"積層された第1光学部材と第2光学部材とを備え、該第1光学部材と第2光学部材との境界面に回折格子が形成された回折光学素子であって、第1光学部材の回折格子は、縦面と該縦面に対して傾斜した傾斜面とで構成される山形状の凸部を複数配列して構成され、第2光学部材の回折格子は、上記凸部が嵌る谷形状の凹部を複数配列して構成されており、上記凸部の、上記縦面と上記傾斜面とで形成される稜部は、湾曲面となっており、上記湾曲面の曲率半径をR[μm]、上記凸部のピッチをP[mm]とすると、下記式1を満足する回折光学素子;R≦A1×P3B1×P2C1×P1ただし、Δnd:第1光学部材と第2光学部材とのd線における屈折率差A1=-78479×Δnd220869×Δnd36356、B1=19085×Δnd251197×Δnd-37098、C1=2050×Δnd2-89621×Δnd14361、である。請求項1に記載の回折光学素子において、下記式2を満足する回折光学素子;R≦A2×P3B2×P2C2×P2ただし、A2=-19157×Δnd255496×Δnd54034、B2=80267×Δnd224022×Δnd-19894、C2=14757×Δnd2-69085×Δnd10682、である。請求項1に記載の回折光学素子において、下記式3を満足する回折光学素子;R≦A3×P3B3×P2C3×P3ただし、A3=2454×Δnd270325×Δnd45923、B3=-23314×Δnd212856×Δnd-1025、C3=18122×Δnd2-57271×Δnd72458、である。光束を所定の面上に合焦させるための結像光学系を備えた光学機器であって、上記結像光学系は、請求項1乃至3の何れか1つに記載の回折光学素子を有する光学機器。上記のような回折格子を有する光学部材は、一般に、所望の形状の回折格子を反転させた形状を金型に形成し、その金型で成形される。こうして、金型の反転形状が転写された光学部材が製造される。このようにして製造される光学部材においては、金型に反転形状を精度良く形成することが重要となる。このような金型は、通常、バイトによる切削加工や砥石による研磨加工で加工される。しかしながら、回折格子の形状は微小であるため加工が難しく、特に、反転形状における谷底となる部分は、尖鋭な形状に加工する必要があるが、バイトや砥石にも或る程度の大きさがあるため、理想的な形状に形成することは難しい。反転形状の谷底の部分を尖鋭に形成できない場合には、それにより成形される回折格子の山の稜部が、変形してしまう。回折格子の山の稜部の変形は、回折効率の低下や波長特性の変化を引き起こしてしまう。また、仮に、理想通りの反転形状を金型に形成できたとしても、粘性の高い成形材料を用いて成形を行う場合には、反転形状の谷底の先端まで成形材料が流れ込まず、結果として、山の稜部が変形した回折格子ができあがってしまう。さらには、仮に、理想通りの反転形状の金型を形成できて、尖鋭な山型の回折格子を成形できたとしても、回折格子の山の稜部は、尖鋭であるために、チッピングが生じ易いという問題がある。そのような場合にも、回折格子の山の稜部が変形して、回折効率の低下や波長特性の変化を引き起こしてしまう。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、回折格子の山の稜部が尖鋭でなくても、回折効率を高く維持することにある。本発明は、積層された第1光学部材と第2光学部材とを備え、該第1光学部材と第2光学部材との境界面に回折格子が形成された回折光学素子が対象である。そして、第1光学部材の回折格子は、縦面と該縦面に対して傾斜した傾斜面とで構成される山形状の凸部を複数配列して構成され、第2光学部材の回折格子は、上記凸部が嵌る谷形状の凹部を複数配列して構成されており、上記凸部の、上記縦面と上記傾斜面とで形成される稜部は、湾曲面となっており、上記湾曲面の曲率半径をR[μm]、上記凸部のピッチをP[mm]とすると、下記式1を満足するものとする。R≦A1×P3B1×P2C1×P1ただし、Δnd:第1光学部材と第2光学部材とのd線0587562μmにおける屈折率差A1=-78479×Δnd220869×Δnd36356、B1=19085×Δnd251197×Δnd-37098、C1=2050×Δnd2-89621×Δnd14361、である。また、本発明に係る光学機器は、光束を所定の面上に合焦させるための結像光学系を備え、上記結像光学系は、上記回折光学素子を有するものとする。本発明によれば、稜部が丸まった凸部を複数配列して構成された回折格子を有する場合であっても、回折効率を高く維持することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。《発明の実施形態》図1には、本実施形態に係る例示的な回折光学素子1を備えた交換レンズ200及びそれが取り付けられたカメラ100の概略図を、図2には、回折光学素子1の概略断面図を示す。交換レンズ200は、カメラ100に着脱可能に構成されている。交換レンズ200は、例えば、望遠ズームレンズである。交換レンズ200は、屈折型レンズ210,220に加えて、回折光学素子1をレンズ素子として機能させている。これら屈折型レンズ210,220及び回折光学素子1によって、光束をカメラ100の撮像素子110上に合焦させるための結像光学系230を構成している。この交換レンズ200が光学機器を構成する。回折光学素子1は、それぞれ光透過性を有する第1光学部材10及び第2光学部材11を積層させて構成された密着積層型回折光学素子である。本実施形態では、第1光学部材10はガラス材料であり、第2光学部材11は樹脂材料である。第1光学部材10と第2光学部材11とは相互に接合されている。