"底壁部及び当該底壁部に立設された側壁部を有するとともに、前記底壁部に設けられた排水口と、前記側壁部に設けられたオーバーフロー口と、前記オーバーフロー口に接続されたオーバーフロー管とを備える槽体に取付けられる排水栓装置であって、前記槽体に対して上下動することで前記排水口を開閉可能な栓蓋と、回動可能な操作ハンドルを有し、前記オーバーフロー口に設けられる操作機構と、前記操作ハンドルの動作による駆動力を前記栓蓋に伝達する伝達部材とを備え、前記操作ハンドルと前記側壁部との間に設けられた筒状のカバー部材を有し、前記カバー部材の外周面には、前記オーバーフロー口に連通される通水口が設けられ、前記通水口は常に下方側を向くことを特徴とする排水栓装置。前記カバー部材は、前記槽体、又は、前記オーバーフロー口に挿設された筒状のオーバーフロー口部材に対して着脱自在とされることを特徴とする請求項1に記載の排水栓装置。前記カバー部材は、前記通水口が形成された通水口形成部と、前記通水口形成部を保持するカバー部材本体部とを備え、前記通水口形成部は、前記カバー部材本体部に対して着脱自在とされることを特徴とする請求項1又は2に記載の排水栓装置。前記通水口は、前記カバー部材の周方向に沿って間欠的に複数設けられることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の排水栓装置。ところで、上記技術において、排水口の開時には、操作ハンドルの回動動作に合わせて、通水口が上方側や側方側を向くこととなる。すなわち、通水口の配置位置は操作ハンドルのその回動方向における配置位置に合わせて変化することとなる。従って、操作ハンドルの配置位置によっては、通水口が非常に視認しやすい状態となってしまい、外観品質の低下を招いてしまうおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、操作ハンドルの配置位置に関わらず、通水口を常時視認しにくい状態とすることができ、外観品質の向上を図ることができる排水栓装置を提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各手段につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有の作用効果を付記する。手段1.底壁部及び当該底壁部に立設された側壁部を有するとともに、前記底壁部に設けられた排水口と、前記側壁部に設けられたオーバーフロー口と、前記オーバーフロー口に接続されたオーバーフロー管とを備える槽体に取付けられる排水栓装置であって、前記槽体に対して上下動することで前記排水口を開閉可能な栓蓋と、回動可能な操作ハンドルを有し、前記オーバーフロー口に設けられる操作機構と、前記操作ハンドルの動作による駆動力を前記栓蓋に伝達する伝達部材とを備え、前記操作ハンドルと前記側壁部との間に設けられた筒状のカバー部材を有し、前記カバー部材の外周面には、前記オーバーフロー口に連通される通水口が設けられ、前記通水口は常に下方側を向くことを特徴とする排水栓装置。上記手段1によれば、操作ハンドルの配置位置動作に関わらず、通水口は常時下方側を向くこととなり、通水口はカバー部材の上半面で常時隠れる形となる。その結果、通水口を常時視認しにくい状態とすることができ、外観品質の向上を図ることができる。尚、通水口が常時下方側に向くようにするための手法としては、例えば、カバー部材の下半面に通水口を設けるとともに、通水口が下方側を向くように、カバー部材を槽体に対して相対移動不能な状態若干の回動は許容されるで取付ける手法を挙げることができる。手段2.前記カバー部材は、前記槽体、又は、前記オーバーフロー口に挿設された筒状のオーバーフロー口部材に対して着脱自在とされることを特徴とする手段1に記載の排水栓装置。上記手段2によれば、カバー部材が槽体又はオーバーフロー口部材に着脱自在とされている。そのため、カバー部材の内部や、排水に伴う汚れが付着しやすい通水口の周囲の清掃を容易に行うことができる。手段3.前記カバー部材は、前記通水口が形成された通水口形成部と、前記通水口形成部を保持するカバー部材本体部とを備え、前記通水口形成部は、前記カバー部材本体部に対して着脱自在とされることを特徴とする手段1又は2に記載の排水栓装置。上記手段3によれば、カバー部材本体部に対して通水口形成部が着脱自在とされている。従って、排水に伴う汚れが付着しやすい通水口の周囲の清掃を容易に行うことができる。手段4.前記通水口は、前記カバー部材の周方向に沿って間欠的に複数設けられることを特徴とする手段1乃至3のいずれかに記載の排水栓装置。上記手段4によれば、個々の通水口の大きさが過度に大きなものとならないように構成することができる。これにより、通水口に対して指などが入ってしまうといった事態をより確実に防止することができ、安全性の向上を図ることができる。以下に、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。本実施形態において、排水栓装置1は、図1に示すように、操作機構2、カバー部材3、伝達部材例えばワイヤー4、オーバーフロー口部材5、支持軸部材6、排水口部材7、栓蓋駆動機構8、及び、栓蓋9を備えており、槽体としての浴槽100に取付けられている。浴槽100は、成形品であり、底壁部101と、当該底壁部101の外周に立設された側壁部102とを備えている。また、底壁部101には、浴槽100内の水を排出するための排水口103が設けられており、側壁部102の上部には、浴槽100からのオーバーフローを防止するためのオーバーフロー口104が設けられている。尚、本実施形態では、側壁部102が浴室の壁面図示せずに対して比較的接近しており、側壁部102の背面と前記浴室の壁面との間に形成される内部スペースがやや小さい状態となっている。加えて、排水口103は、図2に示すように、浴槽100から排出される水の流路となる筒状の配管105を備えている。配管105は、配管本体106と、配管本体106から枝分かれして上方側に延びる排水口接続部107とを備えている。また、排水口接続部107は、自身の端部に径方向外側に突出する鍔状のフランジ部107Aを有するとともに、自身の内周面に雌ねじ部107Bを有している。そして、排水口103に挿設され外周面に雄ねじ部71を有する前記排水口部材7を前記排水口接続部107に螺合することで、配管105を備えてなる排水口103が形成されている。尚、排水口103においては、排水口接続部107のフランジ部107Aと、排水口部材7のうちその上部から外周側へと突出する張出部72とにより、浴槽100の底壁部101が挟持された状態となっている。また、フランジ部107Aの上面と底壁部101の背面との間には、EPDMゴム等の弾性材料からなる環状のシール部材10が設けられている。当該シール部材10は、排水口接続部107に対する排水口部材7の螺合に伴い、フランジ部107Aと底壁部101との間で挟圧された状態となっており、その結果、排水口103からの排水時における漏水防止が図られている。加えて、排水口部材7の張出部72と底壁部101の表面との間にも、EPDMゴム等の弾性材料からなる環状のシール部材11が配置されており、浴槽100からの漏水防止が図られている。加えて、図3に示すように、オーバーフロー口104には、オーバーフロー口104から排出される水の流路となるオーバーフロー管108が接続されている。オーバーフロー管108は、屈曲筒状をなすオーバーフロー継手109と、筒状をなし、自身の一端部に前記オーバーフロー継手109の他端部が固定されたオーバーフロー管本体110とを備えている。