわち、タイヤ周方向Tcに延びる直線との成す角度θは、45度以上、135度以下の角度であることが好ましい。なお、横溝20の延びる方向は、タイヤ周方向Tcに対して90度の角度の方向、つまり、トレッド幅方向Twに沿った方向であることがより好ましい。ブロック部40は、路面に接地する接地面41と、タイヤ周方向Tcに形成される一対の横溝20、20の溝壁面と、横溝20の延びる方向に形成される一対の周方向溝10、10の溝壁面とを有する。また、本実施形態に係るブロック部40において、溝壁面42には、タイヤ径方向Tdに延びるサイプ50が形成されている。ここで、サイプ50は、ブロック部40が接地したときに、ブロック部40の接地面41と路面との間の水が、サイプ50を通じて横溝20に流れることが可能な程度の溝幅をもつものである。本実施形態に係るサイプ50は、ブロック部40の溝壁面42に、溝壁面42と接地面41とに開口するとともに、接地面41の開口端から横溝20の底面21に向かって延びる細溝を構成する。なお、サイプ50の構成については、詳細を後述する。2サイプの構成次に、図2乃至図3を参照して、サイプ50の構成について説明する。図2は、空気入りタイヤ1のトレッド面の一部拡大図である。図3は、空気入りタイヤ1のトレッド面において、図2のA-A断面を含む一部斜視図である。本実施形態に係る空気入りタイヤ1において、サイプ50は、ブロック部40の溝壁面42に形成されている。また、サイプ50は、ブロック部40に隣接する一対の横溝20、20のうちの一方の横溝20に開口するように形成されている。つまり、サイプ50は、ブロック部40に隣接する一方の横溝20にのみ開口する。サイプ50の構成をより具体的に説明する。サイプ50は、溝壁面42と接地面41とに開口するとともに、接地面41の開口端55から横溝20の底面21に向かって延びる。また、サイプ50は、溝壁面42の内部で終端するとともに、接地面41内においても終端するように形成されている。また、サイプ50は、接地面41において、タイヤ周方向Tcに開口されている。なお、サイプ50は、接地面41において、横溝20の延びる方向に対して、垂直方向に開口するように形成されていてもよい。サイプ50は、ブロック部40の接地面41において、1mm以上、2mm以下の長さLで開口することが好ましい。また、サイプ50は、ブロック部40の溝壁面42において、横溝20の延びる方向に沿って、2mm以上、3mm以下の間隔Pで並列に形成されていることが好ましい。なお、サイプ50が、横溝20の両側の溝壁面42に形成される場合、つまり、サイプ50が、一の横溝20の両側に隣接する2つのブロック部40の溝壁面42に形成され、一の横溝20に開口する場合、それぞれのブロック部40の溝壁面42に形成されるサイプ50は、横溝20の延びる方向において、位相差を有するように並列に形成されることが好ましい。具体的に、図3に示すように、サイプ50が、一の横溝20の両側に隣接する2つのブロック部40例えば、ブロック部40a乃至40bの溝壁面42例えば、溝壁面42a乃至42bに形成されるとともに、一方の溝壁面42例えば、溝壁面42aに形成されるサイプ50と他方の溝壁面42例えば、溝壁面42bに形成されるサイプ50とが、横溝20に開口する場合、一方の溝壁面42aに形成されるサイプ50と他方の溝壁面42bに形成されるサイプ50とは、横溝20の延びる方向において、位相差を有することが好ましい。言い換えると、横溝20の底面21の幅方向中央を通り、横溝20の延びる方向とタイヤ径方向Tdとに延びる仮想面を想定した場合、一方の溝壁面42aに形成されるサイプ50と他方の溝壁面42bに形成されるサイプ50とが、仮想面に対して非対称となるように形成されていることが好ましい。次に、溝壁面42におけるサイプ50の溝長さについて説明する。本実施形態に係るサイプ50において、接地面41から横溝20の底面21に向かう溝長さは、接地面41から横溝20の底面21までの間隔の80以下である。具体的に、図3に示すように、本実施形態では、サイプ50として、溝壁面42における溝長さが互いに異なる第1サイプ51と第2サイプ52とが形成されている。第1サイプ51の溝長さD1は、接地面41から横溝20の底面21までの間隔D0の80以下である。また、第2サイプ52の溝長さD2は、第1サイプ51の溝長さD1の半分以下である。つまり、接地面41から横溝20の底面21までの溝長さD0と第1サイプ51の溝長さD1とは、D080≧D1の関係を満たす。また、第1サイプ51の溝長さD1と第2サイプ52の溝長さD2とは、D1≧2D2の関係を満たす。また、第1サイプ51と第2サイプ52とは、ブロック部40の溝壁面42において、横溝20の延びる方向に沿って、並列に形成されている。第2サイプ52は、互いに隣接する第1サイプ51の間に2つ以上形成されている。