"A100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/sの鉱油系潤滑油基油からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、B100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sのポリエステル系潤滑油から選ばれる1種又は2種以上を7.5~20質量、Cリン系極圧剤及び/又はリン-硫黄系極圧剤、あるいは更に硫黄系極圧剤を含む極圧添加剤を0.01~5質量、及びFアルカリ土類金属系清浄剤を0.05~4.0質量配合してなることを特徴とする変速機但し、手動変速機を除く用潤滑油組成物。前記A潤滑油基油が、基油全量基準で、100°Cにおける動粘度が1.5~3.8mm2/sの水素化分解鉱油系基油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油を10質量以上含有することを特徴とする請求項1に記載の変速機用潤滑油組成物。前記A潤滑油基油が、基油全量基準で、100°Cにおける動粘度が1.5~3.8mm2/sの水素化分解鉱油系基油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油を70質量以上含有することを特徴とする請求項1に記載の変速機用潤滑油組成物。重量平均分子量が50,000以下のD粘度指数向上剤を配合してなることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。前記C極圧添加剤として、亜リン酸、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、チオ亜リン酸、チオ亜リン酸モノエステル類、チオ亜リン酸ジエステル類、チオ亜リン酸トリエステル類、ジチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸モノエステル類、ジチオ亜リン酸ジエステル類、ジチオ亜リン酸トリエステル類、トリチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸モノエステル類、トリチオ亜リン酸ジエステル類、トリチオ亜リン酸トリエステル類、及びこれらの塩から選ばれる少なくとも1種を必須成分として配合し、あるいは、更に硫化油脂類、硫化オレフィン類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、及びベンゾチアゾール類から選ばれる少なくとも1種を配合してなることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。E無灰分散剤、G酸化防止剤、及びH摩擦調整剤からなる群より選択される少なくとも1種を配合してなることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。組成物の100°Cにおける動粘度が3~8mm2/sであることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。終減速機に使用されることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。自動変速機に使用されることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。無段変速機に使用されることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかの項に記載の変速機用潤滑油組成物。A100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/sの鉱油系潤滑油基油からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、B100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sのポリエステル系潤滑油から選ばれる1種又は2種以上を7.5~20質量及びCリン系極圧剤及び/又はリン-硫黄系極圧剤、あるいは更に硫黄系極圧剤を含む極圧添加剤を0.01~5質量、及びFアルカリ土類金属系清浄剤を0.05~4.0質量配合することを特徴とする変速機但し、手動変速機を除く用潤滑油組成物の疲労寿命性能及び極圧性能改善方法。本発明はこのような実情に鑑みなされたものであり、その目的は、低粘度であっても疲労寿命が長く、初期および長期間使用後も充分な極圧性を有する変速機手動変速機を除く用潤滑油組成物、特に自動車用の自動変速機、無段変速機、終減速機等に好適な、省燃費性能と歯車や軸受け等の十分な耐久性を兼ね備えた潤滑油組成物を提供することにある。本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、低粘度の潤滑油基油に、高粘度合成系潤滑油としてポリエステル系潤滑油及び特定の極圧添加剤及びアルカリ土類金属系清浄剤を配合した変速機用潤滑油組成物が上記課題を解決できる事を見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、A100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/sの鉱油系潤滑油基油からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、B100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sのポリエステル系潤滑油から選ばれる1種又は2種以上を7.5~20質量、Cリン系極圧剤及び/又はリン-硫黄系極圧剤、あるいはさらに硫黄系極圧剤を含む極圧添加剤を0.01~5質量、及びアルカリ土類金属系清浄剤を0.05~4.0質量配合してなることを特徴とする変速機但し、手動変速機を除く用潤滑油組成物に関する。本発明の変速機用潤滑油組成物においては、前記A潤滑油基油が、基油全量基準で、100°Cにおける動粘度が1.5~3.8mm2/sの水素化分解鉱油系基油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油を10質量以上含有するものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物においては、前記A潤滑油基油が、基油全量基準で、100°Cにおける動粘度が1.5~3.8mm2/sの水素化分解鉱油系基油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油を70質量以上含有するものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物においては、重量平均分子量が50,000以下の粘度指数向上剤を配合することが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物においては、前記C極圧添加剤として、亜リン酸、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、チオ亜リン酸、チオ亜リン酸モノエステル類、チオ亜リン酸ジエステル類、チオ亜リン酸トリエステル類、ジチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸モノエステル類、ジチオ亜リン酸ジエステル類、ジチオ亜リン酸トリエステル類、トリチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸モノエステル類、トリチオ亜リン酸ジエステル類、トリチオ亜リン酸トリエステル類、及びこれらの塩から選ばれる少なくとも1種を必須として配合し、あるいは、さらに硫化油脂類、硫化オレフィン類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、及びベンゾチアゾール類から選ばれる少なくとも1種を配合してなるものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物においては、さらに無灰分散剤、酸化防止剤、及び摩擦調整剤から成る群より選択される少なくとも1種の添加剤が配合されているものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物においては、組成物の100°Cにおける動粘度が3~8mm2/sであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物は終減速機に使用されるものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物は自動速機に使用されるものであることが好ましい。