また、オーバーフロー口継手109は、その一端部に径方向外側に突出する鍔状のフランジ部109Aを具備するとともに、自身の一端側内周面に雌ねじ部109Bを具備している。そして、オーバーフロー口104に挿設され外周面に雄ねじ部51が形成された前記オーバーフロー口部材5を前記オーバーフロー継手109に螺合することで、オーバーフロー口104に対してオーバーフロー管108が接続されている。尚、オーバーフロー管108とオーバーフロー口104とを接続した状態において、オーバーフロー口部材5の一端に形成された鍔部52とオーバーフロー継手109のフランジ部109Aとの間で、側壁部102が挟持された状態となっている。また、前記オーバーフロー口部材5の鍔部52と側壁部102の表面との間には、EPDMゴム等の弾性材料からなる環状部材12が配置されており、カバー部材3の接触による浴槽100の損傷防止等が図られている。さらに、前記オーバーフロー継手109のフランジ部109Aと側壁部102の背面との間には、EPDMゴム等の弾性材料からなる環状のパッキン13が設けられている。当該パッキン13は、オーバーフロー継手109に対するオーバーフロー口部材5の螺合に伴い、フランジ部109Aと側壁部102との間で挟圧された状態となっている。その結果、オーバーフロー口104からの排水時における漏水防止が図られるとともに、パッキン13とオーバーフロー継手109フランジ部109A及び側壁部102との間の摩擦力により、オーバーフロー継手109ひいてはオーバーフロー管108が浴槽100に対して強固に固定された状態となっている。また、図1に示すように、オーバーフロー管108オーバーフロー管本体110は、自身の他端部に前記配管本体106の端部が固定されることで排水口103に接続されている。すなわち、オーバーフロー管108は、排水口103に連通された状態となっている。次いで、オーバーフロー口104に設けられる操作機構2について説明する。操作機構2は、図3及び図4に示すように、浴槽100に対して相対回動可能な操作ハンドル21と、操作ハンドル21を支持するハンドル支持部材23を具備してなるハンドル支持体22とを備えている。まず、操作ハンドル21の構成、及び、ハンドル支持体22ハンドル支持部材23に対する操作ハンドル21の取付構造について説明する。操作ハンドル21は、所定の金属例えば、SUS等により形成されるとともに、正面視円板状をなし、その表面に、自身の径方向に沿って延びる突条をなすツマミ部211を備えている。また、操作ハンドル21の背面中心には、凹状の取付穴212が形成されている。そして、取付穴212に対して、前記ハンドル支持部材23の表面中心に設けられた円筒状の支持軸231が挿通されることで、操作ハンドル21がハンドル支持部材23ハンドル支持体22に支持されている。加えて、図5に示すように、操作ハンドル21の背面には、自身の中心軸を挟むようにして2つの被挿入穴213A,213Bが形成されている。そして、被挿入穴213A,213Bに対してハンドル支持部材23の表面に形成された突状の挿入部232A,232Bが挿入されることで、ハンドル支持部材23に対する操作ハンドル21の相対回転が規制されている。これにより、操作ハンドル21の回動動作変位により、操作ハンドル21とともにハンドル支持部材23が回動動作するようになっている。尚、被挿入穴213A,213Bの内径はそれぞれ異なるものとされるとともに、挿入部232Aの外径は被挿入穴213Aの内径に対応する大きさとされ、挿入部232Bの外径は被挿入穴213Bの内径に対応する大きさとされている。これにより、ハンドル支持部材23に対する操作ハンドル21の取付位置が周方向に沿って180度ずれてしまうといった事態が防止され、ハンドル支持部材23に対する操作ハンドル21の取付位置が一義的に定まるようになっている。さらに、図4及び図5に示すように、前記支持軸231の先端部には、径方向外側に突出する鉤部231Aが設けられており、当該鉤部231Aは、前記操作ハンドル21の取付穴212に形成された段部212Aに対して係止されている。加えて、鉤部231Aは、支持軸231の中心軸方向に沿って延びる2つの切り欠きの間に設けられており、径方向に沿って弾性変形可能となっている。また、前記取付穴212に設けられた段部212Aのうち、前記鉤部231Aが係止される面は、支持軸231の取付穴212に対する挿通方向に対して直交する形状とされている。さらに、鉤部231Aのうち段部212Aに係止される面は、支持軸231の取付穴212に対する挿通方向に対して直交する形状とされている。このため、取付穴212からの支持軸231の抜け防止が効果的に図られるようになっている。尚、支持軸231の取付穴212に対する挿通方向に対して直交とあるのは、鉤部231A段部212Aのうち段部212A鉤部231Aに係止される面が前記挿通方向に対して厳密に直交している場合のみならず、前記挿通方向と直交する方向に対して若干例えば、10度以内傾いている場合も含む。加えて、鉤部231Aの先端部には、先端側に向けて支持軸231の内周側に傾斜する傾斜部231Bが設けられており、取付穴212に対する支持軸231の挿通をスムーズに行えるようになっている。さらに、操作ハンドル21には、自身の外周面と前記取付穴212との間を連通する連通孔214が設けられており、当該連通孔214には、棒状をなす金属製のピン部材215が挿設されている。ピン部材215は、自身の一端部が前記鉤部231Aに対して接触可能に構成されるとともに、自身の他端面が操作ハンドル21の外周に露出している。そして、ピン部材215の他端面を操作ハンドル21の内側鉤部231A側へと押圧することで、ピン部材215の一端部により鉤部231Aを径方向内側に向けて弾性変形させることができるようになっている。鉤部231Aを径方向内側に向けて弾性変形させることにより、段部212Aに対する鉤部231Aの係止が解除されることとなる。さらに、ピン部材215の外周面には、ピン部材215の長手方向に沿って延びる凹状の没入部215Aが形成されている。また、操作ハンドル21には、前記連通孔214に向けて突出する突出部216が設けられている。そして、没入部215Aに対して突出部216が挿通されることで、操作ハンドル21の内周側及び外周側に向けたピン部材215の移動が規制されている。本実施形態では、没入部215Aを形成する側壁面のうち操作ハンドル21の中心側に位置する面に前記突出部216が接触した状態において、ピン部材215の他端面が、操作ハンドル21の外周面と面一となるように、突出部216及び没入部215Aの相対位置が設定されている。その結果、ピン部材215の他端面が、常には操作ハンドル21の外周面と面一又は外周面に対して没入した状態となっている。一方で、取付穴212に支持軸231が非挿通の状態であって、没入部215Aを形成する側壁面のうち操作ハンドル21の外周面側に位置する面に前記突出部216が接触したときに、取付穴212に対する支持軸231の挿通時つまり、鉤部231Aが径方向内側に向けて弾性変形しているときにおいて傾斜部231Bが配置される位置よりも取付穴212の中心軸側にピン部材215の一端が位置しないように構成されている。すなわち、ピン部材215が取付穴212側に向けて過度に突出しないように構成されている。また、ピン部材215の他端部と操作ハンドル21との間には、バネ部材219が配置されている。