機器間で光伝送路を介して情報を光伝送するための光伝送システムであって、光伝送路を介した機器間接続を検出するための励起光を光伝送路へ向けて出射する発信部と、前記光伝送路から前記励起光を受光し当該励起光の光エネルギを利用して前記光伝送路へ向けて検出光を出射する応答部と、前記光伝送路から前記検出光を受光して検出光電流を出力する応答受信部と、前記検出光電流に基づいて前記機器間接続の有無を検出する検出部と、前記検出部の検出結果に基づいて、情報の光伝送のための信号光を前記光伝送路へ向けて出射する光伝送用信号光送信部と、前記光伝送路から前記信号光を受光する光伝送用信号光受信部と、を有する光伝送システム。さらに、前記機器の少なくとも一方に、前記光伝送路の接続を検出する光伝送路接続検出部を備え、前記発振部は、前記光伝送路接続検出が前記光伝送路の接続を検出している場合に、前記励起光を出射する、請求項1に記載の光伝送システム。さらに、前記機器の少なくとも一方に、ユーザ操作を検出する操作検出部を備え、前記発振部は、前記操作検出部が前記ユーザ操作を検出すると、前記励起光を出射する、請求項1または2に記載の光伝送システム。前記応答部は、前記励起光の伝播方向を前記光伝送路の方向へ偏向させる光偏向素子である、請求項1に記載の光伝送システム。前記光偏向素子は、反射体である、請求項4に記載の光伝送システム。前記反射体は、鏡である、請求項5に記載の光伝送システム。前記応答部は、前記励起光の少なくとも一部を吸収して、前記励起光のピーク波長と異なるピーク波長を有する前記検出光を出射する波長変換素子である、請求項1に記載の光伝送システム。前記波長変換素子は、蛍光体である、請求項7に記載の光伝送システム。前記応答部は、光フィルタである、請求項1に記載の光伝送システム。前記光フィルタは、ファイバグレーティングフィルタである、請求項9に記載の光伝送システム。前記検出部は、前記応答受信部が受光した前記検出光の波長に基づいて、前記光伝送路を介して接続された機器の種類を判別する、請求項1に記載の光伝送システム。さらに、前記励起光の少なくとも一部を吸収して起電力を発生させる太陽電池と、前記太陽電池の出力に基づいて、前記光伝送用信号光受信部への給電を制御する給電制御部と、を有する請求項1に記載の光伝送システム。さらに、前記光伝送用信号光受信部が受光した前記信号光に基づいて、前記光伝送用信号光受信部への給電を制御する給電制御部と、を有する請求項1に記載の光伝送システム。前記発信部は、発光ダイオードである、請求項1に記載の光伝送システム。前記光伝送用信号光送信部は、半導体レーザである、請求項1に記載の光伝送システム。前記光伝送路は、その少なくとも一方の端部に蓋部を備え、前記蓋部は、前記応答部を備え、前記蓋部は、前記一方の端部が機器と接続されることにより閉鎖位置から開放位置へ移動し、前記閉鎖位置においては、前記蓋部は、前記光伝送路を伝播してきた前記信号光を遮断する、請求項1に記載の光伝送システム。しかしながら、上記従来例では、ホットプラグ機能を実現するために、電磁雑音を放射する可能性がある導電線を使用する。そのため、光伝送路の有利点の1つである電磁雑音の抑圧効果が損なわれることが懸念される。また、上記導電線やモニタ等を含む接続検出系に電力を供給する必要がある。上記を鑑み、光伝送システムの有利点の1つである電磁雑音の抑圧効果を損なわずに、送信側の装置と受信側の装置とが光伝送路で互いに接続されたことを、最小限の電力消費で検出する機能接続検出機能を備えた光伝送システムを提供する。第1の態様は、機器間で光伝送路を介して情報を光伝送するための光伝送システムであって、光伝送路を介した機器間接続を検出するための励起光を光伝送路へ向けて出射する発信部と、光伝送路から励起光を受光し当該励起光の光エネルギを利用して光伝送路へ向けて検出光を出射する応答部と、光伝送路から検出光を受光して検出光電流を出力する応答受信部と、検出光電流に基づいて機器間接続の有無を検出する検出部と、検出部の検出結果に基づいて、情報の光伝送のための信号光を光伝送路へ向けて出射する光伝送用信号光送信部と、光伝送路から信号光を受光する光伝送用信号光受信部と、を有する光伝送システムである。本光伝送システムにおいては、接続検出機能が、最小限の電力消費量で作動する至極簡単な構成で実現されており、かつ、接続検出機能の動作において電磁雑音を放射するおそれがない。以下、各実施の形態について、詳細に説明する。1.概要以下に説明する各実施の形態に係る光伝送システムは、送信装置から受信装置へ所望の情報例えば、デジタルデータを光伝送可能な光伝送システムである。本光伝送システムは、情報の光伝送機能に加え、送信装置と受信装置とが光伝送路によって接続されていることを検出するための接続検出機能、即ち、所謂ホットプラグ機能を実現するための構成を備える。接続検出機能のための構成には、送信装置および受信装置のいずれか一方好ましくは、送信装置に備えられた、発信部、応答受信部、および、検出部と、送信装置および受信装置のいずれか他方好ましくは、受信装置または光伝送路に備えられた、励起光を受けて検出光を出射する応答部と、が含まれる。発信部は、励起光を光伝送路に向けて出射する。応答部は、光伝送路を介して入射される励起光を受光し、励起光の受光により得た光エネルギを利用して検出光を光伝送路へ向けて出射する。応答受信部は、応答部から出射された検出光を受けて検出光電流を出力する。そして、検出部は、検出光電流に基づいて接続を検出する。このように、本実施の形態に係る光伝送システムが備える接続検出機能においては、電気エネルギが接続ケーブル等を伝播することがない。よって、電磁雑音が放射されるおそれがない。また、本接続検出機能は、極めてシンプルな構成により実現され、かつ、最小限の電力消費で接続を検出することができる。特に、応答部では、励起光の光エネルギのみを利用して検出光を出射することができる。そのため、応答部では、接続検出機能の動作にかかる電力消費量を実質的にゼロにすることも可能である。2.実施の形態12-1.構成図1は、実施の形態1の光伝送システム100の構成を示すブロック図である。光伝送システム100は、送信装置1、光伝送路としての光ケーブル2、および、受信装置3を含んで構成される。デジタルデータといった情報の光伝送機能を実現するための構成として、送信装置1は、信号送信用発光素子109以下、信号送信部と称する。を備え、受信装置3は、信号受信用受光素子303以下、信号受信部と称する。を備える。信号送信部109は、例えば、半導体レーザ光源である。光ケーブル2は、第1光ファイバ201および第2光ファイバ203を含んだ多心の光ケーブルでよく、デジタルデータといった情報の光伝送には、主として、第2光ファイバ203が用いられてよい。信号受信部303は、例えば、フォトダイオード、フォトトランジスタといった光検出器である。