レンズを保持するシフト部材と、前記シフト部材を本体部に対して光軸に直交する面内の第1方向に移動させる第1駆動部と、前記シフト部材を前記本体部に対して前記光軸に直交する面内の前記第1方向と異なる第2方向に移動させる第2駆動部と、を有し、前記第1駆動部は、第1マグネット、第1コイル、および、第1ヨークを光軸方向に順に配置して構成され、前記第2駆動部は、第2マグネット、第2コイル、および、第2ヨークを前記光軸方向に順に配置して構成され、前記第1ヨークは、前記光軸方向かつ前記第1マグネットの側に突出する第1突起部を有し、前記第2ヨークは、前記光軸方向かつ前記第2マグネットの側に突出する第2突起部を有し、光軸方向視において、前記第2ヨークから遠い側の前記第1方向における前記第1突起部の幅は、該第2ヨークに近い側の幅よりも大きく、前記第1ヨークから遠い側の前記第2方向における前記第2突起部の幅は、該第1ヨークに近い側の幅よりも大きい、ことを特徴とする振れ補正装置。前記光軸方向視において、前記第1突起部および前記第2突起部はそれぞれ台形状であることを特徴とする請求項1に記載の振れ補正装置。前記第1方向と前記第2方向は、前記光軸に直交する面内において互いに直交していることを特徴とする請求項1または2に記載の振れ補正装置。前記第1マグネットおよび前記第2マグネットは、前記シフト部材または前記本体部の一方に保持され、前記第1コイル、前記第1ヨーク、前記第2コイル、および、前記第2ヨークは、前記シフト部材または前記本体部の他方に保持されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の振れ補正装置。前記第1マグネットと前記第1ヨークとの間、および、前記第2マグネットと前記第2マグネットとの間にそれぞれ働く磁気吸引力により、前記シフト部材と前記本体部とで狭持された複数のボールを更に有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の振れ補正装置。前記複数のボールが前記光軸に直交する面内で転動することにより、前記シフト部材が該面内でシフト移動することを特徴とする請求項5に記載の振れ補正装置。請求項1乃至6のいずれか1項に記載の振れ補正装置を有することを特徴とするレンズ鏡筒。請求項7に記載のレンズ鏡筒を有することを特徴とする光学機器。しかしながら、特許文献2に開示されているようなガイド軸を新たに設けると、振れ補正装置の小型化が妨げられる。また、装置構成の複雑化および部品点数の増加により、低コスト化も困難となる。そこで本発明は、小型かつ低コストで、シフト部材の光軸直交面内における回転を低減させる振れ補正装置、レンズ鏡筒、および、光学機器を提供する。本発明の一側面としての振れ補正装置は、レンズを保持するシフト部材と、前記シフト部材を本体部に対して光軸に直交する面内の第1方向に移動させる第1駆動部と、前記シフト部材を前記本体部に対して前記光軸に直交する面内の前記第1方向と異なる第2方向に移動させる第2駆動部とを有し、前記第1駆動部は、第1マグネット、第1コイル、および、第1ヨークを光軸方向に順に配置して構成され、前記第2駆動部は、第2マグネット、第2コイル、および、第2ヨークを前記光軸方向に順に配置して構成され、前記第1ヨークは、前記光軸方向かつ前記第1マグネット側に突出する第1突起部を有し、前記第2ヨークは、前記光軸方向かつ前記第2マグネット側に突出する第2突起部を有し、光軸方向視において、前記第2ヨークから遠い側の前記第1方向における前記第1突起部の幅は、該第2ヨークに近い側の幅よりも大きく、前記第1ヨークから遠い側の前記第2方向における前記第2突起部の幅は、該第1ヨークに近い側の幅よりも大きい。本発明の他の側面としてのレンズ鏡筒は、前記振れ補正装置を有する。本発明の他の側面としての光学機器は、前記レンズ鏡筒を有する。本発明の他の目的及び特徴は、以下の実施例において説明される。本発明によれば、小型かつ低コストで、シフト部材の光軸直交面内における回転を低減させる振れ補正装置、レンズ鏡筒、および、光学機器を提供することができる。