"感光体に接触して該感光体にバイアスを印加する接触式バイアス印加手段を有する画像形成装置において、前記接触式バイアス印加手段に供給される電圧値または電流値を検出する検出手段と、前記検出手段の出力値を閾値と対比し、その対比倍率に基づいて前記感光体の回転異常を検知する異常検知手段とを有し、前記閾値が可変であることを特徴とする画像形成装置。請求項1記載の画像形成装置において、前記感光体の回転を検知する回転検知手段と、この回転検知手段の出力信号と前記異常検知手段の出力信号により故障部位を特定する故障部位特定手段とを有することを特徴とする画像形成装置。請求項1または2記載の画像形成装置において、少なくとも1つ以上の情報検知手段によって得られた情報を参照して前記閾値を制御することを特徴とする画像形成装置。請求項3記載の画像形成装置において、前記情報検知手段の1つが当該画像形成装置周辺の温度、相対湿度、絶対湿度のうちの1つもしくは複数を検知する環境センサであり、該環境センサの検知情報を参照して前記閾値を制御することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至4のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記接触式バイアス印加手段にイオン導電性材料を使用したことを特徴とする画像形成装置。請求項3乃至5のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記参照する情報が前記感光体の帯電電位の情報を含むことを特徴とする画像形成装置。請求項3乃至6のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記参照する情報がプロセス線速の情報を含むことを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至7のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が前記回転異常を検知した際には、前記接触式バイアス印加手段への電圧および電流の供給を停止することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の発生及び内容を異常情報として遠隔集中管理装置へ自動的に通報する通報手段を備えたことを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の原因となった部位を自動的に特定し、正常状態に修復するために必要な修理道具や部品の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報することを特徴とする画像形成装置。請求項9または10記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、前記異常情報以外の、当該装置の使用状況の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報することを特徴とする画像形成装置。複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の発生及び内容を異常情報として前記遠隔集中管理装置へ自動的に通報する通報手段を備えたことを特徴とする遠隔集中管理システム。複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の原因となった部位を自動的に特定し、正常状態に修復するために必要な修理道具や部品の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報することを特徴とする遠隔集中管理システム。複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、前記異常情報以外の、該画像形成装置の使用状況の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報することを特徴とする遠隔集中管理システム。上記制御方法では、例えばパワーパックの破壊は免れることができる。しかしながら、感光体の破壊を防ぐには不十分である。なぜなら、感光体に印加するバイアスは、印刷モードや周囲の環境によって可変に制御されており、一定の閾値を以って異常と判断することはできないからである。例えば仮に、制御されうる全てのバイアス値よりも高いところに閾値を設定した場合には、低バイアスが印加されるべき状態の感光体にとっては、閾値に達したときにはすでに破壊領域となってしまっている可能性がある。