2本で一対のレールの下部に配されるまくら木において、一本のレールが載置されるまくら木本体と、レールに対して交差する方向に配された2個のまくら木本体同士をつなぐ連結部を有しており、まくら木本体は、無機粒状物と熱硬化性樹脂を主成分とし、まくら木本体には、レールを固定する固定手段と係合可能な、締結手段が埋設されていることを特徴とするまくら木。連結部の断面積は、まくら木本体の断面積よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載のまくら木。連結部は長繊維で補強された熱硬化性樹脂からなっていることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木。請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木の製造方法において、まくら木の外形と略同一形状のキャビティを有した成形型を用いることを特徴とするまくら木の製造方法。キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に無機粒状物を設置し、キャビティ内の連結部に対応する位置に連結部を組成する連結材料を配置し、その後、熱硬化性樹脂を注入し、硬化することを特徴とする請求項4に記載のまくら木の製造方法。あらかじめ成形した連結部を成形型に設置し、その後、熱硬化性樹脂と無機粒状物の混合物材料を、キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に注入し、硬化することを特徴とする請求項4に記載のまくら木の製造方法。請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木の製造方法において、あらかじめ成形したまくら木本体とあらかじめ成形した連結部を接着して一体化することを特徴とするまくら木の製造方法。しかし、犬釘等で固定するタイプレートは、長期間に亘って使用すると、犬釘等を打ち込んだ固定孔に隙間が生じる。そのため、列車通過時にレールから伝わる振動や衝撃によってタイプレートに緩みが生じ易く、タイプレートに接するまくら木表面が摩擦磨耗を受けて凹みが生じ易いという問題があった。そこで、本発明は、上記した問題点を解決するものであり、タイプレートを設けずとも、レールを直接設置できるまくら木を提供することを課題とするものである。発明者は、鋭意研究を重ねた結果、レールを支持するまくら木には、高い圧縮強度が求められる位置と、あまり圧縮強度が求められない位置があることに注目した。そこで、発明者は、1本のまくら木全体を同一素材で形成するのではなく、局所的に素材を変え、少なくとも高い圧縮強度が求められる位置、即ち、レールが敷設される位置に圧縮強度の高い材料を使用することで、例え、タイプレートでまくら木を補強しなくても、列車通過時のレールから伝わる振動や衝撃に耐えることができることを見出した。その後、研究を重ね見出された請求項1に記載の発明は、2本で一対のレールの下部に配されるまくら木において、一本のレールが載置されるまくら木本体と、レールに対して交差する方向に配された2個のまくら木本体同士をつなぐ連結部を有しており、まくら木本体は、無機粒状物と熱硬化性樹脂を主成分とし、まくら木本体には、レールを固定する固定手段と係合可能な、締結手段が埋設されていることを特徴とするまくら木である。ここでいう主成分とは、全体の体積の50以上占めている状態を表す。即ち、本請求項では、まくら木本体を構成する無機粒状物と熱硬化性樹脂の体積を合わせるとまくら木本体全体の体積の50を占めていることを表す。かかる構成によれば、まくら木本体は、無機粒状物と熱硬化性樹脂を主成分とされている。即ち、レールが載置されるまくら木本体には、従来のまくら木に用いられるウレタン等の発泡性樹脂に比べて圧縮強度の高い無機粒状物と、熱硬化樹脂を混合し、使用するため、タイプレートでまくら木を補強せずとも、レールを設置できる。また、金属を使用する必要がなく、腐食等の恐れがない。かかる構成によれば、まくら木本体には、レールを固定する固定手段と係合可能な、締結手段が埋設されている。即ち、まくら木本体内に締結手段が埋設されているため、例え、固定手段に力が加わったとしても、まくら木本体が破壊等されない限り、締結部材がずれることがない。即ち、精密なレールの位置決めが可能である。