"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群は、物体側から順に配置された、物体側に非球面が形成された負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、を備え、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群をそれぞれ前記開口絞りに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。1-1.1<F2/F3<-0.52-0.3<F2/F1<03|α1|>55ただし、F1は前記第1レンズ群の焦点距離、F2は前記第2レンズ群の焦点距離、F3は前記第3レンズ群の焦点距離、α1は前記第1レンズ群の最終レンズ面における主光線の射出角を示す。前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側に非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。4SA1/F2<-0.015ただし、F2は前記第2レンズ群の焦点距離、SA1は前記第2レンズ群を構成する第1レンズ物体側における、レンズの非球面部の片側9割に相当する球面形状としたサグ量-非球面形状時のサグ量方向は光の進行方向を正とするを示す。前記第2レンズ群を構成する第1レンズは物体側に非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。5-2.0<F21×DDX12<4.0ただし、F21は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの焦点距離、DDX12は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量を示す。前記第2レンズ群を構成する第1レンズは像側にも非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載のズームレンズ。6-1.5<F21×DDX11<0.57-5.0<F21×DDX21<-0.58-4.0<F21×DDX22<0ただし、DDX11は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側中心の非球面曲線の二次微分量、DDX21は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの像側中心の非球面曲線の二次微分量、DDX22は前記第2レンズを構成する第1レンズの像側有効径の非球面曲線の二次微分量を示す。前記第1レンズ群は、負の屈折力を有する第1レンズと正の屈折力を有する第2レンズとからなる接合レンズを備え、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のズームレンズ。9nd1>1.910nd2>1.7711νd2-νd1>17ただし、nd1は前記第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対する屈折率、nd2は前記第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対する屈折率、νd1は前記第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対するアッベ数、νd2は前記第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対するアッベ数を示す。前記第3レンズ群は、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと負の屈折力を有する第3レンズとからなる接合レンズと、非球面が形成された正の屈折力を有する第4レンズと、を備え、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載のズームレンズ。1225<F33R2/F34R1×FF34/D3<60ただし、F33R2は前記第3レンズ群を構成する第3レンズの像側面の曲率、F34R1は前記第3レンズ群を構成する第4レンズの物体側面の曲率、FF34は前記第3レンズ群を構成する第4レンズの焦点距離、D3は前記第3レンズ群を構成する第3レンズと第4レンズとの間隔を示す。前記第3レンズ群の像側に、正レンズを含み構成された第4レンズ群を備え、以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載のズームレンズ。130.8<F4/F41<1.414νd>60ただし、F4は前記第4レンズ群の焦点距離、F41は前記第4レンズ群に含まれる正レンズの焦点距離、νdは前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数を示す。ところで、近年、通信技術の進歩に伴い、離れた場所にいながら会議を行うことが可能な、いわゆるTV会議システムの普及が進んでいる。そこで、特許文献1に記載のズームレンズをTV会議システムに用いた場合、このズームレンズはFナンバーが3.8程度であるため、室内で的確な画像を捉えるのには不向きである。また、第1群を構成するレンズが動くため、鏡筒形状をシンプルにすることができない。さらに、高解像を達成するためには、フォーカス群はもとより他のレンズ群にもさらなるレンズの追加が必要になり、光学系全長が延びるため、光学系の小型化が阻害される。さらに、TV会議システムの性質上、撮影対象が比較的カメラに近い人物であるため、広角画像を撮影する必要がある。このため、広角で変倍を行っても、高解像が得られるズームレンズが望まれる。