"冷媒入口と冷媒出口とが設けられた弁本体と、前記弁本体の内部に設けられ、かつ前記冷媒入口よりも小径であって前記冷媒出口に連通する小径流路を有する弁座と、前記弁本体の内部に設けられており、常態においては前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを許容する弁体とを備え、所定のデューティー比にて前記弁体に磁力を作用させることにより、前記冷媒入口と前記冷媒出口とを所定の時間周期で連通させ、前記冷媒入口を通じて流入した冷媒を前記小径流路で断熱膨張させて前記冷媒出口を通じて流出させる膨張弁において、前記弁体は、中央部がピンを介して前記弁本体に支持されることで先端部が前記弁座に近接離反するとともに基端部が前記弁本体に設けられたヨークに対して近接離反する態様で前記ピンの中心軸回りに揺動可能に配設されたロッド状の形態を成しており、常態においては、先端部が前記弁座に近接するとともに基端部が前記ヨークから離隔する待機姿勢となって該先端部が前記小径流路の流入口を閉成させることで前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には、基端部が前記ヨークに近接するとともに先端部が前記弁座から離隔する駆動姿勢となって該先端部が前記小径流路の流入口を開成させることで前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを許容することを特徴とする膨張弁。前記弁体は、中央部から基端部までの距離が中央部から先端部までの距離よりも大きいことを特徴とする請求項1に記載の膨張弁。前記弁本体に設けられ、かつ底部に形成された孔を介して前記冷媒入口に連通する凹部と、前記弁体の先端部に設けられ、かつ該弁体が駆動姿勢となる場合に前記凹部との間で前記冷媒入口よりも細径となる細流路を形成する凸部とを備えたことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の膨張弁。ところで、上述したような従来の膨張弁100においては、プランジャ130の進退移動により小径流路121の流入口121aを弁体で開閉させているために、冷媒入口110aより流入する冷媒高圧冷媒と冷媒出口110bより流出する冷媒低圧冷媒との圧力差が大きい場合には、プランジャ130における弁体にかかる圧力差も大きくなり、小径流路121の流入口121aを開成させるためのプランジャ130の退行移動に要する力が過大なものとなってしまう。このようにプランジャ130の退行移動に要する力が過大なものとなると、アクチュエータである電磁コイル160の大型化を招来し、結果的にコストが増大してしまい好ましくない。また、プランジャ130の退行移動に要する力を低減させるためには、小径流路121を縮径させることが考えられるが、これでは冷媒とともに冷媒回路を循環する塵等が小径流路121で詰まる可能性があり、小径流路121の縮径化にも限界がある。本発明は、上記実情に鑑みて、コストを増大させることなく、小径流路の流入口の開閉に要する力の低減化を図ることができる膨張弁を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の請求項1に係る膨張弁は、冷媒入口と冷媒出口とが設けられた弁本体と、前記弁本体の内部に設けられ、かつ前記冷媒入口よりも小径であって前記冷媒出口に連通する小径流路を有する弁座と、前記弁本体の内部に設けられており、常態においては前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを許容する弁体とを備え、所定のデューティー比にて前記弁体に磁力を作用させることにより、前記冷媒入口と前記冷媒出口とを所定の時間周期で連通させ、前記冷媒入口を通じて流入した冷媒を前記小径流路で断熱膨張させて前記冷媒出口を通じて流出させる膨張弁において、前記弁体は、中央部がピンを介して前記弁本体に支持されることで先端部が前記弁座に近接離反するとともに基端部が前記弁本体に設けられたヨークに対して近接離反する態様で前記ピンの中心軸回りに揺動可能に配設されたロッド状の形態を成しており、常態においては、先端部が前記弁座に近接するとともに基端部が前記ヨークから離隔する待機姿勢となって該先端部が前記小径流路の流入口を閉成させることで前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には、基端部が前記ヨークに近接するとともに先端部が前記弁座から離隔する駆動姿勢となって該先端部が前記小径流路の流入口を開成させることで前記冷媒入口と前記冷媒出口とが前記小径流路を通じて連通することを許容することを特徴とする。