"少なくとも、蛍光体を含有し真正性を判定するために使用される識別層と、絵柄や情報を表示するための絵柄層と、前記識別層と前記絵柄層を形成するための基材と、からなる真正性識別媒体であって、前記蛍光体は、常温より高い温度に保持するか、または保持終了の直後に励起光可視領域または近赤外領域を照射した時の蛍光可視領域または近赤外領域の発光強度よりも、常温にて可視光を照射した後に前記励起光を照射した時の蛍光の発光強度の方が高い蛍光体であることを特徴とする真正性識別媒体。励起光の波長領域と蛍光体から発光する蛍光の波長領域が、可視領域または赤外領域のいずれか一方の波長領域に属するか、または可視領域と赤外領域の両方に亘って属しており、前記蛍光の主なピーク波長は前記励起光の主なピーク波長とは異なることを特徴とする請求項1に記載の真正性識別媒体。蛍光体が基材に含有されていることを特徴とする請求項1または2に記載の真正性識別媒体。識別層がパターン状に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の真正性識別媒体。識別層に含有される蛍光体の蛍光の波長領域が赤外領域にあり、基材から見て絵柄層は前記識別層より外側に形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の真正性識別媒体。常温より高い温度に保持するか、または可視光を照射する前処理工程と、前記前処理工程が終了する前か終了直後に、励起光可視領域または近赤外領域を照射すると同時に真正性識別媒体から発せられる蛍光可視領域または近赤外領域を測定する励起光照射蛍光測定工程と、前記前処理が常温より高い温度に保持した時の蛍光可視領域または近赤外領域と可視光を照射した時の蛍光可視領域または近赤外領域の発光強度の測定結果を比較する蛍光測定結果比較工程と、から構成され、前記前処理工程は、第一前処理工程と第二前処理工程とがあり、第一前処理工程は、前記真正性識別媒体を0°C~40°Cに保持する工程であり、第二前処理工程は、可視光を前記真正性識別媒体に照射する工程であり、励起光照射蛍光測定工程は、前記第一前処理工程または前記第二前処理工程が継続中または終了直後に励起光を前記真正性識別媒体に照射すると同時に前記真正性識別媒体から発せられる蛍光を測定する工程であり、蛍光測定結果比較工程は、前記第一前処理工程とそれに続く励起光照射蛍光測定工程によって得られた蛍光測定結果Aと前記第二前処理工程とそれに続く励起光照射蛍光測定工程によって得られた蛍光測定結果Bを比較することによって実施することを特徴とする真正性識別媒体の識別方法。蛍光測定結果Aと蛍光測定結果Bは、それぞれ蛍光の発光強度の測定結果であり、蛍光測定結果Bが蛍光測定結果Aより大きいと識別された時に真正であると判定することを特徴とする請求項6に記載の真正性識別媒体の識別方法。本発明は、前記した従来の問題点に鑑みてなされた発明であり、目に対して安全に、且つ容易に判定が可能であり、より真正性に関する不正が行われにくい識別媒体およびその識別方法を提供することを課題とする。上記の課題を解決する手段として、本発明の請求項1に記載の発明は、少なくとも、蛍光体を含有し真正性を判定するために使用される識別層と、絵柄や情報を表示するための絵柄層と、前記識別層と前記絵柄層を形成するための基材と、からなる真正性識別媒体であって、前記蛍光体は、常温より高い温度に保持するか、または保持終了の直後に励起光可視領域または近赤外領域を照射した時の蛍光可視領域または近赤外領域の発光強度よりも、常温にて可視光を照射した後に前記励起光を照射した時の蛍光の発光強度の方が高い蛍光体であることを特徴とする真正性識別媒体である。また、請求項2に記載の発明は、励起光の波長領域と蛍光体から発光する蛍光の波長領域が、可視領域または赤外領域のいずれか一方の波長領域に属するか、または可視領域と赤外領域の両方に亘って属しており、前記蛍光の主なピーク波長は前記励起光の主なピーク波長とは異なることを特徴とする請求項1に記載の真正性識別媒体である。