第1光学部材10の接合面10aと第2光学部材11の接合面11aとで構成される境界面12には、断面鋸歯形状の回折格子13が形成されている。回折格子13の光学的パワーは波長依存性を有するため、回折格子13は、波長の異なる光に対してほぼ同じ位相差を付与し、波長の異なる光を相互に異なる回折角で回折させる。回折格子13は、第1光学部材10の接合面10aに形成された凸状の第1回折格子14と、第2光学部材11の接合面11aに形成された凹状の第2回折格子15とで構成される。詳しくは、第1回折格子14は、回折光学素子1の光軸Xを中心として周方向に延び且つ、光軸Xを中心として同心円状に配列された複数の山形状の凸部14a,14a,...で構成されている。各凸部14aは、光軸Xと略平行な即ち、光軸Xに沿って延びる縦面14bと光軸Xに対して傾斜した即ち、縦面14bに対して傾斜した傾斜面14cとを有し、その横断面が略三角形状をしている。また、各凸部14aにおいて、縦面14bと傾斜面14cとで形成される稜部即ち、山の尾根の部分14dは、湾曲面で構成されている。また、第2回折格子15は、回折光学素子1の光軸Xを中心として周方向に延び且つ、光軸Xを中心として同心円状に配列された複数の谷形状の凹部15a,15a,...で構成されている。各凹部15aは、光軸Xと略平行な縦面15bと光軸Xに対して傾斜した傾斜面15cとを有し、その横断面が略三角形状をしている。また、各凹部15aにおいて、縦面15bと傾斜面15cとで形成される谷底部15dは、湾曲面で構成されている。これら第1回折格子14と第2回折格子15とはそれぞれ、格子高が同じで且つ格子ピッチも同じとなるように構成されている。すなわち、第1回折格子14の各凸部14aが第2回折格子15の各凹部15aにぴったりと嵌り込むように構成されている。その結果、第1光学部材10の接合面10aと第2光学部材11の接合面11aとは、隙間を空けることなく重なり合って、1つの境界面12を形成する。第1回折格子14と第2回折格子15とが一体となって回折格子13を形成する。ただし、接合面10aと接合面11aとが略平行であれば、接合面10aと接合面11aとの間に、空気、反射防止膜、接着剤等の、第1回折格子14や第2回折格子15とは屈折率が異なる中間層があっても構わない。例えば、凹部15aの、縦面15bと傾斜面15cとで形成される谷底部15dは尖鋭な形状となっている一方、凸部14aの稜部14dだけが丸まった形状であってもよい。尚、第1回折格子14の凸部14aの傾斜面14c及び第2回折格子15の凹部15aの傾斜面15cは、非球面状又は球面状に湾曲していてもよい。一方、第1光学部材10の接合面10aとは反対側の表面10bと、第2光学部材11の接合面11aとは反対側の表面11bとは、相互に平行な平面に形成されている。図1に示すように、例えば、第1光学部材10側から回折光学素子1に入射した光は、回折格子13でもって回折されて第2光学部材11側から出射されるようになっている。尚、第1光学部材10の表面10bと第2光学部材11の表面11bとは平行でなくてもよい。次に、このように構成された回折光学素子1の製造方法の一例について簡単に説明する。まず、第1回折格子14の反転形状が形成された金型を用意する。この金型に軟化したガラス材料を充填する。こうして、第1光学部材10を成形する。続いて、別の金型内に、第1光学部材10を第1回折格子14が金型の内方を向く状態で設置する。そして、第1光学部材10が設置された金型内に溶融樹脂を充填する。その結果、第1光学部材10の第1回折格子14上に第2光学部材11が積層される。このとき、第1回折格子14の谷の部分に溶融樹脂が流れ込み、第1回折格子14と重なり合う第2回折格子15を有する第2光学部材11が成形される。尚、この製造方法は一例であって、回折光学素子1を製造できる限りにおいては、任意の製造方法を適用することができる。ここで、金型においては、反転形状の谷部を尖鋭に形成することが困難であり、反転形状の谷部は、加工時のバイトや砥石の形状に応じて丸まっている。その金型で成形する結果、第1光学部材10の第1回折格子14の稜部14d,14d,...も丸まっている。このように、丸まってしまった稜部14dにおいては、光を適切に回折させることができず、回折格子13の回折効率が低下してしまう。尚、第1回折格子14の凸部14aと嵌り合う、第2回折格子15の凹部15aにおいては、谷底部15dも、稜部14dに倣って湾曲面となっている。そこで、本実施形態における回折光学素子1は、下記式1を満たすように構成されている。R≦A1×P3B1×P2C1×P1ただし、R:凸部14aの湾曲面の曲率半径[μm]P:凸部14aのピッチ[mm]Δnd:第1光学部材10と第2光学部材11とのd線における屈折率差A1=-78479×Δnd220869×Δnd36356、B1=19085×Δnd251197×Δnd-37098、C1=2050×Δnd2-89621×Δnd14361、である。つまり、第1光学部材10と第2光学部材11とのd線における屈折率差Δnd以下、単に、屈折率差Δndというと、第1回折格子14の凸部14aのピッチPとの関係において、凸部14aの稜部14dの曲率半径Rが式1を満たすように回折光学素子1を構成することによって、ブレーズ波長における回折効率を85以上に維持することができる。尚、回折光学素子1の有効半径内における全ての凸部14aについて、式1を満たすことが好ましい。換言すれば、曲率半径Rが同じであっても、ピッチPが小さくなるほど、回折効率が低下するため、回折光学素子1の有効径内における最小のピッチを有する凸部14aについて、式1を満たすことが好ましい。