"軸線を中心に回転する回転体を備え、主半径方向に向かって作動流体が流通する流路を有する回転機械において、前記流路の延在方向に直交する断面形状における少なくとも一つの隅部の曲線の曲率半径が、前記流路の入口から中間部に向かうに従って漸次大きくなると共に、前記流路の前記中間部から出口に向かうに従って漸次小さくなることを特徴とする回転機械。前記流路は、前記入口及び前記出口のうち少なくとも一方の前記断面形状が多角形状であることを特徴とする請求項1に記載の回転機械。前記流路は、前記中間部の前記断面形状が円形状であることを特徴とする請求項1又は2に記載の回転機械。前記回転体は、前記主半径方向の内側において前記軸線が延びる主軸方向に向けて開口する内側開口と前記主半径方向の外側において前記主半径方向に向けて開口する外側開口との間で前記作動流体を流通させ、前記流路は、前記回転体において前記軸線周りに間隔を空けて複数形成されていることを特徴とする請求項1から3のうちいずれか一項に記載の回転機械。前記流路は、前記断面形状の断面積を、前記入口から前記出口に向けて漸次大きくさせることを特徴とする請求項1から4のうちいずれか一項に記載の回転機械。しかしながら、従来の技術においては、回転機械の効率を向上させることに一定の効果があるが、その効果には限度があるという問題があった。本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、回転機械の効率を更に向上させることを課題とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係る回転機械は、軸線を中心に回転する回転体を備え、主半径方向に向かって作動流体が流通する流路を有する回転機械において、前記流路の延在方向に直交する断面形状における少なくとも一つの隅部の曲線の曲率半径が、前記流路の入口から中間部に向かうに従って漸次大きくなると共に、前記流路の前記中間部から出口に向かうに従って漸次小さくなることを特徴とする。このようにすれば、流路の断面形状の隅部の曲線の曲率半径が、流路の入口から中間部に向かうに従って漸次大きくなるので、相対的に隅部の曲線の曲率半径が小さくなる入口において流路断面積を大きく確保して、作動流体の衝突損失を抑制することができる。一方、相対的に隅部の曲線の曲率半径が大きくなる中間部においては濡れ縁長さを小さくして、作動流体の摩擦損失を抑制することができる。そして、流路の中間部に比べて、相対的に隅部の曲率半径が小さくなる出口においては、隅部が画定する空間を大きく確保することで作動流体の速度分布を穏やかにして、作動流体の偏流が生じることを抑制することができる。従って、上記の流路を採用することで、隅部の曲線の曲率半径が一定となった流路を採用する場合に比べて、衝突損失の抑制、摩擦損失の抑制、及び、作動流体の偏流の抑制を図ることができるので、回転機械の効率を向上させることができる。また、前記流路は、前記入口及び前記出口のうち少なくとも一方の前記断面形状が多角形状であることを特徴とする。このようにすれば、流路の入口及び出口の断面形状を多角形状に形成するので、流路の隅部を多角形の角部で構成することができる。また、前記流路は、前記中間部の前記断面形状が円形状であることを特徴とする。このようにすれば、流路の中間部の断面形状が円形状であるので、濡れ縁長さを比較的に短く構成することができる。また、前記回転体は、前記主半径方向の内側において前記軸線が延びる主軸方向に向けて開口する内側開口と前記主半径方向の外側において前記主半径方向に向けて開口する外側開口との間で前記作動流体を流通させ、前記流路は、前記回転体において前記軸線周りに間隔を空けて複数形成されていることを特徴とする。このようにすれば、羽根車において衝突損失の抑制、摩擦損失の抑制、及び、作動流体の偏流の抑制を図ることができる。また、前記流路は、前記断面形状の断面積を、前記入口から前記出口に向けて漸次大きくさせることを特徴とする。このようにすれば、流路の出口の断面積が大きくなるので、流路の出口に生じ得る圧力脈動を抑えることができる。本発明に係る回転機械によれば、回転機械の効率をさらに向上させることができる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態に係るポンプM1の子午断面の要部拡大図である。図1に示すように、ポンプM1は、ロータ1とステータ2とを有している。ロータ1は、軸線P上に配設された主軸11と、主軸11の先端に固定された羽根車12とを有している。主軸11は、ステータ2に配設された軸受部不図示によって片持ち支持されており、軸線Pを中心にして回転可能である。主軸11は、駆動機不図示に連結されており、この駆動機により主軸11を介して羽根車12が回転駆動される。