"複数のローラ部材間に張架されて回転する画像形成装置用ベルトであって、少なくとも内側から基層、球形微粒子による凹凸形状を有した弾性層を順次備えた積層構造であり、前記ベルトの両端部の厚みは中央部厚みの50~95であり、かつ端部反り量が4mm以下であることを特徴とする画像形成装置用ベルト。シームレスベルトであることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置用ベルト。像担持体上に形成された潜像をトナーにより現像して得られたトナー像が転写される中間転写ベルトであることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の画像形成装置用ベルト。厚みが400μm以上であることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。前記表面の球形微粒子がシリコーン球形微粒子であることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。前記弾性層がアクリルゴムであることを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。潜像が形成され、トナー像を担持可能な像担持体と、該像担持体上に形成された潜像をトナーで現像する現像手段と、該現像手段により現像されたトナー像が一次転写される中間転写ベルトと、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段とを有してなり、前記中間転写ベルトが請求項3乃至請求項6のいずれかに記載の中間転写ベルトであることを特徴とする画像形成装置。画像形成装置がフルカラー画像形成装置であって、各色の現像手段を有する複数の潜像担持体を直列に配置してなる請求項7に記載の画像形成装置。本発明は、上記従来技術に鑑みてなされたものであり、表面凹凸がある紙種への転写性が優れており、かつ長期に渡ってベルト反りが起こることもなく、耐久性に優れた中間転写ベルト、及び該中間転写ベルトを用いた、特にフルカラー画像形成に好適な中間転写方式の画像形成装置を提供することを目的とする。本発明者らは、鋭意検討の結果、像担持体上に形成された潜像をトナーにより現像して得られたトナー像が転写される中間転写ベルトであって、該中間転写ベルトが少なくとも内側から基層、球形微粒子による凹凸形状を有した弾性層を順次備えた積層構造であり、前記中間転写ベルトの幅方向両端部厚みは中央部厚みの50~90であり、かつ端部反り量が4mm以下であることを特徴とする電子写真用中間転写ベルトとすることにより、上記課題を解決できることを見出した。上記課題は、以下に記載する画像形成装置用ベルト、中間転写ベルト及び画像形成装置を含む本発明によって解決される。1複数のローラ部材間に張架されて回転する画像形成装置用ベルトであって、少なくとも内側から基層、球形微粒子による凹凸形状を有した弾性層を順次備えた積層構造であり、前記ベルトの両端部の厚みは中央部厚みの50~95であり、かつ端部反り量が4mm以下であることを特徴とする画像形成装置用ベルト。2シームレスベルトであることを特徴とする前記1項に記載の画像形成装置用ベルト。3像担持体上に形成された潜像をトナーにより現像して得られたトナー像が転写される中間転写ベルトであることを特徴とする前記1項又は2項に記載の画像形成装置用ベルト。4厚みが400μm以上であることを特徴とする前記1項乃至3項のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。5前記表面の球形微粒子がシリコーン球形微粒子であることを特徴とする前記1項乃至4項のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。6前記弾性層がアクリルゴムであることを特徴とする前記1項乃至5項のいずれかに記載の画像形成装置用ベルト。7潜像が形成され、トナー像を担持可能な像担持体と、該像担持体上に形成された潜像をトナーで現像する現像手段と、該現像手段により現像されたトナー像が一次転写される中間転写ベルトと、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段とを有してなり、前記中間転写ベルトが前記3項乃至6項のいずれかに記載の中間転写ベルトであることを特徴とする画像形成装置。8画像形成装置がフルカラー画像形成装置であって、各色の現像手段を有する複数の潜像担持体を直列に配置してなる前記7項に記載の画像形成装置。本発明によれば、転写媒体の種類表面形状によらず、高い転写性能を実現できる高画質、かつ端部反りによる走行不良がない高耐久な電子写真装置に搭載する中間転写ベルトに特に適した画像形成装置用ベルトを提供することができる。電子写真装置においてはいくつかの部材にシームレスベルトが用いられるが、電気的特性を要求される重要な部材の一つとして中間転写体中間転写ベルトがある。以下、本発明の中間転写ベルトについて説明する。本発明のシームレスベルトは、中間転写ベルト方式の電子写真装置いわゆる、像担持体例えば、感光体ドラム上に順次形成される複数のカラートナー現像画像を中間転写ベルト上に順次重ね合わせて一次転写を行い、その一次転写画像を被記録媒体に一括して二次転写する方式の装置における中間転写ベルトとして好適に装備されるものである。図1には、本発明に好適に用いられる中間転写ベルトの層構成を示す。構成としては、比較的屈曲性が得られる剛性な基層11の上に柔軟な弾性層12が積層されており、その最表面には球形微粒子13が弾性層上に面方向に独立して配列頂部の一部を露出した状態で埋没され、一様な凹凸形状をして積層されている。本発明における球形微粒子13が単一の状態では、粒子同士の層厚方向の重なり合いや、弾性層12中への球形微粒子13の完全埋没が殆どない。<基層>まず、基層11について説明する。この構成材料としては、樹脂中に電気抵抗を調整する充填材又は、添加材、いわゆる電気抵抗調整材を含有してなるものが挙げられる。このような樹脂としては、寸法安定性、耐久性、離型性、難燃性等の観点から、例えば、PVDF、ETFEなどのフッ素系樹脂や、ポリイミド樹脂またはポリアミドイミド樹脂等が好ましく、機械強度高弾性や耐熱性の点から、特にポリイミド樹脂又はポリアミドイミド樹脂が好適である。