逆に、全ての状態の感光体が破壊されないようなところに閾値を設定した場合には、高バイアスが印加されるべき感光体にとっては、閾値以下では不十分なバイアスしか得られず、本来の機能が得られない可能性がある。本発明の目的は、どのような状態で使用されている感光体に対しても感光体の回転異常による過剰なバイアス印加を防止することができ、感光体を保護することができる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、異常発生個所を特定でき、修理にかかる時間を短縮できる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、閾値を過不足なく制御することができる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、閾値をより正確に制御することができる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、閾値の制御を簡単な機構で行うことができる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、感光体の破壊を防ぐことができ、異常発生箇所を修理した後も感光体を交換することなく使用することができる画像形成装置を提供することにある。本発明の他の目的は、画像形成装置の異常があったことを自動的に遠隔集中管理装置へ通報することができ、画像形成装置の異常に対する迅速な対応が可能となり、装置のダウンタイムを軽減することができる画像形成装置及び遠隔集中管理システムを提供することにある。本発明の他の目的は、異常を通報した装置に対してカスタマーエンジニアなどが必要十分な準備を整えて訪問することができ、必要最小限の時間で装置の修理、部品交換の作業を行うことができる画像形成装置及び遠隔集中管理システムを提供することにある。本発明の他の目的は、異常への対応だけでなく、トナー、転写材などのサプライの補充などのサービスを同時に提供することができ、訪問の機会を有効に活用することができる画像形成装置及び遠隔集中管理システムを提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に係る発明は、感光体に接触して該感光体にバイアスを印加する接触式バイアス印加手段を有する画像形成装置において、前記接触式バイアス印加手段に供給される電圧値または電流値を検出する検出手段と、前記検出手段の出力値を閾値と対比し、その対比倍率に基づいて前記感光体の回転異常を検知する異常検知手段とを有し、前記閾値が可変であるものである。請求項2に係る発明は、請求項1記載の画像形成装置において、前記感光体の回転を検知する回転検知手段と、この回転検知手段の出力信号と前記異常検知手段の出力信号により故障部位を特定する故障部位特定手段とを有するものである。請求項3に係る発明は、請求項1または2記載の画像形成装置において、少なくとも1つ以上の情報検知手段によって得られた情報を参照して前記閾値を制御するものである。請求項4に係る発明は、請求項3記載の画像形成装置において、前記情報検知手段の1つが当該画像形成装置周辺の温度、相対湿度、絶対湿度のうちの1つもしくは複数を検知する環境センサであり、該環境センサの検知情報を参照して前記閾値を制御するものである。請求項5に係る発明は、請求項1乃至4のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記接触式バイアス印加手段にイオン導電性材料を使用したものである。請求項6に係る発明は、請求項3乃至5のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記参照する情報が前記感光体の帯電電位の情報を含むものである。請求項7に係る発明は、請求項3乃至6のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記参照する情報がプロセス線速の情報を含むものである。請求項8に係る発明は、請求項1乃至7のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が前記回転異常を検知した際には、前記接触式バイアス印加手段への電圧および電流の供給を停止するものである。請求項9に係る発明は、請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の発生及び内容を異常情報として遠隔集中管理装置へ自動的に通報する通報手段を備えたものである。請求項10に係る発明は、請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の原因となった部位を自動的に特定し、正常状態に修復するために必要な修理道具や部品の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報するものである。