なお、以下の説明においては、軸線Pの延在方向を主軸方向と、主軸11の周方向を円周方向、主軸11の半径方向を主半径方向という。図2は、図1におけるI-I線矢視図である。図1及び図2に示すように、羽根車12は、所謂クローズドインペラタイプのものであり、複数の湾曲した羽根12aを主板12bと側板12cとで挟んで一体に構成されている。図2に示すように、羽根車12においては、複数の羽根12aが、羽根車12の中心軸周りに互いに間隔を空けて配列されている。このような構成により、羽根車12は、主板12bと側板12cとの間の空間が、複数の羽根12aによって複数に分割された空間となっている。そして、この分割された空間のそれぞれが用水Wの流路13後述する。となっている。なお、羽根車12は、材料がねずみ鋳鉄やステンレス鋳鋼の場合には鋳造により製作され、材料がプラスチックなどの場合には射出成形又は光造型により製作されている。羽根車12は、主板12bを主軸11の先端部に挿通されており、主軸11の先端に対して同軸状に拘束されている。この羽根車12は、主軸方向一方に向けて開口する内側開口12x1から、複数の羽根12aによって分割された各流路13に用水Wを流入させ、主半径方向外方に向けて開口する外側開口12x2から用水Wを全周状に流出させる。ステータ2は、図1に示すように、羽根車12を収容しており、スクロール20と、ケーシングカバー25とを有している。スクロール20の高圧側の開口部には、ケーシングカバー25が固着されている。このような構成において、用水Wは吸入口2aから吸入され、回転する羽根車12によって昇圧された後、吐出口2bから吐出される。図3~図5は、流路13の延在方向に直交する断面図であって、図3は流路13の入口13aの断面図図2におけるII-II線断面図であり、図4は流路13の中間部13cの断面図図2におけるIII-III線断面図であり、図5は流路13の出口13bの断面図図2におけるIV-IV線断面図である。図3~図5に示すように、流路13は、入口13aから出口13bに向かうに従って、濡れ縁長さ流路13の延在方向に直交する直交断面において、流路13の流路壁面の断面輪郭長さが漸次大きくなっている。流路13は、流路13の延在方向に亘って、流路高さが略一定になっていると共に、流路幅が入口13aから出口13bに進むに従って大きくなっている。この流路13は、図3~図5に示すように、入口13aから出口13bに進むに従って、流路13の延在方向に直交する直交断面における形状以下直交断面形状という。が漸次変化するようになっている。図3に示すように、流路13の入口13aは、その直交断面形状が矩形状に形成されている。より具体的には、長辺を流路幅方向に、短辺を流路高さ方向にそれぞれ向けており、四つの隅部13rが円弧状に形成されている。本実施形態においては、入口13aの各隅部13rの断面輪郭が単曲線曲率半径c=c1となっている。図5に示すように、この流路13の出口13bは、直交断面形状が入口13aと同様に矩形状となっており、四つの隅部13rが円弧状に形成されている。本実施形態においては、出口13bの各隅部13rの断面輪郭が単曲線曲率半径c=c1となっている。これら流路13の入口13aと出口13bとの間には、図4に示すように、流路13の延在方向において一定の長さだけ同一の直交断面形状となった中間部13cが延びている。この中間部13cは、図4に示すように、その直交断面形状が楕円状に形成されている。この中間部13cは、各隅部13rの断面輪郭が単曲線曲率半径c=c2,c1>c2となっているが、流路幅方向の両端のそれぞれにおいて、二つずつ形成された隅部13rが滑らかに接続されていることで断面輪郭が半円状となっている。なお、本明細書において、楕円状とは、真正の楕円の他、中間部13cのように、流路幅方向における両端の断面輪郭が半円状になっていると共に流路幅方向における中央側が直線状になっている形状も含む意味で用いている。つまり、流路13においては、図3~図5に示すように、入口13aから中間部13c、中間部13cから出口13bに向かうに従って流路13の直交断面形状が、矩形状から楕円状、楕円状から矩形状に滑らかに変化するようになっている。このように、流路13の直交断面形状における四つの隅部13rの曲線の曲率半径cは、入口13aから中間部13cに向かうに従って漸次大きくなると共に曲率半径cc1→c2、中間部13cで一定になった後に曲率半径cc2、中間部13cから出口13bに向かうに従って漸次小さくなる曲率半径cc2→c1。図6は、流路13の濡れ縁長さの変化を示したグラフであり、横軸が流路13の延在方向位置、縦軸が濡れ縁長さとなっている。仮に、流路13の四つの隅部13rを、流路13の延在方向全域に亘って曲率半径c=c1で形成した仮想例の場合には、図6に破線で示すように、入口13aから出口13bまで流路13の濡れ縁長さが単調に増加する。