"光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有し、前記前群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、前記後群は、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、前記前群および前記後群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成され、以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。0.000<nRNP-nRNN<0.350-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、nRNP:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率rp1:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項1に記載の光学系。前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をndとしたとき、ndは1.30以下であることを特徴とする請求項1から2に記載の光学系。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項1から3に記載の光学系。前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項4に記載の光学系。前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項4に記載の光学系。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項1から3に記載の光学系。前記物体側から見て凹形状のレンズ面は、前記前群の最も像面側のレンズの、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項7に記載の光学系。前記物体側から見て凹形状のレンズ面は、前記前群の最も像面側のレンズの、像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項7に記載の光学系。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項1から3に記載の光学系。前記像面側から見て凹形状のレンズ面は、前記後群の最も像面側のレンズの、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項10に記載の光学系。前記像面側から見て凹形状のレンズ面は、前記後群の最も像面側のレンズから物体側へ2番目のレンズの、像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項10に記載の光学系。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から12のいずれか1項に記載の光学系。0.00<-fFN1/f0<20.00但し、fFN1:前記前群中の前記第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から13のいずれか1項に記載の光学系。0.20<-fFN2/f0<15.00但し、fFN2:前記前群中の前記第3レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離前記後群中の前記第2レンズ成分は、正レンズと負レンズとが接合された接合レンズであって、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から14のいずれか1項に記載の光学系。0.000<nRPP-nRPN<0.500但し、nRPP:前記後群中の前記第2レンズ成分の前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRPN:前記後群中の前記第2レンズ成分の前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から15のいずれか1項に記載の光学系。1.00<fRP/f0<12.00但し、fRP:前記後群中の前記第2レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から16のいずれか1項に記載の光学系。0.1<fRP2/f0<3.0但し、fRP2:前記後群中の前記第3レンズ成分の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離前記前群は、少なくとも1面の非球面を有することを特徴とする請求項1から17のいずれか1項に記載の光学系。前記後群は、少なくとも1面の非球面を有することを特徴とする請求項1から18のいずれか1項に記載の光学系。前記後群中の前記第3レンズ成分は、物体側に凸面を向けた正レンズであることを特徴とする請求項1から19のいずれか1項に記載の光学系。前記前群と前記後群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項1から20のいずれか1項に記載の光学系。請求項1から21のいずれか1項に記載の光学系を有することを特徴とする撮像装置。光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有する光学系の製造方法であって、前記前群として、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、前記後群として、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、前記前群および前記後群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成され、以下の条件式を満足していることを特徴とする光学系の製造方法。0.000<nRNP-nRNN<0.350-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、nRNP:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:前記後群中の前記第1レンズ成分中の前記負レンズの媒質のd線に対する屈折率rp1:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:前記後群中の前記第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径しかしながら、従来のガウス型レンズはコマ収差の補正が不十分で、特にサジタルコマ収差の改善は困難であった。それと同時に、このような光学系における光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、小型で、構成枚数が少なく、ゴーストやフレアをより低減させ、高性能で、コマ収差、特にサジタルコマ収差、球面収差の少ない光学系、この光学系を有する撮像装置、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明に係る光学系は、光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有し、前群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、後群は、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を有し、前記前群および前記後群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成され、以下の条件式を満足していることを特徴とする。0.000<nRNP-nRNN<0.350-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、nRNP:後群中の第1レンズ成分中の正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:後群中の第1レンズ成分中の負レンズの媒質のd線に対する屈折率rp1:後群中の第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:後群中の第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径また、本発明に係る撮像装置は、上述の光学系のいずれかを有することを特徴とする。また、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、前群と、正の屈折力を有する後群と、を有する光学系の製造方法であって、前群として、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分と、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分と、負の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、後群として、物体側から順に、負レンズと正レンズとが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分と、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分と、正の屈折力を有する第3レンズ成分と、を配置し、前記前群および前記後群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成され、以下の条件式を満足していることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。0.000<nRNP-nRNN<0.350-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.00但し、nRNP:後群中の第1レンズ成分中の正レンズの媒質のd線に対する屈折率nRNN:後群中の第1レンズ成分中の負レンズの媒質のd線に対する屈折率rp1:後群中の第2レンズ成分の最も物体側の面の曲率半径rp2:後群中の第2レンズ成分の最も像側の面の曲率半径本発明によれば、小型で、構成枚数が少なく、ゴーストやフレアをより低減させ、高性能で、コマ収差、特にサジタルコマ収差、球面収差の少ない光学系、この光学系を有する撮像装置、及び、光学系の製造方法を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1に示すように、本実施形態に係る光学系OSは、光軸に沿って物体側から順に、前群GFと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成される。