当該バネ部材219の弾性力により、ピン部材215を押圧する場合を除いて、没入部215Aを形成する側壁面のうち操作ハンドル21の中心側に位置する面が前記突出部216に対して圧接されることとなる。そのため、ピン部材215を押圧する場合を除いて、ピン部材215の他端面と操作ハンドル21の外周面とが面一な状態で維持される。さらに、前記操作ハンドル21の回動動作による駆動力は、前記ハンドル支持部材23や伝達部材4等を介して排水口103に設けられた前記栓蓋9に伝達され、その結果、排水口103の開閉が行われるようになっている。具体的には、図6尚、図6及び次述する図7では、側壁部102を省略しているに示すように、前記ツマミ部211の延びる方向が水平となる位置に操作ハンドル21を回動させることで、排水口103が閉じられ、図7に示すように、ツマミ部211の延びる方向が鉛直方向となる位置に操作ハンドル21を回動させることで、排水口103が開かれる。そして、本実施形態では、排水口103が開状態にあるときの操作ハンドル21の配置位置図7参照において、前記連通孔214の開口が下方に向くように構成されている。次いで、ハンドル支持体22の外周に位置し、操作ハンドル21と側壁部102との間に設けられるカバー部材3の構成について説明する。カバー部材3は、図3及び図4に示すように、操作ハンドル21の外径よりも若干小さい外径を有する円筒状をなし、所定の金属材料例えば、SUS等や樹脂により形成されている。また、カバー部材3の側壁部102側の端部内周には、径方向内側に向けて突出する円環状の被挟持部31が設けられている。そして、被挟持部31は、オーバーフロー継手109に対するオーバーフロー口部材5の螺合に伴い、側壁部102とオーバーフロー口部材5の鍔部52とで挟み込まれている。その結果、カバー部材3の中心軸方向に沿った浴槽100に対するカバー部材3の相対移動が規制されている。加えて、上述の通り、側壁部102とオーバーフロー口部材5の鍔部52との間には環状部材12が配置されているが、当該環状部材12は、被挟持部31と側壁部102との間に位置している。そのため、環状部材12と側壁部102及び被挟持部31との間で発生する摩擦力により、側壁部102に対する被挟持部31カバー部材3の周方向に沿った相対移動が規制されるようになっている。これにより、上述の通り、カバー部材3の中心軸方向に沿った浴槽100に対するカバー部材3の相対移動が規制されていることと相俟って、カバー部材3は側壁部102に対して相対移動不能な状態で固定されている。その結果、操作ハンドル21を回動させたときであっても、カバー部材3は動くことなく、槽体100に対するカバー部材3の相対的な配置位置は不変となっている図6及び図7参照。さらに、カバー部材3のうち側壁部102とは反対側の端部は、図5に示すように、操作ハンドル21の外周背面に形成された環状の外周突状部217と、当該外周突条部217の内周側に形成された環状の内周突条部218との間に配置されている。従って、カバー部材3のうち側壁部102とは反対側に位置する端部は、操作ハンドル21外周突条部217で覆われる形となり、外観品質や安全性の向上が図られるようになっている。また、カバー部材3の外周面の下半面には、オーバーフロー口104に連通される通水口32が設けられている。通水口32は、図8等に示すように、カバー部材3の周方向に沿って間欠的に複数設けられており、個々の通水口32の開口面積が十分に小さくなるように構成されている。また、上述の通り、槽体100に対するカバー部材3の相対的な配置位置は不変であるため、操作ハンドル21の配置位置に関わらず、通水口32は常時下方側を向くこととなる。尚、カバー部材3の外周面の下半面とあるのは、カバー部材3の外周面のうち、カバー部材3の中心軸を含む水平面よりも下方側に位置する面をいう。次に、前記ハンドル支持部材23と、当該ハンドル支持部材23の背面側に設けられたガイド部材24とを備えてなる前記ハンドル支持体22の構成について説明する。ハンドル支持体22は、図3等に示すように、前記オーバーフロー口部材5に挿設されており、オーバーフロー口部材5を介してオーバーフロー口104に対して間接的に取付けられている。また、ガイド部材24は、所定の樹脂例えば、POM等により形成されており、図4及び図9に示すように、ハンドル支持部材23の背面と接触する内周ガイド部材25と、内周ガイド部材25の外周に配置された外周ガイド部材26とが組み合わされることで構成されている。加えて、ハンドル支持部材23は、所定の樹脂例えば、POM等により形成されており、図9及び図10a,bに示すように、自身の背面中心に、内周ガイド部材25側に向けて突出する柱状部233を備えている。さらに、柱状部233の先端側には、周方向に沿って等間隔に複数本実施形態では、3本の爪部233Aが設けられており、各爪部233Aの先端部は、径方向外側に向けて突出している。加えて、図10a,bに示すように、ハンドル支持部材23の背面内周ガイド部材25側の面には、それぞれ凹状をなす第1被係止部236及び第2被係止部237が設けられている。さらに、ハンドル支持部材23の背面には、それぞれ内周ガイド部材25側に突出するストッパ239及び突起部239Aが設けられている。併せて、ハンドル支持部材23の外周側には、径方向外側に向けて延びる複数の支持脚部238が設けられている。支持脚部238は、周方向に沿って等間隔に複数本実施形態では、4本設けられており、自身の先端部に、ガイド部材24側に向けて延びる足部238Aを備えている。そして、ハンドル支持部材23とガイド部材24と組み付けた状態において、前記足部238Aが外周ガイド部材26に接触することで、ハンドル支持部材23ひいてはハンドル支持部材23に支持される操作ハンドル21のガタツキが防止されるようになっている。前記内周ガイド部材25は、図9及び図11に示すように、自身の中心を貫通する挿通部251を有している。また、内周ガイド部材25の表面ハンドル支持部材23側の面には、ハンドル支持部材23側に突出し、弾性変形可能な係止部253が設けられている。係止部253は、前記第1、第2被係止部236,237に対して係止可能に構成されている。さらに、内周ガイド部材25の表面には、湾曲溝状をなすストッパ収納部257が設けられている。また、内周ガイド部材25には、その外周面の接線方向に向けて突出する突出壁部254が設けられており、突出壁部254のうち後述する外周ガイド部材26の連結部263側の面には、それぞれ突状をなす一対の小突起部254A,254Bが設けられている。さらに、内周ガイド部材25の外表面には、湾曲状の溝部255が設けられている。本実施形態において、溝部255は、内周ガイド部材25の外表面のうち、ハンドル支持部材23側の外表面から前記突出壁部254の外表面にかけて形成されている。加えて、前記外周ガイド部材26は、図9及び図12に示すように、内周ガイド部材25の背面側に位置する筒状の内筒部261と、内筒部261の外周に設けられた外筒部262と、内筒部261及び外筒部262を連結する複数の連結部263,264,265図13参照とを備えている。内筒部261は、自身の中心に、円筒状の挿入筒261Aを備えており、当該挿入筒261Aは、前記内周ガイド部材25の挿通部251に対して挿通されている。前記連結部263,264,265は、周方向に沿って間欠的に設けられており、各連結部263,264,265間の隙間がオーバーフロー口104からの排水の流路となっている。