加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、前記歩行間隔としての第1歩行間隔と、この第1歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔としての第2歩行間隔との差を変化期間として、この変化期間が所定範囲内のとき、算出方法X1により前記不感帯期間を算出し、前記変化期間が前記所定範囲外のとき、算出方法X2により前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項1に記載の歩数演算装置において、前記算出方法X1は、前記第1歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出すること、ならびに、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項2に記載の歩数演算装置において、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔および前記変化期間に基づいて前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の歩数演算装置において、前記算出方法X2は、前記第1歩行間隔が前記第2歩行間隔よりも小さいとき、前記第2歩行間隔を減少側に補正し、補正後の前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の歩数演算装置において、前記算出方法X2は、前記第1歩行間隔が前記第2歩行間隔よりも大きいとき、前記第2歩行間隔を増大側に補正し、補正後の前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項4または5に記載の歩数演算装置において、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔を第3歩行間隔として、前記第2歩行間隔と前記第3歩行間隔との差に応じて前記第2歩行間隔を補正することを特徴とする歩数演算装置。加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、前記歩行間隔としての第1歩行間隔に基づいて算出される前記不感帯期間を第1不感帯期間とし、前記第1歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔としての第2歩行間隔に基づいて算出される前記不感帯期間を第2不感帯期間とし、前記第1不感帯期間と前記第2不感帯期間との差を変化期間として、この変化期間が所定範囲内のとき、前記歩数のカウント値を次回更新するときのための前記不感帯期間を算出方法Y1により算出し、前記変化期間が前記所定範囲外のとき、前記歩数のカウント値を次回更新するときのための前記不感帯期間を算出方法Y2により算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項7に記載の歩数演算装置において、前記算出方法Y1は、前記第1不感帯期間に基づいて、前記次回更新するときのための前記不感帯期間を算出すること、ならびに、前記算出方法Y2は、前記第2不感帯期間に基づいて、前記次回更新するときのための前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、複数の前記歩行間隔の平均値を間隔平均値として、前記複数の歩行間隔のうち前記間隔平均値との差が所定値未満の歩行間隔を用いて前記不感帯期間を算出することを特徴とする歩数演算装置。請求項1~9のいずれか一項に記載の歩数演算装置を備えることを特徴とする活動量計。上記歩数演算装置は、ノイズに起因して閾値以上の加速度センサの検出値が検出されたときにも歩数のカウント値を更新する。また、実際の歩行による加速度センサの検出値が閾値未満のときには歩数のカウント値を更新しない。このため、加速度センサの検出値が閾値以上の場合および加速度センサの検出値が閾値未満の場合において、実際の歩数が適切に反映されていない歩数のカウント値の更新に基づいて歩行間隔が算出される。そして、これに起因して適切な不感帯期間が設定されないおそれがある。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、不適切な不感帯期間が設定されることを抑制することのできる歩数演算装置およびこれを備える活動量計を提供することにある。上記目的を達成するための手段を以下に示す。本発明の歩数演算装置は、加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、前記歩行間隔としての第1歩行間隔と、この第1歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔としての第2歩行間隔との差を変化期間として、この変化期間が所定範囲内のとき、算出方法X1により前記不感帯期間を算出し、前記変化期間が前記所定範囲外のとき、算出方法X2により前記不感帯期間を算出することを特徴としている。