"シャフトに保持されて回転可能に配設されるロータコア、およびそれぞれ断面長方形の柱状体に作製され、着磁方向が断面長方形の短辺方向と平行となるように着磁配向され、上記ロータコアの内部に組み込まれる複数の永久磁石を有するロータと、上記ロータコアを囲繞するように配設されるステータと、を備えた回転電機において、上記ロータコアは、周方向に互いに離間して環状に配列された複数の磁極用コア体を有し、上記複数の永久磁石は、それぞれ断面長方形の長辺方向を径方向に向けて、かつ隣り合う永久磁石の着磁方向が逆向きとなるように、隣り合う上記磁極用コア体間に挟持されて上記ロータコアに保持され、上記ロータコアは、上記複数の磁極用コア体の異なる極性を有する磁極用コア体が互いに磁気的に非短絡状態となるように上記シャフトに保持されて構成されていることを特徴とする回転電機。上記ロータコアは、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体に接して配置される第1支持部、および該第1支持部を連結一体化する第1連結部を有し、磁性材料で作製された第1端部材と、それぞれ第1の極性と異なる第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体に接して配置される第2支持部、および該第2支持部を連結一体化する第2連結部を有し、磁性材料で作製された第2端部材と、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体に接して配置される第3支持部、および該第3支持部を連結一体化する第3連結部を有し、磁性材料で作製された第3端部材と、それぞれ第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体に接して配置される第4支持部、および該第4支持部を連結一体化する第4連結部を有し、磁性材料で作製された第4端部材と、それぞれ軸方向に配列する第1の極性を有する上記磁極用コア体、上記第1支持部、および上記第3支持部を締着固定して、第1の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化するとともに、それぞれ軸方向に配列する第2の極性を有する上記磁極用コア体、上記第2支持部、および上記第4支持部を締着固定して、第2の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化する締着手段と、をさらに備えていることを特徴とする請求項1記載の回転電機。上記永久磁石は、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向両側に延出するように配設され、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向一側に延出する該永久磁石の延出部の周方向の両側面が上記第1支持部および上記第2支持部に接し、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向他側に延出する該永久磁石の延出部の周方向の両側面が上記第3支持部および上記第4支持部に接していることを特徴とする請求項2記載の回転電機。上記シャフトは、非磁性材料で作製され、上記第1連結部と上記第2連結部は、周方向に配列された上記複数の磁極用コア体の軸方向一側の軸心位置に、軸方向に互いに離間して相対して配置されるように形成され、上記第3連結部と上記第4連結部は、周方向に配列された上記複数の磁極用コア体の軸方向他側の軸心位置に、軸方向に互いに離間して相対して配置されるように形成され、上記ロータコアは、上記第1連結部、上記第2連結部、上記第3連結部、および上記第4連結部がその軸心位置に挿通された上記シャフトに固着されて該シャフトに保持されていることを特徴とする請求項2又は請求項3記載の回転電機。非磁性の隙間確保部材が、上記第1連結部と上記第2連結部との間、および上記第3連結部と上記第4連結部との間にそれぞれ介装されていることを特徴とする請求項4記載の回転電機。補助磁石が、上記第1連結部と上記第2連結部との間、および上記第3連結部と上記第4連結部との間のそれぞれに、着磁方向を軸方向とし、かつ相対する該第1連結部、該第2連結部、該第3連結部、および該第4連結部の極性と異なる極性となるように、介装されていることを特徴とする請求項4記載の回転電機。上記ロータコアは、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体に接して配置される第5支持部、および該第5支持部を連結一体化する第5連結部を有し、磁性材料で作製された第5端部材と、それぞれ第1の極性と異なる第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体に接して配置される第6支持部、および該第6支持部を連結一体化する第6連結部を有し、磁性材料で作製された第6端部材と、それぞれ軸方向に配列する第1の極性を有する上記磁極用コア体、および上記第5支持部を締着固定して、第1の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化するとともに、それぞれ軸方向に配列する第2の極性を有する上記磁極用コア体、および上記第6支持部を締着固定して、第2の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化する締着手段と、を備えていることを特徴とする請求項1記載の回転電機。