しかしながら、特許文献1に記載のものをはじめとする従来のズームレンズでは、広角で変倍すると、ディストーションが大きく発生してしまうという問題がある。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、小型、軽量で、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも高い結像性能を維持できるズームレンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第2レンズ群は、物体側から順に配置された、物体側に非球面が形成された負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、を備え、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群をそれぞれ前記開口絞りに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行い、以下の条件式を満足することを特徴とする。1-1.1<F2/F3<-0.52-0.3<F2/F1<03|α1|>55ただし、F1は前記第1レンズ群の焦点距離、F2は前記第2レンズ群の焦点距離、F3は前記第3レンズ群の焦点距離、α1は前記第1レンズの最終レンズ面における主光線の射出角を示す。この発明によれば、小型、軽量で、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも明るく高い結像性能を維持できるズームレンズを提供することができる。特に、このズームレンズは、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘りディストーションを効果的に抑制することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側に非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。4SA1/F2<-0.015ただし、F2は前記第2レンズ群の焦点距離、SA1は前記第2レンズ群を構成する第1レンズ物体側における、レンズの非球面部の片側9割に相当する球面形状としたサグ量-非球面形状時のサグ量方向は光の進行方向を正とするを示す。この発明によれば、特にこのズームレンズは、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘りディストーションを効果的に抑制することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側に非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。5-2.0<F21×DDX12<4.0ただし、F21は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの焦点距離、DDX12は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量を示す。この発明によれば、少ないレンズ枚数で光学系を構成しながらも、ディストーション、非点収差、倍率の色収差などの諸収差を効果的に補正することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第2レンズ群を構成する第1レンズは像側にも非球面が形成されており、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。6-1.5<F21×DDX11<0.57-5.0<F21×DDX21<-0.58-4.0<F21×DDX22<0ただし、DDX11は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側面中心の非球面曲線の二次微分量、DDX21は前記第2レンズ群を構成する第1レンズの像側面中心の非球面曲線の二次微分量、DDX22は前記第2レンズを構成する第1レンズの像側面有効径の非球面曲線の二次微分量を示す。この発明によれば、少ないレンズ枚数で光学系を構成しながらも、ディストーション、非点収差、倍率の色収差などの諸収差を効果的に補正することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第1レンズ群が、負の屈折力を有する第1レンズと正の屈折力を有する第2レンズとからなる接合レンズを備え、以下の条件式を満足することを特徴とする。9nd1>1.910nd2>1.7711νd2-νd1>17ただし、nd1は前記第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対する屈折率、nd2は前記第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対する屈折率、νd1は前記第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対するアッベ数、νd2は前記第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、光学系の径の小型化を達成しつつ、諸収差を効果的に補正することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第3レンズ群が、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと負の屈折力を有する第3レンズとからなる接合レンズと、非球面が形成された正の屈折力を有する第4レンズと、を備え、以下の条件式を満足することを特徴とする。