請求項11に係る発明は、請求項9または10記載の画像形成装置において、前記異常検知手段が異常を検知した際に、前記異常情報以外の、当該装置の使用状況の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報するものである。請求項12に係る発明は、複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の発生及び内容を異常情報として前記遠隔集中管理装置へ自動的に通報する通報手段を備えたものである。請求項13に係る発明は、複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、該異常の原因となった部位を自動的に特定し、正常状態に修復するために必要な修理道具や部品の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報するものである。請求項14に係る発明は、複数の画像形成装置を遠隔集中管理装置により管理する遠隔集中管理システムにおいて、前記複数の画像形成装置のうちの少なくとも1つの画像形成装置が請求項1乃至8のいずれか1つに記載の画像形成装置からなり、該画像形成装置は、前記異常検知手段が異常を検知した際に、前記異常情報以外の、該画像形成装置の使用状況の情報を前記異常情報と合わせて前記遠隔集中管理装置へ前記通報手段により自動的に通報するものである。本発明によれば、どのような状態で使用されている感光体に対しても感光体の回転異常による過剰なバイアス印加を防止することができ、感光体を保護することができる。本発明によれば、異常発生個所を特定でき、修理にかかる時間を短縮できる。本発明によれば、閾値を過不足なく制御することができる。本発明によれば、閾値をより正確に制御することができる。本発明によれば、閾値の制御を簡単な機構で行うことができる。本発明によれば、感光体の破壊を防ぐことができ、異常発生箇所を修理した後も感光体を交換することなく使用することができる。本発明によれば、画像形成装置の異常があったことを自動的に遠隔集中管理装置へ通報することができ、画像形成装置の異常に対する迅速な対応が可能となり、装置のダウンタイムを軽減することができる。本発明によれば、異常を通報した装置に対してカスタマーエンジニアなどが必要十分な準備を整えて訪問することができ、必要最小限の時間で装置の修理、部品交換の作業を行うことができる。本発明によれば、異常への対応だけでなく、トナー、転写材などのサプライの補充などのサービスを同時に提供することができ、訪問の機会を有効に活用することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。なお、この説明において、発明の理解を容易にするために具体的な部材の名称を使用するが、これにより本発明が適用できる範囲を限定するものではないことを、ここに明記しておく。図1は、本発明の一実施形態であるタンデム型中間転写方式の電子写真装置からなる画像形成装置を示す。図1中、符号1は複数の感光体上に各色の画像を形成するタンデム画像形成装置、2は上記感光体を露光する露光装置としての書き込み光学装置、3は本実施形態の全体を支える給紙テーブル、4は記録部材としての転写材を搬送する搬送反転装置、5は最終的に画像を転写材に定着する定着装置、9は排紙ローラ、10は排紙トレイである。図2は本実施形態の作像部分を拡大して示す。タンデム画像形成装置1は、中央に、無端ベルト状の中間転写体501が設けられている。この中間転写体501は、単層構造あるいは多層構造からなるゴムまたは樹脂などで構成される。中間転写体501は、2次転写バイアスローラ502および支持ローラ503、508、509に張架され、図示例では半時計回りに回転可能となっている。また、2次転写バイアスローラ502に対する、中間転写体501を挟んで向かい側には、2次転写ユニット600が対向するように設置されている。2次転写電界形成手段としての2次転写バイアスローラ502は、図示しない電源装置パワーパックから所定の転写バイアスが印加されてトナーの帯電極性と同極性の電界を形成し、この電界による静電斥力を利用して中間転写体501上のトナーを転写材へ2次的に転写させる。また、支持ローラ509の左には、画像転写後に中間転写体501上に残留する残留トナーを除去する中間転写体クリーニング装置520が設けられている。図3は中間転写体クリーニング装置520を拡大して示す。中間転写体クリーニング装置520は、トナーを除去するためのブレード部材521と、その除去したトナーを本実施形態本体の廃トナータンクに搬送するためのコイル部材524と、潤滑剤523と、潤滑剤塗布ブラシ522とを有する。