電子機器内の発熱部を空冷する冷却装置であって、冷却風を発生させるファンと、前記ファンが発生させた冷却風に脈動成分を付与して脈動墳流とする手段とを有し、冷却風に脈動成分を付与する前記手段が、前記ファンが発生させた冷却風を自励振動させる流体素子振動器であることを特徴とする冷却装置。前記流体素子振動器が、冷却風を前記発熱部に導くダクトの吐出口に設けられていることを特徴とする請求項1記載の冷却装置。前記流体素子振動器は、前記ダクトと、該ダクトを取り囲むように設けられ、該ダクトに少なくとも2箇所で連通する連結ダクトと、前記ダクトと前記連結ダクトとの連通部から冷却風の下流側に向けて次第に径が拡大する吐出ノズルとから構成されていることを特徴とする請求項2に記載の冷却装置。前記流体素子振動器は、前記ダクトと、該ダクトを取り囲むように設けられ、該ダクトに少なくとも1箇所で連通する連結ダクトと、前記連結ダクト内に設けられ、該連結ダクト内に圧力変動を生じさせる圧電素子と、前記ダクトと前記連結ダクトとの連通部から冷却風の下流側に向けて次第に径が拡大する吐出ノズルとから構成されていることを特徴とする請求項2に記載の冷却装置。前記連結ダクトが、前記ダクトの途中に設けられていることを特徴とする請求項3又は請求項4に記載の冷却装置。請求項1乃至請求項5のいずれかに記載の冷却装置を備えた電子機器。入射側偏光板、液晶パネル及び出射側偏光板から構成される液晶ユニットによって形成された画像を拡大投写する投写型表示装置であって、請求項1乃至請求項6のいずれかに記載の冷却装置を備え、該冷却装置によって前記液晶ユニットが冷却されることを特徴とする投写型表示装置。冷却流体の供給手段を振動させて冷却風を噴流とするためには、供給手段を振動させる駆動機構が必要となる。しかし、新たな駆動機構を追加すれば、装置の大型化や高コスト化を招く。また、メカニカルな駆動機構を追加することによって、装置全体の信頼性が低下する虞もある。液晶ユニットを構成するパネル間の隙間に乱流発生手段を設けると、通風抵抗が増加し、冷却効率が低下する虞がある。理論的には、乱流発生手段の大きさ、形状、配置などを最適化することによって、上記冷却効率の低下を回避できる可能性はある。しかし、上記のような最適設計は実際には非常に困難であり、非現実的である。冷却風の発生源としての容積変化型ポンプは、ファンに比べて静圧が大きいというメリットがある一方で、送風量が少なく、騒音が大きいというデメリットがある。また、多くの電子機器では、冷却風の発生源として従来からファンが多用されている。よって、冷却風の発生源をファンからポンプに変更するには、抜本的な設計変更が必要になる場合が多いと予想される。電子機器の冷却に空冷方式を採用する場合、冷却能力や冷却効率以外の重要な課題の1つに塵埃の問題がある。具体的には、冷却対象に吹き付けられる冷却風に塵埃が混入していると、その塵埃が冷却対象の表面に付着する。電気機器が液晶プロジェクタである場合を例によって具体的に説明すれば、次のとおりである。冷却風に塵埃が混入していると、混入した塵埃が液晶パネルの表面に付着する。特に、図24に示すように、液晶パネル12の表面17のうち、光透過領域18に塵埃が付着すると、塵埃の影がスクリーン上に結象されてしまい画像品質を著しく劣化させる虞がある。そこで、通常の液晶プロジェクタでは、液晶ユニットの冷却に用いる冷却ファンの吸気部に、空冷ダクト内へ塵埃の混入を回避するための防塵フィルタが設置されている。しかしながら、筐体の他の通気口や隙間などから塵埃が空冷ダクト内に侵入する場合も多々あり、使用環境によっては防塵が不十分なケースも予想される。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的の一つは、冷却風の発生源として汎用のファンを用いつつ、冷却効率のさらなる向上を図ることである。目的の他の一つは、冷却対象の表面に付着した塵埃を冷却風によって効果的に除去することである。上記目的を達成する本発明は、冷却対象に対して脈動成分が付与された冷却風を供給することを課題解決手段の基本原理とするものである。空気噴流冷却送風に脈動成分を与えた脈動噴流により生成される周期的な流れが流体中を通過すると、その周囲流体に高周波の小スケールの乱れ乱流渦が誘起されるため、脈動周波数や振幅によって独特の熱伝達特性を示し、広い領域で熱伝達効率が増進する。