複数台のボイラと、ボイラから供給する蒸気の圧力値が圧力調節範囲内を維持するようにボイラの燃焼台数を制御する台数制御装置からなる多缶設置ボイラであって、台数制御装置は、運転制御の対象となるボイラの台数である制御台数を負荷状態に応じて決定し、決定した制御台数のうち、実際に燃焼させるボイラの台数はボイラからの蒸気圧力値に基づいて決定するとともに、制御台数分のボイラ全体での燃焼可能量に対する現在の燃焼量を運転率として算出し、運転率が半分よりも低い値に設定した運転率下位設定値より低い状態で制御台数減少時間a以上継続すると、前記制御台数を減少する制御台数減少操作を行い、運転率が半分よりも高い値に設定した運転率上位設定値より高い状態で制御台数増加時間b以上継続すると、前記制御台数を増加する制御台数増加操作を行うものである制御台数増減制御を行っている多缶設置ボイラにおいて、制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作又は制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間cを計測し、制御台数変更所要時間cが判定値未満の場合は、前記制御台数減少時間a又は制御台数増加時間bを変更するものであることを特徴とする多缶設置ボイラ。請求項1に記載の多缶設置ボイラにおいて、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c1が制御台数増加時間bの設定倍率未満の場合は、前記制御台数増加時間bを減少、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c2が制御台数増加時間bの設定倍率未満の場合は、前記制御台数増加時間bを増加、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c3が制御台数減少時間aの設定倍率未満の場合は、前記制御台数減少時間aを減少、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c4が制御台数減少時間aの設定倍率未満の場合は、前記制御台数減少時間aを増加する制御を行うものであることを特徴とする多缶設置ボイラ。本発明が解決しようとする課題は、運転制御対象ボイラの台数である制御台数を変更する制御台数増減制御を行っている多缶設置ボイラにおいて、負荷状態に応じた最適な燃焼状態となるように制御することのできる多缶設置ボイラを提供することにある。請求項1に記載の発明は、複数台のボイラと、ボイラから供給する蒸気の圧力値が圧力調節範囲内を維持するようにボイラの燃焼台数を制御する台数制御装置からなる多缶設置ボイラであって、台数制御装置は、運転制御の対象となるボイラの台数である制御台数を負荷状態に応じて決定し、決定した制御台数のうち、実際に燃焼させるボイラの台数はボイラからの蒸気圧力値に基づいて決定するとともに、制御台数分のボイラ全体での燃焼可能量に対する現在の燃焼量を運転率として算出し、運転率が半分よりも低い値に設定した運転率下位設定値より低い状態で制御台数減少時間a以上継続すると、前記制御台数を減少する制御台数減少操作を行い、運転率が半分よりも高い値に設定した運転率上位設定値より高い状態で制御台数増加時間b以上継続すると、前記制御台数を増加する制御台数増加操作を行うものである制御台数増減制御を行っている多缶設置ボイラにおいて、制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作又は制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間cを計測し、制御台数変更所要時間cが判定値未満の場合は、前記制御台数減少時間a又は制御台数増加時間bを変更するものであることを特徴とする。請求項2に記載の発明は、前記の多缶設置ボイラにおいて、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c1が制御台数増加時間bの設定倍率未満の場合は、前記制御台数増加時間bを減少、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c2が制御台数増加時間bの設定倍率未満の場合は、前記制御台数増加時間bを増加、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c3が制御台数減少時間aの設定倍率未満の場合は、前記制御台数減少時間aを減少、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c4が制御台数減少時間aの設定倍率未満の場合は、前記制御台数減少時間aを増加する制御を行うものであることを特徴とする。