所望の神経組織に神経刺激電極を留置するための神経刺激電極留置システムであって、内腔を有する筒状の本体と、生体組織を鈍的切開する鈍的切開部を有し、透明性を有するように形成されて前記本体の先端部に取り付けられた切開部材と、を有する導入部と、前記切開部材を通して前記切開部材の周囲を観察可能に前記導入部に挿入される観察部と、前記導入部に対して自身の軸線回りに回転可能かつ前記軸線方向に相対移動可能に配置され、前記神経組織周辺の周辺組織を除去する剥離部と、を備えることを特徴とする神経刺激電極留置システム。前記神経刺激電極に挿入されて前記神経刺激電極を進退および回転させる電極操作部材をさらに備え、前記神経刺激電極は、前記電極操作部材が挿入された状態で、前記導入部に沿って前記神経組織まで導入されることを特徴とする請求項1に記載の神経刺激電極留置システム。前記本体は、前記観察部が進退可能に挿入される第一の内腔と、前記剥離部が進退可能に挿入される第二の内腔とを有することを特徴とする請求項1または2に記載の神経刺激電極留置システム。前記本体は、前記電極操作部材が挿入された前記神経刺激電極が進退可能に挿入される電極用内腔を有することを特徴とする請求項1に記載の神経刺激電極留置システム。前記観察部の視野は、前記導入部の先端側に向けられていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の神経刺激電極留置システム。この分野における従来技術においては、目視下で電極を留置することが可能な部位に、神経刺激電極が留置されることが多い。例えば、心臓の迷走神経を刺激するための神経刺激電極であれば、特許文献1にも記載のように、頸部等に留置される。しかしながら、迷走神経はその経路中に頸部、胸部および腹部の内臓へ分岐する枝を有しているため、頸部において迷走神経を刺激すると、治療対象組織である心臓に加えて、頸部等の他の器官にも刺激が伝達されることがある。その結果、患者が喉の詰まりや咳きこみ等の反射的自覚症状を呈することがあり、患者のQOL生活の質の低下の一因となるという問題がある。本発明は、上述したような事情に鑑みてなされたものであって、治療対象でない組織への刺激を低減するように神経刺激電極を留置することを可能にする神経刺激電極留置システムを提供することを目的とする。本発明の神経刺激電極留置システムは、所望の神経組織に神経刺激電極を留置するための神経刺激電極留置システムであって、内腔を有する筒状の本体と、生体組織を鈍的切開する鈍的切開部を有し、透明性を有するように形成されて前記本体の先端部に取り付けられた切開部材と、を有する導入部と、前記切開部材を通して前記切開部材の周囲を観察可能に前記導入部に挿入される観察部と、前記導入部に対して自身の軸線回りに回転可能かつ前記軸線方向に相対移動可能に配置され、前記神経組織周辺の周辺組織を除去する剥離部とを備えることを特徴とする。本発明の神経刺激電極留置システムは、前記神経刺激電極に挿入されて前記神経刺激電極を進退および回転させる電極操作部材をさらに備え、前記神経刺激電極は、前記電極操作部材が挿入された状態で、前記導入部に沿って前記神経組織まで導入されてもよい。前記本体は、前記観察部が進退可能に挿入される第一の内腔と、前記剥離部が進退可能に挿入される第二の内腔とを有してもよい。また、前記本体は、前記電極操作部材が挿入された前記神経刺激電極が進退可能に挿入される電極用内腔を有してもよい。さらに、前記観察部の視野は、前記導入部の先端側に向けられていてもよい。本発明の神経刺激電極留置システムによれば、治療対象でない組織への刺激を低減するように神経刺激電極を留置することができる。本発明の第一実施形態について、図1から図14を参照して説明する。図1は、本実施形態の神経刺激電極留置システム以下、単に留置システムと称する。1の全体構成を示す図である。図2は、留置システム1の先端側を一部断面で示す図、図3は、同先端側の正面図である。留置システム1は、結合組織等の組織内を通って迷走神経等の所望の神経組織に神経刺激電極以下、単に電極と称する。