1225<F33R2/F34R1×FF34/D3<60ただし、F33R2は前記第3レンズ群を構成する第3レンズの像側面の曲率、F34R1は前記第3レンズ群を構成する第4レンズの物体側面の曲率、FF34は前記第3レンズ群を構成する第4レンズの焦点距離、D3は前記第3レンズ群を構成する第3レンズと第4レンズとの間隔を示す。この発明によれば、光学系の製造の簡略化を図りつつ、諸収差特に、非点収差を効果的に補正することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズは、前記発明において、前記第3レンズ群の像側に、正レンズを含み構成された第4レンズ群を備え、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。130.8<F4/F41<1.414νd>60ただし、F4は前記第4レンズ群の焦点距離、F41は前記第4レンズ群に含まれる正レンズの焦点距離、νdは前記第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数を示す。この発明によれば、非点収差、コマ収差、倍率の色収差をより効果的に補正することができる。この発明によれば、小型、軽量で、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも高い結像性能を維持できるズームレンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備えて構成される。そして、第2レンズ群と第3レンズ群をそれぞれ開口絞りに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群および開口絞りの位置は、常時固定されている。この発明のズームレンズでは、第1レンズ群の位置を固定することで、外部からのゴミなどの混入を防止しやすい構成となる。加えて、開口絞りの位置も固定することで、駆動群を限定することができ、駆動群の駆動をつかさどるメカ構成を簡略化することができる。メカ構成を簡略化することでメカ部品の点数も削減することが可能になる。また、開口絞りの位置が固定されることで、開口絞りの構成も簡略化することができる。この簡略化により部品精度のバラツキを少なくでき、絞りを含めた部品精度も数μmm以下に抑えることが可能となり、高解像であるフルHD画質1080本以上を可能とする。この発明は、小型、軽量で、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも明るく高い結像性能を維持できるズームレンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズ群が、物体側から順に配置された、物体側に非球面が形成された負の屈折力を有する第1レンズと、負の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、を備えて構成される。その際、第1レンズ群の焦点距離をF1、第2レンズ群の焦点距離をF2、第3レンズ群の焦点距離をF3、第1レンズ群の最終レンズ面における主光線の射出角をα1とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。1-1.1<F2/F3<-0.52-0.3<F2/F1<03|α1|>55条件式1,2,3は、光学系全長の短縮化を図り、広い画角の確保と諸収差の効果的な補正を実現するための条件を示すものである。条件式1においてその下限を下回ると、諸収差の発生が顕著となり、補正が困難になる。また、光学系の敏感度が強くなり、僅かなレンズの位置ずれが生じても光学系の結像性能が著しく劣化する。このため、結像性能の優れた光学系を実現することが困難になる。一方、条件式1においてその上限を超えると、諸収差特に、球面収差、コマ収差の補正が困難になる。この状態で、諸収差の補正を行う場合には、光学系中に新たなレンズを追加しなければならず、光学系全長の短縮化を阻害することにつながるため、好ましくない。また、条件式2においてその下限を下回ると、第1レンズ群を構成するレンズの径が大きくなって、光学系の重量化やレンズコストの増加を招くため、好ましくない。加えて、倍率の色収差を十分に補正することが困難になる。一方、条件式2において上限を超えると、第2レンズ群または第3レンズ群を構成するレンズの曲率がきつくなり、諸収差の発生が顕著になる。これを補正するためには、光学系中に新たなレンズを追加する必要が生じ、光学系全長の短縮化を阻害することになる。また、条件式3においてその下限を下回ると小型化を実現することが困難となる。小型化を行った状態においてワイド側における諸収差の発生が顕著になる。広角のレンズの場合、第1面のレンズに入る光束がレンズ面に対するきつい入射角度をもつ位置にくることを避ける効果がある。なお、上記条件式1,2は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’-0.8<F2/F3<-0.62’-0.1<F2/F1<0条件式1’,2’で規定する範囲を満足することにより、より良好に球面収差やコマ収差の発生を抑えることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズ群を構成する第1レンズ物体側面における、レンズの非球面部の片側0.9割に相当する球面形状としたサグ量-非球面形状時のサグ量をSA1とするとき、次の式を満足することが好ましい。4SA1/F2<-0.015条件式4は、第2レンズ群の第1レンズによって、特にディストーションの発生を効果的に抑制しつつ、さらに非点収差や倍率の色収差などの諸収差を良好に補正するための条件を示すものである。なお、条件式4においてその上限を超えると、非点収差の発生を抑制しつつ、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘りディストーションを効果的に補正することが困難になる。