また本発明の変速機用潤滑油組成物は無段速機に使用されるものであることが好ましい。また、本発明は、A100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/sの鉱油系潤滑油基油からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、B100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sのポリエステル系潤滑油から選ばれる1種又は2種以上を7.5~20質量、Cリン系極圧剤及び/又はリン-硫黄系極圧剤、あるいはさらに硫黄系極圧剤を含む極圧添加剤を0.01~5質量、及びアルカリ土類金属系清浄剤を0.05~4.0質量配合することを特徴とする変速機但し、手動変速機を除く用潤滑油組成物の疲労寿命性能及び極圧性能改善方法に関する。以下、本発明の変速機用潤滑油組成物を説明する。本発明におけるA成分の潤滑油基油としては、100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/sの鉱油系潤滑油基油及び/又は合成系潤滑油基油が用いられる。鉱油系潤滑油基油としては、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の鉱油系潤滑油基油やノルマルパラフィン、イソパラフィン等が挙げられる。鉱油系潤滑油基油の製法については特に制限はないが、例えば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を単独又は二つ以上組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系などの油が使用できる。なお、これらの基油は単独でも、2種以上任意の割合で組み合わせて使用してもよい。好ましい鉱油系潤滑油基油としては以下の基油を挙げることができる。1パラフィン基系原油および/または混合基系原油の常圧蒸留による留出油;2パラフィン基系原油および/または混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留留出油WVGO;3潤滑油脱ろう工程により得られるワックスおよび/またはGTLプロセス等により製造されるフィッシャートロプシュワックス;41~3の中から選ばれる1種または2種以上の混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油MHC;51~4の中から選ばれる2種以上の油の混合油;61、2、3、4または5の脱れき油DAO;76のマイルドハイドロクラッキング処理油MHC;81~7の中から選ばれる2種以上の油の混合油などを原料油とし、この原料油および/またはこの原料油から回収された潤滑油留分を、通常の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる潤滑油ここでいう通常の精製方法とは特に制限されるものではなく、潤滑油基油製造の際に用いられる精製方法を任意に採用することができる。通常の精製方法としては、例えば、ア水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製、イフルフラール溶剤抽出などの溶剤精製、ウ溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう、エ酸性白土や活性白土などによる白土精製、オ硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品酸またはアルカリ精製などが挙げられる。本発明ではこれらの1つまたは2つ以上を任意の組み合わせおよび任意の順序で採用することができる。本発明で用いる鉱油系潤滑油基油としては、上記1~8から選ばれる基油をさらに以下の処理を行って得られる基油が特に好ましい。すなわち、上記1~8から選ばれる基油をそのまま、またはこの基油から回収された潤滑油留分を、水素化分解あるいはワックス異性化し、当該生成物をそのまま、もしくはこれから潤滑油留分を回収し、次に溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、その後、溶剤精製処理するか、または、溶剤精製処理した後、溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行って製造される水素化分解鉱油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油が好ましく用いられる。この水素化分解鉱油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油は、基油全量基準で好ましくは30質量以上、より好ましくは50質量以上、特に好ましくは70質量以上使用することが望ましい。また、合成系潤滑油基油を例示すれば、ポリα-オレフィン又はその水素化物、イソブテンオリゴマー又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル例えば、ジトリデシルグルタレート、ジ-2-エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ-2-エチルヘキシルセバケート等、ポリオールエステル例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール2-エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。好ましい合成系潤滑油基油としてはポリα-オレフィンが挙げられる。ポリα-オレフィンとしては、典型的には、炭素数2~32、好ましくは6~16のα-オレフィンのオリゴマーまたはコオリゴマー例えば、1-オクテンオリゴマー、1-デセンオリゴマー、エチレン-プロピレンコオリゴマー等及びその水素化物が挙げられる。ポリα-オレフィンの製法については特に制限はないが、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素または三フッ化ホウ素と水、アルコール例えばエタノール、プロパノールまたはブタノール、カルボン酸、またはエステル例えば酢酸エチルまたはプロピオン酸エチルとの錯体を含むフリーデルクラフツ触媒のような重合触媒の存在下でのα-オレフィンの重合等が挙げられる。本発明のA潤滑油基油は、2種類以上の鉱油系基油同志、又は2種類以上の合成油系基油同志の混合物であっても差し支えなく、鉱油系基油と合成油系基油との混合物であっても差し支えない。そして、上記混合物における2種類以上の基油の混合比は、任意に選ぶことができる。A潤滑油基油の100°Cにおける動粘度の上限値は10mm2/s、好ましくは8mm2/sであるが、自動変速機、無段変速機用に使用する場合、好ましくは3.8mm2/s、より好ましくは3.6mm2/sである。一方、A潤滑油基油の100°Cにおける動粘度の下限値は、1.5mm2/s、好ましくは1.8mm2/s、特に好ましくは2.2mm2/sである。100°Cにおける動粘度を10mm2/s以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑個所での摩擦抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となり、特に自動変速機用、無段変速機用に使用する場合、A潤滑油基油の100°Cにおける動粘度を、より好ましくは3.8mm2/s以下、特に好ましくは3.6mm2/s以下とすることで、相対的にB成分の有効濃度を高めることができ、低粘度でありながら、疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性をさらに高めることが可能となる。