外周面にねじ部が形成された軸体に螺合するとともに、該軸体との相対回転により、該軸体の延在方向に移動可能な移動体に取り付けられて、前記軸体の外周面をシールするシール体であって、前記軸体を囲む環状の支持部材と、前記支持部材に支持されるとともに、該支持部材の周方向に沿って配列された複数の分割部材と、前記支持部材の径方向の内側に向けて前記分割部材を付勢する付勢部材と、を備え、前記分割部材における前記径方向の内側を向く内周面のうち、前記周方向の一方側に位置して前記軸体の外周面に当接される一端部が、該一端部以外の部位より前記径方向の内側に配置されることを特徴とするシール体。請求項1に記載のシール体であって、前記分割部材は、前記支持部材に対して、前記径方向の内側に向かうに従い漸次前記周方向の一方側へ向かって移動可能とされていることを特徴とするシール体。請求項1又は2に記載のシール体であって、前記分割部材の内周面は、前記一端部から前記周方向の他方側に向かうに従い漸次前記軸体の外周面から離間されることを特徴とするシール体。請求項2又は3に記載のシール体であって、前記支持部材には、前記径方向の内側に向かうに従い漸次前記周方向の一方側へ向かって延びる案内孔が形成され、前記分割部材には、前記案内孔に挿入されて該案内孔内を移動可能な突起が形成されていることを特徴とするシール体。請求項1~4のいずれか一項に記載のシール体であって、前記分割部材の前記周方向の一方側を向く側面は、前記径方向の内側に向かうに従い漸次前記周方向の一方側に向かって傾斜していることを特徴とするシール体。請求項1~5のいずれか一項に記載のシール体であって、前記分割部材のうち少なくとも1つ以上には、溝状の前記ねじ部に対応して前記内周面から前記径方向の内側に向けて突出する突部が備えられることを特徴とするシール体。軸体と、前記軸体の外周面に形成されたねじ部に螺合するとともに、該軸体との相対回転により、該軸体の延在方向に移動可能な移動体と、前記移動体に取り付けられて、前記軸体の外周面をシールするシール体と、を備えた運動装置であって、前記シール体として、請求項1~6のいずれか一項に記載のシール体を用いたことを特徴とする運動装置。しかしながら、前述した従来のシール体及び運動装置においては、下記の課題があった。すなわち、従来のシール体においては、分割部材の内周面と、軸体の外周面との摩擦抵抗が大きく、軸体と移動体との相対回転に伴って生じるシール体の発熱やトルク増大が課題とされていた。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、異物除去性や潤滑剤保持性を確保しつつも、分割部材の内周面と軸体の外周面との摩擦抵抗を低減できるとともに、発熱やトルク増大を抑制できるシール体及びこれを用いた運動装置を提供することを目的としている。前記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提案している。すなわち、本発明は、外周面にねじ部が形成された軸体に螺合するとともに、該軸体との相対回転により、該軸体の延在方向に移動可能な移動体に取り付けられて、前記軸体の外周面をシールするシール体であって、前記軸体を囲む環状の支持部材と、前記支持部材に支持されるとともに、該支持部材の周方向に沿って配列された複数の分割部材と、前記支持部材の径方向の内側に向けて前記分割部材を付勢する付勢部材と、を備え、前記分割部材における前記径方向の内側を向く内周面のうち、前記周方向の一方側に位置して前記軸体の外周面に当接される一端部が、該一端部以外の部位より前記径方向の内側に配置されることを特徴としている。また、本発明は、軸体と、前記軸体の外周面に形成されたねじ部に螺合するとともに、該軸体との相対回転により、該軸体の延在方向に移動可能な移動体と、前記移動体に取り付けられて、前記軸体の外周面をシールするシール体と、を備えた運動装置であって、このシール体として、前述したシール体を用いたことを特徴としている。本発明に係るシール体及びこれを用いた運動装置によれば、異物除去性や潤滑剤保持性を確保しつつも、分割部材の内周面と軸体の外周面との摩擦抵抗を低減できるとともに、発熱やトルク増大を抑制できる。