内燃機関の排気通路を形成する排気管部材と、前記排気通路に設けられている排気浄化部材と、前記排気通路における排気の流れ方向において前記排気浄化部材の上流側に設けられ、前記排気通路に添加された添加剤の燃焼を補助する燃焼補助部材と、前記燃焼補助部材の外周側において、前記排気管部材との間に形成されている隙間に設けられ、前記燃焼補助部材の外周側における排気の流れに旋回力を付与する旋回力付与部材と、を備える排気浄化装置。前記排気管部材と別体に前記排気管部材が形成する前記排気通路へ挿入可能に設けられ、径方向内側に前記燃焼補助部材を支持するとともに、内周壁と前記燃焼補助部材との間に前記旋回力付与部材を有する補助リング部材をさらに備える請求項1記載の排気浄化装置。前記旋回力付与部材は、前記排気管部材の径方向において外周側の端部が対向する部材に固定され、内周側の端部が前記燃焼補助部材に固定され、前記燃焼補助部材を前記排気管部材に支持している請求項1または2記載の排気浄化装置。前記旋回力付与部材は、弾性変形可能な材料で形成されている請求項3記載の排気浄化装置。前記旋回力付与部材は、前記排気管部材の径方向において外周側の端部が固定され、内周側の端部が前記燃焼補助部材との間に隙間を形成して対向している請求項1または2記載の排気浄化装置。そこで、本発明の目的は、排気浄化部材の温度の分布を低減することにより、排気浄化部材の能力の維持し、排気浄化部材の破損を低減する排気浄化装置を提供することにある。請求項1記載の発明では、旋回力付与部材は、排気通路を形成する排気管部材と添加剤の燃焼を補助する燃焼補助部材との間に設けられている。旋回力付与部材は、燃焼補助部材の外周側における排気の流れに旋回力を付与する。そのため、燃焼補助部材の外周側を通過した排気は、燃焼補助部材の下流側すなわち排気浄化部材の上流側で旋回流を形成する。その結果、燃焼補助部材の外周側を通過した排気と燃焼補助部材における添加剤の燃焼によって生成した燃焼ガスとは、混合された後、排気浄化部材に流入する。これにより、排気浄化部材に流入する排気は温度の分布が小さくなり、排気によって加熱される排気浄化部材も径方向への温度分布が低減される。したがって、簡単な構造で排気浄化部材の能力を十分に維持することができるとともに、温度の分布にともなう排気浄化部材の破損を低減することができる。また、請求項1記載の発明では、燃焼補助部材の外周側を通過する排気に旋回力を付与することにより、この外周側を通過した排気と燃焼によって生成した燃焼ガスとは容易に混合される。すなわち、排気の混合のために、燃焼補助部材と排気浄化部材との間に確保すべき距離は低減される。そのため、燃焼補助部材と排気浄化部材とは近接して配置され、排気通路の延長や排気管部材の大型化を招かない。したがって、小型化を図りつつ、排気浄化部材の温度の分布を小さくすることができる。請求項2記載の発明では、補助リング部材は、径方向内側に燃焼補助部材を支持し、内周壁と燃焼補助部材との間に旋回力付与部材を有している。これにより、燃焼補助部材および旋回力付与部材は、補助リング部材とともに排気管部材と別体でユニット化される。そのため、燃焼補助部材および旋回力付与部材は、排気管部材への取り付けが容易になる。したがって、取り扱いおよび取り付けを容易にすることができる。請求項3記載の発明では、旋回力付与部材は、排気管部材の径方向において外周側の端部が対向する部材に固定されている。旋回力付与部材は、外周側の端部が排気管部材に対向するとき、この外周側の端部が排気管部材に固定されている。また、旋回力付与部材は、外周側の端部が補助リング部材に対向するとき、この外周側の端部が補助リング部材に固定されている。一方、旋回力付与部材は、排気管部材の径方向において内周側の端部が燃焼補助部材に固定されている。これにより、旋回力付与部材は、排気管部材または補助リング部材と燃焼補助部材とを接続している。すなわち、旋回力付与部材は、支持部材として燃焼補助部材を排気管部材または補助リング部材の内周側に支持している。その結果、燃焼補助部材の外周側において燃焼補助部材と排気管部材または補助リング部材との間に設けられる部材の数が低減される。したがって、燃焼補助部材の外周側における排気の抵抗を低減することができる。請求項4記載の発明では、旋回力付与部材は、弾性変形可能な材料、すなわちばねとして機能する材料で形成されている。燃焼補助部材は、排気通路に設けられていることから内燃機関とともに振動する。また、燃焼補助部材は、温度が広範囲に変化するため、膨張および収縮を繰り返す。