"イソブチレンを主体とする重合体ブロックaと芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbとからなるイソブチレン系ブロック共重合体であって、aまたはbの少なくとも一つのブロックがβ-ピネンとの共重合体であり、数平均分子量が110,000~500,000であるイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部と、水添していないテルペン系樹脂B0.1~200重量部とを、含有する空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。イソブチレン系ブロック共重合体Aが芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックb中にβ-ピネンを共重合させたものである請求項1に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。イソブチレン系ブロック共重合体A中のβ-ピネン含有量が0.01~50重量である請求項1または2に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。イソブチレン系ブロック共重合体Aのブロック構造が、a-bのジブロック体、またはb-a-bのトリブロック体である請求項1~3のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。イソブチレン系ブロック共重合体Aの分子量分布重量平均分子量/数平均分子量が1.5以下である請求項1~4のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。イソブチレン系ブロック共重合体Aがイソブチレンを主体とする重合体ブロックaを60~95重量、および芳香族ビニル系化合物を主体とするブロックbを5~40重量含む請求項1~5のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。芳香族ビニル系化合物がスチレンである請求項1~6のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。水添していないテルペン系樹脂Bがテルペン単量体のみから構成される重合体であるか、テルペン単量体と芳香族単量体の共重合体であって、芳香族単量体の含有量が20重量以下の重合体である水添していないテルペン系樹脂である請求項1~7のいずれか1項に記載の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、加硫工程を必要としない空気入りタイヤのインナーライナー層であって、耐熱性およびカーカスへの接着性に優れた空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物を提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、本発明を完成するに至った。すなわち本発明は、イソブチレンを主体とする重合体ブロックaと芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbとからなるイソブチレン系ブロック共重合体であって、aまたはbの少なくとも一つのブロックがβ-ピネンとの共重合体であり、数平均分子量が110,000~500,000であるイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部と、水添していないテルペン系樹脂B0.1~200重量部とを含有する空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、イソブチレン系ブロック共重合体Aが芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックb中にβ-ピネンを共重合させたものである空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、イソブチレン系ブロック共重合体A中のβ-ピネン含有量が0.01~50重量である空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、イソブチレン系ブロック共重合体のブロック構造が、a-bのジブロック体、またはb-a-bのトリブロック体である空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、イソブチレン系ブロック共重合体Aの分子量分布重量平均分子量/数平均分子量が1.5以下である空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、イソブチレン系ブロック共重合体Aがイソブチレンを主体とする重合体ブロックaを60~90重量、および芳香族ビニル系化合物を主体とするブロックbを10~40重量含む空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、芳香族ビニル系化合物がスチレンである空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。