"複数の燃焼室15を備える内燃機関11の駆動方法61であって、少なくとも1つの燃焼室15には燃料mfを前記燃焼室15に噴射するための噴射弁13が配設されており、前記少なくとも1つの燃焼室15に対して燃焼室個別に空燃比λが制御され、および/または前記少なくとも1つの燃焼室15に対して燃焼室個別のトルクMが求められる駆動方法において、前記少なくとも1つの噴射弁13に対して当該噴射弁13の制御持続時間TAを、当該噴射弁13の弁開放持続時間Tを検出または求めることにより、前記制御持続時間TAと前記弁開放持続時間Tとの関係性に関しての前記噴射弁13の公差が少なくとも実質的に調整されるように適合する、ことを特徴とする駆動方法。前記制御持続時間TAの適合Aの際に前記噴射弁13の少なくとも1つの弁遅延時間t1,t2を、前記噴射弁13の電気操作アクチュエータ31における少なくとも1つの電気パラメータ、好ましくはアクチュエータ31を流れる電流iを検出し評価することにより求める、ことを特徴とする請求項1に記載の方法61。前記弁遅延時間として、前記噴射弁13の開放制御の開始と当該噴射弁13の実際の開放との間の開放遅延時間t1および/または前記噴射弁13の閉鎖制御の開始と当該噴射弁13の実際の閉鎖との間の閉鎖遅延時間t2を求める、ことを特徴とする請求項2に記載の方法61。前記制御持続時間TAを適合するための適合過程Aが定常状態であるか否かを検査67し、当該検査67で前記適合過程Aが定常状態になっている場合に初めて前記燃焼室個別のトルクMを求める、ことを特徴とする請求項1から3までのいずれか1項に記載の方法61。燃焼室個別に空燃比を制御するための制御過程Rは、前記適合過程Aが定常状態であるか否かの検査67で当該適合過程Aが定常状態になっている場合に初めてスタート69される、ことを特徴とする請求項1から4までのいずれか1項に記載の方法61。燃焼室個別に空燃比λを制御するための制御過程Rが定常状態であるか否かの検査71を行い、当該検査71で前記制御過程Rが定常状態になっている場合に初めて前記燃焼室個別のトルクMを求める、ことを特徴とする請求項1から5までのいずれか1項に記載の方法61。燃焼室個別のトルクMを求める際に73、それぞれの燃焼室15内の燃焼室圧p、前記内燃機関11のシャフト27の回転角φおよび/または前記内燃機関11のシャフト27の回転数nを特徴付ける少なくとも1つのセンサ量を検出する、ことを特徴とする請求項1から6までのいずれか1項に記載の方法61。燃焼室個別のトルクMを求める際に73、前記内燃機関11の運転不安定性を特徴付けるパラメータLを計算する、ことを特徴とする請求項7に記載の方法61。複数の燃焼室15を有する内燃機関11であって、少なくとも1つの燃焼室15には燃料mfを当該燃焼室15に噴射するための噴射弁13が配設されており、前記内燃機関11は、少なくとも1つの燃焼室15に対して燃焼室個別に空燃比λを制御するように、および/または、少なくとも1つの燃焼室15に対して燃焼室個別のトルクMを求めるように構成されている内燃機関において、前記内燃機関11は、少なくとも1つの噴射弁13に対して当該噴射弁13の弁開放持続時間Tを検出または求めることにより、前記噴射弁13の制御持続時間が、当該制御持続時間TAと前記弁開放持続時間Tとの関係性に関しての前記噴射弁13の公差が少なくとも実質的に調整されるよう適合されるようにセッティングおよび/または構成されている、ことを特徴とする内燃機関。前記内燃機関11は、当該内燃機関11を制御および/または調整するための制御装置35を有し、該制御装置は請求項1から7までのいずれか1項に記載の方法61を実施するように構成され、好ましくはプログラミングされている、ことを特徴とする請求項9に記載の内燃機関11。本発明は、個々の燃焼室ごとに固有の特性を検出し、場合により調整できる内燃機関の駆動方法を提供することを課題とし、誤適合が十分に回避されるようにする。さらにこの課題は、対応する内燃機関の提供を含む。この課題を解決するために冒頭に述べた形式の内燃機関の駆動方法において、少なくとも1つの噴射弁に対して噴射弁の制御持続時間を、当該噴射弁の弁開放持続時間を求めることにより適合し、前記制御持続時間と前記弁開放時間との関係性に関しての当該噴射弁の公差を少なくとも実質的に調整することが提案される。燃焼室に噴射される燃料量は通常、制御持続時間に依存するから、この適合は少なくとも多くの場合、噴射弁の制御持続時間と燃料量との関係性に関しての噴射弁の公差を少なくとも部分的に調整する。