また、まくら木本体内に締結手段が埋設されているため、作業現場で締結部材の位置決めを行う必要がなく、作業性が良い。請求項2に記載の発明は、連結部の断面積は、まくら木本体の断面積よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載のまくら木である。かかる構成によれば、枕木の軽量化を図る事ができる。また、コストを低減する事ができる。一方、連結部の断面積が小さい為に枕木全体の曲げ強度は低下するが、有道床上で使用する場合、もしくは、コンクリート直結軌道の場合、枕木全体に大きな曲げ応力は発生しない為、枕木として十分使用に耐える事が出来る。請求項3に記載の発明は、連結部は長繊維で補強された熱硬化性樹脂からなっていることを特徴とする請求項1又は2に記載のまくら木である。かかる構成によれば、連結部は長繊維で補強された熱硬化性樹脂からなっているため、引っ張り強度が高い。即ち、例え、列車通過時のレールから伝わる振動や衝撃を受けたとしても、レール間の距離を一定に保つことができる。また、金属を使用する必要がなく、腐食することがない。請求項4に記載の発明は、請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木の製造方法において、まくら木の外形と略同一形状のキャビティを有した成形型を用いることを特徴とするまくら木の製造方法である。かかる方法によれば、まくら木の外形と略同一形状のキャビティを有した成形型を用いるため、作業性が良い。請求項5に記載の発明は、キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に無機粒状物を設置し、キャビティ内の連結部に対応する位置に連結部を組成する連結材料を配置し、その後、熱硬化性樹脂を注入し、硬化することを特徴とする請求項4に記載のまくら木の製造方法である。かかる方法によれば、キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に無機粒状物を設置し、キャビティ内の連結部に対応する位置に連結部を組成する連結材料を配置し、その後、熱硬化性樹脂を注入し、硬化するため、一度の成形によって成形することが可能である。即ち、量産性に優れている。請求項6に記載の発明は、あらかじめ成形した連結部を成形型に設置し、その後、熱硬化性樹脂と無機粒状物の混合物材料を、キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に注入し、硬化することを特徴とする請求項4に記載のまくら木の製造方法である。かかる方法によれば、あらかじめ成形した連結部を成形型に設置し、その後、熱硬化性樹脂と無機粒状物の混合物材料を、キャビティ内のまくら木本体に対応する位置に注入し、硬化するため、連結部とまくら木本体の構成材料が混ざり合うことがない。即ち、局所的に厳密な強度の設定が可能である。また、接着性が良い。請求項7に記載の発明は、請求項1乃至3のいずれかに記載のまくら木の製造方法において、あらかじめ成形したまくら木本体とあらかじめ成形した連結部を接着して一体化することを特徴とするまくら木の製造方法。かかる構成によれば、連結部とまくら木本体の構成材料が混ざり合うことがない。即ち、局所的に厳密な強度の設定が可能である。また、あらかじめ成形したまくら木本体とあらかじめ成形した連結部を接着して一体化するため、作業現場で組み立てることも可能である。本発明のまくら木によれば、まくら木本体は、無機粒状物と熱硬化性樹脂を主成分としている。即ち、レールが載置されるまくら木本体には、従来のまくら木に用いられるウレタン発泡樹脂に比べて圧縮強度の高い無機粒状物と熱硬化樹脂を使用するため、タイプレートでまくら木を補強せずとも、レールを設置できる。また、金属を使用する必要がなく、腐食等の恐れがない。また、まくら木本体には、レールを固定する固定手段と係合可能な、締結手段が埋設されている。即ち、まくら木本体内に締結手段が埋設されているため、例え、固定手段に力が加わったとしても、まくら木本体が破壊等されない限り、締結部材がずれることがない。即ち、精密なレールの位置決めが可能である。さらに、まくら木本体内に締結手段が埋設されているため、作業現場で締結部材の位置決めを行う必要がなく、作業性が良い。以下に本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明において、特に断りがない限り、上下左右前後の位置関係は、通常の設置位置図2を基準に説明する。