また、当該第1レンズの加工難度が上がり、光学系のコストアップにつながる。なお、上記条件式4は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。4’SA1/F2<-0.018この条件式4’で規定する範囲を満足することにより、より効果的に球面収差や非点収差、ディストーションの発生を抑えることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、第2レンズ群を構成する第1レンズの焦点距離をF21、第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量をDDX12とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。5-2.0<F21×DDX12<4.0条件式5は、第2レンズ群の第1レンズによって、特にディストーションの発生を効果的に抑制しつつ、さらに非点収差や倍率の色収差などの諸収差を良好に補正するための条件を示すものである。なお、条件式5において、非球面の曲線の二次微分量非球面の傾きの変化の方向を表すDDXは、レンズ面頂点から光軸方向の距離をx、光軸からの高さをyとし、光の進行方向を正としたとき、d/dyで求められる値である。条件式5においてその下限を下回ると、非点収差の発生を抑制しつつ、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘りディストーションを効果的に補正することが困難になる。一方、条件式5においてその上限を超えると、第2レンズ群の第1レンズの加工難度が上がり光学系のコストアップにつながる。また、当該レンズの敏感度が強くなり、僅かなレンズの位置ずれが生じても光学系の結像性能が著しく劣化する。このため、結像性能の優れた光学系を実現することが困難になる。なお、上記条件式5は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。5’-0.5<F21×DDX12<2.1この条件式5’で規定する範囲を満足することにより、非点収差を抑えつつ、より効果的にディストーションの発生を抑えることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、前記第2レンズ群を構成する第1レンズの像側にも非球面を形成するとよい。そして、第2レンズ群を構成する第1レンズの焦点距離をF21、第2レンズ群を構成する第1レンズの物体側面中心軸上から高さ0.01mmの位置の非球面曲線の二次微分量をDDX11、第2レンズ群を構成する第1レンズの像側面中心軸上から高さ0.01mmの位置の非球面曲線の二次微分量をDDX21、第2レンズを構成する第1レンズの像側面有効径の非球面曲線の二次微分量をDDX22とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。6-1.5<F21×DDX11<0.57-5.0<F21×DDX21<-0.58-4.0<F21×DDX22<0条件式6,7は、全変倍域に亘りディストーションの発生を効果的に抑制しつつ、球面収差を良好に補正するための条件を示すものである。条件式6,7のいずれか一方でも規定された範囲から外れると、球面収差を良好に補正することが困難になる。条件式6,7の上限を上回ると、球面収差を抑えられるが、非点収差や色収差を良好に補正することが困難になる。また、球面収差を効果的に抑えられないため、別のレンズで補う必要があり、光学性能の維持にはレンズを追加することが必要となる。また、条件式8は、全変倍域に亘りディストーションの発生を効果的に抑制しつつ、非点収差、像面湾曲を良好に補正するための条件を示すものである。条件式8において規定された範囲から外れると、非点収差、像面湾曲を良好に補正することが困難になる。条件式6,7,8で規定された範囲を逸脱することによって顕著になった諸収差を補正するためには、光学系中に新たなレンズを追加することが必要になり、光学系全長の短縮化を阻害することにつながるため、好ましくない。なお、上記条件式6,7は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。6’-1.1<F21×DDX11<0.17’-2.5<F21×DDX21<-1.0条件式6’,7’で規定する範囲を満足することにより、より効果的に球面収差や非点収差、ディストーションの発生を抑えることができる。また、上記条件式8は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。8’-2.0<F21×DDX22<-0.5この条件式8’で規定する範囲を満足することにより、ディストーションの発生を効果的に抑えつつ、より良好に非点収差の発生を抑えることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、第1レンズ群が、負の屈折力を有する第1レンズと正の屈折力を有する第2レンズとからなる接合レンズを備えている。そして、第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対する屈折率をnd1、第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対する屈折率をnd2、第1レンズ群を構成する第1レンズのd線に対するアッベ数をνd1、第1レンズ群を構成する第2レンズのd線に対するアッベ数をνd2とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。9nd1>1.910nd2>1.7711νd2-νd1>17条件式9,10は、第1レンズ群の径の小型化を図り、倍率の色収差、非点収差を効果的に補正するための条件を示すものである。