上記ロータコアは、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体に接して配置される第5支持部、それぞれ第1の極性と異なる第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体と離間して配置される第7支持部、および該第5支持部および該第7支持部を連結一体化する第5連結部を有し、磁性材料で作製された第5端部材と、それぞれ第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体に接して配置される第6支持部、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体と離間して配置される第8支持部、および該第6支持部および該第8支持部を連結一体化する第6連結部を有し、磁性材料で作製された第6端部材と、上記第7支持部と第2の極性を有する上記磁極用コア体との間、および上記第8支持部と第1の極性を有する上記磁極用コア体との間のそれぞれに介装される非磁性の隙間確保部材と、それぞれ軸方向に配列する上記第5支持部、第1の極性を有する上記磁極用コア体、上記隙間確保部材、および上記第8支持部を締着固定して、第1の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化するとともに、それぞれ軸方向に配列する上記第7支持部、上記隙間確保部材、第2の極性を有する上記磁極用コア体、および上記第6支持部を締着固定して、第2の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化する非磁性の締着手段と、を備えていることを特徴とする請求項1記載の回転電機。上記ロータコアは、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体に接して配置される第5支持部、それぞれ第1の極性と異なる第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向一側に、当該磁極用コア体と離間して配置される第7支持部、および該第5支持部および該第7支持部を連結一体化する第5連結部を有し、磁性材料で作製された第5端部材と、それぞれ第2の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体に接して配置される第6支持部、それぞれ第1の極性を有する上記磁極用コア体のそれぞれの軸方向他側に、当該磁極用コア体と離間して配置される第8支持部、および該第6支持部および該第8支持部を連結一体化する第6連結部を有し、磁性材料で作製された第6端部材と、上記第7支持部と第2の極性を有する上記磁極用コア体との間、および上記第8支持部と第1の極性を有する上記磁極用コア体との間のそれぞれに、着磁方向を軸方向とし、かつ相対する該第7支持部、該第8支持部、および該磁極用コア体の極性と異なる極性となるように、介装される補助磁石と、それぞれ軸方向に配列する上記第5支持部、第1の極性を有する上記磁極用コア体、上記補助磁石、および上記第8支持部を締着固定して、第1の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化するとともに、それぞれ軸方向に配列する上記第7支持部、上記補助磁石、第2の極性を有する上記磁極用コア体、および上記第6支持部を締着固定して、第2の極性を有する上記磁極用コア体の群を一体化する非磁性の締着手段と、を備えていることを特徴とする請求項1記載の回転電機。上記永久磁石は、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向両側に延出するように配設され、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向一側に延出する該永久磁石の延出部の周方向の側面が上記第5支持部に接し、隣り合う上記磁極用コア体間から軸方向他側に延出する該永久磁石の延出部の周方向の側面が上記第6支持部に接していることを特徴とする請求項7乃至請求項9のいずれか1項に記載の回転電機。上記シャフトは、非磁性材料で作製され、上記第5連結部は、周方向に配列された上記複数の磁極用コア体の軸方向一側の軸心位置に配置されるように形成され、上記第6連結部は、周方向に配列された上記複数の磁極用コア体の軸方向他側の軸心位置に配置されるように形成され、上記ロータコアは、上記第5連結部、および上記第6連結部がその軸心位置に挿通された上記シャフトに固着されて該シャフトに保持されていることを特徴とする請求項7乃至請求項10のいずれか1項に記載の回転電機。上記シャフトは、非磁性材料で作製され、上記ロータコアは、周方向に配列された上記複数の磁極用コア体がその軸心位置に挿通された上記シャフトに固着されて該シャフトに保持されていることを特徴とする請求項2、請求項3、請求項7乃至請求項10のいずれか1項に記載の回転電機。特許文献1では、ロータコアの材料として一般的な電磁鋼板を用いているが、磁石装着孔周りのブリッジ部の透磁率を低下させるための機械的処理、或いは熱処理が必要となり、コストの増加をもたらしていた。さらに、ブリッジ部の透磁率を低下させているものの、ブリッジ部における磁束の流れを完全になくすことはできず、高出力化は十分なものではなかった。特許文献2では、ロータコアの材料として特殊な複合磁性材料を用い、磁石装着孔周りのブリッジ部を弱磁性部とするための加熱処理が必要となり、コストの増加をもたらしていた。さらに、ブリッジ部の磁気特性が弱磁性となっているものの、ブリッジ部における磁束の流れを完全になくすことはできず、高出力化は十分なものではなかった。この発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、ロータコアの構造を工夫して永久磁石により発生される磁束の漏れ経路を遮断し、高出力化および低コスト化を実現できる回転電機を得ることを目的とする。この発明に係る回転電機は、シャフトに保持されて回転可能に配設されるロータコア、およびそれぞれ断面長方形の柱状体に作製され、着磁方向が断面長方形の短辺方向と平行となるように着磁配向され、上記ロータコアの内部に組み込まれる複数の永久磁石を有するロータと、上記ロータコアを囲繞するように配設されるステータと、を備えている。