負荷状態に応じて制御台数増加時間及び制御台数減少時間を適正な値に修正して制御台数増減制御を行うことで、制御台数を適切に設定することができ、ハンチングなどの発生しにくい安定した台数制御を行うことができる。本発明の一実施例を図面を用いて説明する。図1から図3は、ボイラを5台設置した多缶設置ボイラでの燃焼パターン説明図である。ボイラは、高燃焼低燃焼燃焼待機の3位置で燃焼量を制御するものであり、低燃焼は高燃焼の半分の燃焼量であるとしている。図1は制御台数が4台の場合、図2は制御台数が3台の場合、図3は制御台数が2台の場合における燃焼のパターンを示している。図1から3ではボイラの燃焼状態は、高燃焼の場合をH、低燃焼の場合をL、燃焼待機の場合を-で示している。運転制御の対象から外しているボイラはで示しており、図1では1台、図2では2台、図3では3台のボイラが運転制御の対象から外れている。で示している制御対象から除外したボイラは、制御台数を増加しない限り運転させることはなく、それ以外のボイラでは蒸気圧力値から定まる燃焼状態に基づいて燃焼の制御を行う。蒸気圧力上昇によって燃焼量を減少する圧力値と、蒸気圧力低下によって燃焼量を増加する圧力値をずらして設定する点などは従来の台数制御と同じである。図1は3位置燃焼制御ボイラ4台で台数制御を行うものであるため、全缶燃焼待機から高燃焼4台までの9段階で燃焼量を割り振っている。しかし、一般的な使用状況では、常に4台のボイラすべてが燃焼を行うものではない。実際に燃焼を行うボイラは少数であるのに、燃焼台数よりも多くのボイラを対象に台数制御を行っていた場合、わずかの圧力変動で燃焼量の変更が行われることになり、ボイラが短時間で発停を繰り返すハンチングも発生しやすくなる。そのため、ボイラ全体での運転率に基づいて運転制御の対象となるボイラの台数制御台数を変更する制御台数増減制御を行う。制御台数の変更は、制御台数分のボイラ全体での燃焼可能量に対する現在のボイラ燃焼量を運転率として算出しておき、運転率が高い場合には制御台数を増加、運転率が低い場合には制御台数を減少することで行う。例えば、運転率が50±10の範囲から所定時間以上外れると制御対象台数を変更する。運転率の算出は、高燃焼台数×2低燃焼台数/制御台数×2×100にて算出することができる。運転率が小さい運転率下位設定値である40を下回っている状態が制御台数減少時間aより長く継続した場合は、必要量よりも多くのボイラを運転制御の対象にしていると判断し、制御台数を1台減少する。ボイラの制御台数を減少する基準となる制御台数減少時間aの値を40秒と設定していた場合、運転率が40よりも低い状態が制御台数減少時間aの40秒間継続した場合には制御台数を1台減少する。運転率が小さい状態とは、図1の圧力区分を参照すれば分かる通り、圧力調節範囲の上限に近い側となる。上限に近い圧力であると、少しの圧力上昇で全缶燃焼待機となる。燃焼を停止すると、次に燃焼を開始する際には燃焼準備に要する時間が必要であるため、その間に蒸気圧力値が急低下するということでハンチングが発生しやすくなる。この場合には図2へ、必要ならばさらに図3に記載しているように制御台数を削減することで、蒸気圧力値は圧力調節範囲の中央へ近付けることができ、少しの圧力変動では全缶燃焼待機になりにくくなり、ハンチングを発生し難くすることができる。このことを具体的に説明する。ボイラを5台設置しており制御台数が4台である図1において、蒸気使用量が、1台のボイラを低燃焼とした場合と、2台のボイラを低燃焼とした場合の中間程度であったとすると、台数制御装置はL---とLL--を交互に出力することになる。蒸気圧力値が分割No2の範囲にある場合、蒸気圧力値から定まる燃焼量はL---であり、低燃焼1台での蒸気供給量では不足するため蒸気圧力値は低下する。蒸気圧力値が分割No4の範囲まで低下すると、分割No4の燃焼量はLL--であり、燃焼待機ボイラの1台を低燃焼として蒸気供給量を増加すると蒸気圧力値は上昇する。蒸気圧力値の上昇によって分割No2の範囲に入ると、燃焼量はL---であるために低燃焼ボイラの1台を燃焼待機とし、元の状態に戻る。その後も同様に燃焼台数の増減を繰り返すことになる。この場合、蒸気圧力値は分割No4~分割No2の0820~0880MPa程度で増減することになり、LL→Lとなる0860MPaから圧力調節範囲の上限値である0900MPaまでの余裕は0040MPaとなる。蒸気圧力値が圧力調節範囲の上限値に近い値で維持されている場合、蒸気使用量のわずかな変動でも蒸気圧力値が上限値より高くなる可能性があり、蒸気圧力値の上昇によってボイラがすべて燃焼待機にすると、すぐには燃焼を開始できないため蒸気圧力値が急降下することにつながる。