また、前群GFは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ成分LFPと、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた第2レンズ成分LFN1と、負の屈折力を有する第3レンズ成分LFN2と、を有し、後群GRは、物体側から順に、負レンズL21と正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRNと、正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1と、正の屈折力を有する第3レンズ成分LRP2と、を有して構成されている。なお、以降の説明において、レンズ成分とは、1枚の単レンズレンズ要素、若しくは、2枚以上の単レンズレンズ要素を接合した接合レンズを指すものとする。本実施形態に係る光学系OSは、基本的に正負負正に代表される、所謂ガウス型、クセノター型等の光学系の欠点であるコマ収差、特にサジタルコマ収差を、色収差、像面湾曲及び非点収差を悪化させること無く、改善したものである。以下、このような光学系OSを構成するための条件について説明する。本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式1を満足することが望ましい。0.000<nRNP-nRNN<0.3501但し、nRNP:後群GR中の第1レンズ成分LRN中の正レンズL22の媒質のd線に対する屈折率nRNN:後群GR中の第1レンズ成分LRN中の負レンズL21の媒質のd線に対する屈折率条件式1は、後群GR中の第1レンズ成分LRNを構成する正レンズL22及び負レンズL21のd線波長λ=587.6nmにおける屈折率の差を規定する条件である。この条件をはずれた場合、ペッツバール和が最適値の設定が損なわれ、結果的に像面湾曲が悪化する。この条件式1の上限値を上回る場合、屈折率差が著しく大きくなることを意味している。この場合でも、ペッツバール和が最適な値から悪化し、結果的に像面湾曲の補正が悪化し好ましくない。また、球面収差の補正能力も低下し、最適な色収差のための硝材の選択ができなくなり好ましくない。なお、条件式1の上限値を0.300に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式1の上限値を0.200に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式1の上限値を0.130に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式1の下限値を下回る場合、屈折率差が著しく小さくなり、ついには正レンズL22の屈折率より負レンズL21の屈折率のほうが大きくなってしまう。この場合、正負の屈折率の高低が逆になり、ペッツバール和を小さく抑えることが困難になる。従って、ペッツバール和が最適な値から大きく逸脱し、結果的に像面湾曲の補正、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式1の下限値を0.020に設定すると、像面湾曲及び非点収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式1の下限値を0.035に設定すると、像面湾曲及び非点収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式1の下限値を0.05に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式2を満足することが望ましい。-2.00<rp2-rp1/rp2rp1<-0.002但し、rp1:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も物体側の面の曲率半径rp2:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も像側の面の曲率半径条件式2は、後群GR中の像側に凹面を向けた正の屈折力を有する第2レンズ成分LRP1全体での形状因子の逆数を規定する条件である。この条件は球面収差とサジタルコマ収差の補正に大きく関わっている。この条件式2に設定されている値が負であると言うことは、この後群GR中の像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1の全体の形状が、正レンズ成分でありながら、負メニスカス形状であることを示している。この形状と、その像側に位置する正レンズ成分第3レンズ成分LRP2との間にできる空気レンズの存在によって、良好にサジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差、球面収差の良好な補正が可能になる。条件式2の上限値を上回る場合、第2レンズ成分LRP1が、負メニスカス形状から大きく形状を変え、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状か、または物体側に凹面を向けた負メニスカス形状になる。どちらの形状に至っても、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し、良好に補正しようとすると、球面収差の補正も悪化し好ましくない。なお、条件式2の上限値を-0.01に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式2の上限値を-0.03に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式2の上限値を-0.05に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式2の下限値を下回る場合、第2レンズ成分LRP1が、負メニスカス形状から大きく形状を変え、両凸形状か、または両凹形状になる。そのため、上述の空気レンズも存在しなくなり、負メニスカス形状からの特徴を維持しないので、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正、および球面収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式2の下限値を-1.00に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式2の下限値を-0.60に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式2の下限値を-0.40に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GFおよび後群GRにおける光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る光学系OSは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をndとしたとき、屈折率ndが1.30以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GF及び後群GRにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。前群GF及び後群GRにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GF及び後群GRにおいて反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。前群GF及び後群GRにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GF及び後群GRにおいて反射防止膜が設けられた、開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。前群GF及び後群GRにおける光学面のうち開口絞りから見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GFにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。このようにすれば、前群GFにおける光学面のうち物体側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GFにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた、物体側から見て凹形状のレンズ面は、前群GFの最も像面側のレンズの、物体側レンズ面であることが好ましい。前群GFにおける光学面のうち物体側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、前群GFにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた、物体側から見て凹形状のレンズ面は、前群GFの最も像面側のレンズの、像面側レンズ面であることが好ましい。前群GFにおける光学面のうち物体側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、後群GRにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた光学面は、像面側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。このようにすれば、後群GRにおける光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、後群GRにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた、像面側から見て凹形状のレンズ面は、後群GRの最も像面側のレンズの、物体側レンズ面であることが好ましい。後群GRにおける光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、後群GRにおける光学面のうち反射防止膜が設けられた、像面側から見て凹形状のレンズ面は、後群GRの最も像面側のレンズから物体側に2番目のレンズの、像面側レンズ面であることが好ましい。後群GRにおける光学面のうち像面側から見て凹形状のレンズ面に反射光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本実施形態に係る光学系OSは、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が1.30以下となる層を少なくとも1層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が1.30以下となる層を少なくとも1層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が1.30以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式3を満足することが望ましい。0.00<-fFN1/f0<20.003但し、fFN1:前群GF中の第2レンズ成分LFN1の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式3は前群GFの物体側に凸面を向けた負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の合成の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSの前群GFは正負負の構成になっており、この中間部の負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の最適な屈折力を規定するものである。