以下、本発明の一実施形態に係るシール体及びこれを用いた運動装置について、図面を参照して説明する。図1に示されるように、本実施形態の運動装置であるボールねじ1は、ねじ軸軸体2と、ねじ軸2の外周面に形成されたねじ部2aに螺合するとともに、該ねじ軸2との相対回転ねじ軸2の軸回りの相対回転により、該ねじ軸2の延在方向に移動可能なナット移動体3と、ナット3に取り付けられて、ねじ軸2の外周面をシールするボールねじ用シール体シール体10と、を備えている。また、ボールねじ1は、ナット3の後述する無限循環路に収容されるとともに、該ナット3とねじ軸2との間で転走されるボール転動体4と、ナット3の凹部3aナット3の前記延在方向の端部に開口された凹状部分に収容されたボールねじ用シール体10が、該凹部3aから脱け出ることを規制する止め輪5と、を備えている。尚、本実施形態では、ナット3の前記延在方向の両端部に凹部3aが一対形成されており、これら凹部3aに、ボールねじ用シール体10及び止め輪5が1つずつ装着されている。ねじ軸2のねじ部2aは、該ねじ軸2の外周面に螺旋溝状に形成されている。ねじ部2aの内面は、凹曲面状に形成されており、その延在する方向に垂直な断面が凹円弧状となっている。ねじ部2aは、ボール4が転走する転動体転走面とされている。ナット3は、筒状をなしており、該ナット3の内周面には、ねじ軸2のねじ部2aに対応して螺旋溝状に延びるねじ部負荷転動体転走面3bが形成されている。互いに対向するねじ軸2の転動体転走面ねじ部2aと、ナット3の負荷転動体転走面ねじ部3bとにより、負荷転動体転走路が形成されており、該負荷転動体転走路をボール4が転走することによって、軸回りに回転されるねじ軸2に対して、該ねじ軸2の延在方向にナット3が往復移動可能とされている。また、ナット3には、対向するねじ部2a、3b負荷転動体転走路の所定範囲の両端を繋ぐようにリターンチューブ転動体戻り通路6が複数形成されており、ねじ部2a、3b及びリターンチューブ6により、無端状の無限循環路が複数形成されている。無限循環路には、球状のボール4が複数収容されているとともに、これらボール4は、該無限循環路内を無限循環可能とされている。尚、無限循環路は、ナット3内に1つのみ形成されていてもよい。ボールねじ用シール体10は、環状をなし、ねじ軸2に貫かれているとともに、該ねじ軸2の延在方向に沿うナット3の端部に配設されている。本実施形態では、ナット3を挟んで背向配置されるように、ボールねじ用シール体10が一対設けられている。ここで、図2~図4は、ボールねじ用シール体10がねじ軸2に装着された状態を示しており、図5~図12は、ボールねじ用シール体10を示している。これら図2~図12に示されるように、ボールねじ用シール体10は、ねじ軸2を囲む環状の支持部材11と、支持部材11に支持されるとともに、該支持部材11の周方向に沿って配列された複数の分割部材12と、支持部材11の径方向の内側に向けて分割部材12を付勢する付勢部材13と、を備えている。尚、本実施形態では、支持部材11及び分割部材12は樹脂材料からなり、付勢部材13は金属ばね材料からなるが、これらの材質は限定されるものではない。ボールねじ用シール体10がねじ軸2に装着された状態図1~図3参照において、支持部材11の中心軸Cは、ねじ軸2の中心軸と同軸となっている。また、ボールねじ用シール体10において、支持部材11と分割部材12とは、該支持部材11の中心軸C方向に隣接して配置されている。本実施形態では、中心軸C方向のうち、分割部材12から支持部材11側図1におけるナット3側へ向かう方向を中心軸C方向の内側といい、支持部材11から分割部材12側図1におけるナット3とは反対側へ向かう方向を中心軸C方向の外側という。また、支持部材11の中心軸C方向に直交する方向を径方向といい、中心軸C回りに周回する方向を周方向という。尚、前記周方向のうち、一方側を符号R1で示し、他方側を符号R2で示している。図6~図9及び図12に示されるように、支持部材11は、円環板状をなしており、該支持部材11の内周面のうち、周方向の所定範囲図8における内周面の左上部分は、前記所定範囲以外の他の部位よりも径方向内側に入り込むように突出して形成されている。