中間転写体501に対するブレード部材521の当接角度、位置、圧力などは、使用するトナーや装置の作像速度などにより適切に設定される。潤滑剤523は、スプリングや錘などの手段525により潤滑剤塗布ブラシ522に押し付けられ、潤滑剤塗布ブラシ522は回転しながら潤滑剤523を削って中間転写体501へ塗り込む動作を行う。また、支持ローラ503と支持ローラ508の間の中間転写体501内側には、一次転写時に転写電界を形成する一次転写電界形成手段としての一次転写バイアスローラ504、505、506、507が中間転写体501に接触可能な状態で配置されている。中間転写体501を挟む両側のうち一次転写バイアスローラ504、505、506、507の向かい側には、中間転写体501の搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの各色用の4つの感光体101、102、103、104が横に並べて配置されてタンデム画像形成装置1が構成されている。各感光体101~104の周りには、それぞれ、感光体帯電手段201~204、感光体クリーニング手段301~304、現像手段401~404が配置されている。図4はクリーニング手段301~304の詳細を示す。クリーニング手段301~304は、それぞれ、感光体101~104上のトナーを除去するためのブレード部材311と、その除去したトナーを本実施形態本体の廃トナータンクに搬送するためのコイル部材314と、潤滑剤313と、潤滑剤塗布ブラシ312とを有する。感光体101~104に対するブレード部材311の当接角度、位置、圧力などは、使用するトナーや装置の作像速度などにより適切に設定される。潤滑剤313は、スプリングや錘などの手段315により潤滑剤塗布ブラシ312に押し付けられ、潤滑剤塗布ブラシ312は回転しながら潤滑剤313を削って感光体101~104へ塗り込む動作を行う。感光体101~104への書き込み露光は、感光体帯電手段201~204と現像手段401~404の間の位置で、露光装置としての書き込み光学装置2により、各色の画像信号で変調されたレーザ光を感光体101~104にそれぞれ照射することで行われる。また、2次転写ユニット600の下方には、転写材を2次転写部に送り込むレジストローラ800が設置され、2次転写ユニット600の上方には転写材上のトナー画像を定着する定着装置700が設けられている。さて、本実施形態のカラー電子写真装置を用いて作像動作を行うときは、まずパソコンや図示しないスキャナなどから画像信号が入力される。この画像信号の入力後に所定のタイミングで、図示しない駆動モータにより感光体101~104および中間転写体501が回転駆動されると同時に、感光体クリーニング手段301~304により感光体101~104をクリーニングする予備クリーニング動作が行われる。その後、感光体101~104は、それぞれ、感光体帯電手段201~204により一様に帯電され、書き込み光学装置2によりレーザ光で露光されて静電潜像が形成される。感光体101~104上の各静電潜像は、それぞれ現像手段401~404により現像されてイエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの各色のトナー画像となる。図示しない電源装置としてのパワーパックは一次転写バイアスローラ504~507及び中間転写体501を介して感光体101~104へ一次転写バイアスを印加してトナーの帯電極性とは逆極性の転写電界を形成させ、この転写電界により感光体101~104上の各色のトナー画像はそれぞれ所定のタイミングで中間転写体501上に重ね合わせて一次転写されることでフルカラー画像が形成される。なお、感光体101~104のいずれか1つ又は2つのみにトナー画像を形成すれば、中間転写体501上には単色または2色の画像が形成される。中間転写体501上に転写しきれずに感光体101~104上に残留したトナーは、それぞれ感光体クリーニング手段301~304によりクリーニングされる。一方、画像信号の入力後、所定のタイミングで、給紙テーブル3から転写材としての転写紙が給紙され、この転写紙はレジストローラ800に突き当たって止まる。レジストローラ800は中間転写体501上の画像にタイミングを合わせて回転して転写紙を送り出し、この転写紙は中間転写体501と2次転写ユニット600との間に送り込まれる。図示しない電源装置としてのパワーパックは2次転写バイアスローラ502に転写バイアスを印加してトナーの帯電極性と同極性の転写電界を形成させ、この転写電界により中間転写体501上の画像が転写紙上に2次転写される。