現像剤を撹拌して長手方向に搬送する撹拌部材であって、前記撹拌部材は、回転可能に支持される一方の回転軸と、回転可能に支持される他方の回転軸と、前記一方の回転軸から前記他方の回転軸に螺旋状に延びて形成される螺旋部に中空部を形成してなるスクリューと、前記スクリューの長手方向の全域において前記螺旋部の対向する面間に形成されるリブと、を備えることを特徴とする撹拌部材。前記リブは、前記一方の回転軸と前記他方の回転軸を通る中心線の周りに均等に複数個設けられることを特徴とする請求項1に記載の撹拌部材。前記リブは、前記中心線を挟んで対向する位置に2個設けられることを特徴とする請求項2に記載の撹拌部材。前記スクリューとリブは一体に形成されてなり、前記中空部は、前記一方の回転軸と前記他方の回転軸を通る中心線方向に対する直角断面上で矩形状に形成されることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれかに記載の撹拌部材。前記リブは、前記螺旋部の前記中空部を形成する内縁部まで延びて形成されることを特徴とする請求項4に記載の撹拌部材。前記中空部は、前記中心線方向に対する直角断面上で略正方形状に形成され、その一辺の寸法は、前記螺旋部の外縁部の寸法に対して1/3~4/5であることを特徴とする請求項4または請求項5に記載の撹拌部材。請求項1~請求項6のいずれかに記載の撹拌部材を備え、該撹拌部材によって撹拌された現像剤を像担持体に供給する現像装置。請求項7に記載の現像装置を備えた画像形成装置。しかしながら、上述した特許文献1では、撹拌軸を取り除いた部分にもスクリューが形成されるので、スクリューが径方向に長くなって、スクリューの隣接する羽根間がV字状となり、このV字状の底の部分に現像剤が付着し滞留するおそれがある。このように現像剤が付着、滞留した状態では、現像剤が良好に撹拌されず、また、均一に搬送されなくなるという不都合があった。また、パドル状の撹拌部材では現像剤の搬送性が低下し、また、撹拌部材に接触する弾性材を設けると、装置が大型になり、コスト高になるという不都合があった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、大型化することなく、所定量の現像剤を均一に搬送することができ、また、スクリューに現像剤が付着するのを防ぐ撹拌部材、及びそれを備えた現像装置、及びそれを備えた画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために第1の発明は、現像剤を撹拌して長手方向に搬送する撹拌部材であって、前記撹拌部材は、回転可能に支持される一方の回転軸と、回転可能に支持される他方の回転軸と、前記一方の回転軸から前記他方の回転軸に螺旋状に延びて形成される螺旋部に中空部を形成してなるスクリューと、前記スクリューの長手方向の全域において前記螺旋部の対向する面間に形成されるリブと、を備えることを特徴としている。また、第2の発明では、上記の撹拌部材において、前記リブは、前記一方の回転軸と前記他方の回転軸を通る中心線の周りに均等に複数個設けられることを特徴としている。また、第3の発明では、上記の撹拌部材において、前記リブは、前記中心線を挟んで対向する位置に2個設けられることを特徴としている。また、第4の発明では、上記の撹拌部材において、前記スクリューとリブは一体に形成されてなり、前記中空部は、前記一方の回転軸と前記他方の回転軸を通る中心線方向に対する直角断面上で矩形状に形成されることを特徴としている。また、第5の発明では、上記の撹拌部材において、前記リブは、前記螺旋部の前記中空部を形成する内縁部まで延びて形成されることを特徴としている。また、第6の発明では、上記の撹拌部材において、前記中空部は、前記中心線方向に対する直角断面上で略正方形状に形成され、その一辺の寸法は、前記螺旋部の外縁部の寸法に対して1/3~4/5であることを特徴としている。また、第7の発明では、上記の構成の撹拌部材を備え、該撹拌部材によって撹拌された現像剤を像担持体に供給する現像装置である。また、第8の発明では、上記の構成の現像装置を備えた画像形成装置である。第1の発明によれば、スクリューが螺旋状に延びて中空に形成される構成であるために、中空部によって現像剤の搬送有効容積が大きくなり、撹拌部材の外径を大きくすることなく、所定量の現像剤を均一に搬送することができ、且つ、現像剤がスクリューに付着するのを防ぐことができる。