この条件式3の上限値を上回る場合、負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の負の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、像面湾曲、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式3の上限値を15.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式3の上限値を12.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式3の上限値を10.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式3の下限値を下回る場合、負レンズ成分第2レンズ成分LFN1の負の屈折力が強くなることを意味している。その場合、結果的にコマ収差、球面収差、歪曲収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式3の下限値を0.30に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式3の下限値を0.59に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式3の下限値を1.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式4を満足することが望ましい。0.20<-fFN2/f0<15.004但し、fFN2:前群GF中の第3レンズ成分LFN2の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式4は、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の焦点距離の大小、言い換えれば負の屈折力の大小を規定する条件である。この条件式4の上限値を上回る場合、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の負の屈折力が小さくなることを意味する。この場合、球面収差、コマ収差に対する補正のバランスが崩れ、好ましくない。なお、条件式4の上限値を10.00に設定すると、上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式4の上限値を8.00に設定すると、上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式4の上限値を7.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式4の下限値を下回る場合、前群GFの像側の負レンズ成分第3レンズ成分LFN2の負の屈折力が大きくなることを意味する。この場合、特にサジタルコマ収差、歪曲収差が悪化するので好ましくない。なお、条件式4の下限値を0.30に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式4の下限値を0.50に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式4の下限値を0.80に設定すると、より上述の諸収差の補正を良好にできる。また、条件式4の下限値を0.86に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSにおいて、後群GRの第2レンズ成分LRP1は、正レンズL23と負レンズL24とが接合された接合レンズであって、次の条件式5を満足することが望ましい。0.000<nRPP-nRPN<0.5005但し、nRPP:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の正レンズL23の媒質のd線に対する屈折率nRPN:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の負レンズL24の媒質のd線に対する屈折率条件式5は、後群GR中の正レンズ成分第2レンズ成分LRP1中の正レンズL23と負レンズL24との屈折率の関係を規定した条件である。基本的に正レンズL23が負レンズL24より屈折率が高く、ペッツバール和を小さい値に押さえ込んでいるのが特徴である。この条件式5の上限値を上回る場合、正レンズL23と負レンズL24の屈折率差が著しく大きくなるため、現在存在する硝材では分散差を確保できなくなり、色収差の補正が悪化する。なお、条件式5の上限値を0.400に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式5の上限値を0.300に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式5の上限値を0.250に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式5の下限値を下回る場合、正レンズL23と負レンズL24の屈折率差が小さくなり遂に高低が逆転する。当該正レンズL23より当該負レンズL24の方が、屈折率が高くなるため、ペッツバール和の最適な値の設定が困難になり、結果的に像面湾曲、非点収差が悪化し好ましくない。なお、条件式5の下限値を0.100に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式5の下限値を0.130に設定すると、上述の諸収差の補正に有利となる。また、条件式5の下限値を0.145に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式6を満足することが望ましい。1.00<fRP/f0<12.006但し、fRP:後群GR中の第2レンズ成分LRP1の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式6は、後群GR中の像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の合成の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSにおいて、後群GRは負正正または正正正の構成になっており、この中間部に配置された、像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の最適な屈折力を規定するものである。条件式6の上限値を上回る場合、この正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の焦点距離が著しく長くなり、正の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差、像面湾曲、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式6の上限値を10.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式6の上限値を9.00に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式6の上限値を8.00に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式6の下限値を下回る場合、この正レンズ成分第2レンズ成分LRP1の焦点距離が著しく短くなり、正の屈折力が著しく強くなることを意味している。その場合、結果的に球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し好ましくない。また偏芯に対する敏感度も増し好ましくない。なお、条件式6の下限値を1.50に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式6の下限値を1.92に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式6の下限値を2.75に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、本実施形態に係る光学系OSは、次の条件式7を満足することが望ましい。0.1<fRP2/f0<3.07但し、fRP2:後群GR中の第3レンズ成分LRP2の焦点距離f0:無限遠合焦時の全系の焦点距離条件式7は、後群GR中の像側に位置する正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離を規定する条件である。本実施形態に係る光学系OSにおいて、後群GRは負正正または正正正の構成になっており、この像側に配置された正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の最適な屈折力を規定するものである。この条件式7の上限値を上回る場合、この正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離が著しく長くなり、正の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、球面収差、コマ収差の補正能力が低下し好ましくない。なお、条件式7の上限値を2.5に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式7の上限値を2.0に設定すると、より上述の諸収差の補正が有利になる。また、条件式7の上限値を1.5に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、条件式7の下限値を下回る場合、この正レンズ成分第3レンズ成分LRP2の焦点距離が著しく短くなり、正の屈折力が著しく強くなることを意味している。その場合、結果的に球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差の補正が悪化し好ましくない。また偏芯に対する敏感度も増し好ましくない。なお、条件式7の下限値を0.2に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式7の下限値を0.4に設定すると、球面収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式7の下限値を0.6に設定することによって、本願の効果を最大限に発揮できる。また、上述の前群GFには少なくとも1面の非球面を有することが望ましく、大口径に対応した球面収差、コマ収差の補正に有利である。また、上述の後群GRにも、少なくとも1面の非球面を有することが望ましい。後群GRも同様に大口径に対応した球面収差、コマ収差の補正に有利である。なお、開口絞りSをはさんで前後に1面ずつの非球面を有することは、球面収差、サジタルコマ収差、メリジオナルコマ収差等の大口径に起因する収差を補正するのに有効である。