第1モータを備える電子機器であって、前記第1モータにより駆動される第1移動体と、前記第1モータの回転または前記第1移動体の駆動に応じた信号を検出する検出部と、前記信号を周波数解析し、周波数ごとの解析結果を生成する解析部と、前記周波数のうち、前記第1モータまたは前記第1移動体に対して予め定められた第1周波数の前記解析結果に基づいて前記第1モータまたは前記第1移動体の異常を判定し、前記周波数のうち、前記第1モータおよび前記第1移動体以外の部品に対して予め定められた第2周波数の前記解析結果に基づいて、前記部品の異常を判定する判定部と、を備えることを特徴とする電子機器。前記部品は、前記第1移動体に当接している、前記部品以外の物体を介して前記第1移動体に対して接触する、または、前記第1移動体に電気的もしくは磁気的に作用すること、を特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記部品は、第2モータにより駆動され、前記第1移動体に当接している、前記部品以外の物体を介して前記第1移動体に対して接触する、または、前記第1移動体に電気的もしくは磁気的に作用する第2移動体であること、を特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記第2移動体は、前記第2モータにより回転駆動される回転体であること、を特徴とする請求項3に記載の電子機器。前記第1移動体は、転写紙に転写される現像剤を担持し、前記部品は、前記第1移動体に当接して前記第1移動体に担持された前記現像剤を除去すること、を特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記部品は、前記第1移動体に当接している、または、前記部品以外の物体を介して前記第1移動体に対して接触する、または、前記第1移動体に電気的もしくは磁気的に作用する第2移動体を駆動する第2モータであること、を特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記判定部による異常の判定結果を通知する通知部をさらに備えたこと、を特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記判定部は、前記解析結果と予め定められた第1閾値とを比較し、比較結果に基づいて前記部品の異常を判定すること、を特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記判定部は、前記解析結果の変化率を算出し、前記変化率と予め定められた第2閾値とを比較し、比較結果に基づいて前記部品の異常を判定すること、を特徴とする請求項1に記載の電子機器。第1モータと、前記第1モータにより駆動される第1移動体と、前記第1モータの回転または前記第1移動体の駆動に応じた信号を検出する検出部と、を備える電子機器で実行される異常判定方法であって、解析部が、前記信号を周波数解析し、周波数ごとの解析結果を生成する解析ステップと、判定部が、前記周波数のうち、前記第1モータまたは前記第1移動体に対して予め定められた第1周波数の前記解析結果に基づいて前記第1モータまたは前記第1移動体の異常を判定し、前記周波数のうち、前記第1モータおよび前記第1移動体以外の部品に対して予め定められた第2周波数の前記解析結果に基づいて、前記部品の異常を判定する判定ステップと、を含むことを特徴とする異常判定方法。第1モータと、前記第1モータにより駆動される第1移動体と、前記第1モータの回転または前記第1移動体の駆動に応じた信号を検出する検出部と、を備える電子機器を、前記信号を周波数解析し、周波数ごとの解析結果を生成する解析部と、前記周波数のうち、前記第1モータまたは前記第1移動体に対して予め定められた第1周波数の前記解析結果に基づいて前記第1モータまたは前記第1移動体の異常を判定し、前記周波数のうち、前記第1モータおよび前記第1移動体以外の部品に対して予め定められた第2周波数の前記解析結果に基づいて、前記部品の異常を判定する判定部、として機能させるためのプログラム。しかしながら、特許文献1などの従来の周波数解析技術は、1つの駆動源または駆動系に対する1つまたは複数のエンコーダセンサを用いて、エンコーダセンサが出力している駆動源または駆動系そのものの異常発生について検出する技術であった。