さらに、連結部263には、内筒部261の外周面の接線方向に延びる立設壁部263Aと、一対の凹状の窪み部263B,263Cと、両窪み部263B,263C間に形成され、連結部263を貫通する伝達部材挿通部263Dとが形成されている。そして、内周ガイド部材25と外周ガイド部材26とは、内周ガイド部材25の小突起部254A,254Bを外周ガイド部材26の窪み部263B,263Cに嵌合することで、外周ガイド部材26に対する内周ガイド部材25の位置決めがなされている。また、内周ガイド部材25と外周ガイド部材26とを組付けた状態において、前記突出壁部254のうち前記溝部255の形成された側の面が前記立設壁部263Aに対して当接している。さらに、ハンドル支持部材23は、内周ガイド部材25と外周ガイド部材26とを組付けた上で、自身の柱状部233を外周ガイド部材26の挿入筒261Aに挿通し、柱状部233に設けられた前記爪部233Aを外周ガイド部材26内筒部261の背面に係止することで、両ガイド部材25,26ガイド部材24に対して相対回動可能な状態で取付られている。また、ガイド部材24にハンドル支持部材23を取付けた状態において、内周ガイド部材25のストッパ収納部257内にハンドル支持部材23のストッパ239が配置される。これにより、ガイド部材24に対するハンドル支持部材23の相対回動可能範囲が設定されることとなり、ひいてはハンドル支持部材23に支持される操作ハンドル21の回動可能範囲が設定されることとなる。加えて、ハンドル支持部材23をガイド部材24に取付けた状態において、内周ガイド部材25に形成された溝部255と、これに対向するハンドル支持部材23の外表面内周ガイド部材25側の面及び外周ガイド部材26立設壁部263Aの外表面との間で湾曲状のガイド通路27が形成される。すなわち、複数の部材本実施形態では、ハンドル支持部材23、内周ガイド部材25、及び、外周ガイド部材26を組み合わせることで、ガイド通路27が形成されるようになっている。また、前記伝達部材4は、前記伝達部材挿通部263Dを通ってガイド通路27内に配置されている。より詳しくは、伝達部材4は、樹脂等からなる筒状の外皮41で覆われており、外皮41内をこれに接触しながら押し引き可能に構成されている。そして、外皮41の一端部が外周ガイド部材26に固定されており、外皮41の一端から露出する伝達部材4の一端部が、ガイド通路27内に配置されている。加えて、前記ハンドル支持部材23の突起部239Pは溝部255ガイド通路27内に配置されており、図13に示すように、ガイド通路27内に配置された伝達部材4の一端部は、突起部239Pに対して接触可能に構成されている。詳述すると、伝達部材4に対しては、後述する戻りバネ83図2等参照により、操作機構2側への戻り力が付与されており、少なくとも排水口103の開時において、前記戻りバネ83からの戻り力によりハンドル支持部材23に対して伝達部材4の一端部が接触するように構成されている。尚、本実施形態では、伝達部材4の一端部がハンドル支持部材23突起部239Pに対して非固定の状態となっている。加えて、排水口103の閉時において、突起部239Pから伝達部材4の一端部が離間可能とされている。さらに、本実施形態では、操作ハンドル21を反時計回りに回動させ、ハンドル支持部材23突起部239Pにより伝達部材4を押すことで、栓蓋9を上動させることができる。そして、ツマミ部211の延びる方向が鉛直方向となる位置に操作ハンドル21を回動させ、内周ガイド部材25の係止部253をハンドル支持部材23の第2被係止部237に係止することで、排水口103が開状態でロックされる。一方で、操作ハンドル21を時計回りに回動させ、戻りバネ83による戻り力により伝達部材4を動作させることで、栓蓋9を下動させることができる。そして、ツマミ部211の延びる方向が水平となる位置に操作ハンドル21を回動させ、係止部253をハンドル支持部材23の第1被係止部236に係止することで、排水口103が閉状態でロックされる。尚、前記係止部253を凹状とし、前記第1、第2被係止部236,237を凸状としてもよい。また、湾曲するガイド通路27内をガイド部材24に接触しながら伝達部材4が往復動することで、操作ハンドル21の回動方向と異なった方向に伝達部材4の動作方向が変換されるようになっている。さらに、操作機構2から延びる伝達部材4は、オーバーフロー管108内に配設されている。そして、伝達部材4は、オーバーフロー口104の内周面、オーバーフロー管108の内周面、及び、排水口103の内周面により形成された空間において、栓蓋駆動機構8及び操作機構2に接続されている。加えて、伝達部材4の端部のうち、操作機構2とは反対側の端部他端部は排水口103に設けられた前記栓蓋駆動機構8に当接している。尚、栓蓋駆動機構8は、栓蓋9を支持し、栓蓋9を浴槽100に対して上下動させることで排水口103を開閉するものである図2等参照。また、栓蓋駆動機構8は円柱状をなし、その外径がオーバーフロー口104、オーバーフロー管108、及び、排水口103の内径よりも小さなものとなっている尚、栓蓋駆動機構8の詳細は後述する。さらに、本実施形態では、上述の通り、栓蓋駆動機構8の外径がオーバーフロー口104等の内径よりも小さくされることで、操作機構2と、伝達部材4と、栓蓋駆動機構8とが一体化されてなる機構いわゆるレリースをオーバーフロー口104から抜き出したり、組付けたりすることができるようになっている尚、浴槽100に対する排水栓装置1の組付け手法は、後に詳述する。次に、オーバーフロー口部材5に対するハンドル支持体22の挿設状態等について説明する。前記外周ガイド部材26は、図12に示すように、その一端側ハンドル支持部材23側の端部に径方向外側に向けて突出する鍔状部266を備えるとともに、その他端側に、径方向外側に突出し、径方向に沿って弾性変形可能な複数の爪部267を具備している。加えて、外周ガイド部材26の外周面であって、前記鍔状部266と前記爪部267との間の面には、周方向に沿って間欠的に形成された複数の突部268が設けられている。一方で、前記オーバーフロー口部材5の内周面には、図4に示すように、周方向に沿って連続的に形成された複数の凹部53が設けられている。凹部53は多数例えば、60以上設けられており、各凹部53の幅は、前記突部268の外周側端縁を配置可能な大きさに設定されている。そして、オーバーフロー口部材5に対するハンドル支持体22の挿設は、外周ガイド部材26の突部268をオーバーフロー口部材5の凹部53に係止するとともに、外周ガイド部材26の爪部267をオーバーフロー口部材5の内周面に設けられた段差に係止し、外周ガイド部材26の爪部267と鍔状部266とによりオーバーフロー口部材5を挟持することでなされている。尚、突部268が係止される凹部53を変更することで、ハンドル支持体22の回動方向におけるその配置位置を調節することができ、ひいては操作ハンドル21の回動方向におけるその配置位置を調節できるようになっている。併せて、外周ガイド部材26には、オーバーフロー管108側ハンドル支持部材23とは反対側に向けて延びる延出部269が設けられている。延出部269は、オーバーフロー継手109の内周形状にほぼ沿った湾曲形状とされている。また、図3に示すように、オーバーフロー継手109の上部内周面には、径方向内側に向けて突出する一対の規制部109Cが設けられている図3では、一方の規制部109Cのみを図示している。両規制部109Cは、オーバーフロー継手109の中心軸を含む平面を挟んだ対称位置に設けられている。