これにより、個々の燃焼室間の差をこれは充填量ガス交換サイクル内で燃焼室にもたらされる新鮮ガス量に関わり、かつ噴射弁によって個々の燃焼室に噴射される燃料量に関わる相互に別個に適合することができる。ここで好ましくは、制御持続時間の適合は他の適合過程、たとえばシリンダ個別のラムダ制御または場合により燃焼室個別のトルク制御よりも高い優先度をもって実行される。これにより、たとえば製造公差または老化プロセスに起因する個々の噴射弁間の偏差をとりわけ効率的に識別し、補正することができる。制御持続時間の適合の際には、噴射弁の少なくとも1つの弁遅延時間を求めるのが好ましい。この弁遅延時間は、噴射弁の電気的に操作されるアクチュエータにおける少なくとも1つの電気量、好ましくはアクチュエータを流れる電流の経過を求め、評価することにより求める。たとえば、噴射弁の電磁的操作装置のコイルを流れる電流を求めることができる。弁遅延時間は、噴射弁を開放または閉鎖するための制御信号に対する弁の応答時間に相当する。求められた弁遅延時間は制御信号の形成に用いることができ、これにより正しい弁開放持続時間のために噴射弁を正しい時点で開放させる。好ましくは弁遅延時間として、噴射弁の開放制御の開始と噴射弁の実際の開放との間の開放遅延時間および/または噴射弁の閉鎖制御の開始と噴射弁の実際の閉鎖との間の閉鎖遅延時間を求める。噴射弁の開放制御の開始は、たとえば噴射弁のコイルの通電開始に対応することができる。同じように噴射弁の閉鎖制御の開始は、コイルの通電終了に対応することができる。したがって弁遅延時間は、噴射弁のアクチュエータで直接検出される。したがって噴射弁のアクチュエータは、弁遅延時間を検出するためのセンサとして同じように使用される。電気量、たとえば電流を評価することにより、噴射弁の弁エレメントの運動の終了を直接求めることができる。したがって、弁エレメントの運動、すなわち噴射弁の開放および閉鎖と間接的にしか関連しないセンサ量および/または内燃機関の複数のまたはすべての燃焼室に対して共通に求められるセンサ量に頼る必要がない。したがってこの方法の利点は、弁遅延時間の公差をその原因において直接求めることができ、場合より補正することができることである。これによりこの方法は、高精度で信頼性の高いものとなる。内燃機関の制御装置で既知の制御持続時間噴射弁の開放制御と噴射弁の閉鎖制御との間の時間および弁遅延時間に基づいて、噴射弁の弁開放持続時間噴射弁が開放している間の時間を計算することができる。制御持続時間を適合するための適合過程が定常状態になっているか否かの検査を行い、この検査結果で適合過程が定常状態になっている場合に初めて燃焼室個別のトルクを求めることが提案される。このようにして一方では、燃料量の適合が比較的に高い優先度で実施され、他方では、まず個々の噴射弁相互の偏差これは燃料量または弁遅延時間に関係するが補正され、それから個々の燃焼室の相互の充填量の偏差を識別および/または調整することが試みられる。さらに燃焼室個別に空燃比を制御するための制御過程は、適合過程が定常状態になっているか否かの検査で、適合過程が定常状態になっている場合に初めてスタートする。これによりこの適合過程には、燃焼室個別の空燃比の制御のための制御過程よりも高い優先度が割り当てられる。さらに燃焼室個別に空燃比を制御するための制御過程が定常状態になっているか否かの検査を行い、この検査で制御過程が定常状態になっている場合に初めて燃焼室個別のトルクを求める。これにより、空燃比がたとえばλsoll=1の所定値に制御されていないことにより生じるエラーが、燃焼室個別のトルクを求める際に回避される。燃焼室個別のトルクを求める際には、少なくとも1つのセンサ量を検出するのが好ましい。このセンサ量は、内燃機関のそれぞれの燃焼室の燃焼室圧、シャフト、たとえばクランクシャフトまたはカムシャフトの回転角、および/または内燃機関のシャフトの回転数を表すセンサ量である。回転角または回転数の場合、たとえばそれぞれ対象となる燃焼室が内燃機関の全体トルクを形成するために寄与する時間内の回転数の変化を検出または求めることにより、トルクを求めることができる。ここでは好ましくは、燃焼室個別のトルクを求める際に、内燃機関の回転不安定性を表すパラメータが計算される。燃焼室個別のトルクの差が大きければ大きいほど、内燃機関の回転不安定性も大きい。