また、長手方向の全域において螺旋部の対向する面間にリブを形成しているために、螺旋部の長手方向の強度を確保することができる。以下に本発明の実施形態について図面を参照して説明するが、本発明は、この実施形態に限定されない。また発明の用途やここで示す用語等はこれに限定されるものではない。第1実施形態図1は、本発明の実施形態に係る撹拌部材を備えた画像形成装置の概略構成を示す図である。画像形成装置1は、その下部に配設された給紙部2と、この給紙部2の右側に配設された用紙搬送部3と、この用紙搬送部3の上側に配設された画像形成部4と、この画像形成部4よりも排出側に配設された定着部5と、画像形成部4及び定着部5の上側に配設された画像読取部6とを備えている。給紙部2は、用紙9を収容する複数の給紙カセット7を備えており、給紙ローラー8の回転動作により、複数の給紙カセット7のうち選択された給紙カセット7から用紙9を1枚ずつ用紙搬送部3に送り出す。用紙搬送部3に送られた用紙9は、用紙供給経路10を経由して画像形成部4に向けて搬送される。この画像形成部4は、電子写真プロセスによって、用紙9にトナー像を形成するものであり、所定の方向図1の矢印方向に回転可能である感光体11と、この感光体11の周囲にその回転方向に沿って、帯電部12、現像装置14、転写部15、クリーニング部16、及び除電部17を備えている。帯電部12は、高電圧を印加される帯電ワイヤを備えており、この帯電ワイヤからのコロナ放電によって感光体11の表面に所定電位を与えると、感光体11の表面が一様に帯電させられる。そして、画像読取部6によって読み取られた原稿の画像データに基づく光が、露光部13により感光体11に照射されると、感光体11の表面電位が選択的に減衰され、感光体11の表面に静電潜像が形成される。次いで、現像装置14が感光体11表面の静電潜像を現像し、感光体11の表面にトナー像が形成される。このトナー像が転写部15によって感光体11と転写部15との間に供給された用紙9に転写される。トナー像が転写された用紙9は、画像形成部4の用紙搬送方向の下流側に配置された定着部5に向けて搬送される。定着部5では、加熱部材18及び加圧ローラー19によって、用紙9が加熱加圧され、用紙9上にトナー像が溶融定着される。次いで、トナー像の定着された用紙9は、排出ローラー対20によって排出トレイ21上に排出される。転写部15による転写後、感光体11表面に残留しているトナーは、クリーニング部16により除去され、また感光体11表面の残留電荷は、除電部17により除去される。そして、感光体11は帯電部12によって再び帯電され、以下同様にして画像形成が行われることになる。図2は上記画像形成装置1に用いられる現像装置14の概略構成を示す断面図である。現像装置14は、一成分磁性現像剤を収容する現像容器22と、この現像剤以下、トナーと記すことがあるを撹拌および搬送する撹拌部材23、24と、現像スリーブ26と磁極部材25とからなる現像ローラーと、規制部材41とを備えている。撹拌部材23、24は、現像容器22内に、隔壁を挟んで回転可能に配設されている。また、撹拌部材23、24は、軸方向に螺旋状に形成されるスクリューを備える。撹拌部材23、24が回転すると、トナーが撹拌され、撹拌されたトナーが隔壁に設けた連通孔を介して、現像容器22内を長手方向図2の紙面の表裏方向に循環し、トナー相互の摩擦によってトナーが帯電する。そして、撹拌部材24によって、トナーが現像スリーブ26に供給される。現像スリーブ26は、アルミニウム等の非磁性材料で円筒状に形成され、磁極部材25を内蔵している。また、現像スリーブ26は、撹拌部材24に隣接する位置で現像容器22内に回転可能に支持される。また、現像スリーブ26は、現像容器22の開口から露出し、像担持体である感光体11に一定の間隔を有して対向している。この対向する領域には、現像スリーブ26に担持されたトナーを感光体11に向けて供給するための現像領域Dが形成されている。磁極部材25は、周方向に複数の磁極部を有し、現像スリーブ26表面に向けて磁界を発生させる。規制部材41は、現像スリーブ26の表面に担持されたトナーを所定の層厚に規制するものであり、ブレード状をなし、現像領域Dに対して回転スリーブ26の回転方向の上流側で現像スリーブ26の表面と所定間隔を設けて、現像容器22に取り付けられている。