そして、上記ロータコアは、周方向に互いに離間して環状に配列された複数の磁極用コア体を有し、上記複数の永久磁石は、それぞれ断面長方形の長辺方向を径方向に向けて、かつ隣り合う永久磁石の着磁方向が逆向きとなるように、隣り合う上記磁極用コア体間に挟持されて上記ロータコアに保持され、上記ロータコアは、上記複数の磁極用コア体の異なる極性を有する磁極用コア体が互いに磁気的に非短絡状態となるように上記シャフトに保持されて構成されている。この発明によれば、複数の永久磁石が、それぞれ断面長方形の長辺方向を径方向に向けて、かつ隣り合う永久磁石の着磁方向が逆向きとなるように、隣り合う磁極用コア体間に挟持されてロータコアに保持されているので、周方向に隣り合う磁極用コア体が互いに異なる極性に着磁される。そして、異なる極性を有する磁極用コア体が互いに磁気的に非短絡状態となっている。そこで、永久磁石により発生される磁束の漏れ経路が遮断され、永久磁石により発生される磁束の利用効率が高められ、高出力化および低コスト化が実現される。以下、本発明の回転電機の好適な実施の形態につき図面を用いて説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1に係る回転電機を示す縦断面図、図2はこの発明の実施の形態1に係る回転電機のロータを示す斜視図、図3はこの発明の実施の形態1に係る回転電機のロータの構成を説明する分解斜視図、図4はこの発明の実施の形態1に係る回転電機のロータを示す端面図、図5は図4のV-V矢視断面図、図6は図4のVI-VI矢視断面図、図7は図4のVII-VII矢視断面図である。なお、縦断面図とはシャフトの軸心を含む平面における断面図である。図1では、シャフトの軸心の上側のみを示している。図3では、便宜上、永久磁石および取付ボルトはそれぞれ1つのみを示している。図1において、回転電機1は、一対のブラケット2と、筒状のフレーム3と、永久磁石図示せずが組み込まれたロータコア8、およびロータコア8の軸心位置に挿通され、ロータコア8が固着されるシャフト9を有するロータ7と、円環状のステータコア12、およびステータコア12に装着されたステータコイル13を有するステータ11と、を備える。ロータ7は、一対のブラケット2に取り付けられた軸受4にシャフト9を支持されて、一対のブラケット2内に回転可能に配設される。軸受4は、ブラケット2に外側から挿通された軸受固定用ネジ5をブラケット2の内側に配された端板6に締着して、ブラケット2に固定されている。フレーム3は、軸方向両側から一対のブラケット2に挟持されて一対のブラケット2に保持される。ステータ11は、ステータコア12をフレーム3に内嵌状態に保持されて、ロータコア8を囲繞するように配設される。つぎに、ロータ7の構造を図2乃至図7を参照しつつ説明する。ロータコア8は、互いに離間して周方向に等角ピッチに配列され、それぞれ磁極を構成する4つの磁極用コア体20と、シャフト9に固着され、同一極性を有する磁極用コア体20同士を軸方向両側から挟持して一体に支持する第1乃至第4端部材25A,25B,25C,25Dと、を備える。磁極用コア体20は、略円弧形に打ち抜かれた電磁鋼板を所定枚積層一体化して作製されている。ここで、円弧形とは、中心を同じとする半径の異なる2つの円弧と、2つの半径とで囲まれた図形を意味する。略円弧形とは、円弧形の2つの半径で構成される両側辺の外周側を除く部位を周方向内方に所定距離平行移動させた形状である。そこで、磁極用コア体20の周方向の両側面には、外周側を残してステップ状に窪む磁石収納溝21が形成されている。磁石収納溝21の外周側から周方向に延出する部位がフランジ部22となる。さらに、ボルト挿通穴23が穴方向を軸方向として磁極用コア体20の略中央部を貫通するように形成されている。第1端部材25Aは、鉄などの磁性材料の塊状体で作製され、シャフト9が圧入される円筒状の第1ボス部26Aと、第1ボス部26Aの外周面のボス部26Aの中心に対して対称な位置から径方向外方に延設され、磁極用コア体20の軸方向の一端面に接するように配設される一対の第1支持部27Aと、を備える。第1支持部27Aは、その周方向の両側面の外周側および内周側を残してステップ状に窪ませた磁石収納溝28が形成された断面略扇形に形成されている。そして、磁石収納溝28の外周側および内周側から周方向に延出する部位がフランジ部29a,29bとなる。さらに、ボルト挿通穴30が穴方向を軸方向として第1支持部27Aの略中央部を貫通するように形成されている。第1ボス部26Aの厚みは、第1支持部27Aの厚みの半分より薄くなっており、第1ボス部26Aと一対の第1支持部27Aは、厚み方向の一側の面が面一となるように一体化されている。第2端部材25Bは、第2ボス部26Bの厚みが、第2支持部27Bの厚みの半分より薄くなっており、第2ボス部26Bと一対の第2支持部27Bとが厚み方向の他側の面が面一となるように一体化されている点を除いて、第1端部材25Aと同様に構成されている。そして、第1端部材25Aと第2端部材25Bとを周方向に90°ずらして、第1端部材25Aと第2端部材25Bの厚み方向の両側の面が面一となるように同軸に重ね合わせると、第1端部材25Aと第2端部材25Bとは非接触状態となる。すなわち、第1支持部27Aと第2支持部27Bとが互いに所定の隙間を確保して周方向に交互に配列され、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとが軸方向に所定の隙間を確保して相対して第1支持部27Aと第2支持部27Bとの軸心位置に配置される。第3端部材25Cは、ボルト挿通穴30に代えて雌ねじ部31が形成されている点を除いて、第1端部材25Aと同一形状に形成されている。