これに対して、本実施形態のように、流路13の四つの隅部13rの曲線の曲率半径cを、流路13の延在方向においてに変化させた場合曲率半径cc1→c2→c1には、図6に実線で示すように、流路13の濡れ縁長さを、入口13aから中間部13cまで穏やかに増加させた後に、中間部13cにおいて仮想例と同様の傾きで増加させ、中間部13cから出口13bまで急激に増加させる。続いて、上述したポンプM1及び流路13の作用について、図7~図10を用いて説明する。図7に示すように、入口13aにおいては、四つの隅部13rが曲率半径c1で形成されて、各隅部13rが比較的に大きい空間を画定していることから、用水Wが流入し易い。例えば、四つの隅部13rを曲率半径c2で形成した仮想例と比較すると、図7にドットで示す領域s1×4だけ流路13の入口13aが広くなることから、入口13aにおける用水Wの衝突損失が抑制され、用水Wが入口13aにスムーズに流入する。流路13に流入した用水Wは、中間部13cに向かって流れる。図8に示すように、中間部13cにおいては、四つの隅部13rが曲率半径c2で形成されて、各隅部13rが比較的に小さい空間を画定していることから、濡れ縁長さが小さくなる。例えば、四つの隅部13rを曲率半径c1で形成した仮想例と比較すると、図8にドットで示す領域s3×4だけ流路13の流路断面積が狭くなる分に応じて濡れ縁長さが小さくなる。このため、中間部13cにおいて、流路13の流路壁面に対する用水Wの摩擦損失が抑制される。また、流路13の入口13aから中間部13cまで、及び、中間部13cから出口13bまでの範囲においても、四つの隅部13rの曲率半径cが、入口13aと出口13bとにおける曲率半径c1よりも大きく形成されていることから、四つの隅部13rを曲率半径c1で形成した仮想例と比較して、濡れ縁長さが小さくなる図6参照。このため、流路13の入口13aから中間部13cまで、及び、中間部13cから出口13bまでの範囲においても、流路13の流路壁面に対する用水Wの摩擦損失が抑制される。図9に示すように、流路13の出口13bにおいては、四つの隅部13rが曲率半径c1で形成されて、各隅部13rが比較的に大きい空間を画定していることから、各隅部13r近傍の局所領域において用水Wの平均流速が比較的に小さくなる。例えば、四つの隅部13rを曲率半径c2で形成した仮想例と比較すると、図9にドットで示す領域s2だけ各隅部13r近傍の局所領域が広くなる。このため、図10に示すように、比較例における平均流速v1 ́に比べて、本実施形態の平均流速v1が小さくなる。そして、流路13の出口13bの流路幅方向における中央側の最小の流速v0との差分Δv1<Δv1 ́が小さくなり、速度分布が緩和され、流路幅方向の中央側で生じうる用水Wの偏流が抑制される。以上説明したように、ポンプM1によれば、流路13の断面形状の隅部13rの曲線の曲率半径が、流路13の入口13aから中間部13cに向かうに従って漸次大きくなるので、相対的に隅部13rの曲線の曲率半径が小さくなる入口13aにおいて流路断面積を大きく確保して、用水Wの衝突損失を抑制することができる。一方、相対的に隅部13rの曲線の曲率半径が大きくなる中間部13cにおいては濡れ縁長さを小さくして、用水Wの摩擦損失を抑制することができる。そして、流路13の中間部13cに比べて、相対的に隅部13rの曲率半径が小さくなる出口13bにおいては、隅部13rが画定する空間を大きく確保することで用水Wの速度分布を穏やかにして、用水Wの偏流が生じることを抑制することができる。従って、上記の流路13を採用することで、隅部13rの曲線の曲率半径が一定となった流路13を採用する場合に比べて、衝突損失の抑制、摩擦損失の抑制、及び、用水Wの偏流の抑制を図ることができるので、ポンプM1の効率を向上させることができる。また、流路13の入口13a及び出口13bの直交断面形状を矩形状に形成するので、流路13の隅部13rを矩形状の角部で構成することができる。これにより、円周方向に隣り合う二つの流路13の入口13a、及び、円周方向に隣り合う二つの流路13の出口13bを近接させることが可能となる。また、流路13は、流路13の中間部13cの直交断面形状が楕円状に形成するので、濡れ縁長さを比較的に短く構成することができる。また、直交断面形状が矩形状に形成された入口13aと出口13bとに対して、中間部13cの直交断面形状を滑らかに連続させることができる。また、流路13の入口13a、中間部13c、出口13bを、矩形状、楕円状、矩形状と変化させるので、比較的に流路13を容易に形成することができる。また、羽根車12の流路13における隅部13rの曲線の曲率半径を変化させるので、羽根車12において衝突損失の抑制、摩擦損失の抑制、及び、用水Wの偏流の抑制を図ることができる。