撹拌部材24から供給されたトナーが現像スリーブ26表面に担持される。担持されたトナーは、規制部材41により一定の層厚に規制され、現像スリーブ26の回転により、現像流域Dに向けて搬送される。現像スリーブ26と感光体11との間に、バイアス電圧が印加されることにより、現像領域Dにおいて、現像スリーブ26上のトナーは感光体11に供給され、感光体11上の静電潜像はトナー像に現像される。上記現像装置14に用いられる撹拌部材23、24は、図3~図5に示すように構成される。図3は、撹拌部材を示す斜視図であり、図4は、撹拌部材を図3の上方から見た状態を示す平面図であり、図5は、撹拌部材のスクリューを軸方向から見た状態を模式的に示す図である。尚、撹拌部材23、24は同じ構成であるので、撹拌部材23を代表させて説明する。図3に示すように、撹拌部材23は、スクリュー33と、リブ34と、一方の回転軸31と、他方の回転軸32図4参照とを有して構成され、ABS樹脂等のトナーが付着しにくい樹脂で一体的に樹脂成形される。一方及び他方の回転軸31、32は、夫々現像容器22図2参照に回転可能に支持される。一方の回転軸31には円板状の一方のフランジ27が形成され、他方の回転軸32には円板状の他方のフランジ28が形成される。一方のフランジ27の、一方の回転軸31に対する反対側にはスクリュー33の一端が形成され、他方のフランジ28の、他方の回転軸32に対する反対側にはスクリュー33の他端が形成される。スクリュー33は、その一端側から他端側まで螺旋状に延びて形成される螺旋部33aを有し、該螺旋部33aに中空部33bを形成してなる。螺旋部33aは、その外縁部33cが円形状をなし、その内縁部33dには中空部33bが形成される。図4に示すように、螺旋部33aは、外縁部33cの厚み長手方向の長さが小さく、内縁部33d側に向かうにつれて厚みが大きくなるように構成されている。螺旋部33a、33aの互いに対向する面間には、リブ34が形成される。リブ34は断面を矩形状に形成して構成され、螺旋部33aの中央部径方向の中央部から内縁部33dまで延びて形成される。このリブ34は、回転軸31、32の中心線を挟んで対向する位置に一対だけ形成される。一対のリブ34、は、螺旋部33a、33aの互いに対向する全ての面間に形成され、さらに、一端側の螺旋部33aと一方のフランジ27との間に形成され、また、他端側の螺旋部33aと他方のフランジ28との間に形成される。尚、リブ34を螺旋部33a、33aの互いに対向する面間に一対設ける構成に限らず、スクリュー33が長手方向回転軸31、32の軸方向に長くなるか、または、スクリュー33の外縁部33cが比較的に大きくなる等の大型のスクリュー33では、3個以上設ける構成にしてもよい。この場合には、リブ34は、回転軸31、32の中心線の周りに均等に複数個設けられる。また、リブ34は、一方のフランジ27から他方のフランジ28に延びていることによって、一つで構成しても、螺旋部33aの長手方向の強度を確保することができる。さらに、リブ34は、回転軸31、32の中心線の周りに均等に複数個設けられることによって、螺旋部33aの長手方向の強度を一層確保することができる。図5に示すように、スクリュー33は、その外縁部33cが円形状であって、中空部33bを形成する内縁部33dが略正方形状に形成される。尚、スクリュー33が螺旋状に形成されるので、本来、中空部33bの一部が外縁部33c側に開放された状態で正方形が形成されるが、螺旋状のスクリュー33を回転軸31側から見ると、螺旋状の部分が重なり、閉じた状態にある正方形となるので、図5では、回転軸31、32の中心線方向に対する直角断面上で正方形と見なして記載している。この状態で、スクリュー33の外縁部33cの外径寸法をA、その中空部33bの一辺の寸法をBで表した場合、一辺の寸法Bは外径寸法Aに対して1/3~4/5であることが好ましい。中空部33bの一辺の寸法Bがこの範囲あると、スクリュー33は、現像剤を良好に撹拌するとともに、長手方向に良好に搬送することができ、また、スクリュー33の強度を保持することができる。尚、中空部33bは円形状に形成してもよく、この場合には中空部33bの内径寸法が外径寸法Aに対して1/3~4/5であると、上記と同様の効果を奏する。