以下、本発明の実施例について、図面を参照しながら詳細に説明する。各図において、同一の部材については同一の参照番号を付し、重複する説明は省略する。まず、図2および図3を参照して、本実施例におけるシフトユニット振れ補正装置を備えたレンズ鏡筒について説明する。図2は、シフトユニットを備えたレンズ鏡筒の断面図である。図3は、シフトユニットを備えたレンズ鏡筒の分解斜視図である。本実施例のレンズ鏡筒100は、ビデオカメラやデジタルスチルカメラなどの撮像装置本体光学機器に取付可能に交換可能に構成されている。ただし本実施例は、これに限定されるものではなく、レンズ鏡筒と撮像装置本体とが一体的に構成されたカメラシステムにも適用可能である。また本実施例のレンズ鏡筒100は、凸凹凸凸の4群構成の変倍光学系を有するレンズ鏡筒である。L1は、固定の第1群レンズである。L2は、光軸OAの方向光軸方向に移動することにより変倍動作を行う第2群レンズである。L3は、光軸OAに直交する面内光軸直交面内で移動して振れ補正を行う第3群レンズ補正レンズ群である。L4は、光軸方向に移動することにより合焦動作を行う第4群レンズである。1は、第1群レンズL1を保持する固定鏡筒である。2は、第2群レンズL2を保持する第2群移動枠である。3は、第3群レンズL3を光軸直交方向に光軸直交面内で移動させるシフトユニット振れ補正装置である。4は、第4群レンズL4を保持する第4群移動枠である。5は、CCDやCMOSセンサなどの撮像素子が固定される撮像素子ホルダである。固定鏡筒1は前部固定筒6にビス止めされ、撮像素子ホルダ5と前部固定筒6は後部固定筒7にビス止めされる。8、9、10、11はガイドバーであり、前部固定筒6と後部固定筒7により位置決め固定されている。ガイドバー8、9は、移動枠2を光軸方向に移動可能に支持する。ガイドバー10、11は、移動枠4を光軸方向に移動可能に支持する。シフトユニット3は、後部固定筒7に対して位置決めされ、ビスにより固定される。12は、光学系の開口径を変化させる絞り装置である。絞り装置12は、2枚の絞り羽根を互いに逆方向に移動させて開口径を変化させる、いわゆるギロチン式の絞り装置である。13は、第4群レンズL4を光軸方向に駆動し、合焦動作を行わせるためのVCMボイスコイルモーターである。VCM13は、マグネット13a、ヨーク13b、13c、および、コイル13dを備えて構成されている。コイル13dに電流を流すことでコイル13dにローレンツ力が発生し、コイル13dを光軸方向に駆動することが可能である。コイル13dは、移動枠4に固定されており、コイル13dの駆動と同時に移動枠4が光軸方向に駆動する。14は、第2群レンズL2を光軸方向に駆動し、変倍動作を行わせるためのズームモータである。ズームモータ14は、回転するロータと同軸のリードスクリュー14aを有する。リードスクリュー14aには、第2群移動枠2に取り付けられたラック2aが噛合っており、ロータの回転により、第2群レンズL2が光軸方向に駆動される。また、ねじりコイルバネ2bは、第2群移動枠2、ガイドバー8、9、ラック2a、および、リードスクリュー14aのそれぞれのガタを片寄せし、これからの嵌合または噛合いのガタを防止している。なおVCM13は、ヨーク13bを後部固定筒7に圧入固定し、ヨーク13bにマグネット13aとヨーク13cが磁力によって固定される。ズームモータ14は、後部固定筒7に2本のビスで固定される。15は、第2群移動枠2に形成された斜光部2cの光軸方向への移動を光学的に検出するフォトインタラプタである。フォトインタラプタ15は、第2群レンズL2が基準位置に位置していることを検出するためのズームリセットスイッチとして用いられる。16は、発光部および受光部を備えて構成される光学式センサである。光学式センサ16は、発光部からの光を第4群移動枠4に接着固定されるスケール17に照射し、スケール17で反射した光を光学式センサ16の受光部で読み取ることで第4群レンズL4の位置を検出する。次に、図1および図4を参照して、第3群レンズL3を光軸直交方向に移動させるシフトユニット3振れ補正装置の構成について説明する。