船内の発電機から電力を供給される船内母線と、当該船内母線に接続された複数個のインバータによって周波数変換された電圧を、推進用電動機に巻装された複数個の固定子巻線に供給するようにした船舶用インバータシステムにおいて、前記複数個の固定子巻線の半数を第1グループの固定子巻線とし、残り半数の固定子巻線を第2グループの固定子巻線とし、前記複数個のインバータの半数を第1グループのインバータとし、残り半数のインバータを第2グループのインバータとし、前記第1グループのそれぞれの固定子巻線と、前記第1グループのそれぞれのインバータの負荷側を接続し、前記第1グループのインバータの電源側を、共通の交流リアクトルを介して前記船内母線に接続し、前記第2グループのそれぞれの固定子巻線と、前記第2グループのそれぞれのインバータの負荷側を接続し、前記第2のグループのインバータの電源側を、一次側と二次側とで電圧位相が30度ずれた共通の三相単巻変圧器を介して前記船内母線に接続したことを特徴とする船舶用インバータシステム。前記多巻線型電動機の固定子巻線数および前記インバータの個数を2個としたことを特徴とする請求項1記載の船舶用インバータシステム。前記第1グループのインバータの電源側を前記交流リアクトルを介さずに前記船内母線に接続したことを特徴とする請求項1または2記載の船舶用インバータシステム。図5に示す船舶用インバータシステムの場合、始動時に三相3巻線変圧器10に大きな励磁突入電流が流れるために、船内母線1に接続される交流発電機3にはそれに見合う大きな容量にするとか、交流発電機3の設置台数を増やす等の対策が必要となる。また、三相3巻線変圧器10による船内スペース占有割合が高く、配置等に苦慮しているのが実情である。そこで本発明は上記の課題を解決するために、船内母線に接続される交流発電機の容量増大化や設置台数の増加を招くことなく、船内母線とインバータ間に位置する変圧器の省スペース化を図るようにした船舶用インバータシステムを提供することを目的とするものである。上記の目的を達成するために、本発明の請求項1に係る船舶用インバータシステムは、船内の発電機から電力を供給される船内母線と、当該船内母線に接続された複数個のインバータによって周波数変換された電圧を、推進用電動機に巻装された複数個の固定子巻線に供給するようにした船舶用インバータシステムにおいて、前記複数個の固定子巻線の半数を第1グループの固定子巻線とし、残り半数の固定子巻線を第2グループの固定子巻線とし、前記複数個のインバータの半数を第1グループのインバータとし、残り半数のインバータを第2グループのインバータとし、前記第1グループのそれぞれの固定子巻線と、前記第1グループのそれぞれのインバータの負荷側を接続し、前記第1グループのインバータの電源側を、共通の交流リアクトルを介して前記船内母線に接続し、前記第2グループのそれぞれの固定子巻線と、前記第2グループのそれぞれのインバータの負荷側を接続し、前記第2のグループのインバータの電源側を、一次側と二次側とで電圧位相が30度ずれた共通の三相単巻変圧器を介して前記船内母線に接続したことを特徴とする。本発明によれば、高調波抑制を実現すると共に、特殊な変圧器を用いることなく励磁突入電流を低減することができ、もって船内に設置する発電機の容量や台数を最適化し、船内省スペース化を可能とした船舶用インバータシステムを提供することができる。以下、本発明の実施形態について説明する。なお、既に説明した図4および5に記載の部品に対応する部品には対応する符号をつけることにより重複する説明を適宜省くものとする。[実施形態1]図1に示す船舶用インバータシステム構成図を参照して本発明の実施形態1について説明する。構成図1において、本実施形態1の船舶用インバータシステムが図5で示した船舶用インバータシステムと異なる点は、三相3巻線変圧器10に替えて交流リアクトル5および三相単巻変圧器Δ-Y型12を適用し、交流リアクトル5の電源側端子を負荷側遮断器4Aを介して船内母線1と接続するとともに負荷側端子をインバータ6Aの電源側端子に接続して第1の電源系統を構成した点、さらに、三相単巻変圧器12の電源側端子を負荷側遮断器4B介して船内母線1と接続するとともに、負荷側端子をインバータ6Bの電源側端子に接続して第2の電源系統を構成した点にある。その他の部品遮断器2、交流発電機3、インバータ6A、6B、プロペラ7、速度検出器9、多巻線型電動機11は図4あるいは図5に示した部品と同等の部品である。作用図1において、多巻線型電動機11の一方の固定子巻線11Aに接続されたマスター側インバータ6Aには、負荷側遮断器4Aおよび交流リアクトル5を介して船内母線1から交流電力が供給される。これに対して、多巻線型電動機10の他方の固定子巻線11Bに接続されたスレーブ側インバータ6Bには、負荷側遮断器4BおよびΔ-Y型の三相単巻変圧器12を介して船内母線1から交流電力が供給される。このように、マスター側インバータ6Aとスレーブ側インバータ6Bに供給される交流電力の電圧位相を30度ずらすことによりインバータから発生する高調波成分を抑制する。効果以上述べたように、本実施形態によれば多巻線型電動機の各固定子巻線に給電するインバータ給電系統を2系統用意し、このうちの1系統に三相単巻変圧器Δ-Y型12を使用し、他の系統に交流リアクトル5使用することで高調波抑制効果を実現できると共に、変圧器12の容量を半減できることで励磁突入電流を小さくすることが可能となる。また、交流リアクトル5においては、船体のデッドスペースに配置する等船内の省スペース化を図ることができる。[実施形態2]次に、図2に示すシステム構成図を参照して本発明の実施形態2について説明する。図2において、本実施形態2が上述の実施形態1と異なる点は、図1に示したシステムから交流リアクトル5を撤去してマスター側インバータ6Aの電源側端子を直接船内母線1に接続するように構成した点にあり、その他の構成は図1と同様である。本実施形態2の場合、交流リアクトル5を撤去したことにより実施形態1に比べて高調波抑制効果は多少劣るものの、交流リアクトル5の撤去に起因する設備費の抑制効果および船内省スペース化の効果は極めて大である。[実施形態3]前述した実施形態1図1および実施形態2図2の場合、多巻線型電動機11として2巻線型電動機を用いたが、多巻線電動機としては2巻線型に限定されるものではなく、他の多巻線型電動機を適用してもよい。図3aは4巻線型電動機112を適用する場合を、また、図3bは6巻線型電動機113を適用する場合のシステム構成図である。なお、図3ではプロペラ7や速度検出器9等は省いてある。図3aおよびbの何れのシステムの場合も、推進用電動機11の固定子巻線およびインバータをそれぞれ2つのグループに分けることにより、推進電動機には2系統での電力供給としている。[実施形態4]前述した実施形態1図1および実施形態2図2の場合、スレーブ側のインバータ6Bの交流電源装置としての三相単巻変圧器12はΔ-Y型であるが、本発明はこれに限定されるものではなく、Y-Δ型の三相単巻変圧器12を適用するようにしてもよい。