この歩数演算装置においては、前記算出方法X1は、前記第1歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出すること、ならびに、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することが好ましい。この歩数演算装置においては、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔および前記変化期間に基づいて前記不感帯期間を算出することが好ましい。この歩数演算装置においては、前記算出方法X2は、前記第1歩行間隔が前記第2歩行間隔よりも小さいとき、前記第2歩行間隔を減少側に補正し、補正後の前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することが好ましい。この歩数演算装置においては、前記算出方法X2は、前記第1歩行間隔が前記第2歩行間隔よりも大きいとき、前記第2歩行間隔を増大側に補正し、補正後の前記第2歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出することが好ましい。この歩数演算装置においては、前記算出方法X2は、前記第2歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔を第3歩行間隔として、前記第2歩行間隔と前記第3歩行間隔との差に応じて前記第2歩行間隔を補正することが好ましい。本発明の歩数演算装置は、加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、前記歩行間隔としての第1歩行間隔に基づいて算出される前記不感帯期間を第1不感帯期間とし、前記第1歩行間隔よりも過去の前記歩行間隔としての第2歩行間隔に基づいて算出される前記不感帯期間を第2不感帯期間とし、前記第1不感帯期間と前記第2不感帯期間との差を変化期間として、この変化期間が所定範囲内のとき、前記歩数のカウント値を次回更新するときのための前記不感帯期間を算出方法Y1により算出し、前記変化期間が前記所定範囲外のとき、前記歩数のカウント値を次回更新するときのための前記不感帯期間を算出方法Y2により算出することを特徴としている。この歩数演算装置においては、前記算出方法Y1は、前記第1不感帯期間に基づいて、前記次回更新するときのための前記不感帯期間を算出すること、ならびに、前記算出方法Y2は、前記第2不感帯期間に基づいて、前記次回更新するときのための前記不感帯期間を算出することが好ましい。本発明の歩数演算装置は、加速度センサの検出値に基づいて歩数のカウント値を更新する歩数演算装置であり、前記加速度センサの検出値を前記歩数のカウント値に反映しない期間を不感帯期間とし、前記歩数のカウント値が更新される時期を更新時期とし、連続する一の前記更新時期と他の前記更新時期との間隔を歩行間隔として、この歩行間隔に基づいて前記不感帯期間を算出する歩数演算装置において、複数の前記歩行間隔の平均値を間隔平均値として、前記複数の歩行間隔のうち前記間隔平均値との差が所定値未満の歩行間隔を用いて前記不感帯期間を算出することを特徴としている。本発明の活動量計は、上記歩数演算装置を備えることを特徴としている。本発明によれば、不適切な不感帯期間が設定されることを抑制することのできる歩数演算装置およびこれを備える活動量計を提供することができる。図1を参照して、活動量計1の構成について説明する。活動量計1には、各種演算を行う制御部10と、加速度を検出する加速度センサ20と、電源の投入等を操作するための入力部30と、カウントした歩数および算出した活動量を表示する表示部40とが設けられている。なお、制御部10は歩数演算装置に相当する。加速度センサ20は、互いに直交する3つの軸方向における加速度に応じた検出信号を制御部10に出力する。検出信号は、3つの軸方向における各加速度をベクトルの要素とする同ベクトルのノルムに対応している。なお、加速度センサ20としては、例えば、ピエゾ抵抗型、または静電容量型等の半導体式の加速度センサが設けられている。制御部10は、加速度センサ20の検出信号を、所定のサンプリング周波数で抽出し、検出信号を加速度の離散値以下、加速度Gに変換する。また、制御部10は、加速度Gのピーク値が所定の判定値以下、閾値GX以上のとき、かつ加速度Gのピーク値を歩数のカウント値の更新に反映しない期間以下、不感帯期間S外のとき、歩数のカウント値を更新する歩数カウント処理を行う。また、歩数のカウント値が更新される時期を更新時期として、連続する一の更新時期と他の更新時期との間隔以下、歩行間隔Tに基づいて不感帯期間Sを算出する不感帯期間算出処理を行う。なお、不感帯期間算出処理においては、最新の更新時期以下、今回更新時期から前回の更新時期以下、前回更新時期までの歩行間隔Tを今回歩行間隔として算出する処理、および前回更新時期から前回更新時期よりも1回前の更新時期までの歩行間隔Tを過去歩行間隔として順次記憶する処理を行う。