図1は、シフトユニット3の分解斜視図である。図4は、シフトユニット3のピッチ方向駆動部第1駆動部の拡大断面図であり、第3レンズL3の中心が光軸OA上にある場合を示している。第3群レンズL3は、ピッチ方向駆動部ピッチ方向駆動用アクチュエータおよびヨー方向駆動部ヨー方向駆動用アクチュエータにより、光軸直交面内で駆動される。ピッチ方向駆動用アクチュエータは、ピッチ方向レンズ鏡筒の鉛直方向の角度変化による像振れを補正するアクチュエータである。ヨー方向駆動用アクチュエータは、ヨー方向レンズ鏡筒の水平方向の角度変化による像振れを補正するためのアクチュエータである。ピッチ方向駆動用アクチュエータおよびヨー方向駆動用アクチュエータは、ピッチ方向およびヨー方向それぞれの位置センサおよび振れ検出センサからの情報に基づいて、独立に駆動制御される。また、ピッチ方向用のアクチュエータおよび位置センサと、ヨー方向用のアクチュエータおよび位置センサとは互いに略直交90度の角度をなすように配置されている。ただしこれらの構成自体は同一であるため、以下、ピッチ方向の構成についてのみ説明し、ヨー方向の構成については省略する。また特に指示の無い限り、ピッチ方向の要素には添え字p、ヨー方向の要素には添え字yをそれぞれ付す。22は、第3群レンズL3を保持し、振れを補正するために光軸直交方向に変位させるシフト移動枠である。18は、マグネットベースである。マグネットベース18には、駆動用と位置検出用とを兼ねるマグネット24pが圧入保持されている。マグネット24pをマグネットベース18に圧入して組み込むことにより、組み込み後にマグネットベース18とマグネット24pとの相対位置関係がずれることはない。マグネットベース18は、シフト移動枠22とビスで固定される。このため、位置検出機能も兼ねているマグネット24pの位置は、第3群レンズL3を保持しているシフト移動枠22に対して固定された位置に決定され、マグネット24pによって第3群レンズL3の位置を正確に検出することができる。シフト移動枠22とマグネットベース18は、これらの間に金属プレート19が挟み込まれた状態でビスにより結合固定される。金属プレート19の材質としては、例えばステンレス鋼などが適して用いられる。本実施例において、シフト移動枠22およびマグネットベース18により、第3群レンズL3を保持するシフト部材が構成される。20は、シフトベース21本体部とマグネットベース18との間に配置された複数のボールである。本実施例では、光軸周りに3つのボール20が光軸直交面内において配置されている。これら3つのボール20は、後述のように、マグネット24pとヨーク29pとの間、および、マグネット24yとヨーク29yとの間にそれぞれ働く磁気吸引力により、シフトベース21とマグネットベース18とで狭持されている。ボール20とマグネットベース18との間には、前述した金属プレート19が配置される。金属プレート19が設けられていることにより、レンズ鏡筒が衝撃を受けた際にモールド部品であるマグネットベース18にボール20による打痕が付き、また長期間の振れ補正動作駆動で生じる磨耗によるシフトユニット3の駆動特性の劣化を防止できる。またボール20は、シフトベース21に形成されたボールフォルダ部21aで回転可能に保持される。なお、ボール20の材質としては、その近傍に配置されたマグネット24に吸着されないように、ステンレス鋼、またはSUS304などの非磁性体が好適である。シフトベース21ボールフォルダ部21aの光軸方向端面とマグネットベース18金属プレート19にボール20を確実に当接させるための力は、マグネット24pとヨーク29p固定ヨークとの間に作用する磁気吸引力である。この磁気吸引力でマグネットベース18がシフトベース21に近づく方向に付勢されることにより、3つのボール20は、3つのボールフォルダ部21aの光軸方向端面と金属プレート19の3箇所に対して押圧状態で当接する。3つのボール20が当接する各面は、撮影光学系の光軸OAに対して直交方向に広がっている。3つのボール20の呼び径は同じである。