"車体前後に設けられて道路上を走行可能な道路走行用車輪と、前記車体前後に設けられて軌道用のレール上を走行可能な軌道走行用車輪と、前記車体に上下方向に揺動自在に設けられ前記軌道走行用車輪を回転自在に保持する鉄輪保持部材と、前記鉄輪保持部材を上下方向に揺動させる伸縮自在な揺動シリンダとを備え、前記揺動シリンダにより前記鉄輪保持部材を上方に揺動させて前記軌道走行用車輪をレール上から離反させて前記車体に格納させる格納位置に位置させると前記道路走行用車輪により前記道路上を走行可能となり、前記揺動シリンダにより前記鉄輪保持部材を下方に揺動させて前記軌道走行車輪をレール上に張り出させる張出位置に位置させると前記軌道走行用車輪によりレール上を走行可能となるように構成された軌陸車において、前記張出位置に位置してレール上に載置された状態で前記軌道走行車輪が前記レールから外れるのを防止する脱線防止具が前記鉄輪保持部材に設けられることを特徴とする軌陸車。前記軌道走行用車輪は、レール上を走行可能な車輪本体と、前記車輪本体の側端部に形成されて前記車輪本体よりも外径が大きいフランジ部とを有しており、前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の前方もしくは後方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成されることを特徴とする請求項1に記載の軌陸車。前記車体前側の前記鉄輪保持部材に設けられた前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の前方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成され、前記車体後側の前記鉄輪保持部材に設けられた前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の後方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成されることを特徴とする請求項2に記載の軌陸車。前記車体前側もしくは前記車体後側の鉄輪保持部材に、前記車体前側もしくは前記車体後側の左右の前記軌道走行車輪が回転自在に取り付けられた揺動アクスルが揺動自在に連結され、前記揺動アクスルは、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記揺動アクスルの中央部を通って前記車体の前後方向に延びる軸を中心に揺動自在に構成されており、前記揺動アクスルに前記脱線防止具が設けられることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の軌陸車。このような軌陸車により、例えば、軌道上において架線の保守点検作業等を行うことが可能である。ところが、作業形態により軌陸車の重量バランスが変化するため、重量バランスによっては、軌道上の軌陸車が脱線し易くなるおそれがある。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、軌道走行時の脱線を防止した軌陸車を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明では、車体前後に設けられて道路上を走行可能な道路走行用車輪例えば、実施形態におけるタイヤ車輪3と、前記車体前後に設けられて軌道用のレール上を走行可能な軌道走行用車輪例えば、実施形態における前鉄輪26および後鉄輪66と、前記車体に上下方向に揺動自在に設けられ前記軌道走行用車輪を回転自在に保持する鉄輪保持部材例えば、実施形態における鉄輪保持ブラケット24,45と、前記鉄輪保持部材を上下方向に揺動させる伸縮自在な揺動シリンダとを備え、前記揺動シリンダにより前記鉄輪保持部材を上方に揺動させて前記軌道走行用車輪をレール上から離反させて前記車体に格納させる格納位置に位置させると前記道路走行用車輪により前記道路上を走行可能となり、前記揺動シリンダにより前記鉄輪保持部材を下方に揺動させて前記軌道走行車輪をレール上に張り出させる張出位置に位置させると前記軌道走行用車輪によりレール上を走行可能となるように構成された軌陸車例えば、実施形態における軌陸作業車1において、前記張出位置に位置してレール上に載置された状態で前記軌道走行車輪が前記レールから外れるのを防止する脱線防止具が前記鉄輪保持部材に設けられるようになっている。