100を導入および留置するための各処置を行うものであり、略筒状の導入部10と、導入部10に挿入される観察部20と、対象の神経組織に対して電極100が留置可能となるように処置を行うための剥離部30と、神経刺激電極100の留置操作を行うためのスタイレット電極操作部材40とを備えている。導入部10は、略円筒状の本体11と、本体11の先端部に取り付けられた透明のキャップ切開部材12とを備えている。本体11は、図2および図3に示すように、観察部20が挿入される第一ルーメン第一の内腔13と、剥離部30が挿通される第二ルーメン第二の内腔14と、電極100およびスタイレット40が挿通される第三ルーメン電極用内腔15との3つのルーメンを有しており、公知のマルチルーメンチューブ等を用いることができる。本体11の材質としては後述する周辺組織を切開して進退できる程度の剛性を有するものであれば特に制限はなく、ステンレス等の金属や、樹脂等を好適に用いることができる。導入部10の導入操作をしやすくする観点からは、導入部10の外径が6ミリメートルmm以下とされることが好ましい。キャップ12は、樹脂等で透明に形成されており、第一ルーメン13のみを密閉するように本体11の先端部に取り付けられている。キャップ12は、挿入された観察部20からキャップ12の周囲を観察可能な程度の透明性を有するものであれば、所望の着色が施されていてもよい。キャップ12は、本体11に接続される基端側の円筒部12Aと、より先端側の円錐部鈍的切開部12Bとを有しており、第一ルーメン13に挿通された観察部20は、円筒部12Aの内腔を進退可能かつ導入部10に対して自身の軸線回りに回転可能である。円筒部12A内腔の先端側の面は、観察部20の性能を考慮して、所定の曲率を有するように形成されたり、光学的なコーティング膜が形成されたりして観察部20の照明光後述が観察の妨げとならないように構成されてもよい。円錐部12Bは、先端の曲率半径が、例えば0.2mm程度に設定されており、鋭利でない先端を有する。円錐部12Bを先頭にして導入部10を押し込むことにより、キャップ12の周囲に存在する周辺組織を鈍的に切開しながら留置システム1を対象組織付近まで導入することができる。この操作については手技の説明において詳述する。観察部20は、第一ルーメン13に挿通可能な外径を有し、図2に示すように、観察光学系21と、観察光学系21の視野を照明するライトガイド等の照明手段22とを先端部に有する。観察部20は、図1に示すように、基端の撮像手段23と公知のイメージガイド等で接続されており、観察光学系21の視野内の映像を取得可能である。撮像手段23は、モニター24と接続されており、撮像手段23の取得した映像がモニター24に表示される。照明手段22がライトガイドである場合は、撮像手段23内に設けられた図示しない光源と接続される。ライトガイドに代えて、LED等の発光部材を照明手段として先端に搭載してもよい。観察部20としては、外径寸法等が適切な値であれば、公知の内視鏡装置を好適に使用することができる。図4は、剥離部30の先端側の拡大図である。剥離部30は、図3および図4に示すように、長尺のロッド31と、ロッド31の先端部に取り付けられたヘラ部32とを有する。ロッド31は、軸線方向に進退可能な程度の一定の剛性を有するものであればその材質に制限はなく、ステンレス等の金属や、樹脂等を好適に用いることができる。ヘラ部32は、板状またはシート状に形成され、ロッド31の軸線方向と略直交する方向に延びるように取り付けられている。へラ部32は、神経組織周辺の結合組織等以下、周辺組織と称することがある。を剥離できる程度の一定の剛性を有しており、ロッド31と同様の材料で形成することができる。ロッド31から延びるヘラ部32の先端側周縁は、後述する剥離操作を鈍的に行うことができるように、円錐部12Bの先端同様、鋭利とならないように形成されている。スタイレット40および電極100の構造について説明する。図5は、スタイレット40が挿入された電極100を一部断面で示す図であり、図6は、図5のA-A線における断面図である。電極100は、長尺のリード部101と、リード部101の先端側に設けられた電極部102と、電極部102を神経組織に接触するように支持する支持部103とを有している。