第4端部材25Dは、ボルト挿通穴30に代えて雌ねじ部31が形成されている点を除いて、第2端部材25Bと同一形状に形成されている。ここで、第1乃至第4ボス部26A~26Dが第1乃至第4連結部である。そして、雌ねじ部31と後述する取付ボルト32が締着手段を構成する。また、シャフト9より僅かに小径のシャフト挿通穴33が第1乃至第4ボス部26A~26Dの軸心位置に形成されている。シャフト9は、例えばステンレスなどの非磁性材料で作製されている。永久磁石10は、ロータコア8の軸長と同等の長さを有する断面長方形の柱状体に作製され、着磁方向を断面長方形の短辺方向厚み方向として着磁配向されている。永久磁石10には、ネオジウム、フェライト等の磁石材料が用いられる。このように構成されたロータ7を組立てるには、まず、4つの磁極用コア体20を磁石収納溝21間に永久磁石10を位置させて環状に配列する。このとき、永久磁石10は、同じ極性が向き合うように周方向に配置される。そして、4つの磁極用コア体20と永久磁石10との組立体は、永久磁石10の磁力により連結される。ついで、第2端部材25Bと第4端部材25Dとを軸方向両側から径方向に相対する2つの磁極用コア体20に宛がう。これにより、第2支持部27Bと第4支持部27Dが磁極用コア体20の軸方向両端面に接し、磁極用コア体20と第2支持部27Bと第4支持部27Dの外周面が面一となり、第2支持部27Bのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および第4支持部27Dの雌ねじ部31が同軸になる。また、磁石収納溝21から軸方向両側に延出する永久磁石10の延出部が、第2支持部27Bおよび第4支持部27Dの磁石収納溝28内に収納される。ついで、取付ボルト32を第2支持部27Bのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23に通し、第4支持部27Dの雌ねじ部31に螺着する。そして、取付ボルト32を雌ねじ部31に締着して、径方向に相対する2つの磁極用コア体20、第2端部材25Bおよび第4端部材25Dが固着され、一体化される。ついで、第1端部材25Aと第3端部材25Cとを軸方向両側から残る2つの磁極用コア体20に宛がう。これにより、第1支持部27Aと第3支持部27Cが磁極用コア体20の軸方向両端面に接し、磁極用コア体20と第1支持部27Aと第3支持部27Cの外周面が面一となり、第1支持部27Aのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および第3支持部27Cの雌ねじ部31が同軸になる。また、磁石収納溝21から軸方向両側に延出する永久磁石10の延出部が、第1支持部27Aおよび第3支持部27Cの磁石収納溝28内に収納される。さらに、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとが軸方向に所定の隙間を確保して同軸に配置され、第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとが軸方向に所定の隙間を確保して同軸に配置される。ついで、取付ボルト32を第1支持部27Aのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23に通し、第3支持部27Cの雌ねじ部31に螺着する。そして、取付ボルト32を雌ねじ部31に締着して、径方向に相対する2つの磁極用コア体20、第1端部材25Aおよび第3端部材25Cが固着され、一体化される。ついで、シャフト9を第1乃至第4端部材25A~25Dの第1乃至第4ボス部26A~26Dの軸心位置に形成されたシャフト挿通穴33に圧入し、ロータ7が図2に示されるように、組立てられる。このように組立てられたロータ7では、永久磁石10が断面長方形の長辺を径方向に向けて周方向に配列され、その周方向の両側面が磁石収納溝21,28の底面に接している。そして、周方向に隣り合う永久磁石10のN極に挟まれた磁極用コア体20がN極に着磁され、周方向に隣り合う永久磁石10のS極に挟まれた磁極用コア体20がS極に着磁される。つまり、図4に示されるように、第1および第3端部材25A,25Cにより一体化された2つの磁極用コア体20がN極の磁極となり、第2および第4端部材25B,25Dにより一体化された2つの磁極用コア体20がS極の磁極となる。これにより、N極とS極とが周方向に交互に4つ配列された4極のロータ7となる。このロータ7では、図5乃至図7に示されるように、磁極用コア体20が互いに離間して周方向に配列され、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとが軸方向に離間し、第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとが軸方向に離間している。さらに、第1乃至第4ボス部26A~26Dのシャフト挿通穴33に嵌め込まれるシャフト9が非磁性材料で作製されている。そこで、第1および第3端部材25A,25Cにより一体化された2つの磁極用コア体20と、第2および第4端部材25B,25Dにより一体化された2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路、すなわち、N極に着磁された磁極用コア体20からS極に着磁された磁極用コア体20に流れる磁束の経路が遮断される。これにより、永久磁石10で発生する磁束の利用効率が高まり、永久磁石10の使用量を増加させることなく、回転電機1の高出力化が実現される。また、磁極用コア体20を安価な電磁鋼板を用いて作製しているので、低コスト化が図られる。永久磁石10が収納される磁石収納溝21,28が磁極用コア体20および第1乃至第4支持部27A~27Dの周方向両側面に凹設されているので、永久磁石10の位置決めが容易となり、ロータ7の組立性が向上する。