また、請求項3に記載の発明は、蛍光体が基材に含有されていることを特徴とする請求項1または2に記載の真正性識別媒体である。また、請求項4に記載の発明は、識別層がパターン状に形成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の真正性識別媒体である。また、請求項5に記載の発明は、識別層に含有される蛍光体の蛍光の波長領域が赤外領域にあり、基材から見て絵柄層は前記識別層より外側に形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の真正性識別媒体である。また、請求項6に記載の発明は、常温より高い温度に保持または可視光を照射する前処理工程と、前記前処理工程が終了する前か終了直後に、励起光可視領域または近赤外領域を照射すると同時に真正性識別媒体から発せられる蛍光可視領域または近赤外領域を測定する励起光照射蛍光測定工程と、前記前処理が常温より高い温度に保持する時の蛍光可視領域または近赤外領域と可視光を照射した時の蛍光可視領域または近赤外領域の発光強度の測定結果を比較する蛍光測定結果比較工程と、から構成され、前記前処理工程は、第一前処理工程と第二前処理工程とがあり、第一前処理工程は、前記真正性識別媒体を0°C~40°Cに保持する工程であり、第二前処理工程は、可視光を前記真正性識別媒体に照射する工程であり、励起光照射蛍光測定工程は、前記第一前処理工程または前記第二前処理工程が継続中または終了直後に励起光を前記真正性識別媒体に照射すると同時に前記真正性識別媒体から発せられる蛍光を測定する工程であり、蛍光測定結果比較工程は、前記第一前処理工程とそれに続く励起光照射蛍光測定工程によって得られた蛍光測定結果Aと前記第二前処理工程とそれに続く励起光照射蛍光測定工程によって得られた蛍光測定結果Bを比較することによって実施することを特徴とする真正性識別媒体の識別方法である。また、請求項7に記載の発明は、蛍光測定結果Aと蛍光測定結果Bは、それぞれ蛍光の発光強度の測定結果であり、蛍光測定結果Bが蛍光測定結果Aより大きいと識別された時に真正であると判定することを特徴とする請求項6に記載の真正性識別媒体の識別方法である。本発明は、以上の構成であるから、下記に示す如き効果を奏することができる。即ち、上記請求項1に係る発明によれば、偽造が困難であり、他の蛍光体との判別がしやすい蛍光体を識別媒体に設けることで、識別を可能とする効果を得られる。特には、熱をかけている間または直後に、励起波長の光を照射したときの蛍光の発光強度よりも、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの蛍光の発光強度が高いという、蓄光とも通常の蛍光体とも異なる効果を有し、識別が可能となるという効果が得られる。また、上記請求項2に係る発明によれば、励起波長と蛍光の発光の波長が、可視や赤外とすることで、目視で安全に検証可能となったり、検証機をつくりやすくなったりするという効果が得られる。また、上記請求項3に係る発明によれば、本発明の識別媒体に対し、偽造を困難にするための蛍光体を基材に抄きこむか、又は、練り込むことにより、基材自体に機能を持たせ、任意の光を照射し、読み取った場合に、識別する判定をすることが可能となる効果を得られる。また、基材に含有させるため、印刷よりも層を厚くすることが可能となるため、蛍光体を多量に含有させることが可能となり、判定しやすいという効果が得られる。また、上記請求項4に係る発明によれば、本発明の識別媒体に対し、偽造を困難にするための蛍光体がインキに含まれて成ることにより、印刷することで設けることができるために機能をパターン状に設けることができ、蛍光体の有無を一部分に設けることができるとともに、さらにコード化した識別が可能となる効果を得られる。また、上記請求項5に係る発明によれば、本発明の識別媒体に対し、偽造を困難にするための蛍光体が含まれる層よりも外側の層に印刷を設けることにより、自由なデザインを設けることができるため、外観を気にせず、任意の光を照射し、読み取った場合に、真正か否かの判定ができる効果を得られる。