その場合、それよりも大きなピッチを有する凸部14aが必然的に式1を満たすようになる。また、回折光学素子1は、下記式2を満たすことが好ましい。R≦A2×P3B2×P2C2×P2ただし、A2=-19157×Δnd255496×Δnd54034、B2=80267×Δnd224022×Δnd-19894、C2=14757×Δnd2-69085×Δnd10682、である。これにより、回折光学素子1のブレーズ波長における回折効率を90以上に維持することができる。さらに、回折光学素子1は、下記式3を満たすことが好ましい。R≦A3×P3B3×P2C3×P3ただし、A3=2454×Δnd270325×Δnd45923、B3=-23314×Δnd212856×Δnd-1025、C3=18122×Δnd2-57271×Δnd72458、である。これにより、回折光学素子1のブレーズ波長における回折効率を95以上に維持することができる。以下、回折光学素子の実施例について説明する。まず、ブレーズ波長λbをd線として、第1光学部材10がガラス製で、第2光学部材11が樹脂製であって、凸部14aの稜部14dが湾曲面で構成された回折光学素子1のモデルを作成する。入射光は、第1光学部材10の表面10bから、光軸Xと平行に入射するものとする。そして、第1光学部材10と第2光学部材11との屈折率差Δnd、凸部14aのピッチP[mm]、及び凸部14aの稜部14dの曲率半径R[μm]を変化させながら、RCWA法でシミュレーションを行うことにより、ブレーズ波長λbにおける1次回折光の回折効率を求めた。尚、第1光学部材10及び第2光学部材11の材料は、ブレーズ波長λb以外の波長においても1次で回折するように選択している。こうして行ったシミュレーションの結果を図3~6に示す。図3~6は、いくつかの屈折率差Δndにおける、凸部14aのピッチP及び曲率半径Rに対する回折効率の関係を示している。具体的には、図3は、屈折率差Δndを003第1光学部材10の屈折率ndが157、アッベ数νdが712、第2光学部材11の屈折率ndが154、アッベ数νdが421としたときの、凸部14aのピッチP及び曲率半径Rに対する回折効率の関係を示している。図4は、屈折率差を005第1光学部材10の屈折率ndが165、アッベ数νdが479、第2光学部材11の屈折率ndが160、アッベ数νdが277としたときの、凸部14aのピッチP及び曲率半径Rに対する回折効率を示している。図5は、屈折率差を010第1光学部材10の屈折率ndが180、アッベ数νdが396、第2光学部材11の屈折率ndが170、アッベ数νdが193としたときの、凸部14aのピッチP及び曲率半径Rに対する回折効率の関係を示している。図6は、屈折率差を020第1光学部材10の屈折率ndが210、アッベ数νdが329、第2光学部材11の屈折率ndが190、アッベ数νdが137としたときの、凸部14aのピッチP及び曲率半径Rに対する回折効率の関係を示している。ここで、回折効率は、1次の回折光の光量/全透過光量で形成している。シミュレーションの結果から、下記式1を満たす範囲であれば、ブレーズ波長λbに対する回折効率を85以上とすることができることがわかった。R≦A1×P3B1×P2C1×P1ただし、A1=-78479×Δnd220869×Δnd36356、B1=19085×Δnd251197×Δnd-37098、C1=2050×Δnd2-89621×Δnd14361、である。したがって、第1回折格子14の稜部14dが丸くなっている、即ち、湾曲面である場合であっても、稜部14dの曲率半径Rが第1光学部材10と第2光学部材11との屈折率差Δndと、凸部14aのピッチP[mm]との関係で式1を満たす限りは、回折効率を高く具体的には、ブレーズ波長λbに対する回折効率を85以上に維持することができる。また、下記式2を満たす範囲であれば、ブレーズ波長λbに対する回折効率を90以上とすることができる。R≦A2×P3B2×P2C2×P2ただし、A2=-19157×Δnd255496×Δnd54034、B2=80267×Δnd224022×Δnd-19894、C2=14757×Δnd2-69085×Δnd10682、である。さらに、下記式3を満たす範囲であれば、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすることができる。R≦A3×P3B3×P2C3×P3ただし、A3=2454×Δnd270325×Δnd45923、B3=-23314×Δnd212856×Δnd-1025、C3=18122×Δnd2-57271×Δnd72458、である。尚、上記実施例では、ブレーズ波長λbをd線としているが、ブレーズ波長λbをd線以外に設定した場合の結果を図7,8に示す。図7は、ブレーズ波長λbを可視波長域の下限近傍である400nmに設定した場合の結果を、図8は、ブレーズ波長λbを可視波長域の上限近傍である700nmに設定した場合の結果を示す。尚、両結果とも、屈折率差Δndは005第1光学部材10の屈折率ndが165、アッベ数νdが479、第2光学部材11の屈折率ndが160、アッベ数νdが277である。また、両結果とも、各ブレーズ波長λbに対する回折効率を計算したものである。その計算に用いる、各ブレーズ波長λb[μm]に対する第1光学部材10の屈折率nλb、及び各ブレーズ波長λb[μm]に対する第2光学部材11の屈折率nλbは、以下に示すヘルツベルガーの式4~6のλをλbに置き換えて算出した。