なお、今回歩行間隔は第1歩行間隔に相当し、過去歩行間隔は第2歩行間隔に相当する。図2を参照して、歩数カウント処理について説明する。この制御は、制御部10により所定周期毎に実行される、すなわち最後のステップの処理が終了した後、所定周期が経過するまでは同制御の実行が保留され、所定周期が経過した後、再び最初のステップから歩数カウント処理が実行される。ステップS11では、前回更新時期からの経過期間が不感帯期間Sを超えたか否かを判定する。前回更新時期からの経過期間が不感帯期間Sを超えた旨判定したとき、ステップS12に移行する。ステップS12では、閾値GX以上の加速度Gのピーク値を検出したか否かを判定する。閾値GX以上の加速度Gのピーク値を検出したとき、ステップS13に移行する。ステップS13では、歩数のカウント値を更新する。すなわち、ピーク値が検出される直前のカウント値に1を加える。ステップS14では、前回更新時期からステップS13において歩数のカウント値を更新するまでの経過期間を歩行間隔Tとして算出し、歩行間隔Tに基づいて不感帯期間Sを算出する。図3を参照して、不感帯期間Sの算出方法について説明する。不感帯期間Sは、今回歩行間隔と過去歩行間隔との差以下、変化期間Dが所定範囲DXの範囲内のときと、変化期間Dが所定範囲DXの範囲外のときとで異なる算出方法により算出される。変化期間Dが所定範囲DXの範囲内のとき、算出方法Aにより算出される。また、変化期間Dが所定範囲DXの範囲よりも大きく、かつ今回歩行間隔が過去歩行間隔よりも小さいとき、算出方法Bにより算出される。また、変化期間Dが所定範囲DXの範囲よりも大きく、かつ今回歩行間隔が過去歩行間隔よりも大きいとき、算出方法Cにより算出される。なお、所定範囲DXは正の特定値から負の特定値までの範囲として設定されている。また、算出方法Aは算出方法X1に相当する。また、算出方法Bおよび算出方法Cは算出方法X2に相当する。算出方法A今回歩行間隔に所定の定数以下、不感帯係数を乗じた値として不感帯期間Sを算出する。なお、不感帯係数としては、例えば0.5~0.7のうちのいずれかの値が設定される。算出方法B過去歩行間隔から減少補正定数を減じた値に不感帯係数を乗じた値として不感帯期間Sを算出する。算出方法C過去歩行間隔に増大補正定数を加えた値に不感帯係数を乗じた値として不感帯期間Sを算出する。歩数カウント処理の実行態様の一例について説明する。なお、同図においては、不感帯係数を0.7としている。また、歩行間隔Tが一定の状態を示している。時刻t10すなわち、前回更新時期からの経過期間が不感帯期間Sn-2を超えているときにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値P1を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tn-2を用いて算出方法Aにより不感帯期間Sn-1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t11すなわち、不感帯期間Sn-1において閾値GX以上の加速度Gのピーク値P2を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t12すなわち、前回更新時期時刻t11からの経過期間が不感帯期間Sn-1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t13すなわち、不感帯期間Sn-1外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値P3を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tn-1を用いて算出方法Aにより不感帯期間Snを算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t14すなわち、不感帯期間Snにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値P4を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t15すなわち、前回更新時期時刻t13からの経過期間が不感帯期間Snを超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t16すなわち、不感帯期間Sn外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値P5を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tnを用いて算出方法Aにより不感帯期間Sn1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。