即ち、図2においてまくら木の長手方向を左右、上下方向を上下、幅方向を前後と表す。第1実施形態にかかるまくら木1は、図1のように鉄道軌道のレール100を支持するものである。まくら木1は、図2のように1本のレール100がそれぞれ載置されるまくら木本体2と、まくら木本体2同士を接続する連結部3と、レール100を固定する固定手段5を備えており、まくら木本体2と連結部3は一体的に接着されている。以下、まくら木1の各部材について説明する。まず、まくら木本体2の形状について説明する。まくら木本体2は、図3のように断面形状が略台形状の本体部6と、本体部6の上部の前後側面からまくら木1の幅方向前後方向に張り出した張出部7と、本体部6の下面から下方に突出した突出部8を有している。まくら木本体2の側面は、上方から下方に向かうにつれて外側に広がるように傾斜している。まくら木本体2の上部の張出部7a張出部7bの張出長さは、前方連結部3a後方連結部3bの厚み方向の長さにほぼ等しい。まくら木本体2の下部の突出部8の突出長さ壁部9の上下方向の長さは、後述する下部連結部3cの厚みにほぼ等しい。また、本体部6の下面と突出部8の下面は壁部9を介して段状に連続している。また、まくら木本体2の上面には、まくら木本体2の幅方向に全体に亘って設けられた載置溝10が形成されている。載置溝10は、底面11と壁面12によって形成されており、上方から見た底面11の形状は、平行四辺形状となっている。まくら木本体2の上面と載置溝10の底面は壁面12を介して段状に連続している。載置溝10の深さ壁面12の上下方向の長さは、張出部7の上下方向の長さよりも浅い。また、載置溝10には、載置溝10の底面11から本体部6の内部にかけて、下方向に延伸した固定穴15を有している。そして、固定穴15の内部には、図4のように締結部材16が埋設されている。締結部材16は、後述する係合部材18と一対となって締結するものであり、例えば、雌ねじなどが採用できる。雌ねじの材質は特に限定されないが、例えば、ナイロン樹脂製や、鋼製などが採用できる。締結部材16の周囲には、締結部材の抜け落ち防止のため、複数の凸部17図4参照が設けられていることが好ましい。続いて、まくら木本体2の材質について説明する。まくら木本体2は、主成分が無機粒状物と熱硬化性樹脂の混合物によって形成されている。ここでいう主成分とは、まくら木本体2全体の体積の50以上占めている状態を表す。即ち、まくら木本体を構成する無機粒状物と熱硬化性樹脂の体積を合わせるとまくら木本体2全体の体積の50を占めていることを表す。まくら木本体2の圧縮強度は、10MPa以上である。まくら木本体2の圧縮強度は、20MPa以上であることが好ましく、50MPa以上であることが特に好ましい。まくら木本体2の原料となる無機粒状物は、特に限定されるものではなく、例えば、珪砂や炭酸カルシウムなどが採用できる。また、無機粒状物の平均粒径は、0.05mm以上3mm以下であることが好ましい。平均粒径が0.05mmより小さくなると、まくら木本体2内で占める表面積が大きくなり、熱硬化性樹脂との混合が困難となることがある。また、平均粒径が3mmより大きくなると、まくら木本体2内で占める表面積が小さくなり、熱硬化性樹脂との接着強度が低くなることがある。即ち、まくら木本体2の強度が低下することがある。一方、まくら木本体2の原料となる熱硬化性樹脂は、特に限定されないが、例えば、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ウレタン樹脂、ウレア樹脂などが採用できる。また、熱硬化性樹脂は非発泡性樹脂であることが好ましい。発泡樹脂を用いると、圧縮強度が低下することがある。また、まくら木本体2全体に対する熱硬化性樹脂の体積比率は20以上60以下であることが好ましい。まくら木本体2全体に対する熱硬化性樹脂の体積比率が20より小さくなると、或いは60より大きくなるとまくら木本体2の強度が低下することがある。次に、連結部3について説明する。まず、連結部3の形状について説明する。連結部3は、図3のようにまくら木の長手方向に延びた略長方形状の板材である。連結部3は、複数設置されており、本実施形態では、まくら木本体2の前後側面まくら木1の幅方向に配される前方連結部3aと、後方連結部3bと、まくら木本体2の本体部6の下部に配される下部連結部3cとを有する。