"光学系の少なくとも一つの光学素子と、前記光学系により被写体像を結像される撮像素子のうちの一方を駆動する像ぶれ補正装置において、ベースと、前記一方を保持する保持枠と、前記ベースと前記保持枠との間に配置され、前記ベースに対して前記保持枠を前記光学系の光軸に対して交差するX方向及びY方向に相対移動可能とするように接触する転がり部材と、前記ベースと前記保持枠とを近接する方向に付勢する3つのバネ部材と、前記ベースに対して前記保持枠を前記X方向に駆動するX方向駆動部と、前記ベースに対して前記保持枠を前記Y方向に駆動するY方向駆動部と、を有し、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記保持枠に保持される一方の中心と、前記X方向駆動部の中心と、前記Y方向駆動部の中心とを頂点とする3角形の内側に、前記3つのバネ部材の中心が配置され、且つ前記3角形の内角はいずれも90度未満であることを特徴とする像ぶれ補正装置。前記X方向駆動部と前記Y方向駆動部は、それぞれ前記ベースに取り付けられたコイルと、前記保持枠に取り付けられた磁石とからなり、前記X方向駆動部の中心と前記Y方向駆動部の中心は、それぞれの前記磁石の中心であることを特徴とする請求項1に記載の像ぶれ補正装置。前記光学系の光軸方向に見たときに、前記一方を含む前記保持枠の重心は、前記3つのバネ部材の中心近傍に配置されていることを特徴とする請求項2に記載の像ぶれ補正装置。前記バネ部材は、略120度の位相で配置されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の像ぶれ補正装置。前記転がり部材は、略120度の位相で配置されていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の像ぶれ補正装置。前記光学系の光軸方向に見たときに、前記バネ部材からの等距離の点を通り、X方向に平行な直線上に、前記ベースに対する前記保持枠のX方向の移動を制限するX方向ストッパが設けられ、前記バネ部材からの等距離の点を通り、Y方向に平行な直線上に、前記ベースに対する前記保持枠のY方向の移動を制限するY方向ストッパが設けられていることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の像ぶれ補正装置。ここで、特許文献1の技術によれば、1本のバネ部材で可動部材の回転の抑制を試みているが、駆動方向が異なる2方向であるため、一本のバネ部材で回転を抑制するためには、2方向の駆動力とのバランスをとる必要があり、バネ部材の配置を精度良く行わなくてはならない。これに対し、バネ部材を複数とすることで駆動力とのバランスをとりやすくなるが、その配置態様によっては可動部材の光軸回りの回転を招く恐れもある。特に、装置の小型化を図る上では他部品との干渉を避けるべく設置スペースが制限される中、複数のバネ部材をいかに最適な位置に配置するかが問題となっている。本発明は、上記課題に鑑み、少ない部品点数ながらも、ぶれ補正時の保持枠の回転を有効に抑えることができる像ぶれ補正装置を提供することを目的とする。請求項1に記載の像ぶれ補正装置は、光学系の少なくとも一つの光学素子と、前記光学系により被写体像を結像される撮像素子のうちの一方を駆動する像ぶれ補正装置において、ベースと、前記一方を保持する保持枠と、前記ベースと前記保持枠との間に配置され、前記ベースに対して前記保持枠を前記光学系の光軸に対して交差するX方向及びY方向に相対移動可能とするように接触する転がり部材と、前記ベースと前記保持枠とを近接する方向に付勢する3つのバネ部材と、前記ベースに対して前記保持枠を前記X方向に駆動するX方向駆動部と、前記ベースに対して前記保持枠を前記Y方向に駆動するY方向駆動部と、を有し、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記保持枠に保持される一方の中心と、前記X方向駆動部の中心と、前記Y方向駆動部の中心とを頂点とする3角形の内側に、前記3つのバネ部材の中心が配置され、且つ前記3角形の内角はいずれも90度未満であることを特徴とする。