このため、3つのボールフォルダ部21aにおいて光軸方向端面間の光軸方向における位置差を低減することにより、シフト移動枠22に保持された第3群レンズL3を光軸OAに対する倒れを生じさせずに光軸直交面内で移動させることができる。このように本実施例では、複数のボール20が光軸直交面内で転動することにより、シフト移動枠22およびマグネットベース18が光軸直交面内でシフト移動する。次に、マグネットベース18シフト部材および第3群レンズL3を駆動するアクチュエータ駆動部について説明する。本実施例のアクチュエータは、シフト部材を本体部シフトベース21に対して光軸に直交する面内の第1方向および第2方向にそれぞれ移動させる第1駆動部および第2駆動部からなる。本実施例において、第1方向と第2方向は、光軸に直交する面内において互いに直交する方向であり、例えば、第1方向はピッチ方向、第2方向はヨー方向であるが、これに限定されるものではない。第1駆動部は、マグネット24p第1マグネット、コイル28p第1コイル、および、ヨーク29p第1ヨークを光軸方向に順に配置して構成されている。同様に第2駆動部は、マグネット24y第2マグネット、コイル28y第2コイル、および、ヨーク29y第2ヨークを光軸方向に順に配置して構成されている。図4に示されるように、マグネット24pは光軸から放射方向に2極着磁されており、ヨーク23pはマグネット24pの光軸方向前側の磁束を閉じる。ヨーク23pは、マグネット24pに吸着固定されている。またヨーク23pは、光軸方向かつマグネット24p側第1マグネット側に突出する突起部30p第1突起部を有する。同様にヨーク23yは、光軸方向かつマグネット24y側第2マグネット側に突出する突起部30y第2突起部を有する。コイル28pはシフトベース21に接着固定されており、ヨーク29pはマグネット24pの光軸方向後側の磁束を閉じるための固定ヨークである。ヨーク29pは、コイル28pに対してマグネット24pとは反対側に配置され、シフトベース21により保持されている。マグネット24p、ヨーク23p、ヨーク29p、および、コイル28pにより磁気回路が構成される。なお、ヨーク23pおよびヨーク29pに用いられる材質としては、高い透磁率を有する、例えばSPCCなどの磁性体が適して用いられる。コイル28pに電流を流すと、マグネット24pの着磁境界に対して略直交する方向実質的に直交と評価される方向に、マグネット24pとコイル28pに発生する磁力線相互の反発によるローレンツ力が発生する。この力により、マグネットベース18は光軸直交方向に移動する。このように本実施例のアクチュエータは、いわゆるムービングマグネット型アクチュエータである。このような構成を有するアクチュエータが、縦方向および横方向のそれぞれ配置されているため、マグネットベース18およびシフト移動枠22を、互いに略直交する2つの光軸直交方向に駆動することができる。また、縦方向および横方向の駆動合成により、マグネットベース18およびシフト移動枠22を光軸直交面内の所定の範囲内で自由に移動させることができる。なお、マグネットベース18が光軸直交方向に働くときの摩擦は、ボール20がボールフォルダ部21aの壁に当接しない限り、ボール20と金属プレート19との間およびボール20とボールフォルダ部21aとの間にそれぞれ発生する転がり摩擦のみである。このため、上記吸着力が作用するにもかかわらず、マグネットベース18すなわち第3群レンズL3を保持するシフト移動枠22はスムーズに光軸直交面内で移動することができ、かつ微小な移動量制御も可能となる。なお、ボール20に潤滑油を塗布することで、更に摩擦力を低減させることができる。次に、マグネットベース18および第3群レンズL3の位置検出について説明する。27pは、磁束密度を電気信号に変換するホール素子である。ホール素子27pは、FPC26フレキシブルプリントケーブルに半田付けされている。FPC26は、シフトベース21に対して位置決め固定されている。また、FPC押さえ金具25をビスでシフトベース21に対して固定することにより、FPC26の浮きを防止し、かつ、ホール素子27pの位置ずれを防止している。