火花点火式の内燃機関に適用され、所定の停止条件が成立したときに前記内燃機関を自動的に停止させるとともに、所定の再始動条件が成立したときに前記内燃機関を再始動させる内燃機関の制御装置において、燃焼室に導入される吸気の温度を検出する吸気温センサと、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサと、給油の有無を検出する給油検出手段と、ノック及びプリイグニッションによる内燃機関の変化を検出するノック検出手段と、前記吸気温センサ、前記水温センサ、前記給油センサ、及び前記ノック検出手段の検出信号に基づいて、燃料のオクタン価を推定するオクタン価推定手段と、前記吸気温センサ及び前記水温センサの検出信号、並びに前記オクタン価推定手段によって推定されたオクタン価に基づいて、合計のプリイグニッション発生指標を演算するプリイグニッション発生指標演算部と、プリイグニッションが検出された際には、前記合計のプリイグニッション発生指標を、プリイグニッションがより発生し易い側へ補正するプリイグニッション発生指標補正部と、前記プリイグニッション発生指標補正部によって求められた合計のプリイグニッション発生指標に基づき、前記エンジンを自動的に停止するかどうかを判断するアイドル自動停止判断手段とからなる内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記プリイグニッション推定制御装置は、前記内燃機関の吸入行程の気筒を判定する気筒判定手段と、前記内燃機関がアイドル自動停止判断手段によって停止した後再始動するまでの時間を計測するタイマーとを備え、前記プリイグニッション発生指標が再始動プリイグ発生指標以上であり、前記タイマーの値が所定以上であった際に、前記内燃機関の再始動時、前記内燃機関の気筒内の空気が新たに吸入された空気である気筒から燃料噴射を開始することを特徴とする請求項1に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記オクタン価推定手段は、前記給油センサの検出信号に基づき、給油直後かどうかを判定する給油判定部と、前記ノック検出手段の検出信号に基づき、ノックを検出するノック検出部と、前記ノック検出手段の検出信号に基づき、プリイグニッションを検出するプリイグニッション検出部と、前記給油判定部によって給油直後と判定された場合には、燃料のオクタン価推定値を初期値に設定し、前記ノック検出部によって検出されたノックの発生回数を求め、所定サイクル内のノック発生回数が発生回数閾値以上のときには、前記オクタン価推定値を低い側へ更新し、前記プリイグニッション検出部によってプリイグニッションが検出されたときには、前記オクタン価推定値を低い側へ更新するとともに、前記ノック発生回数をリセットし、前記吸気温センサによって検出された吸気温が吸気温閾値以上で、かつ前記水温センサによって検出された水温が水温閾値以上の場合には、ノック検出及びプリイグニッション検出によるオクタン価推定値の更新を行わないオクタン価推定部とを含むことを特徴とする請求項1または2に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記プリイグニッション発生指標演算部は、前記吸気温センサによって検出された吸気温に基づき、吸気温-プリイグニッション発生指標テーブルから、第1のプリイグニッション発生指標を求め、前記水温センサによって検出された水温に基づき、水温-プリイグニッション発生指標テーブルから、第2のプリイグニッション発生指標を求め、前記オクタン価推定手段によって推定されたオクタン価に基づき、オクタン価-プリイグニッション発生指標テーブルから、第3のプリイグニッション発生指標を求め、前記第1、第2、及び第3のプリイグニッション発生指標を合算して、合計のプリイグニッション発生指標を演算することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記吸気温-プリイグニッション発生指標テーブルは、プリイグニッションが発生し易い温度域では、プリイグニッション発生指標は正の値が設定され、プリイグニッションが発生し難い温度域では、プリイグニッション発生指標は負の値が設定されていることを特徴とする請求項4に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記水温-プリイグニッション発生指標テーブルは、プリイグニッションが発生し易い温度域では、プリイグニッション発生指標は正の値が設定され、プリイグニッションが発生し難い温度域では、プリイグニッション発生指標は負の値が設定されていることを特徴とする請求項4に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。