永久磁石10が予め着磁されているので、磁極用コア体20と永久磁石10とを永久磁石10の磁力により連結でき、ロータ7の組立性が向上する。フランジ部22,29aが磁石収納溝21,28の外周部に周方向に突設されているので、永久磁石10の径方向外方への移動がフランジ部22,29aにより阻止され、耐遠心力性が高められる。ここで、第1乃至第4端部材25A~25Dの材料を磁性材とすることの効果について説明する。ロータコア8は、4つの磁極用コア体20を環状に配列し、第1乃至第4端部材25A~25Dを磁極用コア体20の群の軸方向の両端に配設し、それらを締着一体化して構成されている。そして、永久磁石10は、ロータコア8の軸方向の一端から他端に至るように延在し、周方向の両側面が磁極用コア体20の磁石収納溝21の底面、および第1乃至第4支持部27A~27Dの磁石収納溝28の底面に接している。そこで、第1乃至第4端部材25A~25Dが磁性材料で作製されている場合、磁極用コア体20から軸方向両側に延出する永久磁石10の部位で発生する磁束は第1乃至第4端部材25A~25Dを流れ、回転電機1の高出力化に寄与するので、永久磁石10で発生する磁束の利用効率が高まる。一方、第1乃至第4端部材25A~25Dが非磁性材料で作製されている場合、磁極用コア体20から軸方向両側に延出する永久磁石10の部位で発生する磁束は利用されず、永久磁石10で発生する磁束の利用効率が低減する。このように、ロータコア8の軸長が同じならば、第1乃至第4端部材25A~25Dの材料を磁性材とすることにより、永久磁石10で発生する磁束の利用効率が高められ、回転電機1の高出力化が図られる。また、回転電機1の出力が同じとするならば、第1乃至第4端部材25A~25Dの材料を磁性材とすることにより、ロータコア8の軸長を短くでき、回転電機1の小型化が図られる。また、永久磁石10の長さは必ずしもロータコア8の軸長と同じである必要はなく、永久磁石10が磁極用コア体20間から延出し、永久磁石10の延出部の周方向の側面が第1乃至第4支持部27A~27Dの磁石収納溝28の底面に接していれば、第1乃至第4端部材25A~25Dの材料を磁性材とすることの効果が得られる。なお、上記実施の形態1では、予め着磁された永久磁石10をロータ7に組み付けるものとしているが、未着時の磁石材料をロータ7に組み付けた後、磁石材料を着磁するようにしてもよい。また、上記実施の形態1では、第3および第4支持部27C,27Dに雌ねじ部31を形成しているが、雌ねじ部を貫通穴とし、取付ボルトを貫通穴から延出させ、ナットを取付ボルトの延出部に締着するようにしてもよい。実施の形態2.図8乃至図10はそれぞれこの発明の実施の形態2に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。なお、図8乃至図10はロータの図5乃至図7に相当する断面図である。図8乃至図10において、磁極用コア体20Aは、断面略円弧形の内径側の円弧の半径がシャフト9の半径より僅かに小さくなっている点を除いて、磁極用コア体20と同様に構成されている。第1乃至第4端部材35A~35Dは、第1乃至第4連結部としての第1乃至第4ボス部36A~36Dの軸心位置に形成されたシャフト挿通穴33がシャフト9より大径に形成されている点を除いて、第1乃至第4端部材25A~25Dと同様に構成されている。ここで、ロータ7Aを組立てるには、まず、4つの磁極用コア体20Aを磁石収納溝21間に永久磁石10を位置させて環状に配列する。ついで、径方向に相対する2つの磁極用コア体20Aを第1および第3端部材35A,35Cで挟持して取付ボルト32により締着固定し、残る2つの磁極用コア体20Aを第2および第4端部材35B,35Dで挟持して取付ボルト32により締着固定する。さらに、シャフト9を環状に配列された4つの磁極用コア体20Aの軸心位置に圧入する。これにより、4つの磁極用コア体20Aと、第1乃至第4端部材35A~35Dとが一体化され、ロータ7Aが組み立てられる。このように組み立てられたロータ7Aでは、磁極用コア体20Aが互いに離間して周方向に配列され、第1ボス部36Aと第2ボス部36Bとが軸方向に離間し、第3ボス部36Cと第4ボス部36Dとが軸方向に離間している。さらに、環状に配列された4つの磁極用コア体20Aの軸心位置に嵌め込まれるシャフト9が非磁性材料で作製されている。そこで、第1および第3端部材35A,35Cにより一体化された2つの磁極用コア体20Aと、第2および第4端部材35B,35Dにより一体化された2つの磁極用コア体20Aとが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態2においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が実現される。なお、上記実施の形態2では、環状に配列された磁極用コア体20Aの軸方向両側の軸心位置に位置するにより第1乃至第4支持部27A~27Dの各対を連結しているが、第1乃至第4連結部は、第1乃至第4支持部27A~27Dの各対をそれぞれ連結できればよく、環状に配列された磁極用コア体20Aの軸方向両側の軸心位置に位置する必要はない。また、上記実施の形態2では、上記実施の形態1における磁極用コア体20を磁極用コア体20Aに代え、環状に配列された磁極用コア体20Aの群にシャフト9を圧入してロータコアを一体化しているが、後述する実施の形態3~9における磁極用コア体20を磁極用コア体20Aに代え、環状に配列された磁極用コア体20Aの群にシャフト9を圧入してロータコアを一体化してもよい。実施の形態3.図11はこの発明の実施の形態3に係る回転電機のロータを示す斜視図、図12はこの発明の実施の形態3に係る回転電機のロータを示す端面図、図13は図12のXIII-XIII矢視断面図である。図11乃至図12において、第1乃至第4端部材37A~37Dは、第1乃至第4支持部38A~38Dが肉厚に形成され、磁石収納溝28の軸方向外方がフランジ部29cにより塞口されている点を除いて、第1乃至第4端部材25A~25Dと同様に構成されている。