好ましい実施態様としては、水添していないテルペン系樹脂Bがテルペン単量体のみから構成される重合体であるか、テルペン単量体と芳香族単量体の共重合体であって、芳香族単量体の含有量が95重量以下の重合体である水添していないテルペン系樹脂である空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物に関する。本発明の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物によって作られるタイヤ用インナーライナーは、加硫工程を経ずともカーカスへの接着性に優れ、更に耐熱性にも優れ、そのバランスに優れており、タイヤの組み立ての簡略化やインナーライナーの耐久性向上に好適である。本発明は、イソブチレンを主体とする重合体ブロックaと芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbとからなるイソブチレン系ブロック共重合体であって、aまたはbの少なくとも一つのブロックがβ-ピネンとの共重合体であり、数平均分子量が110,000~500,000であるイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部と、水添していないテルペン系樹脂B0.1~200重量部とを含有する空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物である。<イソブチレン系ブロック共重合体A>イソブチレン系ブロック共重合体Aは、イソブチレンを主体とする重合体ブロックaと芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbとからなるイソブチレン系ブロック共重合体であって、少なくとも一つのブロックがβ-ピネンを含むランダム共重合体である。イソブチレンを主成分とする重合体ブロックaは、イソブチレンに由来するユニットが60重量以上、好ましくは80重量以上から構成される重合体ブロックである。芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbは、芳香族ビニル系化合物に由来するユニットが60重量以上、好ましくは80重量以上から構成される重合体ブロックである。芳香族ビニル系化合物としては、スチレン、o-、m-又はp-メチルスチレン、α-メチルスチレン、β-メチルスチレン、2,6-ジメチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、α-メチル-o-メチルスチレン、α-メチル-m-メチルスチレン、α-メチル-p-メチルスチレン、β-メチル-o-メチルスチレン、β-メチル-m-メチルスチレン、β-メチル-p-メチルスチレン、2,4,6-トリメチルスチレン、α-メチル-2,6-ジメチルスチレン、α-メチル-2,4-ジメチルスチレン、β-メチル-2,6-ジメチルスチレン、β-メチル-2,4-ジメチルスチレン、o-、m-又はp-クロロスチレン、2,6-ジクロロスチレン、2,4-ジクロロスチレン、α-クロロ-o-クロロスチレン、α-クロロ-m-クロロスチレン、α-クロロ-p-クロロスチレン、β-クロロ-o-クロロスチレン、β-クロロ-m-クロロスチレン、β-クロロ-p-クロロスチレン、2,4,6-トリクロロスチレン、α-クロロ-2,6-ジクロロスチレン、α-クロロ-2,4-ジクロロスチレン、β-クロロ-2,6-ジクロロスチレン、β-クロロ-2,4-ジクロロスチレン、o-、m-又はp-t-ブチルスチレン、o-、m-又はp-メトキシスチレン、o-、m-又はp-クロロメチルスチレン、o-、m-又はp-ブロモメチルスチレン、シリル基で置換されたスチレン誘導体、インデン、ビニルナフタレン等が挙げられる。これらの中でも、工業的な入手性やガラス転移温度の点から、スチレン、α-メチルスチレン、p-メチルスチレン、およびこれらの混合物が好ましく、スチレンが特に好ましい。イソブチレンを主成分とする重合体ブロックa、芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbのいずれの重合体ブロックも、共重合成分として、相互の単量体を使用することができるほか、その他のカチオン重合可能な単量体成分を使用することができる。このような単量体成分としては、脂肪族オレフィン類、ジエン類、ビニルエーテル類、シラン類、ビニルカルバゾール、アセナフチレン等の単量体が例示できる。これらはそれぞれ単独で又は2種以上を組み合わせて使用することができる。本発明のイソブチレン系ブロック共重合体はイソブチレンを主体とする重合体ブロックa,芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbのうち少なくとも一つのブロックがβ-ピネンとの共重合体である。低温特性を考慮すると芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbにおいて共重合しているのが好ましく、接着性を考慮するとイソブチレンを主体とする重合体ブロックaにおいて共重合しているのが好ましい。接着性の観点からβ-ピネンの含有量としてはイソブチレン系ブロック共重合体Aの0.01~50重量が好ましく、0.5~40重量がさらに好ましく、1~30重量が特に好ましい。