このように、ブロック部40の溝壁面42において、第1サイプ51と第2サイプ52とは、横溝20の延びる方向に沿って、第1サイプ51の次に第2サイプ52が2つ以上形成されるように、所定のパターンによって並列に形成されている。また、本実施形態において、第1サイプ51は第1細溝を構成し、第2サイプ52は、第2細溝を構成する。なお、図4に示すように、ブロック部40において、接地面41と横溝20の溝壁面42とは、曲面状に形成された端部80によって繋がることが好ましい。言い換えると、ブロック部40のタイヤ周方向Tcに沿った断面視において、サイプ50が形成されているブロック部40の端は、曲線状R状に形成された端部80を有することが好ましい。このような空気入りタイヤ1によれば、ブロック部40の剛性低下を抑制するとともに、耐チッピング性を向上させることができる。3作用効果本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、ブロック部40は、接地面41と、横溝20を形成する溝壁面42を有する。溝壁面42には、溝壁面42と接地面41とに開口するとともに、接地面41の開口端から横溝20の底面21に向かって延びるサイプ50が、並列に形成されている。よって、かかる空気入りタイヤ1によれば、トレッド面が路面に接地する際、ブロック部40の接地面41と路面との間の水は、サイプ50を通じて、横溝20に押し出されやすくなるため、排水性能が高まる。すなわち、かかる空気入りタイヤ1は、ブロック部40の接地面41における排水性能を高めることができるので、ウェット路面における制動性能を向上させることができる。また、かかる空気入りタイヤ1によれば、サイプ50を形成しているものの、周方向溝10や横溝20の面積を増加させていないので、ブロック部40における接地面41の面積とブロック部40の剛性を確保できる。つまり、かかる空気入りタイヤ1によれば、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も確保することができる。更に、サイプ50によって区分けされたブロック部40の各部分は、路面の起伏にあわせてタイヤ径方向Tdに変形する。このような空気入りタイヤ1では、ブロック部40の接地面41の一部分が、路面の起伏によって浮き上がることを抑制できる。よって、かかる空気入りタイヤ1によれば、接地面41が接地する際、サイプ50が形成されていない場合と比べて、実質的に接地する接地面41の面積を増加させることができるので、ウェット路面だけでなく、ドライ路面における制動性能を向上させることが可能になる。また、本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、サイプ50は、接地面41において、1mm以上、2mm以下の長さでタイヤ周方向Tcに開口するので、サイプ50の長さが、1mm未満の場合や、2mmよりも長い場合に比べて、ウェット路面及びドライ路面における制動性能を向上させることができる。これは、以下の理由による。すなわち、接地面41において、サイプ50の長さが1mm未満のものは、サイプ50の長さが1mm以上、2mm以下のものと比べて、路面の起伏に対する変形量が小さくなる。このような空気入りタイヤでは、接地面41が接地する際、実質的に接地する接地面41の面積が狭くなる。また、サイプ50の長さが2mmよりも長い場合、空気入りタイヤ1では、ブロック部40の剛性が低下してしまう。このような空気入りタイヤ1では、サイプ50によって区分けされたブロック部40の各部分が、剛性の低下によって倒れ込み易くなるため、実質的に接地する接地面41の面積が狭くなる。このように、空気入りタイヤ1は、サイプ50が1mm以上、2mm以下の長さの場合、接地面41が接地する際に、実質的に接地する接地面41の面積の低下を抑制し、制動性能をより向上させることができる。また、本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、サイプ50は、横溝20の延びる方向に沿って、2mm以上、3mm以下の間隔Pで並列に形成されているので、かかる間隔Pが、2mm未満の場合や、3mmよりも広い場合よりも、ウェット路面及びドライ路面における制動性能を向上させることができる。これは、以下の理由による。すなわち、サイプ50の間隔Pが2mm未満のものは、間隔Pが2mm以上、3mm以下のものと比べて、ブロック部40の剛性が低下してしまう。このような空気入りタイヤ1では、サイプ50によって区分けされたブロック部40の各部分が、剛性の低下によって倒れ込み易くなるため、実質的に接地する接地面41の面積が狭くなる。また、間隔Pが3mmよりも広い空気入りタイヤ1では、間隔Pが2mm以上、3mm以下のものと比べて、路面の起伏に応じた変形が小さすぎて、こちらも実質的に接地する接地面41の面積が狭くなる。