分割No2の圧力区分にある時の運転率は0×21/4×2×100=12.5、分割No4の圧力区分にある時の運転率は0×22/4×2×100=25となる。この状態では、運転率は40よりも低い状態が続くことになり、制御台数減少時間aの40秒間以上継続した場合には制御台数を1台減少する制御台数減少操作を行う。図2は、ボイラの設置台数は5台であるがそのうち2台のボイラを運転制御の対象から除外し、制御台数を3台とした場合での燃焼パターンを示している。2台のボイラを除外して制御台数を3台とした場合、燃焼量は---からHHHの7段階となる。この場合も図1と同じように、蒸気圧力値の上昇によって燃焼量を減少する圧力値と、蒸気圧力値の低下によって燃焼量を増加する圧力値をずらして設定するため、蒸気圧力調節範囲内を分割No1から分割No11の圧力区分に分割する。制御台数を4台から1台減少して3台にすると、圧力調節範囲内の分割数が減少するため、先に記載したものと同じ燃焼量になる分割No4~分割No2の圧力値は、0791~0873MPaとなる。LL→Lとなる0845MPaから圧力調節範囲の上限値である0900MPaまでの余裕値は0055MPaであり、制御台数が4台の場合における余裕値の0040MPaよりも大きくなる。燃焼待機としていたボイラの燃焼を開始する場合、プレパージなどの準備に要する時間が必要であるため、燃焼開始指令から実際に蒸気を発生し始めるまでに比較的長い時間が必要となる。そのため、多缶設置ボイラでは全缶燃焼待機になると、蒸気圧力値の低下で蒸気供給量が必要になった際に蒸気の供給が遅れ、その間に蒸気圧力値がさらに低下して本来なら燃焼を行う必要のないボイラに対しても燃焼を開始させることがある。この場合、複数のボイラが連続して燃焼を開始することになり、蒸気供給が始まれば燃焼量が大きくなりすぎているために蒸気圧力が急上昇することになる。すると、燃焼開始直後に燃焼台数を減少する出力を行わなければならなくなる。このことでハンチングが発生するため、圧力調節範囲上限までの余裕値が大きくなると、蒸気使用量が多少変化してもボイラが全缶燃焼待機にはなりにくくなり、ハンチングの発生を抑えることができる。また、運転制御対象としているボイラの台数が多いと、燃焼状態を定める圧力区分の幅が狭くなるため、わずかの圧力変動で燃焼状態の変更が発生する。逆に制御台数を少なくすると、圧力区分の幅は広くなるため、わずかの圧力変動では燃焼状態の変更が発生しなくなる。このことからもハンチングの発生を防止できる。本実施例において、制御台数を3台にした場合での運転率は、分割No2の圧力区分にある時には0×21/3×2×100=16.7、分割No4の圧力区分にある時の運転率は0×22/3×2×100=33.3となる。この状態でも、運転率は40よりも低い状態が続くことになり、制御台数減少操作を行った時から制御台数減少時間aの40秒間が経過すると、制御台数をさらに1台減少する。制御台数をもう1台減少して図3に記載のように制御台数2台にすると、分割No4~分割No2の圧力値は0729~0857MPaとなる。LL→Lとなる0814MPaから圧力調節範囲の上限値である0900MPaまでの余裕値は0086MPaであり、圧力調節範囲上限までの余裕値はさらに増加することになる。なお、制御台数が2台になった場合の運転率は、分割No2の圧力区分にある時には0×21/2×2×100=25、分割No4の圧力区分にある時の運転率は0×22/2×2×100=50となる。制御台数減少操作は、運転率が40より低い状態が制御台数減少時間aの40秒継続した場合に行うものであるため、運転率が25の状態での継続時間が制御台数減少時間aより長ければ制御台数減少操作を行うことになり、制御台数減少時間aが経過する前に運転率が50になるならば制御台数減少操作は行わないことになる。この場合、制御台数減少時間aの設定値によって制御台数減少操作を行うか否かが変わることになる。上記の通り、制御台数を少なくすればハンチングの発生を抑制できるが、蒸気の使用量に対して制御台数が少ないと、蒸気供給量が不足するおそれが生じる。そのため、運転率が大きくなった場合には、制御台数を増加し運転制御対象から除外していたボイラを制御対象に含めることで、蒸気供給量の増加に対応することができるようにする。運転率が大きい運転率上位設定値である60を上回っている状態が制御台数増加時間bより長く継続した場合は、ボイラの燃焼量を増加する余裕が少なくなっていると判断し、制御対象ボイラの台数を増加する。