また、脈動成分が付与された、すなわち、周期的な速度変動と圧力変動とが与えられた冷却風を冷却対象に供給することで、冷却対象の表面に付着した塵埃が効果的に除去される。そこで、本発明の冷却装置は、電子機器内の発熱部を空冷する冷却装置であって、冷却風を発生させるファンと、前記ファンが発生させた冷却風に脈動成分を付与する手段とを有する。本発明によれば、電子機器内の発熱部に脈動噴流化された冷却風が供給されるので、熱伝達効率が向上し、冷却効果が高まる。また、冷却風を脈動噴流化するために、メカニカルな可動部や摺動部を必要としないので、信頼性の高い安価な冷却装置を提供することができる。さらに、脈動噴流化された冷却風が発熱部に供給される結果、冷却風によって、発熱部に付着している塵埃を除去することもできる。実施形態1次に本発明の冷却装置の実施形態の一例について説明する。本実施形態の冷却装置は、冷却風を発生させるファンと、ファンによって生み出された冷却風を電子機器内の発熱部またはその近傍に導くダクトとを少なくとも有する。そして、上記ダクトに、該ダクト内を通過する冷却風以下ファン送風と呼ぶ場合もある。に脈動を与えて脈動噴流PulsedJetflowとする手段が設けられていることを特徴とする。本実施形態では、ファン送風に脈動成分を付与する第1の手段として、ダクトの出口に共鳴ノズルが設けられている。共鳴ノズルは、特定の周波数でファン送風を共振させることにより、攪乱成分が増幅した共鳴噴流を生成する。図1、図2を参照して上記共鳴ノズルについて詳細に説明する。図1は、共鳴ノズル19aの構成を示す模式図であり、aは断面図、bは斜視断面図である。また、図2は、共鳴ノズル19aの作用を示す模式図であり、aは比較のために用意した通常のノズルの断面図、bは共鳴ノズル19aの断面図である。共鳴ノズル19aは、ダクト31aの出口内部に設けられた第1のオリフィスプレート20aと、第1のオリフィスプレート20aよりも下流側に設けられた第2のオリフィスプレート21aと、対向する2枚のオリフィスプレート20a、21aの間に設けられた共鳴室空洞容積22aとから構成されている。尚、共鳴室22aの直径及び高さ2枚のオリフィスプレート20a、21aの間隔は、共鳴室22aの容積が所定容積となるように設定されている。共鳴ノズル19aにファン送風15を流入させると、図2bに示すように、風速や第1のオリフィスプレート20aおよび第2のオリフィスプレート21aの開口径、あるいは共鳴室22aの空洞容積により規定される周波数で送風が共振共鳴し、第2のオリフィスプレート21aの下流側で、攪乱成分が増幅された間欠的な共鳴噴流23aresonancejetflowが生成される。このような脈動噴流=共鳴噴流23aは、周囲流体との混合拡散特性を改善促進するため、熱伝達効率を改善する。実施形態2以下、本発明の冷却装置の実施形態の他例について説明する。本実施形態の冷却装置も、冷却風を発生させるファンと、ファンによって生み出された冷却風を電子機器内の発熱部またはその近傍に導くダクトとを少なくとも有する。そして、上記ダクトに、該ダクト内を通過する冷却風ファン送風に脈動成分を付与して脈動噴流とする手段が設けられていることを特徴とする。本実施形態では、ファン送風に脈動成分を付与する第2の手段として、ファン送風を自励振動させる流体素子振動器がダクトに設けられている。図3、図4を参照して上記流体素子振動器について詳細に説明する。図3は、流体素子振動器24aの構成を示す模式図であり、aは斜視断面図、bは横断面図である。また図4は、流体素子振動器24aの作用を示す模式的断面図である。流体素子振動器24aは、ファン送風15の下流側に向けて次第に開口径が縮小するダクトの出口部と、該出口部に連設され、下流側に向けて次第に開口径が拡大するノズル部と、出口部とノズル部との連設部分を取り囲むように形成された矩形のダクトとによって構成されている。以下の説明では、上記出口部をダクト排気口25a、ノズル部を吐出ノズル27a、矩形のダクトを連結ダクト26aと呼ぶ。