"乗籠および釣合錘を吊るす複数のメインロープと、前記メインロープが巻き掛けられる溝が形成された駆動シーブと、前記メインロープの直径よりも狭い間隔で前記溝の縁の両外側に配置されて前記メインロープを挟む摩擦部材とを備えることを特徴とするエレベータ。隣り合う前記メインロープの間に配置される摩擦部材は、一体に形成されることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記溝は、前記メインロープの外形に適合する曲面に沿って形成された支持部と、前記支持部の中央部で前記メインロープに接しないアンダカット部とを備えることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記溝は、前記メインロープに対して2つの円錐面で2方向から接触するように形成された支持部を備えることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記溝は、前記メインロープの外形に適合する曲面に沿って形成された支持部を備えることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記摩擦部材は、耐磨耗性に優れた合成樹脂で造られることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記摩擦部材は、前記駆動シーブの回転軸に平行に前記メインロープを挟む保持力を発生することを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記摩擦部材は、前記メインロープに接する範囲に合成樹脂で造られたパッド部と、前記パッド部を前記メインロープに押し当てる圧接力を発生する弾性体とを含むことを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。全掛けによってメインロープと駆動シーブの間の摩擦力を確保するエレベータの場合、駆動シーブおよび逸らせシーブを備える巻上機の寸法は、回転軸に沿う方向に大きくなる。また、ベルトによってメインロープをシーブに押し当てる機構を備えるエレベータの場合、シーブの外側に配置されるベルトおよび関連する部品の分だけ装置が大きくなる。このように、メインロープを全掛けする巻上機や、ベルトを押し当てる機構を追加で備える巻上機は、巻上機の寸法を増大させる。巻上機を昇降路の上部に配置することによって巻上機を設置するための機械室を設けないエレベータにとって、巻上機の寸法が大きくなることは、昇降路内部のレイアウトを見直したり昇降路を拡げたりするなどの設計変更が必要となる。既設のエレベータをリニューアルする場合、昇降路を拡げる必要が生じるような機構は、採用できない。そこで、本発明は、外形寸法を変えずにメインロープと駆動シーブとの間の摩擦力を大きくした巻上機を備えるエレベータを提供する。一実施形態のエレベータは、複数のメインロープと駆動シーブと摩擦部材とを備える。メインロープは、乗籠および釣合錘を吊るす。駆動シーブは、メインロープが巻き掛けられる溝が形成されている。摩擦部材は、メインロープの直径よりも狭い間隔で溝の縁の両外側に配置され、メインロープを挟む。または、一実施形態のエレベータは、乗籠および釣合錘を吊るす複数のメインロープと、これらのメインロープが巻き掛けられる溝が形成された駆動シーブとを備え、メインロープと溝との間に生じる摩擦力によって、乗籠および釣合錘をつるべ式に駆動する。このエレベータは、摩擦部材を備えている。摩擦部材は、駆動シーブの溝に巻き掛けられたメインロープの直径よりも狭い間隔で、溝の縁の両外部に配置され、メインロープを挟む。第1の実施形態のエレベータ1は、図1から図5を参照して説明する。図1に示すエレベータ1は、昇降路2の上部に巻上機3を配置している。巻上機3は、出力軸に駆動シーブ31を備えている。エレベータ1は、それぞれのガイドレール41,51に沿って移動する乗籠4と釣合錘5を、駆動シーブ31に巻き掛けられる複数のメインロープ6によって、昇降路2内につるべ式に吊下げている。