そして、オーバーフロー口部材5にハンドル支持体22を挿設するにあたっては、前記一対の規制部109C間に前記外周ガイド部材26の延出部269が配置される。規制部109Cにより延出部269ひいては外周ガイド部材26の回転が規制され、その結果、オーバーフロー管108オーバーフロー継手109に対するハンドル支持体22ガイド部材24の相対回転が規制されるようになっている。次に、図2等を参照しつつ、排水口103に設けられる支持軸部材6や栓蓋駆動機構8等の構成について説明する。図2及び図14に示すように、支持軸部材6は、排水口部材7に固定されるとともに、前記栓蓋駆動機構8を保持するものである。支持軸部材6は、排水口部材7に取付けられる筒状の取付筒部61と、取付筒部61の内周に位置する円筒状の支持筒部62と、取付筒部61及び支持筒部62を連結するアーム部63とを備えている。取付筒部61は、下方側に向けて延び、下端部先端部が径方向外側に突出する複数の取付脚部611を備えており、取付脚部611は、周方向に沿って間欠的に設けられている。そして、取付筒部61のうち各取付脚部611の間に位置する部位を排水口部材7の内周面に設けられた突状の引掛部73上に載置するとともに、取付脚部611の下端部先端部を排水口部材7の内周面に設けられた段差に係止することで、排水口部材7に対して支持軸部材6が取付けられている。支持筒部62は、自身の内周面に、それぞれ径方向内側に突出する上側突出部621及び下側突出部622を備えている。上側突出部621は、互いに対向する一対の突起からなり、下側突出部622の上方側に形成されるとともに、下側突出部622との間で栓蓋駆動機構8を挟み込んでいる。両突出部621,622に挟まれることにより、栓蓋駆動機構8は、支持筒部62に保持されている。加えて、アーム部63は、支持筒部62の周方向に沿って等間隔に複数本実施形態では、4本設けられており、各アーム部63間の隙間が排水口103を通過する排水の流路となっている。栓蓋駆動機構8は、プランジャー81と、プランジャー81の外周に設けられたプランジャー支持筒82とを備えている。また、プランジャー81の外周面とプランジャー支持筒83の内周面との間には、戻りバネ83が収容されている。戻りバネ83は、プランジャー81の下端側外周に設けられた段差部81Aと、プランジャー支持筒82の上端側に形成された径方向内側に屈曲する屈曲部82Aとの間に挟み込まれており、プランジャー81に対して下方側に向けた戻り力を付与するようになっている。プランジャー81は、下端部が開口する筒状の蓋軸811と、蓋軸811の外周に配置された外筒812とを備えている。また、プランジャー81の内部には、自身の下端部が蓋軸811に接触するとともに、自身の上端部により外筒812を支持するショックアブソーバースプリング813が設けられている。蓋軸811は、伝達部材4の他端部が挿通されるとともに、自身の下端部に径方向外側に突出し、前記ショックアブソーバースプリング813の下端部が接触する鍔状のスプリング接触部811Aを備えている。また、蓋軸811は、伝達部材4の他端部で押圧されることにより浴槽100に対して上動し、戻りバネ83からの戻り力により浴槽100に対して下動するようになっている。外筒812は、その上端部に形成された比較的小径の小径部812Aと、小径部812Aよりも下方側に位置する比較的大径の大径部812Bとを備えている。そして、外筒812の小径部812Aが、栓蓋9の背面に形成された筒状部位に嵌着されることで、栓蓋9が外筒812に支持されている。また、小径部812Aと大径部812Bとを連接する段差状の連接部812Cに対してショックアブソーバースプリング813の上端部が接触している。プランジャー支持筒82は、その底面部に伝達部材4が挿通される貫通孔821を備えている。加えて、プランジャー支持筒82の底面部には、上方側に向けて延び、内周空間が前記貫通孔821に連通する円筒状の蓋軸支持部822が設けられている。蓋軸支持部822は、蓋軸811に挿入されており、蓋軸811は、栓蓋支持部822の外周面に沿って上下動可能となっている。また、伝達部材4の他端部は、貫通孔821と蓋軸支持部822の内周空間とを通って、蓋軸811内に配置されている。さらに、貫通孔821には、伝達部材4の外周に設けられた前記外皮41の他端部が固定されている。ショックアブソーバースプリング813は、上述の通り、蓋軸811のスプリング接触部811Aと、外筒812の連接部812Cとの間に配置されており、栓蓋9から力が加わった際に圧縮変形することで、栓蓋9から伝達部材4に加わる力を緩衝するようになっている。加えて、プランジャー81外筒812に支持される栓蓋9は、排水口部材7や支持軸部材6の上方に位置しており、POM等の樹脂からなる蓋部91と、弾性変形可能な素材例えば、樹脂やEPDMゴム等のゴムからなる環状の栓蓋シール92とを備えている。蓋部91は、表面がなだらかに湾曲する形状をなしており、栓蓋シール92は、蓋部91の背面に設けられている。加えて、栓蓋シール92は、外周側に向けて徐々に薄くなるように構成されており、排水口103の閉時に、その外周縁の全周が排水口部材7の張出部72に対して接触するようになっている。上述した栓蓋駆動機構8においては、操作ハンドル21を回動させ、戻りバネ83による戻り力により伝達部材4を動作させることで、図2に示すように、プランジャー81及び栓蓋9が下動し、排水口103が閉じられる。尚、排水口103が閉じた状態においては、栓蓋9栓蓋シール92が排水口部材7に接触するため、栓蓋9に下方側に向けた力を加えたとしても、その力が伝達部材4に対して伝達されることはない。一方で、操作ハンドル21を回動させ、ハンドル支持部材23により伝達部材4を押すことで、図15に示すように、伝達部材4の他端部が上動し、伝達部材4の他端部に押される形で蓋軸811が上動する。そして、栓軸811の上動に伴い、ショックアブソーバースプリング813とこれに支持された外筒812とが上動するつまり、プランジャー81が上動することで、外筒812に支持された栓蓋9が上動し、排水口103が開く。このとき、ハンドル支持部材23に設けられた第2被係止部237に内周ガイド部材25の係止部253が係止されることで、排水口103が開状態でロックされる。ところで、排水口103が開状態でロックされた状態では、伝達部材4により蓋軸811や栓蓋9を持ち上げているため、伝達部材4に対して栓蓋9や蓋軸811等の重量による力が加わる。しかし、第2被係止部237に対して係止部253を係止させた際の係止力ロック力が十分に大きくなるように、第2被係止部237に対する係止部253の係止代などが設定されているため、伝達部材4は戻り移動することなく、排水口103の開状態が維持される。尚、前記係止力ロック力は、伝達部材4の他端部に力を加えた際に、第2被係止部237から係止部253が外れるときの力をいい、換言すれば、排水口103の開状態におけるロックを解除させるために必要な最低限の力といえる。本実施形態において、前記係止力は、ハンドル支持部材23操作ハンドル21に力を加えたときに第2被係止部237から係止部253が外れるときの力と、伝達部材4及び当該伝達部材4の外周に配置される部品外皮41及びガイド部材24間で発生する摩擦力との和をいう。また、本実施形態では、排水口103が開状態であるときに栓蓋9に下方側への力を加えた場合に、伝達部材4を介してハンドル支持部材23に対して力が加わる。そのため、栓蓋9を誤って踏んでしまった場合などにおいて、ハンドル支持部材23に加わる力が過度に大きいと、第2被係止部237に対する係止部253の係止が解除され得る。