送信装置1は、信号送信部109に加え、接続検出機能のための構成として、所定の波長の光を含んだ励起光を出射する接続検出用発光素子101以下、発信部と称する。と、受信装置2から光伝送路2を介して送られる検出光を受光して検出光の強度に応じた検出光電流を出力する接続検出用受光素子103以下、応答受信部と称する。と、検出光電流に基づいて接続の有無を検出する接続検出部105以下、検出部と称する。と、を備える。検出部105は、検出光電流に基づく接続検出の結果を、接続検出信号として送信回路部107へ出力する。送信回路部107は、接続検出信号および外部から受ける送信信号伝送されるべきデジタルデータ等の情報を表す信号に基づいて駆動電流を生成し信号送信部109へ出力することにより、信号送信部109を駆動制御する。送信回路107は、レーザ光源用の駆動回路を含む。送信回路107は、符号化回路等を備えてもよい。信号送信部109は、駆動電流を信号光に変換する。信号光は、第2光ファイバ203へ入射され、受信装置3へ送られる。本実施の形態において、発信部101は、発光ダイオードでよい。発信部101は、所定の波長の光を含んだ励起光を光伝送路に向けて出射する。送信部101から出射された励起光は、光伝送路2中を伝播する。本実施の形態において、応答受信部103は、入射光の強度に応じた電流を出力する光検出器でよい。光検出器は、入射光例えば、検出光の強度に応じた検出光電流を出力可能であればよく、光検出器は、例えば、フォトダイオード、フォトトランジスタである。光伝送路2は、上述のように多心の光ケーブルであり、第1光ファイバ201には、送信装置1の発信部101が出射する励起光、および、受信装置2の応答部301によって偏向されて光伝送路2に再入射した励起光検出光が伝播する。第2光ファイバ203には、送信装置1の信号送信部109が出射する信号光が伝播する。なお、光伝送路2は、光導波路であってもよい。受信装置3は、信号受信部303に加え、接続検出機能のための構成として、第1光ファイバ201を伝播した励起光を受光し、当該励起光の伝播方向を第1光ファイバ201の方向に偏向させ、検出光として第1光ファイバ201に入射させる偏向部301応答部を有する。本実施の形態においては、応答部301は、光偏向素子でよく、例えば、発信部101が出射する励起光をよく反射する光反射体でよい。光反射体には、例えば、鏡が含まれる。応答部301へ入射した励起光は、応答部301によって光伝送路2の方向へ偏向されることにより、検出光として光伝送路2例えば、第1光ファイバ201へ再入射する。検出光は、光伝送路2を伝播し、送信装置1の応答受信部103によって受光される。なお、光伝送システム100の光伝送路2は、図示しない第3光ファイバを備えてよく、第1光ファイバ201を伝播して応答部301に入射した励起光が、応答部301によって、図示しない第3光ファイバへ入射するように偏向されてもよい。この場合、送信装置1の応答受信部103は、図示しない第3光ファイバから出射する光をよく受光できるように配されればよい。信号受信部303は、受光した信号光に応じた信号光電流を出力する。受信回路部305は、信号光電流に基づいて受信信号を出力する。受信回路部305は、識別回路を備えており、また必要に応じて復号化回路なども備えてよい。2-2.動作次に、接続検出機能の動作について、図2A、図2B、図2C、および、図3を参照して説明する。接続検出の際、送信装置1の発信部101は、励起光401を出射する。この時点において、送信装置1と受信装置3とが互いに接続されているか否かは不明である。そのため、目への安全性の観点から、送信回路部107は、信号送信部109を駆動しない。また、目への安全性の観点から、発信部101としては、レーザ以外の光源、例えば発光ダイオードを用いることが望まれる。図2Aに示すように、送信装置1と受信装置3とが光伝送路2を介して互いに接続されていない場合、第1光ファイバ201から出射した励起光401は、第1光ファイバ201の一端から出射し、空気中を伝播する。そのため、接続は検出されない。ここで一定時間経過後に発信部101の発光を停止すれば、送信装置1で消費される電力を削減することが出来る。一方、図2Bに示すように、送信装置1と受信装置3とが光伝送路2を介して互いに接続されている場合には、第1光ファイバ201から出射した励起光401は、受信装置3の応答部301へ入射する。例えば、鏡を含んで構成される応答部301は、励起光を偏向反射させて出射する。応答部301から出射される反射光検出光403は、第1光ファイバ201に再入射し、送信装置1の応答受信部103によって受光される。応答受信部103は、検出光403の光強度に応じた検出光電流を検出部105へ出力する。検出部105は、検出光電流に基づき、送信装置1と受信装置3とが光伝送路2を介して互いに接続されたことを検出すると、接続を示す接続検出信号を送信回路部107へ出力する。図2Cに示すように、送信回路部107は、接続を示す接続検出信号を受けると、外部から受ける送信信号に基づいて駆動電流を生成し、信号送信部109へ駆動電流を出力する。そして、信号送信用発光素子109は、駆動電流を受けて信号光405を出射する。信号光405は、第2光ファイバ203を伝播して、受信装置3の信号受信部303により受光される。このようにして、情報の光伝送が開始される。このとき、発信部101の発光を停止すれば、送信装置1で消費する電力を削減することが出来る。この場合、検出部105は、検出光電流の入力が停止した後も引き続き接続検出信号を出力すればよい。このように、本実施の形態の光伝送システム100においては、受信装置3が、送信装置1の発信部101によって発せられ光伝送路2を介して入射した励起光を受光し、受光した励起光の伝播方向を偏向反射させて送信装置1へ検出光として送り返すことにより、送信装置1の応答受信部103が所定の検出光電流を出力し、検出光電流にもとづいて送信装置1の検出部105が、受信装置3との接続を検出する。送信装置1は、受信装置3が光伝送路2を介して接続されたことを検出すると、信号送信部109を用いた情報の光伝送を開始する。図3aは、発信部101が出射する励起光のスペクトル特性の例図である。図3bおよび図3cは、応答受信部103に入射する光のスペクトル特性の例図である。図3bは、受信装置3が光伝送路2に接続されていない場合に応答受信部103に入射する光のスペクトル特性の例図である。これに対し、図3cは、受信装置3が光伝送路2に接続されている場合に応答受信部103に入射する光のスペクトル特性の例図である。図3aに示すように、発信部101は、所定の波長CDにおいて光強度のピーク強度PEを有する励起光401を出射する。図3bに示すように、受信装置3が光伝送路2に接続されていない場合であっても、送信装置1と光伝送路2との界面における反射等により、応答受信部103には僅かに励起光の一部背景光402が入射することがある。