一対のリブ34、34は、回転軸31、32図2参照の中心線を挟んで対向する位置に2個設けられる。各リブ34は、断面を長方形状に形成して構成される。リブ34の短辺は、螺旋部33aの内縁部33dを形成する正方形状の一辺に合わせるように配置され、その長辺は螺旋部33aの径方向に配置され、螺旋部33aの中央辺りまでの長さを有する。リブ34は、スクリュー33の大きさに対する必要強度、また現像剤の撹拌性能及び搬送性能に応じて、短辺、長辺の各サイズ、短辺と長辺との割合等が適宜設定される。スクリュー33の中空部33bを正方形状とし、リブ34の一辺を螺旋部33aの内縁部33dに合わせる構成とすることによって、撹拌部材23は樹脂成形しやすくなる。図6~図9は撹拌部材23を成形する金型を示す。図6は撹拌部材を成形する金型の要部を示す側面断面図であり、図7は撹拌部材を成形する金型の要部を示す平面断面図であり、図8は金型を開いた状態を示す側面断面図であり、図9は金型を開いた状態を示す平面断面図である。尚、図6は図7の線H-Hの断面図である。図6に示すように、撹拌部材23は射出成形によって形成され、成形用の金型はキャビティー101、コア102、スライドコア103、104を備えて構成される。図7に示すように、キャビティー101とコア102は長手方向図7の左右方向に延び、主に螺旋部33aを成形するのに用いられ、図6に示すように、スライドコア103、104は長手方向に延び、主にリブ34を成形するのに用いられる。キャビティー101、コア102、スライドコア103、104を合わせた状態でそれらの空洞内に樹脂を充填後、溶融した樹脂が固化すると、スライドコア103、104が夫々左右方向径方向に移動し、次に、キャビティー101に対してコア102が上下方向径方向に移動し、さらに、コア102から成形品である撹拌部材23を突き出すことによって図8、図9参照、撹拌部材23は形成される。撹拌部材23のリブ34、34は、前述のように、夫々、スライドコア103、104の金型内で成形され、螺旋部33aの四方の内縁部33dは、夫々、キャビティー101、コア102、スライドコア103、104の金型を合わせる部分パーティング部で成形される。従って、リブ34は、撹拌部材23の内縁部33dに合わせる位置にその一辺が配置される構成であるために、スライドコア103、104の各パーティング部に、リブ34に対応する直方体状の空洞を長手方向に延ばして設ける簡単な金型構成とすることで、リブ34は成形される。尚、中空部33bは長方形状であっても、上記同様の簡単な金型構成にて、撹拌部材23を形成することができる。また、スクリュー33とリブ34とを樹脂で一体に金型で成形し、成形したスクリュー33とリブ34とを、フランジ27を有する回転軸31と、フランジ28を有する回転軸32との間に取り付けるように構成してもよい。第2実施形態図10は、第2実施形態に係る撹拌部材を示す斜視図である。第2実施形態の撹拌部材では、回転軸31、32とは第1実施形態と同じ構成であり、また、撹拌部材23は、第1実施形態と同じように射出成形よって形成されるが、スクリュー33と、リブ34との各構成が第1実施形態と異なる。第1実施形態と異なる構成について主に説明し、以降、第1実施形態と同じ部分の説明を省略する。スクリュー33は、その一端側から他端側まで螺旋状に延びて形成される螺旋部33aを有し、該螺旋部33aに中空部33bを形成してなる。螺旋部33aは、その外縁部33cが円形状をなし、その中空部33bは円形状に形成される。また、螺旋部33aは、外縁部33cの厚み長手方向の長さが小さく、内縁部33d側に向かうにつれて厚みが大きくなるように構成されている。螺旋部33a、33aの互いに対向する面間には、リブ34が形成される。リブ34は断面を長方形状に形成して構成され、螺旋部33aの中央部径方向の中央部から外縁部33cまで延びて形成される。このリブ34は、回転軸31、32の中心線を挟んで対向する位置に一対だけ形成される。一対のリブ34、34は、螺旋部33a、33aの互い対向する全ての面間に形成され、さらに、一端側の螺旋部33aと一方のフランジ27との間に形成され、また、他端側の螺旋部33aと他方のフランジ28との間に形成される。