Aλ=0088927×λ2-1294878037349/λ2-00350005799/λ2-003524Bλ=-0007058×λ200012550001071/λ2-0035-0000218/λ2-003525nλ=1nd-1×{1BλAλ/νd}6つまり、第1光学部材10のd線に対する屈折率nλd及びアッベ数νdを用いて、式4~6に基づいて、各ブレーズ波長λb[μm]に対する第1光学部材10の屈折率nλbを求めると共に、第2光学部材11のd線に対する屈折率nλd及びアッベ数νdを用いて、式4~6に基づいて、各ブレーズ波長λb[μm]に対する第2光学部材11の屈折率nλbを求めた。図7,8を図4の結果と比べればわかるように、ブレーズ波長λbを変えても、グラフ中の曲線にほとんど変化はない。ちなみに、他の屈折率差Δndにおいても、同様の結果が得られた。つまり、ブレーズ波長λbに関わらず、式1乃至3を満たすことによって、ブレーズ波長λbに対する回折効率を高く維持することができる。また、回折格子においては、一般に、屈折率差Δndが小さくなるほど、格子高を高くする必要があり、角度特性入射角度に対する回折効率の変化の特性。入射角度が大きくなっても回折効率があまり変化しない場合は、角度特性が良い。が悪くなる。そのため、屈折率差Δnd>005とすることが好ましい。こうすることで、格子高を低くすることができ、その結果、回折効率の角度特性を向上させることができる。続いて、式1~3を満たす、第1光学部材10と第2光学部材11との屈折率差Δnd、凸部14aのピッチP[mm]、及び凸部14aの稜部14dの曲率半径R[μm]を選択して、RCWA法でシミュレーションを行うことにより、可視波長域の各波長λに対する1次回折光の回折効率を求めた。-実施例1-実施例1では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが157、アッベ数νdが712の仮想ガラスとし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが154、アッベ数νdが421の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、003となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を85以上とすべく、式1を満たすように、ピッチPを01[mm]に、曲率半径Rを10[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、1959[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その計算に用いる、各波長λ[μm]に対する第1及び第2光学部材10,11の屈折率n1λ,n2λは、上述のヘルツベルガーの式4~6に基づいて算出した。尚、以下の実施例2~11においても、同様にして、各波長λ[μm]に対する第1及び第2光学部材10,11の屈折率n1λ,n2λを算出した。その結果を、図9に示す。d線における回折効率は、881であり、所望の通り、85以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、80以上という高い回折効率が得られている。-実施例2-実施例2では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが165、アッベ数νdが479の仮想ガラスとし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが160、アッベ数νdが277の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、005となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを06[mm]に、曲率半径Rを25[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、1175[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図10に示す。d線における回折効率は、950であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、90以上という高い回折効率が得られている。-実施例3-実施例3では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが180、アッベ数νdが396の仮想ガラスとし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが170、アッベ数νdが193の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、010となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を85以上とすべく、式1を満たすように、ピッチPを02[mm]に、曲率半径Rを35[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、588[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図11に示す。d線における回折効率は、860であり、所望の通り、85以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、80以上という高い回折効率が得られている。