ダクト排気口25aは、ダクト31bの一部であって、下流側に向けて次第に開口径が縮小するように、少なくとも対向する2つの内壁が下流側に向けて次第に近接するように傾斜している。吐出ノズル27aは、下流側に向けて次第に開口径が拡大するように、少なくとも対向する2つの内壁が下流側に向けて次第に離間するように傾斜している。吐出ノズル27aは、ダクト31bの一部であっても、ダクト31bと別部材であってもよい。連結ダクト26aと、ダクト排気口25a及び吐出ノズル27aとの間には、2つの制御口28a、28bが用意されている。連結ダクト26aは、制御口28a、28bを介してダクト排気口25a及び吐出ノズル27aと連通している。このとき、後述する流体自励振動が発生するためには、図3bに示すダクト排気口25aの射出開口幅aと、吐出ノズル27aの喉部開口幅bとの寸法比がb>3aとなることが条件となる。次に図4を参照して、流体素子振動器24aの作用流体自励振動の発生メカニズムについて説明する。1ダクト排気口25aから流出した噴流ファン送風15は、コアンダ効果によって、吐出ノズル27aの傾斜した内壁の一方に沿って屈曲する図4a。ここで、コアンダ効果とは、流れの中に物体を置くと、流体と物体の壁面との間の圧力が低下し、流体が壁面に吸い寄せられ、その物体に沿って流れの向きが変わる流体の性質をいう。2このときファン送風15が屈曲した側に、エントレインメント巻き込みが発生し、ファン送風15の屈曲起点制御口28aに近い連結ダクト26aの左半分の圧力が低下する図4b。以下の説明では、図4に示す連結ダクト26aの左半分を左側領域A、右半分を右側領域Bと呼ぶ。3連結ダクト26aの左右で圧力差が発生すると、連結ダクト26a内の空気は、正圧側右側領域Bから負圧側左側領域Aへ流れ込む図4c。4空気が右側領域Bから左側領域Aへ流入すると、これまで負圧であった左側領域Aが正圧となる。すると、コアンダ効果により屈曲していたファン送風15の流れが吐出ノズル27aの内壁から引き剥がされる図4d。5次に、連結ダクト26aの右側領域Bが低圧になっているので、ファン送風15が吸引され、同じくコアンダ効果により、ファン送風15が吐出ノズル27aの反対側の内壁に沿って屈曲する図4e。6以後、上記現象の繰り返しにより、ファン送風15は振り子のように揺動し、ファン送風15の供給が継続する限り自励振動が持続される図4f。このような動作原理に基づいて、流体素子振動器24aを通過するファン送風15には、流体自励振動が発生し、これによりファン送風15に脈動成分が付与される。尚、連結ダクト26aの形状は、連結ダクト26a内の空気が該ダクト26a内の圧力差に起因して移動可能な形状であればよく、矩形に限定されない。例えば、連結ダクト26aは、円弧状その他の形状であってもよい。ところで、図5に示すように、図3などに示す連結ダクト26aの代わりに、圧電素子29を用いて左右の制御口の気圧を制御する流体素子振動器24bが知られている。このような流体素子振動器24bは、図3などに示す流体素子振動器24aよりもコスト高になるというデメリットがあるが、小型化が可能であるというメリットもある。このように流体素子振動器を用いて流体自励振動を発生させる機構は、フリップフロップノズルとして知られており、クリーンルームのエアシャワーなどとして実用化されている。実施形態3以下、本発明の冷却装置の実施形態の他例について説明する。本実施形態の冷却装置も、冷却風を発生させるファンと、ファンによって生み出された冷却風を電子機器内の発熱部またはその近傍に導くダクトとを少なくとも有する。そして、上記ダクトに、該ダクト内を通過する冷却風ファン送風に脈動成分を付与して脈動噴流とする手段が設けられていることを特徴とする。本実施形態では、ファン送風に脈動成分を付与する第3の手段として、ファン送風の流路上に、エッジトーン現象を発生させる断面形状楔形三角形のブロックが配置されている。ここで、エッジトーン現象とは、流体が鋭い角部に衝突するときに流体がその流れと直交する方向に周期的に変動する現象をいう。尚、ブロックはファン送風の流路上に配置されていればよく、ダクトの内外は問わない。図6、図7を参照してエッジトーン現象を利用したファン送風の脈動化について説明する。図6に示すように、断面形状楔形のブロック30aをダクト31cの開口中心軸上に、エッジ頂点をダクト31c側に向けて配置する。