ホール素子27pおよびマグネット24pにより、マグネットベース18および第3群レンズL3の位置を検出する位置センサが構成される。マグネットベース18および第3群レンズL3が縦方向または横方向に駆動されたとき、ホール素子27pによりマグネット24pの磁束密度の変化が検出され、この磁束密度の変化を示す電気信号が出力される。制御回路不図示は、ホール素子27pの出力に基づいてマグネットベース18および第3群レンズL3の位置を検出する。なお、マグネット24pは、駆動用マグネットであるとともに、位置検出用マグネットとしても用いられている。また、マグネット24pとヨーク29pとの間に働く吸着力は、クーロンの法則で示されるように、2物体の磁荷の強さと距離の2乗の逆数に比例する。このため、マグネット24pが駆動部の中心位置にあるとき、ピッチ方向とヨー方向の吸着力はそれぞれの方向で釣り合った状態となる。すなわち、マグネット24pとヨーク29pの突起部30pとの間に働く吸着力40a、40bが釣り合い、駆動用磁石であるマグネット24pとヨーク29pとの間の位置関係が定まる。このとき、ピッチ方向の引き戻し力50p図4中の上方向は略0であり、ヨー方向の引き戻し力50y図4中の紙面下方向も略0である。次に、図5を参照して、従来例におけるシフトユニット駆動部およびシフト部材の移動と吸着力による引き戻し力との関係について説明する。図5は、従来例におけるシフトユニットの引き戻し力の説明図である。図5a~cは、ピッチ方向駆動部を、図5d、eはピッチ方向およびヨー方向の駆動部とシフト部材とを、それぞれシフトユニットの前側被写体側から見た図である。図5において、マグネット240駆動用磁石、ヨーク290、突起部300、および、第3群レンズL3補正レンズ以外の部材は省略している。図5に示されるように、従来例におけるヨーク290の突起部300は、光軸直交面への投影形状が略長方形となっている。また、マグネット240pの四隅部に働く引き戻し力を、それぞれ、引き戻し力410、420、430、440とする。同様に、マグネット240yの四隅部に働く引き戻し力を、それぞれ、引き戻し力450、460、470、480とする。図5aは、第3群レンズL3の中心が光軸上にある場合のピッチ方向駆動部を示す。このとき、マグネット240pはヨーク290pに対して中心位置にあるため、四隅部の引き戻し力410、420、430、440は釣り合った状態にある。すなわち、ピッチ方向の引き戻し力500pおよびヨー方向の引き戻し力500yは略0である。図5bは、第3群レンズL3の中心がピッチ方向上方向に距離dだけ移動した場合のピッチ方向駆動部を示す。前述のように、磁気による力の大きさは距離の2乗に反比例するため、突起部300pとの間に働く引き戻し力410p、420pよりも、引き戻し力430p、440pの方が大きい。したがって、引き戻し力500pは移動を助長する方向に働く。ここで、マグネット240pと突起部300pとの形状は駆動方向に対して対称であるため、引き戻し力410p、420pの大きさは互いに略等しく、また引き戻し力430p、440pの大きさも略等しい。また、ヨー方向には移動していないため、引き戻し力500yは図5aの場合と同様に略0である。次に、図5cは、第3群レンズL3の中心がヨー方向に距離dだけ移動した場合のピッチ方向駆動部を示す。この場合も、マグネット240pと突起部300pとの位置関係が変化して引き戻し力500yが発生する。すなわち、磁気的に安定する図5aの状態に戻そうとする方向の力が働く。ここで、マグネット240pと突起部300pとの形状は駆動方向に対して対称であるため、引き戻し力410y、430yの大きさは略等しく、また引き戻し力420y、440yの大きさも略等しい。また、ピッチ方向には移動していないため、引き戻し力500pは、図5aの場合と同様に略0である。図5dは、第3群レンズL3の中心がピッチ方向に距離dだけ移動した場合を示す。図5bを参照して説明したように、マグネット240pにはピッチ方向の引き戻し力500pが働くが、コイル不図示への通電で発生したローレンツ力600により、シフト部材の移動が可能である。