電気抵抗調整材としては、金属酸化物やカーボンブラック、イオン導電剤、導電性高分子材料などがある。金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウム、酸化珪素等が挙げられる。また、分散性を良くするため、前記金属酸化物に予め表面処理を施したものも挙げられる。カーボンブラックとしては、例えば、ケッチェンブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ガスブラック等が挙げられる。イオン導電剤としては、例えば、テトラアルキルアンモニウム塩、トリアルキルベンジルアンモニウム塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルサルフェート、グルセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪アルコールエステル、アルキルベタイン、過塩素酸リチウム等が挙げられ、これらを併用して用いてもよい。なお、本発明における電気抵抗調整材は、上記例示化合物に限定されるものではない。また、本発明のシームレスベルトの製造方法における少なくとも樹脂成分を含む塗工液には必要に応じて、さらに分散助剤、補強材、潤滑材、熱伝導材、酸化防止剤などの添加材を含有してもよい。前記中間転写ベルトとして好適に装備されるシームレスベルトに使用する場合、抵抗値として、好ましくは表面抵抗で1×10^8~1×10^13Ω/□、体積抵抗で1×10^8~1×10^11Ωcmになる様なカーボンブラック量を含有させるが、機械強度の面から、膜が脆く割れやすくならない程度の添加量で達成できるものを選択する。つまり、中間転写ベルトとする場合には、前記樹脂成分例えば、ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体と電気抵抗調整材の配合を適正に調整した塗工液を用いて、電気特性表面抵抗及び体積抵抗と機械強度のバランスが取れたシームレスベルトを製造して用いるのが好ましい。前記基層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、30μm~150μmが好ましく、40μm~120μmがより好ましく、50μm~80μmが特に好ましい。前記基材層の厚みが、30μm未満であると、亀裂によりベルトが裂けやすくなり、150μmを超えると、曲げによってベルトが割れることがあることがある。一方、前記基層の厚みが前記特に好ましい範囲であると耐久性の点で、有利である。基層に関しては、走行安定性を高めるために、膜厚ムラはなるべくなくすことが好ましい。前記基層の厚みを調整する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、接触式や渦電流式の膜厚計での計測や膜の断面を走査型電子顕微鏡SEMで測定する方法が挙げられる。本発明における電気抵抗調整材の含有量としては、カーボンブラックの場合には、塗工液中の全固形分の10~25wt、好ましくは15~20wtである。また、金属酸化物の場合の含有量としては、塗工液中の全固形分の1~50wt、好ましくは10~30wtである。含有量が前記それぞれの電気抵抗調整材の範囲よりも少ないと抵抗値の均一性が得られにくくなり、任意の電位に対する抵抗値の変動が大きくなる。また含有量が前記それぞれの範囲よりも多いと前記中間転写ベルトの機械強度が低下し、実使用上好ましくない。本発明におけるポリイミド、ポリアミドイミドとしては、東レデュポン、宇部興産、新日本理化、JSR、ユニチカ、アイエスティー、日立化成工業、東洋紡績、荒川化学等のメーカーからの一般汎用品を入手し使用することができる。<弾性層>次に基層11に積層する弾性層12について説明する。構成する材料としては、構成する材料としては、汎用の樹脂エラストマーゴムなどの材料を使用することが可能だが、本発明の効果を十分に発現するに十分な柔軟性弾性を有する材料を用いることが好ましく、エラストマー材料やゴム材料を用いるのが良い。エラストマー材料としては、熱可塑性エラストマーとして、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリエーテル系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリスチレン系、ポリアクリル系、ポリジエン系、シリコーン変性ポリカーボネート系、フッ素系共重合体系等が挙げられる。また、熱硬化性として、ポリウレタン系、シリコーン変性エポキシ系、シリコーン変性アクリル系等が挙げられる。また、ゴム材料としては、イソプレンゴム、スチレンゴム、ブタジエンゴム、ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、ブチルゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、フッ素ゴム、ウレタンゴム、ヒドリンゴム等が挙げられる。上記各種エラストマー、ゴムの中から、性能が得られる材料を適宜選択するが、本発明においては、耐オゾン性、柔軟性、球形微粒子との接着性、難燃性付与、耐環境安定性の面からアクリルゴムが最も好ましい。以下、アクリルゴムについて説明する。本発明のゴム弾性層であるアクリルゴムは現在上市されているもので良く、特に限定されるものではない。しかし、アクリルゴムの各種架橋系エポキシ基、活性塩素基、カルボキシル基の中ではカルボキシル基架橋系がゴム物性特に圧縮永久歪み及び加工性が優れているので、カルボキシル基架橋系を選択することが好ましい。カルボキシル基架橋系のアクリルゴムに用いる架橋剤は、アミン化合物が好ましく、多価アミン化合物が最も好ましい。このようなアミン化合物として、具体的には脂肪族多価アミン架橋剤、芳香族多価アミン架橋剤などが挙げられる。脂肪族多価アミン架橋剤としては、ヘキサメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンカーバメイト、N,N’-ジシンナミリデン-1,6-ヘキサンジアミンなどが挙げられる。