図4を参照して、不感帯期間算出処理について説明する。この制御は、制御部10により歩数のカウント値を更新する毎に繰り返し行われる。すなわち、最後のステップの処理が終了した後、再び歩数のカウント値を更新するまでは同制御の実行が保留され、再び歩数のカウント値を更新したときに再び最初のステップから不感帯期間算出処理が実行される。ステップS21において、変化期間Dが所定範囲DXの範囲内の旨判定したとき、ステップS23において上記算出方法Aにより不感帯期間Sを算出する。ステップS21において、変化期間Dが所定範囲DXの範囲外、かつステップS22において今回の歩行間隔Tが前回の歩行間隔T未満の旨判定したとき、ステップS24において上記算出方法Bにより不感帯期間Sを算出する。ステップS21において、変化期間Dが所定範囲DXの範囲外、かつステップS22において今回の歩行間隔Tが前回の歩行間隔T以上の旨判定したとき、ステップS25において上記算出方法Cにより不感帯期間Sを算出する。図5および図6を参照して、不感帯期間算出処理の実行態様の一例について説明する。なお、図中の実線は本実施形態の活動量計1の実行態様を示し、図中の一点鎖線は変化期間Dに関わらず不感帯期間Sを算出方法Aにより算出する仮想の活動量計の実行態様を示している。また、時刻t10から時刻t16までは図3の時刻t10から時刻t16までと共通している。図5は、一定の歩行間隔Tで歩いている場合においてノイズに起因して歩数のカウント値が更新されたときの活動量計1の不感帯期間算出処理について、その実行態様の一例について説明する。時刻t20すなわち、前回更新時期時刻t16からの経過期間が不感帯期間Sn1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t21すなわち、不感帯期間Sn1外においてノイズに起因する閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q1を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tm-1を算出する。また、今回の歩行間隔Tm-1および前回の歩行間隔Tnの変化期間Dが所定範囲DXの範囲外かつ今回の歩行間隔Tm-1が前回の歩行間隔Tn未満であるため、前回の歩行間隔Tnを用いて算出方法Bにより不感帯期間Smを算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t22すなわち、不感帯期間Smにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q2を検出したとき、歩数のカウント値は更新しない。時刻t24すなわち、不感帯期間Smにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q3を検出したとき、歩数のカウント値は更新しない。時刻t25すなわち、前回更新時期時刻t21からの経過期間が不感帯期間Smを超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t27すなわち、不感帯期間Sm外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q4を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tmを算出する。また、今回の歩行間隔Tmおよび前回の歩行間隔Tm-1の変化期間Dが所定範囲DXの範囲外かつ今回の今回の歩行間隔Tmが前回の歩行間隔Tm-1よりも大きいため、前回の歩行間隔Tm-1を用いて算出方法Cにより不感帯期間Sm1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。次に、仮想の活動量計の歩数のカウント値の更新の実行態様の一例について説明する。時刻t20すなわち、前回更新時期時刻t16からの経過期間が不感帯期間Sn1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t21すなわち、不感帯期間Sn1外においてノイズに起因する閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q1を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tr-1を算出する。また、今回の歩行間隔Tr-1を用いて算出方法Aにより不感帯期間Srを算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t22すなわち、不感帯期間Srにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q2を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t23すなわち、前回更新時期時刻t21からの経過期間が不感帯期間Srを超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t24すなわち、不感帯期間Sr外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q3を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。