リード部101は、生体内で安定性が高いポリウレタン等を材料として内腔104を有する略円筒状に形成されており、内腔にスタイレット40を挿入可能である。内腔104は、リード部101の先端側に開口しておらず、内腔104の先端部は、径方向に潰れている。これにより、当該先端部の径方向における最小寸法は、内腔104の略円柱形状の径方向における寸法よりも短くなっている。リード部101は、図示しないリードを複数有する。各リードにおいて、導電性の芯線は、耐久性が高いMP35N線又は35MLT線を用いて形成されており、各芯線にETFE材料による絶縁被覆が施されて各リードが形成され、内腔104内に配置されている。リードの先端側は電極部102に接続され、リードの基端側は図示しない神経刺激装置と接続されるためのコネクタ105に接続されている。コネクタ105は、接続される神経刺激装置にあわせて公知のものが適宜選択され。例えばIS1コネクタなどを用いることができる。なお、上記の構成に代えて、絶縁被覆のない芯線のみをリード部101の略円筒状の周壁内に埋設してリードとしてもよい。電極部102は、接触した神経組織に電気刺激を与えることができればその構成に特に制限はないが、図5に示すように、マイナス極102Aとプラス極102Bとの二つの電極を有するバイポーラ型電極とされるのが好ましい。マイナス極102A、プラス極102Bの材料としては、生体内で安定な白金が用いられている。各電極102A、102Bの表面には微細凹凸構造を有する窒化チタンTiN膜が形成され、生体表面とのインピーダンスが下げられている。各電極102A、102Bは留置時に神経組織に対向する側にのみ露出しており、反対側の面はシリコーン樹脂などにより覆われ、電気的に絶縁されている。つまり、印加した電気エネルギーが神経組織の周辺にある組織や器官へ漏れることを低減している。対象の神経組織が迷走神経である場合、剥離された神経組織は約1~2mmの外径を有していることが多く、それらに対応するためにリードの芯線および電極部の電極はφ2mm以下に形成されていることが好ましい。支持部103は、電極部102の一部を被覆するシリコーン樹脂の一部が略円弧状に延びることにより形成されている。当該円弧状形状は、支持部103の機能に鑑みて、神経組織の外径よりも大きい円弧径を有するように設定されるのが好ましい。支持部103は弾性変形可能であり、電極部102との間に神経組織を挟みこんで支持することにより、各電極102A、102Bを神経組織に接触させることができる。支持部103は、電極部102の外周面に沿うように変形することができるため、図3に示すように、電極100全体が第三ルーメン15内に収容されるように挿通することができる。支持部の個数や形状は、各電極102A、102Bを神経組織に接触させるという目的を果たす限り、適宜設定されてよい。例えば、図7に示すように、支持部103Aを湾曲内側が対向するように一対設け、神経組織が一対の支持部103A間に挟みこまれるように支持される構成としてもよい。また、支持部の厚みとしては、対象組織に過度な負荷を与えないように、0.5mm以下の厚さとされるのが好ましい。スタイレット40は、樹脂や金属を材料として、リード部101の内腔104に挿入可能な寸法に形成されている。スタイレット40の先端部40Aは、内腔104の先端部形状に対応するように径方向につぶされている。したがって、先端部40Aを内腔104の先端部内に挿入してスタイレット40を回転させると、電極100をリード部101の軸線回りに回転させることができる。また、スタイレット40を軸線方向に前進させたり、リード部101の基端側を手元に引いたりすることで、第三ルーメン15の先端開口から電極部102を突没させることが可能である。第二ルーメン14および第三ルーメン15の基端側には、図示しないOリング等の水密部材が取り付けられており、第二ルーメン14および第三ルーメン15にそれぞれ剥離部30および電極100を挿入することで、第二ルーメン14および第三ルーメン15の基端側が水密に保持される。図1に示すように、第二ルーメン14には排液チューブ2が接続されている。排液チューブ2には排液ポンプ3が接続されており、第二ルーメン14の先端開口から第二ルーメン14内に浸入した体液や血液を吸引してルーメン外に排出することができる。