芳香族多価アミン架橋剤としては、4,4’-メチレンジアニリン、m-フェニレンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルエーテル、3,4’-ジアミノジフェニルエーテル、4,4’-m-フェニレンジイソプロピリデンジアニリン、4,4’-p-フェニレンジイソプロピリデンジアニリン、2,2’-ビス4-4-アミノフェノキシフェニルプロパン、4,4’-ジアミノベンズアニリド、4,4’-ビス4-アミノフェノキシビフェニル、m-キシリレンジアミン、p-キシリレンジアミン、1,3,5-ベンゼントリアミン、1,3,5-ベンゼントリアミノメチルなどが挙げられる。上記架橋剤の配合量は、アクリルゴム100重量部に対し、好ましくは0.05~20重量部、より好ましくは0.1~5重量部である。架橋剤の配合量が少なすぎると、架橋が十分に行われないため、架橋物の形状維持が困難になる。一方、含有量が多すぎると、架橋物が硬くなりすぎ、架橋ゴムとしての弾性などが損なわれる。本発明のアクリルゴム弾性層においては、さらに架橋促進剤を配合して上記架橋剤に組み合わせて用いてもよい。架橋促進剤も限定はないが、前記多価アミン架橋剤と組み合わせて用いることができる架橋促進剤であることが好ましい。このような架橋促進剤としては、例えば、グアニジン化合物、イミダゾール化合物、第四級オニウム塩、第三級ホスフィン化合物、弱酸のアルカリ金属塩などが挙げられる。グアニジン化合物としては、1,3-ジフェニルグアニジン、1,3-ジオルトトリルグアニジンなどが挙げられる。イミダゾール化合物としては、2-メチルイミダゾール、2-フェニルイミダゾールなどが挙げられる。第四級オニウム塩としては、テトラn-ブチルアンモニウムブロマイド、オクタデシルトリ―n-ブチルアンモニウムブロマイドなどが挙げられる。多価第三級アミン化合物としては、トリエチレンジアミン、1,8-ジアザ‐ビシクロ[5.4.0]ウンデセン-7DBUなどが挙げられる。第三級ホスフィン化合物としては、トリフェニルホスフィン、トリ-p-トリルホスフィンなどが挙げられる。弱酸のアルカリ金属塩としては、ナトリウムまたはカリウムのリン酸塩、炭酸塩などの無機弱酸塩あるいはステアリン酸塩、ラウリル酸塩などの有機弱酸塩が挙げられる。架橋促進剤の使用量は、アクリルゴム100重量部あたり、好ましくは0.1~20重量部、より好ましくは0.3~10重量部である。架橋促進剤が多すぎると、架橋時に架橋速度が早くなりすぎたり、架橋物表面ヘの架橋促進剤のブルームが生じたり、架橋物が硬くなりすぎたりする場合がある。架橋促進剤が少なすぎると、架橋物の引張強さが著しく低下したり、熱負荷後の伸び変化または引張強さ変化が大きすぎたりする場合がある。アクリルゴムの調製にあたっては、ロール混合、バンバリー混合、スクリュー混合、溶液混合などの適宜の混合方法が採用できる。配合順序は特に限定されないが、熱で反応や分解しにくい成分を充分に混合した後、熱で反応しやすい成分あるいは分解しやすい成分として、例えば架橋剤などを、反応や分解が起こらない温度で短時間に混合すればよい。アクリルゴムは、加熱することにより架橋物とすることができる。加熱温度は、好ましくは130~220°C、より好ましくは140°C~200°Cであり、架橋時間は好ましくは30秒~5時間である。加熱方法としては、プレス加熱、蒸気加熱、オーブン加熱、熱風加熱などのゴムの架橋に用いられる方法を適宜選択すればよい。また、一度架橋した後に、架橋物の内部まで確実に架橋させるために、後架橋を行ってもよい。後架橋は、加熱方法、架橋温度、形状などにより異なるが、好ましくは1~48時間行う。後架橋を行う際の加熱方法、加熱温度は適宜選択すればよい。また、ゴム弾性層の柔軟性は25°C50RH下でのマイクロゴム硬度値が40以下であることが好ましい。マイクロゴム硬度は市販のマイクロゴム硬度計を使用することが出来るが、例えば高分子計器株式会社のマイクロゴム硬度計MD-1を使用することにより求めることができる。一方で弾性層の膜厚は400μm~1000μmが好ましく、より好ましくは500μm~700μmである。400μm未満では表面凹凸がある紙種に対する画像品質は不充分になってしまい、1000μmを超えると膜の重さが重くなったり、たわみやすくなったり、反りが大きくなって走行性が不安定になったり、ベルトを張架させるためのローラ曲率部での屈曲により亀裂が発生しやすくなったりすることがあるため好ましくない。なお、前記厚みの測定方法としては、断面を走査型顕微鏡SEMで測定することができる。図2には本発明におけるベルトの模式図を示す。上記弾性層の厚みが増すにつれてベルトが外側に反りやすくなるので、幅方向中央部の膜厚に対して両端部の膜厚を90以下にするのが好ましく、より好ましくは60~80程度の厚みに制御するのが良い。ここで中央部の膜厚とはベルト巾方向の中心から±50mmの領域の平均膜厚のことであり、端部とはベルト巾方向の両末端からそれぞれ50mmの領域の膜厚のことを現している。この際、中央部から両端部に向かって膜厚は薄くなっていくが、その膜厚差を急激にしてしまうと転写圧力が変わりやすく、紙への転写ムラになりやすいので、図3の太鼓型のように膜厚傾斜の偏差を徐々に付けていくことが好ましい。さらに端部の厚みは中央部の厚みの50~95であれば左右Front側、Rear側の厚みが違っていても構わないが、走行安定性の面からなるべく揃えることが好ましい。また、ベルト巾方向の長さは、昨今の電子写真の高速化、高画質化、高耐久化の面から300mm以上とするのが好ましい。上記選択した材料に、電気特性を調整するための抵抗調整剤、必要に応じて、酸化防止剤、補強剤、充填剤、加硫促進剤などの材料を適宜含有させた配合を行う。中間転写ベルトに必要な抵抗率制御はアクリルゴム単体では抵抗率が高いために導電剤の添加が必要となる。抵抗率の制御としてはカーボンやイオン導電剤の添加が可能であるが、本発明ではゴム硬度が重要となるので少量添加で効果がありゴム硬度に影響を与えないイオン導電剤の使用が好ましい。具体的には種々の過塩素酸塩やイオン性液体をゴム100部に対して0.01部~3部添加するのが好ましい。イオン導電剤の添加量が0.01部未満では抵抗率を下げる効果が得られず、3部を超える添加量ではベルト表面へ導電剤がブルーム又はブリードする可能性が高くなってしまうことがある。当弾性層の抵抗値としては、表面抵抗で1×10^8~1×10^13Ω/□、体積抵抗で1×10^7~1×10^12Ωcmとなるように調整されることが好ましい。