上記課題の別の解決手段として、複数の燃焼室を有する内燃機関が提案される。ここでは少なくとも1つの燃焼室に燃料を燃焼室に噴射するための噴射弁が配設されており、内燃機関、好ましくは内燃機関を制御および/または調整し、少なくとも1つの燃焼室に対して燃焼室個別に空燃比を制御し、内燃機関のシャフトにおける全体トルクの大きさに対応する燃焼室個別のトルクを検出する制御装置は、少なくとも1つの燃焼室に対して構成されており、この解決手段は、内燃機関または制御装置が、少なくとも1つの噴射弁に対して当該噴射弁の弁開放持続時間を検出することにより、当該噴射弁の制御持続時間を適合するように構成されており、当該適合は、制御持続時間と弁開放持続時間との関係性に関する噴射弁の公差が少なくとも実質的に調整されるように行われる。このような内燃機関により、本発明の方法の利点を実現することができる。ここでは、内燃機関または制御装置が、請求項1から8までのいずれか1項に記載の本発明の方法を実施するように構成されており、有利にはプログラミングされていると好ましい。このために制御装置は計算機、たとえばマイクロコントローラを有し、計算機は記憶素子を含み、この記憶素子には本発明の方法を実施するためのプログラムが記憶されている。本発明のさらなる特徴および利点は、図面に基づく本発明の例としての実施形態が説明される以下の記載から明らかとなる。図1に示された内燃機関11は好ましくは、燃料直接噴射を行うオットー機関である。対応して内燃機関11は複数の噴射弁13を有し、各噴射弁13には燃焼室15シリンダが割り当てられており、噴射弁13は燃料をそれぞれの燃焼室15に直接噴射することができる。内燃機関11はさらにたとえば吸気管17として構成された空気供給管路を有する。吸気管17を介して燃焼室15には、開放した入口弁図示せずを介して内燃機関11の周囲から新鮮空気19を供給することができる。燃焼室15のガス交換行程では、ある程度のこの新鮮ガス量mgを充填することができる。内燃機関11は、排気ガス管23を備える排気ガスシステム21を有する。燃焼室15の出口弁が開放しているとき図示せず、燃焼室15からガス、好ましくは排気ガスが流失し、排気ガス管23に流入することができる。排気ガス管23には、ラムダセンサ25として構成された排ガスシステム21の酸素センサが配置されている。各燃焼室15はその中で往復運動可能に支承されたピストンを有し、ピストンは公知のように内燃機関のクランクシャフト27と結合されている。燃料が燃焼室15内で燃焼する際に発生するエネルギーが、クランクシャフト27に作用するトルクに変換される。トルクMは燃焼室個別のトルクMであり、クランクシャフト27に全体トルクMgを形成するのに寄与する。内燃機関11のクランクシャフト27には回転数センサ29が配置されており、このセンサは内燃機関11の回転数を検出するように構成されている。本発明の実施形態では、回転数センサ29によってクランクシャフト27の目下の回転角φも検出することができる。各噴射弁31の電磁的操作装置符号なしのコイル31は制御装置35の制御出力端と、内燃機関11を制御および/または調整するために接続されている。これにより制御装置35は、制御装置35によって設定された燃料量質量mfを噴射するために個々の噴射弁13を制御することができる。対応する調整信号を形成するために、制御装置35は制御回路39の電力段37を有する。制御装置35の制御回路39はさらに、個々の噴射弁13のコイル31を通る電流iの経過を検出するための測定回路41を有する。調整信号sによって制御装置35を、噴射弁13を開放および閉鎖するために制御することができる。所定の噴射弁13の開放制御とこの噴射弁の閉鎖制御との間の時間は制御持続時間TAに相当する。図示の実施形態では、制御持続時間TAはこの噴射弁13のコイル31の通電時間に相当する。本発明のいくつかの実施形態では、制御持続時間TAは、調整信号sの制御パルスの幅に相当することができる。さらにラムダセンサ25が制御装置35の入力端に接続されており、制御装置35は燃焼室15から流出する排気ガス43の目下の空燃比λを検出することができる。制御装置35は計算機、たとえばマイクロコントローラ45を有する。計算機またはマイクロコントローラ45は記憶素子、とりわけ半導体メモリ47を有することができ、メモリは内燃機関11の駆動方法を実行するためにプログラミングされている。この方法61を、以下図2に示されたフローチャートに基づいて詳細に説明する。