第三ルーメン15にはシリンジ4が接続されており、第三ルーメン15内にシリンジ4から生理食塩水生食等を供給することにより、第三ルーメン15の先端開口から生食を放出してキャップ12を洗浄し、観察部20の視野を改善することができる。上記のように構成された留置システム1の使用時の動作について、ヒト右迷走神経以下、単に迷走神経と称する。を対象として電極100を留置する場合を例にとり説明する。迷走神経は、心臓付近の神経組織刺激部位として、体表からの経路が周辺組織の観察から判別しやすい、体表からの距離が短く到達しやすい等の利点を持ち、比較的アクセスが容易である。術者は、導入部10の第一ルーメン13に観察部20を挿入し、第二ルーメン14および第三ルーメン15に、それぞれ剥離部30およびスタイレット40を挿通した電極100を挿入する。以上で留置システム1の使用前の準備は終了するが、剥離部30および電極100は、必ずしもこのときに挿入する必要はなく、導入部10が迷走神経付近に到達した後に挿入されてもよい。この場合は、必要に応じて第二ルーメン14、第三ルーメン15の基端側に栓をしておくのが好ましい。次に、術者は患者Pの生体表面に小切開を形成し、導入部10の円錐部12Bを挿入する。この例では、図8に示すように、患者Pの胸郭上口Ti付近に小切開を形成する。導入部10の挿入後、術者は、観察部20でキャップ12周囲の様子を確認しながら、本体11を持って軸線方向に力を加え、導入部10を体内に向かって押し込む。図9に示すように、胸郭上口Tiは気管Tcに近い位置にあるため、導入部10を挿入すると、程なくして観察部20の視野内に、白っぽい管状の気管Tcが見えてくる。導入部10を気管Tcに沿って進めることで、容易に迷走神経Vn付近に到達することができるため、この例では気管Tcを迷走神経へのガイドとして利用することができる。この例における留置システム1のアクセス経路では、導入部10の周囲には比較的柔らかい疎性結合組織が多く存在しているため、円錐部12Bを先頭にして導入部10を押し込むことで、前方に存在する疎性結合組織等の生体組織を円錐部12Bにより鈍的に切開して導入部10を前進させることができる。したがって、導入部10を前進させるにあたり、本体11に金属パイプのような剛性の高いものを用いる必要はなく、導入部10を前進させるために押し込む際にも大きな力量は必要ない。また、導入部10を気管Tcに沿って進めると、気管Tcと気管周辺の生体組織との界面が裂けやすいため、さらに容易に鈍的切開を進めることができる。気管Tcは周囲を軟骨に覆われているため、円錐部12Bの先端が鋭くない限り、導入部10の前進によって気管Tcを傷つける恐れはない。生体組織の多くを占める疎性結合組織には血管は少なく、また鋭利でない円錐部12Bが血管を切断することもほとんどないため、導入部10を前進させている間の出血はそれほど多くないが、鈍的に切開された生体組織からは、組織間液等の体液が滲出してくるため、必要に応じて排液ポンプ3を用いて吸引、排出する。導入部10に挿入された観察部20は、軸方向に進退可能であり、かつ自身の軸線回りに回転可能である。したがって、術者は第一ルーメン13内で適宜観察部20を操作することにより、円錐部12Bの前方および円筒部12Aの周囲を含むキャップ12の周囲全体を好適に観察できる。したがって、キャップ12周辺の生体組織を確認しながら、迷走神経Vnが存在する心臓近傍まで容易に導入部10の先端部を進めることができる。導入部10が心臓付近に到達すると、観察部20の視野内に、上大静脈SVCと、上大静脈SVCにつながる奇静脈Avとが現れる。迷走神経Vnは、上大静脈SVCおよび奇静脈Avの付近を走行しており、観察部20の視野内では白色帯状組織として確認される。したがって、奇静脈Avを確認したところで、観察部20によりキャップ12の周囲を注意深く観察することにより、奇静脈Avを指標として容易に迷走神経Vnを発見することができる。留置システム1において、カラー画像を映出できるように撮像手段23およびモニター24を構成すると、色彩の違いで組織を判別しやすくなり、好ましい。