また、100°Cにおける動粘度を1.5mm2/s以上、特に2.2mm2/s以上とすることによって、油膜形成が十分となり、潤滑性により優れ、また、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。また、本発明におけるこれらA潤滑油基油は、その粘度指数に格別の限定はないが、粘度指数は80以上、好ましくは90以上、特に好ましくは110以上であることが望ましい。粘度指数を80以上とすることによって、疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性により優れた組成物を得ることができる。なお、本発明におけるA潤滑油基油としては、自動変速機用、無段変速機用に使用する場合、疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性をより高めることが可能となる点から、100°Cにおける動粘度が1.5~3.8mm2/s、好ましくは2.2~3.2mm2/sである水素化分解鉱油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油を10質量以上、好ましくは30質量以上、より好ましくは50質量以上、さらに好ましくは70質量以上含有させることが望ましく、実質的に当該水素化分解鉱油及び/又はワックス異性化イソパラフィン系基油からなる潤滑油基油とすることが最も望ましいが、必要に応じ、100°Cにおける動粘度が3.9~10mm2/s、好ましくは4~8mm2/sの鉱油潤滑油基油及び/又は合成系潤滑油基油、好ましくは、水素化分解鉱油、ワックス異性化イソパラフィン系基油及びポリα-オレフィン系基油から選ばれる1種又は2種以上を含有させ、A潤滑油基油の100°Cにおける動粘度を1.5~4mm2/sとしても良い。また、A潤滑油基油として終減速機用に使用する場合、その100°Cにおける動粘度が1.5~10mm2/s、好ましくは3.9~8mm2/s、特に好ましくは5~7mm2/sである上記のような鉱油系潤滑油及び/又は合成系潤滑油、特にポリα-オレフィン系及び/又はエステル系合成系潤滑油を使用することが好ましい。本発明の変速機用潤滑油組成物におけるB成分としては100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sのポリエステル系潤滑油であれば特に制限なく使用することができ、優れた疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性を付与することができる。B成分の100°Cにおける動粘度は、好ましくは50~450mm2/s、より好ましくは80~400mm2/s、さらに好ましくは90~350mm2/sである。100°C動粘度が40mm2/s未満の場合は、疲労寿命および初期の極圧性向上効果が小さく、500mm2/sを超える場合は、疲労寿命向上効果がほとんど得られず、また、長期間使用後の極圧性を維持することができないため、それぞれ好ましくない。本発明におけるB成分の粘度指数は、特に制限はないが、好ましくは150以上、より好ましくは160以上であり、好ましくは400以下、より好ましくは280以下、特に好ましくは260以下である。また、B成分の流動点は、特に制限はないが、低温性能を悪化させない点で、-10°C以下であることが好ましく、-20°C以下であることがより好ましく、-30°C以下であることが特に好ましい。B成分の粘度指数、流動点が上記範囲のものを使用することで、低温から高温までの良好な粘度特性を有する組成物とすることができる。B成分の配合量は、優れた疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性を付与するために、組成物全量基準で7.5~20質量であり、好ましくは7.5~30質量である。優れた疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性をより高めるためには、B成分の配合量を10質量以上とすることがより好ましく、20質量以下とすることが特に好ましい。B成分の配合量が7.5質量未満の場合は、疲労寿命および初期の極圧性に対する効果が小さく、20質量を超える場合は、高粘度潤滑油となって、省燃費性能を期待できないため、それぞれ好ましくない。本発明においてB成分は、ポリエステル系潤滑油以外に、他の高粘度合成油系潤滑油を加え、混合物としても差し支えない。そして、他の高粘度合成油系潤滑油を2種類以上用いる場合、それら高粘度合成油系潤滑油の混合比は、任意に選ぶことができる。本発明におけるB成分以外の具体例を例示すれば、100°Cにおける動粘度が50~500mm2/sである、ポリα-オレフィン又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリエステル、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。本発明においてB成分以外の好ましい例としては、ポリα-オレフィン系潤滑油が挙げられる。ポリα-オレフィンとしては、イソブテンオリゴマー、1-オクテンオリゴマー、1-デセンオリゴマー、エチレン-プロピレンオリゴマー等、炭素数2~32、好ましくは炭素数2~16、特に好ましくは炭素数8~16のα-オレフィンの重合体、それらの共重合体、またはその水素化物が挙げられる。上記のオリゴマーは、原子価状態が低い担持された金属である金属オリゴマー化触媒の存在下に1-オレフィンのオリゴマー化によって製造される。好ましい触媒は、還元剤として一酸化炭素を使用するクロムの還元によって製造されるシリカ上の原子価状態の低いクロムを含む。オリゴマー化は、得られるオリゴマーのために望ましい粘度に従って選択された温度において実施される米国特許第4827064号、同第4827073号等。より高い粘度の物質が製造でき、ここでは約90°C未満のオリゴマー化温度がより高い分子量のオリゴマーを製造するために使用される米国特許第5012020号、同第5146021号等。本発明におけるB成分のポリエステル系潤滑油は、具体的には、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等のネオペンチル構造を有する多価アルコールと、モノカルボン酸及びポリカルボン酸等、あるいはモノカルボン酸エステル及びポリカルボン酸エステルをエステル化反応あるいはエステル交換反応させて、100°Cにおける動粘度が40~500mm2/sとなるように重合度を調整して得られるコンプレックスエステル等が挙げられる。これらは、例えば、アルキレンオキサイドあるいはポリアルキレンオキサイドを分子中に含んでいてもよい。前記モノカルボン酸としては、酪酸、ヴァレリアン酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エルカ酸等の直鎖脂肪酸や2-エチルヘキサン酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、イソカプリン酸、イソラウリン酸、イソミリスチン酸、イソパルミチン酸、イソステアリン酸、イソアラキン酸、コッホ法による合成脂肪酸、ゲルベ法による合成アルコールから誘導された脂肪酸等の分枝脂肪酸等及びこれらの混合物が挙げられる。また、前記ポリカルボン酸としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタール酸、アジピン酸、ピメリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン-1,12-ジカルボン酸、プラシリン酸、ダイマー酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸等の二塩基酸やプロピレン-1,2,3-トリカルボン酸、プロパン-1,2,3-トリカルボン酸、2-オキシプロパン-1,2,3-トリカルボン酸、4-オキシペンタン-1,3,4-トリカルボン酸、2-オキシヘプタデカン-1,2,3-トリカルボン酸、ヘミメリット酸、トリメリット酸、トリメシン酸等の三塩基酸やプレニン酸、メロファン酸、ピロメリット酸等及びこれらの混合物が挙げられる。