このとき、背景光402は、波長CDにおいて光強度PBGを有するとする。これに対し、図3cに示すように、受信装置3が光伝送路2に接続されている場合には、応答受信部103に、応答部301から出射された検出光403が入射する。このとき、検出光403は、波長CDにおいて光強度PRを有するとする。応答受信部103は、入射光背景光402または検出光403の光強度に応じた大きさの電流検出光電流を検出部105へ出力する。そこで、検出部105は、所定の大きさ以上の電流の入力があった場合に、受信装置3が光伝送路2に接続されたことを検出し、送信回路部107に対し、接続を示す接続検出信号を出力する。ここで、検出部105は、応答受信部103に光強度閾値Thrの光が入射した場合に出力される検出光電流の電流値以上の大きさ以上の電流の入力があった場合に、送信回路部107に対し接続検出信号を出力すればよい。光強度閾値Thrは、背景光402の光強度PBGよりも十分に大きく、検出光403の光強度PRよりも十分に小さくなるように設定すればよい。このように、実施の形態1に係る光伝送システム100では、発信部101が出射する励起光を、応答部301が受光し、受光した励起光の光エネルギのみを利用して検出光を生成して光伝送路2へ再入射させる。検出光は、応答受信部103により受光され、受光された光の強度に応じた検出光電流に変換される。検出部105は、検出光電流の大きさに基づいて、受信装置3の接続を検出する。そうすることで、本実施の形態に係る光伝送システム100では、電気的なエネルギを接続ケーブル光伝送路2に伝播させることなく、接続検出を行うことができる。また、受信装置3に配された応答部301は、受光した光を反射偏向させる偏向部301で構成される。そのため、応答部301における電力消費は実質ゼロである。よって、本実施の形態に係る光伝送システム100では、至極簡単な構成で、最小限の電力消費により、接続検出機能が実現される。なお、信号光の送信が開始された後に送信装置1と光伝送路2の間、もしくは、光伝送路2と受信装置3の間の接続が外れる場合、または、光伝送路2が断線する場合を検出するためには、上述した接続検出動作を所定の時間間隔で繰り返し、接続検出されない場合に信号光の送信を停止すればよい。なお、以上では、信号光が1チャンネルの場合の構成について述べたが、信号光は2チャンネル以上あってもよい。この場合は、信号送信部109、第2光ファイバ203、信号受信部303を、信号光のチャンネル数と同数用意すればよい。3.実施の形態23-1.構成次に、図4および図5を参照し、実施の形態2に係る光伝送システム100aについて説明する。なお、他の実施の形態と同様の構成および動作については、適宜説明を省略する。本実施の形態2に係る光伝送システム100aは、受信装置3aの応答部301aとして、波長変換素子301aを有する。波長変換素子301aは、励起光401の少なくとも一部を吸収し、吸収した光エネルギにより、励起光401の波長とは異なる波長の光を含んだ検出光403aを出射する。応答部301aは、例えば、励起光401に含まれる少なくとも一部の波長の光を吸収し、吸収した光の波長よりも長い波長の光を放出する蛍光体を用いて構成することができる。なお、検出光403aのピーク波長は、励起光401のピーク波長よりも長い波長でなくともよい。励起光401のピーク波長と検出光403aのピーク波長とが異なれば、本実施形態に係る光伝送システム100aは、正しく動作する。その場合、応答部301は、蛍光体でなくともよい。この場合、応答部301は、吸収した光よりも短い波長の光を出射することができる、適当な波長変換素子を用いて実現すればよい。また、本実施の形態2に係る光伝送システム100aにおいては、送信装置1aに、励起光401をよく遮断し、検出光403aをよく透過する光フィルタ102応答受信部用光フィルタを、応答受信部103と第1光ファイバ201との間に備えてよい。図5aは、励起光401、および、検出光403aのスペクトル特性の例図である。励起光401は、波長CDに光強度のピークを有する光である。検出光403aは、波長CRに光強度のピークを有する光である。ここで、励起光401の波長域と検出光403aの波長域は、オーバーラップしないように図示されているが、励起光401と検出光403aは、波長域においてオーバーラップする部分を含んでもよい。その場合、励起光401のピーク波長CDと検出光403aのピーク波長CRとが異なることが望ましい。図5bは、光フィルタ102の光透過特性を示す図である。このように、光フィルタ102は、検出光403aのピーク波長CRの光をよく透過し、励起光401のピーク波長CDの光をよく遮断するように設計されればよい。図5cは、応答受信部103に入射する光の特性図を示す例図である。このように、光フィルタ102の作用により、応答受信部103には、検出光403aはよく入射するが、励起光401は殆ど入射しない。そのため、接続/非接続の検出が容易になる。3-2.動作実施の形態1と同様、接続検出の際、送信装置1aの発信部101は、励起光401を出射する。送信装置1aと受信装置3aとが光伝送路2を介して互いに接続されていない場合、第1光ファイバ201から出射した励起光401は、第1光ファイバ201の一端から出射し、空気中を伝播する。一方、送信装置1aと受信装置3aとが光伝送路2を介して互いに接続されている場合には、第1光ファイバ201から出射した励起光401は、受信装置3aの応答部301a波長変換素子へ入射する。例えば、蛍光体を含んで構成される応答部301aは、励起光の少なくとも一部を吸収し、吸収した光エネルギを利用して、吸収した光の波長よりも長い波長の光を出射する。応答部301aから出射される蛍光検出光403aは、第1光ファイバ201に再入射し、光フィルタ102を透過し、送信装置1の応答受信部103によって受光される。応答受信部103は、検出光403の光強度に応じた検出光電流を検出部105へ出力する。検出部105は、検出光電流に基づき、送信装置1aと受信装置3aとが光伝送路2を介して互いに接続されたことを検出すると、接続を示す接続検出信号を送信回路部107へ出力する。送信回路部107は、接続を示す接続検出信号を受けると、外部から受ける送信信号に基づいて駆動電流を生成し、信号送信部109へ駆動電流を出力する。そして、信号送信用発光素子109は、駆動電流を受けて信号光405を出射する。信号光405は、第2光ファイバ203を伝播して、受信装置3aの信号受信部303により受光される。このようにして、情報の光伝送が開始される。このように、本実施の形態の光伝送システム100aおいては、受信装置3aは、送信装置1aの発信部101によって発せられ光伝送路2を介して入射した励起光を吸収し、吸収した励起光の波長よりも長い波長の検出光を送信装置1aへ検出光として送り返すことにより、送信装置1aの応答受信部103が所定の検出光電流を出力し、検出光電流にもとづいて送信装置1aの検出部105が、受信装置3aとの接続を検出する。