方法61のスタート63後にステップ65で、燃料mfを適合するための適合過程Aがスタートされる。この適合方法は、調整信号sによる噴射弁の制御と、この制御から生じる燃料量mfとの関係性についての個々の噴射弁13の公差を、この公差が弁開放時間の偏差から生じている場合に調整する。この適合過程Aでは、測定回路41が個々の噴射弁13のコイル31を流れる電流iを検出する。電流iに基づいて制御装置35は、弁13が実際に開放または閉鎖した時点を求める。この時点は電流iの時間経過の特徴から識別される。したがってこの時間経過は、噴射弁13の弁ニードルが噴射弁13の開放または閉鎖の際に衝突することにより生じるものであり、このことがコイル31を流れる電流iに反作用する。電流iに基づいて検出された噴射弁13の開放時点または閉鎖時点を調整信号sの既知の時間経過と比較することにより、制御装置35は個々の噴射弁13に対して個別に開放遅延時間t1、閉鎖遅延時間t2および/または弁開放持続時間Tを検出する。開放遅延時間t1は、調整信号sによる噴射弁13の開放のための制御開始時点、すなわちコイル31の通電開始時点と、噴射弁の実際の開放時点、すなわち噴射弁13が開放する際の弁ニードルの位置における弁ニードルの衝突時点との間の遅延時間である。閉鎖遅延時間t2は、調整信号sによる噴射弁13の閉鎖のための制御開始時点、すなわちコイル31の通電終了時点と、噴射弁13の実際の閉鎖時点、すなわち噴射弁13が閉鎖されるときの弁ニードルの位置における弁ニードル31のたとえば弁座への衝突時点との間の遅延時間である。弁遅延時間t1,t2に基づいて、制御装置35は、調整信号sによるコイル31の通電の時点と持続時間を補正し、これにより、ここに説明しない制御装置35の別の関数によって設定された燃料量mfが個々の燃焼室15に噴射される。各噴射弁ごとに弁遅延時間t1,t2を求め、調整信号sの形成の際に考慮することにより、製造公差または老化に起因する公差が少なくとも十分に調整される。公差は、制御持続時間、すなわちコイル31の通電時間、および噴射弁が開放している時間弁開放時間Tに関係する。適合過程Aに対しては、電流iの経過を複数回測定することが必要である。内燃機関11の種々の動作状態に対して、たとえば燃料圧メモリ図示せずにある燃料圧の種々の値について弁遅延時間t1,t2を求めることができる。そしてステップ67で、電流iの経過が十分に測定されたか否か、または弁遅延時間t1,t2の値が十分に求められたか否かが検査される。すなわち適合過程Aが定常状態にあるか否かが検査される。結果が否定Nであれば、分岐67が繰り返される。それ以外の場合Yは、方法61がステップ69により継続される。ステップ69では燃焼室個別に空燃比を制御するための制御過程Rがスタートされる。この制御過程Rによれば、制御装置35はラムダセンサ25によって各燃焼室15ごとに別個に空燃比λを求め、求められた空燃比λの値を所定の目標値に近似するために内燃機関11の調整量を変化する。求められた空燃比λに依存してたとえば燃料量mfを変化することができる。図示の実施形態とは異なり、ステップ69は方法61の経過においてより早期の時点で実施することもできる。たとえば制御過程は、方法のステップ63の直後に、またはステップ65の直後にすでにスタートしておくこともできる。続いてステップ71で、燃焼室個別のラムダ制御の前記制御過程が定常状態にあるか否か、すなわち個々の燃焼室15に対して求められた空燃比λの値が、たとえばλsoll=1とすることのできる目標値に十分に近似しているか否か、および/または求められた値λが十分に小さな振幅で目標値を中心に振動しているか否かが検査される。シリンダ個別のラムダ制御Rが定常状態にないことが識別されると、ステップ71が繰り返される。それ以外の場合Yは、ステップ73が継続される。ステップ73では燃焼室個別のトルクMが求められる。このためにクランクシャフト27の目下の回転数nが求められる。所定の燃焼室が全体トルクMgの形成に寄与しているクランクシャフト27の角度領域または対応する時間インターバルの間の回転数nを評価することができる。このようにして各燃焼室15ごとにそれぞれのトルクMを求めることができる。トルクMに対する尺度として回転数の時間変化n’、すなわち回転数の時間導関数を用いることができる。燃焼室圧センサにより個々の燃焼室15内の燃焼室圧pを検出し、少なくともこの燃焼室圧pおよび/またはその時間経過に基づいてトルクMを求めることもできる。