このため、異常発生予兆や故障発生の検出対象となる駆動源が複数存在する場合は、検出対象数分のエンコーダセンサが必要となる。したがって、装置構成が複雑になり、コストアップの要因となる問題や、コスト低減のために異常検出機能を断念せざるを得ないという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、より簡易な構成で異常検出機能を実現できる電子機器、異常判定方法およびプログラムを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、第1モータを備える電子機器であって、前記第1モータにより駆動される第1移動体と、前記第1モータの回転または前記第1移動体の駆動に応じた信号を検出する検出部と、前記信号を周波数解析し、周波数ごとの解析結果を生成する解析部と、前記周波数のうち、前記第1モータまたは前記第1移動体に対して予め定められた第1周波数の前記解析結果に基づいて前記第1モータまたは前記第1移動体の異常を判定し、前記周波数のうち、前記第1モータおよび前記第1移動体以外の部品に対して予め定められた第2周波数の前記解析結果に基づいて、前記部品の異常を判定する判定部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、より簡易な構成で異常検出機能を実現できるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる電子機器、異常判定方法およびプログラムの一実施の形態を詳細に説明する。なお、以下では、本発明の電子機器を、カラー画像を形成する画像形成装置に適用した例を挙げて説明するが、適用可能な装置はこれに限られるものではない。少なくとも1つのモータを備える電子機器であればあらゆる機器に適用できる。例えば、PCパーソナルコンピュータなどの外部コントローラから画像データを受け取り、画像を形成するプリント機器なども含まれる。また、例えば、複写機、プリンタ、スキャナ装置、ファクシミリ装置、および、コピー機能、プリンタ機能、スキャナ機能並びにファクシミリ機能のうち少なくとも2つの機能を有する複合機等の画像形成装置であればいずれにも適用することができる。また、画像形成の前処理または後処理などを行う画像形成装置の周辺機、および、画像形成装置で用いる用紙等を搬送する搬送装置などにも適用できる。第1の実施の形態第1の実施の形態の画像形成装置は、複数の駆動源がそれぞれ故障した際に変動する複数の特定の周波数と、故障箇所とを対応づけた情報を保持する。そして、駆動源の1つに対応する1つのエンコーダパルス発生部が出力したパルス間隔時間を周波数解析し、解析結果の中の複数の特定の周波数に対して、それぞれ基準値を超えていないなどの異常判定を繰り返し行う。これにより、1つの駆動源に取り付けられたエンコーダからの出力パルスを周波数解析することで、その駆動系に当接する他の駆動源駆動系の状態も判定できる。すなわち、より簡易な構成で異常検出機能を実現できる。なお、他の駆動系は、エンコーダが取り付けられた駆動源に当接する必要はなく、他の部品等の物体を介して接触するものであってもよい。また、他の駆動系は、エンコーダが取り付けられた駆動源に対して電気的または磁気的に作用するものであってもよい。図1は、第1の実施の形態にかかる画像形成装置10の構成を示すブロック図である。なお、第1の実施の形態では、カラー複写機で用いる感光体ドラム周辺の部品の異常を検出する例を説明する。図1に示すように、画像形成装置10は、スキャナユニット11と、感光体ユニット12a~12dと、定着ユニット13と、中間転写ベルト14と、二次転写ローラ15と、レジストローラ16と、給紙ローラ17と、紙搬送ローラ18と、転写紙19と、給紙ユニット20と、斥力ローラ21と、排紙ユニット22と、中間転写スケール検出センサ23と、を備えている。スキャナユニット11は、原稿台の上面に載置された原稿の画像を読み取る。感光体ユニット12a~12dは、それぞれYCMK4色に対応し、潜像担持体としてのドラム状の感光体ドラム、感光体クリーニングローラなどを有している。以下、色を特定しない場合は、単に感光体ユニット12という場合がある。定着ユニット13は、転写されたトナー画像を転写紙上に定着させる。