0.01重量を下回ると接着性に問題が起こる可能性があり、50重量を上回ると脆くなりゴム弾性に乏しくなる可能性がある。本発明のイソブチレン系ブロック共重合体Aはイソブチレンを主体とする重合体ブロックaと芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbから構成されている限り、その構造には特に制限はなく、例えば、直鎖状、分岐状、星状等の構造を有するブロック共重合体、ジブロック共重合体、トリブロック共重合体、マルチブロック共重合体等のいずれも選択可能である。好ましい構造としては、物性バランス及び成形加工性の点から、a-bで構成されるジブロック共重合体、b-a-bで構成されるトリブロック共重合体が挙げられる。これらは所望の物性成形加工性を得る為に、それぞれ単独で又は2種以上を組み合わせて使用することができる。イソブチレン系ブロック共重合体Aの分子量は、ポリスチレン換算によるGPC測定での数平均分子量が110,000~500,000であり、130,000~300,000であることが好ましい。本発明の組成物に使用するイソブチレン系ブロック共重合体Aの数平均分子量として、110,000よりも低い場合には高温下における耐熱性の低下が著しい点で好ましくなく、一方500,000を超える場合には流動性、加工性が悪化する傾向がある。さらには加工安定性の観点からイソブチレン系ブロック共重合体の重量平均分子量/数平均分子量が1.5以下であることが好ましい。イソブチレン系ブロック共重合体Aは、イソブチレンを主体とする重合体ブロックaを60~95重量、芳香族ビニル系化合物を主体とする重合体ブロックbを40~5重量含むことが好ましい。イソブチレンを主体とする重合体ブロックaが60重量以下の場合には柔軟性が十分でない場合があるので好ましくなく、95重量以上の場合には製造および加工の面での扱いやすさの点で劣る場合があるので好ましくない。イソブチレン系ブロック共重合体Aの製造方法については特に制限はないが、カチオン重合によって得ることが好ましく、リビングカチオン重合によって得ることがより好ましい。リビングカチオン重合については、例えばJ.P.Kennedyらの著書CarbocationicPolymerization,JohnWileySons,1982年やK.Matyjaszewskiらの著書CationicPolymerizations,MarcelDekker,1996年に合成反応の記載がまとめられている。リビングカチオン重合としては、例えば、重合開始剤である下記一般式Iで表される化合物の存在下に、単量体成分を重合させることにより得られる。R1CR2R3XnI[式中Xはハロゲン原子、炭素数1~6のアルコキシ基またはアシロキシ基から選ばれる置換基、R1は一価若しくは多価芳香族炭化水素基または一価若しくは多価脂肪族炭化水素基であり、R2、R3はそれぞれ水素原子または炭素数1~6の1価炭化水素基でR2、R3は同一であっても異なっていても良く、nは1~6の自然数を示す。]上記一般式Iで表わされる化合物は重合開始剤となるものでルイス酸等の存在下炭素陽イオンを生成し、カチオン重合の開始点になると考えられる。本発明で用いられる一般式Iの化合物の例としては、次のような化合物等が挙げられる。1-クロル-1-メチルエチルベンゼン[C6H5CCH32Cl]、1,4-ビス1-クロル-1-メチルエチルベンゼン[1,4-ClCH32CC6H4CCH32Cl]、1,3-ビス1-クロル-1-メチルエチルベンゼン[1,3-ClCH32CC6H4CCH32Cl]、1,3,5-トリス1-クロル-1-メチルエチルベンゼン[1,3,5-ClCCH323C6H3]、1,3-ビス1-クロル-1-メチルエチル-5-tert-ブチルベンゼン[1,3-CCH32Cl25-CCH33C6H3]これらの中でも特に好ましいのは、1,4-ビス1-クロル-1-メチルエチルベンゼン、1,3,5-トリス1-クロル-1-メチルエチルベンゼンである。なお、1-クロル-1-メチルエチルベンゼンはクミルクロライドとも呼ばれ、ビス1-クロル-1-メチルエチルベンゼンは、ビスα-クロロイソプロピルベンゼン、ビス2-クロロ-2-プロピルベンゼンあるいはジクミルクロライドとも呼ばれ、トリス1-クロル-1-メチルエチルベンゼンは、トリスα-クロロイソプロピルベンゼン、トリス2-クロロ-2-プロピルベンゼンあるいはトリクミルクロライドとも呼ばれる。イソブチレン系ブロック共重合体を製造する際には、さらにルイス酸触媒を共存させることもできる。このようなルイス酸としてはカチオン重合に使用できるものであれば良く、TiCl4、TiBr4、BCl3、BF3、BF3OEt2、SnCl4、SnBr4、SbCl5、SbBr5、SbF5、WCl6、TaCl5、VCl5、FeCl3、FeBr3、ZnCl2、ZnBr2、AlCl3、AlBr3等の金属ハロゲン化物;Et2AlCl、Me2AlCl、EtAlCl2、MeAlCl2、Et2AlBr、Me2AlBr、EtAlBr2、MeAlBr2、Et15AlCl15、Me15AlCl15、Et15AlBr15、Me15AlBr15等の有機金属ハロゲン化物を好適に使用することができる。中でも触媒としての能力、工業的な入手の容易さを考えた場合、TiCl4、BCl3、SnCl4が好ましく、本発明では触媒活性と入手性のバランスの点でTiCl4が特に好ましい。