回転軸に間をあけて設けられた一対のロータと、前記一対のロータの間に設けられ回転軸方向において前記一対のロータと対向配置されたステータと、を有するアキシャルギャップ型回転機であって、前記ステータは、電機子コアを前記回転軸方向に貫通して配置する孔部を有する電機子コイル容器と、前記電機子コイル容器に取り付けられ、前記孔部に配置された前記電機子コアの前記回転軸方向の一端部を保持すると共に前記電機子コアと前記電機子コイル容器との熱膨張差に応じて前記回転軸方向に変位自在な第1プレートと、前記電機子コイル容器に取り付けられ、前記孔部に配置された前記電機子コアの前記回転軸方向の他端部を保持し前記回転軸方向において位置決めすると共に前記第1プレートよりも剛性が大きい第2プレートと、を有することを特徴とするアキシャルギャップ型回転機。前記回転軸方向において、前記第2プレートの厚みは、前記第1プレートの厚みよりも大きいことを特徴とする請求項1に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記電機子コアを保持する前記第1プレート及び前記第2プレートの少なくともいずれか一方の保持部は、前記電機子コアの一部を前記回転軸方向で挟み込んで保持する挟持部を有することを特徴とする請求項1または2に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記保持部は、前記回転軸と直交する半径方向に沿って対となって延在すると共に前記半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の前記挟持部と、前記電機子コアを、一対の前記挟持部の間において前記半径方向内側に向けて押し付ける押付部と、を有することを特徴とする請求項3に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記回転軸の前記第2プレートが設けられる側は、ラジアル荷重とともにスラスト荷重を支持できる固定側軸受によって軸支されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のアキシャルギャップ型回転機。前記電機子コイル容器として、前記孔部の周りに配置される超電導コイル及び該超電導コイルを冷却する冷媒を収容する断熱冷媒容器を有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のアキシャルギャップ型回転機。ところで、このようなアキシャルギャップ型回転機では一般的に、電機子コアを電機子コイル容器に固定する際に、固定部に少しでもガタツキがあると、電機子コアが、トルク反力や吸引力、反発力のアンバランスなどの電磁力を繰り返し受けることによって微小移動し、固定部が摩耗して振動が発生する場合がある。一方で、電機子コアを電機子コイル容器にガタツキなく剛的に固定すると、駆動昇温に伴う熱膨張差による大きな熱応力が固定部に発生する。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、電機子コイル容器と電機子コアとの固定部における振動及び熱応力の発生を抑制することができるアキシャルギャップ型回転機の提供を目的とする。上記の課題を解決するために、本発明は、回転軸に間をあけて設けられた一対のロータと、上記一対のロータの間に設けられ回転軸方向において上記一対のロータと対向配置されたステータと、を有するアキシャルギャップ型回転機であって、上記ステータは、電機子コアを上記回転軸方向に貫通して配置する孔部を有する電機子コイル容器と、上記電機子コイル容器に取り付けられ、上記孔部に配置された上記電機子コアの上記回転軸方向の一端部を保持すると共に上記電機子コアと上記電機子コイル容器との熱膨張差に応じて上記回転軸方向に変位自在な第1プレートと、上記電機子コイル容器に取り付けられ、上記孔部に配置された上記電機子コアの上記回転軸方向の他端部を保持し上記回転軸方向において位置決めすると共に上記第1プレートよりも剛性が大きい第2プレートと、を有するという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、熱応力については、電機子コアと電機子コイル容器との熱膨張差に応じて回転軸方向に第1プレートを変位させることで、熱伸びを吸収し、その熱応力の発生を抑制する。