波状のコードを備えたストリップをタイヤ成型用ドラムに沿って巻きつけたウェーブドベルトの、隣接する複数の帯状領域を検出するステップと、前記検出した各帯状領域の前記波状のコードの波形の頂点を複数検出するステップと、前記検出した隣接する各帯状領域の前記頂点の前記タイヤ成型用ドラムの周方向における相対位置に基づいて、前記各帯状領域内の前記波状のコードの波形の位相の近接度を判定するステップと、を含むウェーブドベルトの波形計測方法。波状のコードを備えたストリップをタイヤ成型用ドラムに沿って巻きつけたウェーブドベルトの、隣接する複数の帯状領域を検出する帯状領域検出部と、前記検出した各帯状領域での前記波状のコードの波形の頂点を複数検出する頂点検出部と、前記検出した隣接する各帯状領域の前記頂点の前記タイヤ成型用ドラムの周方向における相対位置に基づいて、前記各帯状領域内の前記波状のコードの位相の近接度を判定する位相判定部と、を備える、ウェーブドベルトの波形計測装置。前記位相判定部の判定に基づいて、警報を発報する警報発報部をさらに備える、請求項2に記載のウェーブドベルトの波形計測装置。しかしながら、特許文献1及び特許文献2は、いずれも、ウェーブドベルトの製造方法に関するものであって、ウェーブドベルトをタイヤ成型用ドラムに巻きまわす際のウェーブドベルトの波形等を調整ないし計測するための方法ではない。さらに、たとえ特許文献1に係るウェーブドベルトの製造方法を用いてコードの波形を予め設定された波形に調整したとしても、製品性能上の制約が生じてしまう。すなわち、一般的に、ウェーブドベルトの波形の振幅が小さい場合には、ウェーブドベルトの耐久性能が悪化してしまう。そのため、高水準のベルト耐久性能が必要となる空気入りタイヤに関しては、ウェーブドベルトの振幅を大きくすることが好ましい。その一方で、ウェーブドベルトの振幅が大きくなると、空気入りタイヤの径成長が大きくなり、溝底クラックや接地形状が悪化するおそれがある。このように、ウェーブドベルトの波形は製品性能に対して大きな影響を及ぼす。そのため、各製品性能の間のバランスをとる必要がある。さらに、ウェーブドベルトをタイヤ成型用ドラムに巻きまわす際に、隣接するウェーブドベルトが相互に逆位相となるような状態とすると、必然的にウェーブドベルトの間隔が広い領域と狭い領域が混在してしまう。しかし、ウェーブドベルトの間隔が広い領域では、空気入りタイヤにてウェーブドベルトよりも内側に備えられるカーカスプライに断裂が生じやすくなり、空気入りタイヤの耐久性能を劣化させるおそれがある。さらに、特許文献2に係る波形計測方法を用いたとしても、ウェーブドベルト自体の波形を把握することはできるが、空気入りタイヤの周方向に数十周にわたって巻き回された状態での、隣接するウェーブドベルトの波形の位相の状態をモニタリングすることはできない。そこで、本発明の目的は、タイヤ成型用ドラムに巻き回された状態での、隣接するウェーブドベルトの波形の位相の状態をモニタリングし、空気入りタイヤの製品性能を向上させることが可能な、ウェーブドベルトの波形計測方法及びウェーブドベルトの波形計測装置を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明によるウェーブドベルトの波形計測方法は、波状のコードを備えたストリップをタイヤ成型用ドラムに沿って巻きつけたウェーブドベルトの、隣接する複数の帯状領域を検出するステップと、前記検出した各帯状領域の前記波状のコードの波形の頂点を複数検出するステップと、前記検出した隣接する各帯状領域の前記頂点の前記タイヤ成型用ドラムの周方向における相対位置に基づいて、前記各帯状領域内の前記波状のコードの波形の位相の近接度を判定するステップと、を含むことを特徴とするものである。上記目的を達成するため、本発明によるウェーブドベルトの波形計測装置は、波状のコードを備えたストリップをタイヤ成型用ドラムに沿って巻きつけたウェーブドベルトの、隣接する複数の帯状領域を検出する帯状領域検出部と、前記検出した各帯状領域での前記波状のコードの波形の頂点を複数検出する頂点検出部と、前記検出した隣接する各帯状領域の前記頂点の前記タイヤ成型用ドラムの周方向における相対位置に基づいて、前記各帯状領域内の前記波状のコードの位相の近接度を判定する位相判定部と、を備えることを特徴とするものである。また、本発明によるウェーブドベルトの波形計測装置は、前記位相判定部の判定に基づいて、警報を発報する警報発報部をさらに備えることを特徴とするものである。本発明によれば、タイヤ成型用ドラムに巻き回された状態での、隣接するウェーブドベルトの波形の位相の状態をモニタリングすることが可能になる。これにより、空気入りタイヤの製品性能を向上させることが可能となる。以下、本発明による一実施形態のウェーブドベルトの波形計測装置について、図を参照して説明する。また、本発明によるウェーブドベルトの波形計測方法についても、本発明による位置実施形態の波形計測装置についての説明により明らかになる。