本発明によれば、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記保持枠に保持される一方の中心と、前記X方向駆動部の中心と、前記Y方向駆動部の中心とを頂点とする3角形の内側に、前記3つのバネ部材の中心を配置することによって、前記保持枠の重心に近づけることができるため、像ぶれ補正時に前記X方向駆動部と前記Y方向駆動部とが駆動力を発揮した際に、前記3つのバネ部材の弾性力により前記保持枠に与える回転モーメント力が小さくなり、これにより前記保持枠を回転させることを有効に抑制できる。請求項2に記載の像ぶれ補正装置は、請求項1に記載の発明において、前記X方向駆動部と前記Y方向駆動部は、それぞれ前記ベースに取り付けられたコイルと、前記保持枠に取り付けられた磁石とからなり、前記X方向駆動部の中心と前記Y方向駆動部の中心は、それぞれの前記磁石の中心であることを特徴とする。本発明によれば、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記保持枠に保持される一方の中心と、前記X方向駆動部の磁石中心と、前記Y方向駆動部の磁石中心とを頂点とする3角形の内側に、前記3つのバネ部材の中心を配置することによって、前記保持枠の重心に近づけることができるため、像ぶれ補正時に前記X方向駆動部と前記Y方向駆動部とが駆動力を発揮した際に、前記3つのバネ部材の弾性力により前記保持枠に与える回転モーメント力が小さくなり、これにより前記保持枠を回転させることを有効に抑制できる。請求項3に記載の像ぶれ補正装置は、請求項2に記載の発明において、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記一方を含む前記保持枠の重心は、前記3つのバネ部材の中心近傍に配置されていることを特徴とする。これにより、前記保持枠に与える回転モーメント力が小さくなり、前記保持枠を回転させることを有効に抑制できる。尚、前記3つのバネ部材の中心近傍とは、前記バネ部材の中心に対して、前記3つのバネ部材の中心から前記バネ部材までの距離の20以内であることをいう。請求項4に記載の像ぶれ補正装置は、請求項1~3のいずれかに記載の発明において、前記バネ部材は、略120度の位相で配置されていることを特徴とする。これにより、前記保持枠に均一な弾性力を与えることができる。請求項5に記載の像ぶれ補正装置は、請求項1~4のいずれかに記載の発明において、前記転がり部材は、略120度の位相で配置されていることを特徴とする。これにより、前記保持枠を均一に支持することができる。請求項6に記載の像ぶれ補正装置は、請求項1~5のいずれかに記載の発明において、前記光学系の光軸方向に見たときに、前記バネ部材からの等距離の点を通り、X方向に平行な直線上に、前記ベースに対する前記保持枠のX方向の移動を制限するX方向ストッパが設けられ、前記バネ部材からの等距離の点を通り、Y方向に平行な直線上に、前記ベースに対する前記保持枠のY方向の移動を制限するY方向ストッパが設けられていることを特徴とする。これにより、ストローク端でストッパにより前記保持枠が係止されたときにも、回転を抑制することが可能になる。本発明によれば、少ない部品点数ながらも、ぶれ補正時の保持枠の回転を有効に抑えることができる像ぶれ補正装置を提供することができる。以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。図1、2は、本実施の形態にかかる像ぶれ補正装置100を含むレンズユニットの斜視図である。像ぶれ補正装置100は、光学系OSを内蔵したレンズ鏡筒200と一体的に固定されて、カメラ不図示に取り付けられ、像ぶれ補正レンズを保持する保持枠を光軸Zと直交するX方向およびY方向に変位することで、光学的に像ぶれを補正するものである。光学系OSを通過した被写体からの光線は、矩形開口201に取り付けた撮像素子図2では取り外した状態で図示の撮像面に結像され、電気信号に変換されるようになっている。図3は、レンズ鏡筒200から像ぶれ補正装置100を取り外した状態で示す斜視図であり、図4は、像ぶれ補正装置100の分解図である。図4において、像ぶれ補正装置100は、ベース110,コイルユニット130、像ぶれ補正用レンズLSを保持する保持枠120,上枠140、転がり部材である3つの玉150,3つのバネ部材160とを組み合わせてなる。