ルイス酸の使用量は、特に限定されないが、使用する単量体の重合特性あるいは重合濃度等を鑑みて設定することができる。通常は一般式Iで表される化合物に対して0.01~300モル当量使用することができ、好ましくは0.05~200モル当量の範囲である。イソブチレン系ブロック共重合体の製造に際しては、さらに必要に応じて電子供与体成分を共存させることもできる。この電子供与体成分は、カチオン重合に際して、成長炭素カチオンを安定化させる効果があるものと考えられており、電子供与体の添加によって、分子量分布の狭い、構造が制御された重合体を生成することができる。使用可能な電子供与体成分としては特に限定されないが、例えば、ピリジン類、アミン類、アミド類、スルホキシド類、エステル類、または金属原子に結合した酸素原子を有する金属化合物等を挙げることができる。上記電子供与体成分としては、種々の化合物の電子供与体エレクトロンドナーとしての強さを表すパラメーターとして定義されるドナー数が15~60であるものとして、通常、具体的には、2,6-ジ-t-ブチルピリジン、2-t-ブチルピリジン、2,4,6-トリメチルピリジン、2,6-ジメチルピリジン、2-メチルピリジン、ピリジン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリブチルアミン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジエチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、ジエチルエーテル、酢酸メチル、酢酸エチル、リン酸トリメチル、ヘキサメチルリン酸トリアミド、チタンIIIメトキシド、チタンIVメトキシド、チタンIVイソプロポキシド、チタンIVブトキシド等のチタンアルコキシド;アルミニウムトリエトキシド、アルミニウムトリブトキシド等のアルミニウムアルコキシド等が使用できるが、好ましいものとして、2,6-ジ-t-ブチルピリジン、2,6-ジメチルピリジン、2-メチルピリジン、ピリジン、ジエチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、チタンIVイソプロポキシド、チタンIVブトキシド等が挙げられる。上記種々の物質のドナー数については、ドナーとアクセプター、グードマン著、大瀧、岡田訳、学会出版センター1983に示されている。これらの中でも、添加効果が顕著である2-メチルピリジンが特に好ましい。上記電子供与体成分は、通常、上記重合開始剤に対して0.01~50倍モル用いられ、0.1~30倍モルの範囲で用いられるのが好ましい。イソブチレン系ブロック共重合体の重合は必要に応じて有機溶媒中で行うことができ、有機溶媒としてはカチオン重合を本質的に阻害しなければ、特に制約なく使用することができる。具体的には、塩化メチル、ジクロロメタン、クロロホルム、塩化エチル、ジクロロエタン、n-プロピルクロライド、n-ブチルクロライド、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素;ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、プロピルベンゼン、ブチルベンゼン等のアルキルベンゼン類;エタン、プロパン、ブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン等の直鎖式脂肪族炭化水素類;2-メチルプロパン、2-メチルブタン、2,3,3-トリメチルペンタン、2,2,5-トリメチルヘキサン等の分岐式脂肪族炭化水素類;シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン等の環式脂肪族炭化水素類;石油留分を水添精製したパラフィン油等を挙げることができる。これらの溶媒は、イソブチレン系ブロック共重合体を構成する単量体の重合特性及び生成する重合体の溶解性等のバランスを考慮して、それぞれ単独で又は2種以上を組み合わせて使用することができる。上記溶媒の使用量は、得られる重合体溶液の粘度や除熱の容易さを考慮して、重合体の濃度が1~50wt、好ましくは5~35wtとなるように決定される。実際の重合を行うに当たっては、各成分を冷却下例えば-100°C以上0°C未満の温度で混合する。エネルギーコストと重合の安定性を釣り合わせるために、特に好ましい温度範囲は-30°C~-80°Cである。<水添していないテルペン系樹脂B>本発明で使用する水添していないテルペン系樹脂Bとは、α-ピネン、β-ピネン、リモネンなどに代表されるテルペン系単量体を主成分として含有する重合体であって、ルイス酸を触媒として用いて重合した後に、重合体中に残存する炭素-炭素二重結合を水素添加しないものである。テルペン系単量体としては、α-ピネン、β-ピネン、リモネンが好ましく、β-ピネンがより好ましい。テルペン系単量体を主成分として含有する重合体とは、テルペン系単量体の含有量が70重量以上、好ましくは90以上含まれているものである。水添していないテルペン系樹脂Bは、テルペン系単量体から選ばれた1種類の単量体のみからなる重合体であってもよいし、2種以上のテルペン系単量体の混合物からなる共重合体であってもよいし、少なくとも1種類以上のテルペン系単量体とスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレンからなる群から選ばれた少なくとも一種類以上の単量体との共重合体であってもよい。