具体的に、図8に示される背面視平面視において、支持部材11の内周面のうち、前記所定範囲以外の他の部位は凹円弧状C字状に延びており、前記所定範囲は直線状或いは前記他の部位よりも曲率半径の大きい凹曲線状に延びて形成されている。ここで、図8は支持部材11を背面側中心軸C方向の内側から見た状態を示しており、図12は支持部材11を正面側中心軸C方向の外側から見た状態を示している。これら図8及び図12に示されるように、支持部材11の内周面のうち、前記所定範囲以外の他の部位は、中心軸Cに平行となっており、前記所定範囲の部位は、周方向のいずれかに向かうに従い漸次中心軸C方向の向きを変化させるように、捩れて形成されている。ボールねじ用シール体10がねじ軸2に装着された状態で、支持部材11の内周面における前記所定範囲はねじ部2aに摺接され、前記所定範囲以外の他の部位はねじ軸2の外周面ねじ部2a以外の部位に摺接されて、該支持部材11の内周全体が、ねじ軸2の外周面及びそのねじ部2a以下、外周面と省略に摺接するようになっている。また、支持部材11には、該支持部材11を中心軸C方向に貫通するスライドガイド孔案内孔14が、周方向に間隔をあけて複数形成されている。スライドガイド孔14は、長孔状をなしているとともに、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向けて延びている。スライドガイド孔14の内面において周方向に対向する一対の側面同士は、互いに平行となっている。また、本実施形態では、周方向に接近して隣り合うとともに互いに平行に延びるスライドガイド孔14の対が、周方向に間隔をあけて複数配置されている。図3~図11、図13及び図14に示されるように、分割部材12は、それぞれが円弧板状をなしており、ねじ軸2の外周面に周方向に配列されることにより、全体として円環状を呈している。尚、周方向に隣り合う分割部材12同士の間には、若干の隙間が形成されている図3及び図4において、分割部材12の径方向内側を向く内周面のうち、周方向の一方側R1に位置してねじ軸2の外周面に当接される一端部12aは、該一端部12a以外の部位より径方向内側に配置されている。本実施形態では、分割部材12の内周面は、その一端部12aから周方向の他方側R2に向かうに従い漸次ねじ軸2の外周面から離間して形成されている。具体的に、図4に示される正面視で分割部材12を中心軸C方向から見て、分割部材12の内周面の一端部12aを通る仮想円図4におけるねじ軸2の外周面に相当に対して、該内周面の一端部12a以外の部分は、他方側R2に向かって漸次前記仮想円から径方向外側に離間されている。図4に示される正面視で、分割部材12の内周面は、ねじ軸2の外周面の曲率半径と同等又はそれより大きい曲率半径の円弧状となっており、該内周面が、ねじ軸2の外周面に対して傾斜する角度は、例えば10°程度となっている。また、分割部材12の内周面の一端部12aは、中心軸C方向の内側中心軸C方向に沿って分割部材12から支持部材11へ向かう方向に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かって線状に延びているとともに、その全体がねじ軸2の外周面に当接されるようになっている。図5~図8、図10及び図11において、周方向に配列される複数の分割部材12のうち、少なくとも1つ以上には、溝状のねじ部2aに対応して該分割部材12の内周面から径方向内側に向けて突出する突部12bが形成されている。突部12bの形状は、対向するねじ部2a部分の形状に応じてそれぞれ設定されている具体的には、前記ねじ部2a部分に摺接するように形成されているとともに、分割部材12同士で互いに異なっている。図10において、突部12bが形成された分割部材12の内周面の一端部12aは、凸状部分を有する線状となっている。本実施形態では、周方向に8つの分割部材12が配列されており、これら分割部材12のうち4つに、互いに形状の異なる突部12bが形成されていて、残りの4つ共通品には突部12bは形成されていない。