"電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように湾曲部を有するウェーブリングと、当該ウェーブリングの湾曲部に設けた圧電素子とを備え、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする圧電アクチュエータ。電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように所定数の湾曲部を有するウェーブリングを複数積層し、各ウェーブリングの湾曲部同士を凸側面を向けて接合してリングユニットを形成するとともに、当該各ウェーブリングの湾曲部に圧電素子を設け、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする圧電アクチュエータ。電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように湾曲部を有するウェーブリングを複数積層し、ウェーブリング間にプレートを介装してリングユニットを形成するとともに、当該各ウェーブリングの湾曲部に圧電素子を設け、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする圧電アクチュエータ。しかしながら、上記した圧電アクチュエータは、上述したように、コイルばねの表面全部に圧電素子を巻き付ける必要があるので、圧電アクチュエータの変位量の変更や調整が難しく、変位量に対する要求にフレキシブルに対応することができず、量産性に乏しく、製造コストも高いという問題がある。そこで、上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、変位量の変更や調整が簡単であって、量産性を向上でき、製造コストを低減することが可能な圧電アクチュエータを提供することである。上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように湾曲部を有するウェーブリングと、当該ウェーブリングの湾曲部に設けた圧電素子とを備え、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする。また、上記した目的を達成するため、本発明の他の課題解決手段は、電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように所定数の湾曲部を有するウェーブリングを複数積層し、各ウェーブリングの湾曲面同士を凸側面を向けて接合してリングユニットを形成するとともに、当該各ウェーブリングの湾曲部に圧電素子を設け、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする。また、上記した目的を達成するため、本発明の別の課題解決手段は、電圧印加により変形する圧電素子を備えた圧電アクチュエータにおいて、環状であって周方向に波打つように湾曲部を有するウェーブリングを複数積層し、ウェーブリング間にプレートを介装してリングユニットを形成するとともに、当該各ウェーブリングの湾曲部に圧電素子を設け、推力の出力方向をウェーブリングの軸方向としたことを特徴とする。本発明の圧電アクチュエータは、ウェーブリングの湾曲部に圧電素子を設けただけの簡単な構成であるから、量産性が向上し、製造コストも安価となる。また、この圧電アクチュエータは、圧電素子へ電圧を印加することで、ウェーブリングの軸方向長さを変化させることで軸方向に変位するが、変位量を多くしたい場合には、圧電アクチュエータを複数積層させればよく、簡単に変位量を調節、変更することができる。以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。図1に示すように、一実施の形態における圧電アクチュエータは、環状であって周方向に波打つように湾曲部2,3を有するウェーブリング1と、当該ウェーブリング1の湾曲部2,3に設けた圧電素子4とを備えて構成されている。以下、各部について詳細に説明する。まず、ウェーブリング1は、図1および図2に示すように、弾性を備えるとともに環状であって、周方向に図2中上方へ凸となる湾曲部2と下方へ凸となる湾曲部3とが交互に現れるように形成されている。つまり、ウェーブリング1は、周方向に波打つように湾曲部2,3を備えている。上記湾曲部2,3の凹側面2a,3a、つまり湾曲部2の図1中下面と湾曲部3の図1中上面には、圧電素子4が設けられている。圧電素子4は、図外の電源からの電圧の印加によって伸縮する逆圧電効果を呈する圧電体であり、一端面と他端面にそれぞれ電極4a,4bを備えており、湾曲部2,3の凹側面2a,3aに貼付されている。より詳細には、この圧電素子4は、上記図外の電源から電極4a,4bを介して電圧を印加すると、ウェーブリング1の周方向あるいは貼付箇所における接線方向に沿うように伸縮するようにウェーブリング1に貼付してある。なお、圧電素子4は、この場合、接着によってウェーブリング1に貼付されているが、その他の方法によって圧電素子4をウェーブリング1に一体化してもよい。