水添していないテルペン系樹脂Bがα-ピネン、β-ピネン、リモネンから選ばれた2種以上の単量体のみからなる共重合体の場合は、各単量体を如何なる重量分率で混合して使用してもよい。高分子量のテルペン系樹脂Bを作る場合は、β-ピネンの使用比率を増大させるとよい。具体的にはβ-ピネンの含有量が60重量以上であることが好ましく、80重量以上であることが更に好ましく、90重量以上であることがより好ましい。高分子量のテルペン系樹脂Bは本発明の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物からのブリードアウトが抑制されることが期待でき、本発明の効果をより長期に渡って維持できる。一方、空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物中におけるテルペン系樹脂Bの移動度を高めて界面へ積極的にブリードアウトさせることを重要視する場合には、α-ピネン、リモネンの含有量を高めるとよく、具体的にはα-ピネンとリモネンの合計での含有量が60重量以上であることが好ましく、80重量以上であることが更に好ましく、90重量以上であることがより好ましい。芳香族単量体との共重合体の場合は、スチレンを使用することが入手性の面から好ましい。芳香族単量体との共重合体とする場合は、芳香族単量体の含有率が50重量以下の重合体であることが好ましく、30重量以下であることが更に好ましく、20重量以下であることがより好ましい。芳香族単量体の含有率が50重量を超えると、本発明の効果が発現しにくくなる場合がある。本発明で使用する水添していないテルペン系樹脂Bの分子量は、GPCによりポリスチレン換算で計算した数平均分子量が150~30,000であることが好ましく、150~10,000であることがより好ましく、150~5,000であることが更に好ましい。水添していないテルペン系樹脂Bの数平均分子量が30,000を超えるものは今日の技術水準では作る事が難しく、入手性に乏しい為に好ましくない。水添していないテルペン系樹脂Bの配合量はイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部に対して、0.1~200重量部であるが、1~100重量部であることが好ましい。水添していないテルペン系樹脂Bの使用量が0.1部を下回ると本発明での期待される効果が得られにくく、200重量部を超えると高温下での耐熱性の低下が顕著になる場合があるので好ましくない。<組成物>本発明の組成物にはガスバリア性の向上の観点からさらにエチレン-ビニルアルコール共重合体を含有しても良い。エチレン-ビニルアルコール共重合体は、エチレン含有量は20~70モルであることが好ましい。エチレン含有量が20モルを下回ると水分バリア性と柔軟性に劣り耐屈曲性に劣る恐れがある上熱成形性に劣る恐れがある。また、70モルを上回るとガスバリア性が不足する恐れがある。エチレン-ビニルアルコール共重合体の配合量はイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部に対して1~400重量部であることが好ましく、10~400重量部含有することがより好ましい。エチレン-ビニルアルコール共重合体の配合量が400重量部を超えると柔軟性が失われ長期での屈曲疲労特性に劣る可能性がある。本発明の組成物にはさらに架橋剤と架橋助剤を添加しても良い。架橋剤は単体硫黄、テトラメチルチウラムジスルフィド、4,4-ジチオビスモルホリン、有機過酸化物、フェノールホルムアルデヒド樹脂、ハロメチルフェノールが例示される。これらの中でも好ましいのは単体硫黄、テトラメチルチウラムジスルフィド、4,4-ジチオビスモルホリンである。架橋助剤は例えば、スルフェンアミド、ベンゾチアゾール、グアニジン、ジチオカルバミン酸、酸化亜鉛などの金属酸化物、ステアリン酸などの脂肪酸、含窒素化合物、トリアリルイソシアヌレート、エチレングリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパンメタクリレートが挙げられる。これらの中でも好ましいのはスルフェンアミド、ベンゾチアゾール、グアニジン、ジチオカルバミン酸、酸化亜鉛などの金属酸化物、ステアリン酸などの脂肪酸である。架橋剤と架橋助剤の配合量としては、イソブチレン系ブロック共重合体A100重量部に対して、それぞれ0.5~5重量部であることが好ましい。本発明の組成物にはカーカスゴムへの密着性の点から、さらに粘着付与剤を含有していても良い。粘着付与剤には天然のロジン、水酸基価OH価が50mgKOH/g以下であるテルペンフェノール系樹脂、合成のクマロンインデン樹脂、石油樹脂、アルキルフェノール樹脂などが挙げられる。粘着付与剤の配合量はイソブチレン系ブロック共重合体A100重量部に対して好ましくは1~80重量部である。本発明の組成物にはさらに目的に応じて充填剤、老化防止剤、軟化剤、加工助剤を添加しても良い。