また、振動については、熱伸びを吸収する第1プレートよりも剛性の大きい第2プレートによって、電機子コアを電機子コイル容器に対して位置決めすることで、その振動の発生を抑制する。また、本発明においては、上記回転軸方向において、上記第2プレートの厚みは、上記第1プレートの厚みよりも大きいという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、プレートの厚みを変えることで、材質や固定部形状等を変更することなく、第1プレートと第2プレートとの剛性を異ならせることができる。また、本発明においては、上記電機子コアを保持する上記第1プレート及び上記第2プレートの少なくともいずれか一方の保持部は、上記電機子コアの一部を上記回転軸方向で挟み込んで保持する挟持部を有するという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、保持部が電機子コアの一部を回転軸方向に挟み込むので、第1プレートでは電機子コアの回転軸方向の伸長、収縮といった熱伸びに柔的に追従でき、第2プレートでは回転軸方向において剛的に電機子コアを位置決めすることができる。また、本発明においては、上記保持部は、上記回転軸と直交する半径方向に沿って対となって延在すると共に上記半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の上記挟持部と、上記電機子コアを、一対の上記挟持部の間において上記半径方向内側に向けて押し付ける押付部と、を有するという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の挟持部の間で、電機子コアを半径方向内側に押し付けることで、回転軸方向だけでなく、半径方向及び周方向においてもガタツキなく電機子コアを保持することができる。また、本発明においては、上記回転軸の上記第2プレートが設けられる側は、ラジアル荷重とともにスラスト荷重を支持できる固定側軸受によって軸支されているという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、電機子コアが位置決めされ、ロータとの距離の変動が、第1プレート側よりも相対的に小さくなる第2プレート側に、固定側軸受を設けることで、電機子コアとロータの位置詳しくはアキシャルギャップ面間距離を安定させることができる。また、本発明においては、上記電機子コイル容器として、上記孔部の周りに配置される超電導コイル及び該超電導コイルを冷却する冷媒を収容する断熱冷媒容器を有するという構成を採用する。この構成を採用することによって、本発明では、超電導により高効率の出力が得られるアキシャルギャップ型超電導回転機が得られる。本発明によれば、回転軸に間をあけて設けられた一対のロータと、上記一対のロータの間に設けられ回転軸方向において上記一対のロータと対向配置されたステータと、を有するアキシャルギャップ型回転機であって、上記ステータは、電機子コアを上記回転軸方向に貫通して配置する孔部を有する電機子コイル容器と、上記電機子コイル容器に取り付けられ、上記孔部に配置された上記電機子コアの上記回転軸方向の一端部を保持すると共に上記電機子コアと上記電機子コイル容器との熱膨張差に応じて上記回転軸方向に変位自在な第1プレートと、上記電機子コイル容器に取り付けられ、上記孔部に配置された上記電機子コアの上記回転軸方向の他端部を保持し上記回転軸方向において位置決めすると共に上記第1プレートよりも剛性が大きい第2プレートと、を有するという構成を採用することによって、電機子コアと電機子コイル容器との熱膨張差に応じて回転軸方向に第1プレートを変位させることで、熱伸びを吸収して熱応力の発生を抑制し、また、熱伸びを吸収する第1プレートよりも剛性の大きい第2プレートによって、電機子コアを電機子コイル容器に対して位置決めすることで、振動の発生を抑制することができる。したがって、本発明では、電機子コイル容器と電機子コアとの固定部における振動及び熱応力の発生を抑制することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の説明に用いる図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。