上述の発明において、前記軌道走行用車輪は、レール上を走行可能な車輪本体と、前記車輪本体の側端部に形成されて前記車輪本体よりも外径が大きいフランジ部とを有しており、前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の前方もしくは後方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成されることが好ましい。上述の発明において、前記車体前側の前記鉄輪保持部材に設けられた前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の前方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成され、前記車体後側の前記鉄輪保持部材に設けられた前記脱線防止具は、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記フランジ部の後方において前記フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成されることが好ましい。上述の発明において、前記車体前側もしくは前記車体後側の鉄輪保持部材に、前記車体前側もしくは前記車体後側の左右の前記軌道走行車輪が回転自在に取り付けられた揺動アクスルが揺動自在に連結され、前記揺動アクスルは、前記軌道走行車輪が前記張出位置に位置するときに、前記揺動アクスルの中央部を通って前記車体の前後方向に延びる軸を中心に揺動自在に構成されており、前記揺動アクスルに前記脱線防止具が設けられることが好ましい。本発明によれば、軌道走行車輪がレールから外れるのを防止する脱線防止具が鉄輪保持部材に設けられるため、軌陸車の軌道走行時の脱線を防止することができる。上述の発明において、脱線防止具は、軌道走行車輪が張出位置に位置するときに、軌道走行車輪のフランジ部の前方もしくは後方において当該フランジ部の下端より低い位置まで延びる板状に形成されることで、脱線防止具がフランジ部と同様の配置となるため、鉄輪保持部材や揺動シリンダの大幅な設計変更を行う必要がなく、簡便な構成で軌陸車の軌道走行時の脱線を防止することができる。上述の発明において、車体前側の脱線防止具は、軌道走行車輪が張出位置に位置するときにフランジ部の前方に位置し、車体後側の脱線防止具は、軌道走行車輪が張出位置に位置するときにフランジ部の後方に位置することで、軌道走行時に脱線防止具により軌道上の異物を跳ね飛ばすことができるため、脱線防止具を排障器として機能させることができる。上述の発明において、鉄輪保持部材に揺動自在に連結された揺動アクスルに脱線防止具が設けられることで、左右のレールの高低差に対して揺動アクスルにより左右の軌道走行車輪を揺動させて追従させることができるため、軌陸車の軌道走行時の脱線をより確実に防止することができる。以下、図面を参照して本発明の好ましい実施形態について説明する。本実施形態に係る軌陸車の一例として軌陸作業車1を図2に示している。本実施形態においては、図2の矢印Lで示す方向を左方とする車幅方向を左右方向と称し、図2の矢印Fで示す方向を前方とする車長方向を前後方向と称して説明を行う。軌陸作業車1は、車体2に設けられた運転キャブ2aを有するトラック車両をベースとして構成されており、車体2の前後左右の4箇所に取り付けられたタイヤ車輪道路走行用車輪3によって道路上を走行することができる。さらに、車体2の前側左右2箇所に、軌道を走行するための前側軌道走行装置20が配設されるとともに、車体2の後側に、軌道を走行するための後側軌道走行装置40が配設されている。車体2の下部中央には、軌陸作業車1をレールR上へ乗せ換え移動するための転車台6が取り付けられている。転車台6は、転車台張出格納シリンダ7の伸縮作動により下方に張り出したり上方に格納したりできるようになっており、さらに車体旋回モータ図示しないにより車体2を転車台6に対して水平旋回することができるようになっている。なお、手動人力により車体2を転車台6に対して水平旋回できるように構成してもよい。車体2の上部には、高所作業装置10が設けられている。この高所作業装置10は、車体2に対して水平旋回自在に取り付けられた旋回台11と、この旋回台11の上部に起伏自在に取り付けられ、入れ子式に伸縮作動が自在なブーム12と、このブーム12の先端に取り付けられた作業者搭乗用の作業台13とから構成されている。作業台13には、ブーム12の起伏、伸縮、旋回操作等を行うための上部操作装置14が設けられている。車体2の後部には、鉄輪の張出操作や格納操作等を行うための後部操作装置15が設けられている。