例えば充填剤には、カーボンブラック、湿式シリカ、乾式シリカ、炭酸カルシウム、カオリン、タルク、クレー等が挙げられ、老化防止剤には酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤が挙げられ、軟化剤にはパラフィン系オイル、ナフテン系オイル、アロマ系オイル、ナタネ油、ジオクチルフタレート、ジオクチルアジペートなどが挙げられ、加工助剤には高級脂肪酸、脂肪酸エステル、脂肪酸金属塩、脂肪酸アミド、パラフィンワックス、脂肪アルコール、フッ素シリコーン系樹脂、高分子量ポリエチレンが挙げられる。本発明の組成物からなる配合物を得るには、公知の溶融混練の方法が適用できる。例えばイソブチレン系ブロック共重合体、エチレン-ビニルアルコール共重合体、さらに所定の物性を得るために配合される他の成分を、加熱混練機、例えば、一軸押出機、二軸押出機、ロール、バンバリーミキサー、ブラベンダー、ニーダー、高剪断型ミキサー等を用いて溶融混練することで製造することができる。溶融混練の温度は、100~240°Cが好ましい。100°Cよりも低い温度ではイソブチレン系ブロック共重合体、エチレン-ビニルアルコール共重合体の溶融が不十分となり、混練が不均一となる傾向がある。240°Cよりも高い温度では、イソブチレン系ブロック共重合体、エチレン-ビニルアルコール共重合体の熱分解、熱架橋が起こる傾向がある。得られた組成物を次に押出成形、カレンダー成形といった熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマーをフィルム化する通常の方法によってフィルム化すれば良い。<用途>本発明の組成物は、インナーライナー、特にタイヤ用インナーライナーに好適に使用できる。本発明のインナーライナーの厚みは合計20μm~1500μmの範囲に有ることが好ましい。厚みが20μmを下回るとインナーライナーの耐屈曲性が低下しタイヤ転動時の屈曲変形による破断や亀裂が生じる恐れがある。一方厚みが1500μmを超えるとタイヤ重量低減のメリットが少なくなる。以下、実施例にて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例によって本発明は何ら限定されるものではない。尚、実施例に先立ち各種測定法、評価法、実施例について説明する。分子量測定下記実施例中、数平均分子量、重量平均分子量および分子量分布重量平均分子量と数平均分子量の比は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いた標準ポリスチレン換算法により算出した。ただし、GPCシステムとしてWaters社製LCModule1を、GPCカラム固定相としてポリスチレン架橋ゲルを充填したものShodexGPCK-804;昭和電工株製、移動層としてクロロホルムを用いた。引張弾性率JISK6251に準拠し、試験片としてシートをダンベルで7号型に打抜いたものを用意し、これを測定に使用した。引張速度は100mm/分とした。弾性率は歪みが100時の応力を表す。引張強度JISK6251に準拠し、試験片としてシートをダンベルで7号型に打抜いたものを用意し、これを測定に使用した。引張速度は100mm/分とした。引張伸びJISK6251に準拠し、試験片としてシートをダンベルで7号型に打抜いたものを用意し、これを測定に使用した。引張速度は100mm/分とした。耐熱性表1に示す混合比で、イソブチレン系ブロック共重合体A-1、A-2またはA-3と、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製と、テルペン系樹脂B-1またはB-2を混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットを180°Cで圧縮成形し、2mm厚シートを作製し、5mm×6mmの試験片を二枚切り出した。JISK-6394に従い、剪断モード、周波数10Hz、歪み0.05にて、-50°C~150°Cの範囲で4°C/分で昇温しながら、動的粘弾性の測定を行った。23度と200度における貯蔵弾性率G‘Paの値の比を指標とした。接着性イソプレンゴムとの接着性を評価した。製造例1のイソプレンゴムの2mm厚未加硫シートと貼り合わせ、150°C、50MPaで40分加熱加圧加硫を行った後、幅2cm×6cmに切り出した後、180°剥離試験を行った際の応力を測定した。試験速度は200mm/minで行い、剥離開始後3cm~5cmの応力の平均値を採用した。製造例1イソプレンゴムシートの作製イソプレンゴム株式会社JSR社製商品名IR2200を400g、カーボンブラック旭カーボン旭♯50200gを40°Cに設定した1Lニーダー株式会社モリヤマ社製に投入し50rpmで5分間混練した後、硫黄6g、Ntertブチル2ベンゾチアゾルスルフェンアミド8g、酸化亜鉛8g、ステアリン酸8gを投入し2分間混練した後排出し、80°Cで加熱プレス神藤金属社製にて2mm厚のシート状に成形した。製造例2水素添加テルペン系樹脂オートクレーブに20重量部のYSレジンPX1105Nと、3重量部の5パラジウム/炭素を入れ、窒素置換を行った。50重量部のシクロヘキサンを加え、系内を水素で置換した。系内を100度で24時間保持した後、室温まで冷却した。沈殿をろ過により取り除いた後、溶媒を減圧下に留去して、20重量部の水素添加テルペン樹脂を得た。生成物の1H-NMRスペクトルから、5.3ppm付近に観察されるポリβ-ピネンのビニルプロトン由来のピークが消失していることを確認して、水素添加が進行していることを確認した。