多数の端子片用孔6を有する多心コネクタ5、5’に、多数の絶縁心線3を有する多心ケーブル1をその絶縁心線3の端末に接続された前記端子片4を差込んで前記孔6に嵌入した多心ケーブル1と多心コネクタ5、5’との接続構造であって、ケーブルシース2の端末と上記多心コネクタ5、5’の間には上記多心の絶縁心線3が露出して、その露出した多心の絶縁心線3の周りを含めて前記多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末とに亘って四弗化樹脂テープ10が巻回されて多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末の間が閉塞されており、その巻回テープ層10を介し多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末とに亘って樹脂被覆8が形成されていることを特徴とする多心ケーブルと多心コネクタとの接続構造。多数の端子片用孔6を有する多心コネクタ5、5’に、多数の絶縁心線3を有する多心ケーブル1をその絶縁心線3の端末に接続された前記端子片4を差込んで前記孔6に嵌入する多心ケーブル1と多心コネクタ5、5’とを接続する方法であって、上記多心ケーブル1端末のケーブルシース2を剥ぎ取って露出した絶縁心線3端末の端子片4を上記多心コネクタ1の前記孔6に差込み、前記ケーブルシース2端末と前記多心コネクタ5、5’の間に露出した前記多心絶縁心線3の周りを含めて前記多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末とに亘って四弗化樹脂テープ10を巻回して、その四弗化樹脂テープ10によって多心絶縁心線3を纏めて固定するとともに多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末の間を閉塞し、その巻回テープ層10を介し多心コネクタ5、5’とケーブルシース2端末とに亘って樹脂被覆8を形成することを特徴とする多心ケーブルと多心コネクタとの接続方法。しかし、コネクタ5内面及び各孔6、7と入れ子とのクリアランスは極めて小さく、その入れ子の嵌入が煩わしく、作業性が悪くなる自動化の妨げとなる。一方、作業性を良くするために、そのクリアランスを大きく取れば、そのクリアランスから溶融樹脂が漏れだし、バリの要因となる。また、各絶縁心線3の間に間隙があることから、上記樹脂被覆8の際、その間隙に溶融樹脂が入り込むことによって、柔軟性のある絶縁心線3が動いてその各絶縁心線3の樹脂被覆8が適切に形成されず、樹脂被覆8内に空洞が生じたり、樹脂被覆8の表面に大きなひけ等が生じて金型キャビティ通りの外形とならなかったり、すなわち、転写性が悪いものとなり、結果的に外観不良となる恐れがある。この発明は、上記の実状に鑑み、入れ子を使用することなく、上記コネクタ孔6、7への被覆樹脂8の入り込みを防止すると共に、各絶縁心線3の樹脂被覆時の動きを止めることを課題とする。上記課題を達成するために、この発明は、上記コネクタ5とケーブルシース2の間に露出した多心絶縁心線3を四弗化樹脂テープでもって被覆してコネクタ5とケーブルシース2の間を閉塞することとしたのである。このように、四弗化樹脂テープでもってコネクタ5とケーブルシース2の間を閉塞すれば、その四弗化樹脂テープの巻回によってコネクタ5とケーブルシース2の間の剛性が高まり、樹脂被覆8を行う際、溶融樹脂は、その四弗化樹脂テープによって、絶縁心線3、その絶縁心線3間及びコネクタ5の孔6、7に至ることがないとともに、テープ巻きによって、各絶縁心線が纏められて動かなくなっているため、樹脂射出成形圧によって各絶縁心線3が動くことはない。この発明の構成としては、多数の端子片用孔を有する多心コネクタに、多数の絶縁心線を有する多心ケーブルをその絶縁心線の端末に接続された前記端子片を差込んで前記孔に嵌入した多心ケーブルと多心コネクタとの接続構造において、前記ケーブルシースの端末と多心コネクタの間には多心の絶縁心線が露出して、その露出した多心の絶縁心線の周りを含めて多心コネクタとケーブルシース端末とに亘って四弗化樹脂テープが巻回されて多心コネクタとケーブルシース端末の間が閉塞されており、その巻回テープ層を介し多心コネクタとケーブルシースの端末とに亘って樹脂被覆をした構成を採用することができる。