また、上記請求項6に係る発明によれば、熱をかけている間または直後に励起波長の光を照射したときの発光強度と、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの発光強度を検出することで、真正か否かの判定が可能となる効果が得られる。また、上記請求項7に係る発明によれば、熱をかけている間または直後に励起波長の光を照射したときの発光強度Aと、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの発光強度Bを検出し、発光強度Bが発光強度Aより大きい時に、真正であると判定できるという効果をもたらす。以下、図面に従い、本発明に係わる識別媒体について詳しく説明する。図1は、本発明の識別媒体の一実施形態を示す平面図であり、図2は図1における一実施形態のX-X’の断面図である。この識別媒体1は、偽造を防止するために識別層21が設けられている。図3は、本発明の識別媒体の一実施形態を示す平面図であり、図4は、図3における識別媒体の一実施形態のY-Y’の断面図である。図5は、図3における識別媒体の図4とは別の一実施形態のY-Y’の断面図である。また、図5は、図3における識別媒体の図4とは別の一実施形態のY-Y’の断面図である。図6は、本発明の識別媒体を検証する方法の一例をあげた説明図である。以下に本発明の識別媒体1を構成する各層の材料や形成方法について、具体的に説明する。本発明の基材11は、蛍光の性質がある物質を含有していない基材が好ましい。本発明の機能を持たせるための蛍光体とは別の目的で使用される漂白剤等は、入っていない方が好ましいが、含有しているものでも使用することはできる。使用される基材の物質としては、それぞれの用途に応じて選定される。例えば、この識別媒体1がチケットの一部に設ける場合、例えば上質紙が選定されるが、カードの一部に本発明の識別媒体1を設ける場合には塩ビやPET等のプラスチックのシートを選定する。また、パッケージの一部に本発明の識別媒体1を設ける場合には、例えば、コートボール紙を使用したり、ラベルに使用する場合には、タック加工をされた上質紙やコート紙を使用したりする。さらには、貼り替え防止の観点から、共に脆性を有するフィルム、例えば、セルロースアセテート、低密度ポリエチレン、ポリスチレン、ポリフェニレンサルファイドなどの高結晶性プラスチック素材を溶液成膜からフィルム化した物を使用したりする。また、用途により、基材11の必要性のない場合には、基材に剥離層を設けて、剥離できるようにしても良い。本発明の識別媒体1としての効果を持たせるために、識別層21が設けられる。識別層21は、励起波長の光励起光51を照射したときのみ発光する蛍光体を含んだ層であり、蛍光体は熱をかけている間または直後に、励起波長の光を照射したときの発光強度よりも、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの発光強度の方が高い性質を持つものである。熱をかけている間または直後に、励起波長の光を照射したときの発光強度よりも、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの発光強度が高い蛍光体を媒体中に設けることにより、一般的な蛍光体や蓄光体とは異なる特性を持たせることができる。一般的な蛍光体は、熱をかけている間または直後に、励起波長の光を照射したときと、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射した時の発光の強度は同じである。この差を利用することにより、不正を防ぐ識別媒体を提供できる。本発明に用いる蛍光体は、熱をかけている間または直後に、励起波長の光を照射したときの発光強度よりも、可視光を一定時間照射した後に励起波長の光を照射したときの発光強度が高く、蓄光体とも異なるものである。蓄光とは、物質が光をためて発光する性状を示すものをいい、硫化亜鉛ZnS系やアルミン酸ストロンチウムSrAl2O4系が知られている。