前記オクタン価-プリイグニッション発生指標テーブルは、プリイグニッションが発生し易いオクタン価では、プリイグニッション発生指標は正の値が設定され、プリイグニッションが発生し難いオクタン価では、プリイグニッション発生指標は負の値が設定されていることを特徴とする請求項3に記載の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置。特許文献1には、プリイグニッションの発生し易さを判定し、これに応じた実圧縮比を始動時に設定することで、始動時のプリイグニッションを防止すると記載されている。しかし、特許文献1は、プリイグニッションの発生し易さについては、吸気温度、冷却水温、燃料のオクタン価が想定されているが、それぞれ独立して考えられており、それぞれを複合した条件でのプリイグニッションの発生し易さについては考慮されていない。プリイグニッションが発生し易くなる条件は複数あるため、それぞれを考慮してプリイグニッションの発生し易さの指標とする必要がある。特にアイドル自動停止後の再始動においては、エンジン機関温度が高い状態で始動するため特にプリイグニッションが発生しやすくなる。特許文献2記載の方法は、プリイグニッションの発生し易さは温度により判定すると記載されている。高オクタン価の燃料を使用した際と低オクタン価の燃料を使用した際ではプリイグニッションが発生し得る温度は変化する。従って、高オクタン価の燃料を使用して設定した温度であれば、低オクタン価の燃料では温度が高すぎ、プリイグニッションが発生する可能性がある。逆に低オクタン価の燃料を使用して設定した温度であれば、高オクタン価の燃料を使用した場合、設定温度が低すぎプリイグニッションの発生する可能性が低い状態で判定してしまう可能性がある。この発明は、前記のような問題を解決するためになされたものであり、全運転状態にわたって、吸気温と、冷却水温と、燃料のオクタン価とから、プリイグニッションの発生し易さを表すプリイグニッション発生指標を演算し、このプリイグニッション発生指標に応じて、アイドル自動停止可否を判定し、再始動時のプリイグニッションを防止する内燃機関のプリイグニッション推定制御装置を得ることを目的とする。この発明に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置は、火花点火式の内燃機関に適用され、所定の停止条件が成立したときに前記内燃機関を自動的に停止させるとともに、所定の再始動条件が成立したときに前記内燃機関を再始動させる内燃機関の制御装置において、燃焼室に導入される吸気の温度を検出する吸気温センサと、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサと、給油の有無を検出する給油検出手段と、ノック及びプリイグニッションによる内燃機関の変化を検出するノック検出手段と、前記吸気温センサ、前記水温センサ、前記給油センサ、及び前記ノック検出手段の検出信号に基づいて、燃料のオクタン価を推定するオクタン価推定手段と、前記吸気温センサ及び前記水温センサの検出信号、並びに前記オクタン価推定手段によって推定されたオクタン価に基づいて、合計のプリイグニッション発生指標を演算するプリイグニッション発生指標演算部と、プリイグニッションが検出された際には、前記合計のプリイグニッション発生指標を、プリイグニッションがより発生し易い側へ補正するプリイグニッション発生指標補正部と、前記プリイグニッション発生指標補正部によって求められた合計のプリイグニッション発生指標に基づき、前記エンジンを自動的に停止するかどうかを判断するアイドル自動停止判断手段とからなるものである。この発明に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置によれば、プリイグニッション発生指標に基づいて、アイドル自動停止を禁止することで、アイドル自動停止再始動時のプリイグニッションを防止することができる。以下、この発明の内燃機関のプリイグニッション推定制御装置の好適な実施の形態につき図面を用いて説明する。実施の形態1.この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置について図1から図13までを参照しながら説明する。図1は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関の制御装置を示す図である。なお、以降では、各図中、同一符号は同一または相当部分を示す。図1において、内燃機関エンジン100の燃焼室101は、シリンダヘッド102と、シリンダブロック103と、ピストン104とにより形成されている。さらに、燃焼室101には、吸気ポート105と排気ポート106が接続されており、吸気ポート105と排気ポート106は、シリンダヘッド102に形成されている。