送信装置1aは、受信装置3aが光伝送路2を介して接続されたことを検出すると、信号送信部109を用いた情報の光伝送を開始する。光フィルタ102の作用により、応答受信部103には、励起光401は殆ど入射しない。そのため、実施の形態1よりも精度よく接続の検出を行うことが可能となっている。このように、実施の形態2に係る光伝送システム100aでは、発信部101が出射する励起光を、応答部301aが吸収し、吸収した励起光の光エネルギのみを利用して検出光403aを生成して光伝送路2へ再入射させる。そうすることで、本実施の形態に係る光伝送システム100aでは、電気的なエネルギを接続ケーブル光伝送路2に伝播させることなく、接続検出を行うことができる。また、受信装置3aに配された応答部301aは、励起光の少なくとも一部を吸収し、励起光と異なる波長の光を出射する波長変換素子301aで構成される。そのため、応答部301aにおける電力消費は実質ゼロである。よって、本実施の形態に係る光伝送システム100aでは、至極簡単な構成で、最小限の電力消費により、接続検出機能が実現される。4.実施の形態34-1.構成次に、図6乃至図9を参照し、実施の形態3に係る光伝送システム100bについて説明する。なお、他の実施の形態と同様の構成および動作については、適宜説明を省略する。図6は、本実施の形態3に係る光伝送システム100bの模式図である。本実施の形態3に係る光伝送システム100bは、励起光401および検出光403aと、信号光405と、を同一の光伝送路2b光ファイバ2bで波長多重して伝送可能な構成を有する。図7は、本実施の形態における励起光401、検出光403a、および、信号光405のスペクトル特性の例図である。励起光401は、ピーク波長CDを有する光であり、検出光403aは、実施の形態2と同様、ピーク波長CRを有する光である。このとき、信号光405は、波長CDおよび波長CRとは異なるピーク波長CSを有するレーザ光である。図6に戻り、送信装置1bは、光を合波または分波する第1光波長合分波フィルタ111を有する。第1光波長合分波フィルタ111は、発信部101と光伝送路2bとの間に発信部用光フィルタ102aを備え、応答受信部103と光伝送路2bとの間に応答受信部用光フィルタ102を備え、信号送信部109と光伝送路2bとの間に信号送信部用光フィルタ102bを備える。図8aは、発信部用光フィルタ102aの光透過特性図である。このように、発信部用光フィルタ102aは、励起光のピーク波長CDの光をよく透過し、検出光403aのピーク波長CRおよび信号光405のピーク波長CSの光を殆ど透過しない。そのため、励起光401は、損失なく光伝送路2bへ入射することができる。図8bは、応答受信部用光フィルタ102の光透過特性図である。このように、応答受信部用光フィルタ102は、検出光403aのピーク波長CRの光をよく透過し、励起光のピーク波長CDおよび信号光405のピーク波長CSの光を殆ど透過しない。そのため、応答受信部103には、検出光403aのみが入射するようにすることができ、接続/非接続の検出を精度よく容易に行うことができる。図8cは、信号送信部用光フィルタ102bの光透過特性図である。このように、信号送信部用光フィルタ102bは、信号光405のピーク波長CSの光をよく透過し、検出光403aのピーク波長CRおよび励起光のピーク波長CDの光を殆ど透過しない。そのため、信号光405は、損失なく光伝送路2bへ入射することができる。次に、図6に戻り、受信装置3bの構成について説明する。受信装置3bは、光を合波または分波する第2光波長合分波フィルタ307を有する。第2光波長合分波フィルタ307は、応答部301aと光伝送路2bとの間に応答部用光フィルタ309aを備え、信号受信部303と光伝送路2bとの間に信号受信部用光フィルタ309bを備える。図9aは、応答部用光フィルタ309aの光透過特性図である。このように、応答部用光フィルタ309aは、励起光のピーク波長CDおよび検出光403aのピーク波長CRの光をよく透過し、信号光405のピーク波長CSの光を殆ど透過しない。そのため、励起光401は、損失なく応答部301aに入射することができ、応答部301aが出射する検出光405もまた損失なく光伝送路2bへ入射することができる。図9bは、信号受信部用光フィルタ309bの光透過特性図である。このように、信号受信部用光フィルタ309bは、信号光405のピーク波長CSの光をよく透過し、励起光のピーク波長CDおよび検出光403aのピーク波長CRの光を殆ど透過しない。そのため、信号光405は、損失なく信号受信部103に入射することができる。4-2.動作先の実施の形態と同様に、本実施の形態に係る光伝送システム100bにおいても、接続検出を行うことができる。本実施の形態においては、単一の光伝送路2bを用いて、接続の検出と、情報の光伝送と、を行うことができる。このような構成とすることで、光ケーブル内部の光ファイバ光伝送路の本数を削減することができる。5.実施の形態45-1.構成次に、図10を参照し、実施の形態4に係る光伝送システム100cについて説明する。なお、他の実施の形態と同様の構成および動作については、適宜説明を省略する。本実施の形態に係る光伝送システム100cにおいては、受信装置3cの信号受信部303および受信回路部305を、励起光の受信に応じて起動させるための構成が追加される。これにより、本実施の形態においては、受信装置3cの信号受信部303および受信回路部305の動作にかかる電力の消費を抑制することができる。つまり、本実施の形態に係る光伝送システム100cにおいては、実際に信号の送受信が行われる直前まで、受信装置3cの信号受信部303および受信回路部305の動作を休止させておくことができ、電力消費削減効果が期待できる。受信装置3cは、応答部301aにおいて、波長変換素子301aに加え、太陽電池311を備える。太陽電池311は、励起光の少なくとも一部を吸収し、起電力を発生させる。太陽電池311からの出力電圧または出力電流は、給電制御部313へ入力される。給電制御部313は、太陽電池311からの入力をモニタリングし、太陽電池311による励起光401の受光の有無を監視する。また、給電制御部313は、信号受信部303および受信回路部305に対する給電のオン/オフを制御することができる。給電制御部313は、太陽電池311が励起光401を受光したことを確認すると、受信装置3cと送信装置1aとが光伝送路2によって接続されたと判断し、信号受信部303および受信回路部305に対する給電を開始する。なお、太陽電池311の代わりに、フォトダイオードを用いても、同様の機能を実現することができる。