このように振動ならびに膨張または収縮が繰り返されると、旋回力付与部材の径方向の両端部における接続部分には応力が加わる。旋回力付与部材を弾性変形可能な材料で形成することにより、この旋回力付与部材の両端部における接続部分に加わる応力は緩和される。したがって、燃焼補助部材を支持する旋回力付与部材の接続部分における信頼性を高めることができる。請求項5記載の発明では、旋回力付与部材は、径方向の内周側が燃焼補助部材との間に隙間を形成している。すなわち、旋回力付与部材は、燃焼補助部材と接していない。そのため、旋回力付与部材は、燃焼補助部材の影響を受けることなく設計の自由度が向上する。したがって、旋回流の形成能力を高めることができるので、排気浄化部材の温度の分布の低減を図ることができ、信頼性も高めることができる。以下、排気浄化装置の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、複数の実施形態において実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。第1実施形態図1に示すように第1実施形態による排気浄化装置10は、排気管部材11、排気浄化部材12、燃焼補助部材13および旋回力付与部材14を備えている。排気管部材11は、内側に排気通路15を形成している。排気管部材11が形成する排気通路15は、一方の端部が内燃機関16に接続し、他方の端部が大気に開放されている。排気浄化部材12および燃焼補助部材13は、この排気管部材11が形成する排気通路15に設けられている。排気通路15には、排気の温度を検出する温度センサ17が設けられている。また、排気通路15は、内燃機関16と排気浄化部材12との間の排気通路15に、過給器21のタービン22が設けられている。過給器21のタービン22は、排気通路15を流れる内燃機関16の排気によって回転する。タービン22の回転は、図示しないシャフトを経由して図示しない吸気通路に設けられている図示しないコンプレッサへ伝達される。これにより、吸気通路を経由して内燃機関16に吸入される吸気は、コンプレッサによって圧縮される。内燃機関16は、例えば軽油を燃料とするディーゼルエンジンである。ディーゼルエンジンは、軽油に限らず、各種アルコール類、エーテル類あるいは生物由来の油脂など適用可能な任意の燃料を用いることができる。なお、内燃機関16は、ディーゼルエンジンに限らず、ガソリンエンジンやガスタービンエンジンであってもよい。排気浄化部材12は、例えばDOCやDPFなどのフィルタや触媒である。DOCは、排気に含まれる未燃焼の燃料や不完全燃焼によって生成する一酸化炭素などを酸化する。DPFは、排気に含まれるPMParticulateMatterを捕集する。DOCおよびDPFは、例えばセラミックスなどの多孔体で形成されている。DOCおよびDPFは、多孔体の担体に例えば金属などの活性層をコーティングしてもよい。燃焼補助部材13は、排気通路15における排気の流れ方向において排気浄化部材12の上流側すなわち排気浄化部材12の排気入口側に設けられている。この燃焼補助部材13のさらに上流側には、添加剤噴射部23が設けられている。添加剤噴射部23は、例えば内燃機関16の燃料などを添加剤として排気通路15を流れる排気に噴射する。なお、添加剤は、内燃機関16の燃料に限らない。燃焼補助部材13は、添加剤噴射部23から噴射された添加剤の燃焼を促す触媒である。燃焼補助部材13で添加剤を燃焼させることにより、排気浄化部材12に流入する排気の温度は上昇する。排気の温度が比較的高いとき、添加剤噴射部23から排気に噴射された添加剤は、燃焼補助部材13において燃焼し、排気浄化部材12に流入する排気を加熱する。一方、排気の温度が比較的低いとき、添加剤噴射部23から排気に噴射された添加剤は、燃焼補助部材13において十分に燃焼しないことがある。そのため、添加剤噴射部23と燃焼補助部材13との間にグロープラグ24を設けてもよい。グロープラグ24は、図示しないバッテリからの電力によって発熱する。これにより、添加剤噴射部23から噴射された添加剤は、一部がグロープラグ24によって着火し、温度が上昇した状態で燃焼補助部材13に流入する。これにより、燃焼補助部材13の温度が上昇し、添加剤噴射部23から噴射された添加剤の燃焼は促進される。燃焼補助部材13は、支持部材25によって排気管部材11が形成する排気通路15に支持されている。支持部材25は、図2および図3に示すように燃焼補助部材13から放射状に周方向へ複数設けられている。