前方連結部3aと後方連結部3bは同一形状となっている。前方連結部3aと後方連結部3bの幅方向の長さは、それぞれまくら木本体2の本体部6の下面から張出部7の下面までの長さに等しい。前方連結部3a後方連結部3bの長手方向の長さは、隣接するレール100間の長さよりも長い。下部連結部3cの幅方向前後方向の長さは、まくら木本体2の前方に位置する張出部7aの先端から後方に位置する張出部7bの先端までの長さに等しい。下部連結部3cの長手方向の長さは前方連結部3aや後方連結部3bの長手方向の長さと等しい。続いて、連結部3の材質について説明する。連結部3は、主成分が熱硬化性樹脂によって形成されている。連結部3の原料となる熱硬化性樹脂は、特に限定されるものではなく、例えば、発泡ウレタン樹脂、不飽和ポリエステル、エポキシ樹脂、フェノール樹脂などが採用できる。また、無機粒状物の平均粒径は、0.05mm以上3mm以下であることが好ましい。また、連結部3は長繊維によって補強されていることが好ましい。連結部3を補強する長繊維の素材は、特に限定されるものではなく、例えば、ガラス長繊維や、カーボン長繊維、ポリエステル長繊維などが採用できる。その中でもガラス長繊維が特に好ましい。列車から受ける横圧や連結部3自体の線膨張による伸縮などの鉄道軌道間の変動を抑制する観点から、連結部3内の長繊維の大部分は、長繊維の長手方向がまくら木1の長手方向に向いて配置していることが好ましい。また、連結部3内の長繊維の大部分は、まくら木1の長手方向に連続していることが好ましい。なお、ここでいう大部分とは全体の70以上を占めることを表す。続いて、固定手段5について説明する。固定手段5は、締結部材16図4参照と係合可能な係合部材18と、レール100を固定する固定部材20からなっている。係合部材18は、締結部材16と係合することで、まくら木本体2に対して固定部材20を固定できるものであればよく、例えば、公知の雄ネジなどが利用可能となっている。また、固定部材20は、まくら木本体2に対してレール100を固定できるものであればよく、例えば公知の板バネや線バネ等が採用できる。また、例えば、固定部材20に線バネを用いた場合、レール100の固定にはパントロール式を採用することが可能である。続いて、まくら木1の各部材の位置関係について主に図2を参照しながら説明する。まくら木1の長手方向の両端部には、まくら木本体2が配されており、そのまくら木本体2の両側面には、前方連結部3aと後方連結部3bが配されている。また、そのまくら木本体2の下面には、下部連結部3c図3参照が配されている。まくら木本体2の張出部7aの下面は前方連結部3aの上面と接着されており、まくら木本体2の張出部7bの下面は後方連結部3bの上面と接着されている。まくら木本体2の載置溝10に設けられた固定穴15の内側には、図4のように締結部材16が一体的に配されている。レール100は、固定部材20によって、まくら木本体2と一体的に固定されている。固定部材20は、係合部材18と締結部材16が係合することによって、まくら木本体2と一体的に固定されている。即ち、具体例を挙げると、係合部材18の一例である雄ねじと、締結部材16の一例である雌ねじが螺合し一体化している。また、締結部材16の下面は下部連結部3cの上面と接合している。下部連結部3cは、前方連結部3aと後方連結部3bによって挟まれている。前方連結部3aの前方面とまくら木本体2の張出部7aの前方面張出方向先端面は面一となっている。また、同様に後方連結部3bの後方面とまくら木本体2の張出部7bの後方面張出方向先端面も面一となっている。さらに、下部連結部3cの下面と突出部8の下面突出方向先端面は面一となっている。また、下部連結部3cの下面と、前方連結部3aの下面と、後方連結部3bの下面は長手方向全域に亘って面一となっている。また、図4のように前方連結部3aと後方連結部3bと下部連結部3cのいずれにおいても、まくら木1の長手方向に対して直交する方向の断面積は、まくら木本体2の断面積よりも小さい。それ故に、枕木の軽量化を図る事ができる。また、コストを低減する事ができる。一方、連結部の断面積が小さい為に枕木全体の曲げ強度は低下するが、有道床上で使用する場合、もしくは、コンクリート直結軌道の場合、枕木全体に大きな曲げ応力は発生しない為、枕木として十分使用に耐える事ができる。