<球形微粒子>次に、上記弾性層12の上に付着している球形微粒子13について説明する。前記球形微粒子とは、平均粒子径が100μm以下で真球状の形状をしており、有機溶剤に不溶で3熱分解温度が200°C以上である微粒子のことをいう。材料としては特に問わないが、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、などの樹脂を主成分としてなる球形粒子が挙げられる。また、これらの樹脂材料からなる粒子の表面を異種材料で表面処理を施したものでも良い。また、ここで言う微粒子の中には、ゴム材料も含む。ゴム材料で作製された球状粒子の表面を硬い樹脂をコートしたような構成のものも適用可能である。また中空であったり、多孔質であったりしても良い。これらの樹脂中で、滑性を有し、トナーに対しての離型性、耐磨耗性を付与できる機能の高いものとして、シリコーン球形微粒子が最も好ましい。これら樹脂を用い、重合法などにより球状の形状に作製された粒子であることが好ましく、本発明においては、真球に近いものほど好ましい。また、その粒径は、体積平均粒径が、1.0μm~5.0μmであり、単分散粒子であることが望ましい。ここで言う単分散粒子とは、単一粒子径の粒子という意味ではなく、粒度分布が極めてシャープなもののことを指す。具体的には、±平均粒径×0.5μm以下の分布幅のもので良い。粒径が1.0μm未満の場合、粒子による転写性能の効果が十分に得られず、一方、5.0μmを越えると、表面粗さが大きくなり、粒子間の隙間が大きくなるため、トナーがうまく転写できなくなったりクリーニング不良となったりする不具合が生じることがある。さらには、粒子は絶縁性が高いものが多いため、粒径が大きすぎると粒子による帯電電位の残留により、連続画像出力時にこの電位の蓄積による画像乱れが発生する不具合も生じる。なお、粒子を弾性層表面に塗布するタイミングは特に限定されず、ゴムの加硫前、加硫後何れでも可能である。前記球形微粒子としては、特に制限はなく、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。前記市販品としては、シリコーン粒子モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社、商品名トスパール120、商品名トスパール145、商品名トスパール2000B、アクリル粒子積水化成品工業、商品名テクポリマーMBX-SSなどが挙げられる。<ベルトの表面状態>次に、本発明におけるベルト表面状態について説明する。図3では、ベルトの表面を真上から観察した拡大模式図を示す。このように、均一な粒径の球状粒子が独立して整然と配列する形態を採る。樹脂粒子同士の重なり合いは殆ど観測されない。この表面を構成する各粒子の樹脂層面における断面の径も均一なほうが好ましく、具体的には、±平均粒径×0.5μm以下の分布幅となることが好ましい。これを形成するためにできるだけ粒径の揃った粒子を用いることが好ましいが、これを用いなくてもある粒径のものが選択的に表面に形成できる方法により表面を形成して前記粒径分布幅となる構成としても良い。この粒子による表面の占有面積率としては、60以上が好ましい。60未満では樹脂部分の露出部が多すぎてトナーがゴムと接触し良好な転写性が得られないことが多い。本発明においては、上記球形樹脂粒子は弾性層中へ一部埋設された形態を取るが、その埋没率は、50を超え、100に満たないものが好ましく、51~90であることが、より好ましい。50以下では、画像形成装置での長期使用において粒子の脱離が起きやすく、耐久性に劣る。一方、100では、粒子による転写性への効果が低減し好ましくない。埋没率とは、粒子の深さ方向の径の樹脂層に埋没している率のことであるが、ここで言う、埋没率は、すべての粒子が50を超え100に満たないという意味ではなく、ある視野で見たときの平均埋没率で表わしたときの数値が50を超え100に満たなければ良い。しかし、埋没率50のときは、電子顕微鏡による断面観測において、弾性層中へ完全埋没している粒子が殆ど観測されない。次に、上記本発明の構成のベルトを作製する方法についての一例を説明する。まず、基層11の作製方法について説明する。本発明の少なくとも樹脂成分を含む塗工液、すなわち前記ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体を含む塗工液を用いて基層を製造する方法について説明する。円筒状の型、例えば、円筒状の金属金型をゆっくりと回転させながら、少なくとも樹脂成分を含む塗工液例えば、ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体を含む塗工液をノズルやディスペンサーのような液供給装置にて円筒の外面全体に均一になるように塗布流延塗膜を形成する。その後、回転速度を所定速度まで上げ、所定速度に達したら一定速度に維持し、所望の時間回転を継続する。そして、回転させつつ徐々に昇温させながら、約80~150°Cの温度で塗膜中の溶媒を蒸発させていく。この過程では、雰囲気の蒸気揮発した溶媒等を効率よく循環して取り除くことが好ましい。自己支持性のある膜が形成されたところで金型ごと高温処理の可能な加熱炉焼成炉に移し、段階的に昇温し、最終的に250°C~450°C程度の高温加熱処理焼成し、十分にポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体のイミド化又はポリアミドイミド化を行う。充分に冷却後、引き続き、弾性層12を積層する。弾性層12は、ゴムを有機溶剤に溶解させたゴム塗料を用い、基層上に塗布形成し、その後、溶剤を乾燥、加硫することで製造することができる。塗布成形法としては、基層と同じく、螺旋塗工、ダイ塗工、ロール塗工などの既存の塗工法が適用できるが、凹凸転写性を良くする為には弾性層の厚みを厚くすることが必要であり、厚膜を形成する塗工法としては、ダイ塗工、及び螺旋塗工が優れており、前述したように弾性層の厚みを巾方向で変えやすいと言った点から螺旋塗工が優れている。そのためここでは、螺旋塗工について説明する。まず基層を周方向に回転させながら、丸型、又は広幅のノズルによりゴム塗料を連続的に供給しながら、ノズルを基層の軸方向に移動させて、基層上に塗料を螺旋状に塗工する。基層上に螺旋状に塗工された塗料は、所定の回転速度、乾燥温度を維持させることでレベリングされながら乾燥される。