また、ダクト31cの開口面とブロック30aの頂点とを距離Lだけ離間させる。すると、ダクト31cの開口面から射出されるファン送風15は、ブロック30aの頂点に衝突する。次に、図7を参照して、エッジトーン現象の発生メカニズムについて説明する。1ダクト31cの開口面から、噴流として射出されたファン送風15は、ブロック30aの頂点に衝突する図7a。2ファン送風15がブロック30aの頂点に衝突すると、擾乱圧力変動が発生し、それが距離Lを上流側へ伝播していく図7b。3上記擾乱の伝播が、ブロック30aとダクト31cとの間の離間した空間内において、局所的な渦変動を励起/増幅させる図7c。4このようにして、ブロック30aとダクト31との間の衝突領域間において、周期的な擾乱が形成されるため、ダクト31cから出射されるファン送風15噴流は、ダクト31cの開口面を節とし、ブロック30aを間に挟んで、うねくるように発振する図7d。このようなエッジトーン現象による噴流の発振により、ファン送風15に脈動成分が付与される。この場合の噴流の振動モードは、噴流の速度レイノルズ数や距離Lに依存することが知られている。実施形態4以下、本発明の電子機器の実施形態の一例について説明する。本実施形態における電子機器は、液晶プロジェクタであって、上記実施形態1~3のいずれかに係る冷却装置を備えていることを特徴とする。具体的には、液晶ユニットの下方にファンとダクトとが配置され、液晶ユニットに、脈動成分が付与された冷却風ファン送風が供給される。換言すれば、周期的な速度変動と圧力変動とが与えられたファン送風が冷却風として液晶ユニットに供給される。この結果、液晶ユニットにおける熱伝達が促進され、冷却効率が改善される。また、液晶パネルの表面に付着した塵埃が効果的に除去される。次に、実施例を挙げて本発明についてさらに詳しく説明する。ここでは、実施形態1に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの一例について説明する。図8は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32a及びその近傍の構成を示す模式的断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、背景技術の欄で既に説明した一般的な液晶プロジェクタと同一である。すなわち、R/G/Bの色光ごとに用意された液晶ユニット2を備え、各液晶ユニット2は、入射側偏光板11、液晶パネル12及び出射側偏光板13から構成されている。本例の液晶プロジェクタが備える冷却装置32aは、冷却ファン3と、空冷ダクト4と、共鳴ノズル19bとから形成され、液晶ユニット2の下方に設置されている。共鳴ノズル19bは、図1に基づいて既に説明したように、上流側の第1のオリフィスプレート20bと、下流側の第2のオリフィスプレート21bと、その間に形成された共鳴室空洞容積22bとを有する。冷却ファン3及び共鳴ノズル19bは、空冷ダクト4の内部に配置されている。また、共鳴ノズル19bは、冷却ファン3よりも下流側に配置されている。より具体的には、冷却ファン3がファン送風15を送り出す吐出口の近傍に共鳴ノズル19bが設置されている。次に、本例の液晶プロジェクタにおける液晶ユニット2の冷却動作について説明する。冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内に設置された共鳴ノズル19bの、第1のオリフィスプレート20bを通過して、共鳴室22bに流入する。ファン送風15が共鳴室22bに流入すると、ファン送風15の風速と共鳴室22bの空洞容積、および第1のオリフィスプレート20bと第2のオリフィスプレート21bの開口径に応じた特定の周波数で共振共鳴し、下流側に配置された第2のオリフィスプレート21bから、攪乱成分が増幅された共鳴噴流として射出される。例えば、ファン風速20m/s、空洞容積共鳴室8cm3の場合、送風は約4kHzの卓越周波数共鳴周波数で速度変動を発生させる。以上のようにして共鳴室22b内で共振が生じると、第2のオリフィスプレート21bよりも下流側のファン送風15に共鳴噴流が形成され、ファン送風15に大きな脈動成分が付与される。