すなわち、ノイズにより発生したピークに基づいて歩数のカウント値が更新される。このとき、今回の歩行間隔Trを算出する。また、今回の歩行間隔Trを用いて算出方法Aにより不感帯期間Sr1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t26すなわち、前回更新時期時刻t24からの経過期間が不感帯期間Sr1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t27すなわち、不感帯期間Sr1外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q4を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、歩行間隔Tr1を算出する。また、歩行間隔Tr1を用いて算出方法Aにより不感帯期間Sr2を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。上記のように、活動量計1においてノイズに起因する閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q1が検出された後の不感帯期間Smと、仮想の活動量計においてノイズに起因する閾値GX以上の加速度Gのピーク値Q1が検出された後の不感帯期間Srとを比較したとき、前者の不感帯期間Sの方が長い。このため、活動量計1においては、不感帯期間Sが過度に短くなることに起因してノイズにより歩数のカウント値が更新されることが抑制される。図6は、一定の歩行間隔Tで歩いている場合において実際の歩数がカウントされない状況が生じたときの活動量計1の不感帯期間算出処理について、その実行態様の一例について説明する。時刻t30すなわち、前回更新時期時刻t21からの経過期間が不感帯期間Sn1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t31すなわち、不感帯期間Sn1外において実際の歩行による加速度Gのピーク値Y1が閾値GX未満のとき、歩数のカウント値が更新されない。時刻t32すなわち、不感帯期間Sn1外において加速度Gのピーク値Y2を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tk-1を算出する。また、今回の歩行間隔Tk-1と前回の歩行間隔Tnとの変化期間Dが所定範囲DXの範囲外かつ今回の歩行間隔Tk-1が前回の歩行間隔Tnよりも大きいため、前回の歩行間隔Tnを用いて算出方法Cにより不感帯期間Skを算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t33すなわち、不感帯期間Skにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y3を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t34すなわち、前回更新時期時刻t32からの経過期間が不感帯期間Skを超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t35すなわち、不感帯期間Sk外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y4を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Tkを算出する。また、今回の歩行間隔Tkおよび前回の歩行間隔Tk-1の変化期間Dが所定範囲DXの範囲外かつ今回の歩行間隔Tkが前回の歩行間隔Tk-1未満のため、前回の歩行間隔Tk-1を用いて算出方法Bにより不感帯期間Sk1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。次に、仮想の活動量計の歩数のカウント値の更新の実行態様の一例について説明する。時刻t30すなわち、前回更新時期時刻t21からの経過期間が不感帯期間Sn1を超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t31すなわち、不感帯期間Sn1外において実際の歩行による加速度Gのピーク値Y1が閾値GX未満のとき、歩数のカウント値が更新されない。時刻t32すなわち、不感帯期間Sn1外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y2を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Th-1を算出する。