中間転写ベルト14は、感光体ユニット12a~12dで形成された各色の画像を重ね合わせかつ転写紙に転写させる。二次転写ローラ15は、中間転写ベルト14上の画像を転写紙に転写する。レジストローラ16は、転写紙のスキュー補正および転写紙搬送などを行う。給紙ローラ17は、転写紙を給紙ユニット20から搬送部へ送り出す。紙搬送ローラ18は、給紙ローラ17から送り出された転写紙19をレジストローラ16まで搬送する。給紙ユニット20は、転写紙19を積載する。斥力ローラ21は、二次転写ローラ15の対抗部分に配置され、中間転写ベルト14と二次転写ローラ15との間のニップを生成および維持させる。排紙ユニット22は、画像が転写かつ定着された転写紙が排出される。中間転写スケール検出センサ23は、中間転写ベルト14上に形成されたスケールを検出してパルス出力を生成する。図2は、感光体ユニット12周辺の部品の異常を検出する構成部の一例を示すブロック図である。図2に示すように、感光体ユニット12は、感光体ドラム51と、モータ52と、コードホイール53と、パルス発生部54とを備えている。また、画像形成装置10は、パルス検出部110と、駆動制御部120と、駆動部130と、通信部140とを備えている。モータ52は、駆動部130により駆動され回転するモータである。コードホイール53は、感光体ドラム51に一体化して取り付けられており、感光体ドラム51の1周で1回転する。モータ52は第1モータの一例であり、感光体ドラム51は第1移動体の一例である。コードホイール53は、外周にロータリスケールが形成されている。例えば、透明のコードホイール53に黒のスリットであるロータリスケールを形成するように構成することができる。パルス発生部54は、コードホイール53に形成されているロータリスケールを検出して、パルス信号を出力するエンコーダとして機能する。パルス検出部110は、パルス発生部54から出力されたパルス信号を受信し、パルス間隔時間を計測し、データとして取り込む。パルス検出部110は検出部の一例であり、感光体ドラム51の回転に応じた信号を検出する。駆動制御部120は、パルス間隔時間を参照してモータ52の速度を制御する。例えば、駆動制御部120は、取り込まれたパルス間隔時間と目標パルス間隔時間とを比較し、比較結果を元にモータ52の回転速度をフィードバック制御する。駆動部130は、駆動制御部120からの命令に応じてモータ52を駆動する。通信部140は、画像形成装置10内の他の構成部や外部装置との間のデータの送受信を行う。なお、駆動制御部120による制御方法は、パルス間隔時間のように時間そのものを直接用いる方法に限られるものではなく、感光体ドラム51の回転状態を検出できる単位系であれば特に手段は問わない。また、フィードバック制御については、特に速度に限定するものではなく、位置制御、または、速度と位置とによる制御でもよい。さらに、制御系の特性に応じて、フィードフォワード方式での制御でもよいし、フィードバック制御およびフィードフォワード制御を併用してもよい。図3は、パルス検出部110と駆動制御部120のさらに詳細な構成の一例を示すブロック図である。図3に示すように、パルス検出部110は、インプットキャプチャ111と、フィルタ112とを備えている。インプットキャプチャ111は、パルス間隔時間を測定する。フィルタ112は、外乱ノイズ等による不正なデータの除去および平均化などのフィルタ処理を実行する。駆動制御部120は、CPU121と、RAM122と、ROM123とを備えている。CPU121は、モータ制御のための演算や、外部からの指示の受信および解析を実行する。RAM122は、プログラムやデータ処理用の一時記憶領域である。ROM123は、プログラムや固定データの格納用領域である。駆動制御部120は、パルス検出部110から得られたパルス間隔時間を用いて、感光体ドラム51が回転ムラ等なく高精度に一定速度で回転するように演算処理を実行し、演算結果をモータ速度へ反映する。モータ速度制御の詳細については後述する。図2に示すような構成を利用することにより、パルス間隔時間をFFTFastFourierTransformなどの手法を用いて周波数解析し、感光体ドラム51の駆動系の回転ムラを検出することができる。なお、FFTで周波数解析するデータはパルス間隔時間に限られるものではなく、モータ52またはモータ52により駆動回転する移動体である感光体ドラム51の駆動に応じた信号であればあらゆるデータを適用できる。