この転写紙は、定着装置700により熱と圧力が加えられることにより画像が定着され、排紙ローラ9により排紙トレイ10へ排紙される。2次転写時に転写紙上に転写しきれずに中間転写体501上に残留したトナーは中間転写体クリーニング装置520で除去され、再度の画像形成に備える。次に、感光体101~104への印加バイアスの制御について説明する。ここでは、感光体101~104に接触して感光体101~104にバイアスを印加する接触式バイアス印加手段として転写バイアスローラ504~507を例にとって説明する。図5は転写バイアスの制御を模式的に示したものである。転写動作に入ると、転写バイアスローラ504~507はそれぞれパワーパック6から転写バイアスが印加されるが、制御手段としてのマイクロコンピュータCPU7からパワーパック6への制御信号によりパワーパック6がCPU7からの制御値に従って転写バイアスを出力する。ここでは、パワーパック6は出力電流が一定になるような定電流制御が行われている。転写バイアスがパワーパック6から転写バイアスローラ504~507及び中間転写体501を介して感光体101~104へ印加されることにより転写電界が形成され、この転写電界により感光体101~104上のトナーが中間転写体501上に一次転写される。転写動作終了時には、CPU7からパワーパック6に出力オフの信号が出され、パワーパック6は転写バイアスローラ504~507への転写バイアスの印加を停止する。これらの動作時に、CPU7は温湿度などの情報を検知するセンサからの情報に基づいて適切な電流値が感光体101~104へ印加されるようにパワーパック6の制御を行う。本実施形態は、状況に応じて可変に制御される感光体101~104への印加バイアスに対応した、パワーパック6の出力電圧又は出力電流の上限を定める閾値を可変に設定することで、感光体101~104の回転異常による過剰なバイアス印加を防止し、感光体101~104を保護するものである。次に、この点について説明する。上記のような正常な一次転写動作の最中に、何らかの異常により感光体101~104の回転動作が停止してしまったときには、感光体101~104の回転動作による電荷の供給がなくなるため、一次転写バイアス供給系の抵抗値は上昇していくことになる。本実施形態のような定電流制御の場合では、上記電圧値の上昇により電圧値が上昇していってしまう。そこで、本実施形態では、図6に示すように、パワーパック6と転写バイアスローラ504~507との各間にスイッチ8が設けられ、このスイッチ8は通常はオンされている閉じている。また、パワーパック6から転写バイアスローラ504~507へ供給される電圧又は電流を検出する検出手段が設けられる。CPU7は、その検出手段の出力値を閾値と比較して対比してその比較結果対比倍率に基づいて感光体101~104の回転異常をそれぞれ検知する異常検知機能異常検知手段を有し、この異常検知機能による感光体101~104の回転異常検知時上記検出手段の出力値が上記閾値に達した時にスイッチ8をオフさせて開いてパワーパック6の出力電流及び電圧を停止させると共に本実施形態の上記画像形成動作を停止させる。さらに、CPU7は、上記閾値を本実施形態の状態に応じて可変に制御し、閾値までの電圧値が感光体101~104に印加されても感光体101~104が破壊しないようにする。このように、本実施形態では、感光体101~104に接触する接触式バイアス印加手段としての転写バイアスローラ504~507に対して、パワーパック6から供給される電圧又は電流を検知して閾値と対比し、その対比倍率に基づいて感光体101~104の回転異常を検知する異常検知手段を設け、さらにその閾値を本実施形態の状態に応じて可変に制御することで、どのような状態で使用されている感光体101~104に対しても、その電圧破壊、電流破壊を防ぐことができる。また、図6に示すように感光体101~104を駆動する上記モータへ電力供給回路から供給される電力を検出することで上記モータの回転を検出する回転検知手段11が設けられ、CPU7は、回転検出手段11の検出結果から、感光体101~104の回転異常が起きた際に異常発生箇所を特定することができる。すなわち、CPU7は、上記モータへの供給電力がゼロであればモータそのものの故障であると判定し、上記モータへの供給電力が正常時より相当に高くなれば感光体101~104のトルクアップによる停止と判定し、逆に上記モータへの供給電力が低ければモータから感光体101~104へ駆動力を伝達するギア等の駆動伝達系の欠損などと判定し、その判定結果を表示装置に表示させる。このように、本実施形態では、感光体101~104を駆動するモータの回転を検出する回転検出手段11を設けることで、感光体101~104の回転異常の原因が、モータが回転しないことであるのか、モータの駆動力伝達系の故障やトルクアップであるのかを区別することができる。