5-2.変形例図11は、実施の形態4に係る光伝送システムの変形例100dを示す模式図である。本変形例に係る光伝送システム100dは、光伝送システム100cと同様、給電制御部313を有する。給電制御部313は、信号受信部303からの出力をモニタリングする。本変形例においては、給電制御部313は、信号受信部303における信号光405の受光の有無を監視する。給電制御部313は、信号受信部303において信号光405が受光されたことを確認するまで、信号受信部303および受信回路部305に対し無給電の状態に給電を制御する。よって、信号光405の受信の最初期においては、信号受信部303には給電がなされていない。この状態で、信号受信部303が信号光405を受光すると、微弱な信号光電流が信号受信部303から出力される。給電監視部313は、この微弱な信号光電流の出力を確認すると、信号受信部303および受信回路部305に対する給電を開始する。なお、無給電状態の信号受信部303例えば、フォトディテクタは、高速な信号波形が得られるほどの応答速度は持たないが、信号光の有無を検出するには十分である。無給電状態の信号受信部303から出力される微弱な信号光電流を給電制御部213でモニタリングし、信号光電流を検出すれば、給電制御部313が、信号受信部303および受信回路部305への給電を開始することにより、信号受信部303および受信回路部305を信号伝送時のみ起動させることができるようになる。さらに、送信装置1aが、信号光の送信開始から所定の期間にわたって、信号光の強度を通常の信号伝送時より大きくすることで、給電制御部313が、より確実に信号光の有無を検出することができるようになる。上記所定の期間は、給電制御部313が微弱な信号光電流の検出に要する期間よりも長ければよい。6.実施の形態56-1.構成次に、図12、図13A、および、図13Bを参照し、実施の形態5に係る光伝送システム200について説明する。光伝送システム200では、接続の検出と合わせて、接続された受信装置の種別を判断することが可能になっている。本実施形態は、送信装置1cが、受信装置が接続されたことを検出可能であり、さらに、受信装置の種類を判別することが可能である。例えば、受信可能な伝送レートが異なる、あるいは信号フォーマットが異なるなどの複数種類の受信装置に関し、接続された受信装置の種類を判別し、種類の異なる受信装置との光伝送に対応することができる。図12は、本実施の形態に係る光伝送システム200の概略を説明する模式図である。本例では、2種類の受信装置に対応するための構成が示される。しかしながら、対応できる受信装置の種類は、2種類に限定されない。3種類以上の受信装置に対応することも、以下の説明を読めば、当業者にとって容易である。本実施の形態に係る光伝送システム200の送信装置1cは、複数の2つの応答受信部第1応答受信部103aおよび第2応答受信部103bを備える。そして、各応答受信部103a、103bと光伝送路2との間には、光波長合分波フィルタ111aが配される。光波長合分波フィルタ111aは、第1応答受信部103aとの間に第1応答受信部用光フィルタ102を備え、第2応答受信部103bとの間に第2応答受信部用光フィルタ102cを備える。第1応答受信部用光フィルタ102は、所定の第1波長近傍の光をよく透過し、その余の光をよく遮断する光フィルタである。第2応答受信部用光フィルタ102cは、所定の第2波長近傍の光をよく透過し、その余の光をよく遮断する光フィルタである。なお、光波長合分波フィルタ111aとしては、波長ごとに光を分離するプリズムや、アレイ導波路型光フィルタなどを用いてもよい。次に、受信装置側の構成について説明する。受信装置は、受信装置の種類を区別可能とするため、受信装置の種類に対応付けされた波長帯域の検出光を出射可能な応答部を備える。6-2.動作図13Aを参照すれば、第1種受信装置3a1の構成が模式的に示されている。第1種受信装置3a1は、応答部として、励起光401を吸収して所定の第1波長近傍の光を出射する第1波長変換素子301a1を備える。よって、第1種受信装置3a1は、励起光401を受光すると、所定の第1波長近傍の光を第1検出光403a1として出射する。送信装置1cに入射した第1検出光403a1は、第1応答受信部用光フィルタ102を透過するが、第2応答受信部用光フィルタ102cを透過しない。そのため、第1検出光403a1は、第1応答受信部103aにのみ入射する。よって、検出部105aは、第1応答受信部103aからのみ、所定値以上の大きさの検出光電流を入力する。検出部105aは、第1応答受信部103aからの検出光電流を検知すると、第1種受信装置3a1が接続されたことを示す第1接続検出信号を送信回路部107aへ出力する。第1接続検出信号を受けた送信回路部107aは、第1種受信装置3a1に適した信号光を送信するように信号送信部109を駆動する。なお、第1種受信装置3a1に適した信号とは、信号フォーマットや、伝送レートが第1種受信装置3a1に適した信号である。第1種受信装置3a1に適した信号フォーマットや伝送レートに関する情報は、検出部105aまたは送信回路部107aに予め保持しておけばよい。図13Bを参照すれば、第2種受信装置3a2が送信装置1cに接続された状態が模式的に示されている。第2種受信装置3a2は、応答部として、励起光401を吸収して所定の第2波長近傍の光を出射する第2波長変換素子301a2を備える。よって、第2種受信装置3a2は、励起光401を受光すると、所定の第2波長近傍の光を第2検出光403a2として出射する。送信装置1cに入射した第2検出光403a2は、第2応答受信部用光フィルタ102cを透過するが、第1応答受信部用光フィルタ102を透過しない。そのため、第2検出光403a2は、第2応答受信部103bにのみ入射する。よって、検出部105aは、第2応答受信部103bからのみ、所定値以上の大きさの検出光電流を入力する。検出部105aは、第2応答受信部103bからの検出光電流を検知すると、第2種受信装置3a2が接続されたことを示す第2接続検出信号を送信回路部107aへ出力する。第2接続検出信号を受けた送信回路部107aは、第2種受信装置3a2に適した信号光を送信するように信号送信部109を駆動する。このように、検出部105aは、応答受信部103a、103bが受光した検出光の波長の違いに基づいて、接続された受信装置の種類を判別することが可能である。以上では2種類の受信装置3a1、3a2に対応する場合について説明したが、対応する受信装置の種類は3種類以上であってもよい。この場合、検出光の波長は受信装置の種類と同数の異なる波長を、受信装置の種類ごとに割り当てる。また、応答受信部103a、103bは、受信装置の種類と同数以上用意すればよい。なお、本実施形態においても、先の実施の形態と同様、信号光は2チャンネル以上あってもよい。