この点を鑑みて、本実施形態では、蓋軸811の軸方向に沿って蓋軸811の上端部と外筒812の上端部との間に隙間が形成されており、当該隙間は、図16に示すように、排水口103の開時に、栓蓋9に上方から力が加わり、栓蓋9が排水口部材7に接触した際に、蓋軸811の上端部と外筒812とが接触しない大きさに設定されている。さらに、排水口103の開時に、栓蓋9に上方から力が加わり、栓蓋9が排水口部材7に接触した際のショックアブソーバースプリング813の長さが、ショックアブソーバースプリング813の密着長よりも大きなものとなるように、ショックアブソーバースプリング813が構成されている。すなわち、本実施形態では、排水口103の開時開状態でのロック時に上方から栓蓋9に力が加わったとき、栓蓋9が排水口部材7に接触した状態のショックアブソーバースプリングの圧縮力つまり、プランジャー81内に配置されたショックアブソーバースプリング813において生じる最大の反発力以上の力が伝達部材4の他端部に加わらないように構成されている。併せて、本実施形態では、第2被係止部237に係止部253を係止させた際の係止力ロック力が、伝達部材4に加わるショックアブソーバースプリング813の最大反発力よりも大きくなるように設定されている。前記係止力をショックアブソーバースプリング813の最大反発力よりも大きくすることで、栓蓋9を誤って踏んでしまった場合など、前記最大反発力が伝達部材4に加わってしまった場合であっても、第2被係止部237から係止部253が外れることなく、ひいては排水口103が誤って閉じられてしまうという事態が防止されるようになっている。次いで、浴槽100に対する排水栓装置1の取付手法について説明する。まず、排水口103に配管105を設ける。すなわち、底壁部101の背面に、排水口接続部107を配置するとともに、排水口接続部107のフランジ部107A上にシール部材10を載置しておく。そして、排水口部材7の外周にシール部材11を配置した上で、底壁部101の開口に対して上方側から排水口部材7を挿入し、排水口部材7の外周に設けられた雄ねじ部71を排水口接続部107の内周に設けられた雌ねじ部107Bに螺合する。これにより、排水口103に配管105が設けられるとともに、排水口103に排水口部材7が配設される。また、配管105の配設とは別に、オーバーフロー口104にオーバーフロー継手109を接続しておく。すなわち、オーバーフロー継手109のフランジ部109Aと側壁部102との間にパッキン13を配置した上で、前記カバー部材3及び環状部材12が外周に配置されたオーバーフロー口部材5をオーバーフロー継手109に螺合する。これにより、オーバーフロー口104にオーバーフロー継手109が接続されるとともに、オーバーフロー口104にオーバーフロー口部材5が設けられる。また、浴槽100に対して相対移動不能な状態でカバー部材3が取付けられる。さらに、オーバーフロー継手109と配管105に対してオーバーフロー管本体110を固定しておく。尚、配管105の配設やオーバーフロー継手109の接続前に、オーバーフロー管本体110を配管105やオーバーフロー継手109に固定してもよい。次いで、操作ハンドル21の取付穴212にハンドル支持部材23の支持軸231を挿通することで、操作ハンドル21をハンドル支持部材23に組付けるとともに、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8が一体化されてなる機構レリースを、オーバーフロー口104からオーバーフロー管108内へと挿入する尚、次述するオーバーフロー口部材5に対するハンドル支持体22の挿設後に、操作ハンドル21をハンドル支持部材23に組付けることとしてもよい。その後、外周ガイド部材26に設けられた爪部267をオーバーフロー口部材5に係止することで、ハンドル支持体22操作機構2をオーバーフロー口部材5に対してワンタッチで挿設する。尚、オーバーフロー口部材5に対するハンドル支持体22の挿設にあたっては、操作ハンドル21のツマミ部211の延びる方向が所定の方向となるように、外周ガイド部材26の突部268が係止されるオーバーフロー口部材5の凹部53が選択される。また、ハンドル支持体22の挿設とは別に、栓蓋駆動機構8等を排水口103に配設する。すなわち、栓蓋駆動機構8を排水口103から浴槽100の表面側へと所定量だけ取出した上で、栓蓋駆動機構8を支持軸部材6の支持筒部62に挿通する。次いで、支持軸部材6の取付脚部611を排水口部材7に係止することで、支持軸部材6を排水口部材7に対してワンタッチで取付ける。そして最後に、栓蓋駆動機構8の外筒812を栓蓋9の背面に形成された筒状部位に嵌着することで、浴槽100に対する排水栓装置1の取付が完了する。尚、本実施形態では、栓蓋駆動機構8から支持軸部材6や栓蓋9を取外した上で、ハンドル支持体22をオーバーフロー口部材5から取外すことにより、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8が一体化されてなる機構をオーバーフロー口104から抜き出すことができる。加えて、オーバーフロー口部材5からのハンドル支持体22の取外しは、ハンドル支持体22をオーバーフロー口部材5から引き抜くことだけですなわち、ワンタッチで容易に行うことができる。また、栓蓋駆動機構8からの栓蓋9の取外しは、栓蓋9を栓蓋駆動機構8から離間する側へと引くことだけで容易に行うことができ、栓蓋駆動機構8からの支持軸部材6の取外しは、支持軸部材6から栓蓋駆動機構8を引き抜くことだけで容易に行うことができる。従って、操作機構2や伝達部材4などの故障時等において、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8が一体化されてなる機構を、オーバーフロー口104から浴槽100の表面側より容易に抜出すことができる。一方で、上述の通り、オーバーフロー口部材5に対するハンドル支持体22等の取付はワンタッチで可能であるため、操作機構2や伝達部材4などの修理、交換後において、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8をオーバーフロー口104から容易に組付けることができる。尚、操作機構2等の抜出しや組付け時には、オーバーフロー管108やオーバーフロー口部材5、配管105、排水口部材7を取外す必要はない。以上詳述したように、本実施形態によれば、カバー部材3は、その下半面に通水口32を有するとともに、カバー部材3は浴槽100側壁部102に対して相対移動不能な状態とされている。そのため、操作ハンドル21の配置位置動作に関わらず、通水口32は常時下方を向くこととなり、通水口32はカバー部材3の上半面で常時隠れる形となる。その結果、通水口32を常時視認しにくい状態とすることができ、外観品質の向上を図ることができる。加えて、通水口32は、カバー部材3の周方向に沿って間欠的に複数設けられており、個々の通水口32の開口面積が十分に小さくなるように構成されている。従って、通水口32に対して指などが入ってしまうといった事態をより確実に防止でき、安全性を一層向上させることができる。さらに、操作機構2に着目してみると、操作機構2には、湾曲状のガイド通路27が設けられており、当該ガイド通路27内を伝達部材4が往復動するという非常に簡易な構成で、伝達部材4の動作方向を変換させることができる。従って、操作機構2を簡素化することができ、操作機構2の小型化を図ることができる。