次に、図9を参照して冷却装置32aによる冷却効果について説明する。図9は、図8に図示されている3つの液晶ユニット2のうちの1つを抽出した模式図である。より具体的には、図9aは、入射側偏光板11と液晶パネル12との間におけるファン送風15の様相を示した模式的正面図である。図9bは、入射側偏光板11と液晶パネル12との間、および液晶パネル12と出射側偏光板13との間のファン送風15の様相を示した模式的側面図である。上述のように、空冷ダクト4内の共鳴ノズル19bによって脈動成分が付与されたファン送風15は、卓越周波数で速度変動する脈動噴流共鳴噴流23bとなって、ダクト吐出口16から液晶ユニット2の各板間へ供給される。この場合、板間を通過するファン送風15は、高い乱流性キャビテーション渦を保持しつつ、共鳴周波数で間欠的にダクト吐出口16から高速で噴射される。従って、入射側偏光板11、液晶パネル12及び出射側偏光板13といった発熱部の発熱面上に形成される温度境界層の発達を抑制、あるいは破壊剥離しながら進行する。これにより、従来の平行平板流れ層流による空冷に比べて、熱伝達率が大幅に改善され、各液晶ユニット2が高効率で冷却される。次に、本発明の実施例の他例について説明する。ここでは、実施形態1に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの他例について説明する。図10は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32b及びその近傍の構成を示す模式的断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、実施例1の液晶プロジェクタと同一であり、相違点は冷却装置の構成のみである。よって、実施例1の液晶プロジェクタと同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。本例の冷却装置32bでは、R/G/Bの各液晶ユニット2ごとに共鳴ノズルが設けられている点が実施例1と異なる。より具体的には、ファン送風15を各液晶ユニット2に分配すべく、各液晶ユニット2ごとに設けられたダクト吐出口16に、共鳴ノズル19cが設けられている。冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内で分岐され、各ダクト吐出口16から対応する液晶ユニット2に向けて噴射される。このとき各ダクト吐出口16に共鳴ノズル19cが用意されているので、各液晶ユニット2を構成する入射側偏光板11と液晶パネル12の間、および液晶パネル12と出射側偏光板13の間に供給されるファン送風15は、卓越周波数で速度変動する脈動噴流共鳴噴流23cとなる図11参照。従って、実施例1と同様に、従来の平行平板流れ層流による空冷に比べて、熱伝達率が大幅に改善され、各液晶ユニット2が高効率で冷却される。次に、本発明の実施例のさらに他例について説明する。ここでは、実施形態2に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの一例について説明する。図12は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32c及びその近傍の構成を示す模式的平面断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、実施例1の液晶プロジェクタと同一であり、相違点は冷却装置の構成のみである。よって、実施例1の液晶プロジェクタと同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。本例の冷却装置32cは、上記冷却装置32a、32bと同様に、液晶ユニット2の下方に配置されており、冷却ファン3、空冷ダクト4及び流体素子振動器24bから構成されている。図示されている流体素子振動器24bでは、連結ダクト26b及び吐出ノズル27cが空冷ダクト4と一体に形成されている。また、流体素子振動器24bは、空冷ダクト4内に設けられた冷却ファン3の吐出口の近傍に配置されている。