案内レールと、スライダと、複数個の転動体と、を備え、前記スライダは、前記案内レールの幅方向両側に配置される脚部と、両脚部の上部を連結する胴部とからなり、前記案内レールおよびスライダは、互いに対向配置されて転動体の転動通路を形成する転動面を有し、前記スライダは、スライダ本体と、その移動方向両端部に固定されたエンドキャップとを有し、前記スライダ本体は前記転動面と前記転動体の戻し通路を有し、前記エンドキャップは前記戻し通路と前記転動通路とを連通させる方向転換路を有し、前記転動通路、戻し通路、および方向転換路で転動体の循環経路が構成され、前記循環経路を転動体が循環することにより、案内レールおよびスライダの一方が他方に対して相対的に案内レールに沿って運動する案内装置において、前記スライダ本体は、前記戻し通路と外部を連通させるドレン通路を有し、前記ドレン通路の開口は、前記スライダ本体の側面の前記戻し通路より下側となる位置および前記脚部の下面の少なくともいずれかに形成されていることを特徴とする案内装置。この発明の課題は、案内レールとスライダと転動体を備えた案内装置において、スライダ内に浸入した液体を素早く外部に排出できるようにすることである。上記課題を解決するために、この発明の案内装置は、下記の構成~を有する案内装置であって、下記の構成を有することを特徴とする。案内レールと、スライダと、複数個の転動体と、を備える。前記スライダは、前記案内レールの幅方向両側に配置される脚部と、両脚部の上部を連結する胴部とからなる。前記案内レールおよびスライダは、互いに対向配置されて転動体の転動通路を形成する転動面を有する。前記スライダは、スライダ本体と、その移動方向両端部に固定されたエンドキャップとを有する。前記スライダ本体は前記転動面と前記転動体の戻し通路を有し、前記エンドキャップは前記戻し通路と前記転動通路とを連通させる方向転換路を有し、前記転動通路、戻し通路、および方向転換路で転動体の循環経路が構成され、前記循環経路を転動体が循環することにより、案内レールおよびスライダの一方が他方に対して相対的に案内レールに沿って運動する。前記スライダ本体は、前記戻し通路と外部を連通させるドレン通路を有し、前記ドレン通路の開口は、前記スライダ本体の側面の前記戻し通路より下側となる位置および前記脚部の下面の少なくともいずれかに形成されている。前記構成~を有する案内装置を、冷却水などの液体がかかる環境で使用してスライダ内に液体が浸入した場合、その液体は前記戻し通路内に溜まることが多いが、この発明の案内装置によれば、前記戻し通路内に入った液体が前記ドレン通路から外部に排出される。この発明の案内装置によれば、スライダ内に浸入した液体をドレン通路から素早く外部に排出できる。以下、この発明の実施形態について説明する。[第1実施形態]図1に示すように、この実施形態の直動案内装置では、スライダ本体2Aに、戻し通路24と外部を連通させるドレン通路25が形成されている。これ以外の点は図6および7に示す従来例と同じである。戻し通路24は、スライダ本体2Aの両脚部22に2列ずつ合計4列形成されている。これら全ての戻し通路24にドレン通路25が設けられている。ドレン通路25は、各戻し通路24とスライダ本体2Aの外部を連通させる円柱状の穴である。各戻し通路24用のドレン通路25は、図2に示すように、スライダ本体2Aの移動方向に沿って複数個、等間隔で形成されている。全てのドレン通路25は、各戻し通路24の下端部から斜め下方に延びて、スライダ本体2Aの側面26に至っている。すなわち、ドレン通路25の開口25aは、スライダ本体2Aの側面26の戻し通路24より下側となる位置に形成されている。ドレン通路25の形成は、スライダ本体2Aに戻し通路24を切削加工で形成した後、スライダ本体2Aの側面26から切削加工することで行う。この実施形態の直動案内装置によれば、冷却水などの液体がかかる環境で使用して液体がスライダ2内に浸入した場合に、戻し通路24内に入った液体がドレン通路25から外部に排出される。そのため、スライダ2内に浸入した液体をドレン通路25から素早く外部に排出できる。したがって、スライダ2内に液体が溜まった状態で直動案内装置を停止したままにすることにより生じる不具合、例えば、溜まった液体により鉄鋼製の戻し通路24およびボール転動体3に腐食が生じたり、液体が潤滑剤に混入された状態となって潤滑性能が低下したりすることが防止できる。[第2実施形態]図3は、この実施形態の直動案内装置を構成するスライダの側面図である。図3のA-A断面図は図1と同じである。図3に示すように、ドレン通路25の断面形状および開口25aの形状が長穴である。また、各戻し通路24用に、スライダ本体2Aの移動方向に沿って二個のドレン通路25が形成されている。これらの点以外は第1実施形態と同じである。この実施形態の直動案内装置によれば、第1実施形態と同じ効果が得られるとともに、第1実施形態と比較して、大きな断面形状および開口25aのドレン通路25が少ない数で形成されていることで、製造コストが低減できる効果もある。[第3実施形態]図4は、この実施形態の直動案内装置を示す部分破断正面図である。上側の戻し通路24には、第1実施形態と同じく、戻し通路24の下端部から斜め下方に延びて、スライダ本体2Aの側面26に至るドレン通路25が形成されている。下側の戻し通路24は、戻し通路24の下端部から真下に延びて、スライダ本体2Aの下面27に至るドレン通路25が形成されている。すなわち、ドレン通路25の開口25aがスライダ本体2Aの下面27に形成されている。[第4実施形態]図5は、この実施形態の直動案内装置を示す部分破断正面図である。この例では、右側の脚部22で、上側の戻し通路24には、第1実施形態と同じく、戻し通路24の下端部から斜め下方に延びて、スライダ本体2Aの側面26に至るドレン通路25が形成されている。下側の戻し通路24は、戻し通路24の下端部から真下に延びて、スライダ本体2Aの下面27に至るドレン通路25が形成されている。すなわち、ドレン通路25の開口25aがスライダ本体2Aの下面27に形成されている。左側の脚部22では、上側および下側の戻し通路24の両方で、第1実施形態と同じく、戻し通路24の下端部から斜め下方に延びて、スライダ本体2Aの側面26に至るドレン通路25が形成されている。このように左右の脚部22でドレン通路25を非対称に設けてもよいし、対称に設けてもよい。なお、上記各実施形態では、転動体がボール3の例について説明しているが、この発明は、転動体がころの場合でも適用できる。また、上記各実施形態では、戻し通路24が、スライダ本体2Aの両脚部22に2列ずつ合計4列形成されている例について説明しているが、この発明は、循環経路が4路以外の案内装置にも適用できる。