交流電源から供給された交流電力を整流および平滑して直流入力電力を生成する整流平滑回路と、前記直流入力電力をスイッチ手段でスイッチングして直流出力電力に変換してバッテリーに出力するDC/DCコンバータ回路と、前記バッテリーへの出力電力値が予め設定された設定電力値となるように前記スイッチ手段のデューティ比をフィードバック制御するスイッチ制御回路とを備えた充電装置であって、前記交流電力の極性が反転するタイミングで同期信号を出力する同期検出回路をさらに備え、前記スイッチ制御回路は、前記フィードバック制御により前記スイッチ手段のオン/オフ制御量を算出する制御量算出部と、前記同期信号に同期するとともに、前記バッテリーに出力される出力リプル波形を反転させた補正基本パターンに基づいて補正量を算出する補正量算出部と、を有し、前記制御量算出部で算出されたオン/オフ制御量に前記補正量算出部で算出された補正量を加算して前記デューティ比を求めるリプル補正処理を行うことを特徴とする充電装置。前記補正基本パターンの振幅の大きさは1に正規化されており、前記補正量算出部は、前記バッテリーへの出力電力値を算出する電力値算出手段と、予め求めていた前記リプル補正処理をしない場合の前記バッテリーへの出力電力値とリプル値との相互関係を示す相互関係データに基づいて前記電力値算出手段で算出された出力電力値における補正ゲインを算出する補正ゲイン算出手段と、を有し、前記補正基本パターンに前記補正ゲインを乗算することにより、前記補正量を算出することを特徴とする請求項1に記載の充電装置。前記補正量算出部は、少なくとも前記直流出力電力におけるリプル周期の1周期分の波形データからなる前記補正基本パターンデータを格納する補正基本パターンデータ格納手段をさらに有し、前記補正基本パターンデータ格納手段に格納された前記補正基本パターンに前記補正ゲインを乗算することにより、前記補正量を算出することを特徴とする請求項2に記載の充電装置。前記補正量算出部は、前記同期検出回路から出力される前記同期信号と同期して、前記補正基本パターンデータに前記補正ゲインを乗算することで前記補正量を算出することを特徴とする請求項2または3に記載の充電装置。前記バッテリーへの出力電力値と、前記電力値算出手段で算出された出力電力値におけるリプル値が最小となるような前記補正基本パターンに乗算する定数との関係を前記相互関係データとして予め求めておき、前記補正ゲイン算出手段は、前記電力値算出手段で算出された出力電力値における前記定数を前記相互関係データから読み込むことで、該定数を前記補正ゲインとして算出することを特徴とする請求項2ないし4のいずれかに記載の充電装置。前記DC/DCコンバータ回路から出力される直流出力電圧および直流出力電流をそれぞれ検出するための電圧検出回路および電流検出回路をさらに備え、前記電力値算出手段は、前記電圧検出回路および前記電流検出回路で検出された電圧値および電流値に基づいて前記バッテリーへの出力電力値を算出することを特徴とする請求項2ないし5のいずれかに記載の充電装置。前記相互関係データは、前記バッテリーへの出力電力値とリプル値との関係を一次式で表現したものであることを特徴とする請求項2ないし6のいずれかに記載の充電装置。前記補正基本パターンは、前記DC/DCコンバータ回路の出力波形をcos関数で近似した波形であることを特徴とする請求項1ないし7のいずれかに記載の充電装置。しかしながら、上記従来の方法では、フィードフォワード制御方式を採用しているので、負荷変動により直流出力電力が増減すると、その増減分がフィードバックされて直流入力電力におけるリプルが見かけ上増減してしまう。すなわち、従来の方法では、負荷変動が起きた場合に見かけ上増減したリプルに応じてスイッチ手段のデューティ比が制御されてしまうので、DC/DCコンバータ回路から出力される直流出力電力が不安定になってしまうという問題があった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであって、その課題とするところは、リプルの低減を図るとともに、バッテリーに安定した直流出力電力を供給することができる充電装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明に係る充電装置は、交流電源から供給された交流電力を整流および平滑して直流入力電力を生成する整流平滑回路と、直流入力電