この構成において、コネクタは、使用する各ケーブルに適合する各種の多心コネクタ5を採用し得るが、全ての端子片用孔6に絶縁心線3の端子片4が嵌入されて何れかの嵌入孔6に隙間を有するものであったり、その隙間が生じない場合であっても、端子片4が嵌入されない孔6があったり、端子片4が嵌入された孔6に隙間があって、かつ嵌入されていない孔6があったり、それらにおいて、端子片6の嵌入用でない孔7があったりする場合がある。多心ケーブルの多心とは3本以上の絶縁心線を有する場合を言い、柔軟性のある多心ケーブルには、ロボット等の移動する機器に接続されて要求される柔軟性を有するものであれば任意であるが、例えば、絶縁心線を撚り合わせて対を構成したものをさらに撚り合わせ、テープで押え巻きして遮蔽を施し、その周りに絶縁心線を配置してテープで押え巻きし、その外周をシースで被覆した25AWG0.2mm2×7P22AWG0.35mm2×6Cの耐熱性ビニル絶縁耐熱耐油性ビニールシース複合ケーブルや、同様の25AWG×6P25AWG×6C22AWG×6Cの耐熱性ビニル絶縁耐熱耐油性ビニールシースケーブル等を使用する。四弗化樹脂テープは、絶縁性、耐熱性等の樹脂被覆に支障がない限りにおいてその種類は任意であるが、絶縁性、耐熱性の優れた四弗化樹脂、例えば、PTFEポリテトラフルオロエチレン:テフロン:登録商標テープを使用することができる。このPTFEは、絶縁性、耐引裂き、耐引張り性、耐熱性のみならず、被覆樹脂8に対して離型性滑性が良いため、溶融樹脂の流動性を低下させることがなく、被覆樹脂8の形成には優れたものと言える。また、PTFEは、耐熱性に優れ、一般的なものに限らず、ガラスクロス基材用のもの等を使用し得る。例えば、日東電工株製ニトフロンNo.903ULや中興化成工業株製AGF-110FR等を使用する。上記の多心ケーブルと多心コネクタとの接続部を構成する接続方法には、種々のものが考え得るが、例えば、多心ケーブル端末のケーブルシースを剥ぎ取って露出した絶縁心線端末の端子片を多心コネクタの孔に差込み、そのケーブルシース端末とコネクタの間に露出した多心絶縁心線の周りを含めて多心コネクタとケーブルシース端末とに亘って四弗化樹脂テープを巻回して、その四弗化樹脂テープによって多心絶縁心線を纏めて固定するとともに多心コネクタとケーブルシース端末の間を閉塞し、その巻回テープ層を介し多心コネクタとケーブルシース端末とに亘って樹脂被覆を形成する構成を採用することができる。因みに、特許文献3には、PTFEテープをケーブルシースの表面に巻回して樹脂被覆を形成する技術が開示されているが、そのテープは、金型とケーブルシースの間を閉塞するものであって、露出した導体を纏めて固定し、かつ樹脂被覆から導体を遮蔽するものではない。この発明は、以上のようにして、四弗化樹脂テープでもって絶縁心線を纏めて固定し、かつコネクタとケーブルシースの間を閉塞するようにし、樹脂被覆を行う際、溶融樹脂は、その四弗化樹脂テープによって、絶縁心線、その絶縁心線間及びコネクタの孔に至ることがないようにしたので、溶融樹脂がコネクタの接続側開口に漏れ出たり、絶縁心線が動いたりすることがなく、樹脂被覆の転写性が良く、外観不良が生じることもない。この発明の一実施形態を図1~図4に示し、この実施形態は、20心の絶縁心線3を撚り合わせ、その撚り合わせ多心絶縁心線3をシース2で被覆した多心ケーブル1を樹脂成型品の多心コネクタ5に接続する場合であって、まず、従来と同様に、図1から図2に示すように、ケーブルシース2を所要長さ剥ぎ取って各絶縁心線3を所要長さ露出させ剥き出し、その露出した各絶縁心線3の各端末に端子片4をそれぞれ設け圧着し、その各端子片4を多心コネクタ5の各孔6に差込んでコネクタ5にケーブル1を接続する。