なお、実施の形態3では、第1乃至第4端部材37A~37Dを用いている点を除いて、上記実施の形態1と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Bでは、第1および第3端部材37A,37Cにより一体化された2つの磁極用コア体20と、第2および第4端部材37B,37Dにより一体化された2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態3においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が実現される。この実施の形態3によれば、磁石収納溝28の軸方向外方がフランジ部29cにより塞口されているので、永久磁石10の長さ方向の端面をフランジ部29cに接するように永久磁石10を磁石収納溝28に収納することにより、永久磁石10を軸方向に位置決めできる。したがって、シャフト9の圧入に先だって、永久磁石10の軸方向の端面を基準として4つの磁極用コア体20の軸方向の位置決めが可能となり、組立性が向上される。実施の形態4.図14はこの発明の実施の形態4に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。図14において、隙間確保部材39は、ステンレス等の非磁性部材で作製され、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとの間、および第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとの間に介装されている。なお、実施の形態4の他の構成は、上記実施の形態1と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Cでは、第1および第3端部材25A,25Cにより一体化された2つの磁極用コア体20と、第2および第4端部材25B,25Dにより一体化された2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態4においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が実現される。この実施の形態4によれば、隙間確保部材39が、シャフト9の圧入工程に先立って、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとの間、および第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとの間に介装される。そこで、シャフト9の圧入に先だって、隙間確保部材39の軸方向の端面を基準として、4つの磁極用コア体20の軸方向の位置決めが可能となり、組立性が向上される。実施の形態5.図15はこの発明の実施の形態5に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。図14において、補助磁石40は、ネオジウム、フェライト等の磁石材料を用いてリング状に作製され、着磁方向を厚み方向として着磁配向されている。そして、補助磁石40は、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとの間、および第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとの間に、着磁方向を軸方向とし、かつ相対する第1乃至第4ボス部26A~26Dの極性と異なる極性となるように、介装されている。なお、実施の形態5の他の構成は、上記実施の形態1と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Dでは、第1および第3端部材25A,25Cにより一体化された2つの磁極用コア体20と、第2および第4端部材25B,25Dにより一体化された2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態5においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が実現される。この実施の形態5によれば、補助磁石40が、シャフト9の圧入工程に先立って、第1ボス部26Aと第2ボス部26Bとの間、および第3ボス部26Cと第4ボス部26Dとの間に介装される。そこで、シャフト9の圧入に先だって、補助磁石40の軸方向の端面を基準として、4つの磁極用コア体20の軸方向の位置決めが可能となり、組立性が向上される。さらに、補助磁石40の磁束が永久磁石10で発生する磁束に付加されるので、回転電機の高トルク化および高出力化が実現でき、回転電機の小型化を可能となる。実施の形態6.図16はこの発明の実施の形態6に係る回転電機のロータを示す斜視図、図17はこの発明の実施の形態6に係る回転電機のロータの構成を説明する分解斜視図、図18はこの発明の実施の形態6に係る回転電機のロータを示す端面図、図19は図18のXIX-XIX矢視断面図、図20は図18のXX-XX矢視断面図である。なお、図17では、便宜上、永久磁石および取付ボルトを一部省略して示している。図16乃至図20において、第5端部材42Aは、鉄などの磁性材料の塊状体で作製され、径方向に相対する2つの磁極用コア体20の軸方向の一端面に接して配置される一対の第5支持部43Aと、第5支持部43Aより薄い厚みを有し、第5支持部43Aの軸方向の一端面と面一となるように一対の第5支持部43Aを周方向に連結するように形成され、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20の軸方向の一端面に対して離間して配置される一対の第7支持部43Cと、第5支持部43Aと第7支持部43Cとの内径側で第5支持部43Aと第7支持部43Cとを連結する第5連結部としての第5ボス部44Aと、を有する。