また、周波数解析は、ピーク値片振幅値を算出するように構成してもよいし、ピークtoピーク値両振幅値を算出するように構成してもよい。図4は、回転ムラを検出し故障を予測する故障予測部200の構成の一例を示すブロック図である。図4に示すように、故障予測部200は、解析部201と、判定部202と、通知部203とを備えている。解析部201は、パルス検出部110から出力された信号パルス間隔時間を入力し、パルス間隔時間を周波数解析して、周波数ごとの解析結果を生成する。本実施の形態では、解析部201は、FFTによりパルス間隔時間を解析する。なお、適用可能な解析手法はFFTに限られず、ウェーブレット変換などの他の解析手法を用いてもよい。判定部202は、解析部201による解析結果から、パルス発生部54が取り付けられた感光体ドラム51だけでなく、感光体ドラム51の回転に影響を与える他の部品の異常の有無を判定する。判定部202による判定処理の詳細については後述する。通知部203は、判定部202による異常の判定結果を通知する。通知部203は、例えば、異常が発生したことをディスプレイなどの表示装置に出力する。また、通知部203が、上記通信部140を介して、異常が発生したことを所定の外部装置に送信するように構成してもよい。これにより、オペレータ、サポート、およびサービス等が状況に応じた修理等の対応を行うことができる。故障予測部200は、例えば駆動制御部120内のCPU121により実現することができる。すなわち、CPU121が、故障予測部200の各部解析部201、判定部202、および通知部203を含むモジュール構成のプログラムをRAM122上にロードし、これらの各部をRAM122上に生成するように構成することができる。近年は安価で高性能なCPUを選択できるため、FFT演算などはモータ制御性能に影響しない処理の空き時間程度で演算させることが可能である。すなわち、外部に専用装置等を用いることなく、画像形成装置10単体で、自装置内で駆動されるモータ駆動系の回転ムラ、すなわち異常状態の発生を検出できる。具体的には、回転ムラの経時的変化を監視することで、ギヤの磨耗等の機構系劣化や異常負荷による装置の異常状態の発生を検出できる。これにより装置単体で自己の故障発生を予測することができる。次に、判定部202による判定処理の詳細について説明する。最初に、感光体ユニット12周辺の部品構成の具体例について説明する。図5は、感光体ユニット12周辺の部品構成の一例を示す図である。図5に示すように、感光体ユニット12周辺には、感光体ドラム51、モータ52のほかに、感光体クリーニングローラ61、感光体クリーニングローラ61を駆動するモータ62、現像ローラ71、および現像ローラ71を駆動するモータ72が配置されている。モータ72で駆動される現像ローラ71は、感光体ドラム51上に形成された静電潜像にトナーを付着させる。モータ62で駆動される感光体クリーニングローラ61は、転写後に感光体ドラム51上に残留したトナーなどを除去する。ここで画像形成の主要素である現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61はそれぞれの機能上、感光体ドラム51と接触または極めて近い位置に配置されている。例えば、現像ローラ71は、感光体ドラム51との電位差によりトナーを付着させるものである。このため、現像ローラ71は、感光体ドラム51と接触当接していないが、感光体ドラム51に対して電気的または磁気的に作用する。現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61は、ともにそれぞれ独立した駆動用モータモータ72およびモータ62によって制御されている。モータ72、モータ62、ギヤ取り付け偏心、現像ローラ71の径偏差、および、感光体クリーニングローラ61の径偏差等は、感光体ドラム51の表面速度に影響を及ぼすと考えられる。当然、高精度に制御が必要である感光体ドラム51への影響が発生しないように、現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61とも高精度に設計および組み付けされている。