コイルユニット130は、Y方向駆動コイル131と、X方向駆動コイル132と、Y方向駆動コイル131及びX方向駆動コイル132の給電用フレキシブルプリント基板133とを有する。像ぶれ補正用レンズLSを露出する開口141を有する上枠140は、保持枠120を挟むようにして、ネジBTによりベース110に組み付けられて一体となる。尚、上枠140の下面には、保持枠120に取り付けられた磁石124,125に対向して、保持枠120のY方向の移動を検知するホール素子117,保持枠120のX方向の移動を検知するホール素子118の取り付け用の孔が設けられている。上枠140に取り付けられたホール素子117,118からの信号は、フレキシブルプリント基板133を介して外部に送信される。図5は、フレキシブルプリント基板133及び上枠140を取り外した状態で、光軸方向に見た像ぶれ補正装置100の正面図である。図6は、更に保持枠120とホール素子117,118を取り外した状態で、光軸方向に見た像ぶれ補正装置100の正面図である。図7は、図6の構成をVIIVII線で切断して矢印方向に見た拡大図である。図6において、組み付けたときに像ぶれ補正レンズLSが露出する中央開口111を有するベース110は、その開口111の周囲に、底面が平面である円筒状の凹部を備えた3つの玉受け部112図7参照を、ほぼ三等配120度位相で配置してなる。又、玉受け部112に隣接して、バネ部材160の端部を取り付ける3つの取付部114を、ほぼ三等配120度位相で配置してなる。取付部114は、円筒状であって先端面に例えばスリットを有し、かかるスリットにバネ部材160の端部を差し込んで接着もしくは溶着などで固定できるが、それ以外の方法で固定しても良い。又、ベース110上には、開口111に隣接してY方向駆動コイル131と、X方向駆動コイル132が軸線を直交させるように設けられている。尚、ベース110から側方に飛び出した2本のピンPNは、カメラに組み込まれたときに不図示のカム溝に係合して、ベース110ごと保持枠120を光軸方向に駆動する為のものである。図5において、保持枠120は、中央の開口121内に像ぶれ補正用レンズLSを取り付けている。又、ベース110の取付部114に対向して保持枠120の外周から放射状に突出するようにして、3つの突起123を、ほぼ三等配120度位相で配置してなる。突起123に、バネ部材160の丸められた端部を係合させることにより取り付けが行われる。一方、図示しないが、ベース110の玉受け部112に対向する保持枠120の裏面ベース110に対向する面は平面となっている。よって、玉受け部112に、玉150を組み付けた状態で、保持枠120の裏面とで挟み込むことで、玉150の転動によりベース110に対して保持枠120が移動可能となる。バネ部材160は、ベース110と保持枠120とに、玉150を挟み込む方向互いに近接する方向に付勢力を付与することで、玉150が脱落しないように機能すると共に、ベース110に対して保持枠120を、以下の基準状態に向かってセンタリングする機能も有する。尚、レンズLSの光軸が、光学系OS図1の光軸と一致する状態これを基準状態というで、バネ部材160にはZ方向以外の付勢力が作用しないバネ部材160がZ軸と平行になることが望ましい。更に、保持枠120は、開口121に隣接して2つの磁石124,125が直交するようにして設けられている。基準状態では、Y方向駆動用の磁石124の中心は、ベース110上のY方向駆動用コイル131図6参照の中心とZ方向図5で紙面垂直方向に一致しており、且つY方向検知ホール素子117図4参照の中心とも一致している。又、同様に基準状態では、X方向駆動用の磁石125の中心は、ベース110上のX方向駆動用コイル132図6参照の中心とZ方向に一致しており、且つX方向検知ホール素子118図4参照の中心とも一致している。尚、Y方向駆動用の磁石124と、Y方向駆動コイル131とで、Y方向駆動部ボイスコイルモータを構成し、X方向駆動用の磁石125と、X方向駆動コイル132とで、X方向駆動部ボイスコイルモータを構成する。