また、本発明の請求項2に係る膨張弁は、上述した請求項1において、前記弁体は、中央部から基端部までの距離が中央部から先端部までの距離よりも大きいことを特徴とする。また、本発明の請求項3に係る膨張弁は、上述した請求項1又は請求項2において、前記弁本体に設けられ、かつ底部に形成された孔を介して前記冷媒入口に連通する凹部と、前記弁体の先端部に設けられ、かつ該弁体が駆動姿勢となる場合に前記凹部との間で前記冷媒入口よりも細径となる細流路を形成する凸部とを備えたことを特徴とする。本発明によれば、弁体は、中央部がピンを介して弁本体に支持されることで先端部が弁座に近接離反するとともに基端部が弁本体に設けられたヨークに対して近接離反する態様でピンの中心軸回りに揺動可能に配設されており、常態においては、待機姿勢となって先端部が小径流路の流入口を閉成させることで冷媒入口と冷媒出口とが小径流路を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には、駆動姿勢となって小径流路の流入口を開成させることで冷媒入口と冷媒出口とが小径流路を通じて連通することを許容するので、弁体はピンを支点としててこの原理で動作することになる。これにより、冷媒入口より流入する高圧冷媒と冷媒出口より流出する低圧冷媒との圧力差が大きいことにより弁体の前後における差圧が大きい場合でも、弁体の移動に要する力を低減することができる。従って、アクチュエータの大型化等を招来することなく、このように弁体の移動に要する力を低減させることができるので、コストを増大させずに小径流路の流入口の開閉に要する力の低減化を図ることができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、本発明に係る膨張弁の好適な実施の形態について詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態である膨張弁を有する冷媒サイクル装置が適用された自動販売機の内部構造を正面から見た場合を示す説明図である。ここで例示する自動販売機は、本体キャビネット1を備えている。本体キャビネット1は、前面が開口した直方状の形態を成すものである。この本体キャビネット1には、その内部に例えば2つの断熱仕切板2によって仕切られた3つの独立した商品収容庫3が左右に並んだ態様で設けてある。この商品収容庫3は、缶入り飲料やペットボトル入り飲料等の商品を所望の温度に維持した状態で収容するためのもので、断熱構造を有している。図2は、図1に示した自動販売機の内部構造を示すものであり、右側の商品収容庫3の断面側面図である。尚、ここでは右側の商品収容庫以下、適宜右庫とも称する3aの内部構造について示すが、中央の商品収容庫以下、適宜中庫とも称する3b及び左側の商品収容庫以下、適宜左庫とも称する3cの内部構造も右庫3aと略同じような構成である。尚、本明細書における右側とは、自動販売機を正面から見た場合の右方を示し、左側とは、自動販売機を正面から見た場合の左方を示す。かかる図2に示すように、本体キャビネット1の前面には、外扉4及び内扉5が設けてある。外扉4は、本体キャビネット1の前面開口を開閉するためのものであり、内扉5は、商品収容庫3の前面を開閉するためのものである。この内扉5は、上下に分割してあり、上側の扉5aは商品を補充する際に開閉するものである。上記商品収容庫3には、商品収納ラック6、払出機構7及び搬出シュータ8が設けてある。商品収納ラック6は、商品を上下方向に沿って並ぶ態様で収納するためのものである。払出機構7は、商品収納ラック6の下部に設けてあり、この商品収納ラック6に収納された商品群の最下位にある商品を1つずつ搬出するためのものである。搬出シュータ8は、払出機構7から払い出された商品を外扉4に設けられた商品取出口4aに導くためのものである。図3は、図1及び図2に示した自動販売機に適用された冷媒サイクル装置を概念的に示す概念図である。この図3に示す冷媒サイクル装置は、内部に冷媒例えば二酸化炭素等を封入した冷媒回路10を有しており、この冷媒回路10は、主経路20、高圧冷媒導入配管30及び戻配管32を備えて構成してある。主経路20は、圧縮機21、庫外熱交換器22、補助庫外熱交換器23及び庫内熱交換器24を冷媒配管25にて順次接続して構成してある。圧縮機21は、図2にも示すように機械室9に配設してある。