その後、さらに所定の加硫温度で加硫架橋させて形成される。巾方向への膜厚を変化させるには、ノズルの吐出量、ノズル金型間の距離を変化させるか、もしくは金型の回転速度を変えることにより作製することができる。図3にはこのようにして作製されたベルトの模式図を示した。<ベルト表面状態作製方法>加硫された弾性層は、その後充分に冷却し、引き続いて球形微粒子を弾性層12上へ塗布することで球形微粒子13を形成させて所望のシームレスベルト中間転写ベルトを得る。球状粒子層の形成方法としては、図4に示すように、粉体供給装置45と押し当て部材43を設置し、回転させながら粉体供給装置置45から球状粒子を表面に均一にまぶし、表面にまぶされた球状粒子を押し当て部材43により一定圧力にて押し当てる。この押し当て部材43により、樹脂層へ粒子を埋設させつつ、余剰な粒子を取り除く。本発明では、特に単分散の球形粒子を用いるために、このような押し当て部材でのならし工程のみの簡単な工程で、均一な単一粒子層を形成することが可能である。埋没率の調整は、ここでの押し当て部材の押し当て時間の長さにより調整する。粒子の弾性層中への埋没率の調整は、他の方法によっても可能であるかも知れないが、例えば、押し当て部材43の押圧力を加減することにより、容易に果たすことができる。例えば、流延塗工液の粘度、固形分、溶剤の使用量、粒子材質等にも依るが、目安として、流延塗工液の粘度100~100000mPasにおいて、押圧力を、1mN/cm~1000mN/cmの範囲とすることにより、前記50を超え100未満の埋没率を比較的容易に達成することができる。微粒子を均一に表面に並べたのち、回転させながら所定温度、所定時間で加熱することにより、硬化させ粒子を埋設させた弾性層を形成する。充分に冷却後、金型から基層ごと脱離させ、所望のシームレスベルト中間転写ベルトを得る。<中間転写ベルトにおける球形微粒子の埋没率を測定する方法>前記中間転写ベルトにおける球形微粒子の埋没率を測定する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、中間転写体の断面を走査型電子顕微鏡SEMにて観察することにより、測定することができる。こうして作製された中間転写ベルトの抵抗は、カーボンブラック、イオン導電剤の量を可変することにより調整される。この際、粒子の大きさや占有面積率によって抵抗が変わりやすいので注意する。抵抗の測定は市販の計測器を使用できるが、たとえばダイアインスツルメンツ社のハイレスタを使用することにより測定することができる。<画像形成装置>本発明の画像形成装置は、潜像が形成され、トナー像を担持可能な像担持体と、該像担持体上に形成された潜像をトナーで現像する現像手段と、該現像手段により現像されたトナー像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段とを有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。この場合、前記画像形成装置がフルカラー画像形成装置であって、各色の現像手段を有する複数の潜像担持体を直列に配置してなるものが好ましい。本発明における電子写真装置以降、画像形成装置と呼称する。に装備されるベルト構成部に用いられるシームレスベルトについて、要部模式図を参照しながら以下に詳しく説明する。なお、模式図は一例であって本発明はこれに限定されるものではない。図5は、本発明に係るシームレスベルトをベルト部材として装備する画像形成装置を説明するための要部模式図である。図5に示すベルト部材を含む中間転写ユニット500は、複数のローラに張架された中間転写体である中間転写ベルト501などにより構成されている。この中間転写ベルト501の周りには、2次転写ユニット600の2次転写電荷付与手段である2次転写バイアスローラ605、中間転写体クリーニング手段であるベルトクリーニングブレード504、潤滑剤塗布手段の潤滑剤塗布部材である潤滑剤塗布ブラシ505などが対向するように配設されている。また、位置検知用マークが中間転写ベルト501の外周面または内周面に図示しない位置検知用マークが設けられる。ただし、中間転写ベルト501の外周面側については位置検知用マークがベルトクリーニングブレード504の通過域を避けて設ける工夫が必要であり、配置上の困難さを伴うことがあるので、その場合には位置検知用マークを中間転写ベルト501の内周面側に設けてもよい。マーク検知用センサとしての光学センサ514は、中間転写ベルト501が架け渡されている1次転写バイアスローラ507とベルト駆動ローラ508との間の位置に設けられる。この中間転写ベルト501は、1次転写電荷付与手段である1次転写バイアスローラ507、ベルト駆動ローラ508、ベルトテンションローラ509、2次転写対向ローラ510、クリーニング対向ローラ511、及びフィードバック電流検知ローラ512に張架されている。各ローラは導電性材料で形成され、1次転写バイアスローラ507以外の各ローラは接地されている。1次転写バイアスローラ507には、定電流または定電圧制御された1次転写電源801により、トナー像の重ね合わせ数に応じて所定の大きさの電流または電圧に制御された転写バイアスが印加されている。中間転写ベルト501は、図示しない駆動モータによって矢印方向に回転駆動されるベルト駆動ローラ508により、矢印方向に駆動される。このベルト部材である中間転写ベルト501は、通常、半導体、又は絶縁体で、単層または多層構造となっているが、本発明においてはシームレスベルトが好ましく用いられ、これによって耐久性が向上すると共に、優れた画像形成が実現できる。また、中間転写ベルトは、感光体ドラム200上に形成されたトナー像を重ね合わせるために、通紙可能最大サイズより大きく設定されている。2次転写手段である2次転写バイアスローラ605は、2次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501のベルト外周面に対して、後述する接離手段としての接離機構によって、接離可能に構成されている。2次転写バイアスローラ605は、2次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501との間に被記録媒体である転写紙Pを挟持するように配設されており、定電流制御される2次転写電源802によって所定電流の転写バイアスが印加されている。