車体2の前後左右の4カ所に下方に伸縮自在なアウトリガジャッキ16が設けられており、高所作業を行うときには、このアウトリガジャッキ16を下方に張り出して車体2を持ち上げ支持できるようになっている。前側軌道走行装置20は、図1および図2に示すように、車体2の下部に配設されたベースブラケット21と、ベースブラケット21の下部に配設された左右一対の支持プレート22と、左右の支持プレート22に挟まれて左右に延びる支持軸23を中心に車体2に対して上下に揺動自在に設けられた鉄輪保持ブラケット24と、鉄輪保持ブラケット24に保持されて左右に延びる回転軸図示しないを中心にして鉄輪駆動モータ25により回転自在に設けられた円盤状の前鉄輪軌道走行用車輪26と、ボトム部27aがシリンダブラケット28に枢結されるとともに、ロッド部27bが鉄輪保持ブラケット24に枢結され、鉄輪保持ブラケット24を上下に揺動させる揺動シリンダ27とを有して構成される。なお、左右の前側軌道走行装置20は互いに同様の構成であるため、図1に左前側の軌道走行装置20のみ示して説明する。前鉄輪26は、揺動シリンダ27の伸縮作動により支持プレート22および鉄輪保持ブラケット24を介して、車体2に対して下方に張り出したり、上方に格納したり、上下に揺動自在に設けられている。そして、軌陸作業車1は、前鉄輪26および後述の後鉄輪66を下方に張り出した状態で車体2をレールR軌道上に載置し、鉄輪駆動モータ25により前鉄輪26を回転駆動してレールR上を自走可能となっている。なお、前鉄輪26は、レールR上を走行可能な車輪本体26aと、車輪本体26aの側端部に形成されて車輪本体26aよりも外径が大きいフランジ部26bとを有している。鉄輪保持ブラケット24には、レールR上に載置された状態の前鉄輪26がレールRから外れるのを防止する前側脱線防止具30が取り付けられる。前側脱線防止具30は、鉄輪保持ブラケット24に取り付けられた前側ベースプレート31と、前側ベースプレート31と連結された前側ガードプレート33とを有して構成される。前側ベースプレート31は、前鉄輪26が張出位置に位置するときに、鉄輪保持ブラケット24から前方に延びる板状に形成され、取り付けネジ32を用いて鉄輪保持ブラケット24の側部に取り付けられる。前側ガードプレート33は、前鉄輪26が張出位置に位置するときに、前鉄輪26のフランジ部26bの前方において上下に延びる板状に形成される。そして、前側ガードプレート33の上端部が連結ネジ34を用いて前側ベースプレート31の先端部と連結されるとともに、前側ガードプレート33の下端部がフランジ部26bの下端より低い位置但し、レールRの下端もしくは地面に当接しない位置まで延びるようになっている。なお、前鉄輪26が張出位置に位置するとき、前側ガードプレート33の下端部の高さは、軌道上の異物を跳ね飛ばす排障器および車輪に対して定められた所定の限界寸法の範囲内であることが好ましい。また、前側ガードプレート33をフランジ部26bの前方に位置するように前側ベースプレート31からオフセットさせるため、前側ガードプレート33と前側ベースプレート31との間には、図示しない板状のスペーサが挟まれている。後側軌道走行装置40は、図3および図4に示すように、車体2の下部に配設されたベースブラケット41と、ベースブラケット41の下部とヒンジピン42を介して連結されて当該ヒンジピン42を中心に車体2に対して上下に揺動自在に設けられた鉄輪保持ブラケット45と、ボトム部47aがシリンダブラケット48に枢結されるとともに、ロッド部47bが鉄輪保持ブラケット45に枢結され、鉄輪保持ブラケット45を上下に揺動させる揺動シリンダ47と、鉄輪保持ブラケット45に保持された揺動アクスル50および左右の鉄輪ユニット60とを有して構成される。ベースブラケット41の左右側部には、揺動アクスル50の揺動ストッパ53が当接可能なストッパ当接部43が形成されており、左右のストッパ当接部43,43の間に挟まれてヒンジピン42が左右に延びるようになっている。鉄輪保持ブラケット45の下端部には、図4に示すように、センタピン46を介して揺動アクスル50の中央部が連結される。センタピン46は、鉄輪保持ブラケット45が下方に揺動した状態で、車体2の前後方向に延びるように配置されており、このセンタピン46を中心に揺動アクスル50が鉄輪保持ブラケット45に対して左右に揺動自在に連結される。揺動アクスル50は、図4に示すように、鉄輪保持ブラケット45の下端部に連結されて揺動自在なベース部51と、ベース部51の左右端部にそれぞれ結合されて左右の鉄輪ユニット60が取り付けられるシャフト部52図5を参照とを有して構成される。