機械室9は、本体キャビネット1の内部であって商品収容庫3と区画され、かつ商品収容庫3の下方側の室である。この圧縮機21は、吸引口を通じて冷媒を吸引し、吸引した冷媒を圧縮して高温高圧の状態高圧冷媒にして吐出口より吐出するものである。本実施の形態である圧縮機21は、2回に分けて圧縮動作を行う二段式圧縮機21である。より詳細に説明すると、圧縮機21は、1回目の圧縮動作を行う第1圧縮要素211と、2回目の圧縮動作を行う第2圧縮要素212とを有し、これらの間に図示せぬ中間熱交換器が設けてある。中間熱交換器は、第1圧縮要素211による1回目の圧縮動作により圧縮された冷媒を放熱させて第2圧縮要素212に送出するものである。庫外熱交換器22は、圧縮機21と同様に機械室9に配設してある。この庫外熱交換器22は、圧縮機21で圧縮された冷媒が自身の流路を通過する場合に、該冷媒を周囲空気と熱交換させて放熱させるものである。この庫外熱交換器22と圧縮機21とを接続する冷媒配管25には、三方弁26が設けてある。かかる三方弁26については後述する。補助庫外熱交換器23は、自身の流路に熱的に接続されるフィン部材が庫外熱交換器22と共通化された状態で該庫外熱交換器22と一体的に構成されている。この補助庫外熱交換器23は、流路を通過する冷媒、すなわち庫外熱交換器22で放熱した冷媒を周囲空気と熱交換させて放熱させるものである。庫内熱交換器24は、複数図示の例では3つ設けてあり、それぞれが各商品収容庫3の内部低域であって背面ダクトDの前方側に配設してある。これら庫内熱交換器24と補助庫外熱交換器23とを接続する冷媒配管25は、その途中に配設された分配器27により3つに分岐され、右庫3aに配設された庫内熱交換器以下、右庫内熱交換器とも称する24a、中庫3bに配設された庫内熱交換器以下、中庫内熱交換器とも称する24b、並びに左庫3cに配設された庫内熱交換器以下、左庫内熱交換器とも称する24cの入口側にそれぞれ接続してある。また、この冷媒配管25においては、分配器27から各庫内熱交換器24に至る途中に膨張弁40a,40b,40c以下、これらを総称して膨張弁40とも称するが設けてある。膨張弁40は、図示せぬコントローラから与えられる指令に応じて開度を調整することができる流量可変のものであり、全閉状態となることも可能である。かかる膨張弁40は、通過する冷媒を減圧して断熱膨張させるものであり、その構成については後述する。上記庫内熱交換器24のそれぞれの出口側に接続された冷媒配管25は、途中の第1合流点P1で合流して圧縮機21の吸引口に連通する態様で該圧縮機21に接続してある。尚、このような主経路20において、図3中の符号28及び符号29は、それぞれヒータ及び内部熱交換器である。ヒータ28は、中庫3bに配設してあり、駆動して通電状態となることにより中庫3bの内部空気を加熱する加熱手段である。内部熱交換器29は、補助庫外熱交換器23を通過した高圧冷媒と、庫内熱交換器24を通過した冷媒低圧冷媒とを熱交換させるものである。高圧冷媒導入配管30は、一端が三方弁26に連結してあり、他端が左庫3cに配設された加熱用熱交換器31の入口側に接続してある。この高圧冷媒導入配管30は、圧縮機21で圧縮された高圧冷媒を加熱用熱交換器31に導入させるためのものである。ここで三方弁26は、圧縮機21で圧縮された高圧冷媒を庫外熱交換器22へ送出する第1送出状態と、加熱用熱交換器31へ送出する第2送出状態との間で択一的に切り換え可能なバルブ手段である。かかる三方弁26の切換動作は、コントローラから与えられる指令に応じて行われる。戻配管32は、一端が加熱用熱交換器31の出口側に接続してあり、他端が主経路20を構成する冷媒配管25、すなわち庫外熱交換器22と補助庫外熱交換器23との間の冷媒配管25の第2合流点P2に接続してある。この戻配管32は、加熱用熱交換器31を通過した冷媒を主経路20に戻すためのものである。このような冷媒サイクル装置においては、圧縮機21の回転数や膨張弁40の開度、あるいは三方弁26の送出状態を、コントローラを通じて制御することで各商品収容庫3の内部温度を所望の温度状態に調整することができ、次のようにして商品収容庫3に収容された商品を冷却、あるいは加熱することができる。ここでは、CCC運転すべての商品収容庫3の内部空気を冷却する運転を行う場合とHCC運転左庫3cの内部空気を加熱し、右庫3a及び中庫3bの内部空気を冷却する運転を行う場合とを代表例として説明する。まずCCC運転を行う場合について説明する。