特にアジピン酸、アゼライン酸、ドデカン-1,12-ジカルボン酸、ダイマー酸等の二塩基酸が好ましい。また、上記カルボン酸エステル、ポリカルボン酸エステルとしては、上記カルボン酸またはポリカルボン酸と低級アルコール例えばメタノール、エタノール、オクタノール等とのエステルが挙げられる。なお、前記コンプレックスエステルの製造方法としては、例えば、1段階あるいは2段階以上の工程で、100~250°C、好ましくは140~240°Cで反応を行い、未反応物を留去して、触媒を除去し、水洗後、減圧下で加熱脱水して精製する方法等が挙げられる。ここで、共沸脱水溶媒としてトルエン、ベンゼン、あるいはキシレン等を使用してもよく、反応水の除去の目的で窒素等の不活性ガスを導入しても、減圧下で反応させてもよく、触媒として、例えば硫酸、パラトルエンスルホン酸等の酸性触媒、水酸化カリウム、水酸化リチウム、酢酸リチウム等のアルカリ性触媒や酸化亜鉛等の金属酸化物等を使用してもよい。また、本発明におけるB成分以外の好ましい他の例としてはポリオキシアルキレングリコールが挙げられる。ポリオキシアルキレングリコールとしては、例えば、プロピレンオキサイド、トリメチレンオキサイド、ブチレンオキサイド、α-メチル-トリメチレンオキサイド、3,3’-ジメチル-トリメチレンオキサイド、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどの炭素数3~10、好ましくは炭素数3~5のアルキレンオキサイドを開環重合または開環共重合により、重合度の選択によって100°Cにおける動粘度が40~500mm2/sとなるように合成されたポリオキシプロピレングリコール等のポリオキシアルキレングリコールが挙げられる。本発明の変速機用潤滑油組成物は、C成分として、リン系極圧剤及び/又は硫黄系極圧剤、あるいはさらに硫黄系極圧剤を含む極圧添加剤を配合してなる。リン系極圧剤として、リン酸、亜リン酸、炭素数2~30、好ましくは炭素数3~20の炭化水素基を有するリン酸エステル類、亜リン酸エステル類、及びこれらの塩が挙げられる。リン-硫黄系極圧剤としては、チオリン酸、チオ亜リン酸、炭素数2~30、好ましくは炭素数3~20の炭化水素基を有するチオリン酸エステル類、チオ亜リン酸エステル類、及びこれらの塩、並びにジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。また、硫黄系極圧剤としては、硫化油脂類、硫化オレフィン類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、ベンゾチアゾール類などが挙げられる。C極圧添加剤としては、亜リン酸、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、チオ亜リン酸、チオ亜リン酸モノエステル類、チオ亜リン酸ジエステル類、チオ亜リン酸トリエステル類、ジチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸モノエステル類、ジチオ亜リン酸ジエステル類、ジチオ亜リン酸トリエステル類、トリチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸モノエステル類、トリチオ亜リン酸ジエステル類、トリチオ亜リン酸トリエステル類、及びこれらの塩から選ばれる少なくとも1種を必須として配合し、あるいは、さらに硫化油脂類、硫化オレフィン類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、及びベンゾチアゾール類から選ばれる少なくとも1種を配合するのが好ましい。上記炭素数2~30の炭化水素基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。アルキル基としては、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよいを挙げることができる。シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、及びシクロヘプチル基等の炭素数5~7のシクロアルキル基を挙げることができる。アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、及びジエチルシクロヘプチル基等の炭素数6~11のアルキルシクロアルキル基アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意であるを挙げることができる。アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、及びオクタデセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意であるを挙げることができる。アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、及びドデシルフェニル基等の炭素数7~18のアルキルアリール基アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意であるを挙げることができる。アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数7~12のアリールアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい等を挙げることができる。リン系極圧剤の好ましい例としては、具体的には、モノブチルホスフェート、モノオクチルホスフェート、モノラウリルホスフェート、ジブチルホスフェート、ジオクチルホスフェート、ジラウリルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリラウリルホスフェート、トリフェニルホスフェート;モノブチルホスファイト、モノオクチルホスファイト、モノラウリルホスファイト、ジブチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジラウリルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリラウリルホスファイト、トリフェニルホスファイト;およびこれらの塩等が挙げられ、中でも、亜リン酸エステル系極圧剤、特に亜リン酸トリエステル系極圧剤であることが好ましい。また、リン-硫黄系極圧剤の好ましい例としては、具体的には、分子中に硫黄原子を1~3個、好ましくは2または3個、特に3個有するモノブチルチオホスフェート、モノオクチルチオホスフェート、モノラウリルチオホスフェート、ジブチルチオホスフェート、ジオクチルチオホスフェート、ジラウリルチオホスフェート、トリブチルチオホスフェート、トリオクチルチオホスフェート、トリフェニルチオホスフェート、トリラウリルチオホスフェート;モノブチルチオホスファイト、モノオクチルチオホスファイト、モノラウリルチオホスファイト、ジブチルチオホスファイト、ジオクチルチオホスファイト、ジラウリルチオホスファイト、トリブチルチオホスファイト、トリオクチルチオホスファイト、トリフェニルチオホスファイト、トリラウリルチオホスファイト;およびこれらの塩等が挙げられ、中でもチオ亜リン酸エステル系極圧剤、特にトリチオ亜リン酸エステル系極圧剤であることが好ましい。なお、チオリン酸エステル類、チオ亜リン酸エステル類の塩の例としては、チオリン酸モノエステル、チオリン酸ジエステル、チオ亜リン酸モノエステル、チオ亜リン酸ジエステル等に、アンモニアや炭素数1~8の炭化水素基又は水酸基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩等を挙げることができる。