これとは異なりまたは補充的に、内燃機関11は、トルクMおよび/または全体トルクMg検出するためのトルクセンサを有することができ、ステップ73でトルクMまたは全体トルクをトルクセンサによって検出する。さらに内燃機関11の回転不安定性を特徴付ける特性量Lを求めることができる。噴射弁13の制御を適合Aすることにより、噴射される燃料量mfが噴射弁13の公差、とりわけ弁遅延時間t1,t2に依存して少なくとも十分に調整されるから、比較的大きな確率をもって、燃焼室個別のトルクMの相互の差がとりわけ個々の燃焼室15の新鮮ガス充填量mgの差により引き起こされることを前提にすることができる。ステップ73に続くステップ75では、各燃焼室15ごとにトルクMに基づいて、対応する新鮮ガス充填量mgを計算することができる。これとは択一的にまたは補充的に、個々の充填量mgの差を計算することもできる。一般的にトルクMと新鮮空気充填量mgとの間には比例関係があるから、比例定数が既知であれば、新鮮空気充填量mgまたは個々の燃焼室15の新鮮ガス充填量mgの差を計算することができる。燃焼室個別のトルクMと運転不安定性に対する特性量Lは、たとえば個々の燃焼室15間の燃料量mfの偏差、個々の燃焼室15間の新鮮空気充填量mgの偏差、および個々の燃焼室15間の点火角の偏差のような複数のパラメータから影響を受ける。しかし適合過程Aによって個々の燃焼室15間の燃料量mfの偏差が少なくとも十分に除去されているから、そこから個々のトルクMの相互の偏差および運転不安定性Lはとりわけ新鮮空気充填量mgの偏差から生じるものであることを推定できる。ここで点火角の偏差が、トルクの偏差または運転不安定性Lに及ぼす影響は比較的小さい。方法61の別の実施形態では、ステップ77でトルクMの偏差または運転不安定性Lが減少される。ここでは、たとえば他の燃焼室15と比較して小さいトルクMを形成し、したがって内燃機関11の運転不安定性の原因となっている燃焼室15に対して燃料量mfを増量することができる。とくに内燃機関11のスタートの際、および内燃機関11の負荷が小さいときには、燃料量mfの増量は有害物質の放出、たとえばカーボンの放出を増大させることがあるから、燃料量mfの変化は、内燃機関11がスタート過程になく、および/または内燃機関の負荷が所定の最小値より大きいときまたはこの最小値に相当するときにだけ実施するのが好ましい。内燃機関の負荷に対する尺度として、たとえば全体トルクMgを使用することができる。この場合、最小値は最小全体トルクに相当する。いくつかの場合では、個々の噴射弁13に実際の弁開放持続時間と噴射される燃料量mfとの関係性についての偏差も生じる。したがって弁開放持続時間Tが同じ場合、異なる燃焼室で噴射される燃料量mfも異なる。この偏差は、噴射弁15の摩耗またはカーボンまたは炭化物が噴射弁15に堆積することが原因であり得る。この偏差は適合過程Aによっては補償できない。なぜなら適合過程Aは制御持続時間すなわちコイル31の通電持続時間と噴射弁13の実際の開放時間との間の関係性についての偏差しか識別できないからである。しかしこの偏差はステップ77で補償することができる。ステップ77で異なるトルクMを調整するために、または運転不安定性Lを減少するために、燃料量mfの変化に加えてまたはその代わりに、形成するトルクMが所望のトルクまたは他の燃焼室15が形成するトルクMから異なる燃焼室15に対して点火角を調整することができる。このようにして個々の燃焼室15のトルクMを少なくとも近似的に均等調整することができる。図2に示した方法61は内燃機関11の運転中に規則的に、たとえば周期的に、所定の動作状態11になるときに、または内燃機関11の動作状態が変化するときに実施することができる。図示しない実施形態では、個々の燃焼室15に対して燃焼室個別に空燃比を制御しない。ここではステップ69と分岐71を省略することができる。別の図示しない実施形態では、燃焼室個別にトルクが求められない。ここではステップ75と77を省略することができる。全体として本発明は内燃機関11の駆動方法61を提供するものであり、この方法により、燃料量mfおよび新鮮ガス充填量mgを制御および/または調整するための種々の適合方法および制御方法を協調および整合させて、個々の噴射弁13の公差を調整し、同時にフィードフォワードおよび誤適合を少なくとも十分に回避することができる。"