本実施形態では、アキシャルギャップ型回転機として、電機子に超電導コイルを、界磁に永久磁石を用いるアキシャルギャップ型の超電導モータを例示する。図1は、本発明の実施形態における超電導モータ1を示す概略構成図である。超電導モータ1は、図1に示すように、フレーム10と、回転軸20と、ロータ30と、ステータ40と、を有している。本実施形態の超電導モータ1は、船舶等に用いられる大型例えばロータ30の直径が1m規模の超電導モータであり、低回転且つ大トルクを得る構成となっている。フレーム10は、回転軸20を軸支する固定側軸受11及び自由側軸受12を有する。固定側軸受11は、回転軸20に沿う方向以下、回転軸方向と称するに働く力を受け止めるスラスト軸受例えば、円錐ころ軸受から構成される。一方、自由側軸受12は、回転軸方向に働く力を逃がすラジアル軸受例えば、円筒ころ軸受から構成される。回転軸20は、固定側軸受11と、自由側軸受12とに支持され、フレーム10を貫通して回転自在に設けられている。そして、回転軸20の固定側軸受11によって軸支されてフレーム10から外部に延びる側図1において紙面左側が、出力側となっている。フレーム10の内側には、ロータ30と、ステータ40とが配置されている。ロータ30は、回転軸20にその回転軸方向に間をあけて、ステータ40を回転軸方向で挟み込むようにして一対で設けられている。ロータ30は、回転軸20と接続され、回転軸20と一体的に回転する。ロータ30には、ステータ40が設けられる側に永久磁石31が設けられ、さらに、永久磁石31の背面の磁路としてバックヨーク32が設けられている。ステータ40は、フレーム10に対して固定されている。ステータ40は、電機子コア41を回転軸方向に貫通して配置する孔部42を有する断熱冷媒容器電機子コイル容器43を有する。断熱冷媒容器43の中心部には、回転軸20が挿通する孔部44が形成されている。断熱冷媒容器43は、超電導コイル45を内部に収容すると共に極低温に保持する電機子用断熱冷媒容器であって、内部に液体窒素、液体ヘリウム、液体ネオン等の冷媒を収容する構成となっている。本実施形態の断熱冷媒容器43は、GFRPガラス繊維強化プラスチック材料から形成されている。超電導コイル45は、ビスマス系やイットリウム系等の超電導材から形成されるテープ状のものを孔部42周りに巻回したコイルユニットを、回転軸方向に複数配設して構成されている。断熱冷媒容器43には、回転軸20周りの周方向に等間隔で6つの孔部42が設けられており、それぞれの周りに超電導コイル45が設けられている。電機子コア41は、超電導コイル45がつくる磁束を増幅させると共に、該磁束を集めるように機能するFLC:フラックスコレクタ。本実施形態の電機子コア41は、積層鋼板から構成されている。電機子コア41は、超電導コイル45が周囲に配置された孔部42のそれぞれに回転軸方向に挿通して配置されている。上記構成の超電導モータ1は、外部から超電導コイル45に交流電流を供給することにより、該交流周期に応じて電機子コア41の回転軸方向両端にN極、S極を交互に出現させ、その回転磁界によりロータ30の永久磁石31との間で、吸引力反発力を作用させることによって、ロータ30を回転させる。そして、ロータ30と一体的に接続された回転軸20を軸周りに回転させることで、超電導モータ1は、低回転且つ大トルクの回転駆動力を得る。ところで、低回転且つ大トルクの回転駆動力を得る場合には、ステータ40において超電導現象により超電導コイル45に大電流を流し電機子コア41を磁化して強磁界を発生させることとなる。一方、ロータ30には、この磁界に対応する強磁界を発生する永久磁石31が設けられており、回転軸方向に大きな磁力が作用する。そこで、この超電導モータ1では、回転軸方向においてステータ40を挟んだ位置に一対でロータ30を設け、当該磁力を相殺させる構成となっている。次に、上記構成の超電導モータ1における電機子コア41の固定構造について詳しく説明する。断熱冷媒容器43の孔部42に挿通して配置された電機子コア41の回転軸方向の一端部41aは、自由側電機子プレート50第1プレートに保持され、電機子コア41の回転軸方向の他端部41bは、固定側電機子プレート60第2プレートに保持されている。