支持部材25は、排気管部材11の径方向に伸びており、一方の端部が燃焼補助部材13の外周壁31に接続し、他方の端部が排気管部材11の内周壁32に接続している。これにより、燃焼補助部材13は、排気管部材11の内側に固定されている。旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の外周側に径方向外側へ突出して設けられている。燃焼補助部材13は、排気通路15における排気の流れを妨げないように排気通路15の内径に比較して小さな外径を有している。すなわち、燃焼補助部材13は、外径を排気通路15の内径よりも小さくすることにより、排気の抵抗を低減している。そのため、燃焼補助部材13の外周壁31と排気通路15を形成する排気管部材11の内周壁32との間には、排気通路15の一部となる隙間33が形成されている。旋回力付与部材14は、この燃焼補助部材13の外周壁31と排気管部材11の内周壁32との間の隙間33に設けられている。旋回力付与部材14は、フィン状であり、燃焼補助部材13の軸方向において緩い螺旋状に形成されている。旋回力付与部材14は、周方向において放射状に設けられている。具体的には、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の周方向において支持部材25の間に複数設けられている。旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の軸方向の全長にわたって形成してもよく、燃焼補助部材13の軸方向の全長の一部に形成してもよい。排気通路15を流れる排気は、一部が燃焼補助部材13を通過して、残部が燃焼補助部材13の外周側すなわち隙間33を通過して排気浄化部材12へ流入する。燃焼補助部材13に旋回力付与部材14を設けることにより、隙間33を通過する排気は、旋回力付与部材14によって燃焼補助部材13の外周側を周方向へ旋回する。これにより、隙間33を通過する排気は、排気通路15の軸を中心とした旋回力が付与される。このように燃焼補助部材13の外周側に旋回力付与部材14を設けることにより、燃焼補助部材13の外周側すなわち隙間33を通過する排気は、排気通路15の軸を中心とする旋回力が付与される。そのため、燃焼補助部材13の外周側を通過する排気は、燃焼補助部材13の出口側すなわち排気浄化部材12の入口側で流れに乱れを生じる。その結果、燃焼補助部材13を通過して添加剤の燃焼によって温度が上昇した排気は、燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過した排気と排気浄化部材12の入口側で混合される。これにより、排気浄化部材12へ流入する排気は、排気通路15の径方向おいて温度が均一化され、排気浄化部材12の径方向における温度の分布が小さくなる。上述の排気浄化装置10の作動について説明する。内燃機関16の始動直後あるいは低負荷での運転時のように排気の温度が低いとき、排気浄化装置10は添加剤噴射部23から添加剤を噴射しつつグロープラグ24に通電する。このとき、排気の温度は、温度センサ17によって検出される。そして、排気浄化装置10は、排気の温度が例えば250°C以下であればグロープラグ24に通電する。これにより、添加剤噴射部23から噴射された添加剤は、一部がグロープラグ24によって着火し、燃焼補助部材13に流入する。その結果、添加剤噴射部23から噴射された添加剤は、グロープラグ24による着火、および燃焼補助部材13による燃焼によって排気を加熱する。加熱された排気は、燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過した排気と混合され、排気浄化部材12へ流入する。一方、内燃機関16の負荷が比較的大きな運転時のように排気の温度が比較的高いとき、排気浄化装置10は添加剤噴射部23から添加剤を噴射するとともに、グロープラグ24への通電を停止する。排気浄化装置10は、例えば排気の温度が250°Cを超えているとき、グロープラグ24への通電を停止する。これにより、添加剤噴射部23から噴射された添加剤は、グロープラグ24によって着火することなく、燃焼補助部材13で自発的に燃焼する。そのため、排気は、燃焼補助部材13における添加剤の燃焼によって加熱される。加熱された排気は、燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過した排気と混合され、排気浄化部材12へ流入する。