蓄光は残光時間が長く、人間の目で見ても残光がわかる程度であり、例えば具体的には残光時間が数分のものから、1日以上のものまであるのに対し、本発明で用いる蛍光体は、目ではわからない程度の残光時間である。本発明の蛍光体の励起波長と発光波長は、紫外可視、赤外のいずれかであり、可視領域、または、近赤外領域が望ましい。また、励起波長と発光波長で異なる波長領域があることが望ましいが、同じであっても良い。また、通常、赤外光で励起させて、可視光で発光させるというアンチストークスタイプの蛍光体が報告されている。しかし、この発光の機構は通常のストークスタイプとは異なり、エネルギーの低い光を照射し、エネルギーの高い光を発光させることになるため、励起光となる赤外光は強い光が必要となり、可視光を目視で見るためには、非常に人間の目には危険な赤外レーザーを用いなければならない。しかし、本発明に使用する蛍光体は、光エネルギー等を予め蛍光体内に貯蓄し、その後、近赤外光や可視光などの照射により貯蓄したエネルギーを放出して可視発光する性質を有するものである。したがって、本発明の識別媒体では可視光で照射しておくことで、レーザー程の強い光でなくLED等の光で人間の目で見える程度の光が発光するため、目視で確認することを可能にすることもできるし、検証機に安価で安全なLEDを使用しても検出しやすい発光量が得られるため、検証機をつくることも容易となる。本発明では基材11自体が前記蛍光体を有する識別層21となる場合もある。本発明に使用される蛍光体は、識別媒体1の基材11が用紙である場合には抄き込んで形成され、基材11がプラスチックである場合にはプラスチックの原料に練り込んで形成される。識別層21は、インキにより印刷にて設けることも可能である。インキにすることで、マークや文字でのパターニングが可能になるだけでなく、そのパターンをコード状にすることで、発光の確認をするとともに、機械でコードを確認することでコードの確認もでき、個別情報と真偽の判定の両方が同時に可能となる。識別層21の印刷方式は、オフセット印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷、フレキソ印刷、パッド印刷、活版印刷、インクジェット印刷等の方式を用いることができる。印刷方式により、インキの組成は異なるが、例えば、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ウレタン樹脂等の樹脂を10~50、それぞれの印刷方式に合わせた溶剤を30~70とその他、添加剤と上記蛍光体を混合してインキ化することが可能である。その他、酸化重合型のインキや水系エマルジョンのインキに蛍光体を分散、または、溶解しても良い。本発明の蛍光体としては、硫化物蛍光体ZnS,CaSがあげられる。その一例として、硫化カルシウムを母体とし、これにサマリウムSmおよびユーロピウムErを賦活剤として添加したものがあげられる。また、アルカリ土類硫化物の混合物を母体とし、ビスマスおよびサマリウムを活性化剤として含むもの、硫化マグネシウムと硫化ストロンチウムの混合物MgxSr1xSを母体とし、マグネシウムやストロンチウムを混合したものがあげられる。絵柄層31は、複数の層からなるものでよい。通常の印刷に用いられるYイエロー、マゼンダM、Cシアンの他、これらを混ぜ合わせた、または、特殊な顔料を使用した特色インキを使用できる。さらに、識別層21を隠蔽するための、識別層21のパターンとは逆版のパターン印刷や白色の隠蔽層、または、その他着色した隠蔽層を識別層21の外側に設けてもよい。さらに、また、隠蔽するため、また、外観や耐性向上のために絵柄層より外側にニスの層を設けても良いし、別の加飾効果のある光干渉効果のあるものを印刷や転写、貼り合わせにより、設けても良い。絵柄層の印刷方式は、オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、インクジェット印刷、スクリーン印刷、パッド印刷が好ましいが、その他の印刷方式で設けることもでき、また、転写機やラミネート機を用いることにより設けることができる。