レジストローラ610は、2次転写バイアスローラ605と2次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501との間に、所定のタイミングで転写材である転写紙Pを送り込む。また、2次転写バイアスローラ605には、クリーニング手段であるクリーニングブレード608が当接している。該クリーニングブレード608は、2次転写バイアスローラ605の表面に付着した付着物を除去してクリーニングするものである。このような構成のカラー複写機において、画像形成サイクルが開始されると、感光体ドラム200は、図示しない駆動モータによって矢印で示す半時計方向に回転され、該感光体ドラム200上に、Bkブラックトナー像形成、Cシアントナー像形成、Mマゼンタトナー像形成、Yイエロートナー像形成が行われる。中間転写ベルト501はベルト駆動ローラ508によって矢印で示す時計回りに回転される。この中間転写ベルト501の回転に伴って、1次転写バイアスローラ507に印加される電圧による転写バイアスにより、Bkトナー像、Cトナー像、Mトナー像、Yトナー像の1次転写が行われ、最終的にBk、C、M、Yの順に中間転写ベルト501上に各トナー像が重ね合わせて形成される。例えば、上記Bkトナー像形成は次のように行われる。図5において、帯電チャージャ203は、コロナ放電によって感光体ドラム200の表面を負電荷で所定電位に一様に帯電する。上記ベルトマーク検知信号に基づき、タイミングを定め、図示しない書き込み光学ユニットにより、Bkカラー画像信号に基づいてレーザ光によるラスタ露光を行う。このラスタ像が露光されたとき、当初一様帯電された感光体ドラム200の表面の露光された部分は、露光光量に比例する電荷が消失し、Bk静電潜像が形成される。このBk静電潜像に、Bk現像器231Kの現像ローラ上の負帯電されたBkトナーが接触することにより、感光体ドラム200の電荷が残っている部分にはトナーが付着せず、電荷のない部分つまり露光された部分にはトナーが吸着し、静電潜像と相似なBkトナー像が形成される。このようにして感光体ドラム200上に形成されたBkトナー像は、感光体ドラム200と接触状態で等速駆動回転している中間転写ベルト501のベルト外周面に1次転写される。この1次転写後の感光体ドラム200の表面に残留している若干の未転写の残留トナーは、感光体ドラム200の再使用に備えて、感光体クリーニング装置201で清掃される。この感光体ドラム200側では、Bk画像形成工程の次にC画像形成工程に進み、所定のタイミングでカラースキャナによるC画像データの読み取りが始まり、そのC画像データによるレーザ光書き込みによって、感光体ドラム200の表面にC静電潜像を形成する。そして、先のBk静電潜像の後端部が通過した後で、且つC静電潜像の先端部が到達する前にリボルバ現像ユニット230の回転動作が行われ、C現像機231Cが現像位置にセットされ、C静電潜像がCトナーで現像される。以後、C静電潜像領域の現像を続けるが、C静電潜像の後端部が通過した時点で、先のBk現像機231Kの場合と同様にリボルバ現像ユニットの回転動作を行い、次のM現像機231Mを現像位置に移動させる。これもやはり次のY静電潜像の先端部が現像位置に到達する前に完了させる。なお、M及びYの画像形成工程については、それぞれのカラー画像データ読み取り、静電潜像形成、現像の動作が上述のBk、Cの工程と同様であるので説明は省略する。このようにして感光体ドラム200上に順次形成されたBk、C、M、Yのトナー像は、中間転写ベルト501上の同一面に順次位置合わせされて1次転写される。これにより、中間転写ベルト501上に最大で4色が重ね合わされたトナー像が形成される。一方、上記画像形成動作が開始される時期に、転写紙Pが転写紙カセット又は手差しトレイなどの給紙部から給送され、レジストローラ610のニップで待機している。そして、2次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501と2次転写バイアスローラ605によりニップが形成された2次転写部に、上記中間転写ベルト501上のトナー像の先端がさしかかるときに、転写紙Pの先端がこのトナー像の先端に一致するように、レジストローラ610が駆動されて、転写紙ガイド板601に沿って転写紙Pが搬送され、転写紙Pとトナー像とのレジスト合わせが行われる。このようにして、転写紙Pが2次転写部を通過すると、2次転写電源802によって2次転写バイアスローラ605に印加された電圧による転写バイアスにより、中間転写ベルト501上の4色重ねトナー像が転写紙P上に一括転写2次転写される。この転写紙Pは、転写紙ガイド板601に沿って搬送されて、2次転写部の下流側に配置した除電針からなる転写紙除電チャージャ606との対向部を通過することにより除電された後、ベルト構成部であるベルト搬送装置210により定着装置270に向けて送られる。そして、この転写紙Pは、定着装置270の定着ローラ271、272のニップ部でトナー像が溶融定着された後、図示しない排出ローラで装置本体外に送り出され、図示しないコピートレイに表向きにスタックされる。なお、定着装置270は必要によりベルト構成部を備えた構成とすることもできる。一方、上記ベルト転写後の感光体ドラム200の表面は、感光体クリーニング装置201でクリーニングされ、上記除電ランプ202で均一に除電される。また、転写紙Pにトナー像を2次転写した後の中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留トナーは、ベルトクリーニングブレード504によってクリーニングされる。該ベルトクリーニングブレード504は、図示しないクリーニング部材離接機構によって、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して所定のタイミングで接離されるように構成されている。このベルトクリーニングブレード504の上記中間転写ベルト501の移動方向上流側には、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離するトナーシール部材502が設けられている。