したがって、空気入りタイヤ1は、サイプ50が2mm以上、3mm以下の間隔Pで並列に形成される場合、制動性能をより一層向上させることができる。また、本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、サイプ50として、溝壁面42における溝長さが、接地面41から横溝20の底面21までの間隔D0の80以下の溝長さD1である第1サイプ51と、第1サイプ51の半分以下の溝長さD2である第2サイプ52とが形成されている。また、第2サイプ52は、隣接する第1サイプ51の間において、2つ以上形成されている。このような空気入りタイヤ1では、ブロック部40において、溝長さの異なる第1サイプ51と第2サイプ52とを所定パターンにより分散させて形成しているので、ブロック部40の剛性が偏ることを抑制できる。このような空気入りタイヤ1では、接地面41が接地する際、剛性の偏りに起因して、ブロック部40が偏って変形することを抑制できるため、実質的に接地する接地面41の面積の低下を抑制できる。よって、かかる空気入りタイヤ1によれば、ウェット路面及びドライ路面における制動性能を向上させることができる。また、本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、一方のブロック部40aの溝壁面42aに形成されるサイプ50と他方のブロック部40bの溝壁面42bに形成されるサイプ50とが、横溝20の延びる方向において、位相差を有する。よって、かかる空気入りタイヤ1によれば、位相差がない場合と比べて、接地面41が接地する際に、実質的に接地する接地面41の面積の低下を抑制し、制動性能を向上させることができる。本実施形態に係る空気入りタイヤ1によれば、横溝20の延びる方向は、タイヤ周方向Tcに対して、45度以上、135度以下の角度であるため、タイヤ周方向Tcにおけるブロック部40のエッジ効果を高めることができる。従って、かかる空気入りタイヤ1によれば、エッジ効果を高めることによって、空気入りタイヤ1の制動性能を向上させることができる。4比較評価次に、本発明の効果を更に明確にするために、以下の実施例に係る空気入りタイヤを用いて行った比較評価について説明する。具体的には、4.1比較例及び実施例の説明、4.2評価方法、4.3評価結果について説明する。なお、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。4.1比較例及び実施例の説明ウェット路面及びドライ路面における制動性能の評価を対象として、次の比較例及び実施例1乃至7を用意した。比較例及び実施例1乃至7について、表1を用いて説明する。ここで、表1において、第1サイプの溝長さは、接地面41から横溝20の底面21までの間隔D0に対する、第1サイプ51の溝長さD1の割合を示す。第2サイプの溝長さは、接地面41から横溝20の底面21までの間隔D0に対する、第2サイプ52の溝長さD2の割合を示す。第1サイプ間における第2サイプの数は、隣接する第1サイプ51間に形成されている第2サイプ52の数を示す。サイプの間隔Pは、横溝20に沿って並列に形成されるサイプの間隔を示す。接地面におけるサイプの長さLは、接地面41において、サイプ50が開口する長さを示す。タイヤ周方向に対する横溝の角度は、トレッド面を平面視した際、タイヤ周方向Tcに対する横溝20の延びる方向の角度を示す。曲面状の端部は、ブロック部40において、曲面状の端部80を有するか否かを示す。ドライ制動性指数は、ドライ路面における比較例の制動距離の逆数を基準100とし、この基準に対する各タイヤの制動距離の逆数を指数として示している。なお、ドライ制動性能指数の値は、大きいほど制動性能に優れていることを示す。ウェット制動性能指数は、ウェット路面における比較例の制動距離の逆数を基準100とし、この基準に対する各タイヤの制動距離の逆数を指数として示している。なお、ウェット制動性能指数の値は、大きいほど制動性能に優れていることを示す。まず、比較例の構成について説明する。比較例に係る空気入りタイヤは、従来から知られている、サイプ50が形成されていないものを用いた。なお、比較例に係る空気入りタイヤは、サイプ50が形成されていない点を除き、他の構成は、図1乃至図3に示される構成と同様のものである。次に、実施例1乃至7について説明する。実施例1乃至7に係る空気入りタイヤは、ブロック部40の溝壁面42にサイプ50が形成されているものを用いた。ここで、実施例1乃至6に係る空気入りタイヤは、図4に示されるように、接地面41と溝壁面42との間に、曲面状の端部80を有しているものを用いた。一方、実施例7に係る空気入りタイヤは、図3に示すように、曲面状の端部80を有していないものを用いた。