力をスイッチ手段でスイッチングして直流出力電力に変換してバッテリーに出力するDC/DCコンバータ回路と、バッテリーへの出力電力値が予め設定された設定電力値となるようにスイッチ手段のデューティ比をフィードバック制御するスイッチ制御回路とを備えた充電装置であって、交流電力の極性が反転するタイミングで同期信号を出力する同期検出回路をさらに備え、スイッチ制御回路は、フィードバック制御によりスイッチ手段のオン/オフ制御量を算出する制御量算出部と、同期信号に同期するとともに、バッテリーに出力される出力リプル波形を反転させた補正基本パターンに基づいて補正量を算出する補正量算出部と、を有し、制御量算出部で算出されたオン/オフ制御量に補正量算出部で算出された補正量を加算してデューティ比を求めるリプル補正処理を行うことを特徴とする。この構成によれば、制御量算出部でバッテリーへの出力電力値が設定電力値となるようにフィードバック制御されてスイッチ手段のオン/オフ制御量が算出されるが、当該オン/オフ制御量に補正量算出部で算出された補正量を加算してデューティ比が求められる。ここで、交流電力の極性が反転するタイミングで同期信号を出力する同期検出回路を備え、補正量算出部は同期信号に同期するとともに、バッテリーに出力される出力リプル波形を反転させた補正基本パターンに基づいて補正量を算出している。つまり、出力に含まれるリプルをキャンセルするように補正量をオン/オフ制御量に加算してデューティ比を求め、当該デューティ比によりスイッチ手段を制御している。このため、出力リプルの低減を図り、バッテリーに安定した直流出力電力を供給することができる。上記充電装置における補正基本パターンの振幅の大きさは1に正規化されており、補正量算出部は、バッテリーへの出力電力値を算出する電力値算出手段と、予め求めていたリプル補正処理をしない場合のバッテリーへの出力電力値とリプル値との相互関係を示す相互関係データに基づいて電力値算出手段で算出された出力電力値における補正ゲインを算出する補正ゲイン算出手段と、を有し、補正基本パターンに補正ゲインを乗算することにより、補正量を算出することを特徴とする。この構成によれば、補正基本パターンの振幅の大きさは1に正規化されており、リプル補正処理をしない場合の出力電力値とリプル値との相互関係を示す相互関係データに基づいて出力電力値における補正ゲインを算出し、補正基本パターンに補正ゲインを乗算することにより、補正量を算出することができる。このため、出力電力値に応じた適切な補正量を算出することができ、出力リプルを確実に低減することができる。ここで、上記相互関係データは、補正量算出部で算出された補正量を加算することなく、デューティ比を制御したときの出力電力値とリプル値との相互関係を予め求めたデータである。上記充電装置における補正量算出部は、少なくとも直流出力電力におけるリプル周期の1周期分の波形データからなる補正基本パターンデータを格納する補正基本パターンデータ格納手段をさらに有し、補正基本パターンデータ格納手段に格納された補正基本パターンに補正ゲインを乗算することにより、補正量を算出することを特徴とする。この構成によれば、少なくとも直流出力電力におけるリプル周期の1周期分の波形データからなる補正基本パターンデータに補正ゲインを乗算することにより、出力リプルを確実にキャンセルするようにデューティ比を決定することができる。さらに、上記補正量算出部は、同期検出回路から出力される同期信号と同期して、補正基本パターンデータに補正ゲインを乗算することで補正量を算出することが好ましい。この構成によれば、交流電源に同期してリプル補正処理を行うので、補正結果に位相ずれを生じることなく、低リプルの出力電力を安定的に供給することができる。また、上記充電装置では、バッテリーへの出力電力値と、電力値算出手段で算出された出力電力値におけるリプル値が最小となるような補正基本パターンに乗算する定数との関係を相互関係データとして予め求めておき、補正ゲイン算出手段が、電力値算出手段で算出された出力電力値における定数を相互関係データから読み込むことで、該定数を補正ゲインとして算出してもよい。この構成によれば、バッテリーへの出力電力値と、電力値算出手段で算出された出力電力値におけるリプル値が最小となるような補正基本パターンに乗算する定数との関係を相互関係データとして予め求めておき、電力値算出手段で算出された出力電力値における定数を相互関係データから読み込むことで補正ゲインを算出しているので、出力電力値に応じてリプルを最小にすることができる。