つまり、本実施形態の分割部材12は、計5種類である。尚、図13及び図14に示される分割部材12は、前記共通品を表している。図9~図11、図13及び図14において、分割部材12の径方向外側を向く外周面には、この外周面に開口され径方向内側に向かって窪まされるとともに、周方向に沿って延びる溝12cが形成されている。溝12cには、後述する付勢部材13が配設される。図7aにおいて、分割部材12の周方向の一方側R1を向く側面12dは、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1に向かって傾斜している。また、図7bにおいて、側面12dは、中心軸C方向の内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かっても傾斜している。すなわち、側面12dは、周方向の一方側R1を向きつつ、径方向外側及び中心軸C方向の外側中心軸C方向に沿って支持部材11から分割部材12へ向かう方向を向いて形成されている。図11において、分割部材12の周方向の他方側R2を向く側面12eは、該分割部材12の他方側R2に隣り合う他の分割部材12の側面12dと略平行となるように形成されている。図6、図8、図11、図13及び図14において、分割部材12の中心軸C方向の内側を向く面には、支持部材11のスライドガイド孔14に挿入されて該スライドガイド孔14内を移動可能具体的には、スライドガイド孔14の延在方向に沿って該スライドガイド孔14内を摺動可能なスライド突起15が形成されている。スライド突起15は、前記面から中心軸C方向の内側に向かって突出されており、該面に周方向に間隔をあけて複数本実施形態では一対形成されている。図8に示される背面視で、スライド突起15は、スライドガイド孔14の形状に対応する長円形状をなしているとともに、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向けて延びている。スライド突起15が延びる向き図14bに示されるスライド突起15の中心線Lを参照に沿う該スライド突起15の全長は、スライドガイド孔14における前記全長より短くなっている図8を参照。また、図14bに示される背面視において、スライド突起15が延びる向き中心線L方向は、分割部材12の側面12dに略平行である。具体的には、スライド突起15が延びる向きは、分割部材12の中心軸C方向の内側又は外側を向く面と側面12dとの交差稜線に略平行となっている。また、図8に示されるように、スライド突起15の中心軸C方向以外の方向を向く周面において、互いに背向する一対の平面状の側面同士は、互いに平行となっているとともに、スライドガイド孔14の内面周面において互いに対向する一対の平面状の側面に、それぞれ摺接されている。このように、分割部材12における複数のスライド突起15が、支持部材11のスライドガイド孔14内に中心線L方向に摺動可能に挿入されていることにより、分割部材12は、支持部材11に複数個所本実施形態では2箇所で支持されているとともに、支持部材11に対して、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かって移動可能とされている。尚、この構成により、支持部材11に対する分割部材12の回転移動は規制されている。図10に示されるように、付勢部材13は、環状をなす金属ばね等の弾性部材からなり、周方向に配列する分割部材12の溝12c内に配設されている。付勢部材13は、溝12cの底面径方向外側を向く奥面に当接しているとともに該底面を径方向内側に向けて付勢しており、これにより、分割部材12が径方向内側に向けて付勢されている。以上説明したように、本実施形態のボールねじ用シール体10及びこれを用いたボールねじ1によれば、付勢部材13により径方向内側に付勢される分割部材12の内周面のうち、周方向に沿う一端部12aが、該一端部12a以外の部位より径方向内側に配置されているので、ねじ軸2の外周面に対して、分割部材12の一端部12aが確実に接触させられる一方、該一端部12a以外の部位の接触は防止される。