また、後群GR中の像側に配置された正レンズ成分第3レンズ成分LRP2は物体側に凸面を向けた正レンズであることが望ましい。直前にある後群GR中の像側に凹面を向けた正レンズ成分第2レンズ成分LRP1と相まって、凸形状の空気レンズを作ることができ、球面収差、サジタルコマ収差の補正に有利となる。また、前群GFと後群GRとの間には開口絞りSがあることが倍率色収差、歪曲収差の補正に好ましい。また、本実施形態に係る光学系OSにおいて、前群GFを構成する第1~第3レンズ成分LFP,LFN1,LFN2、並びに、後群GRを構成する第3レンズ成分LRP2は、図1においては単レンズで構成されているが、2以上の単レンズを接合した接合レンズで構成しても良い。図18に、上述の光学系OSを備える撮像装置として、一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2光学系OSで集光されて、クイックリタ-ンミラ-3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を、接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリ-ズボタンが押されると、クイックリタ-ンミラ-3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図18に記載のカメラ1は、撮影レンズ2を着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズ2と一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリタ-ンミラ-等を有さないコンパクトカメラ若しくはミラ-レスカメラでも良い。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として上述した光学系OSを搭載することにより、その特徴的なレンズ構成によって、球面収差、サジタルコマフレアー、像面湾曲、コマ収差の少ない大口径レンズを実現している。これにより本カメラ1は、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、メリジオナルコマ収差の少なく、大口径を有し、広角撮影可能な撮像装置を実現することができる。また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。本実施形態では、2群構成の光学系OSを示したが、以上の構成条件等は、3群、4群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成、若しくは各レンズ群の間にレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、上述のように開口絞りSで分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分、または、変倍時若しくは合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、本実施形態では全体全群繰り出しによって無限遠物体から近距離物体に対して合焦するが、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。すなわち、前群GFを用いる方式や後群GRを用いたリヤフォーカスでも良い。この場合、前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等を用いたモーター駆動にも適している。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、後群GRの少なくとも一枚を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、光軸方向に像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモ-ルド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしても良い。また、開口絞りSは光学系OSの中央近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。さらに、各レンズ面には、フレアやゴ-ストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。以下、本実施形態に係る光学系OSの製造方法の概略を、図19を参照して説明する。本実施形態に係る光学系OSの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、前群GF、及び、正の屈折力を有する後群GRを配置する。また、前群GFおよび後群GRにおける光学面のうち少なくとも1面に後述する反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含んで形成されている。具体的に、本実施形態では、例えば、前群GFとして、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11第1正レンズ成分LFP、負の屈折力を有し、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12第2レンズ成分LFN1、及び、両凹形状の負レンズL13第3レンズ成分LFN2を配置しステップS100、後群GRとして、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、正の屈折力を有する両凸形状の非球面正レンズL25第3レンズ成分LRP2を配置するステップS200。このとき、後群GRを構成する第1レンズ成分LRN及び第2レンズ成分LRP1は、上述の条件式1及び条件式2を満足する。以上説明したように、本実施形態に係る光学系OSによれば、カメラ等の撮像装置、印刷用レンズ、複写用レンズに好適な、ゴーストやフレアをより低減させ、小型で高い結像性能を有するレンズ、およびそれを用いた撮像装置を提供することができる。以下、本実施形態に係る光学系OSの実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図4、図6、図8、図10、図12、図14及び図16は、各実施例に係る光学系OSOS1~OS8の構成を示している。各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをyとし、高さyにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐定数をκとし、n次の非球面係数をAnとしたとき、以下の式aで表される。なお、以降の実施例において、E-nは×10nを示す。Sy=y2/r/[1{1-κy2/r2}12]A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10aなお、各実施例において、2次の非球面係数A2は0である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側にを付している。[第1実施例]図1は、第1実施例に係る光学系OS1のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS1は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12からなる第2レンズ成分LFN1、及び、両凹形状の負レンズL13からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS1の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第1実施例に係る光学系OS1は、前群GFの両凹形状の負レンズL13の像面側レンズ面面番号6と、後群GRの両凹形状の負レンズL21の物体側レンズ面面番号8に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表1に、本第1実施例に係る光学系OS1の諸元の値を掲げる。この表1の全体諸元において、fは焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角単位:度、Yは像高、TLは光学系OS1の全長、及び、Bfはバックフォーカスをそれぞれ表している。なお、全長TLは、この光学系OS1の最も物体側のレンズ面第1面から像面Iまでの光軸上の距離を示し、空気換算バックフォーカスBfは、ダミーガラスFLを取り除いたときの、この光学系OS1の最も像側のレンズ面第15面から像面Iまでの光軸上の距離を表している。また、レンズデータにおいて、第1欄mは、光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序面番号を、第2欄rは、各光学面の曲率半径を、第3欄dは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離面間隔を、第4欄νd及び第5欄ndは、それぞれd線波長λ=587.6nmに対するアッべ数及び屈折率を示している。なお、この表1に示す面番号1~17は、図1に示す番号1~17に対応している。また、物面、像面の曲率半径の∞、開口絞りおよび、レンズ面の曲率半径の00000は平面をそれぞれ示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、最終面第17面の面間隔は、像面Iまでの光軸上の距離である。また、レンズ群焦点距離は、各レンズ群が開始する面番号始面および各レンズ群の焦点距離をそれぞれ示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1第1実施例[全体諸元]f=580220FNO=F1210ω=2081°Y=216TL=1088935空気換算Bf=380120[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞16588397000049531744430249782490100033184778000063881516800425335775000513529378150003116168893064533695500070000085000開口絞りS82620171700029571717360914003549800046591816000103773100100011408209100000496217725001215532451300041511575010133294832700014546222650004953174443015117530236000016000002000063881516800170000006935像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群114520656後群8414561この第1実施例に係る光学系OS1において、第1面及び第15面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表2に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A6の値を示す。