駆動シーブ31は、複数のメインロープ6を巻き掛ける溝311が形成されている。このエレベータ1において、複数本のメインロープ6は、2:1TwotoOneローピングによって乗籠4と釣合錘5と駆動シーブ31とに掛けている。このメインロープ6と駆動シーブ31の溝311との間に生じる摩擦力によって、乗籠4および釣合錘5を巻上機3で駆動する。駆動シーブ31は、図2に示すように摩擦部材32を備えている。摩擦部材32は、図3中の左部に示すように、駆動シーブ31の溝311に巻き掛けられるメインロープ6の直径dよりも狭い間隔eで、溝311の縁311aの両外部に配置されている。図3中の中央部や右部のように駆動シーブ31の溝311にメインロープ6が捲き掛けられると、摩擦部材32は、扁平して、メインロープ6を挟む。この摩擦部材32は、図2に示すように駆動シーブ31の外周に装着される一続きの環状に形成されている。第1の実施形態において、それぞれの溝311の縁311aに配置されて隣り合う摩擦部材32どうしは、一続きに形成されている。摩擦部材32は、弾性を有し耐磨耗性に優れた合成樹脂であり、駆動シーブ31の外周面に接着される。摩擦部材32が脱落しないように、図3に示すように摩擦部材32の外周に保持金具33が巻かれ、駆動シーブ31の半径方向に貫通するビス34で固定される。摩擦部材32を形成する合成樹脂には、例えば、デュロメータDショアD硬度で50~67程度のポリウレタンが採用される。駆動シーブ31の溝311は、巻き掛けられるメインロープ6の外形に適合する曲面、いわゆるトロイダル面に沿って形成された支持部312と、支持部312の中央部でメインロープ6に接しないように凹んだアンダカット部313とを含む。支持部312は、メインロープ6の中心を溝311の外に配置するように形成されている。したがって、摩擦部材32は、駆動シーブ31の回転軸に平行に、メインロープ6の直径部分を挟む。摩擦部材32は、扁平した量に相当する圧接力を発生する。この結果、メインロープ6と摩擦部材32の間の動摩擦係数に比例して、駆動シーブ31の周方向に沿う保持力が発生する。この保持力は、メインロープ6と駆動シーブ31の溝311の支持部312との間に発生する摩擦力とは別にメインロープ6に対して作用する。ここで、駆動シーブ31に巻き掛けられた1つのメインロープ6に対して作用する力について図4および図5を参照して説明する。図4に示すように、個々の溝311に対してメインロープ6が嵌っている状態において、メインロープ6の中心に対して、支持部312の外縁すなわち溝311の縁311a間の角度を溝角度δ、アンダカット部313によって造られる支持部312の内縁間の角度をアンダカット角度βとそれぞれ呼ぶ。第1の実施形態では、溝角度δを125~150°、アンダカット角度βを70~105°の範囲内でそれぞれ最適となる値を選択している。そこで図5に示すように、駆動シーブ31の直径D、乗籠4が吊るされている方向に作用する張力と釣合錘5が吊るされている方向に作用する張力とのうち大きいほうの張力T1、小さいほうの張力T2、駆動シーブ31にメインロープ6が巻き掛けられている範囲の角度を巻付角θ、巻き掛けられたメインロープ6の微小部分が駆動シーブ31の中心に対するの巻き掛かり角度dθ、張力が作用することによって巻き掛かり角度dθあたりのメインロープ6の微小部分に駆動シーブ31の中心Sに向かって生じる力dNとする。巻付角θの範囲内の任意の位置に作用する張力T、任意の位置に対して微小部分の反対方向へ加わる張力TdT、とすると、メインロープ6の任意の位置の微小部分に生じる力dNは、次の式1で表される。ここで、メインロープ6と駆動シーブ31との間の見かけ上の動摩擦係数μとする。巻き掛かり角度dθに対する張力Tの変化量dTは、摩擦部材32を備えていない場合、メインロープ6と駆動シーブ31の溝311との間の見かけ上の摩擦力dF=μdNと釣合うので、次の式2を得る。