製造例3[ポリスチレン-co-β-ピネン-ポリイソブチレン-ポリスチレン-co-β-ピネンブロック共重合体ブロック共重合体1]の製造]5Lのセパラブルフラスコの重合容器内を窒素置換した後、注射器を用いて、n-ヘキサンモレキュラーシーブスで乾燥したもの450mL及び塩化ブチルモレキュラーシーブスで乾燥したもの1800mLを加え、重合容器を-70°Cまで冷却した後、イソブチレンモノマー408mL4.32mol、p-ジクミルクロライド0.3297g0.00143mol及びα-ピコリン3.9879g0.0428molを加えた。次に、四塩化チタン12.5mL0.114molを加えて重合を開始した。重合開始から2.0時間-70度で撹拌を続けた後、あらかじめ-70°Cに冷却しておいたスチレンモノマー67.3ml0.585molを添加した。スチレン添加後、90分が経過した後に、β-ピネン17.4ml0.111molを添加した。その後15分間攪拌を続けた後に、四塩化チタン6.2mL0.057molを加えた。その後、30分間―70度で攪拌を続けてから、約200mLのメタノールを加えた。反応溶液から溶剤等を留去した後、トルエンに溶解し2回水洗を行った。さらにトルエン溶液を多量のメタノールに加えて重合体を沈殿させ、得られた重合体を60°Cで24時間真空乾燥することにより目的の[ブロック共重合体1]を得た。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC法により得られた重合体の分子量をポリスチレン換算で測定した。Mwが205,000、Mn182、000が、Mw/Mnが1.12であった。製造例4[ポリスチレン-co-β-ピネン-ポリイソブチレン-ポリスチレン-co-β-ピネンブロック共重合体ブロック共重合体2]の製造]3Lのセパラブルフラスコの重合容器内を窒素置換した後、注射器を用いて、n-ヘキサンモレキュラーシーブスで乾燥したもの360mL及び塩化ブチルモレキュラーシーブスで乾燥したもの1440mLを加え、重合容器を-70°Cまで冷却した後、イソブチレンモノマー376mL3.97mol、p-ジクミルクロライド0.430g0.00185mol及びα-ピコリン5.201g0.0600molを加えた。次に、四塩化チタン12.3mL0.112molを加えて重合を開始した。重合開始から1.3時間-70度で撹拌を続けた後、あらかじめ-70°Cに冷却しておいたスチレンモノマー88ml0.7625molを添加した。スチレン添加後、110分が経過した後に、β-ピネン22.7ml0.145molを添加した。その後15分間攪拌を続けた後に、四塩化チタン2.0mL0.0182molを加えた。その後、30分間―70度で攪拌を続けてから、約200mLのメタノールを加えた。反応溶液から溶剤等を留去した後、トルエンに溶解し2回水洗を行った。さらにトルエン溶液を多量のメタノールに加えて重合体を沈殿させ、得られた重合体を60°Cで24時間真空乾燥することにより目的の[ブロック共重合体2]を得た。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC法により得られた重合体の分子量をポリスチレン換算で測定した。Mwが196,000、Mnが176,000、Mw/Mnが1.11であった。製造例5[ポリスチレン-co-β-ピネン-ポリイソブチレン-ポリスチレン-co-β-ピネンブロック共重合体ブロック共重合体3]の製造]5Lのセパラブルフラスコの重合容器内を窒素置換した後、注射器を用いて、n-ヘキサンモレキュラーシーブスで乾燥したもの320mL及び塩化ブチルモレキュラーシーブスで乾燥したもの2878mLを加え、重合容器を-70°Cまで冷却した後、イソブチレンモノマー750mL7.942mol、p-ジクミルクロライド1.473g0.0064mol及びα-ピコリン0.802g0.00861molを加えた。次に、四塩化チタン9.4mL0.086molを加えて重合を開始した。重合開始から0.8時間-70度で撹拌を続けた後、あらかじめ-70°Cに冷却しておいたスチレンモノマー264ml2.294molを添加した。スチレン添加後、90分が経過した後に、β-ピネン77.8ml0.497molを添加した。その後15分間攪拌を続けた後に、四塩化チタン4mL0.036molを加えた。その後、-70度で30分間攪拌を続けてから、約200mLのメタノールを加えた。反応溶液から溶剤等を留去した後、トルエンに溶解し2回水洗を行った。さらにトルエン溶液を多量のメタノールに加えて重合体を沈殿させ、得られた重合体を60°Cで24時間真空乾燥することにより目的の[ブロック共重合体3]を得た。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC法により得られた重合体の分子量をポリスチレン換算で測定した。Mwが129,000、Mnが108,000、Mw/Mnが1.19あった。実施例1製造例3で得られた[ブロック共重合体1]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、水添していないテルペン系樹脂Bとしてヤスハラケミカル製YSレジンPX1150N5重量部を混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットはTダイダイリップ径2000μm、幅200mmを取り付け、ダイ温度180°Cに設定した単軸押出機に投入され出てきたフィルムをロールにて引き取り1000μmの厚みのフィルムを得た。