この場合、燃焼補助部材13において一旦添加剤の燃焼が生じると、燃焼補助部材13は活性を生じる温度に維持される。そのため、例えば燃焼補助部材13に流入する排気の温度が150°C程度まで低下しても、燃焼補助部材13はグロープラグ24による着火を必要とすることなく添加剤の燃焼を維持する。さらに、内燃機関16の高負荷での運転時のように排気の温度が十分に高いとき、燃焼補助部材13による排気の加熱は不要である。そのため、排気の温度が十分に高いとき、排気浄化装置10は、添加剤噴射部23からの添加剤の噴射を停止する。以上説明した第1実施形態では、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の外周側において隙間33を通過する排気の流れに旋回力を付与する。そのため、燃焼補助部材13の外周側を通過した排気は、燃焼補助部材13の下流側すなわち排気浄化部材12の上流側で旋回流を形成する。その結果、燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過した排気と燃焼補助部材13における添加剤の燃焼によって生成した燃焼ガスとは、混合された後、排気浄化部材12に流入する。これにより、排気浄化部材12に流入する排気は温度の分布が小さくなり、排気によって加熱される排気浄化部材12も径方向への温度分布が低減される。したがって、簡単な構造で排気浄化部材12の能力を十分に維持することができるとともに、温度の分布にともなう排気浄化部材12の破損を低減することができる。また、第1実施形態では、燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過する排気に旋回力を付与することにより、隙間33を通過した排気と燃焼によって生成した燃焼ガスとは容易に混合される。すなわち、排気の混合のために、燃焼補助部材13と排気浄化部材12との間に確保すべき距離は低減される。そのため、燃焼補助部材13と排気浄化部材12とは近接して配置することができ、排気通路15の延長や排気管部材11の大型化を招かない。したがって、小型化を図りつつ、排気浄化部材12の温度の分布を小さくすることができる。第2実施形態第2実施形態による排気浄化装置を図4および図5に示す。図4および図5に示すように第2実施形態の排気浄化装置10の場合、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の外周壁31から径方向外側へ突出するとともに、外周側の端部が排気管部材11の内周壁32に接続している。すなわち、旋回力付与部材14は、排気管部材11の径方向において、内周側の端部が燃焼補助部材13の外周壁31に固定され、外周側の端部が排気管部材11の内周壁32に固定されている。これにより、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13を排気管部材11が形成する排気通路15の内側に支持している。すなわち、第2実施形態の場合、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13を支持する支持部材としても機能する。第2実施形態では、旋回力付与部材14は、外周側の端部が対向する排気管部材11に固定されている。これにより、旋回力付与部材14は、支持部材として燃焼補助部材13を排気管部材11の内周側に支持している。その結果、燃焼補助部材13の外周側において燃焼補助部材13と排気管部材11との間に設けられる部品が低減される。したがって、排気は燃焼補助部材13の外周側の隙間33を通過しやすくなり、隙間33を通過する排気の抵抗を低減することができる。第3実施形態第3実施形態による排気浄化装置を図6および図7に示す。図6および図7に示すように第3実施形態の排気浄化装置10の場合、旋回力付与部材14は、例えば薄板状の部材や板ばねなどのように弾性変形可能な材料、すなわちばねとして機能する材料で形成されている。旋回力付与部材14は、第2実施形態と同様に径方向の端部が燃焼補助部材13および排気管部材11に固定されている。そのため、排気管部材11に支持されている燃焼補助部材13は、内燃機関16の運転や排気の圧力変化によって常に振動する。また、排気通路15に設けられている燃焼補助部材13は、温度が広範囲に変化するため、膨張や収縮によって寸法が変化する。このように振動ならびに膨張または収縮が繰り返されると、旋回力付与部材14の径方向の両端部、すなわち他の部材との接続部分には応力が加わる。