このトナーシール部材502は、上記残留トナーのクリーニング時に上記ベルトクリーニングブレード504から落下した落下トナーを受け止めて、該落下トナーが上記転写紙Pの搬送経路上に飛散するのを防止している。このトナーシール部材502は、上記クリーニング部材離接機構によって、上記ベルトクリーニングブレード504とともに、該中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離される。このようにして残留トナーが除去された中間転写ベルト501のベルト外周面には、上記潤滑剤塗布ブラシ505により削り取られた潤滑剤506が塗布される。該潤滑剤506は、例えば、ステアリン酸亜鉛などの固形体からなり、該潤滑剤塗布ブラシ505に接触するように配設されている。また、この中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留電荷は、該中間転写ベルト501のベルト外周面に接触した図示しないベルト除電ブラシにより印加される除電バイアスによって除去される。ここで、上記潤滑剤塗布ブラシ505及び上記ベルト除電ブラシは、それぞれの図示しない接離機構により、所定のタイミングで、上記中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離されるようになっている。ここで、リピートコピーの時は、カラースキャナの動作及び感光体ドラム200への画像形成は、1枚目の4色目Yの画像形成工程に引き続き、所定のタイミングで2枚目の1色目Bkの画像形成工程に進む。また、中間転写ベルト501は、1枚目の4色重ねトナー像の転写紙への一括転写工程に引き続き、ベルト外周面の上記ベルトクリーニングブレード504でクリーニングされた領域に、2枚目のBkトナー像が1次転写されるようにする。その後は、1枚目と同様動作になる。以上は、4色フルカラーコピーを得るコピーモードであったが、3色コピーモード、2色コピーモードの場合は、指定された色と回数の分について、上記同様の動作を行うことになる。また、単色コピーモードの場合は、所定枚数が終了するまでの間、リボルバ現像ユニット230の所定色の現像機のみを現像動作状態にし、ベルトクリーニングブレード504を中間転写ベルト501に接触させたままの状態にしてコピー動作を行う。上記実施形態では、感光体ドラム1を一つだけ備えた複写機について説明したが、本発明は、例えば、図6の要部模式図に一構成例を示すような、複数の感光体ドラムをシームレスベルトからなる一つの中間転写ベルトに沿って並設した画像形成装置にも適用できる。図6は、4つの異なる色ブラック、イエロー、マゼンタ、シアンのトナー像を形成するための4つの感光体ドラム21BK、21Y、21M、21Cを備えた4ドラム型のデジタルカラープリンタの一構成例を示す。図6において、プリンタ本体10は電子写真方式によるカラー画像形成を行うための、画像書込部12、画像形成部13、給紙部14、から構成されている。画像信号を元に画像処理部で画像処理して画像形成用の黒BK、マゼンタM、イエローY、シアンCの各色信号に変換し、画像書込部12に送信する。画像書込部12は、例えば、レーザ光源と、回転多面鏡等の偏向器と、走査結像光学系、及びミラー群、からなるレーザ走査光学系であり、上記の各色信号に対応した4つの書込光路を有し、画像形成部13の各色毎に設けられた像坦持体感光体21BK、21M、21Y、21Cに各色信号に応じた画像書込を行う。画像形成部13は黒BK用、マゼンタM用、イエローY用、シアンC用の各像坦持体である感光体21BK、21M、21Y、21Cを備えている。この各色用の各感光体としては、通常OPC感光体が用いられる。各感光体21BK、21M、21Y、21Cの周囲には、帯電装置、上記書込部12からのレーザ光の露光部、黒、マゼンタ、イエロー、シアンの各色用の現像装置20BK、20M、20Y、20C、1次転写手段としての1次転写バイアスローラ23BK、23M、23Y、23C、クリーニング装置表示略、及び図示しない感光体除電装置等が配設されている。なお、上記現像装置20BK、20M、20Y、20Cには、2成分磁気ブラシ現像方式を用いている。ベルト構成部である中間転写ベルト22は、各感光体21BK、21M、21Y、21Cと、各1次転写バイアスローラ23BK、23M、23Y、23Cとの間に介在し、各感光体上に形成された各色のトナー像が順次重ね合わせて転写される。一方、転写紙Pは、給紙部14から給紙された後、レジストローラ16を介して、ベルト構成部である転写搬送ベルト50に担持される。そして、中間転写ベルト22と転写搬送ベルト50とが接触するところで、上記中間転写ベルト22上に転写されたトナー像が、2次転写手段としての2次転写バイアスローラ60により2次転写一括転写される。これにより、転写紙P上にカラー画像が形成される。このカラー画像が形成された転写紙Pは、転写搬送ベルト50により定着装置15に搬送され、この定着装置15により転写された画像が定着された後、プリンタ本体外に排出される。なお、上記2次転写時に転写されずに上記中間転写ベルト22上に残った残留トナーは、ベルトクリーニング部材25によって中間転写ベルト22から除去される。このベルトクリーニング部材25の下流側には、潤滑剤塗布装置27が配設されている。この潤滑剤塗布装置27は、固形潤滑剤と、中間転写ベルト22に摺擦して固形潤滑剤を塗布する導電性ブラシとで構成されている。前記導電性ブラシは、中間転写ベルト22に常時接触して、中間転写ベルト22に固形潤滑剤を塗布している。固形潤滑剤は、中間転写ベルト22のクリーニング性を高め、フィルミィングの発生を防止し耐久性を向上させる作用がある。以下、実施例に基づいて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、これら実施例によって制限されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限りこれらの実施例を適宜改変したものも本件の発明の範囲内である。なお、ベルト膜厚は断面を走査型電子顕微鏡SEMで観察することにより算出し、ベルト幅方向中央部の膜厚Cは幅方向中心部±50mmの平均膜厚を、端部の膜厚F、Rはそれぞれ巾方向両末端から50mmの平均膜厚を求めることにより、それぞれ算出した。