また、操作ハンドル21は、回動可能とされており、操作ボタンを用いた場合と比較して、浴槽100の外側背面側に対する操作機構2の突出量を遥かに小さくすることができる。その結果、内部スペースがさほど大きくない浴槽100の側壁部102に対しても、操作機構2を取付けることができる。また、伝達部材4がガイド通路27内を往復動するだけでその動作方向を変換できるため、カムやギア等を用いる場合と比較して、製造コストの低減を図ることができる。さらに、上述の通り、操作機構2の小型化を図ることができるため、オーバーフロー口104からの排水通路を大きく確保することができ、良好な排水性を実現することができる。加えて、本実施形態においては、オーバーフロー管108の内部に伝達部材4が配置されるとともに、オーバーフロー口104の内周面、オーバーフロー管108の内周面、及び、排水口103の内周面により形成される空間換言すれば、オーバーフロー管108の内部を通ってオーバーフロー口104から排水口103に至るまでの空間において、伝達部材4が栓蓋駆動機構8及び操作機構2に接続されている。すなわち、本実施形態によれば、伝達部材4を操作機構2及び栓蓋駆動機構8に接続するために、オーバーフロー管108等に挿通孔を形成する必要がない。従って、挿通孔の存在による漏水の発生をより確実に防止することができる。また、操作ハンドル21は、回動可能とされており、排水口103の開時だけでなく排水口103の閉時にもつまり、常時浴槽100の側壁部102から大きく突出することなく構成されている。その結果、優れた外観品質及び安全性を実現することができる。さらに、本実施形態によれば、オーバーフロー管108やオーバーフロー口部材5、排水口部材7等をオーバーフロー口104等から取外すことなく、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8が一体化されてなる機構を、オーバーフロー口104から浴槽100の表面側より抜き出したり、組付けたりすることができる。従って、操作機構2や栓蓋駆動機構8などが万が一故障した場合であっても、修理や交換等に要する手間や労力を低減させることができ、作業性の向上を図ることができる。さらに、本実施形態では、内周ガイド部材25に設けられた係止部253を、ハンドル支持部材23に設けられた第1被係止部236又は第2被係止部237に係止することで、排水口103の開閉状態におけるロックがなされるように構成されている。すなわち、スラストロック機構などの複雑な構造を利用することなく、排水口103の開閉状態におけるロックを簡易な構造で実現することができる。加えて、本実施形態では、少なくとも排水口103の開時において、戻りバネ83からの戻り力により伝達部材4の一端部が突起部239Pに接触するように構成されている。すなわち、ハンドル支持部材23は、排水口103を開くために伝達部材4の端部を押すことが可能となっていればよく、排水口103を閉じるために伝達部材4を引っ張る必要がない。従って、伝達部材4の端部をハンドル支持部材4に固定する必要がなくなり、操作機構2の構造をより簡素化することができる。併せて、ガイド通路27は、複数の部材ハンドル支持部材23、内周ガイド部材25、及び、外周ガイド部材26を組み合わせることで構成されている。このため、様々な形状のガイド通路27を容易に形成することができ、ひいては伝達部材4の動作方向を種々様々な方向に変換することができる。さらに、操作ハンドル21及びこれを支持するハンドル支持部材23に着目してみると、鉤部231A段部212Aのうち段部212A鉤部231Aに係止される面が支持軸231の取付穴212に対する挿通方向に対して直交しており、段部212Aに対して鉤部231Aが強固に係止された状態となっている。そのため、支持軸231から操作ハンドル21を引き抜く方向に向けて操作ハンドル21に力が加わった場合であっても、ハンドル支持部材23からの操作ハンドル21の脱落を効果的に防止することができる。一方で、ピン部材215の他端面を操作ハンドル21の内周側へと押し、鉤部231Aを径方向内側に向けて弾性変形させることで、段部212Aに対する鉤部231Aの係止を解除した状態とすれば、操作ハンドル21を支持軸231から容易に取外すことができる。すなわち、本実施形態によれば、通常時には、操作ハンドル21の脱落が効果的に防止される一方で、清掃時等には、特段の困難なく操作ハンドル21を取外すことができる。さらに、ピン部材215の他端面が、常には操作ハンドル21の外周面と面一又は当該外周面に対して没入した状態とされている。従って、ピン部材215を意図せず押してしまうという事態が生じにくくなり、操作ハンドル21の意図しない脱落をより確実に防止することができる。また、操作ハンドル21の外周面に、ピン部材215に起因する突起が形成されなくなるため、外観品質の向上を図ることができる。加えて、ピン部材215の没入部215Aに突出部216が挿通されているため、操作ハンドル21の外周側に向けたピン部材215の相対移動を規制することができる。これにより、操作ハンドル21からのピン部材215の抜けをより確実に防止することができる。併せて、没入部215Aに突出部216が挿通されることで、取付穴212に対する支持軸231の挿通時において傾斜部231Bが配置される位置よりも取付穴212の中心軸側に向けたピン部材215の移動を規制することができる。従って、ピン部材215の一端部に阻害されることで、取付穴212に対する支持軸231の挿通に支障が生じてしまうという事態を防止することができる。その結果、鉤部231Aの先端部に傾斜部231Bが設けられていることと相俟って、取付穴212に対する支持軸231の挿通すなわち、ハンドル支持部材23に対する操作ハンドル21の取付を容易に行うことができる。また、排水口103が閉状態にあるときの操作ハンドル21の配置位置において、連通孔214の開口が下方に向くように構成されている。従って、連通孔214の開口が視認しにくくなり、外観品質をより一層向上させることができる。また、ハンドル支持体22及びこれが挿設されるオーバーフロー口部材5に着目してみると、オーバーフロー口部材5の内周面には、多数の凹部53が設けられている。そのため、外周ガイド部材26の突部268が係止される凹部53を1つずらしたときの操作ハンドル21の回転量を非常に小さくすることができる。従って、操作ハンドル21の配置位置を細かく調節することができ、操作ハンドル21をより確実に所期の位置に配置することができる。尚、側壁部102の厚さ等により、オーバーフロー継手109に対するオーバーフロー口部材5の螺合量は異なり、オーバーフロー口部材5の周方向に沿った最終的な配置位置は一義的には定まらない。そのため、オーバーフロー口部材5の内周面の一部にのみ凹部を設けた場合には、オーバーフロー口部材5の最終的な配置位置により凹部の位置が変化してしまい、上述の作用効果が奏されないおそれがある。これに対して、本実施形態によれば、凹部53は周方向に沿って連続的に設けられているため、オーバーフロー口部材5の最終的な配置位置に相違が生じたとしても、上述の作用効果が確実に奏されることとなる。さらに、オーバーフロー管108オーバーフロー継手109に設けられた規制部109Cの間に、外周ガイド部材26の延出部269が配置されている。従って、オーバーフロー管108に対するハンドル支持体22の相対回転を規制することができ、ひいてはハンドル支持体22が挿設されたオーバーフロー口部材5のオーバーフロー管108に対する相対回転を規制することができる。