また、ボルト挿通穴30が第5支持部43Aおよび第7支持部43Cの略中央部を貫通するように形成され、シャフト挿通穴33が第5ボス部44Aの軸心位置を貫通するように形成されている。さらに、磁石収納溝28が、第5支持部43Aの周方向の両側面に、軸方向他端から一端側に所定長さに凹設されている。第6端部材42Bは、鉄などの磁性材料の塊状体で作製され、径方向に相対する2つの磁極用コア体20の軸方向の他端面に接して配置される一対の第6支持部43Bと、第6支持部43Bより薄い厚みを有し、第6支持部43Bの軸方向の他端面と面一となるように一対の第6支持部43Bを周方向に連結するように形成され、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20の軸方向の他端面に対して離間して配置される一対の第8支持部43Dと、第6支持部43Bと第8支持部43Dとの内径側で第6支持部43Bと第8支持部43Dとを連結する第6連結部としての第6ボス部44Bと、を有する。また、ボルト挿通穴30が第6支持部43Bおよび第8支持部43Dの略中央部を貫通するように形成され、シャフト挿通穴33が第6ボス部44Bの軸心位置を貫通するように形成されている。さらに、磁石収納溝28が、第6支持部43Bの周方向の両側面に、軸方向一端から他端側に所定長さに凹設されている。つぎに、ロータ7Eの組立方法について説明する。まず、4つの磁極用コア体20を磁石収納溝21間に永久磁石10を位置させて環状に配列する。このとき、永久磁石10は、同じ極性が向き合うように周方向に配置される。そして、4つの磁極用コア体20と永久磁石10との組立体は、永久磁石10の磁力により連結される。ついで、第5端部材42Aと第6端部材42Bとを軸方向両側から環状に配列された4つの磁極用コア体20に宛がう。これにより、第5支持部43Aが径方向に対向する2つの磁極用コア体20の軸方向の一端面に接し、第8支持部43Dが径方向に対向する2つの磁極用コア体20の軸方向の他端面に対して離間して配置される。また、第6支持部43Bが径方向に対向する残る2つの磁極用コア体20の軸方向の他端面に接し、第7支持部43Cが径方向に対向する残る2つの磁極用コア体20の軸方向の一端面に対して離間して配置される。第5支持部43Aのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23が同軸になる。また、第6支持部43Bのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23が同軸になる。さらに、磁石収納溝21から軸方向両側に延出する永久磁石10の延出部が、第5支持部43Aおよび第6支持部43Bの磁石収納溝28内に収納される。ついで、取付ボルト32を第5支持部43Aのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23に通し、その延出部にナット34を螺着する。そして、取付ボルト32をナット34に締着して、径方向に相対する2つの磁極用コア体20および第5端部材42Aが固着され、一体化される。ついで、取付ボルト32を第2支持部43Bのボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23に通し、その延出部にナット34を螺着する。そして、取付ボルト32をナット34に締着して、径方向に相対する2つの磁極用コア体20および第6端部材42Bが固着され、一体化される。ついで、シャフト9を第5および第6端部材42A,42Bの第5および第6ボス部44A,44Bの軸心位置に形成されたシャフト挿通穴33に圧入し、ロータ7Eが図16に示されるように、組立てられる。なお、永久磁石10が周方向の側面は、磁石収納溝21,28の底面に接している。このように組み立てられたロータ7Eでは、第5端部材42Aにより一体化された2つの磁極用コア体20と、第6端部材42Bにより一体化された2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態6においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機1の高出力化および低コスト化が図られる。この実施の形態6によれば、第5および第6端部材42A,42Bを用いて同一極性磁極用コア体20を一体化しているので、部品点数が削減され、ロータ7Eの組立性が向上される。なお、この実施の形態6では、取付ボルト32およびナット34が締着手段となる。また、実施の形態6では、同一極性の磁極用コア体および端部材が締着手段により締着されるので、締着手段は非磁性である必要はない。また、この実施の形態6では、第5端部材42Aおよび第6端部材42Bが第7支持部43Cおよび第8支持部43Dを有しているが、第7支持部43Cおよび第8支持部43Dは省略されてもよい。実施の形態7.図21はこの発明の実施の形態7に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。図21において、第5端部材45Aおよび第6端部材45Bは、ボルト挿通穴30に代えて雌ねじ部31が第形成されている点を除いて、第5および第6端部材42A,42Bと同様に構成されている。ステンレスなどの非磁性材料で作製された隙間確保部材46が、第7支持部43Cと磁極用コア体20との間、および第8支持部43Dと磁極用コア体20との間に介装されている。取付ボルト32が、第5支持部43Aのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および隙間確保部材46に挿通され、第8支持部43Dの雌ねじ部31に締着されて、径方向に相対する2つの磁極用コア体20、第5端部材45Aおよび第6端部材45Bが固着され、一体化されている。