尚、リブ34を螺旋部33a、33aの互いに対向する面間に一対設ける構成に限らず、スクリュー33が長手方向回転軸31、32の軸方向に長くなり、または、スクリュー33の外縁部33cが比較的に大きくなる等の大型のスクリュー33では、3個以上設ける構成にしてもよい。この場合には、リブ34は、回転軸31、32の中心線の周りに均等に複数個設けられる。また、リブ34は、一方のフランジ27から他方のフランジ28に延びていることによって、一つで構成してもよい。第3実施形態図11は、第3実施形態に係る撹拌部材を示す斜視図であり、図12は第3実施形態に係るスクリューを模式的に示す図である。第3実施形態の撹拌部材は、第1実施形態と同じように射出成形よって形成されるが、スクリュー33と、リブ34と、フランジ27、28の各構成が第1実施形態と異なる。図11に示すように、スクリュー33は、その一端側から他端側まで螺旋状に延びて形成される螺旋部33aを有し、該螺旋部33aに中空部33bを形成してなる。螺旋部33aは、その外縁部33cが円形状をなし、その中空部33bは長方形状に形成される。また、螺旋部33aは、外縁部33cの厚み長手方向の長さが小さく、内縁部33d側に向かうにつれて厚みが大きくなるように構成されている。螺旋部33a、33aの互いに対向する面間には、リブ34が形成される。リブ34は、図12に示すように、断面をL字状に形成して構成され、螺旋部33aの中央部径方向の中央部から内縁部33dまで延びて形成される。このリブ34は、中空部33bの長方形状の短辺側に、回転軸31、32の中心線を挟んで対向する位置に一対だけ形成される。この構成によれば、成形時の金型構成が簡単なものとなる。図11に戻り、一対のリブ34、34は、螺旋部33a、33aの互い対向する全ての面間に形成され、さらに、一端側の螺旋部33aと一方のフランジ27との間に形成され、また、他端側の螺旋部33aと他方のフランジ28との間に形成される。フランジ27、28は、夫々のリブ34と略同じ幅を有して矩形板状に形成される。この構成によれば、螺旋部33aの長手方向の強度を確保することができる。第4実施形態図13は、第4実施形態に係る撹拌部材を示す斜視図であり、図14は第4実施形態に係る撹拌部材を示す平面図である。第4実施形態の撹拌部材では、スクリュー33の構成が第3実施形態と異なる。図13に示すように、スクリュー33は、その一端側から他端側まで螺旋状に延びて形成される螺旋部33aを有し、該螺旋部33aに中空部33bを形成してなる。螺旋部33aは、その外縁部33cが円形状をなし、その中空部33bは円形状に形成される。また、螺旋部33aは、外縁部33cと内縁部33dとの厚み長手方向の長さが均一に構成されている図14参照。この構成によれば、撹拌部材23の成形用の金型をキャビティーとコアで構成することが可能となる。リブ34、34の上側に配置される螺旋部33aの複数の半円板状部材をキャビティー側の金型で成形し、一方、リブ34、34の下側に配置される螺旋部33aの複数の半円状部材をコア側の金型で成形し、リブ34、34をキャビティーとコアの両金型で成形することができる。このように、撹拌部材23の成形後に金型を1方向上下方向に開く簡単な金型構成とすることができる。上記実施形態によれば、撹拌部材23は、回転可能に支持される一方の回転軸31と、回転可能に支持される他方の回転軸32と、一方の回転軸31から他方の回転軸32に螺旋状に延びて形成される螺旋部33aに中空部33bを形成してなるスクリュー33と、スクリュー33の長手方向の全域において螺旋部33aの対向する面間に形成されるリブ34と、を備える。この構成によると、スクリュー33が螺旋状に延びて中空に形成されるために、中空部33bによって現像剤の搬送有効容積が大きくなり、撹拌部材23の外径を大きくすることなく、所定量の現像剤を均一に搬送することができ、且つ、現像剤がスクリュー33に付着するのを防ぐことができる。また、長手方向の全域において螺旋部33aの対向する面間にリブ34を形成しているために、螺旋部33aの長手方向の強度を確保することができる。尚、上記実施形態では、撹拌部材23を現像装置14に適用した例を示したが、本発明はこれに限らず、現像剤を撹拌、搬送して、撹拌した現像剤を現像装置14に供給するトナーコンテナに撹拌部材23を適用するようにしてもよい。撹拌部材23をトナーコンテナに適用しても、上記の実施形態と同様の効果を奏する。