環状の周辺コア部と、前記周辺コア部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数のティース部と、を有する複数の電磁鋼板が積層されて構成されたステータであって、隣接するティース部の内周側の先端を掛け渡すように前記複数の電磁鋼板の間に設けられ、前記電磁鋼板よりも熱伝導率が高い放熱部材を有する、ことを特徴とするステータ。請求項1に記載のステータであって、前記放熱部材は、環状の周辺部と、前記周辺部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数の突起部と、隣接する突起部の内周側の先端を掛け渡す接続部と、を有し、前記放熱部材は、隣接するティース部の内周側の先端を前記接続部によって掛け渡すように、前記複数の電磁鋼板の間に設けられている、ことを特徴とするステータ。請求項1又は請求項2に記載のステータであって、前記放熱部材は銅によって構成されている、ことを特徴とするステータ。ロータと、前記ロータの周囲に配置されたステータとを備える回転電機であって、前記ロータは、回転軸を中心に回転可能なシャフトに設けられ、複数の第1の電磁鋼板が前記回転軸の方向に積層されて構成されたロータコアと、前記複数の第1の電磁鋼板の間に設けられ、前記第1の電磁鋼板よりも熱伝導率が高い第1の放熱部材と、を有し、前記ステータは、環状の周辺コア部と、前記周辺コア部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数のティース部と、を有する複数の第2の電磁鋼板が積層されて構成されたステータコアを有し、さらに、前記ステータは、隣接するティース部の内周側の先端を掛け渡すように前記複数の第2の電磁鋼板の間に設けられ、前記第2の電磁鋼板よりも熱伝導率が高い第2の放熱部材を有する、ことを特徴とする回転電機。回転電機においては、ステータのコイルに電流が流れることによりステータのコイルが発熱する。この発熱により回転電機の性能が低下するおそれがあるため、ステータを冷却する必要がある。しかしながら、従来技術に係るステータコアは磁性材料のみで構成されているため、ステータコアの熱伝導性は磁性材料の熱伝導率によって決まってしまう。電磁鋼板は鉄や鉄合金で構成されており、ステータのコイルにて発生する熱を効果的に放出することが困難であった。例えば、ステータコアの形状による伝熱の距離や、組み合わせ部品への接触具合などを変えることにより、熱の伝わり方を変えて放熱することが考えられる。しかしながら、回転電機の構造が複雑になり、また、製造工程数が増加するおそれがある。本発明の目的は、効果的に放熱することが可能なステータ、及び回転電機を提供することである。本発明は、環状の周辺コア部と、前記周辺コア部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数のティース部と、を有する複数の電磁鋼板が積層されて構成されたステータであって、隣接するティース部の内周側の先端を掛け渡すように前記複数の電磁鋼板の間に設けられ、前記電磁鋼板よりも熱伝導率が高い放熱部材を有する、ことを特徴とする。また、本発明に係るステータであって、前記放熱部材は、環状の周辺部と、前記周辺部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数の突起部と、隣接する突起部の内周側の先端を掛け渡す接続部と、を有し、前記放熱部材は、隣接するティース部の内周側の先端を前記接続部によって掛け渡すように、前記複数の電磁鋼板の間に設けられている、ことを特徴とする。また、本発明に係るステータであって、前記放熱部材は銅によって構成されている、ことを特徴とする。また、本発明は、ロータと、前記ロータの周囲に配置されたステータとを備える回転電機であって、前記ロータは、回転軸を中心に回転可能なシャフトに設けられ、複数の第1の電磁鋼板が前記回転軸の方向に積層されて構成されたロータコアと、前記複数の第1の電磁鋼板の間に設けられ、前記第1の電磁鋼板よりも熱伝導率が高い第1の放熱部材と、を有し、前記ステータは、環状の周辺コア部と、前記周辺コア部から内周側に向かって突出し、周方向に所定の間隔をおいて配置された複数のティース部と、を有する複数の第2の電磁鋼板が積層されて構成されたステータコアを有し、さらに、前記ステータは、隣接するティース部の内周側の先端を掛け渡すように前記複数の第2の電磁鋼板の間に設けられ、前記第2の電磁鋼板よりも熱伝導率が高い第2の放熱部材を有する、ことを特徴とする。本発明によると、電磁鋼板よりも熱伝導率が高い放熱部材が複数の電磁鋼板の間に設けられているため、放熱部材によってステータの熱を効果的に放出することが可能となる。図1から図5を参照して、本発明の実施形態に係るステータについて説明する。図1は、本発明の実施形態に係るステータコアを示す斜視図である。図2は、本発明の実施形態に係るステータコアの一部を示す斜視図である。