条件式9,10のいずれか一方でもその下限を下回ると、倍率の色収差、非点収差を良好に補正することが困難になる。この状態で、倍率の色収差、非点収差を良好に補正するためには、第1レンズ群の径を大きくしなければならず、光学系の小型、軽量化を阻害する。また、条件式11は、諸収差特に、倍率の色収差の発生を抑制して光学系の結像性能を向上させるための条件を示すものである。条件式11においてその下限を下回ると、諸収差を良好に補正することができない。特に、倍率の色収差の発生が顕著になる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、第3レンズ群が、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと負の屈折力を有する第3レンズとからなる接合レンズと、非球面が形成された正の屈折力を有する第4レンズと、を備えている。そして、第3レンズ群を構成する第3レンズの像側面の曲率をF33R2、第3レンズ群を構成する第4レンズの物体側面の曲率をF34R1、第3レンズ群を構成する第4レンズの焦点距離をFF34、第3レンズ群を構成する第3レンズと第4レンズとの間隔をD3とするとき、次の条件式を満足することが好ましい。1225<F33R2/F34R1×FF34/D3<60条件式12は、第3レンズ群を構成する第3レンズと第4レンズとの間隔を適切に設定して、諸収差特に、非点収差の発生を抑制するための条件を示すものである。条件式12においてその下限を下回ると、第3レンズ群の第3レンズと第4レンズとの間隔が広くなりすぎて、諸収差特に、非点収差の発生が顕著になる。一方、条件式12においてその上限を超えると、第3レンズ群の第3レンズと第4レンズとの間隔が狭くなりすぎ、光学系の製造工程においてそれらのレンズ同士が衝突しやすい状況が生じ、光学系の製造難度が上がるため好ましくない。また、ゴーストも発生しやすくなる。なお、上記条件式12は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。12’30<F33R2/F34R1×FF34/D3<50この条件式12’で規定する範囲を満足することにより、ディストーションを抑えつつ、より良好に非点収差およびコマ収差の発生を抑えることができる。また、この発明にかかるズームレンズにおいて、さらにディストーションの発生を抑えつつ良好に非点収差、コマ収差、および倍率の色収差を補正する必要がある場合、第3レンズ群の像側に、正レンズを含み構成された第4レンズ群を備えるとよい。そして、この場合、第4レンズ群の焦点距離をF4、第4レンズ群に含まれる正レンズの焦点距離をF41、第4レンズ群に含まれる正レンズのd線に対するアッベ数をνdとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。130.8<F4/F41<1.414νd>60条件式13は、非点収差およびコマ収差をさらに良好に補正するために必要な条件を示すものである。条件式13においてその下限を下回ると、第4レンズ群に含まれる正レンズの敏感度が強くなってしまい、僅かなレンズの位置ずれが生じても光学系の結像性能が著しく劣化する。一方、条件式13においてその上限を超えると、非点収差を十分に補正することができなくなる。この状態で、非点収差を十分に補正するためには、第4レンズ群に新たなレンズを追加する必要が生じ、光学系全長の短縮化を阻害することにつながるため、好ましくない。また、条件式14は、倍率の色収差をさらに良好に補正するために必要な条件を示すものである。条件式14においてその下限を下回ると、倍率の色収差の発生が顕著になる。以上説明したように、この発明にかかるズームレンズは、適宜非球面が形成されたレンズを用いて構成し、かつ上記各条件式を満足することにより、小型、軽量化を図ることができるとともに、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも高い結像性能を維持することができる。特に、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘ってディストーションの発生の抑制に優れている。このため、明るく鮮明な像が得られる光学系を実現できる。以下、この発明にかかるズームレンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、正の屈折力を有する第4レンズ群G14と、が配置されて構成される。第4レンズ群G14と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G11は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL111と、正の屈折力を有する第2レンズL112と、が配置されて構成される。第1レンズL111と第2レンズL112とは、接合されている。第2レンズ群G12は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL121と、負の屈折力を有する第2レンズL122と、正の屈折力を有する第3レンズL123と、が配置されて構成される。第1レンズL121の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第3レンズ群G13は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズL131と、正の屈折力を有する第2レンズL132と、負の屈折力を有する第3レンズL133と、正の屈折力を有する第4レンズL134と、が配置されて構成される。第2レンズL132と第3レンズL133とは、接合されている。