一方、ヨー側のマグネット240yには、図5cを参照して説明したように、引き戻し力510yが働く。引き戻し力510yにより、シフト部材には光軸と平行な軸を中心とする回転モーメントが働く。その結果、図5dに示されるように、シフト部材には反時計回りのロール動作が発生する。そしてシフト部材は、回転モーメント、引き戻し力、および、ローレンツ力などの全てが釣り合う位置で静止する。図5eは、図5dと逆方向に第3群レンズL3の中心が距離dだけ移動した場合を示す。図5dと同様に、ヨー側のマグネット240yと突起部300yとに生じる引き戻し力510yにより、シフト部材には光軸と平行な軸を中心とする回転モーメントが働く。その結果、図5eに示されるようにシフト部材には時計回りのロール動作が発生する。そしてシフト部材は、回転モーメント、引き戻し力、および、ローレンツ力などの全てが釣り合う位置で静止する。次に、図6を参照して、本実施例におけるシフト部材駆動部およびシフト部材の移動と吸着力による引き戻し力の関係を説明する。図6a~cは、ピッチ方向駆動部を、図6d、eはピッチ方向およびヨー方向の駆動部とシフト部材とを、それぞれシフトユニットの前側被写体側から見た図である。図6において、マグネット24駆動用磁石、ヨーク29、突起部30、および、第3群レンズL3補正レンズ群以外の部材は省略している。なお、本実施例における突起部30は、図6に示されるように光軸直交面への投影形状光軸方向視が略台形となっている。ここで、マグネット24pの四隅部に働く引き戻し力を、図6に示されるようにそれぞれ引き戻し力41、42、43、44とする。同様に、マグネット24yの四隅部に働く引き戻し力を、それぞれ引き戻し力45、46、47、48とする。図6aは、第3群レンズL3の中心が光軸上にある場合のピッチ方向駆動部を示す。このとき、マグネット24pは突起部30pに対して駆動方向軸において中心位置にあるため、四隅部の引き戻し力41と引き戻し力43、および、引き戻し力42と引き戻し力44はほぼ釣り合った状態にある。すなわち、ピッチ方向の引き戻し力50pおよびヨー方向の引き戻し力50yは略0である。図6bは、第3群レンズL3の中心がピッチ上方向に距離dだけ移動した場合のピッチ方向駆動部である。前述のように、磁気による力の大きさは距離の2乗に反比例するため、突起部30pとの間に働く引き戻し力は41p、42pの合力よりも、引き戻し力43p、44pの合力の方が大きい。したがって、引き戻し力50pは移動を助長する方向に働く。ここで、光軸直交面への投影形状で、マグネット24pの引き戻し力41p、42p、43p、44pの大きさは、突起部30pとの最短距離の差により、44p>43p>42p>41pの関係にある。したがって、マグネット24pが突起部30pに対して磁気的に安定するため、マグネット24pが時計回り方向図6b中の白抜き矢印方向に回転するように回転力52が働く。次に図6cは、第3群レンズL3の中心がヨー方向に距離dだけ移動した場合のピッチ方向駆動部を示す。この場合も、マグネット24pと突起部30pとの位置関係が変化して引き戻し力が発生する。すなわち、磁気的に安定する状態に戻そうとする方向の力が働く。ここで、マグネット24pと突起部30pとの形状は駆動方向に対して対称であるため、引き戻し力41y、43yとの大きさは互いに略等しく、引き戻し力42y、44yの大きさは互いに略等しい。また、ピッチ方向には移動していないため、引き戻し力50pは図6aの場合と同様に略0である。図6dは、第3群レンズL3の中心が、コイル28p不図示への通電で発生したローレンツ力60により、ピッチ方向に距離dだけ移動した場合を示す。図6bを参照して説明したように、マグネット24pには回転力52が働いている。一方、ヨー側のマグネット24yには、図6cを参照して説明したように、引き戻し力51yが働く。引き戻し力51yにより、シフト部材には光軸と平行な軸を中心とする回転モーメントが働く。