しかし、ギヤ磨耗などの経時的な劣化や異物の混入等による異常な負荷増大などで、現像ローラ駆動系や感光体クリーニングローラ駆動系の回転ムラが発生し、その影響が感光体ドラム51の表面速度へ及び、結果として異常画像や機械破損による停止が起こりえる。ここで、現像ローラ駆動系および感光体クリーニングローラ駆動系で異常が発生した場合に、異常画像として現れるということはその異常状態が感光体ドラム51上に伝わっていると考えられる。したがって、高画質化のために感光体ドラム駆動系にコードホイール53、パルス発生部54が備えられていれば、パルス発生部54の出力を用いて現像ローラ駆動系や感光体クリーニングローラ駆動系の信号を解析する機能をさらに備えることで、現像ローラ駆動系や感光体クリーニングローラ駆動系の状態を把握することが可能となる。次に、それぞれの駆動系で異常が発生した場合に異常を検出する概念について図6を用いて説明する。図6の波形は、上からそれぞれ、現像ローラ71、感光体クリーニングローラ61、感光体ドラム51の回転状態を示している。図6では、感光体ドラム51の回転成分としてある周波数以下、C[Hz]とするの回転変動がデフォルトで存在する例が示されている。現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61は、当初回転変動が存在しない状態である。現像ローラ71の異常発生時点から、現像ローラ71の回転成分としてA[Hz]の回転変動が発生し始め、感光体クリーニングローラ61の異常発生時点から、感光体クリーニングローラ61の回転成分としてB[Hz]の回転変動が発生し始めたと仮定する。感光体ドラム51の軸に取り付けられたコードホイール53およびパルス発生部54からは、上記3つの回転変動が重畳された変動成分が出力される。図7は、パルス検出部110から出力されたパルス間隔時間をそれぞれのタイミングで周波数解析した結果を示す図である。現像ローラ71の異常発生前までは、感光体ドラム51の回転変動成分のみが存在する。このため、周波数解析結果では、この回転変動成分に対応する周波数であるC[Hz]にピークが検出できる。その後、現像ローラ71に異常が発生すると、異常の影響が感光体ドラム51上にも及ぶ。このため、パルス間隔時間を周波数解析すると、現像ローラ71の異常に起因する変動周波数と変動率からA[Hz]にピークが検出できる。同様に、感光体クリーニングローラ61の異常発生直後に周波数解析を実施すると、感光体クリーニングローラ61の異常に起因する変動周波数であるB[Hz]にピークが検出できる。さらに、この時点で現像ローラ71の異常が進行していると、先に検出されたA[Hz]のピーク値がより大きな値となって現れてくる。その後、時間経過により現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61の異常が進行すると、同じように検出された周波数位置のピークが徐々に大きくなっていくことを検出できる。これらのピーク値の変化を観測することにより、現像ローラ駆動系や感光体クリーニングローラ駆動系の故障発生予測を行うことができる。なお、図6および図7で示した異常を検知する部品は一例であり、これ以外の部品を異常検知の対象としてもよい。例えば、モータ52により駆動される回転体移動体である感光体ドラム51の代わりに、または感光体ドラム51とともにモータ52を異常検知の対象としてもよい。次に、第1の実施の形態の画像形成装置10によるモータ制御異常検知処理について図8を用いて説明する。モータ制御異常検知処理とは、モータ速度の制御とともに、モータ速度の制御で用いる信号パルス時間間隔を用いて部品の異常を検知する処理を意味する。図8は、モータ制御異常検知処理の全体の流れの一例を示すフローチャートである。まず、駆動制御部120が、モータ52の起動が要求されたか否かを判断するステップS101。要求されていない場合ステップS101:No、要求されるまで処理を繰り返す。要求された場合ステップS101:Yes、駆動制御部120は、モータ52の回転速度の指示値を駆動部130に指示するステップS102。これにより、駆動制御部120によるモータ52の速度の制御が開始される。また、モータ52の回転に応じてパルス発生部54からパルス信号が出力され、パルス検出部110からパルス間隔時間が出力される。駆動制御部120は、出力されるパルス間隔時間をRAM122等に保存するステップS103。