すなわち、分割部材12の内周面の一端部12aにおいて、該分割部材12とねじ軸2とを積極的に接触させつつも、前記内周面とねじ軸2の外周面との接触面積が低減されている。これにより、ナット3の異物除去性が確保されつつも、分割部材12の内周面とねじ軸2の外周面との摩擦抵抗が低減されるので、ねじ軸2とナット3との相対回転に伴って生じるボールねじ用シール体10の発熱やトルク増大が抑制される。さらに、図2において、本実施形態のように、ボールねじ用シール体10に対してねじ軸2が周方向の他方側R2に回転するとともに、この回転によってボールねじ用シール体10がねじ軸2に対してナット3とは反対側中心軸C方向の外側、図2における左下方向に向けて移動する構成の場合に、分割部材12の一端部12aが該分割部材12の内周面における周方向の一方側R1部分に配置されていることによって、下記の効果を奏する。すなわち、ねじ軸2の外周面に対して、分割部材12はその内周面の一端部12aから摺接させられる該一端部12aが前進端となるから、該一端部12aがねじ軸2の外周面から塵埃等の異物を掻き取りやすくなるとともに、掻き取られた異物が、該内周面とねじ軸2との間に噛み込まれ難くなり、ねじ軸2から離脱されやすい。従って、ねじ軸2の外周面とボールねじ用シール体10との間から、異物がナット3内へ進入するようなことが防止されて、ナット3の異物除去性を効果的に高めることができる。一方、ボールねじ用シール体10に対してねじ軸2が周方向の一方側R1に回転するとともに、この回転によってボールねじ用シール体10がねじ軸2に対してナット3側中心軸C方向の内側、図2における右上方向に向けて移動する場合は、支持部材11の内周面がねじ軸2の外周面に摺接されていることによって、該内周面がねじ軸2の外周面からグリス等の潤滑剤を掻き取るから、ナット3の潤滑剤保持性が確保される。すなわち、本実施形態においては、複数の分割部材12が異物除去用のワイパーシールとして作用し、支持部材11が潤滑剤保持用のオイルシールとして作用している。尚、本実施形態とは逆に、分割部材12が、支持部材11に対してナット3側中心軸C方向の内側に配置されるように、ボールねじ用シール体10がナット3に装着されても構わない。この場合、前述と同様の作用によって、分割部材12が主としてナット3の潤滑剤保持性を確保するように作用し、支持部材11が主としてナット3の異物除去性を確保するように作用する。また、分割部材12は、支持部材11に対して、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かって移動可能とされているから、分割部材12の内周面の一端部12aが摩耗した際、付勢部材13の付勢によって、ねじ軸2の外周面に該一端部12aが接触され続けるように分割部材12が移動するので、前述の効果を安定的に得ることができる。具体的に、従来の構成例えば、特開2002-161962号公報に記載のものにおいては、分割部材は、付勢部材により径方向内側に付勢されてはいるものの、該分割部材の内周面が摩耗した際、この分割部材は支持部材に対してピン支軸の軸回りに回動されるのみであって、該内周面を安定してねじ軸の外周面に摺接させることは難しかった。一方、本実施形態によれば、分割部材12の内周面が摩耗した際、該分割部材12がスライド移動して、その内周面の一端部12aをねじ軸2の外周面に安定して摺接させ続けることができるから、各分割部材12とねじ軸2の外周面とを、周方向に均等に安定して接触させる接触面圧を均一にすることができる。これによれば、たとえ各分割部材12の摩耗量が不均一であったとしても、これら分割部材12がそれぞれねじ軸2に高精度に接触し続けることができ、分割部材12とねじ軸2とのフィッティング性が向上する。また、分割部材12の内周面が、一端部12aから周方向の他方側R2に向かうに従い漸次ねじ軸2の外周面から離間されているから、該内周面の一端部12aが摩耗しても、内周面の一端部12a以外の部位が早期にねじ軸2の外周面に当接するようなことが防止される。よって、前述の効果が安定して得られる。