上記窒素化合物としては、具体的には、アンモニア;モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノプロピルアミン、モノブチルアミン、モノペンチルアミン、モノヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジメチルアミン、メチルエチルアミン、ジエチルアミン、メチルプロピルアミン、エチルプロピルアミン、ジプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルブチルアミン、プロピルブチルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン等のアルキルアミンアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい;モノメタノールアミン、モノエタノールアミン、モノプロパノールアミン、モノブタノールアミン、モノペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、ジメタノールアミン、メタノールエタノールアミン、ジエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、エタノールプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールブタノールアミン、プロパノールブタノールアミン、ジブタノールアミン、ジペンタノールアミン、ジヘキサノールアミン、ジヘプタノールアミン、ジオクタノールアミン等のアルカノールアミンアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい;及びこれらの混合物等を挙げることができる。硫化油脂としては、例えば、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油などの油;硫化オレイン酸などの二硫化脂肪酸;及び硫化オレイン酸メチルなどの硫化エステルを挙げることができる。硫化オレフィンとしては、例えば下記一般式1で示される化合物を挙げることができる。R11―Sx―R121一般式1において、R11は炭素数2~15のアルケニル基、R12は炭素数2~15のアルキル基またはアルケニル基を示し、xは1~8の整数を示す。この化合物は炭素数2~15のオレフィンまたはその2~4量体を硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得ることができる。オレフィンとしては、例えば、プロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましく用いられる。ジヒドロカルビルポリスルフィドは、下記一般式2で示される化合物である。R13―Sy―R142一般式2において、R13及びR14は、それぞれ個別に、炭素数1~20のアルキル基シクロアルキル基も含む、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアリールアルキル基を示し、それらは互いに同一であっても異なっていてもよく、yは2~8の整数を示す。上記R13及びR14の例としては、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、及びフェネチル基などを挙げることができる。ジヒドロカルビルポリスルフィドの例の好ましいものとしては、具体的には、ジベンジルポリスルフィド、ジ-tert-ノニルポリスルフィド、ジドデシルポリスルフィド、ジ-tert-ブチルポリスルフィド、ジオクチルポリスルフィド、ジフェニルポリスルフィド、及びジシクロヘキシルポリスルフィドなどが挙げられる。ジチオカーバメート類としては、下記一般式3又は4で示される化合物が好ましい具体例として挙げられる。一般式3及び4において、R15、R16、R17、R18、R19およびR20はそれぞれ個別に、炭素数1~30、好ましくは1~20の炭化水素基を示し、R21は水素原子または炭素数1~30の炭化水素基、好ましくは水素原子または1~20の炭化水素基を示し、eは0~4の整数を、fは0~6の整数を示す。上記炭素数1~30の炭化水素基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。チアジアゾール類としては、例えば、下記一般式5で示される1,3,4-チアジアゾール化合物、一般式6で示される1,2,4-チアジアゾール化合物及び一般式7で示される1,4,5-チアジアゾール化合物を挙げることができる。一般式5~7において、R22、R23、R24、R25、R26及びR27は各々同一でも異なっていてもよく、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数1~30の炭化水素基を表し、g、h、i、j、k、及びlはそれぞれ個別に、0~8の整数を表す。上記炭素数1~30の炭化水素基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。なお、本発明において、C成分としては、トリフェニルホスファイトのような亜リン酸トリエステル系極圧剤やトリラウリルトリチオホスファイトのようなリン-硫黄系極圧剤を使用することが、疲労寿命を悪化させにくい点で好ましく、また、任意のリン系極圧剤及び/又はリン-硫黄系極圧剤と硫黄系極圧剤とを併用することが、より疲労寿命を改善できる点で好ましい。また、本発明におけるこれらC成分は、疲労寿命、極圧性、耐摩耗性および酸化安定性等の点から、その配合量は0.01~5質量であり、好ましくは0.1~2質量である。本発明の変速機用潤滑油組成物には、疲労寿命、長期間使用後における極圧性、耐摩耗性あるいは低温流動性をより改善することを目的として、D成分の粘度指数向上剤として、重量平均分子量が50,000以下、好ましくは40,000以下、最も好ましくは10,000~35,000の非分散型粘度指数向上剤及び/または分散型粘度指数向上剤を配合することができる。非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記の式8、9及び10で表される化合物の中から選ばれるモノマーD-1の単独重合体又はモノマーD-1の2種以上の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。一方、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、一般式11及び12で表される化合物の中から選ばれるモノマーD-2の2種以上の共重合体又はその水素化物に酸素含有基を導入したものや、一般式8~10で表される化合物の中から選ばれるモノマーD-1の1種又は2種以上と一般式11及び12で表される化合物の中から選ばれるモノマーD-2の1種又は2種以上との共重合体、或いはその水素化物等が例示できる。上記8式中、R1は水素又はメチル基を示し、R2は炭素数1~18のアルキル基を示す。R2で表される炭素数1~18のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい等が例示できる。上記9式中、R3は水素原子又はメチル基を示し、R4は炭素数1~12の炭化水素基を示す。R4で表される炭素数1~12の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい;シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数5~7のシクロアルキル基;メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数6~11のアルキルシクロアルキル基これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である;ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である;フェニル基、ナフチル基等のアリール基:トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数7~12のアルキルアリール基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である;ベンシル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数7~12のアリールアルキル基これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい;等が例示できる。