図3は、本発明の実施形態に係る電磁鋼板の一部を上から見た平面図である。図4は、本発明の実施形態に係るステータコアに設けられる放熱部材の一部を上から見た平面図である。図5は、本発明の実施形態に係るステータコアの一部を上から見た平面図である。本実施形態に係るステータは、一例として、ステータコア10と板状の放熱部材20と図示しないコイルとを備えている。図1及び図2に示すように、ステータコア10は、図示しないシャフトの回転軸60に沿った円筒状の形状を有する。ステータコア10は、回転軸60の方向軸方向に積層された板状の複数の電磁鋼板11によって構成されている。複数の電磁鋼板11の間には、放熱部材20が設けられている。ステータコア10は、周辺コア部12と複数のティース部13とを有する。周辺コア部12は環状の形状を有し、外周側から内周側にかけて所定の厚さを有する。ティース部13は、周辺コア部12の内周に径方向回転軸60に直交する方向の内方に向かって突出して設けられている。ティース部13は、回転軸60に沿って延びている。複数のティース部13が、周方向に所定の間隔をおいて設けられている。ティース部13の間には、溝状の空間であるスロット部14が形成されている。すなわち、周辺コア部12とティース部13とで囲まれた空間によってスロット部14が形成される。スロット部14は、回転軸60に沿って形成されている。図示しない導線がスロット部14に通されてティース部13に巻き付けられることにより、コイルが形成される。周辺コア部12とティース部13とは、一例として一体的に形成されている。なお、電磁鋼板11が第2の電磁鋼板の一例に相当し、放熱部材20が第2の放熱部材の一例に相当する。図3を参照して、電磁鋼板11について説明する。電磁鋼板11は板状の形状を有し、ステータコア10を構成する周辺コア部12とティース部13とを有する。ティース部13の間には、ステータコア10のスロット部14を構成する開口部15が形成されている。電磁鋼板11においては、開口部15の内周側の先端部15aが開放されている。これら複数の電磁鋼板11を積層することにより、図1及び図2に示すように、周辺コア部12とティース部13とを備えるステータコア10が得られる。次に、図4を参照して、放熱部材20について説明する。放熱部材20は板状の形状を有する。放熱部材20は、電磁鋼板11とほぼ同じ形状を有する。例えば図4に示すように、放熱部材20は、周辺部21と複数の突起部22とを有する。周辺部21は環状の形状を有し、外周側から内周側にかけて所定の厚さを有する。突起部22は、周辺部21の内周に径方向回転軸60に直交する方向の内方に向かって突出して設けられている。複数の突起部22が、周方向に所定の間隔をおいて設けられている。突起部22の間には、ステータコア10のスロット部14を構成する開口部24が形成されている。突起部22の内周側の先端部22aから周方向に延在する接続部23によって、隣接する突起部22の内周側の先端部22a同士が接続されている。このように、隣接する突起部22の内周側の先端部22aを掛け渡す接続部23が、放熱部材20に設けられている。そのため、開口部24の内周側の先端部24aは、接続部23によって覆われて閉じている。このように、開口部24は、周辺部21と突起部22と接続部23とによって囲まれた閉じた空間である。接続部23を除いて、放熱部材20は、電磁鋼板11と同じ形状及び同じ大きさを有する。例えば、放熱部材20の突起部22の数は、電磁鋼板11のティース部13の数と同じであり、放熱部材20の開口部24の数は、電磁鋼板11の開口部15の数と同じである。また、放熱部材20の周辺部21の形状及び大きさは、電磁鋼板11の周辺コア部12の形状及び大きさと同じである。また、放熱部材20の突起部22の形状及び大きさは、接続部23を除いて、電磁鋼板11のティース部13の形状及び大きさと同じである。また、放熱部材20の開口部24の形状及び大きさは、接続部23を除いて、電磁鋼板11の開口部15の形状及び大きさと同じである。本実施形態においては、放熱部材20の熱伝導率が、電磁鋼板11の熱伝導率よりも高い。電磁鋼板11には、例えば、鉄や鉄合金などの強磁性体が用いられる。放熱部材20には、例えば、銅板や銅めっき板などのように熱伝導率が比較的高い材料が用いられる。そして、電磁鋼板11のティース部13の位置と放熱部材20の突起部22の位置とを合わせて、複数の電磁鋼板11と放熱部材20とを積層する。複数の電磁鋼板11の間には、1つの放熱部材20が設けられていてもよいし、複数の放熱部材20が設けられていてもよい。例えば、数枚~数十枚の電磁鋼板11ごとに放熱部材20が設けられている。複数の電磁鋼板11と放熱部材20とを積層することにより、電磁鋼板11の開口部15と放熱部材20の開口部24とによって、積層方向回転軸60の方向に沿って延びるスロット部14が形成される。複数の電磁鋼板11の間に放熱部材20を設けることにより、図2に示すように、隣接するティース部13の内周側の先端部13aが、接続部23によって掛け渡されて接続されている。