その結果、図6cに示されるように、シフト部材には反時計回りのロール動作が発生する。そしてシフト部材は、回転力、回転モーメント、引き戻し力、および、ローレンツ力などの全てが釣り合う位置では静止する。したがって本実施例の構成によれば、従来の構成に比べて、引き戻し力51yによる回転モーメントがピッチ側のマグネット24pの回転力52によって緩和されているため、シフト部材のロール動作は低減される。図6eは、図6dと逆方向に第3群レンズL3の中心が距離dだけ移動した場合を示す。図6bを参照して説明したように、マグネット24pには回転力52が働いている。一方、図6dの場合と同様に、ヨー側のマグネット24yには引き戻し力51yが働く。引き戻し力51yにより、シフト部材には光軸と平行な軸を中心とする回転モーメントが働く。その結果、図6eに示されるように、シフト部材には時計回りのロール動作が発生する。そしてシフト部材は、回転力、回転モーメント、引き戻し力、および、ローレンツ力などの全てが釣り合う位置で静止する。したがって本実施例の構成によれば、従来の構成に比べて、引き戻し力51yによる回転モーメントがピッチ側のマグネット24pの回転力52によって緩和されているため、シフト部材のロール動作は低減される。このように、可動群シフト部材のピッチ方向の移動において、ヨー側のマグネットの引き戻し力による回転モーメントと、ピッチ側のマグネットの回転力とが、常に逆方向に作用する。したがって、ピッチ上下方向のいずれに移動する場合でも、シフト部材のロール動作が低減される。また、本実施例ではピッチ方向の移動についてのみ説明したが、ヨー方向の移動についても同様にロール動作が低減される。以上より、本実施例ではシフト部材の移動でマグネットに働く回転力により、他方のマグネットとヨークとの間に働く引き戻し力による回転モーメントを緩和させるため、シフト部材のロール動作を低減することが可能である。ここで図6aに示されるように、マグネット24yヨーク29yに近い側の駆動方向ピッチ方向におけるヨーク29pの突起部30pの幅をA、マグネット24yヨーク29yから遠い側の駆動方向における突起部30pの幅をBとする。このとき、A<Bの関係が成立する。すなわち、光軸方向視において、ヨーク23yから遠い側の第1方向ピッチ方向における突起部30pの幅は、ヨーク23yに近い側の幅よりも大きい。同様に、光軸方向視において、ヨーク23pから遠い側の第2方向ヨー方向における突起部30yの幅は、ヨーク23pに近い側の幅よりも大きい。また、マグネット24pの駆動方向における幅をCとした場合、幅A、B、C、および、距離dとの間には、B2d<Cの関係が成立することが望ましい。本実施例において、ヨーク29pの突起部30pヨーク29yの突起部30yは、光軸方向視で台形状略台形状である。このような形状で生じるマグネットとヨークとの間に働く引き戻し力の回転モーメントを用いて、シフト部材の回転運動を低減している。しかし本実施例は、ヨークの突起部に働く引き戻し力が駆動方向に平行な軸に対して非対称となるようにすればよい。このため、ヨークの形状は略台形に限定されるものではなく、例えば図7に示される各突起部を適用することもできる。図7は、本実施例における別形態のヨーク形状突起部の形状を示す図である。図7aは階段状の突起部30a、図7bは三角形の3つの角を落とした突起部30b、図7cはフラスコ状の突起部30c、図7dは略三角形の突起部30dをそれぞれ示している。図7a~dに示される各突起部は、ピッチ側のヨーク29pに関しては、ヨー側のヨーク29yから遠ざかる方向に向かって幅が広くなるような形状である。このような形状であれば、駆動方向に直交する方向において、ヨー側のヨーク29yから遠ざかるにしたがい、マグネット24pとヨーク29pとの間に発生する磁気吸引力が強くなる。このため、ヨー側のヨーク29yによるモーメントに対して逆向きのモーメントを作用させることができる。次に、図8を参照して、本実施例におけるレンズ鏡筒を備えた光学機器について説明する。図8は、本実施例における光学機器撮像装置の構成図である。