上記10式中、X1及びX2は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数1~18のアルコキシ基-OR9:R9は炭素数1~18のアルキル基又は炭素数1~18のモノアルキルアミノ基-NHR10:R10は炭素数1~18のアルキル基を示す。上記11式中、R5は水素原子又はメチル基を示し、R6は、炭素数1~18のアルキレン基を示し、Y1は窒素原子を1~2個、酸素原子を0~2個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、mは0又は1である。R6で表される炭素数1~18のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基等これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい等が例示できる。また、Y1で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。上記12式中、R7は水素原子又はメチル基を示し、Y2は窒素原子を1~2個、酸素原子を0~2個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。Y2で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。モノマーD-1の好ましい例としては、具体的には、炭素数1~18のアルキルアクリレート、炭素数1~18のアルキルメタクリレート、炭素数2~20のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。モノマーD-2の好ましい例としては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、2-メチル-5-ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、N-ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。なお、上記D-1化合物の中から選ばれる1種又は2種以上のモノマーとD-2化合物の中から選ばれる1種又は2種以上のモノマーとの共重合体の共重合モル比は、一般に、モノマーD-1:モノマーD-2=80:20~95:5程度である。またその製法も任意であるが、通常、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下でモノマーD-1とモノマーD-2をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体が得られる。本発明の潤滑油組成物に配合可能な粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型ポリメタアクリレート類、非分散型又は分散型エチレン-α-オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン-ジエン水素化共重合体、スチレン-無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。本発明の潤滑油組成物に配合可能な粘度指数向上剤は、疲労寿命、極圧性、耐摩耗性および低温流動性により優れる点から、ポリメタアクリレート系粘度指数向上剤であることが好ましい。本発明の潤滑油組成物に粘度指数向上剤を配合する場合、その配合量は、組成物全量基準で0.1~10質量、好ましくは0.5~5質量である。粘度指数向上剤の配合量が10質量を超える場合、初期の極圧性を長期間維持しにくいため好ましくない。本発明の変速機用潤滑油組成物には、さらにE無灰分散剤、Fアルカリ土類金属系清浄剤、G酸化防止剤およびH摩擦調整剤からなる群より選択される少なくとも1種の添加剤を配合することが好ましい。E無灰分散剤としては、例えば、下記の窒素化合物を挙げることができる。これらは、単独であるいは二種以上を組み合わせて使用することができる。E-1炭素数40~400のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも1個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体E-2炭素数40~400のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも1個有するベンジルアミン、あるいはその誘導体E-3炭素数40~400のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも1個有するポリアミン、あるいはその誘導体上記E-1のコハク酸イミドとしては、より具体的には、下記一般式13又は14で示される化合物等が例示できる。一般式13において、R31は炭素数40~400、好ましくは60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、aは1~5、好ましくは2~4の整数を示す。一般式14において、R32及びR33は、それぞれ個別に、炭素数40~400、好ましくは60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、bは0~4、好ましくは1~3の整数を示す。上記コハク酸イミドには、イミド化により、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した形態の一般式13で示される所謂モノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した形態の一般式14で示されるいわゆるビスタイプのコハク酸イミドが含まれるが、本発明の組成物においては、そのいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能である。前記E-2のベンジルアミンとしては、より具体的には、下記一般式15で表される化合物等が例示できる。一般式15において、R34は、炭素数40~400、好ましくは60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、cは1~5、好ましくは2~4の整数を示す。上記ベンジルアミンは、例えば、ポリオレフィン例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン-α-オレフィン共重合体等をフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとポリアミン例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等をマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。前記E-3のポリアミンとしては、より具体的には、下記一般式16で示される化合等が例示できる。R35-NH-CH2CH2NHd-H16一般式16において、R35は、炭素数40~400、好ましくは60~350のアルキル基又はアルケニル基を示し、dは1~5、好ましくは2~4の整数を示す。上記ポリアミンは、例えば、ポリオレフィン例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン-α-オレフィン共重合体等を塩素化した後、これにアンモニアやポリアミン例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等を反応させることにより得ることができる。上記窒素化合物における窒素含有量は任意であるが、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常その窒素含有量が0.01~10質量であることが好ましく、より好ましくは0.1~10質量のものを用いることが望ましい。