また、第4レンズL134の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第4レンズ群G14は、正レンズL141によって構成されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G12と第3レンズ群G13をそれぞれ開口絞りSTPに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G11および開口絞りSTPは、常時固定されている。以下、実施例1にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=305広角端~480中間域~740可変r4=426536非球面d4=1100nd3=185135νd3=4010r5=47790非球面d5=3463r6=153993d6=0600nd4=161800νd4=6339r7=88922d7=0876r8=123012d8=3000nd5=191713νd5=2993r9=464996d9=D可変r10=∞絞りd10=D可変r11=93124d11=2566nd6=161800νd6=6339r12=537350d12=0100r13=75000d13=4500nd7=149700νd7=8161r14=99284d14=0500nd8=190366νd8=3131r15=77818d15=0200r16=75000非球面d16=4308nd9=159201νd9=6702r17=138603非球面d17=D可変r18=247549d18=2759nd10=155831νd10=6603r19=730356d19=1000r20=∞d20=1010nd11=151633νd11=6414r21=∞d21=BFバックフォーカスr22=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数B,C,D,E第4面K=113437B=102340×104C=117252×106D=203850×108,E=971254×1011第5面K=02429B=221226×104C=658742×106D=740842×107,E=240908×108第16面K=34249B=457614×104C=114616×105D=320281×107,E=334324×108第17面K=33228B=959116×104C=298095×105D=170593×106,E=145002×107変倍データ広角端中間域望遠端D1700714710017D1071452672397D497734291030D100025484947BF053053053条件式1に関する数値F2/F3=0729条件式2に関する数値F2/F1=0108条件式3に関する数値|α1|=657条件式4に関する数値SA1=0138SA1/F2=0020条件式5に関する数値F21第1レンズL121の焦点距離=641DDX12第1レンズL121の物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量=001726F21×DDX12=0111条件式6に関する数値DDX11第1レンズL121の物体側面中心の非球面曲線の二次微分量=00234F21×DDX11=015条件式7に関する数値DDX21第1レンズL121の結像面IMG側面中心の非球面曲線の二次微分量=02092F21×DDX21=134条件式8に関する数値DDX22第1レンズL121の結像面IMG側面有効径の非球面曲線の二次微分量=02058F21×DDX22=132条件式9に関する数値nd1=194594条件式10に関する数値nd2=177250条件式11に関する数値νd1第1レンズL111のd線に対するアッベ数=1798νd2第2レンズL112のd線に対するアッベ数=4962νd2-νd1=3164条件式12に関する数値F33R2第3レンズL133の像側面の曲率=77801F34R1第4レンズL134の物体側面の曲率=75FF34第4レンズL134の焦点距離=887D3第3レンズL133と第4レンズL134との間隔=02F33R2/F34R1×F34/D3=4609条件式13に関する数値F41=335F4/F41=1条件式14に関する数値νd正レンズL141のd線に対するアッベ数=6603また、図2は、実施例1にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図3は、実施例1にかかるズームレンズの中間域における諸収差図である。図4は、実施例1にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図5は、実施例2にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、が配置されて構成される。第3レンズ群G23と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G21は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL211と、正の屈折力を有する第2レンズL212と、が配置されて構成される。第1レンズL211と第2レンズL212とは、接合されている。第2レンズ群G22は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL221と、負の屈折力を有する第2レンズL222と、正の屈折力を有する第3レンズL223と、が配置されて構成される。第1レンズL221の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第3レンズ群G23は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズL231と、正の屈折力を有する第2レンズL232と、負の屈折力を有する第3レンズL233と、正の屈折力を有する第4レンズL234と、が配置されて構成される。