次に、図12、図13を参照して冷却装置32cによる液晶ユニット2の冷却動作について説明する。図13に示すように、液晶ユニット2の下方に冷却装置32cが設けられており、冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内に設けられた流体素子振動器24bを通過する。このとき、下流側に向かって拡大傾斜する吐出ノズル27cと、連結ダクト26b内を移動する空気の作用とにより、ファン送風15に流体自励振動が発生する。流体自励振動を発生させる具体的メカニズムについては、実施形態2において詳細に説明したので、ここでの説明は省略する。ファン送風15に流体自励振動が発生する結果、ファン送風15は、流体素子振動器24bの下流側において周期的10~20Hzな揺動を示し、空冷ダクト4の各ダクト吐出口16へのファン送風15の供給が時間的に切り替えられる。このようにして発生した流体自励振動は、空冷ダクト4内において、ファン送風15を高速で左右にスイングさせるため、その下流側に位置する各ダクト吐出口16からは、一定の時間周期でファン送風15が断続的に射出される。例えば、ファン送風15の風速が5~20m/s、スイング角を12度前後に設定した場合、自励振動数は5~30Hz程度になる。仮に、自励振動数が20Hzとなるように、風速及びスイング角を設定した場合、往路と復路の折り返し点に位置するダクト吐出口本例では、R用の液晶ユニット及びB用の液晶ユニットに対応するダクト吐出口では、ファン送風15の吐出周期は50ms間隔となる。一方、その中間に位置するダクト吐出口本例では、G用の液晶ユニットに対応するダクト吐出口では、その半分の25ms間隔でファン送風15が射出される。このようにしてダクト吐出口16から射出されるファン送風15は、時間周期による間欠送風となるため、ファン送風15に大きな脈動成分が付与される。また、本例の冷却装置は、空冷ダクトの内部空間を分離して、各ダクト吐出口へファン送風を分配する従来の冷却方法に対し、空冷ダクトの内部空間を分離するのではなく、ファン送風を時間的に分割し、各ダクト吐出口から順次射出させる。従って、液晶ユニットの各板間を通過する送風冷却風は、高い乱流エネルギーを保持しつつ、間欠的に高速で噴射される。よって、熱伝達率が大幅に改善され、液晶ユニットが効率良く冷却される。次に、本発明の実施例のさらに他例について説明する。ここでは、実施形態2に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの他例について説明する。図14は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32d及びその近傍の構成を示す模式的断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、実施例1の液晶プロジェクタと同一であり、相違点は冷却装置の構成のみである。よって、実施例1の液晶プロジェクタと同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。本例の冷却装置32dでは、R/G/Bの各液晶ユニット2ごとに流体素子振動器が設けられている点が実施例3と異なる。より具体的には、ファン送風15を各液晶ユニット2に分配すべく、各液晶ユニット2ごとに設けられたダクト吐出口16に、流体素子振動器24cが設けられている。冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内で分岐され、各ダクト吐出口16から対応する液晶ユニット2に向けて噴射される。このとき各ダクト吐出口16に流体素子振動器24cが設けられているので、各液晶ユニット2を構成する入射側偏光板11と液晶パネル12との間、および液晶パネル12と出射側偏光板13との間で、ファン送風15に流体自励振動を発生させ、固有の自励振動数で送風を左右に揺動させることができる図15参照。上記のように、狭い板間内において送風を周期的に左右へ揺動させる場合、そのスイング角領域において、送風に高い乱流成分送風ベクトルの転回による撹拌作用が発生する。