また、流路13は、流路13の直交断面形状における断面積を、入口13aから出口13bに向けて漸次大きくするので、流路13の出口13bに生じ得る圧力脈動を抑えることができる。第二実施形態以下、本発明の第二実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図11は、本発明の第二実施形態に係るポンプM2の羽根車32の正面断面図である。この羽根車32は、円周方向に隣り合う羽根32aの間に、流路14が曲線状に形成されている。この流路14は、上述した第一実施形態よりも厚く形成された羽根32aによって、所定の曲率でカーブするように画定されている。この流路14の流路幅は、流路14の延在方向における各直交断面において、上述した第一実施形態の流路13の流路幅よりも狭くなっている。図12~図14は、流路14の延在方向に直交する断面図であって、図12は流路14の入口14aの断面図図11におけるV-V線断面図であり、図13は流路14の中間部14cの断面図図11におけるVI-VI線断面図であり、図14は流路14の出口14bの断面図図11におけるVII-VII線断面図である。この流路14は、図12~図14に示すように、入口14aから中間部14c、中間部14cから出口14bに向かうに従って流路14の直交断面形状が、矩形状から楕円状、楕円状から矩形状に滑らかに変化するようになっている。このように、流路14の直交断面形状における四つの隅部14rの曲線の曲率半径cは、入口14aから中間部14cに向かうに従って漸次大きくなると共に曲率半径cc1→c2、中間部14cで一定になった後に曲率半径cc2、中間部14cから出口14bに向かうに従って漸次小さくなる曲率半径cc2→c1。本実施形態においても、上述した第一実施形態と同様の効果を得ることができる他、流路32の流路幅が第一実施形態の流路12よりも狭くなっていることで、小吐出し運転時において流路32の流路幅方向中央側の用水Wと羽根32a近傍の用水Wとの速度分布が更に穏やかになる。これにより、流路幅方向の中央側で生じうる偏流を更に抑制することができる。従って、小吐出し運転時において更なる効率の向上を図ることができる。なお、上述した実施の形態において示した動作手順、あるいは各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上述した各実施形態においては、流路13,14の所定の範囲に亘って中間部13c,14cとしたが、範囲を設定せずに或る位置だけを中間部としてもよい。また、中間部13c,14cの位置は、入口13a,14aと出口13b,14bとの間であればいずれの位置であってもよい。また、上述した各実施形態においては、隅部13r,14rが円弧状である場合曲率半径c>0について説明したが、隅部13r,14rが直角である場合曲率半径c=0についても本発明を適用することが可能である。また、上述した各実施形態においては、四つの隅部13r,14rの曲線の曲率半径を四つ全て変化させる構成にしたが、四つのうち一部について変化させてもよい。また、上述した各実施形態においては、各直交断面形状において単曲線で形成された隅部13r,14rに本発明を適用したが、複曲線複数の曲率半径で形成された隅部についても本発明を適用することができる。この場合には、複数の曲率半径の平均の曲率半径を、隅部の曲線の曲率半径とすればよい。また、上述した各実施形態においては、側板12cを備える所謂クローズド型の羽根車12,32に本発明を適用したが、側板12cを省略した所謂オープン型の羽根車に本発明を適用してもよい。この場合においては、流路13,14の直交断面形状が閉じた断面にならないが、主板12bと羽根12a,32aとが形成する隅部13r,14rの曲線の曲率半径を上記と同様に変更させればよい。また、上述した各実施形態においては、流路13,14の入口13a,14aと出口13b,14bとにおける隅部13r,14rの曲率半径をc1としたが、中間部13cの曲率半径よりもそれぞれ小さくなることを条件として異なる曲率半径に設定してもよい。また、上述した各実施形態においては、羽根車12,32の流路13a,14aについて本発明を適用したが、ステータ2側に形成される流路例えばディフューザベーン間の流路に本発明を適用してもよい。また、上述した各実施形態においては、中間部13c,14cの直交断面形状を楕円状に形成したが、真円に形成してもよい。すなわち、中間部13c,14cの直交断面形状を円形状に形成すれば、濡れ縁長さを比較的に短く構成することが可能である。また、上述した各実施形態においては、ポンプについて本発明を適用したが、水車等の他の回転機械に本発明を適用してもよい。同様に、リカバリータービン機能を備えたポンプについて本発明を適用してもよい。なお、これらの場合には、用水Wの流れる向きは、ポンプにおいて流れる用水Wの向きとは逆方向になる。"