また、実施例6に係る空気入りタイヤは、トレッド面を平面視した際、横溝20の延びる方向が、タイヤ周方向Tcに対して、30度の角度のものを用いた。実施例6を除く、実施例1乃至5、実施例7に係る空気入りタイヤは、トレッド面において、横溝20の延びる方向が、タイヤ周方向Tcに対して、90度の角度のものを用いた。なお、かかる横溝20の構成は、比較例に係る空気入りタイヤと同様である。4.2評価方法比較例、実施例1乃至6の空気入りタイヤを用いて、以下の条件において、評価を行った。タイヤサイズ:195/65R15リムサイズ:6J内圧条件:230kPa荷重条件:成人2名乗車相当制動性能評価方法:各空気入りタイヤを装着した車両を、速度100km/hで走行させるとともに、フル制動させた際の制動距離を測定した。4.3評価結果各空気入りタイヤの評価結果について、表1を参照しながら説明する。表1に示されるように、実施例1乃至7に係る空気入りタイヤは、比較例に係る空気入りタイヤと比較した場合、ウェット路面における制動性能とドライ路面における制動性とのいずれも向上させる効果があることが証明された。従って、実施例1乃至7の空気入りタイヤは、ウェット路面における制動性能を向上させつつ、ドライ路面における制動性能も向上できることがわかった。また、実施例1と実施例2とを比較すると、ウェット路面及びドライ路面における制動性能は、実施例1の方が優れていることがわかった。この結果から、第2サイプ52の溝長さD2は、第1サイプ51の溝長さD1と同じよりも、第1サイプ51の溝長さD1の半分以下である方が制動性能を向上できることがわかった。また、実施例1と実施例3とを比較すると、ウェット路面及びドライ路面における制動性能は、実施例1の方が優れていることがわかった。この結果から、サイプ50の配置間隔は、4mm以下の範囲、特に、2mm以上、3mm以下の範囲内である方が、制動性能を向上できることがわかった。また、実施例1と実施例4とを比較すると、ウェット路面及びドライ路面における制動性能は、実施例1の方が優れていることがわかった。この結果から、第1サイプ51の間における第2サイプ52の数は、1つよりも2つの方が制動性能を向上できることがわかった。つまり、第2サイプ52の数は、2つ以上形成されていると制動性能を向上できることがわかった。また、実施例1と実施例5とを比較すると、ウェット路面及びドライ路面における制動性能は、実施例1の方が優れていることがわかった。この結果から、接地面41におけるサイプ50の長さLは、3mm以下であれば、制動性能を向上できることがわかった。特に、サイプの長さLは、1mm未満よりも、1mm以上、2mm以下の長さの方が、制動性能をより向上できることがわかった。また、実施例1と実施例6とを比較すると、ウェット路面及びドライ路面における制動性能は、実施例1の方が優れていることがわかった。この結果から、タイヤ周方向Tcに対する横溝20の延びる方向の角度は、30度よりも90度の方が制動性能を向上できることがわかった。また、この結果から、横溝20の延びる方向の角度は、30度以上であれば、制動性能を向上できるが、タイヤ周方向Tcに対する横溝20の延びる方向の角度は、45度から135度の範囲であれば、より一層制動性能を向上させられることがわかった。なお、実施例1乃至6に係る空気入りタイヤと、実施例7に係る空気入りタイヤとを目視によって確認した結果、実施例7に係る空気入りタイヤには、サイプ50が形成されているブロック部40の端部にチッピングが発生していた。この結果から、実施例1乃至6に係る空気入りタイヤは、実施例7に係る空気入りタイヤと比べて、耐チッピング性が優れていることがわかった。5その他の実施形態上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、タイヤとして、空気や窒素ガスなどが充填される空気入りタイヤであってもよく、空気や窒素ガスなどが充填されないソリッドタイヤでもあってもよい。また、上述した実施形態では、サイプ50は、横溝20の両側のブロック部40a、40bの溝壁面42a、42bに形成され、一方の溝壁面42例えば、溝壁面42aに形成されるサイプ50と、他方の溝壁面42例えば、溝壁面42bと形成されるサイプ50が、一の横溝20に開口する場合を例に挙げて説明したが、サイプ50は、いずれか一方の溝壁面42例えば、溝壁面42aにのみ形成するようにしてもよい。また、上述した実施形態では、ブロック部40において、接地面41と横溝20の溝壁面42とは、曲面状に形成された端部80によって繋がる場合を例に挙げて説明したが、平面状に傾斜する端部80によって繋がっていても良い。このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。