光学機器120において、レンズを通してCCD113撮像素子に結像した被写体の像は、カメラ信号処理回路101に入力され、増幅やγ補正などの所定の処理が行われる。カメラ信号処理回路101からの出力信号映像信号は、AFゲート102またはAEゲート103を通過して所定の領域のコントラスト信号が取り出される。特にAFゲート102を通過したコントラスト信号は、AF回路104により高域成分に関する1つまたは複数の出力を生成する。CPU105は、AEゲート103の信号レベルに応じて、露出が最適であるか否かを判別する。露出が最適でない場合、CPU105は絞りシャッター駆動源109を介して、最適な絞り値またはシャッター速度でシャッターを駆動するように、絞りシャッター駆動源109を制御する。オートフォーカス動作では、AF回路104にて生成された出力がピークを示すように、CPU105はフォーカス駆動源であるフォーカス駆動回路111を制御する。またCPU105は、適正露出を得るため、AEゲート103を通過した信号出力の平均値を所定の値として、絞りエンコーダ108の出力がこの所定の値となるように絞りシャッター駆動源109を制御し、絞りシャッターの開口径を制御する。フォトインタラプタなどのエンコーダを用いたフォーカス原点センサ106は、フォーカスレンズ群の光軸方向の絶対位置を検出するための絶対基準位置を検出する。フォトインタラプタなどのエンコーダを用いたズーム原点センサ107は、ズームレンズ群の光軸方向の絶対位置を検出するための絶対基準位置を検出する。CPU105は、ズーム原点センサ107の情報に基づいて、ズーム駆動回路112を制御してズーム駆動源110を駆動する。撮像装置における振れ角度の検出は、例えば撮像装置に固定された振動ジャイロなどの角速度センサの出力を積分して行う。ピッチ角度検出センサ114およびヨー角度検出センサ115のそれぞれの出力は、CPU105で処理される。CPU105は、ピッチ角度検出センサ114からの出力に応じて、ピッチコイル駆動回路116を制御し、コイル28p不図示への通電制御を行う。またCPU105は、ヨー角度検出センサ115からの出力に応じて、ヨーコイル駆動回路117を制御し、コイル28y不図示への通電制御を行う。以上の制御により、シフト移動枠22図1参照が光軸直交面内でシフト移動する。ピッチ位置検出センサ118およびヨー位置検出センサ119のそれぞれの出力は、CPU105で処理される。第3群レンズL3補正レンズ群がシフト移動すると、レンズ鏡筒内の通過光束が曲げられる。このため、撮像装置に振れが生じることによって本来生ずるCCD113上での被写体像の変移を相殺する方向に、相殺する曲げ量だけ通過光束を曲げるように第3群レンズL3をシフト移動させる。これにより、撮像装置が振れても結像している被写体像がCCD113上で動かない、いわゆる振れ補正を行うことができる。CPU105は、ピッチ角度検出センサ114およびヨー角度検出センサ115により得られた撮像装置の振れ信号と、ピッチ位置検出センサ118およびヨー位置検出センサ119から得られたシフト量信号との差分に相当する信号差分信号を算出する。そしてCPU105は、この差分信号に対して増幅および位相補償を行い、ピッチコイル駆動回路116およびヨーコイル駆動回路117を用いてシフト移動枠22をシフト移動させる。この制御により、上記差分信号がより小さくなるように第3群レンズL3が位置決め制御され、目標位置に保たれる。なお本実施例では、ムービングマグネット型のアクチュエータを用いてシフト移動枠22を駆動する場合について説明したが、これに限定されるものではない。本実施例は、コイル28およびヨーク29をマグネットベース18側に配置し、ヨーク23およびマグネット24をシフトベース21側に配置した所謂ムービングコイル型のアクチュエータを用いる場合にも適用可能である。本実施例によれば、小型かつ低コストで、シフト部材の光軸直交面内における回転を低減させる振れ補正装置、レンズ鏡筒、および、光学機器を提供することができる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。