迷走神経Vnを確認したら、術者は、電極100が留置可能となるように、周辺組織の一部を除去して、迷走神経Vnの一部を露出させ、さらに当該一部を周辺組織から剥離する。術者は第二ルーメン14に挿通した剥離部30のロッド31を前進させ、導入部10先端から突出させる。必要に応じて導入部10を進退および回転させながら、ヘラ部32で迷走神経Vn表面の周辺組織を除去する。周辺組織の組成は、上述の生体組織とほぼ同様であるため、ヘラ部32により容易に除去することができる。その後、図10aに示すように、ヘラ部32の端部を迷走神経Vnに押し当てた状態でロッド31を押し引きしてヘラ部32をロッド31の軸方向に進退させることにより、図10bに示すように、迷走神経Vnを容易に周辺組織Stから剥離することができる。剥離処理終了後、術者は剥離部30を第二ルーメン14内に収納する。迷走神経の剥離処理が終わったら、術者は第三ルーメン15からスタイレット40を挿入した電極100を突出させる。スタイレット40を回転させて支持部103の位置を調整しながら、支持部103の自由端を、迷走神経Vnの剥離された部位に掛けるようにして、迷走神経Vnと周辺組織Stとの間に挿入する。すると、図11および図12に示すように、支持部103と電極部102との間に迷走神経Vnが支持され、電極部102と迷走神経Vnとが密着するように電極100が迷走神経Vnに留置される。なお、迷走神経Vnに対する剥離処理中や電極100の留置時等に、処置を行う空間にシリンジ4を用いて生理食塩液生食を注入吸引すると、観察部20の視野を明瞭にすることができる。また、生食に代えて二酸化炭素ガスを当該空間に供給し、周辺の組織を押しのけることによって、処置のためのスペースを形成してもよい。電極100の留置後、術者は電極100からスタイレット40を抜き、導入部10を後退させて体外に抜去する。導入部10が進入したアクセス経路には、もともと周辺組織や生体組織が隙間なく配置されていたため、導入部10の抜去に伴い、導入部の通った経路は、周辺組織および生体組織により隙間なく埋められる。したがって、導入部10の抜去後は、留置された電極100の周囲にもほぼ隙間なく周辺組織および生体組織が配置され、電極100は、周辺組織および生体組織により留置位置に位置決めされる。このため、電極100の留置後に、固定のための縫合等を行う必要はない。また、胸郭上口付近は、患者の体動による動きも少ないため、電極位置が安定しやすい。導入部10の抜去により、電極100留置のための一連の作業は終了する。電極100の留置後は、電極100のコネクタ105を神経刺激装置に接続し、電気刺激による治療を開始する。例えば、数十マイクロ秒μsec~数ミリ秒msecの幅を有する矩形パルス電圧を周波数数十ヘルツHzで印加する。矩形パルス電圧の電圧値は数ボルト~数十ボルトの範囲で適宜設定される。治療内容に応じて、連続的な刺激と間欠的な刺激とを選択することが可能であり、電気刺激を行う期間は治療に応じて適宜決定される。治療終了後は、コネクタ105を神経刺激装置から外し、リード部101の端部を引くことで、支持部103が迷走神経Vnからはずれる。さらに引くと、周辺組織および生体組織内を通って電極100を体外に抜去することができる。すなわち、電極100を除去するために比較的侵襲の大きい外科的処置は必要ないため、電極除去時における患者負担が大幅に軽減される。以上説明したように、本実施形態の留置システム1は、先端部12Aを有するキャップ12を備えた導入部10と、観察部20と、神経組織周辺の周辺組織を除去するための剥離部30とを備えている。したがって、観察部で導入部10の先端に配置されたキャップ12周囲を確認しながら先端部12Aで生体組織を鈍的に切開することで、対象となる神経組織の周辺に容易かつ侵襲を抑えて到達することができる。そして、剥離部30で神経組織に剥離処置を行うことで、周辺組織の一部を組織から除去し、容易に電極100を留置可能な状態にすることができる。したがって、迷走神経を対象組織とする場合、胸膜をトロッカー等で貫通して胸腔内からアクセスする方法や、血管を切開して血管壁に電極を留置する等の方法に比べて、より短時間かつ低侵襲で電極を留置しながらも、神経組織に直接電極接触させて効率よく電気刺激治療を行うことができる。