この場合は、信号送信部、光伝送路、信号受信部等を、信号光のチャンネル数と同数用意すればよい。さらに、受信装置の種類によって、信号光のチャンネル数が異なる場合にも対応可能である。また、先の実施の形態において説明したのと同様に、励起光、検出光、信号光を波長多重する構成であってもよい。また、本実施形態においても、先の実施の形態において説明したように、励起光受光時、および、信号光受光時にのみ信号受信部および受信回路部を起動する機能を加えることが出来る。以上のように本実施形態によれば、先の実施の形態と同様の接続検出の機能に加え、受信装置の種類を判定する機能を、極めてシンプルな構成で実現することが可能となる。7.実施の形態67-1.構成次に、図14および図15を参照し、実施の形態6に係る光伝送システム100eについて説明する。なお、他の実施の形態と同様の構成および動作については、適宜説明を省略する。図14に示すように、実施の形態6に係る光伝送システム100eにおいては、受信装置3eの応答部として、光フィルタ301bを備える。光フィルタ301bは、光反射率または、光透過率に波長依存性を有する光学フィルタである。光フィルタ301bの光反射率は、励起光401のピーク波長CD近傍の波長帯域において、送信装置1bが光フィルタ301bからの反射光検出光を受けて受信装置3eが接続されたことを検出できる程度に高い強度の反射光が得られるような値に設定される。さらに、光フィルタ301bの光反射率は、信号光405のピーク波長CS近傍の波長帯域において、送信装置1bから受信装置3eへ信号光405を用いてデータ伝送可能な程度に低い値に設定される。光フィルタ301bの光透過率は、励起光401のピーク波長CD近傍の波長帯域において、送信装置1bが光フィルタ301bからの反射光検出光を受けて受信装置3eが接続されたことを検出できる程度に低い値に設定される。さらに、光フィルタ301bの光透過率は、信号光405のピーク波長CS近傍の波長帯域において、送信装置1bから受信装置3eへ信号光405を用いてデータ伝送可能な程度に高い値に設定される。光フィルタ301bとしては、例えば、ファイバグレーティングフィルタを用いることができるが、他の種類の光フィルタを用いてもよい。図15は、励起光401および信号光405の特性、ならびに、光フィルタ301bの光反射率および光透過率の特性を示す図である。図15aに示すように、本実施の形態では、励起光401は、波長CDに光強度のピークを有し、信号光405は、波長CSに光強度のピークを有する。波長CDと波長CSは、異なればよく、両者間の大小関係は問わない。図15bに示すように、光フィルタ301bの光反射率は、波長CD近傍において高く、波長CS近傍において相対的に低い。これは、光フィルタ301bが、励起光401をよく反射し、信号光405を殆ど反射しない特性を有することを示す。図15cは、光フィルタ301cの光透過率を示す。上記の裏返しであるが、これは、光フィルタ301bが、励起光401を殆ど透過させず、信号光405をよく透過させることを示す。7-2.動作接続検出の際、送信装置1bの発信部101は、励起光401を出射する。送信装置1bと受信装置3eとが光伝送路2bを介して互いに接続されていない場合、励起光401は、光ファイバ201の一端から出射する。送信装置1bと受信装置3eとが光伝送路2bを介して互いに接続されている場合には、光ファイバ201から出射した励起光401は、受信装置3eの応答部301b光フィルタへ入射する。光フィルタ301bは、励起光を反射する。反射光は、検出光403として光ファイバ201中を送信装置1bへ向かって伝播し、送信装置1bの応答受信部103に入射する。応答受信部103に検出光403が入力された後、信号送信部109が信号光を出力するまでの動作は先の実施の形態における動作と同様である。信号送信部109が出射した信号光405の殆どは光フィルタ301bを透過して信号受信部303に入射する。このように、実施の形態6に係る光伝送システム100eでは、発信部101が出射する励起光401を、応答部301bが受光し、受光した励起光の光エネルギのみを利用して検出光403を生成して光伝送路2bへ再入射させる。検出光403は、応答受信部103により受光され、受光された光の強度に応じた検出光電流に変換される。検出部105は、検出光電流の大きさに基づいて、受信装置3eの接続を検出する。そうすることで、本実施の形態に係る光伝送システム100eでは、電気的なエネルギを接続ケーブル光伝送路2bに伝播させることなく、接続検出を行うことができる。また、受信装置3eに配された応答部301bは、受光した光を反射させることで検出光403を生成するため、応答部301bにおける電力消費は実質ゼロである。また、本実施の形態では、光フィルタ301bが励起光401検出光403と信号光405を分離できるような光学特性を有する。これにより、1本の光ファイバ201で励起光401検出光403と信号光405を伝送することができる。このように本実施の形態では、1本の光ファイバ201で励起光401検出光403と信号光405をまとめて伝送できるため、実施の形態1よりも少ない本数の光ファイバでホットプラグの機能と信号の伝送を実現することができる。8.実施の形態78-1.構成次に、図16A、図16B、および、図16Cを参照し、実施の形態7に係る光伝送システム100fについて説明する。なお、他の実施の形態と同様の構成および動作については、適宜説明を省略する。本実施の形態に係る光伝送システム100fは、光伝送路2cに特徴的構成を備える。本実施の形態による光伝送路2cは、少なくともその一端に、開閉可能な蓋部211を備える。蓋部211は、それが閉鎖位置にあるとき、他端から光伝送路2cを伝播してきた信号光405の光伝送路2cの外部への出射を遮断する作用を有する。また、蓋部211は、それが開放位置にあるとき、信号光405を遮断しない。蓋部211は、それが備えられた光伝送路2cの端部が、受信装置3f等の機器に接続されることにより、係合する機器との相互作用により閉鎖位置から開放位置へ移動する。この作用を実現するための機械的構成は、従来技術に基づいて実現されればよい。また、蓋部211の閉鎖位置-開放位置間の移動は、ユーザ等が手動で行うことが可能なように構成されてよい。また、蓋部211は、光伝送路2cから着脱可能に構成されてもよい。また、閉鎖位置および開放位置は、機械的な作用以外によって実現されてもよい。蓋部211の内側閉鎖位置において光ファイバ201と相対する側には、応答部212が備えられる。応答部212は、励起光401を受けると、励起光401の光エネルギを利用して検出光403aまたは403を出射することができる。ここでの応答部212の光学的特性は、他の実施の形態における応答部301、301a、または、301b等のそれと同様でよい。