ベース部51は左右対称に延びるアーム状に形成され、ベース部51の中央部が鉄輪保持ブラケット45の下端部に連結される。鉄輪保持ブラケット45が下方に揺動した状態で、ベース部51の左右上部には、揺動アクスル50の揺動範囲を規制する揺動ストッパ53が形成される。また、ベース部51と鉄輪保持ブラケット45とに跨って、揺動アクスル50の不要な揺動を防止する揺れ防止バネ54が設けられている。ベース部51の両端にそれぞれ結合された左右のシャフト部52には、図5に示すように、鉄輪ユニット60の後鉄輪66が回転自在に取り付けられる。鉄輪ユニット60は、スライドガイド61と、軌間固定カラー62と、エンドストッパ63と、ハブ65と、後鉄輪66と、ロータブラケット67と、ディスクロータ68と、ブレーキユニット69とを有して構成される。スライドガイド61は、筒状に形成され、揺動アクスル50のシャフト部52に、スプライン嵌合によって当該シャフト部52の延伸方向にスライド移動可能に嵌合する。軌間固定カラー62は、筒状に形成され、スライドガイド61とともにシャフト部52に着脱可能に嵌合する。エンドストッパ63は、シャフト部52の先端に取り付けられ、当該シャフト部52と嵌合したスライドガイド61および軌間固定カラー62を固定する。なお、シャフト部52に嵌合させるスライドガイド61と軌間固定カラー62の配置は変更可能である。例えば、図4の左側に示すように、シャフト部52の基端側にスライドガイド61を嵌合させて、シャフト部52の先端側に軌間固定カラー62を嵌合させると、左右の後鉄輪66の間隔を狭軌のレール幅に対応した間隔にすることができる。一方、図4の右側に示すように、シャフト部52の先端側にスライドガイド61を嵌合させて、シャフト部52の基端側に軌間固定カラー62を嵌合させると、左右の後鉄輪66の間隔を標準軌のレール幅に対応した間隔にすることができる。ハブ65は、後鉄輪66を取り付け可能な筒状に形成され、テーパベアリング64を介してスライドガイド61の外周部に回転自在に取り付けられる。ハブ65には、ネジ等の締結部材により後鉄輪66が取り付けられる。これにより、後鉄輪66は、揺動アクスル50のシャフト部52に回転自在に取り付けられ、揺動シリンダ47の伸縮作動により鉄輪保持ブラケット45および揺動アクスル50を介して、車体2に対して下方に張り出したり、上方に格納したり、上下に揺動自在に構成される。後鉄輪66は、前鉄輪26と同様の外形であり、レールR上を走行可能な車輪本体66aと、車輪本体66aの側端部に形成されて車輪本体66aよりも外径が大きいフランジ部66bとを有している。なお、後鉄輪66は、車輪本体66aおよびフランジ部66bの外周部が形成される外側鉄輪と、外側鉄輪の内側に位置する内側鉄輪とから構成され、外側鉄輪と内側鉄輪との間に絶縁部材が挟まれている。また、後鉄輪66が上方に格納された状態では、左右の鉄輪ユニット60が車体2に設けられた不図示のストッパに当接して、揺動アクスル50の揺動が規制されるようになっている。ロータブラケット67は、筒状に形成され、ハブ65と連結された状態でスライドガイド61の外周部に回転自在に取り付けられる。ディスクロータ68は、円盤状に形成されてロータブラケット67の外周部に連結される。これにより、ディスクロータ68は、ロータブラケット67およびハブ65を介して、後鉄輪66と連結され一体的に回転可能となる。ブレーキユニット69は、詳細な図示を省略するが、ブレーキパッドやシリンダ等を有して構成され、スライドガイド61に取り付け固定される。そして、ブレーキユニット69は、ブレーキパッドの摩擦力を利用してディスクロータ68を制動することにより、後鉄輪66の制動を行う。また、揺動アクスル50のシャフト部52には、鉄輪ユニット60とともに、レールR上に載置された状態の後鉄輪66がレールRから外れるのを防止する後側脱線防止具70が取り付けられる。なお、図4では後側脱線防止具70の詳細な図示を省略している。後側脱線防止具70は、図6にも示すように、シャフト部52に固定される後側ベースプレート71と、後側ベースプレート71と連結された後側ガードプレート73とを有して構成される。後側ベースプレート71は、後鉄輪66が張出位置に位置するときに、シャフト部52から後方に延びる板状に形成され、後側ベースプレート71の基端側にスライドガイド61と嵌合可能な筒状部71aが形成される。筒状部71aの内周部には、キープレート72と係合可能なキー溝71bの一部が形成される。