さらに、より心臓に近い部位の神経組織に電極を留置することができるため、治療対象でない心臓以外の組織や器官への刺激を低減し、喉の詰まりや咳きこみ等を抑えることができる。本実施形態では、導入部が第一および第二ルーメン、および電極用内腔である第三ルーメンの3つの内腔を有する例を説明したが、これに代えて、図13および図14に示すように、外チューブ16に内チューブ17を挿通して固定した本体11Aを用いて導入部10Aが構成されてもよい。この場合、内チューブ17の内腔に観察部20を挿通し、内チューブ17の外周面と外チューブ16の内周面との間の空間が第二の内腔と電極用内腔とを兼ねることになり、剥離部30およびスタイレット40を挿入した電極100を収納することができる。また、手技中に、より良い観察視野を得るために、必要に応じて図13に示すような観察方向が軸に対して傾いている斜視型の観察部20Aが用いられてもよい。さらに、側面に観察窓を有する側視型の観察部が組み合わされてもよい。次に、本発明の第二実施形態について、図15および図16を参照して説明する。本実施形態の留置システム51と、上述の留置システム1との異なるところは、電極が導入部に挿通されずに対象組織に導入される点である。なお、以降の説明において、既に説明したものと共通する構成については、同一の符号を付して重複する説明を省略する。図15は、留置システム51の先端側を一部断面で示す図であり、図16は、同先端側の正面図である。図15および図16に示すように、導入部10Bの本体11Bは、第三ルーメンを備えていない。留置システム51を用いて迷走神経に電極100を留置する際には、まず電極100およびスタイレット40を装着しない状態で、第一実施形態と同様に迷走神経の剥離処理までを行う。迷走神経の一部が周辺組織から剥離されたところで、術者は導入部10Bを挿入した部位に、スタイレット40を挿入した電極100を挿入し、導入部10Bの外周面に沿って前進させる。このとき、支持部103を伸ばして導入部10Bの外周面に沿わせてから電極100を前進させると、より確実に導入部10Bに沿って進めることができ、好ましい。電極部102が導入部10Bの先端付近に到達したら、術者は第一実施形態と同様の操作により電極100を迷走神経に留置する。電極100留置のための作業空間を確保するには、導入部10Bを神経組織の存在位置よりも若干前方まで進めてから当該存在位置まで引き戻すとよい。このようにすると、支持部103を導入部10Bの外周面に沿わせて進めた場合も、電極部102を導入部10Bの先端よりも前方に位置させることにより、支持部103を迷走神経に係止可能な形状に容易に復帰させることができる。このとき、第二ルーメン14から二酸化炭素ガスや生食等の流体を供給すると、より大きい作業空間を確保することができる。本実施形態の留置システム51においても、留置システム1同様、短時間かつ低侵襲で電極100を留置することができるとともに、治療対象でない心臓以外の組織や器官への刺激を低減することができる。スタイレット40が挿通された電極100は、導入部10B内を通らずに神経組織付近まで導入されるが、導入部10Bがあらかじめ形成した生体組織内のトンネルに、導入部10Bの外周面をガイドとして導入されるため、容易かつ確実に対象の神経組織に到達させることができる。また、導入部10Bに第三ルーメンを設けなくてよいため、導入部のさらなる細径化が可能である。なお、導入部10とどうように第三ルーメンを設け、これを送気送水または吸引のための専用ルーメンとして使用してもよい。次に、本発明の第三実施形態について、図17から図20を参照して説明する。本実施形態の留置システム61と上述の各実施形態の留置システムとの異なるところは、剥離部が導入部に挿通されない点である。図17は、留置システム61の先端側を示す図であり、図18は、同先端側の正面図である。導入部10Cに設けられた第二ルーメン14Aおよび第三ルーメン15Aには、剥離部および電極は挿通されず、それぞれ送気送水用ルーメンおよび吸引用ルーメンとして使用される。導入部10Cの本体11Cの外周には、所定の間隔をあけて、複数の環状のガイド部材62が取り付けられている。