-実施例4-実施例4では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが210、アッベ数νdが329の仮想ガラスとし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが190、アッベ数νdが137の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、020となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を90以上とすべく、式2を満たすように、ピッチPを01[mm]に、曲率半径Rを5[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、294[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図12に示す。d線における回折効率は、936であり、所望の通り、90以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、85以上という高い回折効率が得られている。-実施例5-実施例5では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが17225、アッベ数νdが292のガラス住田光学ガラス製K-CD120とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1675、アッベ数νdが20の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、00475となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を90以上とすべく、式2を満たすように、ピッチPを03[mm]に、曲率半径Rを20[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、1237[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図13に示す。d線における回折効率は、913であり、所望の通り、90以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、85以上という高い回折効率が得られている。-実施例6-実施例6では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが169384、アッベ数νdが531のガラス住田光学ガラス製K-VC80とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1658、アッベ数νdが3686のガラス住田光学ガラス製K-PG395ととした。その結果、屈折率差Δndは、003584となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を85以上とすべく、式1を満たすように、ピッチPを02[mm]に、曲率半径Rを20[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、1640[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図14に示す。d線における回折効率は、860であり、所望の通り、85以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、80以上という高い回折効率が得られている。-実施例7-実施例7では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが166955、アッベ数νdが554のガラス住田光学ガラス製K-VC78とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1606、アッベ数νdが273の紫外線硬化樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、006355となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを04[mm]に、曲率半径Rを15[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、925[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図15に示す。d線における回折効率は、951であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、90以上という高い回折効率が得られている。-実施例8-実施例8では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが166955、アッベ数νdが554のガラス住田光学ガラス製K-VC78とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1606、アッベ数νdが273の紫外線硬化樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、006355となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを04[mm]に、曲率半径Rを15[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをF線0486133μmに設定した。このときの格子高は、865[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図16に示す。