一方、故障予測部200の解析部201は、周波数解析に必要なデータ数のパルス間隔時間の保存が完了したか否かを判断するステップS104。FFTなどの周波数解析を行うためには一定周期でサンプリングしたデータがある程度必要であるため、演算に必要なデータが取得できた後に周波数解析を行う。すなわち、保存が完了したと判断した場合ステップS104:Yes、解析部201は、パルス間隔時間の周波数解析処理を実行するステップS105。そして、判定部202が、周波数解析の解析結果から部品の故障を検知する故障検知処理を実行するステップS106。故障検知処理の詳細については後述する。故障検知処理の後、または、ステップS104で必要データ数のパルス間隔時間が保存されていないと判断された場合ステップS104:No、駆動制御部120が、パルス間隔時間を監視してモータ52の回転速度をチェックするステップS107。駆動制御部120は、モータ52の回転速度が目標速度と一致しているか否かを判断するステップS108。一致していない場合はステップS108:No、駆動制御部120は、モータ52の回転速度が目標速度より大きいか否かを判断するステップS109。モータ52の回転速度が目標速度より大きい場合ステップS109:Yes、駆動制御部120は、速度指示値を減少させるステップS110。モータ52の回転速度が目標速度より大きくない場合ステップS109:No、駆動制御部120は、速度指示値を増加させるステップS111。ステップS108でモータ52の回転速度と目標速度とが一致していると判断された場合ステップS108:Yes、または、ステップS110およびステップS111のいずれかで速度指示値が変更された後、駆動制御部120は、モータの停止が要求されたか否かを判断するステップS112。停止が要求されていない場合ステップS112:No、現在の速度指示値によるモータ52の駆動を継続するステップS102。モータの停止が要求された場合ステップS112:Yes、駆動制御部120は、速度指示値を0に設定することにより、モータ52の駆動を停止するステップS113。その後、駆動制御部120はステップS101に戻り処理を繰り返す。次に、ステップS106の故障検知処理の一例について図9を用いて説明する。図9は、故障検知処理の全体の流れの一例を示すフローチャートである。まず、判定部202は、解析結果の周波数のうち、故障の判定対象とする故障部分のうち部分aに対して定められた周波数Aのピーク値が、対応する所定の閾値N以上か否かを判断するステップS201。なお、判定対象とする部分、この部分に対する周波数、および判定に用いる閾値は、例えば図10に示すようなテーブルを参照して決定される。図10は、故障部分ごとの周波数および閾値を対応づけたテーブルのデータ構造の一例を示す図である。図10に示すように、このテーブルは、故障部分と、周波数解析結果のうち故障の判定に用いる周波数と、故障予兆の判定に用いる閾値とを対応付けて記憶している。なお、図10に示すように、以下では部分a、b、cがそれぞれ現像ローラ71、感光体クリーニングローラ61、および感光体ドラム51であるものとして説明する。また、部分a、b、cに対応する周波数は、図7と同様にそれぞれA、B、Cとする。また、部分a、b、cそれぞれに対応する閾値はN、N’、N’’とする。図9に戻り、周波数Aのピーク値が閾値N以上の場合ステップS201:Yes、判定部202は、部分a現像ローラ71の故障発生の予兆があると判断する。この場合、通知部203が、故障予兆を通知するステップS202。その後、判定部202は、周波数Bのピーク値がN’以上か否かを判断するステップS203。また、周波数Aのピーク値が閾値N以上でない場合ステップS201:No、判定部202は、さらに周波数Bのピーク値がN’以上か否かを判断するステップS203。周波数Bのピーク値が閾値N’以上の場合ステップS203:Yes、判定部202は、部分b感光体クリーニングローラ61の故障発生の予兆があると判断する。この場合、通知部203が、故障予兆を通知するステップS204。その後、周波数Cのピーク値がN’’以上か否かを判断するステップS205。また、周波数Bのピーク値が閾値N’以上でない場合ステップS203:No、判定部202は、さらに周波数Cのピーク値がN’’以上か否かを判断するステップS205。