これにより、異常発生個所を特定できるので、その修理にかかる時間を短縮できる。また、CPU7は、感光体101~104の回転異常検知用の上記閾値を、転写バイアス出力値を制御する際に検知している転写バイアス電圧等の情報に基づいて適切な値に制御することで、上記閾値を転写バイアス出力値の大小に対応した閾値に制御する。このように、本実施形態では、感光体101~104に印加されるバイアスは、さまざまな条件によって可変に制御されているが、その条件の情報を検知して上記閾値を可変することで、閾値を過不足なく制御することができる。転写バイアスローラ504~507はイオン導電材料を用いて構成され、本実施形態周辺の温度、相対湿度、絶対湿度のうちの1つもしくは複数を検知する環境センサが設けられる。CPU7は、その環境センサの検知情報を参照して上記閾値を可変に制御する。本実施形態周辺の温度や湿度や絶対湿度は、感光体101~104に印加するバイアスを決定するのに重要な情報の一つである。なぜなら、それらによって感光体101~104そのものや、感光体101~104にバイアスを印加するバイアス印加手段、その他通電される部材の抵抗が変化するためである。これらを検知することで、上記閾値をより正確に制御することができる。上記イオン導電材料の抵抗値は絶対湿度と相関があることが良く知られており、転写バイアスローラ504~507はイオン導電材料を用いることにより、感光体101~104に印加される実効電圧値を求めることができるので、閾値を正確に制御することができる。すなわち、感光体101~104への接触式バイアス印加手段としての転写バイアスローラ504~507には、中抵抗材料が使われることが多く、カーボン分散タイプやイオン導電タイプなどが実用されている。このうち、イオン導電タイプは印加されるバイアス値によらず抵抗値がほぼ一定であるという特徴を備えており、パワーパック6の出力値と感光体101~104に印加されるバイアス値との対応が線形性を持つので、上記閾値を簡単に制御することができる。これは、接触式バイアス印加手段の抵抗値がパワーパックの出力によって変化するようならば、その変化を閾値に反映させるための関数やテーブルが必要になってしまうからである。また、感光体帯電手段201~204の出力値を検知することで感光体101~104の帯電電位を求める帯電電位検知手段が設けられ、CPU7は、その帯電電位検知手段の検知情報に基づいて上記閾値を制御する。感光体101~104の帯電電位は、特に転写系全体の抵抗に影響する。例としてネガ-ネガ現像方式で考えると、感光体101~104の帯電電位が低くなると転写系の抵抗は低下する。この感光体101~104の帯電電位の情報を帯電電位検知手段により検知して該情報に基づいて上記閾値を制御することで、上記閾値をより正確に制御することができる。また、普通紙600×600dpiのモードを通常モードとして考えて、1200×1200dpiの画像や厚紙、特殊紙での画像形成には、通常モードの半分のプロセス線速となる半速モードを選べるようになっている場合、感光体101~104の回転速度も半分になっているので、その時の転写バイアスも約半分の出力となる。このような場合には、CPU7は、半速モードであるという情報に基づいて上記閾値を制御する。最近の複写機やプリンタ、複合機などの画像形成装置では、解像度や使用する転写材によって線速を変化させることができるものが多い。線速が変化すれば、プロセス線速と呼ばれる作像系の回転速度も変化するので、感光体101~104へ印加すべきバイアスもそれに伴い変化する。CPU7は、そのプロセス線速の情報に基づいて上記閾値をより正確に制御する。このように、本実施形態では、上記閾値とパワーパック6の出力電圧とを比較し、パワーパック6の出力電圧が閾値に達したときには、すぐにパワーパック6の出力を停止する。これにより、感光体101~104の過電圧による破壊を防ぐことができ、異常発生箇所を修理した後も、感光体101~104を交換することなく使用することができる。以上のように、本実施形態によれば、感光体の回転異常を判断する閾値が可変であるので、装置の状態に応じて適切な閾値を設定でき、感光体の破壊を防ぐことができる。本実施形態によれば、異常発生箇所を特定することができ、修理作業の合理化や装置のオフタイムの短縮が可能となる。本実施形態によれば、少なくとも1つ以上の情報を検知することで、閾値を過不足なく制御することができる。本実施形態によれば、装置周辺の温湿度の情報を反映して、より正確に閾値の制御ができる。本実施形態によれば、接触式バイアス印加手段にイオン導電材料を用いることにより、感光体に印加するバイアス値が様々な値をとってもイオン導電材料の抵抗値の変化が少なく、感光体に印加される実効バイアスに即した閾値の制御ができる。