その結果、操作ハンドル21を回動させたときなどにおいて操作ハンドル21に過大な力が加わってしまった場合であっても、オーバーフロー口部材5の緩みを効果的に防止することができる。また、本実施形態においては、パッキン13とオーバーフロー継手109及び側壁部102との間の摩擦力により、オーバーフロー継手109が浴槽100に対して強固に固定されているため、オーバーフロー管108に対するオーバーフロー口部材5の相対回転を規制することで、浴槽100に対するオーバーフロー口部材5の相対回転も規制することができる。その結果、操作ハンドル21に過大な力が加わってしまった場合において、操作ハンドル21のその回動方向における配置位置にずれが生じてしまうという事態をより確実に防止することができる。さらに、栓蓋駆動機構8に着目してみると、排水口103の開時に栓蓋9に力が加わり栓蓋9が排水口部材7に接触した状態のショックアブソーバースプリング813の圧縮力最大反発力以上の力が伝達部材4に加わらないように構成されるとともに、ショックアブソーバースプリング813の最大反発力よりも第2被係止部237に対する係止部253の係止力が大きくなるように構成されている。そのため、栓蓋9から伝達部材4に力が加わる状態すなわち、排水口103が開いた状態において、誤って栓蓋9を踏みつけてしまった場合等に、開状態におけるロックが解除され、排水口103が閉じてしまうといった事態をより確実に防止することができる。その結果、浴槽100に意図せず水が溜まってしまうといった事態をより確実に防止することができる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態において、カバー部材3の外径は操作ハンドル21の外径よりも若干大きくされているが、カバー部材の外径を操作ハンドル21の外径よりも小さくし、カバー部材の内周側に操作ハンドル21が位置するように構成してもよい。b上記実施形態において、カバー部材3は、オーバーフロー口部材5の鍔部52と側壁部102とで挟み込まれることにより、側壁部102に対して相対移動不能な状態で固定されている。これに対して、カバー部材3に突状又は凹状の係合部を設けるとともに、オーバーフロー口部材5例えば、鍔部52や浴槽100側壁部102に前記係合部が係合可能な被係合部を設け、被係合部に対して係合部を着脱自在とすることで、オーバーフロー口部材5に対してカバー部材3を着脱自在としてもよい。この場合には、カバー部材3の内部や、排水に伴う汚れが付着しやすい通水口32の周囲の清掃を容易に行うことができる。さらに、カバー部材を、通水口が形成された半筒状の通水口形成部と、当該通水口形成部を保持する半筒状のカバー部材本体部とにより構成し、通水口形成部を、カバー部材本体部に対して着脱自在としてもよい。このように構成することで、通水口の周囲を容易に清掃することができる。c上記実施形態においては、通水口32は、周方向に沿って間欠的に設けられているが、通水口32の形状や数は特に限定されるものではない。d上記実施形態では、内周ガイド部材25のハンドル支持部材23側の面に係止部253が設けられるとともに、ハンドル支持部材23の内周ガイド部材25側の面に第1被係合部236及び第2被係止部237が設けられているが、係止部や第1、第2被係止部を設ける位置は特に限定されるものではない。従って、例えば、図17、図18a,b、及び、図19に示すように、ハンドル支持部材23の柱状部233に、それぞれ一対の凹部からなる第1、第2被係止部236,237を設け、内周ガイド部材25の挿通部251の内周面に、一対の弾性変形可能な凸部からなる係止部253を設けることとしてもよい。この場合には、常につまり、操作ハンドル21の回動時であっても、係止部253が両被係止部236,237の一方に係止されているときであってもハンドル支持部材23柱状部233が内周ガイド部材25の挿通部251に対して押し付けられる形となる。従って、操作ハンドル21の回動時などにおいて、ハンドル支持部材23の位置ずれやガタツキを防止することができ、ひいてはハンドル支持部材23に支持される操作ハンドル21の位置ずれやガタツキを防止することができる。尚、外周ガイド部材26の挿入筒261Aの内周面に係止部及び第1、第2被係止部のうちの一方を設け、柱状部233の外周面に係止部及び第1、第2両被係止部のうちの他方を設けることとしてもよい。e上記実施形態では、内周ガイド部材25に溝部255が設けられているが、例えば、図18a,b及び図19に示すように、ハンドル支持部材23に溝部235を設けるとともに、内周ガイド部材25に溝部255を設け、両溝部235,255と内周ガイド部材25の外表面ハンドル支持部材23側の面及び外周ガイド部材26の外表面立設壁部263Aとの間でガイド通路27を形成してもよい。f上記実施形態では、内周ガイド部材25にストッパ収納部257が設けられ、ハンドル支持部材23にストッパ239が設けられているが、図17及び図18a,bに示すように、ハンドル支持部材23にストッパ収納部234を設け、内周ガイド部材25にストッパ252を設けることとしてもよい。g上記実施形態では、伝達部材4の一端部がハンドル支持部材23に対して非固定とされているが、伝達部材4の一端部をハンドル支持部材23に対して固定してもよい。従って、例えば、図18a,bに示すように、ハンドル支持部材23の溝部235に、他の部位と比較して幅広のアタッチメント配置部235Aを設け、伝達部材4の一端部が固定された固定用アタッチメント図示せずを、前記アタッチメント配置部235Aに嵌合することで、伝達部材4の一端部をハンドル支持部材23に固定することとしてもよい。この場合には、ハンドル支持部材23で伝達部材4を引くことにより、排水口103を閉じることができる。従って、ガイド通路27内に異物が入ったときなど、戻りバネ83の戻り力だけでは伝達部材4を確実に動作させることが難しくなるおそれのある場合等において、伝達部材4をより確実に動作させることができる。その結果、排水口103のより確実な開閉を実現することができる。尚、伝達部材4の一端部をハンドル支持部材3に固定する場合には、戻りバネ83を設けなくてもよい。h上記実施形態では、複数の部材を組合わせることでガイド通路27が形成されているが、例えば、内周ガイド部材25と外周ガイド部材26とを一体成形し、孔あけ加工等を施すことにより、その内部にガイド通路27を設けることとしてもよい。i上記実施形態において、凹部53はオーバーフロー口部材5の周方向に沿って連続的に複数設けられているが、凹部53をオーバーフロー口部材5の周方向に沿って間欠的に複数設けてもよい。j上記実施形態では、操作機構2、伝達部材4、及び、栓蓋駆動機構8がオーバーフロー口104から組付け、抜き出し可能とされているが、操作機構2等を排水口103から抜き出し及び組付け可能としてもよい。k上記実施形態における操作ハンドル21や栓蓋駆動機構8等の構成は例示であって、本発明の技術思想を適用可能な操作ハンドル21や栓蓋駆動機構8等の構成は特に限定されるものではない。l上記実施形態では、槽体として浴槽100を例示しているが、本発明の技術思想を適用可能な槽体は浴槽に限定されるものではない。従って、例えば、洗面化粧台の排水口、流し台の排水口などに本発明の技術思想を適用することとしてもよい。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。"