さらにまくら木1には、まくら木本体2と連結部3の接合部付近の表面を被覆する繊維強化プラスチックFRP:FiberReinforcedPlasticsによる被覆層が設けられている。特にFRPの中でもガラス繊維補強を施したガラス繊維強化プラスチックGFRP:GrassFiberReinforcedPlasticsによる被覆層を設けることが好ましい。これにより、各部材の強度が強化されると共に、各部材の一体性が強化されている。続いて、まくら木1の製造方法について図5を用いて説明する。まず、まくら木1の外形と略同一形状を有したキャビティを有した成形型21内に、成形後のまくら木本体2に対応する位置に、無機粒状物を散布する図5aから図5b。その後、成形後の連結部3に対応する位置に、長繊維を長繊維の長手方向が連結部3の長手方向に一致するように配置する図5bから図5c。その後、締結部材16を所定の位置に固定しながら、流体状の熱硬化性樹脂を注入する。この時の熱硬化性樹脂の注入方法は、特に限定されるものではなく、例えば、加圧して注入してもよいし、成形型側から真空引きを行い負圧により注入してもよい。なお、この時成形型21全体に流体状の熱硬化性樹脂を拡散させている。注入後、蓋を閉め密閉し、加圧し成形する図5cから図5d。その後、場合によっては、まくら木本体2と連結部3の接合部にFRP樹脂を貼り付けて完成する。本実施形態のまくら木1であれば、タイプレートを用いなくても、まくら木本体で、強度を確保できる。また、まくら木1に直接レールを設置することができる。続いて、以下、本発明の第2実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第2実施形態のまくら木30は、第2実施形態のまくら木1とは製造方法が異なる。まず、射出成形等の公知の成形方法によって、連結部3を成形する。その後、まくら木1の外形と略同一形状を有したキャビティを有した成形型21内に、連結部3を設置する図6aから図6b。その後、成形型21内の成形後のまくら木本体2に対応する位置に、締結部材16を所定の位置に固定しながら、無機粒状物と流体状の熱硬化性樹脂を混合したものを注入する。この時の熱硬化性樹脂の注入方法は、特に限定されるものではなく、例えば、加圧して注入してもよいし、成形型側から真空引きを行い負圧により注入してもよい。また、この時、無機粒状物と熱硬化性樹脂の混合物内から気泡を追い出すために成形型に振動を与えることが好ましい。その後、蓋を閉め密閉し、加圧成形する図6bから図6c。その後、場合によっては、まくら木本体2と連結部3の接合部にFRP樹脂を貼り付けて完成する。続いて、以下、本発明の第3実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第3実施形態にかかるまくら木40は、製造方法が異なる。まず、射出成形等の公知の成形方法によって、まくら木本体2と連結部3を成形する。その後、まくら木1の外形と略同一形状を有したキャビティ内に、まくら木本体2と連結部3を設置し、流体状の熱硬化性樹脂を注入する。この時の熱硬化性樹脂の注入方法は、特に限定されるものではなく、例えば、加圧して注入してもよいし、成形型側から真空引きを行い負圧により注入してもよい。注入後、蓋を閉め密閉し、加圧成形する。その後、場合によっては、まくら木本体2と連結部3の接合部にFRP樹脂を貼り付けて完成する。続いて、以下、本発明の第4実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様のものは同じ符番を付して説明を省略する。第4実施形態にかかるまくら木50は、製造方法が異なる。まず、射出成形等の公知の成形方法によって、まくら木本体2と連結部3を成形する。その後、まくら木本体2と連結部3を接着剤によって接合し、その接合部にFRP樹脂を貼り付けて完成する。上記した実施形態では、下部連結部3cを設置したが、本発明はこれに限定されるものではなく、図7のように、下部連結部3cを設置しなくてもよい第5実施形態。上記した実施形態では、締結部材16をまくら木本体2内に埋設したが、本発明はこれに限定されるものではなく、固定部材20をまくら木本体2に固定可能な金具をまくら木本体2内に埋設してもよい。上記した実施形態では、熱可塑性樹脂等の材料を注入後、蓋を閉め密閉し、加圧成形したが、本発明はこれに限定されるものではなく、蓋を開けた状態で、熱可塑性樹脂等の材料に流動性を帯びさせて成形型に流しこんでもよい。