本実施形態によれば、感光体帯電電位の影響まで考慮して、より正確に閾値の制御ができる。本実施形態によれば、作像モードに対応して閾値を制御することができる。本実施形態によれば、接触式バイアス印加手段に供給される電圧値または電流値が閾値に達したところで感光体へのバイアス印加を停止するので、感光体の破壊を防ぐことができ、感光体回転異常の修理後も使用することができ、装置利用者のコスト低減や環境保護につながるメリットがある。図7は本発明の他の実施形態である遠隔集中管理システムを示す。この遠隔集中管理システムは、遠隔集中管理装置601と、各顧客先にそれぞれ設置されている電子機器類602、603とによって構成されている。遠隔集中管理装置601はサービスサポートセンターなどのセンターシステムからなり、各顧客先における交換機の図示は省略されている。電子機器類602は、公衆回線網604を介してセンターシステム601と接続する通信アダプタ605と、複写機606,プリンタ607,ファクシミリ装置608を含む複数の画像形成装置と、これらの画像形成装置と通信アダプタ605とを接続する専用インターフェース以下I/Fという線609とを有する。電子機器類603は、公衆回線網604を介してセンターシステム601と接続する通信アダプタ610と、複写機611,プリンタ612,ファクシミリ装置613を含む複数の画像形成装置と、これらの画像形成装置と通信アダプタ610とを接続する専用I/F線614とを有する。複写機606,611は上記実施形態と同様に構成されている。プリンタ607,612,ファクシミリ装置608,613は、上記実施形態と同様に電子写真装置で構成され、図6に示すような転写バイアス制御手段が設けられている。専用I/F線609、614は、有線式構成、無線式構成が可能であるが、本実施形態では有線式構成である。センターシステム601は、複数のコンピュータ615、616をLANローカルエリアネットワーク等のネットワーク617によって接続しており、公衆電話回線網604、通信アダプタ605、専用I/F線609を介して複写機606,プリンタ607,ファクシミリ装置608を含む複数の画像形成装置を集中管理し、公衆電話回線網604、通信アダプタ610、専用I/F線614を介して複写機611,プリンタ612,ファクシミリ装置613を含む複数の画像形成装置を集中管理する。センターシステム601の各コンピュータ615、616は、CPUや表示装置、キーボード等の入力装置、公衆電話回線網604を介して外部機器との間で行う通信を制御する通信制御ユニットなどを備えている。複写機606,611の制御部は、上記CPU7や、通信アダプタ605、610との通信制御を行うパーソナルI/Fなどを備えている。同様に、プリンタ607,612の制御部、ファクシミリ装置608,613の制御部は、CPUや、通信アダプタ605、610との通信制御を行うパーソナルI/Fなどを備えている。複写機606,611、プリンタ607,612、ファクシミリ装置608,613は、それぞれ、上記実施形態と同様に、感光体に接触する接触式バイアス印加手段としての転写バイアスローラに対して、パワーパックから供給される電圧又は電流を検知して閾値と対比し、その対比倍率に基づいて感光体の回転異常を検知する異常検知手段と、感光体の回転を検出する回転検出手段を有する。複写機606,611、プリンタ607,612、ファクシミリ装置608,613の各制御部CPUは、それぞれ、上記異常検知手段が感光体の回転異常を検知した際には、上記回転検出手段の検出結果から、感光体の回転異常の原因が、感光体を回転させるモータが回転しないことであるのか、モータの駆動力伝達系の故障やトルクアップであるのかを区別するとともに、上記モータへの供給電力がゼロであればモータそのものの故障であると判定し、上記モータへの供給電力が正常時より相当に高くなれば感光体101~104のトルクアップによる停止と判定し、逆に上記モータへの供給電力が低ければモータから感光体へ駆動力を伝達するギア等の駆動伝達系の欠損などと判定するが、さらに、その異常の発生とその異常の内容を異常情報として専用I/F線609、614、通信アダプタ605、610、公衆電話回線網604を介してセンターシステム601へ通報する。