自由側電機子プレート50は、断熱冷媒容器43に対して不図示のボルトによって締結されている。また、固定側電機子プレート60は、自由側電機子プレート50と逆側で、断熱冷媒容器43に対して不図示のボルトによって締結されている。図2は、本発明の実施形態における電機子コア41の固定構造の全体構成を示す斜視図である。なお、図2においては、断熱冷媒容器43の図示を省略している。図2に示すように、電機子コア41は、回転軸方向の両端部を自由側電機子プレート50、固定側電機子プレート60によって保持されており、孔部42内において略浮いた状態で、断熱冷媒容器43に対して取り付けられる構成となっている図1参照。先ず、固定側電機子プレート60の電機子コア41を保持する保持部61の構成について説明する。図3は、本発明の実施形態における固定側電機子プレート60の保持部61の構成を示す正面図である。図4は、本発明の実施形態における固定側電機子プレート60の保持部61の構成を示す斜視図である。なお、図4bにおいては、保持部61の押さえプレート63を取り外したときを示している。図5は、図3におけるA-A断面で視た電機子コア41の固定構造を示す図である。図6は、図3におけるB-B断面で視た電機子コア41の固定構造を示す図である。図3及び図5に示すように、固定側電機子プレート60の保持部61は、電機子コア41の一部を回転軸方向で挟み込んで保持する挟持部62を有する。挟持部62は、固定側電機子プレート60と押さえプレート63との間で、電機子コア41の他端部41bに形成された凸部41b1を挟持する構成となっている。詳しくは、図3に示すように、固定側電機子プレート60には、断面視略扇形状の電機子コア41と略同一の開き角度の略扇形状で、且つ、回転軸20と直交する半径方向に大きい孔部60aが形成されており、その孔部60aに電機子コア41の他端部41bを挿入する。また、電機子コア41の他端部41bには、半径方向に延びる2辺に沿って、凸部41b1が形成されており図4b参照、この凸部41b1を孔部60aの縁部の半径方向に延びる2辺に掛止させる。そして、孔部60aの縁部に沿う枠形状の押さえプレート63を、固定側電機子プレート60に締結させる図4a参照。これにより、凸部41b1を、回転軸方向において固定側電機子プレート60と押さえプレート63との間で挟持する図3及び図5参照。また、図3及び図6に示すように、固定側電機子プレート60の保持部61は、電機子コア41を、半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の挟持部62の間において半径方向内側に向けて押し付ける押付部64を有する。押付部64は、固定板65で電機子コア41を半径方向内側に押し付ける構成となっている。詳しくは、図4b及び図6に示すように、固定側電機子プレート60は、半径方向外側の孔部60aの縁部に溝部66を有する。溝部66の孔部60aと臨む側と逆側には、半径方向内側に向かうに連れて回転軸方向一方側に向かって傾斜する傾斜面66aが形成されている図6参照。この溝部66に、固定板65を回転軸方向で締結させると、傾斜面66aに沿って固定板65が半径方向内側に向けて押される図6参照。これにより、電機子コア41を、一対の挟持部62に押し付けることができる。したがって、上記構成の保持部61によれば、半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の挟持部62の間で、電機子コア41を半径方向内側に押し付けることで、回転軸方向だけでなく、半径方向及び周方向においてもガタツキなく電機子コア41を保持することができる。次に、自由側電機子プレート50の電機子コア41を保持する保持部51の構成について説明する。自由側電機子プレート50は、組み立て上、電機子コア41を固定側電機子プレート60で保持した後に、断熱冷媒容器43の逆側で電機子コア41を保持するので、構成が若干異なっている。図7は、本発明の実施形態における自由側電機子プレート50の保持部51の構成を示す正面図である。図8は、本発明の実施形態における自由側電機子プレート50の保持部51の構成を示す斜視図である。