上記窒素化合物の誘導体としては、例えば、前述の窒素化合物に炭素数2~30のモノカルボン酸脂肪酸等やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数2~30のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び/又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物;前述の窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び/又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物;前述の窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物;及び前述の窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた2種以上の変性を組み合わせた変性化合物;等が挙げられる。本発明の組成物において無灰分散剤を配合する場合、その配合量は特に限定されないが、通常組成物全量基準で、0.5~10.0質量であるのが好ましく、1~8.0質量であるのがより好ましい。無灰分散剤の含有量が0.5質量未満の場合は、疲労寿命および極圧性の向上効果が不十分であり、10.0質量を越える場合は、組成物の低温流動性が大幅に悪化するため、それぞれ好ましくない。本発明の組成物においては、Fアルカリ土類金属系清浄剤を配合することにより、疲労寿命が向上するとともに、初期極圧性および長時間使用後の極圧性を向上することができる。本発明の組成物に配合可能なアルカリ土類金属系清浄剤は、その全塩基価が20~450mgKOH/g、好ましくは50~400mgKOH/gの塩基性金属系清浄剤であることが好ましい。全塩基価とは、JISK2501石油製品及び潤滑油-中和価試験法の7.に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。アルカリ土類金属系清浄剤の全塩基価が20mgKOH/g未満の場合は、疲労寿命および極圧性を向上する効果が不十分であり、一方、全塩基価が450mgKOH/gを越える場合は構造的に不安定となり、組成物の貯蔵安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。全塩基価が20~450mgKOH/gのアルカリ土類金属系清浄剤の具体例としては、例えばF-1アルカリ土類金属スルホネート、F-2アルカリ土類金属フェネート及びF-3アルカリ土類金属サリシレートを挙げることができ、これらの中から選ばれる1種類又は2種類以上の金属系清浄剤を用いることができる。F-1アルカリ土類金属スルホネートとしては、より具体的には、例えば分子量100~1500、好ましくは200~700のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ土類金属塩を挙げることができる。特にマグネシウム塩及び/又はカルシウム塩が好ましい。アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物のスルホン化剤としては、例えば、発煙硫酸や硫酸が用いられる。F-2アルカリ土類金属フェネートとしては、より具体的には、炭素数4~30、好ましくは6~18の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも1個有するアルキルフェノール、このアルキルフェノールと硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩を挙げることができる。特にマグネシウム塩及び/又はカルシウム塩等が好ましい。F-3アルカリ土類金属サリシレートとしては、より具体的には、炭素数4~30、好ましくは6~18の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも1個有するアルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩を挙げることができる。特にマグネシウム塩及び/又はカルシウム塩等が好ましい。上記アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート及びアルカリ土類金属サリシレートには、その全塩基価が20~450mgKOH/gの範囲にある限りにおいて、アルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物、及びアルキルサリチル酸等を直接マグネシウム及び/又はカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、又は一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性塩正塩だけでなく、さらにこれら中性塩正塩と過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基アルカリ土類金属の水酸化物や酸化物を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガスの存在下で中性塩正塩をアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩超塩基性塩も含まれる。なお、これらの反応は、通常溶媒ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等中で行われる。また、金属系清浄剤は通常軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また、入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が1.0~20質量、好ましくは2.0~16質量のものを用いるのが望ましい。本発明の組成物において、アルカリ土類金属系清浄剤を配合する場合、その配合量は特に限定されないが、通常組成物全量基準で好ましくは0.05~4.0質量であり、より好ましくは0.1質量で、3.0質量以下、好ましくは1質量以下、特に好ましくは0.5質量以下である。アルカリ土類金属系清浄剤の配合量が0.05質量未満の場合は疲労寿命や極圧性の向上が不十分であり、一方、4.0質量を越えると、組成物の酸化安定性が低下するため、それぞれ好ましくない。G酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。具体的には、2-6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン-4、4-ビスフェノール2、6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール等のビスフェノール類、フェニル-α-ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、ジ-2-エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類、3、5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル脂肪酸プロピオン酸等あるいは3-メチル-5-tertブチル-4-ヒドロキシフェニル脂肪酸プロピオン酸等と1価又は多価アルコール、例えばメタノール、オクタノール、オクタデカノール、1、6ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で0.01~5.0質量であるのが望ましい。H摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、炭素数6~30のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数6~30の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも1個有する、アミン化合物、イミド化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等が好ましく用いられる。