なお、ケーブル1は20心に限定されないことは勿論であり、全ての絶縁心線3をコネクタ5に接続して全ての端子片4を全ての孔6に差込んでも良いし、仕様により、必要な絶縁心線3のみをコネクタ5に接続したりしても良い。また、ケーブル1には柔軟性のあるものを採用し、具体的には、下記の評価方法によって、図6に示す撚り骨2a上の硬さの測定値が80以下で、撚り骨上の硬さの測定値と撚り骨と撚り骨の中間部2bの硬さの測定値の差が5以上のものを採用した。評価方法JISK6253に規定するデュロメータ硬さ試験のタイプAを用い、ケーブル1を水平の鉄製台上に置き、ケーブル1内部の絶縁線の撚り骨2a上に押針の先端がくるようにセットし、約10Nの力で垂直に圧し、5秒後の値を読み取り、その後、撚り骨2aと撚り骨2aの中間部2bに押針の先端をセットし、約10Nの力で垂直に圧し、5秒後の値を読み取り評価する。試験数は、各々5回の平均値とする。つぎに、図3に示すように、PTFEテープ10をケーブルシース2の端末とコネクタ5の間の露出した多心の絶縁心線3の周りを含めてコネクタ5とケーブルシース2端末とに亘って巻回する。この巻回層は、樹脂成形時の樹脂射出成形圧で破れたり、コネクタ5とケーブルシース2端末の間が完全に閉塞されて、溶融樹脂がその巻回層の各テープ間の界面、テープ10とコネクタ5及びケーブルシース2の界面からその巻回層内に入り込んだりしない程度に、その巻回範囲、巻回数を適宜に決定する。例えば、その層厚は、0.05~0.30mm程度とする。このとき、テープ10の厚みは限定されないが、例えば、厚み:0.13mmとする。また、厚みの異なるテープ10を組み合わせて巻回しても良い。このテープ10を巻き終われば、従来と同様に、その図3の状態の多心ケーブル1とコネクタ5との接続部を金型内に装填し、その金型内に溶融樹脂例えば、耐熱耐油性塩化ビニルを注入することによって、巻回テープ層10を介しコネクタ5全外周面前面開口5aを除くとケーブルシース2の端末とに亘って樹脂被覆8を形成し、図4に示すケーブル1からコネクタ5に樹脂被覆8が形成された接続部を得る。この樹脂被覆時樹脂溶融温度:170~200°C、巻回テープ層10でもってコネクタ5とケーブルシース2の間が確実に閉塞されているため、溶融樹脂は、そのテープ10によって、絶縁心線3、その絶縁心線3間及びコネクタ5の孔6、7に至ることがなく、溶融樹脂がコネクタ5の接続側開口5aに漏れ出たり、絶縁心線3が動いたりすることがなく、コネクタ5の接続不良を招いたり、絶縁特性に問題が生じたりすることがなく、金型キャビティの形状に沿う転写性の良い樹脂被覆8を得る下記表1参照。このPTFEテープ10が露出した多心の絶縁心線3を被って樹脂被覆8に対して有効性を確認するため、下記表1に、そのテープ10に代えて熱収縮チューブを使用したり、ポリ塩化ビニルPVCのテープを使用したりした結果を示す。この試験結果から、PTFEテープ10のみが満足できる○を得ており、他の物は、溶融樹脂の熱によって変形したり、破れたりして、孔6、7からの溶融樹脂漏れが生じたり、金型キャビティの形状に沿わずに転写性が悪かったりの問題があり、満足し得ない×であった。また、PTFEテープ10において、巻回したテープ10の側縁を重ねたのみの1重層1巻回の場合に比べ、その側縁を重ねた層を2重層2巻回とした場合の方が、その溶融樹脂漏れ防止及び転写性において優れていた。なお、上記実施形態は、コネクタ5の全外周面に樹脂被覆8を形成したが、コネクタ5の外周面一部を残して樹脂被覆8を形成しても良く、また、雌型コネクタ5の場合であったが、図5に示す、雄型コネクタ5’の場合にあっても、この発明を採用できることは言うまでもない。さらに、この発明は、ロボット用ケーブル等の屈曲性柔軟性に富んだケーブル以外のケーブルとコネクタとの接続部においても採用できる。このように、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。この発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。