ボイラの制御台数変更を判断する制御台数増加時間bの値を40秒と設定していた場合、運転率が60よりも高い状態が制御台数増加時間bの40秒間継続した場合には制御台数を1台増加する。なお、制御台数減少時間のカウントは、蒸気圧力値が低圧側の圧力区分へ変化した時には中止するように設定しておく。蒸気圧力値が低下している場合、現時点では運転率が低くても後に蒸気圧力低下によって燃焼量を増加することが必要になる可能性があるため、カウントを中止することで、制御対象台数の無駄な変更を防止する。同様に、制御台数増加時間のカウントは、蒸気圧力値が高圧側の圧力区分へ変化した時には中止するように設定しておく。この場合も、蒸気圧力値が上昇している場合、現時点では運転率が高くても後に蒸気圧力上昇によって燃焼量を減少することが必要になる可能性があるため、カウントを中止することで、制御台数の無駄な変更を防止する。制御台数の変更は、設定値である制御台数減少時間a及び制御台数増加時間bを基準としているため、制御台数減少時間a及び制御台数増加時間bの値を変更することで制御台数の変更を調節することができる。制御台数減少時間aの値を大きくすると、制御台数が減少されにくくなり、制御台数減少時間aの値を小さくすると、制御台数が減少されやすくなる。制御台数の増加でも、制御台数増加時間bの値を大きくすると、制御台数が増加されにくくなり、制御台数増加時間bの値を小さくすると、制御台数が増加されやすくなる。制御台数減少時間a及び制御台数増加時間bの値は、制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間cを計測しておき、制御台数変更所要時間cが判定値d未満の場合に変更を行う。制御台数変更所要時間cは、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間を制御台数変更所要時間c1、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間を制御台数変更所要時間c2、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間を制御台数変更所要時間c3、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間を制御台数変更所要時間c4であるとして説明する。判定値dは、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作又は制御台数減少操作を行うまでの時間と比較する場合には、制御台数増加時間bに設定倍率を掛けたものとし、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数増加操作又は制御台数減少操作を行うまでの時間と比較する場合には、制御台数減少時間aに設定倍率を掛けたものとする。本実施例では設定倍率を2倍としておく。制御台数増減制御は、4通りの組み合わせがあるため、4通りのそれぞれで設定しておく。制御台数増加操作後に再び制御台数増加操作を行う場合は、制御台数変更所要時間c1が制御台数増加時間bの2倍未満であれば、制御台数増加時間bを1秒減少する。制御台数増加操作後に逆に制御台数減少操作を行う場合は、制御台数変更所要時間c2が制御台数増加時間bの2倍未満であれば、制御台数増加時間bを1秒増加する。制御台数減少操作後に再び制御台数減少操作を行う場合は、制御台数変更所要時間c3が制御台数減少時間aの2倍未満であれば、制御台数減少時間aを1秒減少する。制御台数減少操作後に逆に制御台数増加操作を行う場合は、制御台数変更所要時間c4が制御台数減少時間aの2倍未満であれば、制御台数減少時間aを1秒増加する制御を行う。先に記載したように、図1の状態で制御台数減少操作を行い、次に図2の状態で再度制御台数減少操作を行ったという場合には、制御台数を3台に変更した制御台数減少操作から次の制御台数を2台に変更した制御台数減少操作を行うまでの時間を測定することになる。ここで測定した時間である制御台数変更所要時間c3が、制御台数減少時間aの2倍である80秒よりも短かった場合、制御台数減少時間aを1秒減少して39秒とする。これ以降の制御では、制御台数減少時間aは39秒となり、運転率が40よりも低い状態が39秒継続すると制御台数減少操作を行うことになるため、それまでよりも制御台数減少操作を行うタイミングが早くなる。制御台数の減少を短期間で連続して行うことになるのは、制御台数減少時間aの設定値が大きすぎる制御台数減少操作が遅れるということであるため、制御台数減少時間aの設定値を小さくして早く制御台数減少操作が行われるようにする。