なお、表示されていない非球面定数A8~A10は0である。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。表2κA4A6第1面04179627748E08911068E11第15面36628228024E06737001E10次の表3に、この第1実施例に係る光学系OS1に対する各条件式対応値を示す。なお、この表3において、nRNPは後群GR中の第1レンズ成分LRN中の正レンズL22の媒質のd線に対する屈折率、nRNNは後群GR中の第1レンズ成分LRN中の負レンズL21の媒質のd線に対する屈折率、rp1は後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も物体側の面の曲率半径、rp2は後群GR中の第2レンズ成分LRP1の最も像側の面の曲率半径、fFN1は前群GF中の第2レンズ成分LFN1の焦点距離、fFN2は前群GF中の第3レンズ成分LFN2の焦点距離、nRPPは後群GR中の第2レンズ成分LRP1の正レンズL23の媒質のd線に対する屈折率、nRPN:は群GR中の第2レンズ成分LRP1の負レンズL24の媒質のd線に対する屈折率、fRPは後群GR中の第2レンズ成分LRP1の焦点距離、fRP2は後群GR中の第3レンズ成分LRP2の焦点距離、f0は無限遠合焦時の全系の焦点距離をそれぞれ表している。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。表31nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=010673-fFN1/f0=710724-fFN2/f0=109705nRPP-nRPN=019756fRP/f0=362087fRP2/f0=08775このように、第1実施例に係る光学系OS1は、上記条件式1~7を全て満足している。図2に、この第1実施例に係る光学系OS1の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、Yは像高を、ωは半画角[単位:度]を、それぞれ示している。また、各収差図において、dはd線波長λ=587.6nm、及び、gはg線波長λ=435.8nmに対する収差を表している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示している。また、コマ収差図は、各半画角ωにおいて、実線はd線及びg線に対するメリジオナルコマ収差を表し、原点より左側の破線はd線に対してメリジオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はd線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図2に示す各収差図から明らかなように、この第1実施例に係る光学系OS1では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。図3は、上記第1実施例と同様の構成の光学系OS1であって、入射した光線が第1番目の反射面と第2番目の反射面で反射して像面Iにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。図3において、物体側からの光線BMが図示のように光学系OS1に入射すると、両凹形状の負レンズL21における物体側のレンズ面第1番目の反射光発生面でありその面番号は8で反射し、その反射光は両凹形状の負レンズL13における像面側のレンズ面第2番目の反射光発生面でありその面番号は6で再度反射して像面Iに到達し、ゴーストやフレアを発生させてしまう。なお、第1番目の反射光発生面8は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面、第2番目の反射光発生面6は開口絞りから見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。[第2実施例]図4は、第2実施例に係る光学系OS2のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS2は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13とが接合され、全体で負メニスカスレンズ形状の第2レンズ成分LFN1、及び、両凹形状の負レンズL14からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS2の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第2実施例に係る光学系OS2は、後群GRの両凹形状の負レンズL24の像面側レンズ面面番号14と、後群GRの両凸形状の正レンズL25の物体側レンズ面面番号15に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表4に、本第2実施例に係る光学系OS2の諸元の値を掲げる。なお、この表4に示す面番号1~18は、図4に示す番号1~18に対応している。表4第2実施例[全体諸元]f=580216FNO=F1210ω=2103°Y=216TL=1114017空気換算Bf=380203[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞148541990000495317444302400671590100034126676500082571497820460000015000638815168005247856750006118895204150003116168893074569545500080000085000開口絞りS9267890170002957171736010959330980004659181600011405577010001240740710000049621772500133526242130004151157501014328034270001551752870000495317444301690720536000017000002000063881516800180000007017像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群143794722後群9400599この第2実施例に係る光学系OS2において、第1面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表5に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A6の値を示す。表5κA4A6第1面00458267968E07170729E10第16面19662263114E06181677E10次の表6に、この第2実施例に係る光学系OS2に対する各条件式対応値を示す。表61nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=010793-fFN1/f0=241364-fFN2/f0=113885nRPP-nRPN=019756fRP/f0=421487fRP2/f0=07793このように、第2実施例に係る光学系OS2は、上記条件式1~7を全て満足している。図5に、この第2実施例に係る光学系OS2の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図5に示す各収差図から明らかなように、この第2実施例に係る光学系OS2では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第3実施例]図6は、第3実施例に係る光学系OS3のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS3は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12からなる第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS3の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第3実施例に係る光学系OS3は、前群GFの負メニスカスレンズL12の物体側レンズ面面番号3と、前群GFの負メニスカスレンズL12の像面側レンズ面面番号4に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表7に、本第3実施例に係る光学系OS3の諸元の値を掲げる。なお、この表7に示す面番号1~17は、図6に示す番号1~17に対応している。表7第3実施例[全体諸元]f=580216FNO=F1212ω=2067°Y=216TL=1117529空気換算Bf=380715[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞1429001900004953174443027597809010003393381500006388151680042306717000051090084150003116168893063001467500070000085000開口絞りS829994117000295717173609537056120000465918160001039178201000113518907000052341755000121413160130004551154814013285039480001472746375000495317444301587934836000016000002000063881516800170000007529像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1296621728後群84135903この第3実施例に係る光学系OS3において、第1面及び第15面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表8に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A6の値を示す。表8κA4A6第1面02253110855E07577849E10第15面38248140952E06106066E10次の表9に、この第3実施例に係る光学系OS3に対する各条件式対応値を示す。表91nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=010503-fFN1/f0=207744-fFN2/f0=104435nRPP-nRPN=020696fRP/f0=603227fRP2/f0=09405このように、第3実施例に係る光学系OS3は、上記条件式1~7を全て満足している。