他の実施の形態においては、応答部は受信装置側に配されるが、本実施の形態においては、応答部212は蓋部211つまり光伝送路2cの少なくとも一方の端部に配される。そのため、本実施の形態による受信装置は、とくに応答部を備える必要がない。8-2.動作図16Aは、送信装置1と光伝送路2cの一端とが接続され、光伝送路2cの他端が機器に接続されていない状態を示す図である。この状態では、光伝送路2cの蓋部211は、閉鎖位置にある。したがって、仮に信号送信部109が信号光を出射しようとも、信号光は蓋部211によって遮断されるため、信号光が外部へ漏れることはない。図16Aの状態において、送信装置1の発振部101が励起光401を出射すると、励起光401は、光伝送路2cの一端に入射し、光ファイバ201中を伝播し、光伝送路2cの他端において応答部212へ入射する。先述のとおり、応答部212は、励起光401を受けると検出光403を出射する。応答部212から出射された検出光403は、光ファイバ201を伝播し、送信装置1の応答受信部103により受光される。他の実施の形態とは異なり、本実施の形態による送信装置1の検出部105は、発振部101が励起光401を出射しているときに応答受信部103から所定の強度以上の検出光電流を受ける場合に、光伝送路2cの他端に機器が接続されていないと判断する。この状態では、検出部105は、接続を示す接続検出信号を送信回路部107へ出力しない。図16Bは、送信装置1と受信装置3fとが光伝送路2cを介して接続された状態を示す図である。上述のとおり、蓋部211は、それが配された端部が機器と接続されることにより、当該機器との機械的相互作用により、自動的に開放位置へ移動する。この、蓋部211の自動開閉機構は、蓋部211が備える機械的機構が、機器の接続部の機構と相互作用することにより実現される。図16Bの状態において、送信装置1の発振部101が励起光401を出射すると、励起光401は、光伝送路2cの一端に入射し、光ファイバ201中を伝播し、光伝送路2cの他端から受信装置3fへ入射する。送信装置1の検出部105は、発振部101が励起光401を出射しているにもかかわらず応答受信部103から所定の強度以上の検出光電流が入力されなかった場合に、光伝送路2cの他端に機器が接続されたことを検出する。このとき、検出部105は、接続を示す接続検出信号を送信回路部107へ出力する。なお、このとき、励起光401は、受信装置3fの信号受信部303へ入射されることになる。これにより、受信装置3f側においても、光伝送路2cを介して送信装置1と接続されたことを検出することができる。具体的には、信号受信部303が励起光401を入力すると励起光401の光エネルギに応じた電気的信号を受信回路部305へ出力する。そして、受信回路部305が当該電気的信号に基づいて送信装置1との接続を検知する。このように、本実施の形態においては、受信装置3fにおいても、ホットプラグ機能を簡便に実現することが可能になっている。図16Cに示すように、接続検出信号を受けた送信回路部107は、外部から受ける送信信号に基づいて駆動電流を生成し、信号送信部109へ駆動電流を出力する。そして、信号送信用発光素子109は、駆動電流を受けて信号光405を出射する。このようにして、情報の光伝送が開始される。このように、本実施の形態による伝送システム100fは、光伝送路2cに蓋部211を備え、蓋部211に励起光401を受けて検出光403を出射する応答部211を備える。このような特徴的構成により、光伝送路2cが受信装置3fと接続されていない状態において送信装置1の誤動作により信号光405が出力されるような事象が発生しようとも蓋部211が信号光405を遮断して外部へ出射させないため、ユーザに健康上の被害を与えることがない。また、光伝送路2cに応答部212が配されるため、受信装置3fは、応答部に相当する構成を備える必要がなくなる。なお、蓋部211の作用により、受信装置3fが未接続の状態では、送信装置1が出力した信号光405が光伝送路2cの他端から外部へ出力されることがないため、発振部101を省略し、信号送信用発光素子109に励起光401を出力させてもよい。この場合、励起光401と信号光405とは、同じ波長を有してもよいし、両者を異ならせてもよい。また、この場合、励起光401と信号光405の強度については、同じ強度でもよいし、異ならせてもよい。なお、本実施の形態では、蓋部211は、光伝送路2cの一端にのみ配されているが、蓋部211は、光伝送路2cの両端部に配されてもよい。送信装置1は、受信装置3fと同様、光伝送路2cが接続されるとその蓋部211を閉鎖状態から開放状態へ移行させる機構を備える。9.実施の形態89-1.構成本実施の形態にかかる伝送システムは、送信装置による接続検出処理の実施のタイミングの制御に特徴を有する。この特徴以外の構成については、実施の形態8に係る伝送システムは、他の実施の形態による伝送システムと同様の構成を有せばよい。ただし、本実施の形態における送信装置1、1a、1b、1c等は、図示しない操作部および操作検出部を有する。操作部とは、ユーザが送信装置に対して指示等を入力可能なユーザインタフェースであり、操作検出部とは、操作部に対してなされた操作を検出する回路である。本実施の形態における送信装置においては、操作検出部が、ユーザが操作部を介して指示等を入力したことを検知することにより、接続検出処理を開始して受信装置が接続されているか否かを判断する。そうすることで、本実施の形態における送信装置は、ユーザが操作ボタンを操作した時に受信装置の接続検出処理を行う。これにより、接続検出処理の実行頻度が削減され、それによって、機器の装置寿命が延ばされ、故障の発生確率が低減される。なお、送信装置の操作部は、送信装置に備わる操作ボタンや、送信装置のリモコンに備わる操作ボタン等でよい。なお、送信装置が、他の機器のリモコンに対してユーザが行った操作内容を他の機器から所定の通信路を介して受信できる場合、当該リモコンもまた、送信装置の操作部に含めることができる。9-2.動作図17は、本実施の形態に係る送信装置がする、受信装置接続検出処理の開始を判断するための処理のフローチャートである。送信装置の電源がオンになると、送信装置は、所定の電源ON時動作を行うS1。電源ON時動作を完了した送信装置は、実施の形態1等と同様に、受信装置の接続検出処理S2、S3を実行する。先ず、送信装置は、励起光の出力を開始するS2。次に、送信装置は、検出光の検出の有無等に基づいて、受信装置の接続の有無を判断する。受信装置の接続が検出された場合ステップS3におけるYES、送信装置は、励起光の出力を停止しS6、信号光の出力を開始し、データ伝送を行うS7。受信装置の接続が検出されなかった場合ステップS3におけるNO、送信装置は、励起光の出力を停止しS4、操作部のボタン操作を検出するまで、受信装置の接続検出処理を行わないS5。