また、ウェーブリング1が同電体の場合には、当該ウェーブリング1を圧電素子4の電極として用いることもできる。たとえば、圧電素子4を伸長させると、湾曲部2,3は、圧電素子4の伸長によって平坦となるように撓むので、圧電素子4へ電圧を全く印加していない状態のウェーブリング1に対してウェーブリング1の図1中上下方向長さとなる軸方向長さを短かくすることができる。反対に、圧電素子4を収縮させると、湾曲部2,3は、圧電素子4の収縮によってより湾曲を深めるように撓むので、圧電素子4へ電圧を全く印加していない状態のウェーブリング1に対してウェーブリング1の図1中上下方向長さとなる軸方向長さを長くすることができる。つまり、このウェーブリング1と圧電素子4とでなる圧電アクチュエータの推力の出力方向は、ウェーブリング1の軸方向となる図1中上下方向となっている。なお、この実施の形態の場合、湾曲部2,3の凹側面2a,3aにのみ圧電素子4を設けたユニモルフ型とされているが、湾曲部2,3の凸側面2b,3bにも圧電素子を設けてバイモルフ型に設定されてもよい。また、この圧電アクチュエータは、ウェーブリング1が外力によって、軸方向へ変位させられると、湾曲部2,3の撓み量が変化して圧電素子4も伸縮して発電するので、この電力を回収することも可能である。さらに、圧電素子4を図外の外部回路へ接続したり、圧電素子4に上記電源によって電圧を印加するようにしたりして、ウェーブリング1が外力によって軸方向変形する際に圧電素子4に当該変形を抑制する減衰力を発揮させることも可能である。以上のように、この圧電アクチュエータは、ウェーブリング1の湾曲部2,3に圧電素子4を設けただけの簡単な構成であるから、量産性が向上し、製造コストも安価となる。また、この圧電アクチュエータは、圧電素子4へ電圧を印加しウェーブリング1の軸方向長さを変化させることで軸方向に変位するが、変位量を多くしたい場合には、圧電アクチュエータを複数積層させればよく、簡単に変位量を調節、変更することができる。具体的には、図3に示すように、ウェーブリング1を複数積層し、ウェーブリング1間にプレート5を介装してリングユニットR1を形成して、一つの圧電アクチュエータを構成すればよい。プレート5の外形は円形状に限られるものではなく、また、プレート5は、環状であってもよいし孔の無い板でもよい。この場合、プレート5とウェーブリング1とが積層状態を保つことができる程度に径方向ずれを規制する必要があるが、双方の外周に対向して双方の径方向の相対ずれを規制する筒を設けたり、プレート5とウェーブリング1の積層高さ以上の長さを持ちプレート5とウェーブリング1との外周に対向して双方の径方向の相対ずれを規制する棒状等のガイドを設けたりして同様の規制を行ってもよい。また、プレート5が環状である場合、プレート5とウェーブリング1の径方向の相対ずれを内周側に挿入される筒やガイドを用いてこれらの内周側で規制するようにしてもよいし、内周側と外周側の双方で同様の規制を行ってもよい。この場合、圧電アクチュエータの変位量は、ウェーブリング1の積層数によって簡単に調節、変更することができる。さらに、図4に示すように、複数のウェーブリング1の湾曲部2,3同士を凸側面2b,3bを突き合わせて連結してリングユニットR2を形成して、一つの圧電アクチュエータを構成することもできる。この場合、一のウェーブリング1の湾曲部2の凸側面2bをこのウェーブリング1の直上に積層された湾曲部3の凸側面3bとを突き合わせて溶接や接着によって、一のウェーブリング1と直上のウェーブリング1とが一体化され、また、一のウェーブリング1の湾曲部3の凸側面3bをこのウェーブリング1の直下に積層された湾曲部2の凸側面2bとを突き合わせて溶接や接着によって、一のウェーブリング1と直下のウェーブリング1とが一体化される。この場合は、各ウェーブリング1がばらばらにならないように一体化されているので、径方向への位置決めすることを要しない。そして、この圧電アクチュエータにあっても、圧電アクチュエータの変位量は、ウェーブリング1の積層数によって簡単に調節、変更することができる。そして、このように構成された、圧電アクチュエータを車両の車体と車軸との間に介装することで、ウェーブリング1が弾性を備えているので懸架ばねとして利用することができる一方で、圧電素子4への印加電圧を制御してやることで、アクチュエータとして機能させて車体振動を抑制するダンパとして利用することもできる。また、積極的に伸縮することができるので、アクティブサスペンションとして機能することもでき、さらに、懸架ばねとして油圧ダンパや電磁力で減衰力を発揮する電磁ダンパに並列させて使用することもでき、特に、本発明のアクチュエータは外力で伸縮する場合には発電するから、当該発電した電力を電磁ダンパへ供給することができ電磁ダンパと組み合わせての使用に適し、さらには、発電電力で車両のバッテリを充電することもできる。以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。"