なお、図8bにおいては、保持部51の押さえプレート53を取り外したときを示している。図7及び上述の図5に示すように、自由側電機子プレート50の保持部51は、電機子コア41の一部を回転軸方向で挟み込んで保持する挟持部52を有する。挟持部52は、自由側電機子プレート50に設けたキー部材53aと押さえプレート53との間で、電機子コア41の一端部41aに形成された凸部41a1を挟持する構成となっている。詳しくは、図7に示すように、自由側電機子プレート50には、断面視略扇形状の電機子コア41よりも一回り大きな略扇形状の孔部50aが形成されており、その孔部50aに電機子コア41の一端部41aを挿入する。そして、孔部50aの縁部の半径方向に延びる2辺に、キー部材53aを締結して、その一部を孔部50a上に突出させる。また、電機子コア41の一端部41aには、半径方向に延びる2辺に沿って、凸部41a1が形成されており図8b参照、この凸部41a1をキー部材53aに掛止させる。そして、孔部50aの縁部に沿うと共にキー部材53aにも沿う枠形状の押さえプレート53を、自由側電機子プレート50に締結させる図8a参照。これにより、凸部41a1を、回転軸方向においてキー部材53aと押さえプレート53との間で挟持する図7及び図5参照。また、図7及び上述の図6に示すように、自由側電機子プレート50の保持部51は、電機子コア41を、半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の挟持部52の間において半径方向内側に向けて押し付ける押付部54を有する。押付部54は、固定板55で電機子コア41を半径方向内側に押し付ける構成となっている。詳しくは、図8b及び図6に示すように、自由側電機子プレート50は、半径方向外側の孔部50aの縁部に溝部56を有する。溝部56の孔部50aと臨む側と逆側には、半径方向内側に向かうに連れて回転軸方向他方側に向かって傾斜する傾斜面56aが形成されている図6参照。この溝部56に、固定板55を回転軸方向で締結させると、傾斜面56aに沿って固定板55が半径方向内側に向けて押される図6参照。これにより、電機子コア41を、一対の挟持部52に押し付けることができる。したがって、上記構成の保持部51によれば、半径方向内側に向かうに従って間隔が狭くなる一対の挟持部52の間で、電機子コア41を半径方向内側に押し付けることで、回転軸方向だけでなく、半径方向及び周方向においてもガタツキなく電機子コア41を保持することができる。上記構成の自由側電機子プレート50及び固定側電機子プレート60は、GFRP材料から形成されている。そして、図5及び図6に示すように、自由側電機子プレート50の厚みt1は、固定側電機子プレート60の厚みt2よりも小さくなっている。詳しくは、自由側電機子プレート50の厚みt1は、固定側電機子プレート60の厚みt2の2分の1の厚みよりも小さくなっている。本実施形態では、プレートの厚みを変えることで、材質や形状等を変更することなく、自由側電機子プレート50と固定側電機子プレート60との剛性を異ならせている。自由側電機子プレート50は、厚みt1を調節することで固定側電機子プレート60よりも剛性を小さくし、電機子コア41と断熱冷媒容器43との熱膨張差に応じて、ダイヤフラムのように回転軸方向に変位自在な構成となっている。但し、自由側電機子プレート50の剛性を小さくしすぎると、トルク反力を受けたときにも変位してしまうため、トルク反力を受けても変位しないように、ある程度の剛性は確保してある。本実施形態では、具体的に自由側電機子プレート50の厚みt1を15mmとしている。一方、固定側電機子プレート60は、厚みt2を調節することで自由側電機子プレート50よりも剛性を大きくし、電機子コア41の他端部41bを回転軸方向において位置決めする構成となっている。すなわち、電機子コア41と断熱冷媒容器43との熱膨張差によって自由側電機子プレート50が回転軸方向に変位しても、その反力で固定側電機子プレート60が回転軸方向に大きくは変位しない剛性を有している。本実施形態では、具体的に固定側電機子プレート60の厚みt2を40mmとしている。続いて、上記構成の電機子コア41の固定構造の作用について説明する。超電導モータ1が駆動すると、装置全体が昇温する。