また、支持部材11のスライドガイド孔14が、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かって延びており、該スライドガイド孔14に、分割部材12のスライド突起15が挿入されてスライドガイド孔14内を移動可能であるから、前述した支持部材11に対する分割部材12の移動が精度よく確実に行われる。また、分割部材12のスライド突起15と、支持部材11のスライドガイド孔14との係合を利用して、分割部材12が支持部材11に支持されているから、分割部材12を支持部材11に支持させるために他の特別な部材等を用いる必要がなく、部品点数が削減される。また、分割部材12のスライド突起15と、支持部材11のスライドガイド孔14とは、1つの分割部材12において単位分割部材12あたり複数個所で係合されている。つまり、分割部材12は、支持部材11に複数個所で支持されているから、該分割部材121つの分割部材12において隣り合う前記係合される部分同士の隙間スライドガイド孔14とスライド突起15との摺接部分の隙間が相殺されて、支持部材11に対する分割部材12のスライド移動が、より高精度に行われる。また、分割部材12の内周面の一端部12aは、この内周面と、該分割部材12において周方向の一方側R1を向く側面12dとの交差部分に配置されている。そして、この側面12dは、径方向内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1に向かって傾斜しているから、内周面の一端部12aは、周方向の一方側R1に向けて突出するように形成される。これにより、分割部材12の一端部12aは、あたかもスクレーパーのように作用して、前述の異物除去性や潤滑剤保持性がより高められる。また、周方向に配列する分割部材12のうち、ねじ軸2のねじ部2aに対応する位置に配設されるものの内周面には、該ねじ部2aの溝形状に対応する突部12bが形成されているので、ねじ軸2のねじ部2aにおける異物除去性や潤滑剤保持性が確保される。また、分割部材12の内周面の一端部12aが、中心軸C方向の内側に向かうに従い漸次周方向の一方側R1へ向かって線状に延びているので、下記の効果を奏する。すなわち、一端部12aが線状に延びていることにより、分割部材12とねじ軸2との接触が線接触となるから、摩擦抵抗が低減される。さらに、この構成によれば、一端部12aとねじ軸2外周面との接触長さを確保できるから、前述の異物除去性や潤滑剤保持性がより向上する。また、周方向に隣り合う分割部材12同士の間には、対向する側面12d、12eが離間されて隙間スリットが形成されているから、分割部材12が掻き取った異物や潤滑剤を、前記隙間を通して、径方向外側に排出しやすくなる。これにより、掻き取った異物や潤滑剤が、分割部材12同士の間に詰まるようなことが防止されて、前述した効果をより安定的に得ることができる。また、分割部材12の内周面が摩耗した際において、支持部材11に対する分割部材12の前述したスライド移動が、前記隙間を狭めつつ確実に行われることになる。尚、本発明は前述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、前述の実施形態では、運動装置としてボールねじ1、シール体としてボールねじ用シール体10を用いたが、これらに限定されるものではない。すなわち、運動装置として、ボールねじ1の代わりに、軸状の雄ねじ部材軸体と、筒状の雌ねじ部材移動体とがボールを介さずに単純に螺合されたものを用いて、該雌ねじ部材の端部にシール体を配設しても構わない。また、前述の実施形態では、ねじ軸2の延在方向に沿うナット3の両端部に、ボールねじ用シール体10が1つずつ配設されている例について説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、ナット3の両端部に、互いの支持部材11同士を当接させるように背中合わせ状態とされたボールねじ用シール体10の対が、それぞれ配設されていても構わない。