また、上記充電装置は、DC/DCコンバータ回路から出力される直流出力電圧および直流出力電流をそれぞれ検出するための電圧検出回路および電流検出回路をさらに備え、電力値算出手段が、電圧検出回路および電流検出回路で検出された電圧値および電流値に基づいてバッテリーへの出力電力値を算出することを特徴とする。この構成によれば、電圧検出回路および電流検出回路で検出された電圧値および電流値に基づいてバッテリーへの出力電力値を算出しているので、正確な出力電力値を算出することができる。また、上記相互関係データは、バッテリーへの出力電力値とリプル値との関係を一次式で表現したものであってもよい。この構成によれば、バッテリーへの出力電力値とリプル値との関係を一次式で表現しているので、出力電力値に応じたリプル値を容易に算出することができる。また、上記補正基本パターンは、DC/DCコンバータ回路の出力波形をcos関数で近似した波形であってもよい。この構成によれば、リプル1周期の期間中のいずれのタイミングであっても同じ関数cos関数を用いることができ、タイミングによって関数を切り替える必要がない。本発明によれば、リプルの低減を図るとともに、バッテリーに安定した直流出力電力を供給することができる充電装置を提供することができる。以下、添付図面を参照しつつ、本発明に係る充電装置の好ましい実施形態について説明する。[充電装置の構成]図1に、本発明の一実施形態に係る充電装置1のブロック図を示す。同図に示すように、充電装置1は、商用交流電源等の交流電源2から供給された交流電力を整流および平滑して直流入力電力を生成する整流平滑回路3と、直流入力電力をスイッチ手段5a~5dでスイッチングしてバッテリー19に供給すべき直流出力電力に変換するDC/DCコンバータ回路4と、バッテリー19への出力電力値が予め設定された設定電力値となるようにスイッチ手段5a~5dのデューティ比を制御するスイッチ制御回路8とを備えている。整流平滑回路3は、ダイオードブリッジ回路9と、静電容量が数100μF~数1000μFの電解コンデンサ10と、不図示の力率改善回路とを有している。DC/DCコンバータ回路4は、IGBTやMOSFET等の4つのスイッチ手段5a~5dからなるインバータ回路5と、トランスからなる昇圧回路6と、トランスの二次側に接続された出力回路7とを有している。出力回路7は、ダイオードブリッジ回路11と、コイル12および平滑コンデンサ13からなるLCローパスフィルタと、数mΩのシャント抵抗14とを有している。また、本実施形態に係る充電装置1は、交流電源2から供給された交流電力交流電圧の極性が反転するタイミングで同期信号を出力する同期検出回路15と、シャント抵抗14に流れる直流出力電流を検出する電流検出回路16と、LCローパスフィルタ経由後の直流出力電圧を検出する電圧検出回路17と、直流出力電力の目標電力値を設定する目標電力値設定回路18とを備えている。同期検出回路15から出力された同期信号、電流検出回路16で検出された電流値、電圧検出回路17で検出された電圧値、および目標電力値設定回路18で設定された目標電力値は、スイッチ制御回路8に入力される。スイッチ制御回路8は、マイクロコンピュータのソフトウェアにより構成されており、図2に示すように、直流出力電流の目標電流値を算出する目標電流値演算手段20と、フィードバック制御によりスイッチ手段5a~5dのオン/オフ制御量を算出する制御量算出部21と、直流出力電力におけるリプル値分のオン/オフ制御量に相当する補正量を算出する補正量算出部22と、オン/オフ制御量に補正量を加算する演算手段29と、スイッチ手段5a~5dのデューティ比を制御するためのPWM信号を生成するPWM信号生成手段23と、アナログ信号をデジタル信号に変換するAD変換手段24a、24bとを有している。目標電流値演算手段20は、目標電力値設定回路18で設定された目標電力値と、電圧検出回路17で検出された直流出力電圧の電圧値とに基づいて、目標電流値を算出する。通常、バッテリー19は極低抵抗であるため直流出力電圧はバッテリー電圧とほぼ等しくなる。また、直流出力電圧は、少なくともフィードバック制御周期の間は一定である。このため、目標電力値/直流出力電圧の電圧値=目標電流値の式が成立する。