この場合、コントローラは、三方弁26を第1送出状態にさせるとともに、膨張弁40の開度を調整する。これにより圧縮機21で圧縮された冷媒は、第1送出状態にある三方弁26を通過して庫外熱交換器22に至る。庫外熱交換器22に至った冷媒は、該庫外熱交換器22を通過中に、周囲空気外気と熱交換を行って放熱する。庫外熱交換器22で放熱した冷媒は、補助庫外熱交換器23に至り、かかる補助庫外熱交換器23を通過中に、周囲空気と熱交換してさらに放熱する。補助庫外熱交換器23で放熱した冷媒は、内部熱交換器29を通じて膨張弁40に至り、かかる膨張弁40で断熱膨張し、右庫内熱交換器24a、中庫内熱交換器24b及び左庫内熱交換器24cに送出される。各庫内熱交換器24に送出された冷媒低圧冷媒は、図示せぬ冷媒流路を通過して周囲空気内部空気と熱交換して該周囲空気を冷却する。冷却された空気は、各庫内熱交換器24に近接配置された庫内送風ファンF1の駆動により内部を循環し、これにより各商品収容庫3に収容された商品は、循環する空気により冷却される。各庫内熱交換器24を通過した冷媒は、第1合流点P1で合流した後に内部熱交換器29を通じて圧縮機21に吸引され、圧縮機21に圧縮されて上述した循環を繰り返す。次に、HCC運転を行う場合について説明する。この場合、コントローラは、三方弁26を第2送出状態にさせ、膨張弁40cを全閉状態にさせるとともに膨張弁40a,40bの開度を調整する。これにより圧縮機21で圧縮された冷媒は、第2送出状態である三方弁26を通過し、高圧冷媒導入配管30を通じて加熱用熱交換器31に送出される。加熱用熱交換器31に送出された冷媒高圧冷媒は、図示せぬ冷媒流路を通過して周囲空気内部空気と熱交換して該周囲空気を加熱する。加熱された空気は、庫内送風ファンF1の駆動により内部を循環し、これにより各商品収容庫3に収容された商品は、循環する空気により加熱される。加熱用熱交換器31を通過した冷媒は、戻配管32を通過した後に第2合流点P2に至り、かかる第2合流点P2で主経路20に進入する。主経路20に進入した冷媒は、補助庫外熱交換器23及び内部熱交換器29を通過した後に膨張弁40a,40bに至り、かかる膨張弁40a,40bで断熱膨張し、右庫内熱交換器24a及び中庫内熱交換器24bに送出される。右庫内熱交換器24a及び中庫内熱交換器24bに送出された冷媒は、冷媒流路を通過して周囲空気内部空気と熱交換して該周囲空気を冷却する。冷却された空気は、庫内送風ファンF1の駆動により内部を循環し、これにより右庫3a及び中庫3bに収容された商品は、循環する空気により冷却される。右庫内熱交換器24a及び中庫内熱交換器24bを通過した冷媒は、第1合流点P1で合流した後に内部熱交換器29を通じて圧縮機21に吸引され、圧縮機21に圧縮されて上述した循環を繰り返す。上記膨張弁40の構造について、図4及び図5を参照しながら説明する。図4及び図5は、それぞれ図2及び図3に示した膨張弁40の構成を示すものであり、図4は通電がオフされた状態を示す断面側面図であり、図5は通電がオンされた状態を示す断面側面図である。これら図4及び図5に示す膨張弁40は、ヨーク41と、ケース42と、弁座43と、弁体44とを備えて構成してある。ヨーク41は、電磁コイル45が巻回されたボビン46の中空部461を貫通する態様でハウジングを形成する外ヨーク47の下面に固定ネジによって固定してある。このヨーク41の上端部411は、ボビン46の上端よりも上方に突出している。ケース42は、箱状の形態を成した弁本体であり、外ヨーク47に取り付けられている。このケース42は、底部に形成された開口421にヨーク41の上端部411が貫通しており、底部の上面とヨーク41の上端面とが同一平面を構成している。かかるケース42は、入口ポート422と出口ポート423とを有している。入口ポート422は、ケース42の天部に設けてある。この入口ポート422は、分配器27に接続された冷媒配管25以下、高圧冷媒配管25とも称すると接続する部位であり、冷媒入口42aを構成している。出口ポート423は、ケース42の底部であって、入口ポート422の下方域に設けてある。この出口ポート423は、庫内熱交換器24の入口側に接続された冷媒配管25以下、低圧冷媒配管25とも称すると接続する部位であり、冷媒出口42bを構成している。弁座43は、ケース42の内部において底部に載置された状態で設けられた柱状部材であり、上下方向に沿って延在する小径流路431が形成してある。