換言すると、スロット部14の内周側の先端部の一部が、接続部23によって覆われる。上述したように、放熱部材20においては、隣接する突起部22の内周側の先端部22aが接続部23によって接続されており、開口部24の先端部24aが接続部23によって閉じられた状態となっている。そのため、電磁鋼板11のティース部13の位置と放熱部材20の突起部22の位置とを合わせて、電磁鋼板11と放熱部材20とを積層することにより、隣接するティース部13の内周側の先端部13aが接続部23によって掛け渡されて、先端部の一部が接続部23によって覆われたスロット部14が形成される。放熱部材20が挟まれている箇所においては、隣接するティース部13の内周側の先端部13aが接続部23によって掛け渡されて、スロット部14の内周側の先端部が接続部23によって覆われるため、スロット部14の内周側の先端部は閉じた状態となっている。放熱部材20が挟まれていない箇所においては、隣接するティース部13の内周側の先端部13aは接続部23によって掛け渡されておらず、スロット部14の内周側の先端部は接続部23によって覆われていないため、スロット部14の内周側の先端部は開放された状態となっている。以上のように本実施形態では、隣接するティース部13の内周側の先端部13aが接続部23によって掛け渡されて、スロット部14の内周側の先端部が覆われている。そのため、コイルの巻線構造として、回転軸60の方向から導線をスロット部14に挿入することが可能な巻線構造を採用することが好ましい。例えばコイルの巻線構造として、SCSegmentConductor巻線構造を採用することが好ましい。例えば図5に示すように、複数のセグメント導体30を回転軸60に沿ってスロット部14に挿入し、その後、セグメント導体30を折り曲げてティース部13に巻回することにより、ステータコア10にコイルを取り付ける。なお、ステータコア10とステータコア10に巻回されたコイルとによって、ステータの一例が構成される。ステータの熱銅損や鉄損等による熱は、ステータコア10からモータのケース等に伝導する。例えば、ステータコア10に巻回されたコイルにて発生した熱は、ステータコア10を介してモータのケース等に伝導する。本実施形態では、熱伝導率が高い放熱部材20をステータコア10に設けているため、ステータコア10内の熱が放熱部材20によってモータのケース等に伝導しやすくなる。そのことにより、ステータコア10内の熱を効果的に放出することが可能となる。例えば、ステータコア10に巻回されたコイルにて発生する熱を、放熱部材20によって効果的に放出することが可能となる。また、ステータコア10において放熱部材20を配置する位置、放熱部材20の数、又は放熱部材20を配置する間隔を調整することにより、放熱能力を調整することが可能となる。例えば、放熱部材20の数を増やせば、その分、放熱能力は高くなる。また、放熱部材20を配置する間隔を狭くして放熱部材20の数を増やせば、その分、放熱能力は高くなる。ステータコア10の温度上昇の度合いに応じて、放熱部材20の数や配置間隔を調整すればよい。例えば、高い放熱能力が要求される場合には、放熱部材20の数を増やしたり、配置の間隔を狭くしたりすることにより、その要求に応じることが可能となる。なお、放熱部材20に用いられる銅の透磁率は低いため、ティース部13の内周側の先端部13aを掛け渡すように放熱部材20を設けた場合であっても、隣接するティース部13間に放熱部材20による磁路は実質的に形成されない。そのため、放熱部材20を設けた場合であっても、ティース部13の本来の機能を維持することが可能となる。一方で、複数の電磁鋼板11の一部を放熱部材20に置き換えることにより、ステータコア10の磁束密度の減少を招くおそれがあるが、数枚~数十枚の電磁鋼板11に対して1枚の割合で放熱部材20を設けることにより、ステータコア10の磁束密度の減少を最小限に抑えることが可能となる。また、放熱部材20自体の発熱も考えられるが、放熱部材20は周辺コア部12及びティース部13に沿って設けられており、さらに、隣接するティース部13の内周側の先端部13aを掛け渡すように放熱部材20が設けられているため、放熱部材20の表面積を増大させることが可能となる。その結果、放熱部材20による放熱特性を向上させることが可能となる。以上のように本実施形態に係るステータによると、放熱部材20を複数の電磁鋼板11の間に設置することによりステータコア10の磁束密度の多少の低下を伴うが、放熱部材20によって放熱特性が向上するため、全体として特性が向上するステータが得られる。また、図5に示すように、放熱部材20が設けられている箇所では、隣接するティース部13の内周側の先端部13aが接続部23によって掛け渡されて、スロット部14の内周側の先端部14aが接続部23によって覆われて閉じた状態となっている。このように、スロット部14の内周側の先端部14aが接続部23によって閉じた状態となっているため、スロット部14内にセグメント導体30コイルを固定することが可能となる。