以下に、図6を用いて、本発明の識別媒体1を検証する識別方法を説明する。図6のaにて上記のように形成した識別媒体1に熱41をかける。その後、bのように、励起波長照射器52により、励起光51を照射する。このとき、熱41をかけることにより蓄積していたエネルギーが逃げていくために、励起光51を照射しても識別媒体1は発光しない。さらに、cのように、可視光照射器62により可視光61を照射する。このとき、識別媒体1は可視光61のエネルギーを蓄える。さらにまた、dのように、励起波長照射機52により、励起光51を照射すると、識別媒体1はbの場合とは異なり、発光する。これは、cで蓄えられたエネルギーが、dの励起光51により放出して起こるものである。これを利用することにより、他のものでは検出できない光の有無を検証することにより、識別可能となる。具体的には、図6bでかける熱41は、識別層21に用いる蛍光体によるが、40°C~200°Cで、20秒間~20分間かけるものが好ましいが、運用面を考慮して80°C~100°Cで、1分間~10分間かけることが最も望ましく、この条件でなくても識別層21の発光が弱まっていれば良い。図6における励起光照射器52は、励起波長のLEDが望ましいが、蛍光灯やレーザー等、発光体の励起波長の光であれば良い。また、可視光51は、説明図では可視光照射器62により照射する光であり、LED又は蛍光灯、太陽光が望ましいが、その他のものでも良い。次に、本発明の実施例について説明する。<実施例1>まず、上質紙にスクリーン印刷方式にて、図1のように識別媒体の一部の領域に識別層となるインキを2μm印刷し、実施例1の識別媒体を得た。[識別層のインキ組成]蛍光体硫化カルシウム蛍光体CaS25重量部塩化酢酸ビニル25重量部シクロヘキサノン30重量部イソホロン20重量部<比較例>実施例と同様にして、通常の蛍光体、および、蓄光体から成るインキを2μm印刷し、蛍光印刷サンプルおよび蓄光印刷サンプルを得た。[蛍光のインキ組成]ルミコール1000日本蛍光化学社製25重量部塩化酢酸ビニル25重量部シクロヘキサノン30重量部イソホロン20重量部[蓄光のインキ組成]ルミノーバGLL300M根本特殊化学社製25重量部塩化酢酸ビニル25重量部シクロヘキサノン30重量部イソホロン20重量部上記実施例1で得た識別媒体、および、比較例で得た蛍光印刷サンプルと蓄光印刷サンプルを、80°Cのオーブンに入れ、それぞれの励起波長赤外線800nm、紫外線365nm、紫外線365nmのLEDの光を照射した。その後、可視光を20分間照射した後、再度それぞれの励起波長のLEDの光を照射した。さらに、励起波長のLEDの照射を止めて、5分間放置した。これらの各印刷サンプルとそれぞれの励起光照射、または、照射後に放置した際の発光の有無の結果を表1に示した。表1のように、本発明で得た識別媒体は、本発明の識別方法により、通常の蛍光印刷サンプルや蓄光印刷サンプルとは異なる結果が得られた。識別媒体はオーブンに入れ、熱をかけた直後の発光は小さくて見えず、その後、可視光照射後に励起光を照射した場合に発光を見ることが可能となった。さらに、励起波長のLEDの照射をやめて5分間放置した場合に、発光は確認できなかった。一方、蛍光印刷サンプルはオーブンに入れ、熱をかけた直後でも、発光が確認され、その後、可視光照射後に励起光を照射した場合でも発光が確認された。さらに、励起波長のLEDの照射をやめた場合には、すぐに発光は確認できなくなり、5分放置した後は確認することができなかった。また、蓄光印刷サンプルは、オーブンに入れ、熱をかけた直後では、発光が弱く確認され、その後、可視光照射後に励起光を照射した場合でも発光が確認された。さらに、励起波長のLEDの照射をやめた場合でも光り続け、5分放置した後でも発光が確認された。このように、これらの各印刷サンプルとそれぞれの励起光照射、または、照射後に放置した際の発光の有無の結果、本発明で得た識別媒体は、本発明の識別方法により、通常の蛍光印刷サンプルや蓄光印刷サンプルとは異なり識別することができた。"