ピストン104には、クランク軸107が接続されており、ピストン104が上下することによりクランク軸107が回転させられる。このクランク軸107には、図示しないクランクプレートが取り付けられている。このクランクプレートには突起があり、クランク角センサ108は、この突起を検出することによりクランク軸107の回転数やクランク角度位置を検出する。内燃機関の始動時にはスタータ115が回転することで図示しないフライホイールが回転する。フライホイールとクランク軸107は接続されており、フライホイールの回転に伴ってクランク軸107が回転させられる。吸気ポート105の燃焼室101側には、吸気カム109によって動作する吸気バルブ110が設けられ、排気ポート106の燃焼室101側には、排気カム111によって動作する排気バルブ112が設けられている。シリンダヘッド102の吸気ポート105の下部には、燃料噴射弁113が設けられており、燃焼室101の上部中央には点火プラグ114が設けられている。燃焼サイクルについて簡単に説明する。まず、吸気行程で、燃焼室101に吸気ポート105から吸気バルブ110を介して導入された空気と、燃料噴射弁113から噴射された燃料とが混合気を形成する。次に、圧縮行程で、ピストン104により混合気は圧縮される。その後、混合気は、圧縮上死点TDC:TopDeadCenter付近で点火プラグ114により点火される。次に、膨張行程で、点火された混合気はピストン104を押し下げ、クランク軸107を回転させる。燃焼室101内の混合気は、膨張後排気行程で排気バルブ112を介して排気ポート106を通り排出される。以上が燃焼サイクルである。電子制御装置ECU:ElectronicControlUnit200には、クランク角センサ108からの検出信号の他に、燃焼室101に導入される吸気の温度を検出する吸気温センサ1、内燃機関100の冷却水温を検出する水温センサ2、図示しない給油口に燃料が流れたことを検出する給油センサ3、内燃機関100の振動を検出するノックセンサノック検出手段4、吸気カム109の位相を検出する位相角センサ5、燃焼室101に導入される吸気量を検出する吸気量センサ6、スロットル開度を検出するスロットルポジションセンサ7、エアコンの動作信号8、ハンドルの操舵情報9、車速情報10等からの検出信号が入力され、内燃機関100の回転速度、点火時期、燃料噴射量等の演算を実行する。なお、電子制御装置200は、イグニッションスイッチIGSW11からのON信号により各種の制御を開始する。図2は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置の構成を示すブロック図である。図2において、電子制御装置ECU200は、各種のインターフェースI/F回路図示しないと、マイクロコンピュータ201とから構成されている。マイクロコンピュータ201は、いずれも図示を省略している、各種のセンサの検出信号などのアナログ信号をデジタル信号に変換するA/D変換器と、プリイグニッション推定制御プログラムなどの各種の制御プログラムを実行するCPUと、各種の制御プログラムや制御定数、各種のテーブル等を記憶するROMと、各種の制御プログラムを実行した際の変数等を記憶するRAM等を有する。また、マイクロコンピュータ201は、給油センサ3からの検出信号に基づき、給油直後かどうかを判定する給油判定部211と、ノックセンサ4からの検出信号に基づき、ノックを検出するノック検出部212と、ノックセンサ4からの検出信号に基づき、プリイグニッションを検出するプリイグニッション検出部213を備えている。また、マイクロコンピュータ201は、吸気温センサ1、水温センサ2、給油判定部211、ノック検出部212、及びプリイグニッション検出部213からの検出信号及び情報に基づき、燃料のオクタン価を推定するオクタン価推定部214と、オクタン価推定値を記憶するオクタン価推定値記憶部215を備えている。また、マイクロコンピュータ201は、吸気温センサ1、水温センサ2、及びオクタン価推定部214からの検出信号、オクタン価推定値に基づき、プリイグニッション発生指標を演算するプリイグニッション発生指標演算部216を備えている。また、マイクロコンピュータ201は、プリイグニッション検出部213からの情報に基づき、プリイグニッションが発生したことを記憶するプリイグニッション記憶部217と、プリイグニッション検出部213、プリイグニッション発生指標演算部216、及びプリイグニッション記憶部217からの情報に基づき、プリイグニッションが発生し易い側へプリイグニッション発生指標を補正するプリイグニッション発生指標補正部218を備えている。