そのことにより、セグメント導体30コイルの径方向への移動を規制して、セグメント導体30コイルが、スロット部14から内周側に飛び出すことを防止することが可能となる。例えば、ステータコア10を備えたモータの動作によって振動が発生する場合であっても、その振動によるセグメント導体30コイルの径方向への移動を規制することが可能となる。次に、図6を参照して、本発明の実施形態に係るロータについて説明する。図6は、本発明の実施形態に係るロータコアを示す斜視図である。本実施形態に係るロータは、一例として、ロータコア40と板状の放熱部材42と図示しない永久磁石とを備えている。図6に示すように、ロータコア40は、シャフト50の回転軸60に沿った円筒状の形状を有する。ロータコア40は、ロータコア40の中心を貫通して回転軸60に沿って軸方向に延びるシャフト50に固定されている。シャフト50は一例として円柱状又は円筒状の形状を有し、図示しない軸受けによって回転軸60を中心に回転可能に支持されている。シャフト50は、ロータコア40とともに回転軸60を中心に回転する。ロータコア40は、回転軸60の方向軸方向に積層された板状の複数の電磁鋼板41によって構成されている。複数の電磁鋼板41の間には、放熱部材42が設けられている。電磁鋼板41及び放熱部材42は同じ形状を有する。具体的には、電磁鋼板41及び放熱部材42は円板状の形状を有し、中心には厚さ方向に貫通する円形状の貫通孔が形成されている。複数の電磁鋼板41は、回転軸60の方向軸方向に積層されており、放熱部材42は、複数の電磁鋼板41の間に設けられている。シャフト50は、電磁鋼板41及び放熱部材42の貫通孔を通って回転軸60に沿って設けられている。なお、電磁鋼板41が第1の電磁鋼板の一例に相当し、放熱部材42が第1の放熱部材の一例に相当する。本実施形態においては、放熱部材42の熱伝導率が、電磁鋼板41の熱伝導率よりも高い。電磁鋼板41には、例えば、鉄や鉄合金などの強磁性体が用いられる。放熱部材42には、例えば、銅板や銅めっき板などのように熱伝導率が比較的高い材料が用いられる。そして、複数の電磁鋼板41と放熱部材42とを積層する。複数の電磁鋼板41の間には、1つの放熱部材42が設けられていてもよいし、複数の放熱部材42が設けられていてもよい。例えば、数枚~数十枚の電磁鋼板41ごとに放熱部材42が設けられている。また、一例として、図示しない永久磁石が、ロータコア40内に回転軸60に沿って埋設されている。または、永久磁石は、ロータコア40の外周に配置されていてもよい。なお、ロータコア40と永久磁石とによって、ロータの一例が構成される。ロータの熱は、ロータコア40からシャフト50に伝導する。本実施形態では、熱伝導率が高い放熱部材42をロータコア40に設けているため、ロータコア40内の熱が放熱部材42によってシャフト50に伝導しやすくなる。そのことにより、ロータコア40内の熱を効果的に放出することが可能となる。また、上述したステータと同様に、放熱部材42を設けることによりロータコア40の磁束密度の多少の低下を伴うが、放熱部材42によって放熱特性が向上するため、全体として特性が向上するロータが得られる。また、ステータコア10の放熱部材20と同様に、ロータコア40において放熱部材42を配置する位置、放熱部材42の数、又は放熱部材42を配置する間隔を調整することにより、放熱能力を調整することが可能となる。本実施形態に係るステータコア10及びロータコア40は、回転電機に用いられる。この回転電機は、例えばハイブリッド車両に搭載される。回転電機は、電力が供給されるモータとしての機能と、発電機ジェネレータとしての機能とのうち少なくとも一方の機能を有するモータジェネレータである。なお、回転電機は、例えば燃料電池車や電気自動車に搭載されてもよい。一例として、本実施形態に係るステータコア10とロータコア40とによって回転電機を構成してもよい。この場合、円筒状のステータコア10の内側に、ロータコア40がステータコア10に対向して配置される。ロータコア40は、シャフト50によって、ステータコア10から所定距離を隔てた状態で回転可能に保持される。この構成によると、ステータコア10の熱とロータコア40の熱とを効果的に放出することが可能となる。別の例として、本実施形態に係るステータコア10と、図9に示す従来技術に係るロータコア200とによって回転電機を構成してもよい。この場合、円筒状のステータコア10の内側に、ロータコア200がステータコア10に対向して配置される。この構成によると、ステータコア10の熱を効果的に放出することが可能となる。また、別の例として、本実施形態に係るロータコア40と、図7及び図8に示す従来技術に係るステータコア100とによって回転電機を構成してもよい。この場合、円筒状のステータコア100の内側に、ロータコア40がステータコア100に対向して配置される。この構成によると、ロータコア40の熱を効果的に放出することが可能となる。