図7に、この第3実施例に係る光学系OS3の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図7に示す各収差図から明らかなように、この第3実施例に係る光学系OS3では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第4実施例]図8は、第4実施例に係る光学系OS4のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS4は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12からなる第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS4の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第4実施例に係る光学系OS4は、前群GFの負メニスカスレンズL13の物体側レンズ面面番号5に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表10に、本第4実施例に係る光学系OS4の諸元の値を掲げる。なお、この表10に示す面番号1~17は、図8に示す番号1~17に対応している。表10第4実施例[全体諸元]f=580216FNO=F12075ω=2071°Y=216TL=1151080空気換算Bf=382266[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞142330711000049531744430211955447010003384586300006388151680042298609000051001795150003116168893063046747000070000085000開口絞りS828649817000295717173609562750130000465918160001038406201000113600368500049621772500121477696130004151157501013288771500001465347665000495317444301598984636000016000002000063881516800170000009080像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1265753882後群84138318この第4実施例に係る光学系OS4において、第1面及び第15面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表11に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A6の値を示す。表11κA4A6第1面02144320826E07521258E10第15面19946102179E06179192E10次の表12に、この第4実施例に係る光学系OS4に対する各条件式対応値を示す。表121nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=010983-fFN1/f0=204024-fFN2/f0=110505nRPP-nRPN=019756fRP/f0=632107fRP2/f0=09270このように、第4実施例に係る光学系OS4は、上記条件式1~7を全て満足している。図9に、この第4実施例に係る光学系OS4の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図9に示す各収差図から明らかなように、この第4実施例に係る光学系OS4では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第5実施例]図10は、第5実施例に係る光学系OS5のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS5は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、両凸形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL13とが接合され、全体で負メニスカスレンズ形状の第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS5の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第5実施例に係る光学系OS5は、前群GFの負メニスカスレンズL14の像面側レンズ面面番号7に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表13に、本第5実施例に係る光学系OS5の諸元の値を掲げる。なお、この表13に示す面番号1~18は、図10に示す番号1~18に対応している。表13第5実施例[全体諸元]f=580216FNO=F1210ω=2081°Y=216TL=11039748空気換算Bf=3801604[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞149868890000495317444302518036301000340288355000522015174204600000150006388151680052792546000061687999150003116168893073027357500080000085000開口絞りS9288341170002957171736010785900105000465918160001140539501000123730647500049621772500133962828130004151157501014305026400001562381470000495317444301682517936000017000002000063881516800180000006975像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1211541898後群94065448この第5実施例に係る光学系OS5において、第1面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表14に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A6の値を示す。表14κA4A6第1面02362322585E08400333E10第16面26137195398E06127860E10次の表15に、この第5実施例に係る光学系OS5に対する各条件式対応値を示す。表151nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=010033-fFN1/f0=376564-fFN2/f0=092705nRPP-nRPN=019756fRP/f0=511777fRP2/f0=08398このように、第5実施例に係る光学系OS5は、上記条件式1~7を全て満足している。図11に、この第5実施例に係る光学系OS5の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図11に示す各収差図から明らかなように、この第5実施例に係る光学系OS5では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第6実施例]図12は、第6実施例に係る光学系OS6のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS6は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、両凸形状の正レンズL12と両凹形状の負レンズL13とが接合され、全体で負メニスカスレンズ形状の第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、全体で負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS6の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第6実施例に係る光学系OS6は、前群GFの負メニスカスレンズL14の像面側レンズ面面番号7に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表16に、本第6実施例に係る光学系OS6の諸元の値を掲げる。なお、この表16に示す面番号1~18は、図12に示す番号1~18に対応している。表16第6実施例[全体諸元]f=580216FNO=F1229ω=2082°Y=216TL=12205004空気換算Bf=3801861[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞14180981105004953174443022652841210000311765175400082571497820425736311500048781531720522464511000065564452000070311487490796015230000800000100000開口絞りS929513517000283817282501010963941100004659181600011405171010001244915414500049621772500135072241600041511575010143378182500015542656700004953174443016233549336000017000002000063881516800180000007000像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1692827452後群94340473この第6実施例に係る光学系OS6において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表17に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表17κA4A6A8A10第1面13241310229E06779759E10301550E13729996E16第2面01653E05721606E08708003E11355610E13107080E17第16面167337190857E06423655E09120892E11256021E14次の表18に、この第6実施例に係る光学系OS6に対する各条件式対応値を示す。表181nRNP-nRNN=0087752rp2-rp1/rp2rp1=014153-fFN1/f0=090184-fFN2/f0=475625nRPP-nRPN=019756fRP/f0=274737fRP2/f0=10302このように、第6実施例に係る光学系OS6は、上記条件式1~7を全て満足している。図13に、この第6実施例に係る光学系OS6の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図13に示す各収差図から明らかなように、この第6実施例に係る光学系OS6では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第7実施例]図14は、第7実施例に係る光学系OS7のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS7は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、両凸形状の正レンズL12と両凹形状の負レンズL13とが接合され、全体で負メニスカスレンズ形状の第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、全体で負の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS7の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第7実施例に係る光学系OS7は、前群GFの負メニスカスレンズL14の物体側レンズ面面番号6と、前群GFの負メニスカスレンズL14の像面側レンズ面面番号7に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表19に、本第7実施例に係る光学系OS7の諸元の値を掲げる。