さらにまた、マイクロコンピュータ201は、プリイグニッション発生指標補正部218からのプリイグニッション発生指標に基づき、アイドル自動停止禁止を判定するアイドル自動停止禁止判定部219と、プリイグニッション発生指標補正部218からのプリイグニッション発生指標とアイドル自動停止経過時間タイマー220に基づき、始動時の燃料噴射タイミングを決定する始動時燃料噴射タイミングプリイグ用設定部221と、アイドル自動停止禁止判定部219の判定とエアコンの動作信号8、操舵情報9、車速情報10に基づき、アイドル自動停止を判定するアイドル自動停止判定部222と、燃料噴射弁113を制御する燃料噴射制御部223を備えている。なお、ノック検出部212とプリイグニッション検出部213は、理解し易くするために別々にしているが、両者を一体構成してノック/プリイグニッション検出部とし、ノックセンサ4の検出信号の振動レベルが、プリイグニッション判定閾値を超えた場合には、プリイグニッションが発生したことを検出し、ノックセンサ4の検出信号の振動レベルが、ノック判定閾値を超えた場合には、ノックが発生したことを検出するようにしてもよい。マイクロコンピュータ201内の給油判定部211~始動時燃料噴射タイミングプリイグ用決定部221は、オクタン価推定値記憶部215及びプリイグニッション記憶部217を除き、プリイグニッション推定制御プログラムを構成するソフトウェアである。このオクタン価推定値記憶部215は、ECU200の電源OFF時にもオクタン価推定値を保持するバックアップメモリであり、プリイグニッション記憶部217は、ECU200の電源OFF時にもプリイグニッションが発生したことを保持するバックアップメモリである。マイクロコンピュータ201内のROMには、図7の吸気温-プリイグニッション発生指標テーブルと、図8の水温-プリイグニッション発生指標テーブルと、図9のオクタン価-プリイグニッション発生指標テーブルと、図10の各プリイグニッション発生指標閾値等が予め記憶されている。各テーブル、各マップ、および各閾値には、エンジン適合試験により得られた最適な値が設定されている。次に、この実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置の動作について図面を参照しながら説明する。最初に、燃料のオクタン価の推定方法について簡単に説明する。一般に、オクタン価が低いほど、ノックが起こり易い。従って、オクタン価の推定方法としては、所定の時間内に発生するノック回数が所定回数以上であればオクタン価を低い値に推定するといった方法が考えられる。図3は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置のオクタン価推定動作を示すフローチャートである。この図3のフローチャートは、ノックの発生頻度からオクタン価を推定する処理などを含む。このオクタン価推定処理は、エンジン回転と同期したタイミング例えば、180degCA毎の割込み処理等:degCAはクランク角度の意味で実行される処理である。ステップ301において、給油判定部211は、給油センサ3から検出信号を入力し、給油直後かどうかを判定する。給油判定部211は、給油直後と判定した場合には、情報給油直後をオクタン価推定部214へ伝達し、次のステップ302へ進む。給油直後と判定しない場合には、ステップ303へ移行する。図4は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置の給油センサの検出信号を示すタイミングチャートである。図4において、横軸は時間、縦軸は検出信号のレベルをそれぞれ示す。給油センサ3は、例えば、図示しない給油口に配設され、給油口に燃料が流れたことを検出すると検出信号が反転する。給油センサ3は、矢印の給油タイミングで給油口の燃料の流れを検出して、例えば、検出信号をローLoからハイHiへ切り替える。検出信号がHiからLoへ切り替わる給油センサを用いてもよい。給油判定部211は、給油センサ3の検出信号のレベルの切り替えタイミングを検出することで給油直後かどうかを判定する。図3に戻り、ステップ302において、オクタン価推定部214は、給油判定部211から情報給油直後が伝達されたときには、オクタン価推定値を初期値に設定し、オクタン価推定値記憶部215に記憶する。この初期値は、プリイグニッション発生指標に影響のない値を設定する。例えば、プリイグニッション発生指標が0となるオクタン価例えば、90や、エンジン適合試験を実施したオクタン価レギュラーガソリン設定であればレギュラーガソリン相当の値とする。この初期値は、オクタン価推定部214に予め記憶しておく。給油直後と判定した際に、オクタン価推定部214で、オクタン価推定値を初期値にする処理により、給油以前のオクタン価推定値を使用することがなくなる。従って、給油以前のオクタン価の影響を除いた状態でプリイグニッション発生指標の演算が可能となり、給油直前のオクタン価の影響による誤判定を防ぐことができる。