そして、図5に示すように、筒状部71aをスライドガイド61に嵌合させた状態で、筒状部71aおよびスライドガイド61に形成されたキー溝71bにキープレート72を挿入することで、後側ベースプレート71がスライドガイド61およびシャフト部52に対して回転しないように固定される。キー溝71bにキープレート72が挿入された状態で、後側ベースプレート71の筒状部71aは、ベアリングナット78を用いてテーパベアリング64とともにスライドガイド61の外周部に取り付け固定される。後側ガードプレート73は、後鉄輪66が張出位置に位置するときに、後鉄輪66のフランジ部66bの後方において上下に延びる板状に形成される。そして、後側ガードプレート73の上端部が連結ネジ74を用いて後側ベースプレート71の先端部と連結されるとともに、後側ガードプレート73の下端部がフランジ部66bの下端より低い位置但し、レールRの下端もしくは地面に当接しない位置まで延びるようになっている。なお、後鉄輪66が張出位置に位置するとき、後側ガードプレート73の下端部の高さは、軌道上の異物を跳ね飛ばす排障器および車輪に対して定められた所定の限界寸法の範囲内であることが好ましい。また、後側ガードプレート73をフランジ部66bの後方に位置するように後側ベースプレート71からオフセットさせるため、後側ガードプレート73と後側ベースプレート71との間には、板状のスペーサ75が挟まれている。このように構成された軌陸作業車1は、各揺動シリンダ27,47により車体2前後の鉄輪保持ブラケット24,45をそれぞれ上方に揺動させて、前鉄輪26および後鉄輪66を車体2の格納位置に格納し、タイヤ車輪3を接地させて道路走行を行うことができる。また、軌陸作業車1は、各揺動シリンダ27,47により車体2前後の鉄輪保持ブラケット24,45をそれぞれ下方に揺動させて、前鉄輪26および後鉄輪66を張出位置に張り出し、この状態で前鉄輪26および後鉄輪66をレールR上に載置することでレールR上を走行することもできる。この走行の切換、すなわち、道路走行から軌道走行への走行切換もしくは逆の走行切換を行うときに転車台6が用いられる。例えば、道路走行から軌道走行への移行は、まず、軌陸作業車1を道路走行させて作業現場最寄りの踏切まで移動し、軌道を跨ぐようにして軌陸作業車1を停止させる。次に、転車台張出格納シリンダ7を作動させて転車台6を下方へ張り出し、車体2を転車台6により持ち上げ支持する。次に、車体旋回モータを作動させて転車台6を水平回転させ、車体2の方向がレールの方向に一致するまで車体2を約90度旋回させる。次に、各揺動シリンダ27,47を作動させて前鉄輪26および後鉄輪66を張出位置に位置させ、転車台張出格納シリンダ7により転車台6を上方に格納しながら前鉄輪26および後鉄輪66をレールR上に載置させる。これにより、軌陸作業車1は道路上からレールR上に載せ換え移動された状態となる。レールR上に載せ換え移動された軌陸作業車1は、鉄輪駆動モータ25により前鉄輪26を回転駆動させてレールR上を軌道走行することができる。軌陸作業車1を軌道走行させて作業現場まで移動すると、作業者は作業台13に搭乗し、上部操作装置14を操作して作業台13を所望の高所位置に移動させて作業を行うことができる。作業が終わると、軌陸作業車1を軌道走行させて踏切上まで移動し、転車台6により車体2を支持旋回する。このとき、前鉄輪26および後鉄輪66は、レールR上から離れて上方の格納位置に格納される。そして、転車台6を格納作動して車体2を道路上に降ろした後、タイヤ車輪3を駆動して道路上を走行し、別の場所へ移動する。ところで、前鉄輪26がレールRから外れるのを防止する前側脱線防止具30が車体2前側の鉄輪保持ブラケット24に設けられるとともに、後鉄輪66がレールRから外れるのを防止する後側脱線防止具70が車体2後側の鉄輪保持ブラケット45に連結された揺動アクスル50に設けられている。そして、各脱線防止具30,70のガードプレート33,73は、前鉄輪26および後鉄輪66が張出位置に位置するときに、各フランジ部26b,66bの下端より低い位置まで延びる板状に形成されている。そのため、各脱線防止具30,70は、図7aに示すように、軌道走行時には各フランジ部26b,66bと同様の配置でありながら、図7bに示すように、各フランジ部26b,66bがレールR上に乗り上げても、各ガードプレート33,73がレールRの内側部に当接して前鉄輪26および後鉄輪66がレールRから外れるのを防止することができる。このように、本実施形態によれば、鉄輪保持ブラケット24,45や揺動シリンダ27,47の大幅な設計変更を行う必要がなく、簡便な構成で軌陸作業車1の軌道走行時の脱線を防止することができる。