制御量算出部21は、目標電流値演算手段20で算出された目標電流値とAD変換手段24aでデジタル化された現在の電流値との偏差を算出する偏差演算手段21aと、算出された偏差を積分する積分演算手段21bと、積分された偏差に予め実験やシミュレーションによって求めた比例定数を乗算する積分ゲイン演算手段21cと、上記偏差に別の比例定数を乗算する比例ゲイン演算手段21dと、積分ゲイン演算手段21cの演算結果に比例ゲイン演算手段21dの演算結果を加算する第1制御量演算手段21eと、第1制御量演算手段21eの演算結果に現在の電流値を加算してオン/オフ制御量を算出する第2制御量演算手段21fとを有している。補正量算出部22は、補正基本パターンデータ格納手段25と、電力値算出手段26と、補正ゲイン算出手段27と、補正量演算手段28とを有している。補正基本パターンデータ格納手段25は、直流出力電力におけるリプル周期の1周期分以上の補正基本パターンデータが予め格納されたデータベースである。図3に示すように、補正基本パターンデータ図3c参照におけるリプル周期は、ダイオードブリッジ回路9により全波整流された電圧波形図3a参照の周期と同じである。補正基本パターンデータは、出力リプル波形直流出力電流波形の近似波形図3b参照の極性を上下反転させて、振幅の大きさが1になるように正規化したものであるため、直流出力電流波形の近似波形がcos関数の波形であれば、補正基本パターンデータもcos関数の波形となる。電力値算出手段26は、電流検出回路16および電圧検出回路17で検出された電流値および電圧値に基づいて、バッテリー19に供給される直流出力電力の現在の電力値を算出する。補正ゲイン算出手段27は、電力値算出手段26で予め求めていたリプル補正処理をしない場合の直流出力電力の電力値と、該直流出力電力におけるリプル電流値との相互関係を一次式で示した相互関係データ図4参照に基づいて、現在の電力値に対するリプル電流値を予測し、該予測したリプル電流値に基づいて補正ゲインを算出する。なお、補正ゲイン算出手段27には、温度等の条件に応じて異なる複数の相互関係データが格納されている。補正量演算手段28は、同期検出回路15から同期信号が出力される度に、補正基本パターンデータ格納手段25に格納された補正基本パターンデータに、補正ゲイン算出手段27で算出された補正ゲインを乗算することで補正量を算出するとともに、該補正量を演算手段29に出力する。演算手段29は、制御量算出部21で算出されたオン/オフ制御量に、補正量演算手段28で算出された補正量を加算する。PWM信号生成手段23は、上記補正量が加算されたオン/オフ制御量に基づいて、スイッチ手段5a~5dのデューティ比を制御するためのPWM信号を生成する。[充電装置の動作]次に、本実施形態に係る充電装置1の動作について具体的に説明する。なお、本具体例では、リプル補正処理をしない状態で、出力回路7から出力される直流出力電流に大きさKのリプルが含まれている場合図5d参照について説明する。充電装置1では、交流電源2から供給された交流電源電圧図5a参照が、ダイオードブリッジ回路9により全波整流され図5b参照、かつ電解コンデンサ10により平滑されることで、直流入力電圧に変換されてDC/DCコンバータ回路4に供給される。DC/DCコンバータ回路4に供給された直流入力電圧は、インバータ回路5のスイッチ手段5a~5dにより、交流電源2の周波数よりも高周波数10kHzの一次側交流電圧に変換された後に、昇圧回路6で昇圧されて二次側交流電圧として出力回路7に供給される。出力回路7に供給された二次側交流電圧は、ダイオードブリッジ回路11により再び直流電圧に変換された後、LCローパスフィルタによりスイッチ手段5a~5dで発生した数10kHzのスイッチングノイズが除去され、直流出力電圧としてバッテリー19に供給される。ここで、直流出力電流におけるリプルの大きさは、補正ゲイン算出手段27により、電力値算出手段26で算出された現在の電力値と、図4に示す相互関係データとに基づいて算出予測される。例えば、図4から、現在の電力値が1.5kWの場合はリプル値が0.9Appとなることがわかる。補正ゲイン算出手段27により算出されたリプル値に基づいて、補正基本パターンデータ格納手段25に格納されている補正基本パターンデータ図5e参照の振幅をK倍とするための補正ゲインKが算出される。一般には、補正ゲインはリプル値と比例関係にあるものであるが、ここでは簡単のために、補正ゲイン=リプル値として説明する。