周波数Cのピーク値が閾値N’’以上の場合ステップS205:Yes、判定部202は、部分c感光体ドラム51の故障発生の予兆があると判断する。この場合、通知部203が、故障予兆を通知しステップS206、故障検知処理を終了する。周波数Cのピーク値が閾値N’’以上でない場合ステップS205:No、故障検知処理を終了する。なお、図9は、周波数解析結果のピーク値の絶対値と閾値とを比較することにより故障発生予兆を判断する例を示しているが、判断方法はこれに限られるものではない。例えば、ピーク値の変化率と閾値との比較結果から故障発生を判断してもよい。また、判定の対象とする部分部品ごとに異なる判断方法を適用してもよい。次に、ピーク値の変化率と閾値との比較結果から故障発生を判断する場合の故障検知処理について図11および図12を用いて説明する。図11は、故障検知処理の全体の流れの別の例を示すフローチャートである。また、図12は、この場合に用いられる故障部分ごとの周波数および閾値を対応づけたテーブルのデータ構造の一例を示す図である。図11および図12に示すように、この例では、周波数のピーク値の代わりに、ピーク値の変化率と、予め定められた変化率の閾値D、D’、D’’とを比較して故障発生を判断する点が、図9および図10の例と異なっている。それ以外の図11の故障検知処理ステップS301~ステップS306の全体の流れは、図9のステップS201~ステップS206と同様であるため説明は省略する。なお、判定部202は、例えばデフォルトの回転変動として予め定められたピーク値に対する変化率を算出し、閾値と比較する。このように、第1の実施の形態によれば、複数の駆動系のそれぞれに対して異常の検出器コードホイールやパルス発生部を設けることなく、それらに当接する駆動系、他の物体を介して接触する駆動形、または、電気的もしくは磁気的に作用する駆動系の検出器を用いることで、それぞれの故障発生予測を行うことが可能となる。第2の実施の形態第1の実施の形態では、コードホイール53が取り付けられている回転体である感光体ドラム51に対して直接接触している現像ローラ71および感光体クリーニングローラ61の状態検出に関して説明した。第2の実施の形態では、二次転写ローラ15の状態を、中間転写ベルト14を介して、中間転写ベルト14の駆動モータ機構に設置されているコードホイールで検出する例について説明する。図13は、中間転写ベルト14の駆動モータ機構周辺の部品構成の一例を示す図である。図13に示すように、中間転写ベルト14の駆動モータ機構周辺には、中間転写ベルト14および二次転写ローラ15のほかに、中間転写ベルト14を駆動するモータ52-2と、コードホイール53-2と、パルス発生部54-2とが配置されている。図13のような構成の場合であっても、図2に示す構成部を用いることにより、コードホイール53-2およびパルス発生部54-2が取り付けられた中間転写ベルト14だけでなく、二次転写ローラ15の故障発生を検知することができる。すなわち、例えば図2および図5の感光体ドラム51、モータ52、コードホイール53、パルス発生部54、および現像ローラ71を、それぞれ図13の中間転写ベルト14、モータ52-2、コードホイール53-2、パルス発生部54-2、および二次転写ローラ15に置き換えれば、第1の実施の形態と同様の方法により、中間転写ベルト14および二次転写ローラ15の故障発生を検知できる。また、紙搬送ローラ18の故障発生を検知することもできる。すなわち、例えば紙搬送ローラ18が故障し、紙搬送ローラ18が二次転写ローラ15の方向に転写紙19を搬送する力が増加する場合がある。このような場合、この力が二次転写ローラ15の回転速度に影響し、中間転写ベルト14の回転速度にも作用する。このため、二次転写ローラ15が故障した場合と同様に、紙搬送ローラ18の故障発生を検知可能となる。なお、パルス発生部が取り付けられた部品以外に故障を検知できる部品は、第1および第2の実施の形態に例示した部品に限られるものではない。パルス発生部が取り付けられた部品に当接または他の物体を介して当該部品に接触するなど、パルス発生部が発生するパルス信号に影響する部品であればあらゆる部品を対象とすることができる。例えば、中間転写ベルト14に当接して現像剤を除去するためのブレードの磨耗が、パルス信号に影響する場合は、このブレードを異常の検知対象とすることができる。