この小径流路431は、冷媒入口42a、より詳細には高圧冷媒配管25の内径よりも小径となる流路であり、弁座43の上面及び下面に開口を形成している。ここで弁座43の上面側の開口が冷媒の流入口431aであり、下面側の開口が冷媒の流出口431bとなる。このような小径流路431は、流出口431bを介して冷媒出口42bに連通している。弁体44は、ロッド状の形態を成しており、先端部441が弁座43の上方域に位置し、基端部442がヨーク41の上端面の上方域に位置しており、中央部443がケース42の底部に立設された支持片424に設けられたピン425に軸支されている。この弁体44は、ピン425の中心軸回りに揺動可能に設けられており、より詳細には、先端部441が弁座43に近接離反する態様で、かつ基端部442がヨーク41の上端面に近接離反する態様で揺動可能に設けられている。このような弁体44は、中央部443から基端部442までの距離が中央部443から先端部441までの距離よりも大きくしてある。また、この弁体44の先端部441には上方に向けて突出する例えば円錐形状を成す凸部444が設けられている。この凸部444は、入口ポート422に形成された凹部4221に進入している。凹部4221は、底部に形成された孔部4222を介して冷媒入口42aに連通しており、その横断面が下方に向けて漸次拡大するよう周面がテーパー状に形成されている。以上のように構成された膨張弁40においては、図4に示すように、電磁コイル45への通電がオフされる場合には、弁体44は、自身の自重によって先端部441が弁座43の上面に載置された待機姿勢となる。このように弁体44が待機姿勢となることで、先端部441が小径流路431の流入口431aを閉成させる。これにより、冷媒入口42aと冷媒出口42bとの連通状態が遮断され、膨張弁40は全閉状態となり、冷媒が通過することを規制する。一方、図5に示すように、図示せぬ通電装置より電磁コイル45への通電がオンされる場合には、電磁コイル45、外ヨーク47、弁体44、ヨーク41等により形成される磁気回路により弁体44に磁力が作用し、これにより弁体44は、基端部442がヨーク41の上端面に近接し、かつ先端部441が弁座43から離隔する態様で揺動して駆動姿勢となる。このように弁体44が駆動姿勢となることで、先端部441が小径流路431の流入口431aを開成させるとともに、凸部444と凹部4221との間で冷媒入口42aよりも細径となる細流路49が形成され、冷媒入口42aと冷媒出口42bとは、細流路49及び小径流路431を介して連通する。これにより、冷媒入口42aを通じて高圧冷媒配管25よりケース42の内部に流入した高圧冷媒は、細流路49を通過することで減圧され、さらに小径流路431を通過することでさらに減圧されて低圧冷媒となり、この小径流路431を通過後に冷媒出口42bから低圧冷媒配管25に流出される。このような膨張弁40では、所定の時間周期で通電装置より電磁コイル45への通電がオンオフされると、すなわち所定のデューティー比で弁体44に磁力を作用させると、弁体44が待機姿勢と駆動姿勢との間で揺動することで小径流路431の流入口431aが開閉され、自身を通過することで断熱膨張する冷媒の減圧量の調整を良好に行うことができるため、冷媒の蒸発温度を所定の温度に調整可能である。以上説明したように本実施の形態である膨張弁40によれば、弁体44は、中央部443がピン425を介してケース42に支持されることで先端部441が弁座43に近接離反するとともに基端部442がヨーク41に対して近接離反する態様でピン425の中心軸回りに揺動可能に配設されており、電磁コイル45への通電がオフされる場合には、待機姿勢となって先端部441が小径流路431の流入口431aを閉成させることで冷媒入口42aと冷媒出口42bとが小径流路431を通じて連通することを規制する一方、自身に磁力が作用する場合には、駆動姿勢となって小径流路431の流入口431aを開成させることで冷媒入口42aと冷媒出口42bとが小径流路431を通じて連通することを許容するので、弁体44はピン425を支点としててこの原理で動作することになる。これにより、冷媒入口42aより流入する高圧冷媒と冷媒出口42bより流出する低圧冷媒との圧力差が大きいことにより弁体44の前後における差圧が大きい場合でも、弁体44の移動に要する力を低減することができる。従って、電磁コイル45の大型化等を招来することなく、このように弁体44の移動に要する力を低減させることができるので、コストを増大させずに小径流路431の流入口431aの開閉に要する力の低減化を図ることができる。"