制御台数減少時間aが39秒になると、制御台数減少時間aの2倍は78秒となり、制御台数減少時間aの設定値変更はされにくくなるが、制御台数減少時間aがまだ長いという場合には制御台数減少時間aの減少を繰り返す。前記の実施例では制御台数減少操作が2回続けて行われたが、制御台数減少操作を行った後に制御台数増加操作を行う場合、制御台数増加操作が2回続けて行われる場合、制御台数増加操作を行った後に制御台数減少操作を行う場合がそれぞれ考えられる。例えば、先の実施例ではL---とLL--を交互に行う負荷であったため、制御台数減少操作が2回続けて行われたが、LLL-とHLL-を交互に行う負荷であった場合には、別の操作が行われることになる。LLL-とHLL-の場合、制御台数4台の図1での運転率は37.5と50.0であるために制御台数減少操作が行われる可能性があり、制御台数を3台に減少して図2になると運転率は50と66.7になるため、今度は逆に制御台数増加操作が行われる可能性がある。この場合も、制御台数減少操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c4を測定しておき、測定した制御台数変更所要時間c4が、制御台数減少時間aの2倍未満である場合には、制御台数減少時間aを1秒増加する。また、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行うまでの時間が制御台数増加時間bの2倍未満であった場合は、制御台数増加時間bの値を変更する。先の実施例の続きで、図2において運転率が66.7の状態が制御台数増加時間bの40秒間持続した場合、制御台数増加操作を行って制御台数を4台とした時からの経過時間を測定しておく。制御台数が4台でLLL-なら運転率は37.5であって40より低くなるため、運転率の低い状態が制御台数減少時間aより長くなると、今度は逆に制御台数減少操作を行う。制御台数増加操作を行った時から次に制御台数減少操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c2が、制御台数増加時間bの2倍未満であった場合は、制御台数増加時間bの値を1秒増加する。同様に、制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作を行うまでの時間である制御台数変更所要時間c1が、制御台数増加時間bの2倍未満であった場合は、制御台数増加時間bの値を1秒減少する。当初の設定値が負荷に合致していなくとも、運用時間が長くなり、制御台数減少時間aと制御台数増加時間bの値を増減することを繰り返すことで、負荷に合致した設定となり、負荷に対して適正な制御台数で台数制御を行えるようになる。適正な制御台数となることでハンチングを抑制でき、結果として省エネとなる。また、制御台数減少操作又は制御台数増加操作を行った時から次に制御台数増加操作又は制御台数減少操作を行うまでの時間が、制御台数減少時間a又は制御台数増加時間bのそれぞれでの2倍より大きい場合は、設定している制御台数減少時間a及び制御台数増加時間bはそのままとする。これは使用負荷に対する制御台数減少時間a又は制御台数増加時間bの値が適切であると判断できるためである。図4は、上記の制御を整理したものである。まず蒸気圧力値から燃焼量を決定し、燃焼量から運転率を算出する。運転率の低い状態が制御台数減少時間以上継続した場合には制御台数減少操作、運転率の高い状態が制御台数増加時間以上継続した場合には制御台数増加操作を行い、運転率が低い状態又は高い状態が長く続かなかった場合には制御台数の変更は行わない。制御台数減少操作を行った場合は、前回は制御台数増加操作を行っていたのであれば、前回の制御台数増加操作から今回の制御台数減少操作までの時間が制御台数増加時間bの設定倍率未満であれば制御台数増加時間bを増加する。前回は制御台数減少操作で、今回も制御台数減少操作を行ったのであれば、前回の制御台数減少操作から今回の制御台数減少操作までの時間が制御台数減少時間aの設定倍率未満であれば制御台数減少時間aを減少する。同様に、制御台数増加操作を行った場合は、前回も制御台数増加操作を行っていたのであれば、前回の制御台数増加操作から今回の制御台数増加操作までの時間が制御台数増加時間bの設定倍率未満であれば制御台数増加時間bを減少する。前回は制御台数減少操作で、今回は制御台数増加操作を行ったのであれば、前回の制御台数減少操作から今回の制御台数増加操作までの時間が制御台数減少時間aの設定倍率未満であれば制御台数減少時間aを増加する。なお、本発明は以上説明した実施例に限定されるものではなく、多くの変形が本発明の技術的思想内で当分野において通常の知識を有する者により可能である。