式2を解くと、式3で示す摩擦による張力の釣合いを示す式を得る。見かけ上の動摩擦係数μは、溝311の断面形状によって決まる。図4に示した支持部312およびアンダカット部313を有した溝311の場合、図4および図5に示すように、駆動シーブ31の直径D、メインロープ6の直径d、メインロープ6の巻付角θ、メインロープ6の中心に対するメインロープ6と駆動シーブ31との任意の接触位置までの開き角φとすると、微小部分に生じる力dNに対して、メインロープ6の表面と溝311の表面との間に生じる接触圧pは、式4に示す関係を有する。接触圧pφは、次の式5に示すように置き換えられることがわかっている。この式5を式4に代入すると、式1から、Pは、式6のようになる。さらに、式6を式5に代入すると式7を得る。この式7によるpφを用いることによって、巻き掛かり角度dθにおいて生じる摩擦力dFは、メインロープ6の表面と溝311の表面の間の材料による実際の動摩擦係数μ’を用いて式8のように表すことができる。式8に式7を代入して整理すると、式9を得る。式と式2から、アンダカット部313を有した溝311の見かけ上の動摩擦係数μを得る。このとき、溝の形状によって決まる定数として溝係数κを定義すると、式のようになる。アンダカット部313を有する溝311の場合、支持部312に対する接触圧Pの最大値PUCmaxは、式7においてφ=β/2となる、支持部312とアンダカット部313との境界のエッジ部分に生じ、式11に示される。乗籠4に積載荷重が無い場合、釣合錘5のほうが重いので、釣合錘5によって作用する張力T1、乗籠4によって作用する張力T2とし、乗籠4が上昇している状態から減速度αで速度が低下するときのそれぞれの張力を求める。釣合錘5の質量MCWは、定格積載重量MLの半分が乗せられた乗籠4の質量MCARと等しいので、張力T1および張力T2は、式12、式13のようになる。乗籠4の質量MCARが減少するにしたがって、トラクション比T1/T2は、増大する。駆動摩擦力の限界は、式3の右辺で決まるので、乗籠4を軽くする場合の重量限界は、駆動シーブ31の溝311の形状に由来する溝係数κとメインロープ6の巻付角θによって決まることが分かる。第1の実施形態のエレベータ1の場合、駆動シーブ31の外側に摩擦部材32を有し、この摩擦部材32がメインロープ6を挟んでいる。摩擦部材32がメインロープ6を挟み込む圧接力phは、図4に示したように、駆動シーブ31の回転軸と平行な方向に沿って作用し、メインロープ6の中心に対して駆動シーブ31の半径方向に対称に作用する。したがって、摩擦部材32によって発生する摩擦力dF’は、式9によって得られる摩擦力dFに影響を与えることなく追加される。したがって、第1の実施形態の場合、巻き掛かり角度dθに対する張力Tの変化量dTは、メインロープ6と駆動シーブ31との見かけ上の摩擦力dFおよびメインロープ6と摩擦部材32との間の摩擦力dF’と釣合う。メインロープ6と摩擦部材32との間の動摩擦係数μh、駆動シーブ31の回転中心からメインロープ6と摩擦部材32の接触範囲の中心までの距離、すなわち駆動シーブ31の回転中心からこの駆動シーブ31に巻き掛けられたメインロープ6の中心までの回転半径Rとすると、式14を得る。この式14を解くと、駆動シーブ31から吊り下がるメインロープ6に掛かる張力T1,T2、および巻付角θの関係は、式15に示される。式15において、expμθ>1である。摩擦部材32の要素が含まれていない式3と比較すると、摩擦部材32によって増加した駆動摩擦力は、式15の第2項であることが分かる。駆動シーブ31の溝311のアンダカット角度βを70~105°および溝角度δを125~150°の範囲とし、メインロープ6の巻付角θをいわゆる半掛けシングルラップとする。実際の動摩擦係数μ’を0.1と設定すると、式3から得られるトラクション比は、1.67~1.97となる。式12および式13から、摩擦部材32を有していない場合には、乗籠4の定格積載重量を1000kgとすると、乗籠4の質量は、1000kg程度必要である。