次に、ステップ303において、オクタン価推定部214は、吸気温と水温が所定温度以上かどうかを判断する。所定温度以上の場合には、オクタン価推定部214は、オクタン価推定値記憶部215に記憶されたオクタン価推定値をプリイグニッション発生指標演算部216へ伝達して本処理を終了する。所定温度以上でない場合には、次のステップ304へ進む。吸気温センサ1と水温センサ2からの検出信号がオクタン価推定部214に入力されており、吸気温が吸気温閾値以上で、かつ水温が水温閾値以上の場合には、オクタン価推定部214は、ノック及びプリイグニッション検出によるオクタン価推定値の更新を実行しない。例えば、吸気温が吸気温閾値である50°C以上、かつ水温が水温閾値である110°C以上の場合には、オクタン価推定部214は、オクタン価推定値の更新を実行しない。これは、プリイグニッションノックも含むが発生する要因は、オクタン価が低いことだけではなく、環境条件による場合があるためであり、これによりオクタン価推定値が必要以上に低くなることを防ぐことができる。次に、ステップ304において、ノック検出部212は、ノックセンサ4から検出信号を入力し、ノックを検出すると、情報ノック検出をオクタン価推定部214へ伝達する。また、プリイグニッション検出部213は、ノックセンサ4から検出信号を入力し、プリイグニッションを検出すると、情報プリイグニッション検出をオクタン価推定部214へ伝達する。オクタン価推定部214は、ノック検出部212から伝達された情報ノック検出をカウントすることにより、所定サイクル内のノック発生の回数を求める。図5は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置のノックセンサの検出信号と点火信号を示すタイミングチャートである。図5において、横軸は、時間角度軸であり、図5中に示した点火時期の左側が進角側、右側が遅角側となる。縦軸は、点火信号aとノックセンサ4が検出したノックセンサ信号b以下、ノックセンサの検出信号とも言うのレベルをそれぞれ示す。ノックセンサ4は、ノックによって発生する内燃機関100の振動を検出し、振動を電圧に変換して検出信号として出力する。従って、ノックセンサ4の検出信号の波形は、振動レベルとなっており、大きくなるほど振動が大きいことを示す。図5中に示した点火時期よりも進角側に示したノックセンサ4の検出信号の波形がプリイグニッション時のノックセンサ出力波形であり、点火時期よりも遅角側に示したノックセンサ4の検出信号の波形がノック時のノックセンサ出力波形である。ノック検出部212は、通常、ノック判定閾値一点鎖線を設定し、ノックセンサ4の検出信号の振動レベルが、ノック判定閾値を超えた場合には、ノックが発生したことを検出する。また、プリイグニッション検出部213は、ノック判定閾値よりも高いレベルのプリイグニッション判定閾値破線を設定し、ノックセンサ4の検出信号の振動レベルが、プリイグニッション判定閾値を超えた場合には、プリイグニッションが発生したことを検出する。これは、プリイグニッションの振動レベルがノックの振動レベルよりも明らかに大きいことが分かっているためである。従って、プリイグニッションとノックを振動レベルの大きさで区別することができる。もちろん、この他の方法でプリイグニッションとノックを区別してもよい。図3に戻って、図3中のステップ305において、オクタン価推定部214は、所定サイクル内のノック発生回数が発生回数閾値以上かどうかを判断する。オクタン価推定部214は、例えば、ノック発生回数が100サイクル中20回以上かどうかを判断する。所定サイクル内のノック発生回数が発生回数閾値以上の場合には、次のステップ306へ進み、ノック発生回数が発生回数閾値未満の場合には、ステップ307へ移行する。ステップ306において、オクタン価推定部214は、オクタン価推定値記憶部215に記憶されたオクタン価推定値を低い側へ更新する。オクタン価推定部214は、例えば、新しいオクタン価推定値=現在のオクタン価推定値-1という計算を実行して、現在のオクタン価推定値を1だけ低い値に更新する。次に、ステップ307において、オクタン価推定部214は、プリイグニッションを検出したかどうかを判断する。オクタン価推定部214は、プリイグニッション検出部213から情報プリイグニッション検出が伝達されたかどうかで、プリイグニッションの検出の有無を判断する。プリイグニッションを検出した場合には、次のステップ308へ進み、プリイグニッションを検出しない場合には、オクタン価推定部214は、オクタン価推定値記憶部215に記憶されたオクタン価推定値をプリイグニッション発生指標演算部216へ伝達して本処理を終了する。そして、ステップ308において、オクタン価推定部214は、オクタン価推定値記憶部215に記憶されたオクタン価推定値を低い側へ更新する。