また、前側脱線防止具30の前側ガードプレート33は、前鉄輪26が張出位置に位置するときにフランジ部26bの前方に位置し、後側脱線防止具70の後側ガードプレート73は、後鉄輪66が張出位置に位置するときにフランジ部66bの後方に位置することで、軌道走行時に前後の脱線防止具30,70により軌道上の異物を跳ね飛ばすことができるため、各脱線防止具30,70を排障器として機能させることができる。また、車体2後側の鉄輪保持ブラケット45に揺動自在に連結された揺動アクスル50に後側脱線防止具70が設けられることで、左右のレールRの高低差に対して揺動アクスル50により左右の後鉄輪66を揺動させて追従させることができるため、軌陸作業車1の軌道走行時の脱線をより確実に防止することができる。上述の実施形態において、車体2後側の鉄輪保持ブラケット45に揺動自在に連結された揺動アクスル50に、後側脱線防止具70が設けられているが、これに限られるものではない。例えば、図8に示すように、後側軌道走行装置の構成を前側軌道走行装置20の構成と同様にすることも可能である。図8に示す後側軌道走行装置140は、車体2の下部に配設されたベースブラケット141と、ベースブラケット141の下部に配設された左右一対の支持プレート142と、左右の支持プレート142に挟まれて左右に延びる支持軸143を中心に車体2に対して上下に揺動自在に設けられた鉄輪保持ブラケット144と、鉄輪保持ブラケット144に保持されて左右に延びる回転軸図示しないを中心にして鉄輪駆動モータ145により回転自在に設けられた円盤状の後鉄輪軌道走行用車輪146と、ボトム部147aがシリンダブラケット148に枢結されるとともに、ロッド部147bが鉄輪保持ブラケット144に枢結され、鉄輪保持ブラケット144を上下に揺動させる揺動シリンダ147とを有して構成される。なお、左右の後側軌道走行装置140は互いに同様の構成であるため、図8に左後側の軌道走行装置140のみ示して説明する。後鉄輪146は、揺動シリンダ147の伸縮作動により支持プレート142および鉄輪保持ブラケット144を介して、車体2に対して下方に張り出したり、上方に格納したり、上下に揺動自在に設けられている。そして、軌陸作業車1は、後鉄輪146および前鉄輪26を下方に張り出した状態で車体2をレールR軌道上に載置し、鉄輪駆動モータ145により後鉄輪146を回転駆動してレールR上を自走可能となっている。なお、後鉄輪146は、レールR上を走行可能な車輪本体146aと、車輪本体146aの側端部に形成されて車輪本体146aよりも外径が大きいフランジ部146bとを有している。鉄輪保持ブラケット144には、レールR上に載置された状態の後鉄輪146がレールRから外れるのを防止する後側脱線防止具170が取り付けられる。後側脱線防止具170は、鉄輪保持ブラケット144に取り付けられた後側ベースプレート171と、後側ベースプレート171と連結された後側ガードプレート173とを有して構成される。後側ベースプレート171は、後鉄輪146が張出位置に位置するときに、鉄輪保持ブラケット144から後方に延びる板状に形成され、取り付けネジ172を用いて鉄輪保持ブラケット144の側部に取り付けられる。後側ガードプレート173は、後鉄輪146が張出位置に位置するときに、後鉄輪146のフランジ部146bの後方において上下に延びる板状に形成される。そして、後側ガードプレート173の上端部が連結ネジ174を用いて後側ベースプレート171の先端部と連結されるとともに、後側ガードプレート173の下端部がフランジ部146bの下端より低い位置但し、レールRの下端もしくは地面に当接しない位置まで延びるようになっている。なお、後鉄輪146が張出位置に位置するとき、後側ガードプレート173の下端部の高さは、軌道上の異物を跳ね飛ばす排障器および車輪に対して定められた所定の限界寸法の範囲内であることが好ましい。また、後側ガードプレート173をフランジ部146bの後方に位置するように後側ベースプレート171からオフセットさせるため、後側ガードプレート173と後側ベースプレート171との間には、図示しない板状のスペーサが挟まれている。また、後鉄輪146が鉄輪駆動モータ145により回転駆動されるように構成されているが、回転駆動されなくてもよい。すなわち、後鉄輪146の鉄輪駆動モータ145を設けなくてもよい。上述の実施形態において、車体2の上部に高所作業装置10が設けられているが、これに限られるものではなく、例えば、クレーン装置を設けるようにしてもよい。また、各種作業装置を設けなくてもよく、道路走行および軌道走行可能な軌陸車であれば、本発明を適用可能である。"