また、今回の歩行間隔Th-1を用いて算出方法Aにより不感帯期間Shを算出する。また、経過期間のカウントを開始する。時刻t33すなわち、不感帯期間Shにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y3を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t35すなわち、不感帯期間Shにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y4を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。すなわち、実際の歩行によるピーク値が歩数のカウント値に反映されない。時刻t36すなわち、不感帯期間Shにおいて閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y5を検出したとき、歩数のカウント値を更新しない。時刻t38すなわち、前回更新時期時刻t32からの経過期間が不感帯期間Shを超えたとき、閾値GX以上の加速度Gピーク値に基づく歩数のカウント値の更新が許容される。時刻t38すなわち、不感帯期間Sh外において閾値GX以上の加速度Gのピーク値Y6を検出したとき、歩数のカウント値を更新する。このとき、今回の歩行間隔Thを算出する。また、今回の歩行間隔Thを用いて算出方法Aにより不感帯期間Sh1を算出する。また、経過期間のカウントを開始する。上記のように、活動量計1において実際の歩数をカウントできなかったことにともなう不感帯期間Skと、仮想の活動量計においての実際の歩数をカウントできなかったことにともなう不感帯期間Shとを比較したとき、前者の不感帯期間Sの方が短い。このため、活動量計1においては、不感帯期間Sが過度に長くなることにより実際の歩行に対応した歩数のカウント値の更新ができないことが抑制される。実施形態の効果本実施形態の活動量計1によれば以下の効果が得られる。1過去歩行間隔と今回歩行間隔との差が大きいとき、ノイズにより生じた加速度Gのピーク値に基づいて歩数のカウント値が更新されたことが考えられる。または、実際の歩行により生じた加速度Gのピークが小さいまたは不感帯期間Sのため、歩数のカウント値が更新されなかったことが考えられる。このとき、歩行間隔Tが実際の歩行間隔と対応していないことにより、歩行間隔Tに基づいて算出される不感帯期間Sが適切に更新されない。活動量計1は、変化期間Dが所定範囲DXの範囲内のときは算出方法Aにより不感帯期間Sを算出し、変化期間Dが所定範囲DXの範囲外のときは算出方法Bまたは算出方法Cにより不感帯期間Sを算出する。すなわち、歩行間隔Tが実際の歩行間隔と対応していないおそれが高いとき、算出方法Aとは異なる算出方法Bまたは算出方法Cにより不感帯期間Sを算出している。この構成によれば、不適切な不感帯期間Sが設定されることを抑制することができる。2歩行間隔Tは歩数の変化に応じて頻繁に変化するため、複数回の歩行間隔Tの平均値を用いて不感帯期間Sを算出する場合、直前の歩行間隔Tの変化が不感帯期間Sに反映されるまでに時間がかかる。活動量計1は、前回更新時期から今回更新時期までの歩行間隔Tに基づいて今回更新時期以降に用いられる不感帯期間Sを算出している。この構成によれば、直前の歩行間隔Tの変化を不感帯期間Sに早期に反映することができる。3活動量計1は、算出方法Bおよび算出方法Cにおいて、過去歩行間隔に基づいて不感帯期間Sを算出している。この構成によれば、今回歩行間隔が実際の歩行間隔と対応していないおそれが高いとき、過去歩行間隔に基づいて不感帯期間Sが算出されるため、不適切な不感帯期間Sが設定されることを抑制することができる。4過去歩行間隔と今回歩行間隔との差が大きく、かつ今回歩行間隔が過去歩行間隔よりも小さいとき、実際の歩行間隔が実際の過去の歩行間隔よりも短くなっている可能性が高い。活動量計1は、算出方法Bにおいて、今回歩行間隔が過去歩行間隔未満のとき、過去歩行間隔から減少補正定数を減じた値に不感帯係数を乗じて不感帯期間Sを算出している。この構成によれば、過去歩行間隔を補正せずに不感帯期間Sを算出する場合と比較して、実際の歩行間隔に対して過度に長い不感帯期間Sが設定されることが抑制される。5過去歩行間隔と今回歩行間隔との差が大きく、かつ今回歩行間隔が過去歩行間隔よりも大きいとき、実際の歩行間隔が実際の過去の歩行間隔よりも短くなっている可能性が高い。活動量計1は、算出方法Cにおいて、今回歩行間隔が過去歩行間隔よりも大きいとき、過去歩行間隔に増加補正定数を加えた値に不感帯係数を乗じて不感帯期間Sを算出している。この構成によれば、過去歩行間隔を補正せずに不感帯期間Sを算出する場合と比較して、実際の歩行間隔に対して過度に短い不感帯期間Sが設定されることが抑制される。その他の実施形態本発明の実施態様は上記実施形態に限られるものではなく、例えば以下に示すように変更することもできる。