送信装置は、操作部のボタン操作を検出するとステップS5におけるYES、再び、受信装置の接続検出処理を実行する処理が、ステップS5からステップS2へ戻る。送信装置は、受信装置の接続が検出されるまで、ステップS2~S5のループを繰り返す。そうすることで、送信装置は、ユーザ操作を検知すると直ちに、受信装置の接続検出処理を開始し、接続が検出されれば受信装置との通信を開始することができる。そのため、送信装置は、ユーザに不便を感じさせることがない。さらに、本実施の形態によれば、一定期間ごとに接続検出処理を実行するような構成との比較において接続検出処理の実行頻度を低減させることができ、もって、同処理にかかる装置の負担を軽減し、装置寿命を延ばし、故障の発生確率を低減させることができる。なお、ステップS2~S6等で説明した受信装置の接続検出のための処理は、実施の形態1乃至7のいずれの構成および手順に従って行われてもよい。10.実施の形態910-1.構成最後に、図18A、図18B、および、図19を参照し、実施の形態9にかかる光伝送システム100gについて説明する。本実施の形態にかかる伝送システム100gは、送信装置の構成、および、送信装置がする接続検出処理の実施のタイミングの制御に特徴を有する。具体的には、送信装置が、それと接続された光伝送路の有無を判断することが可能になっており、送信装置は、それと接続された光伝送路が存在しない場合には、受信装置の接続検出処理を行わない。該特徴以外の構成については、実施の形態9に係る伝送システムは、他の実施の形態による伝送システムと同様の構成を有せばよい。ただし、本実施の形態における送信装置1dは、実施の形態8による送信装置と同様、操作部を有してよい。送信装置が操作部を有する場合には、本実施の形態においても、実施の形態8と同様の接続検出処理の開始のタイミングの制御が可能である。図18Aを参照すれば、本実施の形態による送信装置1dの構成が示される。送信装置1dは、光伝送路接続検出機構として、機械式スイッチ112およびケーブル検出部113を備える。その他の構成については、送信装置1dは、他の実施の形態による送信装置1、1a、1b、または、1cと同様の構成を有せばよい。光伝送路接続検出機構は、光伝送路の接続の有無によりそのオン/オフが切り替わるスイッチ112と、スイッチ112のオン/オフまたはオフ/オンに基づいて光伝送路の接続の有/無を検出するケーブル検出部113とで構成される。10-2.動作図18Bは、送信装置1と光伝送路2bの一端とが接続され、光伝送路2bの他端に受信装置3eが接続された状態の光伝送システム100gを示す図である。このように、送信装置1dは、光伝送路2bの接続に伴いスイッチ112の状態が変化し、当該変化をケーブル検出部113で検知することで、光伝送路2bの接続を検出する。なお、図18Aおよび18Bに示した光伝送路接続検出機構の構成は一例に過ぎない。当該機構は、光伝送路の接続の有無を判断可能であればよく、本例に限定されない。図19は、本実施の形態に係る送信装置1dがする、受信装置接続検出処理の開始を判断するための処理のフローチャートである。上述のように、実施の形態8にかかる送信装置は電源がオンになると受信装置の接続検出処理を実行する。この点において本実施の形態による送信装置1dは対照的に、電源オンと実質同時に受信装置の接続検出処理を開始しない。送信装置1dは、電源ON時動作を行うとS11、続けて、接続されたケーブル光伝送路2bの有無の判断を行うS12。送信装置1dは、接続されたケーブル光伝送路2bは無いと判断するとステップS12におけるNO、待機するS13。送信装置1dは、接続されたケーブル光伝送路2bの存在を確認するとステップS12におけるYES、初めて、受信装置の接続検出処理S14、S15を実行する。以下、ステップS14、S15、S16、S17、S18、S19における処理は、それぞれ、実施の形態8において説明したステップS2、S3、S4、S5、S6、S7図17と同じである。ここでは、その説明を省略する。このように、本実施の形態による送信装置1dは、接続された光伝送路2bの有無を検知することができ、光伝送路2bが接続されていないときは、受信装置の接続検出のための処理を行わない。そうすることで、送信装置1dは、受信装置の接続検出によって消費される電力を節約することができる。また、送信装置1dも、実施の形態8と同様、装置の寿命を延ばし、故障の発生確率を低減させることができる。なお、ステップS14~S18等で説明した受信装置の接続検出のための処理は、実施の形態1乃至7のいずれの構成および手順に従って行われてもよい。11.まとめこのように、実施の形態1~6、8、および、9においては、送信装置と受信装置とが光伝送路を介して接続されている場合には、励起光は、光伝送路を介して応答部へ入射する。逆に、実施の形態7~9においては、送信装置と受信装置とが光伝送路を介して接続されていない場合に、励起光は、光伝送路を介して応答部へ入射する。実施の形態8および9においては、応答部等の構成は、実施の形態1~7のいずれの構成であってもよい。応答部は、励起光の光エネルギを利用して光伝送路へ向けて検出光を出射する。検出光は、応答受信部へ入射する。応答受信部は、検出光を受けると検出光電流を出力する。検出部は、当該接続検出信号に基づき送信装置と受信装置とが互いに接続されていることを検出する。例えば、接続検出部は、検出光電流のレベルが所定の閾値以上か、未満か、で接続/非接続実施の形態7においては非接続/接続を検出することができる。実施の形態による光伝送システムにおいては、接続検出機能は、導電線を一切用いない構成で実現される。そのため、光伝送システムの有利点の1つである電磁雑音の抑圧効果が、接続検出機能の動作により損なわれることがない。接続検出機能は、発信部、応答部、応答受信部、および、検出部で構成されるため、その構成は極めてコンパクトであり、また、コスト面でも有利である。また、本実施の形態において使用可能な応答部は、電力を消費することなく動作することができる。そのため、接続検出機能の動作により消費される電力を低く抑えることができる。実施の形態3および6によれば、波長ごとに光を分離する光フィルタの作用により、1本の光ファイバケーブルで、ホットプラグ機能とデータ信号の伝送を行うことができる。実施の形態7によれば、信号光を遮断することができる開閉可能な蓋部を光伝送路の少なくとも一端に設けることにより、ユーザの目に対する安全性が向上される。なお、実施の形態7においても、1本の光ファイバケーブルで、ホットプラグ機能とデータ信号の伝送を行うことができる。実施の形態8および9によれば、送信装置がする、受信装置の接続検出のための処理の実行のタイミングや頻度が最適化される。そのため、一層の消費電力削減効果、ならびに、装置寿命の延長効果、および、故障発生確率の低減効果が得られる。