第3実施形態では、燃焼補助部材13を支持する旋回力付与部材14を弾性変形可能な材料で形成することにより、振動や寸法変化にともなう燃焼補助部材13と排気管部材11との相対的な位置の変化は、旋回力付与部材14の変形によって吸収される。そのため、旋回力付与部材14の両端部、すなわち排気管部材11および燃焼補助部材13との接続部分に加わる応力は緩和される。したがって、燃焼補助部材13を支持する旋回力付与部材14の接続部分における信頼性を高めることができる。第4実施形態第4実施形態による排気浄化装置を図8に示す。図8に示すように第4実施形態の排気浄化装置10の場合、旋回力付与部材14は、一部が排気管部材11のみに接続し、残部が燃焼補助部材13および排気管部材11の双方に接続している。すなわち、旋回力付与部材14の一部は、排気管部材11の径方向において外周側の端部のみが固定され、内周側の端部が固定されていない。具体的には、旋回力付与部材14の一部は、径方向において外周側の端部が排気管部材11の内周壁32に固定されているものの、径方向において内周側の端部が燃焼補助部材13の外周壁31との間に隙間を形成している。これに対し、旋回力付与部材14の残部は、支持部材を兼ねて燃焼補助部材13および排気管部材11の双方に固定されている。このように第4実施形態では、旋回力付与部材14の一部は、燃焼補助部材13と接していない。そのため、旋回力付与部材14は、燃焼補助部材13の形状や寸法の影響を受けることなく設計の自由度が向上する。したがって、旋回流の形成能力を高めることができるので、排気浄化部材12の温度の分布の低減を図ることができ、信頼性も高めることができる。なお、図8には旋回力付与部材14は、一部が燃焼補助部材13の外周壁31との間に隙間を形成する例について示している。しかし、燃焼補助部材13を支持する支持部材を別途設けることにより、旋回力付与部材14の全部が燃焼補助部材13の外周壁31との間に隙間を形成する構成としてもよい。第5実施形態第5実施形態による排気浄化装置を図9に示す。図9に示すように第5実施形態による排気浄化装置10は、補助リング部材51を備えている。補助リング部材51は、燃焼補助部材13の外周側に設けられている。補助リング部材51は、内周側に燃焼補助部材13を支持している。燃焼補助部材13は、第4実施形態と同様に、旋回力付与部材14によって補助リング部材51に支持されている。すなわち、旋回力付与部材14の一部は、排気管部材11の径方向において外周側の端部が補助リング部材51の内周壁52に固定され、径方向において内周側の端部が燃焼補助部材13の外周壁31との間に隙間を形成している。一方、旋回力付与部材14の残部は、排気管部材11の径方向において外周側の端部が補助リング部材51の内周壁52に固定されているとともに、径方向において内周側の端部が燃焼補助部材13の外周壁31に固定されている。これにより、旋回力付与部材14の残部は、支持部材を兼ねている。第5実施形態の場合、上記の構成のように燃焼補助部材13、旋回力付与部材14および補助リング部材51は、一体にユニット化されている。第5実施形態の場合、燃焼補助部材13および旋回力付与部材14は、補助リング部材51とともに排気管部材11と別体でユニット化されている。そのため、燃焼補助部材13および旋回力付与部材14は、排気管部材11への取り付けが容易になる。したがって、取り扱いおよび取り付けを容易にすることができる。以上説明した本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の実施形態に適用可能である。例えば上述の説明では、各実施形態を個別に説明した。しかし、複数の実施形態を組み合わせて適用してもよい。例えば、第1実施形態、第2実施形態または第3実施形態の排気浄化装置10を第5実施形態に組み合わせて、燃焼補助部材13、旋回力付与部材14および補助リング部材51をユニット化してもよい。第1実施形態を第5実施形態に組み合わせる場合、旋回力付与部材14の径方向外側の端部は補助リング部材51の内周壁52との間に隙間を形成するとともに、支持部材25は補助リング部材51の内周側に燃焼補助部材13を支持する。また、第2実施形態または第3実施形態を第5実施形態に組み合わせる場合、旋回力付与部材14の径方向外側の端部は補助リング部材51の内周壁52に固定される。さらに、第5実施形態において、燃焼補助部材13は旋回力付与部材14で支持するのではなく、旋回力付与部材14とは別体の支持部材25で補助リング部材51に支持してもよい。