本実施形態では、電機子コア41を積層鋼板から形成し、断熱冷媒容器43をGFRPから形成しており、互いに線膨張率が異なるため、電機子コア41が、断熱冷媒容器43よりも相対的に回転軸方向に熱伸びする。電機子コア41の熱伸びが生じると、固定側電機子プレート60が他端部41bを位置決めしているため、その熱伸びが一端部41a側に現れる。電機子コア41の一端部41aは、剛性の小さい自由側電機子プレート50によって保持されており、自由側電機子プレート50が、熱伸びに応じてダイヤフラムのように回転軸方向に変位することで、その熱伸びが吸収される。これにより、熱応力の発生が低減されることとなる。また、保持部51が電機子コア41の一部を回転軸方向で挟み込んでいるので、自由側電機子プレート50では電機子コア41の回転軸方向の伸長にガタツキなく柔的に追従できる。また、振動については、熱伸びを吸収する自由側電機子プレート50よりも剛性の大きい固定側電機子プレート60によって、電機子コア41を断熱冷媒容器43に対して位置決めしているので、振動の発生を抑制することができる。ここで、仮に両方のプレートの剛性を小さくしてしまうと、トルク反力を受けた際に、両方のプレートが変位して電機子コア41が回転軸方向に振動してしまうことが予想されるが、一方のプレートの厚みを大きくし剛性を大きく保つことで、このような振動の発生をも予防することができる。また、保持部61が電機子コアの一部を回転軸方向で挟み込んでいるので、固定側電機子プレート60では回転軸方向において剛的に電機子コアを位置決めすることができる。また、図1に示すように、本実施形態においては、電機子コア41が位置決めされ、ロータ30との距離の変動が、自由側電機子プレート50側よりも相対的に小さくなる固定側電機子プレート60側に、スラスト軸受である固定側軸受11を設けることで、電機子コアとロータの位置詳しくはアキシャルギャップ面間距離を安定させることができる。したがって、上述の本実施形態によれば、本機は、回転軸20に間をあけて設けられた一対のロータ30と、一対のロータ30の間に設けられ回転軸方向において一対のロータ30と対向配置されたステータ40と、を有するアキシャルギャップ型の超電導モータ1であって、ステータ40は、電機子コア41を回転軸方向に貫通して配置する孔部42を有する断熱冷媒容器43と、断熱冷媒容器43に取り付けられ、孔部42に配置された電機子コア41の回転軸方向の一端部41aを保持すると共に電機子コア41と断熱冷媒容器43との熱膨張差に応じて回転軸方向に変位自在な自由側電機子プレート50と、断熱冷媒容器43に取り付けられ、孔部42に配置された電機子コア41の回転軸方向の他端部41bを保持し回転軸方向において位置決めすると共に自由側電機子プレート50よりも剛性が大きい固定側電機子プレート60と、を有するという構成を採用することによって、電機子コア41と断熱冷媒容器43との熱膨張差に応じて回転軸方向に自由側電機子プレート50を変位させることで、熱伸びを吸収して熱応力の発生を抑制し、また、熱伸びを吸収する自由側電機子プレート50よりも剛性の大きい固定側電機子プレート60によって、電機子コア41を断熱冷媒容器43に対して位置決めすることで、振動の発生を抑制することができる。したがって、本実施形態では、断熱冷媒容器43と電機子コア41との固定部における振動及び熱応力の発生を抑制することができる。以上、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、プレートの厚みを変えることで、自由側電機子プレート50と固定側電機子プレート60との剛性を異ならせる構成について説明したが、本発明はこの構成に限定されるものではなく、プレートの材質自体で剛性を異ならせたり、プレートの形状、例えば補強リブ等を設けて剛性を異ならせる構成であってもよい。但し、プレートの材質や形状を異ならせる場合は、最適な剛性を有する材質の選択や、形状を追加することによる強度解析等が別途必要となるため、本実施形態のように単純な略矩形状のプレートの厚みを変える構成の方が、設計し易く、剛性の調節も容易である。また、例えば、上記実施形態では、アキシャルギャップ型回転機として超電導モータを採用したが、他の構成の電動機、あるいは、発電機であっても、本発明を適用することができる。