複写機606,611、プリンタ607,612、ファクシミリ装置608,613の各制御部は、それぞれ、上記実施形態と同様に、感光体を駆動する上記モータへ電力供給回路から供給される電力を検出することで上記モータの回転を検出する回転検出手段の検出結果から、感光体の回転異常が起きた際に異常発生箇所を特定し、すなわち、上記モータへの供給電力がゼロであればモータそのものの故障であると判定し、上記モータへの供給電力が正常時より相当に高くなれば感光体のトルクアップによる停止と判定し、逆に上記モータへの供給電力が低ければモータから感光体へ駆動力を伝達するギア等の駆動伝達系の欠損などと判定し、感光体の回転異常の原因が、モータが回転しないことであるのか、モータの駆動力伝達系の故障やトルクアップであるのかを区別して異常発生個所を特定し、さらに、異常発生個所からそこを正常状態に修復するために必要な修理部品や交換部品などを判断し、異常発生個所を正常状態に修復するために必要な修理部品や交換部品などの情報と、その感光体の回転異常の原因の情報とを上記異常情報と合わせて専用I/F線609、614、通信アダプタ605、610、公衆電話回線網604を介してセンターシステム601へ通報する。センターシステム601の各コンピュータ615、616は画像形成装置から公衆電話回線網604を介して通報された情報を受信して表示装置に表示させ、複写機606,611、プリンタ607,612、ファクシミリ装置608,613のいずれかから異常があったことやその異常の内容が通報されて表示装置で表示された場合には、カスタマーエンジニアなどは表示装置の表示内容からその通報があった画像形成装置の状況確認及び修理のために該画像形成装置の設置場所を訪問することになる。このとき、カスタマーエンジニアなどは、画像形成装置の異常発生個所や、そこを正常状態に修復するために必要な修理部品や交換部品などが通報により予め分かっていることにより、必要な準備を整えて画像形成装置の設置場所を訪問することができ、必要最小限の時間で画像形成装置の異常発生個所の修理、部品交換の作業を行うことができる。例えば、異常の原因が、モータが回転しないことであった場合には、交換用のモータ、ハーネスが必要であるかもしれないこと、細かい異常発生個所の特定のために導通チェックが必要であること、などの情報をカスタマーエンジニアなどに提供する。また、異常の原因が、モータの駆動力伝達系の異常である場合、交換用のギアや摺動性アップのためのグリス、トルク測定用のトルクゲージなどが必要である、といった情報をカスタマーエンジニアなどに提供する。カスタマーエンジニアなどは、こういった情報を得ることで、予め修理や部品交換をする部位が分かり、必要な部品や道具を持参でき、訪問先での作業をスムーズに行うことができる。また、複写機606,611、プリンタ607,612、ファクシミリ装置608,613の各制御部は、それぞれ、現像手段の現像により消費されるトナーの消費量を計測するトナー消費量計測手段や、画像形成枚数作像枚数を計測する画像形成枚数計測手段、現像手段へトナーを補給するトナー補給装置のトナーエンドを検知するトナーエンド検知手段などを有し、異常情報以外の装置使用状況の情報トナー消費量計測手段の計測したトナー消費量や画像形成枚数計測手段の計測した画像形成枚数、トナーエンド検知手段の検知したトナーエンド、画像形成物のフルカラー比率や画像面積率を検知する手段の検知情報などを一括して上記異常情報などと合わせて専用I/F線609、614、通信アダプタ605、610、公衆電話回線網604を介してセンターシステム601へ通報する。カスタマーエンジニアなどは、表示装置の表示内容からその通報があった画像形成装置に対する異常への対応だけでなく、サプライトナーや転写材の補充などのサービスを同時に提供し、訪問の機会を有効に活用する。また、カスタマーエンジニアなどは、表示装置の表示内容から、画像形成装置でトナーエンド表示がなされているが、トナーの発注がされていないような場合には、該当するトナーを訪問先に持参して提供したり、画像形成物のフルカラー比率や画像面積率が高いような使用状況では、トナーの装置内飛散があるかもしれないことを想定して、清掃に必要な道具を持参して対応する。これにより、画像形成装置の異常という好ましくない事態を捉えて、通常時以上のきめ細かいサービス、サポートを提供することで、訪問の機会を無駄にすることなく利用者の利益向上を図ることができる。このように、本実施形態によれば、感光体の回転異常があったことを自動的に通報することにより、感光体の回転異常に対する迅速な対応が可能となり、画像形成装置のダウンタイムを軽減することができる。本実施形態によれば、画像形成装置の修理や部品交換すべき部位が通報により予め分かることにより、カスタマーエンジニアなどは必要十分な準備を整えて画像形成装置設置場所を訪問することができ、必要最小限の時間で修理、部品交換の作業を行うことができる。本実施形態によれば、異常情報以外の、装置使用状況トナー消費量、画像形成枚数などの情報が一元化されたものが分かることにより、異常への対応だけでなく、サプライの補充などのサービスを同時に提供することができ、画像形成装置設置場所の訪問の機会を有効に活用することができる。"