オクタン価推定部214は、例えば、新しいオクタン価推定値=現在のオクタン価推定値-1という計算を実行して、現在のオクタン価推定値を1だけ低い値に更新する。また、オクタン価推定部214は、プリイグニッションを検出したときには、カウントしているノック発生回数をリセットする。オクタン価推定部214は、オクタン価推定値記憶部215に記憶されたオクタン価推定値をプリイグニッション発生指標演算部216へ伝達して本処理を終了する。なお、プリイグニッション検出部213は、プリイグニッションを検出すると、情報プリイグニッション検出をオクタン価推定部214へ伝達する際に、プリイグニッション記憶部217及びプリイグニッション発生指標補正部218にも情報プリイグニッション検出を伝達する。プリイグニッション記憶部217は、情報プリイグニッション検出が伝達されると、プリイグニッション発生を記憶し、IGSW11からOFF信号が入力されると、プリイグニッション発生の記憶を消去する。プリイグニッション検出処理は、例えば、始動時を含めて180degCA周期で実行される。当然のことながら、ノック検出手段として、筒内圧センサ、回転変動センサ等の他のセンサを用いて、ノックや、プリイグニッションを検出し、オクタン価推定値の更新を実行してもよいことは言うまでもない。筒内圧センサは、ノックセンサ4と同様に、ノックやプリイグニッションによって変化する筒内圧を検出し、筒内圧を電圧に変換して検出信号として出力する。また、回転変動センサは、ノックセンサ4と同様に、ノックやプリイグニッションによって変動する内燃機関100の回転を検出し、回転数を電圧に変換して検出信号として出力する。ノック検出部212は、筒内圧センサや回転変動センサの検出信号のレベルが、ノック判定閾値を超えた場合には、ノックが発生したことを検出する。また、プリイグニッション検出部213は、筒内圧センサや回転変動センサの検出信号のレベルが、プリイグニッション判定閾値を超えた場合には、プリイグニッションが発生したことを検出する。図6は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置のプリイグニッション発生指標演算及びアイドル自動停止禁止フラグ演算を示すフローチャートである。この図6のフローチャートは、プリイグニッションの発生し易さを表すプリイグニッション発生指標及びアイドル自動停止禁止フラグを含む。このプリイグニッション発生指標及びアイドル自動停止禁止フラグ演算処理は、エンジン回転と同期したタイミング例えば、180degCA毎の割込み処理等で行われる処理である。ステップ321において、プリイグニッション発生指標演算部216は、吸気温センサ1から検出信号を入力し、吸気温を得て、吸気温とプリイグニッション発生指標の対応関係を記述した吸気温-プリイグニッション発生指標テーブルから、吸気温によるプリイグニッション発生指標P_ATを求める。図7に示すような、吸気温-プリイグニッション発生指標テーブルを予め用意しておき、吸気温によるプリイグニッション発生指標P_ATを求める。例えば、吸気温が50°Cであれば、この吸気温テーブルから吸気温によるプリイグニッション発生指標P_AT=10が得られる。次に、ステップ322において、プリイグニッション発生指標演算部216は、水温センサ2から検出信号を入力し、水温を得て、水温とプリイグニッション発生指標の対応関係を記述した水温-プリイグニッション発生指標テーブルから、水温によるプリイグニッション発生指標P_WTを求める。図8に示すような、水温-プリイグニッション発生指標テーブルを予め用意しておき、水温によるプリイグニッション発生指標P_WTを求める。例えば、水温が100°Cであれば、この水温テーブルから水温によるプリイグニッション発生指標P_WT=10が得られる。次に、ステップ323において、プリイグニッション発生指標演算部216は、オクタン価推定部214から推定されたオクタン価を得て、オクタン価とプリイグニッション発生指標の対応関係を記述したオクタン価-プリイグニッション発生指標テーブルから、オクタン価によるプリイグニッション発生指標P_OCTを求める。図9に示すような、オクタン価-プリイグニッション発生指標テーブルを予め用意しておき、オクタン価によるプリイグニッション発生指標P_OCTを求める。例えば、オクタン価が95[Ron]であれば、このオクタン価テーブルからオクタン価によるプリイグニッション発生指標P_OCT=0が得られる。次に、ステップ324において、プリイグニッション発生指標演算部216は、上述の各ステップで求めた各パラメータ各プリイグニッション発生指標を合算して、合計のプリイグニッション発生指標P_ALLを演算する。プリイグニッション発生指標演算部216は、P_ALL=P_ATP_WTP_OCTを演算する。例えば、合計のプリイグニッション発生指標P_ALL=10100=20が得られる。