第2レンズL232と第3レンズL233とは、接合されている。また、第1レンズL231の両面および第4レンズL234の両面には、それぞれ非球面が形成されている。このズームレンズでは、第2レンズ群G22と第3レンズ群G23をそれぞれ開口絞りSTPに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G21および開口絞りSTPは、常時固定されている。以下、実施例2にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=305広角端~480中間域~740可変r4=88503非球面d4=1100nd3=185135νd3=4010r5=41163非球面d5=4520r6=396613d6=0500nd4=161800νd4=6339r7=66338d7=1129r8=86350d8=2752nd5=167835νd5=2825r9=836436d9=D可変r10=∞絞りd10=D可変r11=82885非球面d11=2797nd6=161881νd6=6385r12=372005非球面d12=0100r13=95592d13=3968nd7=149700νd7=8161r14=160463d14=0500nd8=190366νd8=3131r15=65239d15=0200r16=75000非球面d16=3142nd9=159201νd9=6702r17=91695非球面d17=D可変r18=∞d18=1010nd10=151633νd10=6414r19=∞d19=BFバックフォーカスr20=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数B,C,D,E第4面K=22810B=196644×104C=226947×106D=207258×108,E=725031×1011第5面K=00766B=155174×104C=385958×106D=232454×107,E=779221×109第11面K=09213B=814375×106C=137839×106D=272988×108,E=187790×109第12面K=820325B=110858×104C=412240×106D=164200×107,E=414587×109第16面K=10946B=780404×104C=121984×107D=230139×106,E=503880×108第17面K=15606B=102397×103C=190200×105D=425470×107,E=104492×107変倍データ広角端中間域望遠端D1700825611413D1210655502393D505034701030D100025805020BF419419419条件式1に関する数値F2/F3=08205条件式2に関する数値F2/F1=006条件式3に関する数値|α1|=572条件式4に関する数値SA1=0283SA1/F2=0038条件式5に関する数値F21第1レンズL221の焦点距離=1012DDX12第1レンズL221の物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量=00436F21×DDX12=044条件式6に関する数値DDX11第1レンズL221の物体側面中心の非球面曲線の二次微分量=01130F21×DDX11=114条件式7に関する数値DDX21第1レンズL221の結像面IMG側面中心の非球面曲線の二次微分量=0243F21×DDX21=246条件式8に関する数値DDX22第1レンズL221の結像面IMG側面有効径の非球面曲線の二次微分量=0209F21×DDX22=212条件式9に関する数値nd1=194594条件式10に関する数値nd2=190979条件式11に関する数値νd1第1レンズL211のd線に対するアッベ数=1798νd2第2レンズL212のd線に対するアッベ数=3531νd2-νd1=1733条件式12に関する数値F33R2第3レンズL233の像側面の曲率=65239F34R1第4レンズL234の物体側面の曲率=75FF34第4レンズL234の焦点距離=7494D3第3レンズL233と第4レンズL234との間隔=02F33R2/F34R1×F34/D3=3259また、図6は、実施例2にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図7は、実施例2にかかるズームレンズの中間域における諸収差図である。図8は、実施例2にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図9は、実施例3にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、正の屈折力を有する第4レンズ群G34と、が配置されて構成される。第4レンズ群G34と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G31は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL311と、正の屈折力を有する第2レンズL312と、が配置されて構成される。第1レンズL311と第2レンズL312とは、接合されている。第2レンズ群G32は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズL321と、負の屈折力を有する第2レンズL322と、正の屈折力を有する第3レンズL323と、が配置されて構成される。