これに対して本実施形態の場合、式15の第2項の分だけ乗籠4の質量を軽くしても十分な駆動摩擦力を得ることができる。以上のように、摩擦部材32を設けたことによって、巻上機の外形寸法を変えることなく、付加的な摩擦力を得ることができる。したがって、新設のエレベータのみならず既設のエレベータにも簡単に導入することができる。既設のエレベータの駆動シーブ31に適用すれば、乗籠4の重量を軽くして巻上機3に掛かる負荷を軽減することもできるし、釣合錘5の重量を追加して定格積載重量を大きくすることもできる。なお、第1の実施形態において、メインロープ6は、2:1ローピングによって巻上機3、乗籠4、釣合錘5の各シーブに巻き掛けられている。エレベータのメインロープ6のローピングは、図1に示した21ローピングに限られない。したがって、巻上機3が昇降路2の底部のピットに配置されているエレベータにも第1の実施形態は、適用される。さらに、1:1ローピングによるエレベータにも第1の実施形態は適用される。以下に第2から第5の実施形態のエレベータ1について図を参照して説明する。各実施形態は、巻上機3の駆動シーブ31の溝311の形状、および各溝311の両脇に装着される摩擦部材32がそれぞれ異なっており、それ以外は第1の実施形態のエレベータ1と同じである。第1の実施形態のエレベータ1と同じ機能を有する構成は、各実施形態の図中に同じ符号を付す。また、各実施形態において図示されない構成であっても同じ機能を有する構成には同じ符号を付す。そして、これらの詳細な説明は、第1の実施形態の説明および対応する図面を参酌し、ここでの説明を省略する。第2の実施形態のエレベータ1における駆動シーブ31の溝311および摩擦部材32は、図6を参照して説明する。溝311は、第1の実施形態と同じく、図6に示すように支持部312とアンダカット部313とを備える。摩擦部材32は、溝311の縁311aの外側に配置されている。そして、摩擦部材32は、隣り合うメインロープ6の間に配置されるものどうしで、一体に構成されている。摩擦部材32は、メインロープ6に接する範囲に合成樹脂で造られたパッド部321と、パッド部321をメインロープ6に押し当てる圧接力phを発生させる弾性体322とを含む。パッド部321は、第1の実施形態の摩擦部材32と同様のポリウレタン製であり、弾性体322に接着されている。弾性体322は、バネ鋼によって成形されている。また、弾性体322は、図6に示すようにスペーサ35やシム36を間に挿入して、駆動シーブ31に取り付けられている。厚みの異なるスペーサ35やシム36に取り替えることによって、パッド部321は、駆動シーブ31の回転軸と平行なメインロープ6の直径部分を中心にメインロープ6に当接する位置を調整される。以上のように構成された第2の実施形態において、摩擦部材32を摩擦係数の高いパッド部321と、このパッド部321をメインロープ6に押し当てる弾性体322とに機能を分けることで、安定した性能が発揮される。駆動シーブ31の溝311の形状は、第1の実施形態の駆動シーブ31と同じであるので、溝311とメインロープ6の間に発生する摩擦力は、第1の実施形態において説明したとおりである。また、摩擦部材32によって発生する摩擦力は、第1の実施形態と同様に、溝311とメインロープ6の間に発生する摩擦力に係らず、付加的に発生する。摩擦部材32によって発生した摩擦力によって得られる保持力の分だけ、乗籠4の重量を軽くしたり、定格積載重量を大きくしたりすることができる。第3の実施形態のエレベータ1における駆動シーブ31の溝311および摩擦部材32は、図7を参照して説明する。図7に示す駆動シーブ31の溝311は、メインロープ6に2方向から接触する2つの円錐面に沿って形成された支持部312を備えた、いわゆるV溝である。摩擦部材32は、第2の実施形態と同様に、パッド部321および弾性体322を備えている。すなわち、第3の実施形態では、図7に示すようにV溝を有した駆動シーブ31に第2の実施形態の摩擦部材32を採用して、駆動シーブ31が構成されている。