図1は、ウェーブドベルトの波形計測装置の概略構成を示す図である。図1に示す波形計測装置10は、タイヤ成型用ドラム11と、複数のカメラ12と、画像処理装置13とを備える。タイヤ成型用ドラム11には、数十周にわたってウェーブドベルトが巻きまわされている。図中、このウェーブドベルトに対応する、タイヤ成型用ドラム11の周方向に沿って整列された複数の帯状領域を、帯状領域14として示す。複数のカメラ12は、例えば、タイヤ成型用ドラム11に巻きつけられたウェーブドベルトの両端以下、ショルダー部分と称するの近傍を撮影するように配置される。複数のカメラ12は、それぞれ、ショルダー部分近傍の複数の帯状領域14の画像を取得するように構成される。すなわち、複数のカメラ12の撮像範囲は、タイヤ成型用ドラム11に巻きまわされたウェーブドベルトにより構成される帯状領域を複数撮像できるように設定される。複数のカメラ12の解像度は、ウェーブドベルトの各帯状領域14について、ウェーブドベルトに含まれるコードの1本1本が判別可能な程度の解像度を有する。さらに、複数のカメラ12は、それぞれウェーブドベルトの画像を取得し、画像処理装置13に伝送する。画像処理装置13は、例えば、CPUCentralProcessingUnitを有するコンピュータにより構成される。以下、画像処理装置13は、CPUを有するコンピュータであるものとして説明する。図2に示すように、画像処理装置13は、帯状領域検出部15と、頂点検出部16と、位相判定部17とを備える。帯状領域検出部15は、波状のコードを備えたストリップをタイヤ成型用ドラムに沿って巻きつけたウェーブドベルトの、隣接する複数の帯状領域を検出する。帯状領域は、波形状に形成されたスチールコードまたはスチールフィラメントを複数本並べて、これらをゴムで被覆したものにより構成される。頂点検出部16は、検出した各帯状領域14での波状のコードの波形の頂点を複数検出する。波状のコードの波形に含まれる複数の頂点は、波形の山部や谷部の頂点であり、それぞれ、当該波形に含まれる複数の変曲点に対応する。換言すれば、頂点とは、略正弦波の形状をなす波形状に形成されたコードの波形の各ピーク点である。位相判定部17は、検出した隣接する各帯状領域14の各頂点のタイヤ成型用ドラム11の周方向における相対位置に基づいて、各帯状領域14に対応するウェーブドベルトの位相の近接度を判定する。ここで、近接度とは、複数の位相が相互にどれだけ近接一致しているかを示すものであり、複数の検出した帯状領域14内の各頂点のタイヤ成型用ドラム11の周方向におけるずれを示す。以下、図3~7を参照して、本実施形態に係る波形計測装置10の動作について詳述する。ここでは、タイヤ成型用ドラム11に巻きつけられた帯状領域14は幅20mmであるものとする。図3は、本発明の一実施形態に係るウェーブドベルトの波形計測装置の動作を説明するフローチャートである。画像処理装置13の帯状領域検出部15は、複数のカメラ12のうちの少なくとも1つから取得した画像に基づいて、ウェーブドベルトの複数の帯状領域14を検出するステップS01。例えば、ウェーブドベルトの幅が20mm、ウェーブドベルトピッチが18mmの場合は、帯状領域検出部15は、ショルダー部分のウェーブドベルトの端から10mm、28mm、46mm、64mmと、18mmおきに位置指定を予め設定して、各帯状領域14を検出する。図4は、複数のカメラ12のうちの少なくとも1つから取得した画像の一例を示す図である。帯状領域検出部15は、ショルダー部分近傍のウェーブドベルトの端21を認識し、そこから10mmの位置S1、28mmの位置S2、46mmの位置S3、64mmの位置S4を位置指定するように予め設定されており、各位置に対応する帯状領域14をそれぞれ特定する。帯状領域検出部15は、所定数以上の帯状領域14が特定されたか否かを判定するステップS02。具体的には、帯状領域検出部15は、ショルダー部分のウェーブドベルトの帯状領域14を含めて、これに隣接する最低2本の帯状領域14が特定されたか否かを判定する。ここで、特定する帯状領域14の最小数は、3本には限られず、例えば、4本であっても良い。帯状領域検出部15により所定数以上の帯状領域14が特定されたと判定された場合、頂点検出部16は、特定した各帯状領域14の指定範囲内のコードを認識するステップS02のYes、ステップS03。具体的には、図5に示すように、頂点検出部16は、上述の各指定位置例えば、S1から帯状領域14の幅方向すなわち、タイヤ成型用ドラムの回転軸方向に10mm範囲内を探索し、その範囲内の複数のコード例えば、C1及びC2を認識する。範囲を10mm以内に限ったのは、隣接する各帯状領域14のコードを相互に誤って認識しないようにするためである。そして、頂点検出部16は、認識した複数のコードのそれぞれについて、所定範囲の波形の頂点座標を算出するステップS04。具体的には、頂点検出部16は、ステップS03で認識した帯状領域14の各コードの、ウェーブドベルトの端21側に凸である頂点のタイヤ成型用ドラムの周方向の位置座標を平均して、頂点座標として算出する。