この場合、ボールねじ用シール体10の前記対のうち、ナット3とは反対側中心軸C方向の外側に位置するものが、ナット3の外部から内部へ塵埃等の異物が進入することを主として防止するようにつまり異物除去用として作用し、ナット3側中心軸C方向の内側に位置するものが、ナット3の内部から外部へ潤滑用のグリス潤滑剤が漏出することを主として防止するようにつまり潤滑剤保持用として作用する。また、ナット3の両端部に配設されるボールねじ用シール体10のうち、いずれかが設けられていなくても構わない。また、ナット3の端部に、中心軸C方向の同一方向を向くボールねじ用シール体10が、複数設けられていてもよい。つまり、ボールねじ用シール体10の取り付け位置や数量は、限定されない。また、前述の実施形態では、分割部材12が周方向に8つ配列されているとともに、計5種類が用いられているとしたが、分割部材12を周方向に分割する数や種類は、これらに限定されない。また、図4に示される正面視において、分割部材12の内周面が、円弧状をなすとともに、一端部12aから周方向の他方側R2に向かうに従い漸次ねじ軸2の外周面から離間されていると説明したが、これに限定されるものではない。すなわち、分割部材12の内周面における一端部12aは、該一端部12a以外の部位よりも径方向内側に配置されていればよいことから、例えばこの正面視で、分割部材12の内周面における一端部12aが、径方向内側に向けて突出して形成されるとともに、該一端部12a以外の部位が、ねじ軸2の外周面に平行な円弧状に延びていても構わない。或いはこの正面視で、分割部材12の内周面が、複数の直線部分を有するとともに、これら直線部分同士が鈍角をなすように連なって形成されていて、ねじ軸2の外周面に沿うように多段状に延びていても構わない。この場合、分割部材12の内周面が、一端部12aから周方向の他方側R2に向かうに従いねじ軸2の外周面から段階的に離間されていてもよい。その他、本発明の前述の実施形態及び変形例前記尚書き等で説明した構成要素を、適宜組み合わせても構わない。また、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、前述の構成要素を周知の構成要素に置き換えることも可能である。以下、本発明を実施例により具体的に説明する。ただし本発明はこの実施例に限定されるものではない。異物侵入率確認試験本発明の実施例1として、前述の実施形態で説明したボールねじ用シール体10を用い、該ボールねじ用シール体10を、ナット3の端部に配設したものを、ねじ軸2の外周面に装着した。一方、従来の比較例1のボールねじ用シール体として、分割部材の内周面全体が、ねじ軸2の外周面に摺接する構成のものを用い、これをナットの端部に配設してねじ軸の外周面に装着した。尚、試験条件はともに、ねじ軸径:32mm、リード:32mm、回転数:100rpm、異物:加工粉、とした。そして、ボールねじ用シール体とねじ軸との間を通して、ナット側へ侵入進入した異物の量を、比較例1を基準100として比較した。結果を、図15のグラフに示す。図15に示されるように、実施例1は、比較例1に比べて異物侵入率が30にまで低減された。発熱増加率確認試験本発明の実施例2として、実施例1と同じものを用意し、従来の比較例2として、比較例1と同じものを用意した。尚、試験条件はともに、ねじ軸径:32mm、リード:32mm、回転数:2500rpm、とした。そして、ボールねじ用シール体の発熱量温度上昇量を、比較例2を基準100として比較した。結果を、図16のグラフに示す。図16に示されるように、実施例2は、比較例2に比べて発熱増加率が35にまで低減された。トルク増加率確認試験本発明の実施例3として、実施例1と同じものを用意し、従来の比較例3として、比較例1と同じものを用意した。尚、試験条件はともに、ねじ軸径:32mm、リード:32mm、回転数:100rpm、とした。そして、予め、ボールねじ用シール体が装着されていないナットとねじ軸との相対回転時のトルク基準トルクを測定しておき、前記基準トルクに対する、ボールねじ用シール体が装着されたナットとねじ軸との相対回転時のトルクの増加率を、比較例3の測定結果を基準100として実施例3と比較した。結果を、図17のグラフに示す。図17に示されるように、実施例3は、比較例3に比べてトルク増加率が10にまで低減された。