また反り量はベルト周方向回転方向100mm×全巾方向に切り出したサンプルを水平面に置き、25°C50RH下で24時間調湿した後、両端部の水平面からの高さの平均値を測定することにより算出した。実施例1下記により基層用塗工液を調製し、この塗工液を用いてシームレスベルト基層を作製した。基層用塗工液の調製先ず、ポリイミド樹脂前駆体を主成分とするポリイミドワニスU-ワニスA;宇部興産社製に、予めビーズミルにてN-メチル-2-ピロリドン中に分散させたカーボンブラックSpecialBlack4;エボニックデグサ社製の分散液を、カーボンブラック含有率がポリアミック酸固形分の17重量になるように調合し、よく攪拌混合して塗工液を調製した。ポリイミド基層ベルトの作製次に、外径500mm、長さ400mmの外面をブラスト処理にて粗面化した金属製の円筒状支持体を型として用い、ロールコート塗工装置に取り付けた。続いて、基層用塗工液Aをパンに流し込み、塗布ローラの回転速度40mm/secで塗料を汲み上げ、規制ローラと塗布ローラのギャップを0.6mmとして、塗布ローラ上の塗料厚みを制御した。その後、円筒状支持体の回転速度を35mm/secに制御して塗布ローラに近づけ、塗布ローラとのギャップ0.4mmとして塗布ローラ上の塗料を均一に円筒状支持体上に転写塗布した後、回転を維持しながら熱風循環乾燥機に投入して、110°Cまで徐々に昇温して30分加熱、さらに昇温して200°Cで30分加熱し、回転を停止した。その後、これを高温処理の可能な加熱炉焼成炉に導入し、段階的に320°Cまで昇温して60分加熱処理焼成した。充分に冷却し、膜厚60μmのポリイミド基層ベルトAを得た。ポリイミド基層ベルトへの弾性層の作製表1に示す各成分を同表に示す割合で配合し混練することでゴム組成物を作成した。次に、このようにして得られたゴム組成物を有機溶剤MIBK:メチルイソブチルケトンに溶かして固形分35wtのゴム溶液を作製した。この作製したゴム溶液を先に作製したポリイミド基層が形成された円筒状支持体を回転させながらポリイミド基層上に、ノズルよりゴム塗料を連続的に吐出しながら支持体の軸方法に移動させ螺旋状に塗工した。塗布量としては中央部の最終的な膜厚が500μmになるような液量の条件とし、両端部は吐出量を途中で変化させることにより450μmとなるようにした。その後、ゴム塗料が塗工された円筒状支持体をそのまま回転しながら熱風循環乾燥機に投入して、昇温速度4°C/分で90°Cまで昇温して30分加熱した。その後、乾燥機から取り出して冷却し、この表面に、図4の方法を用いて、球形微粒子として、シリコーン球形微粒子トスパール120体積平均粒径2.0μm品;モメンティブパフォーマンスマテリアルズをまんべんなく表面にまぶし、ポリウレタンゴムブレードの押し付け部材を、押圧力100mN/cmで押し当てて弾性層に固定化した。続いて、再び熱風循環乾燥機に投入して、昇温速度4°C/分で170°Cまで昇温して60分加熱処理し、中間転写ベルトAを得た。このとき中央部厚みCは560μm、端部厚みF及びCはどちらも510μm、粒子の埋没率は60であった。実施例2実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させることにより膜厚を変化させた以外は実施例1と同様にして、中央部厚みCが560μm、端部厚みF及びCがそれぞれ360μmの中間転写ベルトBを得た。実施例3実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させることにより膜厚を変化させた以外は実施例1と同様にして、中央部厚みCが360μm、端部厚みF及びCがそれぞれ330μmの中間転写ベルトCを得た。実施例4実施例1においてシリコーン球形粒子をアクリル球形微粒子積水化成品工業、商品名テクポリマーMBX-SS体積平均粒径1μm品にしたこと以外は、実施例1と同様にして、中間転写ベルトDを得た。実施例5実施例1のゴム組成物を以下の材料に変更し、ニーダーにて混練することでゴム組成物を作成した。水素化ニトリルゴム:日本ゼオン株式会社製ゼットポール2020L100重量部ステアリン酸日油株式会社製ビーズステアリン酸つばき1重量部硫黄鶴見化学工業200mesh硫黄1重量部酸化亜鉛正同化学工業亜鉛華2種5重量部加硫促進剤:大内新興化学工業株式会社製ノクセラーTSテトラメチルチウラムモノスルフィド0.5重量部赤リン燐化学工業株式会社製ノーバエクセル140F10重量部水酸化アルミニウム昭和電工株式会社製ハイジライトH42M40重量部その後は実施例1と同様にして、中間転写ベルトEを得た。実施例6実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させることにより膜厚を変化させた以外は実施例1と同様にして、中央部厚みCが760μm、端部厚みF及びCがそれぞれ420μmの中間転写ベルトFを得た。実施例7実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させることにより膜厚を変化させた以外は実施例1と同様にして、中央部厚みCが560μm、端部厚みF及びCがそれぞれ420μm、460μmの中間転写ベルトGを得た。比較例1実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させずに膜厚を均一化させた以外は実施例1と同様にして、厚みF、C、Rがそれぞれ560μmの中間転写ベルトHを得た。比較例2実施例1の弾性層作製において、ノズルの吐出量を変化させることにより膜厚を変化させた以外は実施例1と同様にして、中央部厚みCが460μm、端部厚みF及びCがそれぞれ560μmの中間転写ベルトIを得た。上記各実施例、比較例の中間転写ベルトA~Hを、図5の画像形成装置に搭載し、凹凸紙レザック260kg紙への画像品質シアン、マゼンタの2色ブルーベタのトナー転写性を目視によるランク判定で行った。判定は◎が非常に良い、○が実使用可能レベル、△が凹部の濃度が薄い、もしくは場所による濃度ムラが発生し不充分、×は使用不可とした。その後、連続20万枚通紙を行い、10万枚ごとに画像品質とベルト表面観察を行った。結果を表2に示す。以上の結果より、本発明によれば、転写媒体の種類表面形状によらず、高い転写性能を実現できる高画質、かつ端部反りによる走行不良が無い高耐久な電子写真装置に搭載する中間転写ベルトを提供することができる。"