得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の実施例1の欄に示す。実施例2製造例3で得られた[ブロック共重合体1]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、水添していないテルペン系樹脂Bとしてヤスハラケミカル製YSレジンPX1150Nを15重量部使用した以外は実施例1と同様にして1000μmの厚みのフィルムを得、得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の実施例2の欄に示す。実施例3製造例4で得られた[ブロック共重合体2]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、水添していないテルペン系樹脂Bとしてヤスハラケミカル製YSレジンPX1150Nを15重量部混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットはTダイダイリップ径2000μm、幅200mmを取り付け、ダイ温度180°Cに設定した単軸押出機に投入され出てきたフィルムをロールにて引き取り1000μmの厚みのフィルムを得た。得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の実施例3の欄に示す。比較例1製造例3で得られた[ブロック共重合体1]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部を使用した以外は実施例1と同様にして1000μmの厚みのフィルムを得、得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の比較例1の欄に示す。比較例2製造例3で得られた[ブロック共重合体1]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、製造例2で得られた水素添加テルペン系樹脂を15重量部使用した以外は実施例1と同様にして1000μmの厚みのフィルムを得、得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の比較例2の欄に示す。比較例3製造例5で得られた[ブロック共重合体3]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部を混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットはTダイダイリップ径2000μm、幅200mmを取り付け、ダイ温度180°Cに設定した単軸押出機に投入され出てきたフィルムをロールにて引き取り1000μmの厚みのフィルムを得た。得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の比較例3の欄に示す。比較例4製造例5で得られた[ブロック共重合体3]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、水添していないテルペン系樹脂Bとしてヤスハラケミカル製YSレジンPX1150Nを5重量部混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットはTダイダイリップ径2000μm、幅200mmを取り付け、ダイ温度180°Cに設定した単軸押出機に投入され出てきたフィルムをロールにて引き取り1000μmの厚みのフィルムを得た。得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の比較例4の欄に示す。比較例5製造例5で得られた[ブロック共重合体3]を100重量部、老化防止剤AO-50株式会社アデカ社製0.2重量部、水添していないテルペン系樹脂Bとしてヤスハラケミカル製YSレジンPX1150Nを15重量部混合し、2軸押出機を用いて170°Cで混練しペレットを得た。得られたペレットはTダイダイリップ径2000μm、幅200mmを取り付け、ダイ温度180°Cに設定した単軸押出機に投入され出てきたフィルムをロールにて引き取り1000μmの厚みのフィルムを得た。得たフィルムの引張試験、動的粘弾性、接着性の測定を行った。結果を表1の比較例5の欄に示す。実施例1~3で示す組成物は比較例1の組成物と比較して、接着性と耐熱性のバランスが取れており、空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物として優れていることがわかる。また、比較例2で示すように、テルペン系樹脂中の炭素-炭素二重結合を水素添加し、飽和炭化水素骨格としたものは接着性の改善効果が期待できないことがわかる。さらに、比較例3、4で示すように、イソブチレン系ブロック共重合体Aの数平均分子量が110,000より下回る場合、高温下での貯蔵弾性率の低下が著しく耐熱性に欠けることがわかる。これらのことから、本発明の空気入りタイヤ用インナーライナー用組成物は、インナーライナーに求められるカーカスゴムへの接着性に優れるだけでなく、タイヤ製造工程上求められる耐熱性にも優れていることがわかる。"