各ガイド部材62は、軸線方向に貫通する挿通口62Aと、軸線方向に延びるように外周面に形成された樋状のガイド溝62Bとを有し、挿通口62Aおよびガイド溝62Bが、それぞれ一直線上に並ぶように本体11Cに固定されている。各ガイド部材62は、軸線方向の両端部がテーパー加工されており、導入部10Cを体内で進退させるときの抵抗増加が抑えられている。剥離部63の基本構造は剥離部30と同一であるが、ロッド64は挿通口62Aに挿通可能な寸法であり、剥離部63の軸線方向に見た際のヘラ部65の曲率半径は本体11Cの外周とほぼ同一に設定されている。留置システム61の使用時は、剥離部63のロッド64の基端を、最も先端側のガイド部材62の挿通口62Aから各ガイド部材62の挿通口62Aに挿通して、剥離部63を導入部10Cに装着する。電極100は、導入部10Cを体内に挿入する前に導入部10Cに装着してもよいし、第二実施形態のように後から挿入してもよいが、いずれの場合も、ガイド溝62Bに沿うように配置、進退させる。あらかじめ電極100を装着しておく場合は、図19および図20に示すように、支持部103を本体11Cやキャップ12の外周面に沿うように変形させてもよい。体内においては、ガイド部材62の挿通口62Aをガイドにして剥離部63の進退および回転操作を行い、ガイド溝62Bをガイドにしてスタイレット40を挿入した電極100の進退および回転操作を行う。その他の手順は上述の各実施形態と同様である。本実施形態の留置システム61においても、既に説明した各実施形態同様、短時間かつ低侵襲で電極100を留置することができるともに、治療対象でない心臓以外の組織や器官への刺激を低減することができる。以上、本発明の各実施形態を説明したが、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において構成要素の組み合わせを変えたり、各構成要素に種々の変更を加えたり、削除したりすることが可能である。例えば、留置システムを用いて留置する神経刺激電極としては、上述したもののほかにもさまざまな形状のものを使用することができる。図21は、留置システムを用いて留置可能な電極の変形例を示す図である。この電極110は、支持部を備えない構造とされている。電極部111は、リード部101の軸線方向に直交する断面が楕円状に形成されており図22c参照。、マイナス極102Aおよびプラス極102Bの2つの電極は、当該楕円の短径方向の一方の面上に形成されている。電極部111の長手方向、幅方向、および厚さ方向の寸法は例えば6mm、3mm、および1.5mm、マイナス極102Aとプラス極102Bとの当該長手方向における距離は例えば4mmに設定されている。電極110には支持部がないため、迷走神経の剥離処理においては、図22aおよび図22bに示すように、剥離部30等により周辺組織Stの一部を電極110が留置できる程度に取り除いて迷走神経Vnの一部を露出させる。電極110は、迷走神経Vnに係止せず、押し当てるだけのため、必ずしも迷走神経Vnを周辺組織Stから完全に剥離しなくてもよい。迷走神経Vnの剥離処理後、術者は図22cに示すように、電極102A、102Bが迷走神経Vnに接触するように電極110を留置する。留置後、導入部を抜去すると、電極部111の周囲は周辺組織Stによって好適に支持され、電極部111と迷走神経Vnとの接触状態が保持される。図23および図24は、電極の他の変形例を示す図である。この電極120は、シリコーン等で形成された支持部121と、支持部121の一方の面に形成された電極部122とを備えている。支持部121は、図23に示すように略平坦に進展することができるが、外力の作用しない自然状態においては、図24に示すように所定の曲率で湾曲した形状をとる。したがって、神経等の線状組織に好適に巻きつけて留置することができる。電極部122のマイナス極122Aとプラス極122Bは、それぞれ白金線により構成されており、支持部121の湾曲内側となる面上に、支持部121の進展方向支持部121が略平坦に進展されたときに、支持部121がリード部123から延びる方向と略平行に配置されている。リード部123は内腔を有さず、スタイレット40は挿入されない。