なお、この表19に示す面番号1~18は、図14に示す番号1~18に対応している。表19第7実施例[全体諸元]f=580216FNO=F12300ω=2083°Y=216TL=12155017空気換算Bf=3801873[レンズデータ]mrdνdnd物面∞∞14238821105004953174443022167337610000311388265400082571497820462239311500048781531720522707111000066037502000052201517420796059430000800000100000開口絞りS928926417000283817282501012966921100004659181600011393334010001246059414000049621772500135026921600041511575010143431802500015556965700004953174443016232916936000017000002000063881516800180000007002像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群1186998022後群94386208この第7実施例に係る光学系OS7において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表20に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表20κA4A6A8A10第1面13412299857E06824891E10235245E13491290E16第2面03444E04868033E08462357E11208722E13201437E17第16面86128192924E06240259E09672709E12177887E14次の表21に、この第7実施例に係る光学系OS7に対する各条件式対応値を示す。表211nRNP-nRNN=0087752rp2-rp1/rp2rp1=014613-fFN1/f0=092514-fFN2/f0=551925nRPP-nRPN=019756fRP/f0=287847fRP2/f0=10515このように、第7実施例に係る光学系OS7は、上記条件式1~7を全て満足している。図15に、この第7実施例に係る光学系OS7の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図15に示す各収差図から明らかなように、この第7実施例に係る光学系OS7では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。[第8実施例]図16は、第8実施例に係る光学系OS8のレンズ構成を示す断面図である。この光学系OS8は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群GFと、開口絞りSと、正の屈折力を有する後群GRと、を有して構成されている。前群GFは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズL11からなる第1レンズ成分LFP、両凸形状の正レンズL12と両凹形状の負レンズL13とが接合され、全体で負メニスカスレンズ形状の第2レンズ成分LFN1、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14からなる第3レンズ成分LFN2から構成されている。また、後群GRは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL21と両凸形状の正レンズL22とが接合され、全体で正の屈折力を有し、物体側に凹面を向けた第1レンズ成分LRN、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24とが接合され、全体で正の屈折力を有し、像側に凹面を向けた第2レンズ成分LRP1、及び、両凸形状の非球面正レンズL25からなる第3レンズ成分LRP2から構成されている。なお、この光学系OS8の後群GRと像面Iとの間には、オプティカルローパスフィルター相当のダミーガラスFLが配置されている。本第8実施例に係る光学系OS8は、前群GFの負メニスカスレンズL14の像面側レンズ面面番号7と、後群GRの両凹形状の負レンズL21の物体側レンズ面面番号9に、後述する反射防止膜が形成されている。以下の表22に、本第8実施例に係る光学系OS8の諸元の値を掲げる。なお、この表22に示す面番号1~18は、図16に示す番号1~18に対応している。表22第8実施例[全体諸元]f=580216FNO=F12300ω=2082°Y=216TL=11889463空気換算Bf=3801320[レンズデータ]mrdνdnd物面∞1397073110000495317444302252620020100031020678650008257149782048408481500052201517420521469411000066202462000031161688930797388130000800000100000開口絞りS926397817000295717173601072742412000046591816000113771870100012452189100000496217725001311784261300041511575010143346233000015564087700004953174443016132405436000017000002000063881516800180000006946像面∞[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離前群167880939後群94258204この第8実施例に係る光学系OS8において、第1面、第2面及び第16面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表23に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A10の値を示す。表23κA4A6A8A10第1面08567305299E06659016E10697421E13405702E16第2面05931E04603268E08720986E11217040E13889735E17第16面14374157765E06104169E09188087E12458581E16次の表24に、この第8実施例に係る光学系OS8に対する各条件式対応値を示す。表241nRNP-nRNN=0098642rp2-rp1/rp2rp1=014943-fFN1/f0=091534-fFN2/f0=437425nRPP-nRPN=019756fRP/f0=516957fRP2/f0=09306このように、第8実施例に係る光学系OS8は、上記条件式1~7を全て満足している。図17に、この第8実施例に係る光学系OS8の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図17に示す各収差図から明らかなように、この第8実施例に係る光学系OS8では、球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、非点収差、メリジオナルコマ収差を含め諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。ここで、本願の実施形態に係る光学系OSに用いられる反射防止膜多層広帯域反射防止膜とも言うについて説明する。図20は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜101は7層からなり、レンズ等の光学部材102の光学面に形成される。第1層101aは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第1層101aの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第2層101bが形成される。さらに、この第2層101bの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第3層101cが形成され、この第3層101cの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第4層101dが形成される。またさらに、この第4層101dの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第5層101eが形成され、この第5層101eの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第6層101fが形成される。そして、このようにして形成された第6層101fの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第7層101gが形成されて本実施形態の反射防止膜101が形成される。第7層101gの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル-ゲル法を用いている。ゾル-ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル-ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。このように、この反射防止膜101の第1層101a~第6層101fまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第7層101gは、フッ酸/酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面上述の光学部材102の光学面に真空蒸着装置を用いて第1層101aとなる酸化アルミニウム層、第2層101bとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層、第3層101cとなる酸化アルミニウム層、第4層101dとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層、第5層101eとなる酸化アルミニウム層、第6層101fとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材102を取り出した後、フッ酸/酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第7層101gとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸/酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式bに示す。