したがって、第3の実施形態においても第1の実施形態と同様に、溝311とメインロープ6との間の摩擦力に係らず、摩擦部材32とメインロープ6との間に摩擦力を付加的に発生する。この駆動シーブ31を備えることで、第1および第2の実施形態と同じ効果を得る。なお、第1の実施形態の式10に示した溝係数κに対応するV溝の溝係数κVは、支持部312が成す角度を溝角度γとすると、式16に示される。第3の実施形態の溝311は、溝角度γが60°以下であれば、アンダカット角度βを70~105°、溝角度δを125~150°とする第1の実施形態の溝311と同等の駆動摩擦力を得られる。各部材の実用的な寿命を考慮すると、V溝の溝角度γは、35°以上であることが望ましい。また、支持部312に対する接触圧pの最大値pVmaxは、図7に示すように、メインロープ6が支持部312に接する位置、すなわちφ=/2となる位置に発生する。第4の実施形態のエレベータ1における駆動シーブ31の溝311および摩擦部材32は、図8を参照して説明する。図8に示す駆動シーブ31の溝311は、メインロープの外形に適合する曲面に沿って形成される支持部312を有しているが、第1の実施形態のアンダカット部313を有していない、いわゆるU溝である。つまり、第4の実施形態では、U溝に対して第2の実施形態の摩擦部材32を採用して、駆動シーブ31を構成している。第4の実施形態においても第2の実施形態と同様に、溝311とメインロープ6との間の摩擦力に係らず、摩擦部材32とメインロープ6との間に摩擦力を付加的に発生する。この駆動シーブ31を備えることで、第1から第3の実施形態と同じ効果を得る。なお、第1の実施形態の式10に示した溝係数κに対応するU溝の溝係数κUは、メインロープ6の中心に対して支持部312の外側の縁311aが成す角度を溝角度δとすると、式17に示される。支持部312に対する接触圧pの最大値pUmaxは、図8に示すように、溝311の底部に生じ、式18に示される。なお、第4の実施形態の駆動シーブ31の溝311は、U溝で有り、メインロープ6との接触範囲が第1の実施形態の駆動シーブ31の溝311よりも広い。したがって、第1の実施形態の駆動シーブ31の溝311に比べて、メインロープ6との間に生じる単位面積当たりの接触圧が小さくなる。このことは、第1の実施形態の式11と第4の実施形態の式18を比較すれば明らかである。このような場合でも、摩擦部材32を設けた分だけ駆動シーブ31の溝311とメインロープ6の間の駆動摩擦力が付加されることによって、乗籠4の質量を小さくすることができる。第5の実施形態のエレベータ1における駆動シーブ31の溝311および摩擦部材32は、図9を参照して説明する。溝311は、第1の実施形態と同じく、図9に示すように支持部312とアンダカット部313とを備える。摩擦部材32は、溝311の縁311aの外側に配置されている。第5の実施形態において、隣り合うメインロープ6の間に配置される摩擦部材32どうしが別々に設けられている。そして、各摩擦部材32は、駆動シーブ31の外周側から装着される環状の保持金具33によって押さえ込まれている。駆動シーブ31の外周面と保持金具33の間にシム36を挿入し、摩擦部材32の締め付け代を調整することによって、メインロープ6に対する摩擦部材32の圧接力phは調整される。以上のように、第1から第5の実施形態のエレベータ1によれば、駆動シーブ31は、巻き掛けられるメインロープ6を駆動シーブの回転軸に平行な方向に挟む摩擦部材32を備えている。巻上機3の外形寸法を変えることなく、摩擦部材32によって駆動摩擦力が追加されるので、乗籠4の質量を軽くすることができる。巻上機3に掛かる負荷が軽減されるとともに、乗籠4を加速または減速させるために必要なエネルギーが小さくなる。したがって、エネルギー損失の少ない環境にやさしいエレベータを提供できる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"