アミン化合物としては、炭素数6~30の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。イミド化合物としては、炭素数6~30の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミド及び/又はそのカルボン酸、ホウ酸、リン酸、硫酸等による変性化合物等が挙げられる。脂肪酸エステルとしては、炭素数7~31の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族1価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数7~31の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸金属塩としては、炭素数7~31の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩マグネシウム塩、カルシウム塩等や亜鉛塩等が挙げられる。本発明においては、上記摩擦調整剤の中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、組成物全量基準で0.01~5.0質量、好ましくは0.03~3.0質量である。本発明の組成物においては、その性能をさらに向上させる目的で、必要に応じて、上記添加剤の他にさらに、錆止め剤、腐食防止剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等の各種添加剤を単独で又は数種類組み合わせて配合しても良い。消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた1種類あるいは2種類以上の化合物を任意の量で配合することができるが、通常その配合量は、組成物全量基準で0.001~0.05質量である。着色剤としては、通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、また任意の量を配合することができるが、通常その配合量は、組成物全量基準で0.001~1.0質量である。本発明の変速機用潤滑油組成物は、上記構成とすることで疲労寿命、初期及び長期間使用後における極圧性に優れた性能を付与することができるが、自動変速機用、無段変速機用としてその性能をより高めるために、組成物の100°Cにおける動粘度を3mm2/s以上とすること好ましく、4mm2/s以上とすることがより好ましく、5mm2/s以上とすることが特に好ましい。また、従来のこれら変速機用組成物に比べより省燃費性能をより高めるために、組成物の100°Cにおける動粘度を好ましくは10mm2/s以下、より好ましくは8mm2/s以下、さらに好ましくは7mm2/s以下、特に好ましくは6mm2/s以下とすることが望ましい。また、40°Cにおける動粘度は、好ましくは40mm2/s以下、より好ましくは35mm2/s以下、特に好ましくは30mm2/s以下であり、好ましくは15mm2/s、より好ましくは20mm2/s以上である。このような粘度範囲とすることで従来品に比べ省燃費性能を付与することができ、かつ疲労寿命、初期及び長期間使用後における極圧性に優れた性能を得ることができる。また、終減速機用として使用する場合には、その組成物の動粘度は、例えば一般的なSAE90グレードの終減速機用油100°C動粘度:18mm2/s、40°C動粘度:190mm2/sに対し顕著な省燃費性能を付与させるために、100°Cにおける動粘度を好ましくは16mm2/s、より好ましくは15mm2/s以下、特に好ましくは14mm2/s以下、好ましくは7mm2/s以上、より好ましくは9mm2/s以上、特に好ましくは11mm2/sとすることが望ましい。また、40°Cにおける動粘度は、好ましくは120mm2/s以下、より好ましくは90mm2/s以下、さらに好ましくは85mm2/s以下、好ましくは40mm2/s以上、より好ましくは50mm2/s以上とすることが望ましい。本発明の変速機用潤滑油組成物は、このように従来品を低粘度化しても疲労寿命や初期および長期間使用後においても極圧性に優れ、潤滑油起因の攪拌抵抗を低減できるため、例えば自動車用変速機用、自動車用終減速機用、特に自動変速機用、無段変速機用として使用することで自動車の燃費の向上に寄与することが可能となる。以下、本発明を実施例および比較例を用いてさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの例に何ら限定されるものではない。実施例1、参考例1~10および比較例1~6表1または表2に示す各種の潤滑油基油及び添加剤を配合して、本発明に係る潤滑油組成物表1の実施例1、参考用の潤滑油組成物表1の参考例1~10及び比較用の潤滑油組成物表1の比較例5~6及び表2の比較例1~4を調製した。なお、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。得られた各組成物について、疲労寿命を以下の1に示す疲労寿命試験により評価した。また、初期および長期間使用後の極圧性を以下の2に示す極圧性試験により評価した。なお、初期の極圧性評価には新油を用い、長期間使用後の極圧性評価には、予め3に示す超音波せん断試験実施により劣化させた劣化油を用いた。その性能評価の結果をそれぞれ表1及び表2に併記した。1疲労寿命試験試験機として転がり疲れ試験機を用い、下記の要領にて疲労寿命を測定した。ベアリング材質:ベアリング鋼試験片:φ60×厚さ5mm試験鋼球寸法:φ3/8インチ試験条件回転数:1800rpm油温:150°C面圧:6.4GPa判断基準試験片にフレーキングが発生するまでの時間を疲労寿命とし、N=6の試験の結果からL50を計算した。2極圧性試験極圧性試験は、ASTMD2783潤滑油の耐荷重能試験方法に準拠してシェル四球式試験機で実施した。本試験は、全部で四個の試験鋼球を試料容器及び回転軸に固定し、試料を試料容器に満たす。回転軸を静止させた状態で荷重を加え、毎分1760±40回転の速度で10秒間回転させる。荷重を増して最大非焼付き荷重を求めた。最大非焼付き荷重は、測定した摩耗痕径が、その時の試験荷重における補償摩耗痕径の105値を超えない最大試験荷重にて求められる。最大非焼付き荷重が大きければ大きいほど、極圧性が良好とした。3超音波せん断試験JASOM347-95に規定されている自動変速機油せん断安定性試験法に準拠し、8時間のせん断試験を実施した。本試験は、自動変速機油の使用過程における動粘度低下度合いを評価するものであり、8時間のせん断試験は実走行の10万km以上に相当し、本試験終後の油は10万km走行後の油に相当すると考えられる。表1及び表2に示す結果から明らかなとおり、本発明の潤滑油組成物実施例1は、参考用の潤滑油組成物参考例1~10と同様に、疲労寿命が長く、初期および長期間使用後においても高い極圧性を示している。なお、A成分の潤滑油基油の粘度を2.6mm2/s100°Cとした場合実施例1、及び参考例1~2、特にB成分として動粘度50~500mm2/sのポリα-オレフィン系潤滑油を使用した場合参考例1、2には、疲労寿命、初期及び長期間使用後の極圧性能ともにさらに向上させることができる。上記潤滑油は、水素化分解鉱油あるいはポリα-オレフィン系基油を使用した場合参考例4、比較例6、溶剤精製鉱油を使用し、かつ成分Bを本願所定量以下使用した場合比較例5と比べ疲労寿命をより長くすることができる。また、亜リン酸エステル系極圧剤参考例2、特に亜リン酸トリエステル系極圧剤参考例5、あるいはチオ亜リン酸エステル系極圧剤参考例7を使用した場合、さらには、リン系極圧剤と硫黄系極圧剤を併用した場合参考例8~10は、リン酸エステル系極圧剤参考例6を使用した場合よりも疲労寿命をより長くすることができる。一方、B成分を配合しない場合比較例1、100°Cにおける動粘度が500mm2/sを超えるポリα-オレフィン系潤滑油を使用した場合比較例2及び3は、いずれも疲労寿命性能に著しく劣るだけでなく、長期間使用後の極圧性能が悪化する。なお、B成分の代わりに重量平均分子量が100,000以上の粘度指数向上剤を配合した場合、疲労寿命の向上と長期間使用後の極圧性能の維持は期待できない。また、C成分を配合しない場合比較例4には、初期の極圧性能が著しく劣る。"