図25は、電極120とともに用いられる剥離部123の一例を示す図である。剥離部123は、長手方向に直交する断面が円弧状略円弧状を含むとなる略樋状に形成されている。剥離部123は、周方向に突出して形成されたヘラ部124を先端側に有し、へラ部124よりも基端側手元側に、支持部121を伸展させた状態で保持する挟持部125を有する。剥離部123および電極120は、図26に示すように、導入部10の外周面に沿って導入されてもよいし、導入部の本体内に挿通されて導入されてもよい。剥離部123を用いて電極120を留置する場合、支持部121を伸展させて挟持部125の先端側から挟持部125に挿入する。そして、図26に示すように、ヘラ部124を周辺組織Stに接触させ、剥離処理を進める。一般に周辺組織Stは柔らかいため、挟持部125に保持された支持部121の端部を剥離処理に用いてもよい。図27に示すように、迷走神経Vnの一部が周辺組織Stから剥離されたら、術者は剥離部123を操作して、図28に示すように、支持部121を剥離された迷走神経Vnの一部と周辺組織Stとの間に挿入する。この状態で、挟持部125と支持部121との係合を解除すると、支持部121が湾曲形状に復帰し、図29に示すように、電極120が迷走神経Vnに留置される。すなわち、この変形例では、剥離部123が電極操作部材を兼ねている。挟持部125と支持部121との係合を解除する方法は適宜設定されてよい。例えば、剥離部123を、ヘラ部124が設けられた第一部材と、第一部材に対して進退可能であり、第一部材との間に支持部を挟持する第二部材とで構成し、第一部材に対して第二部材を後退させる等により挟持部125と支持部121との係合を解除してもよい。また、上述の実施形態同様、電極120にスタイレット40を挿入し、挟持部125と支持部121とを離間するように相対移動させてもよい。また、本発明の留置システムにおいて、導入部は、先端に円錐部を有するものに限られない。したがって、体内を前進させることにより周辺組織を鈍的に切開できるものであれば、先端部の形状に特に制限はない。また、上記各実施形態では胸郭上口に小切開を形成して導入部を挿入する例を説明したが、他の部位から導入部が挿入され、迷走神経付近まで導入されてもよい。他の部位としては、背部肋骨の隙間を挙げることができ、ここからも周辺組織を鈍的に切開しながら迷走神経付近までアプローチすることが可能である。ただし、背部肋骨の隙間は胸郭上口に比して狭いため、より小径の導入部が必要となる。また、背部肋骨の隙間からのアプローチでは、気管や奇静脈を指標には使いにくいため、上大静脈や、X線透視画像例えばX線透視画像の肋骨位置や心臓位置等を指標とすることにより導入部の位置を確認しながら導入部を進退させるのが好ましい。また、この上大静脈やX線透視画像を指標として導入部の先端位置を判断する方法は、胸郭上口を導入部とした場合においても利用することができる。さらに、本発明は、以下の技術思想を含むものである。付記項1内腔を有する筒状の本体と、生体組織を鈍的切開可能な先端部を有し、透明性を有するように形成されて前記本体の先端部に取り付けられた切開部材と、を有する導入部を用いて胸部に位置する神経組織へアプローチするアプローチ方法であって、胸部を切開して前記導入部の挿入部位を形成し、前記挿入部位に前記導入部の先端部を挿入し、前記先端部で周囲の周辺組織を鈍的に切開しつつ前記導入部を前進させ、前記先端部に観察部を挿入して前記切開部材の周囲を観察し、前記神経組織付近まで前記切開部材を移動させる。付記項2付記項1に記載のアプローチ方法であって、前記挿入部位を胸郭上口に形成する。付記項3付記項2に記載のアプローチ方法であって、導入部を気管に沿って前進させる。付記項4付記項2または3に記載のアプローチ方法であって、前記切開部材が前記神経組織付近に位置しているか否かを、奇静脈を指標として判断する。付記項5付記項2または3に記載のアプローチ方法であって、前記切開部材が前記神経組織付近に位置しているか否かを、上大静脈を指標として判断する。付記項6付記項2または3に記載のアプローチ方法であって、前記切開部材が前記神経組織付近に位置しているか否かを、X線透視画像を指標として判断する。