補正ゲイン算出手段27により補正ゲインKが算出されると、補正量演算手段28により、同期検出回路15から出力される同期信号図5c参照に同期して、補正基本パターンデータに補正ゲインKを乗算した補正量図5f参照が刻々と算出され、該補正量が演算手段29に出力される。補正基本パターンデータ格納手段25に格納されている補正基本パターンデータは、正規化された大きさ1のcos関数の波形であるため、補正量の大きさはKとなる図5f参照。従って、例えば、現在の電力値が1.5kWの場合は補正量の大きさが0.9となる。演算手段29では、制御量算出部21で算出されたオン/オフ制御量に補正量演算手段28で算出された上記補正量が加算されて、その演算結果がPWM信号生成手段23に出力される。PWM信号生成手段23では、上記演算結果補正量が加算されたオン/オフ制御量に基づいてPWM信号が生成される。これにより、スイッチ手段5a~5dのデューティ比が変更され、直流出力電流のリプルが低減される図5g参照。結局、本実施形態に係る充電装置1によれば、リプル値分の補正量が加算されたスイッチ手段5a~5dのオン/オフ制御量に基づいてスイッチ手段5a~5dのデューティ比が制御されるので、リプルの低減を図るとともに、バッテリー19に安定した直流出力電力を供給することができる。また、本実施形態に係る充電装置1では、リプル値を増加させることなく、電解コンデンサ10の静電容量を小さくすることができる。このため、本実施形態に係る充電装置1によれば、装置全体の小型化および低コスト化を実現することができる。以上、本発明に係る充電装置の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。例えば、上記実施形態では、直流出力電流波形の近似波形をcos関数の波形とし、補正基本パターンデータもcos関数の波形としたが、図6に示すように、直流出力電流波形の近似波形を折れ線関数の波形とし、補正基本パターンデータも折れ線関数の波形とすることができる。直流出力電流波形の近似波形および補正基本パターンデータを折れ線関数の波形とすることで、リプルをほぼ完全に解消することができる。なお、補正基本パターンデータを折れ線関数の波形とした場合は、リプル1周期中に複数の関数演算式が存在することになるので、変曲点ごとに関数を切り替える必要がある。これに対して、補正基本パターンデータをcos関数の波形とした場合は、リプル1周期中に一つの関数しか存在しないので、いずれのタイミングであっても同じ関数を用いることができ、演算が容易になるという利点がある。また、cos関数や折れ線関数の補正基本パターンデータを補正基本パターンデータ格納手段25に格納する替わりに、フィードバック制御周期毎に算出したcos関数や折れ線関数の計算結果がテーブル化されたものを補正基本パターンデータとして補正基本パターンデータ格納手段25に格納してもよい。さらに、上記実施形態では、補正基本パターンデータが直流出力電流波形の近似波形の極性を上下反転させたものであるため、演算手段29では、オン/オフ制御量に補正量を加算しているが、補正基本パターンデータが上記極性を上下反転させたものでない場合極性が同じ場合は、演算手段29では、オン/オフ制御量から補正量を減算する必要がある。また、上記実施形態では、補正ゲインK=リプル値とし、該補正ゲインKを補正基本パターンデータに乗算して補正量を算出しているが、補正ゲインK=リプル値とするとリプルを完全に解消することができない場合は、電力値算出手段26で算出された現在の出力電力値におけるリプル電流値が最小となるような定数K’=リプル値×比例定数を補正ゲインとして用いてもよい。リプル値に乗算される比例定数は、例えば、補正ゲインK=リプル値として算出した補正量と、現在の出力電力値におけるリプル電流値との差に基づいて算出することができる。定数K’=リプル値×比例定数を補正ゲインとして用いる場合、電力値算出手段26で予め求めていた直流出力電力の電力値と該直流出力電力における定数K’との相互関係を一次式で示した相互関係データを補正ゲイン算出手段27に格納しておき、上記相互関係データから現在の出力電力値に対応した定数K’を補正ゲインとして算出することが好ましい。なお、本発明は、電気自動車に搭載される車載型の充電装置だけでなく、他の分野の充電装置にも適用することができる。