本実施の形態の像ぶれ補正装置100を組み付けた状態で、不図示の加速度センサからの信号により、外部から給電用フレキシブルプリント基板133を介して、Y方向駆動コイル131及び/又はX方向駆動コイル132に給電を行うことで、フレミングの左手の法則に従い発生した磁力により、光軸直交方向Y方向及び/又はX方向の推力が発生し、これにより保持枠120を像ぶれ補正用レンズLSと共に光軸直交方向に移動させることで、像ぶれ補正を行えるようになっている。このとき、Y方向検知ホール素子117が保持枠120のY方向の移動量を検知し、X方向検知ホール素子118が保持枠120のX方向の移動量を検知することで、精度の良い像ぶれ補正制御を行うことができる。ここで、図5を参照して、バネ部材160の配置について考察する。樹脂製の保持枠120には、3つの重量物即ち、像ぶれ補正レンズLS、Y方向駆動用の磁石124、X方向駆動用の磁石125が搭載されているので、これらの配置は重心を考える上で無視できない。ここで、3つのバネ部材160の中心Cバネ部材160から等距離の点とするを、保持枠120の合成重心に近い位置に設けると、保持枠120を光軸直交方向に駆動した際に、バネ部材160の弾性力による合成モーメント力が弱まり、保持枠120の光軸回りの回転を抑制できるので好ましい。そこで、像ぶれ補正レンズLS、Y方向駆動用の磁石124、X方向駆動用の磁石125の配置が重要になる。まず、像ぶれ補正レンズLSの中心と、Y方向駆動用の磁石124の中心とを通る線L1を引いたとき、保持枠120の合成重心は、明らかにX方向駆動用の磁石125側になる。同様に、像ぶれ補正レンズLSの中心と、X方向駆動用の磁石125の中心とをとる線L2を引いたとき、保持枠120の合成重心は、Y方向駆動用の磁石124側になる。更に、Y方向駆動用の磁石124の中心と、X方向駆動用の磁石125の中心とを通る線L3を引いたとき、保持枠120の合成重心は、明らかに像ぶれ補正用レンズLS側になる。以上から明らかであるが、保持枠120の合成重心は、3本の直線L1,L2,L3により形成される三角形の中にあるといえる。尚、かかる三角形の内角は、いずれも90度未満である。そこで、本実施の形態では、光学系OSの光軸方向に見たときに、保持枠120に保持される像ぶれ補正用のレンズLSの中心と、X方向駆動用の磁石125の中心と、Y方向駆動用の磁石124の中心とを頂点とする3角形の内側に、3つのバネ部材160の中心Cを配置したのである。但し、光学系OSの光軸方向に見たときに、保持枠120の合成重心は、極力3つのバネ部材160の中心C近傍に配置されていると好ましい。これによりバネ部材160がいずれの方向に伸ばされたときでも、保持枠120に与える回転モーメント力が小さくなり、保持枠120を回転させることを有効に抑制できる。又、図6に示すように、光学系OSの光軸方向に見たときに、バネ部材130からの等距離の点Cを通り、X方向に平行な直線L4上に、保持枠120の胴部128図4の矢印Tx参照、但し一方のみ図示に当接することで、ベース110に対する保持枠120のX方向の移動を制限するX方向ストッパSTXが設けられている。又、バネ部材130からの等距離の点を通り、Y方向に平行な直線L5上に、保持枠120の両端部図4の矢印Ty参照に当接することで、ベース110に対する保持枠120のY方向の移動を制限するY方向ストッパSTYが設けられている。これにより、ストローク端でストッパSTX、STYにより保持枠120が係止されたときにも、回転を抑制することが可能になる。図8は、別の実施の形態にかかる像ぶれ補正装置100’の分解図である。上述した実施の形態に対して、図8に示す実施の形態では、ベース110上において、コイル131,132の中央に、保持枠120に取り付けられた磁石124,125に対向して、ホール素子117,118が取り付けられている。それ以外の構成は、光軸方向に見たときの幾何学的配置も含めて、上述した実施の形態と同様である。本発明は、明細書に記載の実施形態に限定されるものではなく、他の実施形態変形例を含むことは、本明細書に記載された実施例や思想から本分野の当業者にとって明らかである。明細書の記載及び実施形態は、あくまでも例証を目的としており、本発明の範囲は後述するクレームによって示されている。例えば、レンズLSを光軸直交方向に固定し、保持枠120に撮像素子を取り付けて、ベース110に対して光軸直交方向に駆動するようにしても良い。"