2HFMgCH3COO2→MgF22CH3COOHbこの成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで140°C、24時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材102は、第7層101gの成膜終了後、大気中で160°C、1時間加熱処理して完成される。このようなゾル-ゲル法を用いることにより、大きさが数nmから数十nmの粒子が空隙を残して堆積することにより第7層101gが形成される。このようにして形成された反射防止膜101を有する光学部材の光学的性能について図21に示す分光特性を用いて説明する。本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材レンズは、以下の表25に示す条件で形成されている。ここで表25は、基準波長をλとし、基板の屈折率光学部材が1.62、1.74及び1.85について反射防止膜101の各層101a第1層~101g第7層の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表25では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2SiO2とそれぞれ表している。表25物質屈折率光学膜厚光学膜厚光学膜厚媒質空気1第7層MgF2SiO21260268λ0271λ0269λ第6層ZrO2TiO22120057λ0054λ0059λ第5層Al2O31650171λ0178λ0162λ第4層ZrO2TiO22120127λ013λ0158λ第3層Al2O31650122λ0107λ008λ第2層ZrO2TiO22120059λ0075λ0105λ第1層Al2O31650257λ003λ003λ基板の屈折率162174185図21は、表25において基準波長λを550nmとして反射防止膜101の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。図21から、基準波長λを550nmで設計した反射防止膜101を有する光学部材は、光線の波長が420nm~720nmの全域で反射率を0.2以下に抑えられることが判る。また、表25において基準波長λをd線波長587.6nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜101を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図21に示す基準波長λが550nmの場合とほぼ同等の分光特性を有する。次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は5層からなり、表25と同様、以下の表26で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第5層の形成に前述のゾル-ゲル法を用いている。表26物質屈折率光学膜厚光学膜厚媒質空気1第5層MgF2SiO21260275λ0269λ第4層ZrO2TiO22120045λ0043λ第3層Al2O31650212λ0217λ第2層ZrO2TiO22120077λ0066λ第1層Al2O31650288λ0290λ基板の屈折率146152図22は、表26において、基板の屈折率が1.52及び基準波長λを550nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図22から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が420nm~720nmの全域で反射率が0.2以下に抑えられることがわかる。なお、表26において基準波長λをd線波長587.6nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図22に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。図23は、図22に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が30度、45度、60度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図22、図23には表26に示す基板の屈折率が1.46の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が1.52とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。また比較のため、図24に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図24は、表26と同じ基板の屈折率1.52に以下の表27で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図25は、図24に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が30度、45度、60度の場合の分光特性をそれぞれ示す。表27物質屈折率光学膜厚媒質空気1第7層MgF21390243λ第6層ZrO2TiO22120119λ第5層Al2O31650057λ第4層ZrO2TiO22120220λ第3層Al2O31650064λ第2層ZrO2TiO22120057λ第1層Al2O31650193λ基板の屈折率152図21~図23で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図24および図25で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。次に、本願の第1実施例から第8実施例に、上記表25および表26に示す反射防止膜を適用した例について説明する。本第1実施例の光学系OS1において、前群GFの両凹形状の負レンズL13の屈折率は、表1に示すように、nd=1.688930であり、後群GRの両凹形状の負レンズL21の屈折率は、nd=1.717360であるため、両凹形状の負レンズL13における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表25参照を用い、両凹形状の負レンズL21における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表25参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第2実施例の光学系OS2において、後群GRの両凹形状の負レンズL24の屈折率は、表4に示すように、nd=1.575010であり、後群GRの両凸形状の非球面正レンズL25の屈折率は、nd=1.744430であるため、両凹形状の負レンズL24における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.62に対応する反射防止膜101表25参照を用い、両凸形状の非球面正レンズL25における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表25参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第3実施例の光学系OS3において、前群GFの負メニスカスレンズL12の屈折率は、表7に示すように、nd=1.516800であるため、負メニスカスレンズL12における物体側のレンズ面に基板の屈折率が1.52に対応する反射防止膜101表26参照を用い、負メニスカスレンズL12における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.52に対応する反射防止膜表26参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第4実施例の光学系OS4において、前群GFの負メニスカスレンズL13の屈折率は、表10に示すように、nd=1.688930であるため、負メニスカスレンズL13における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表25参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第5実施例の光学系OS5において、前群GFの負メニスカスレンズL14の屈折率は、表13に示すように、nd=1.688930であるため、負メニスカスレンズL14における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表25参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第6実施例の光学系OS6において、前群GFの負メニスカスレンズL14の屈折率は、表16に示すように、nd=1.487490であるため、負メニスカスレンズL14における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.46に対応する反射防止膜表26参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第7実施例の光学系OS7において、前群GFの負メニスカスレンズL14の屈折率は、表19に示すように、nd=1.517420であるため、負メニスカスレンズL14における物体側のレンズ面に基板の屈折率が1.52に対応する反射防止膜101表26参照を用い、負メニスカスレンズL14における像面側のレンズ面に、基板の屈折率が1.52に対応する反射防止膜表26参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第8実施例の光学系OS8において、前群GFの負メニスカスレンズL14の屈折率は、表22に示すように、nd=1.688930であり、後群GRの両凹形状の負レンズL21の屈折率は、nd=1.717360であるため、負メニスカスレンズL14における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表25参照を用い、両凹形状の負レンズL21における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表25参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。以上の各実施例によれば、2ω=41.6°程度の包括角を有し、さらに大口径F1.2の口径を有し、ゴーストやフレアをより低減させ、高性能で球面収差、サジタルコマ収差、像面湾曲、メリジオナルコマ収差が良好に補正された光学系OSが実現できる。また、レンズ構成枚数が少なく、小型の光学系OSが実現できる。なお、以上の各実施例に示す光学系OS1~OS8を、上述したカメラ1に搭載することにより、上述した効果を奏することは言うまでもない。また、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。"