ここで、吸気温と水温から求められるプリイグニッション発生指標は、それぞれプリイグニッションが発生し易い温度域では正の値を、プリイグニッションが発生し難い温度域では負の値を設定する。また、オクタン価から求められるプリイグニッション発生指標についても、所定のオクタン価を基準例えば、エンジン適合試験をする際に使用した燃料のオクタン価として、プリイグニッションが発生し易いオクタン価では正の値を、プリイグニッションが発生し難いオクタン価では負の値を設定する。こうすることで、パラメータ毎に適切なプリイグニッション発生指標が設定でき、プリイグニッションがより発生し易い場合にだけ制御が実行できる。1つのパラメータのみが、プリイグニッションが発生し易い状態であったとしても、他のパラメータがプリイグニッションが発生し難い状態であれば、アイドルを自動停止することが可能となる。次に、ステップ325において、プリイグニッション発生指標補正部218は、プリイグニッションを検出したかどうかを判断する。プリイグニッションを検出した場合には、次のステップ326へ進み、プリイグニッションを検出しない場合には、ステップ327へ移行する。プリイグニッション発生指標補正部218は、プリイグニッション検出部213から情報プリイグニッション検出が伝達されたかどうかで、プリイグニッションの検出の有無を判断する。プリイグニッション発生指標補正部218は、プリイグニッション発生指標演算部216で演算されたプリイグニッション発生指標に対して、プリイグニッションを検出した場合のみプリイグニッションが発生し易い側へプリイグニッション発生指標を補正する。また、プリイグニッションを検出しないサイクルにおいても、プリイグニッション記憶部217に過去のプリイグニッションの発生が記憶されていれば、プリイグニッションが発生し易い側へプリイグニッション発生指標を補正する。次に、ステップ326において、プリイグニッション発生指標補正部218は、合計のプリイグニッション発生指標P_ALLに、第1のプリイグニッション発生指標補正値P_HOSEIを代入する。このプリイグニッション発生指標補正値P_HOSEIは、アイドルの自動停止が禁止となる指標を設定する。アイドルの自動停止が禁止となるプリイグニッション発生指標が30であれば、P_HOSEI=30であり、P_ALL=P_HOSEI=30となる。こうすることで、プリイグニッションが発生した直後にアイドルを自動停止する要求がきた場合において、自動停止を禁止することができる。次に、ステップ327において、プリイグニッション発生指標補正部218は、プリイグニッション記憶部217が過去のプリイグニッションの発生を記憶しているかどうかを判断する。過去のプリイグニッションの発生を記憶している場合には、次のステップ328へ進み、プリイグニッションの発生を記憶していない場合には、ステップ329へ移行する。次に、ステップ328において、プリイグニッション発生指標補正部218は、プリイグニッションが発生し易いプリイグニッション発生指標となるよう、予め設定しておいた第2のプリイグニッション発生指標補正値P_OFTを、合計のプリイグニッション発生指標P_ALLに加えて今回の合計のプリイグニッション発生指標P_ALLとする。例えば、プリイグニッション発生指標補正値P_OFT=10とすると、今回の合計のプリイグニッション発生指標P_ALLは、P_ALL=P_ALLP_OFT=2010=30となる。以前にプリイグニッションが発生したことを記憶しておき、過去にプリイグニッションが発生したことがあるかどうかに応じて、プリイグニッション発生指標を補正することで、プリイグニッションが発生した走行時にアイドル自動停止を禁止し、再始動時にプリイグニッションが発生する可能性を低減することができる。そして、ステップ329において、アイドル自動停止禁止判定部219は、合計のプリイグニッション発生指標がアイドル自動停止禁止閾値以上であるかを判定する。図10に示したように、アイドル自動停止禁止閾値は設定されている本実施例の場合30。ステップ324の補正前の合計のプリイグニッション発生指標P_ALLがP_ALL=20であるので、アイドル自動停止禁止閾値=30と比較し、閾値よりちいさいためステップ331へ進む。また、ステップ325のプリイグニッションを検出していた場合には、合計のプリイグニッション発生指標P_ALLがP_ALL=30であるので、アイドル自動停止禁止閾値=30と比較し、閾値以上であるためステップ330へ進む。ステップ330では自動停止禁止フラグFLAGISPRIGを1として処理終了となる。ステップ331では自動停止禁止フラグFLAGISPRIGを0として処理終了となる。自動停止禁止フラグFLAGISPRIG=1のとき、自動停止禁止とする。アイドル自動停止を禁止とすることで再始動時のプリイグニッションを防止する。