F線における回折効率は、952であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、85以上という高い回折効率が得られている。-実施例9-実施例9では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが166955、アッベ数νdが554のガラス住田光学ガラス製K-VC78とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1606、アッベ数νdが273の紫外線硬化樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、006355となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを04[mm]に、曲率半径Rを15[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをC線0656273μmに設定した。このときの格子高は、990[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図17に示す。C線における回折効率は、951であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、85以上という高い回折効率が得られている。-実施例10-実施例10では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが1492、アッベ数νdが574の仮想樹脂とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが1432、アッベ数νdが168のフッ素系樹脂サイトップ旭硝子製にITO微粒子を体積比で17混合した樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、006となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを02[mm]に、曲率半径Rを5[μm]に設定した。ブレーズ波長λbを062μmに設定した。このときの格子高は、994[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図18に示す。C線における回折効率は、975であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って高い回折効率が得られており、特に、約045μm以上の領域においては、回折効率を95以上とすることができる。-実施例11-実施例11では、第1光学部材10を、d線に対する屈折率ndが17552、アッベ数νdが275のガラス住田光学ガラス製K-SFLD4とし、第2光学部材11を、d線に対する屈折率ndが17052、アッベ数νdが196の仮想樹脂とした。その結果、屈折率差Δndは、005となる。そして、ブレーズ波長λbに対する回折効率を95以上とすべく、式3を満たすように、ピッチPを06[mm]に、曲率半径Rを25[μm]に設定した。ブレーズ波長λbをd線に設定した。このときの格子高は、1175[μm]であった。そして、RCWA法を用いて、可視波長域の各波長λに対する回折効率を計算した。その結果を、図19に示す。d線における回折効率は、950であり、所望の通り、95以上の回折効率を達成している。また、可視波長域の全域に亘って、90以上という高い回折効率が得られている。尚、前記実施例では、1次の回折光について説明しているが、式1、2又は3を満たすことによって、2次以上の回折光についても回折効率を向上させることができる。《その他の実施形態》本発明は、上記実施形態について、以下のような構成としてもよい。すなわち、上記実施形態では、回折光学素子1を交換レンズ200に採用しているが、これに限られるものではない。回折光学素子1をカメラ100内のレンズ素子として適用してもよい。また、回折光学素子1は、レンズとして機能させる場合に限られず、それ以外の用途に適用してもよい。上記実施形態では、第1光学部材10を樹脂材料で構成し、第2光学部材をガラス材料で構成しているが、これに限られるものではない。第1光学部材10をガラス材料で、第2光学部材11を樹脂材料で構成してもよいし、第1及び第2光学部材10,11の両方をガラス材料又は樹脂材料で構成してもよい。また、ガラス材料や樹脂材料の代わりに、透明セラミックスを用いてもよい。要するに、使用する波長域で透過性を有する材料であればよい。尚、図20に示すように格子高がばらついている場合には、光軸に平行な線に対する、隣り合う一方の斜面との交点と、他方の斜面との交点との距離を格子高hとする。尚、第1回折格子14の稜部14dは、湾曲していれば、断面が真円の円弧でなくてもよい。その場合、曲率半径Rは、稜部14dの断面形状の近似円から求めればよい。例えば、稜部14dの、光軸Xを含む面で切断した断面を顕微鏡で撮影し、撮影画像において稜部14d上の3点を取得することによって近似円の半径を求める。その半径を曲率半径Rとすることができる。あるいは、その断面画像から稜部14d上の点を複数取得し、rmsが最小となるような近似円を算出して、曲率半径Rを求めることもできる。このように、稜部14dの湾曲面は、その断面が真円の円弧である場合に限られず、その断面が近似円を想定できる程度に湾曲していればよい。尚、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。"