第1レンズL321の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第3レンズ群G33は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズL331と、正の屈折力を有する第2レンズL332と、負の屈折力を有する第3レンズL333と、正の屈折力を有する第4レンズL334と、が配置されて構成される。第2レンズL332と第3レンズL333とは、接合されている。また、第4レンズL334の両面には、それぞれ非球面が形成されている。第4レンズ群G34は、物体側から順に、正レンズL341と、負レンズL342と、が配置されて構成される。このズームレンズでは、第2レンズ群G32と第3レンズ群G33をそれぞれ開口絞りSTPに近づけていくことにより広角端から望遠端への変倍を行う。第1レンズ群G31および開口絞りSTPは、常時固定されている。以下、実施例3にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離=28広角端~48中間域~76可変r4=275087非球面d4=1100nd3=185135νd3=4010r5=46612非球面d5=3825r6=174893d6=0600nd4=172916νd4=5467r7=93223d7=0855r8=122968d8=2793nd5=190366νd5=3131r9=332082d9=D可変r10=∞絞りd10=D可変r11=98178d11=2203nd6=169680νd6=5546r12=1074856d12=0700r13=74823d13=4500nd7=149700νd7=8161r14=143008d14=0500nd8=190366νd8=3131r15=64400d15=0181r16=62000非球面d16=4400nd9=159201νd9=6702r17=178881非球面d17=D可変r18=150822d18=1758nd10=148749νd10=7024r19=202082d19=0359r20=132684d20=0622nd11=192476νd11=2536r21=158173d21=0500r22=∞d22=1010nd12=151633νd12=6414r23=∞d23=BFバックフォーカスr24=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数B,C,D,E第4面K=04863B=172756×104C=220173×106D=255776×108,E=124714×1010第5面K=01419B=101770×104C=355861×106D=309840×107,E=105047×108第16面K=19975B=871980×104C=367856×105D=197584×106,E=366758×108第17面K=47534B=853333×104C=714546×106D=821248×107,E=347975×1010変倍データ広角端中間域望遠端D1800865210657D1173048782873D725247150958D130038377594BF150150150条件式1に関する数値F2/F3=0674条件式2に関する数値F2/F1=0076条件式3に関する数値|α1|=574条件式4に関する数値SA1=0323SA1/F2=0045条件式5に関する数値F21第1レンズL321の焦点距離=674DDX12第1レンズL321の物体側面有効径の非球面曲線の二次微分量=0300F21×DDX12=202条件式6に関する数値DDX11第1レンズL321の物体側面中心の非球面曲線の二次微分量=00364F21×DDX11=025条件式7に関する数値DDX21第1レンズL321の結像面IMG側面中心の非球面曲線の二次微分量=0243F21×DDX21=163条件式8に関する数値DDX22第1レンズL321の結像面IMG側面有効径の非球面曲線の二次微分量=0209F21×DDX22=141条件式9に関する数値nd1=194594条件式10に関する数値nd2=191082条件式11に関する数値νd1第1レンズL311のd線に対するアッベ数=1798νd2第2レンズL312のd線に対するアッベ数=3525νd2-νd1=1727条件式12に関する数値F33R2第3レンズL333の像側面の曲率=644F34R1第4レンズL334の物体側面の曲率=62FF34第4レンズL334の焦点距離=8344D3第3レンズL333と第4レンズL334との間隔=01808F33R2/F34R1×F34/D3=4794条件式13に関する数値F41=1801F4/F41=123条件式14に関する数値νd正レンズL341のd線に対するアッベ数=7024また、図10は、実施例3にかかるズームレンズの広角端における諸収差図である。図11は、実施例3にかかるズームレンズの中間域における諸収差図である。図12は、実施例3にかかるズームレンズの望遠端における諸収差図である。図中、gはg線λ=435.84nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。また、上記各非球面形状は、レンズ面頂点から光軸方向の距離をx、光軸と垂直な方向の高さをyとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。ただし、Rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、B,C,D,Eはそれぞれ4次,6次,8次、10次の非球面係数である。以上説明したように、上記各実施例のズームレンズは、適宜非球面が形成されたレンズを用いて構成され、かつ上記各条件式を満足することで、小型、軽量化を図ることができるとともに、広い画角を維持しながら変倍を行う場合でも高い結像性能を維持することができる。特に、広角端から望遠端へ至る全変倍域に亘ってディストーションの発生の抑制に優れている。このため、明るく鮮明な像が得られる光学系を実現できる。"