ここで、頂点座標は、タイヤ成型用ドラム11の周方向に、各コードにつき3点以上算出することが望ましい。このため、波長が30mm程度のウェーブドベルトの場合には、頂点検出部16は、タイヤ成型用ドラム11の周方向に100mm範囲の波形の頂点座標を算出する。例えば、頂点検出部16は、コードC1の3つの頂点aL、aL、aL、及びコードC2の3つの頂点aR、aR、aRを特定した場合には、コードC1の頂点aL及びコードC2の頂点aRの頂点座標を平均して、頂点座標a1を算出する。頂点座標a2、a3についても同様にして算出する。そして、頂点検出部16は、各帯状領域14について所定数以上の頂点を算出したか否かを判定するステップS05。判定の結果がYesの場合、位相判定部17は、所定の帯状領域14と、その他の帯状領域14との位相比較処理を行うステップS06。具体的には、図7に示すように、位相判定部17は、ショルダー部分のウェーブドベルトの帯状領域14の頂点座標a1、a2、a3を基準として、基準とする頂点座標a1、a2、a3を中心として、タイヤ成型用ドラム11の周方向に6mm以内波長30mmの約20に相当に他の帯状領域14の頂点座標例えば、a、a、aが存在するか否かを判定する。判定の結果、各帯状領域14の頂点座標が全て所定範囲内に入っている場合には、位相判定部17は、図示しない警報発報部に通知して、警報発報部を作動させる。この警報により、作業者等は、ウェーブドベルトのショルダー部分近傍において位相が揃ってしまったことを認識し、製品性能に影響が無い範囲でタイヤ成型用ドラム11の周長を、例えば、6mm程度調節して、位相が揃わないようにする。次に、本実施形態に係るウェーブドベルトの波形計測装置を用いて波形計測を行い、その結果に対応して警報発報部で警報を発した場合と、従来の生産方法、すなわち、波形計測を行わずにタイヤを成形した場合の、それにおけるタイヤ生産のシミュレーション結果を表1に示す。従来は、タイヤ成型用ドラム11の周長は、2980mmと固定して生産を行っていたが、本実施形態に係る波形計測装置を使用する場合は、警報発報部による発報があった際に、周長を2980mmと2986mmとの間で切り替える。生産するタイヤのウェーブドベルトの波長、生産本数等の生産条件は本実施形態に係る波形計測装置を用いた場合と、従来の生産方法による場合とで同一である。表1に示すように、従来の生産方法の場合、全生産本数500本のうちの3.6である18本のタイヤにサイド凹凸が発生する。他方、本実施形態による波形計測装置を用いた場合は、サイド凹凸の発生が回避される。この場合、警報発報部による発報の生じる確率は1.2である。これは、発報のあった場合に、ドラムの周長を適宜調節して、タイヤ成型用ドラム上で隣接するウェーブドベルトの位相が揃わないように調節が行われるため、従来の生産方法でウェーブドベルトの位相が自然と揃ってしまう確率である3.6よりも、位相が揃う確率自体が低減されるからである。このように、本実施形態に係る波形計測装置によれば、画像処理装置13に備えられた帯状領域検出部15にてタイヤ成型用ドラム11に巻きつけられたウェーブドベルトの、複数の隣接する帯状領域14を検出し、頂点検出部16によって検出した各帯状領域14の波形の頂点を複数検出し、位相判定部17によって検出した各頂点についてタイヤ成型用ドラム11の周方向における相対位置を判定し、その結果に基づいて位相の近接度を判定する。このため、タイヤ成型用ドラム11に巻き回された状態での、隣接するウェーブドベルトの帯状領域のコードの波形の位相の状態をモニタリングすることができる。このように、完成品に近い状態すなわち、空気入りタイヤに巻きまわされた状態での、ウェーブドベルトのコードの波形の位相の近接度を、空気入りタイヤの製造時に随時把握することができる。さらに、本実施形態に係る波形計測装置によれば、位相判定部17による位相の近接度の判定に基づいて、警報を発報することにより、完成製品にサイド凹凸が生じる確率を製造段階で低減することができる。さらに、本実施形態に係る波形計測装置は警報を発報することにより、空気入りタイヤに巻きまわされた状態でウェーブドベルトの位相が揃う確率自体を低減できると。これにより、本実施形態に係る波形計測装置は空気入りタイヤの製品性能を向上させることができる。本発明の一実施形態について説明したが、特許請求の範囲において種々の変更を加えることができる。例えば、画像処理装置13の各機能部は、独立したCPUに搭載されていても、単一のCPUに搭載されていても良い。さらに、上述の実施形態では、警報発報部による発報があった際に、作業者が製品性能に影響が無い範囲でタイヤ成型用ドラム11の周長を調節して、位相が揃わないようにするものとして説明した。しかし、本発明に係る波形計測装置は、警報発報部による発報があった際に、自動でタイヤ成型用ドラムの周長を切り替えるように構成されることも可能である。