また、プリイグニッション発生指標に応じて、自動停止禁止を判定するため、プリイグニッションの発生の可能性が低い際はアイドルを自動停止できるため、燃費に貢献することができる。図11は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置のアイドル自動停止判定動作を示すフローチャートである。このアイドル自動停止判定動作フラグ演算処理は、エンジン回転と同期したタイミング例えば、180degCA毎の割込み処理等で行われる処理である。ステップ341において、アイドル自動停止判定部222は、車速情報から車両が停止することを判定する。次に、ステップ342において、アイドル自動停止判定部222は、操舵情報9から車両が操舵中であるかどうかを判定する。操舵中であればステップ343へ進み、操舵中でなければステップ344へ進む。次に、ステップ343において、アイドル自動停止判定部222は、アイドル自動停止の要求を禁止し処理終了となる。そして、ステップ344において、アイドル自動停止判定部222は、エアコン動作情報から車両のエアコンが動作しているかどうかを判定する。動作中であればステップ343へ進み、動作中でなければステップ345へ進む。次にステップ345において、アイドル自動停止判定部222は、FLAGISPRIG=1かどうかを判定する。自動停止禁止フラグFLAGISPRIG=1であればステップ343へ進み、自動停止禁止フラグFLAGISPRIG=1でなければステップ346へ進む。次にステップ346において、アイドル自動停止判定部222は、アイドル自動停止を要求して処理終了となる。以上によりプリイグニッション発生指標の結果からアイドル自動停止が禁止され、エンジン再始動時のプリイグニッションが防止される。図12は、この発明の実施の形態1に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置におけるエンジン再始動時の燃料噴射タイミングを設定するフローチャートである。このエンジン再始動時の燃料噴射タイミング設定処理は、アイドルが停止して定時間毎例えば、10ms毎の割込み処理等で行われる処理である。ステップ351において、始動時燃料噴射タイミング決定部プリイグ用221は図示しないブレーキ情報等による再始動要求をうけ、プリイグニッション発生指標が次回燃料噴射タイミング変更閾値以上であるかを判定する。図10に示したように、次回燃料噴射タイミング変更閾値は設定されている本実施例の場合は20。例えばプリイグニッション発生指標が30であった場合、次回燃料噴射タイミング変更閾値以上となり、ステップ352へ進む。プリイグニッション発生指標が10であった場合、次回燃料噴射タイミングは変更せず、処理終了となる。ステップ352において、始動時燃料噴射タイミング決定部プリイグ用221はアイドル自動停止後経過時間タイマー220が所定以上であるか判定する。所定以上たとえば3分以上であれば、ステップ353へ進み、そうでなければ次回燃料噴射タイミングは変更せず、処理終了となる。ここでアイドル自動停止後経過時間タイマー220はアイドル自動停止した時点から経過した時間を計測するタイマーである。ステップ353において、始動時燃料噴射タイミング決定部プリイグ用221は再始動時燃料噴射タイミング変更を燃料噴射制御部に要求し処理終了となる。本フローチャートで要求する始動時燃料噴射タイミングを図13に示す。図13は各行程と燃料噴射タイミングを示したものである。図中Aで示したものが通常始動時の燃料噴射タイミングであり、始動開始後判定した吸気行程図中Bから燃料噴射を開始する。これに対し、プリイグ用の燃料噴射タイミングは図中Cで示したものであり、始動開始後判定した吸気行程後1サイクル後の吸気行程図中Dから燃料噴射を開始する。こうすることでアイドル自動停止中にエンジンの熱で暖まった筒内の空気中に燃料噴射することがなくなり、プリイグニッションを防止することができる。ここで燃料噴射タイミングを設定するために使用する気筒情報は位相角センサ5及びクランク角センサ108の組合わせで判定される。例えば4気筒エンジンの場合、図14に示すとおり、クランク角720度毎に1回転する位相角センサにクランク角180度毎に基準信号が入力される設計とし、クランク角センサにはクランク角180度毎に基準信号が入力されるような設計とする。各基準信号の入力は、各気筒の圧縮上死点タイミングと同期するように設計する。このとき図15に示す位相角センサの基準信号とクランク角センサの基準信号の組合わせで各気筒の圧縮上死点が判定可能となり、気筒判定が可能となる。圧縮上死点が判定可能であれば、その他の行程についても判定可能となる。この発明に係る内燃機関のプリイグニッション推定制御装置は、筒内噴射型の内燃機関に適用したが、プリイグニッション発生指標の推定自体はポート噴射型の内燃機関等の他の内燃機関に対しても有効である。