そして、取付ボルト32が、第6支持部43Bのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および隙間確保部材46に挿通され、第7支持部43Cの雌ねじ部31に締着されて、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20、第5端部材45Aおよび第6端部材45Bが固着され、一体化されている。なお、他の構成は上記実施の形態6と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Fでは、径方向に相対する2つの磁極用コア体20と、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態7においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が図られる。また、第5および第6端部材45A,45Bを用いて磁極用コア体20を一体化しているので、部品点数が削減され、ロータ7Eの組立性が向上される。この実施の形態7によれば、第5および第6支持部43A,43Bの肉厚を厚くすることができるので、ロータ7Fの剛性が高められ、耐遠心力性が向上する。また、ナット34が不要となり、部品点数が削減され、組立作業性が向上する。実施の形態8.図22はこの発明の実施の形態8に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。図22において、ネオジウム、フェライト等の磁石材料で作製された補助磁石47が、第7支持部43Cと磁極用コア体20との間、および第8支持部43Dと磁極用コア体20との間に、着磁方向を軸方向とし、かつ相対する磁極用コア体20、第7支持部43Cおよび第8支持部43Dの極性と異なるように、介装されている。そして、取付ボルト32が、第5支持部43Aのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および補助磁石47に挿通され、第8支持部43Dの雌ねじ部31に締着されて、径方向に相対する2つの磁極用コア体20、第5端部材45Aおよび第6端部材45Bが固着され、一体化されている。さらに、取付ボルト32が、第6支持部43Bのボルト挿通穴30、磁極用コア体20のボルト挿通穴23および補助磁石47に挿通され、第7支持部43Cの雌ねじ部31に締着されて、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20、第5端部材45Aおよび第6端部材45Bが固着され、一体化されている。なお、他の構成は上記実施の形態7と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Gでは、径方向に相対する2つの磁極用コア体20と、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態8においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が図られる。また、第5および第6端部材45A,45Bを用いて磁極用コア体20を一体化しているので、部品点数が削減され、ロータ7Eの組立性が向上される。第5および第6支持部43A,43Bの肉厚を厚くすることができるので、ロータ7Gの剛性が高められ、耐遠心力性が向上する。また、ナット34が不要となり、部品点数が削減され、組立作業性が向上する。この実施の形態8によれば、補助磁石47の磁束が永久磁石10で発生する磁束に付加されるので、回転電機の高トルク化および高出力化が実現でき、回転電機の小型化を可能となる。実施の形態9.図23はこの発明の実施の形態9に係る回転電機のロータを示す縦断面図である。図23において、第1端部材50および第2端部材51が、磁石収納溝21間に永久磁石10を位置させて環状に配列された4つの磁極用コア体20の軸方向の両端に配設されている。第1端部材50は、ステンレスなどの非磁性材料で所定厚みの円板に作製され、4つのボルト挿通穴30が同一円周上に等角ピッチに形成され、シャフト挿通穴33が軸心位置に形成されている。第2端部材51は、ステンレスなどの非磁性材料で所定厚みの円板に作製され、4つの雌ねじ部31が同一円周上に等角ピッチに形成され、シャフト挿通穴33が軸心位置に形成されている。取付ボルト32が第1端部材50のボルト挿通穴30および磁極用コア体20のボルト挿通穴23に通されて、第2端部材51の雌ねじ部31に締着され、環状に配列された4つの磁極用コア体20、第1端部材50および第2端部材52が固着され、一体化されている。シャフト9が第1端部材50および第2端部材51のシャフト挿通穴33に圧入され、ロータ7Hが組立てられている。なお、他の構成は上記実施の形態1と同様に構成されている。このように構成されたロータ7Hでは、径方向に相対する2つの磁極用コア体20と、径方向に相対する残る2つの磁極用コア体20とが、磁気的に非短絡状態となっている。したがって、この実施の形態9においても、永久磁石10で発生した磁束の漏れ経路が遮断され、回転電機の高出力化および低コスト化が図られる。なお、上記各実施の形態では、4極のロータを有する回転電機について説明しているが、ロータの極数は4極に限定されず、例えば8極でもよい。また、上記各実施の形態では、電磁鋼板を積層して磁極用コア体を作製するものとしているが、磁極用コア体は電磁鋼板の積層体に限定されず、例えば圧粉鉄心で作製してもよい。また、上記各実施の形態では、端部材が鉄などの磁性材料の塊状体を用いるものとしているが、端部材は磁性材料の塊状体に限定されず、例えば電磁鋼板を積層して作製してもよい。本発明による回転電機は、高出力化および低コスト化が可能となり、電気自動車用モータや工作機主軸の駆動用モータなどに適用できる。"