また以下の各変形例は、上記実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。上記実施形態図4では、算出方法Bにおいて過去歩行間隔から減少補正定数を減じた値に基づいて不感帯期間Sを算出したが、過去歩行間隔に1よりも小さい定数を乗じた値に基づいて不感帯期間Sを算出することもできる。また、減少補正定数による補正を行わずに不感帯期間Sを算出することもできる。上記実施形態図4では、一定値の減少補正定数を用いて不感帯期間Sを算出したが、減少補正定数を変化期間Dに基づいて可変とすることもできる。また、不感帯期間Sの算出方法として歩行間隔Tが過去歩行間隔および現在歩行間隔の2回以上にわたり連続して減少し、算出方法Bが連続して用いられる場合には、以下の処理を行うこともできる。すなわち、過去歩行間隔よりも1回前の歩行間隔Tよりも過去歩行間隔が小さく、かつ過去歩行間隔よりも今回歩行間隔が小さいとき、不感帯期間Sの算出に用いる減少補正定数を大きくする。なお、過去歩行間隔よりも1回前の歩行間隔Tは第3歩行間隔に相当する。上記実施形態図4では、算出方法Cにおいて過去歩行間隔に増大補正定数を加えた値に基づいて不感帯期間Sを算出したが、過去歩行間隔に1よりも大きい定数を乗じた値に基づいて不感帯期間Sを算出することもできる。また、増大補正定数による補正を行わずに不感帯期間Sを算出することもできる。上記実施形態図4では、一定値の増大補正定数を用いて不感帯期間Sを算出したが、増大補正定数を変化期間Dに基づいて可変とすることもできる。また、不感帯期間Sの算出方法として歩行間隔Tが過去歩行間隔および現在歩行間隔の2回以上にわたり連続して増大し、算出方法Cが連続して用いられる場合には、以下の処理を行うこともできる。すなわち、過去歩行間隔よりも1回前の歩行間隔Tよりも過去歩行間隔が大きく、かつ過去歩行間隔よりも今回歩行間隔が大きいとき、不感帯期間Sの算出に用いる増大補正定数を大きくする。なお、過去歩行間隔よりも1回前の歩行間隔Tは第3歩行間隔に相当する。上記実施形態図4では、今回歩行間隔と過去歩行間隔との差としての変化期間Dに基づいて不感帯期間Sの算出方法を変更したが、これを以下に変更することもできる。すなわち、歩数のカウント値が更新されたとき、今回歩行間隔に基づいて今回不感帯期間を算出する。そして、今回不感帯期間と過去歩行間隔に基づいて算出された過去不感帯期間との差である不感帯変化期間に基づいて以下のA~Cの算出方法により、最終的な不感帯期間Sを算出する。なお、今回不感帯期間は第1不感帯期間に相当し、過去不感帯期間は第2不感帯期間に相当する。A不感帯変化期間が所定範囲EXの範囲内のとき、算出方法Aにより最終的な不感帯期間Sが算出される。B不感帯変化期間が所定範囲EXの範囲外、かつ過去不感帯期間よりも今回不感帯期間が短いとき、算出方法Bにより最終的な不感帯期間Sが算出される。C不感帯変化期間が所定範囲EXの範囲外、かつ過去不感帯期間よりも今回不感帯期間が長いとき、算出方法Cにより最終的な不感帯期間Sが算出される。上記Aにおいて、不感帯変化期間が所定範囲内のときには今回不感帯期間または過去不感帯期間を最終的な不感帯期間Sとして算出することもできる。なお、この算出方法は算出方法Y1に相当する。上記Bにおいて、不感帯変化期間が所定範囲外かつ過去不感帯期間よりも今回不感帯期間が短いとき、過去不感帯期間を減少補正した期間を最終的な不感帯期間Sとして算出することもできる。なお、この算出方法は算出方法Y2に相当する。上記Cにおいて、不感帯変化期間が所定範囲外かつ過去不感帯期間よりも今回不感帯期間が長いとき、過去不感帯期間を増大補正した期間を最終的な不感帯期間Sとして算出することもできる。なお、この算出方法は算出方法Y2に相当する。上記実施形態図4では、算出方法Bおよび算出方法Cにおいて、今回歩行間隔よりも1回前の更新時期に算出した過去歩行間隔に基づいて不感帯期間Sを算出したが、今回歩行間隔よりも2回以上前の更新時期に算出した歩行間隔Tに基づいて不感帯期間Sを算出することもできる。上記実施形態図4では、1回の歩行間隔Tとしての今回歩行間隔または過去歩行間隔に基づいて不感帯期間Sを算出したが、不感帯期間Sの算出方法を以下のAまたはBに変更することもできる。A算出方法Aにおいて、今回歩行間隔および過去歩行間隔を含む複数回の歩行間隔Tの平均値に基づいて不感帯期間Sを算出する。また、算出方法Bおよび算出方法Cにおいて、今回歩行間隔を含まない複数回の歩行間隔Tの平均値に基づいて不感帯期間Sを算出する。B算出方法Aにおいて、複数回の歩行間隔Tの平均値に基づいて不感帯期間Sを算出する。また、算出方法Bおよび算出方法Cにおいて、複数回の歩行間隔Tの平均値である間隔平均値を算出し、この間隔平均値との差が所定値未満の歩行間隔Tの平均値に基づいて不感帯期間Sを算出する。上記実施形態図1では、活動量計1に本発明を適用したが、歩数計に適用することもできる。要するに、加速度センサの検出値により歩数のカウント値を更新する装置であれば、いずれの装置に対しても本発明を適用することができる。