従って、ファン送風15は、入射側偏光板11、液晶パネル12及び出射側偏光板13といった発熱部の発熱面上に形成される温度境界層の発達を抑制し、あるいは破壊剥離しながら、放熱を行うことになる。この結果、従来の平行平板流れ層流による空冷方法に比べ、冷却効率が大幅に改善される。ところで、本例及び実施例3の流体素子振動器を、圧電素子を用いて連結ダクト内の気圧を制御するタイプの流体素子振動器図5参照で置換可能なことは既述のとおりであり、また、その際のメリット及びデメリットも既述のとおりである。次に、本発明の実施例のさらに他例について説明する。ここでは、実施形態3に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの一例について説明する。図16は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32e及びその近傍の構成を示す模式的断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、実施例1の液晶プロジェクタと同一であり、相違点は冷却装置の構成のみである。よって、実施例1の液晶プロジェクタと同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。本例の冷却装置32eは、液晶ユニット2の下方に配置されており、冷却ファン3と、空冷ダクト4と、断面形状が楔形三角形のブロック30bとから構成されている。ブロック30bは、空冷ダクト4内であって、かつ、冷却ファン3よりも下流側に配置されている。さらに、ブロック30bは、冷却ファン3の吐出口にその頂点を向け、かつ、その頂点が吐出口から所定の距離だけ離れた位置に配置されている。次に、図16、図17を参照して冷却装置32eによる液晶ユニット2の冷却動作について説明する。図17に示すように、冷却装置32eは液晶ユニット2の下方に配置されている。冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内に配置されたブロック30bに衝突する。すると、衝突部ブロック30bの頂点で発生した擾乱が上流側に伝播し、局所的な渦変動が励起される。励起された渦変動は、冷却ファン3とブロック30bとの間の衝突空間において増幅され、周期的な圧力変動を形成するエッジトーン現象を発生させる。より厳密に言えば、冷却ダクト4は、冷却ファン3とブロック30bとの間の領域でその径が絞られて細くなっており、この径が絞られた部位とブロック30bの頂点との間の空間領域において渦変動が増幅される。これにより、ファン送風15は、ブロック30bよりも下流側において周期振動を示す図16参照。この結果、各R/G/Bごとに設けられたダクト吐出口16へのファン送風15の供給が時間的に切り替えられる。以上のようにして発生した流体自励振動によって、ファン送風15が各ダクト吐出口16から一定の時間周期で断続的に射出され、ファン送風15に大きな脈動成分が付与される。実施例3と同様に、冷却風は、空間的に分離されるのではなく、時間的に分割され、各ダクト吐出口から順次射出される。従って、各液晶ユニットの各板間を通過する冷却風は、高い乱流エネルギーを保持しつつ、間欠的に高速で噴射される。よって、熱伝達率が大幅に改善され、液晶ユニットが効率良く冷却される。次に、本発明の実施例のさらに他例について説明する。ここでは、実施形態3に係る冷却装置を備えた液晶プロジェクタの他例について説明する。図18は、本例の液晶プロジェクタの冷却装置32f及びその近傍の構成を示す模式的断面図である。本例の液晶プロジェクタの基本構成は、実施例1の液晶プロジェクタと同一であり、相違点は冷却装置の構成のみである。よって、実施例1の液晶プロジェクタと同一の構成については、同一の符号を付して説明を省略する。本例の冷却装置32fでは、R/G/Bの各液晶ユニットごとにブロックが設けられている点が実施例5と異なる。より具体的には、各液晶ユニット2を間に挟んで、各ダクト吐出口16と反対側にブロック30cが配置されている。冷却ファン3によって生み出されたファン送風15は、空冷ダクト4内で分岐され、R/G/Bの各液晶ユニット2ごとに設けられた各ダクト吐出口16から射出される。このとき、各液晶ユニット2を挟んで各ダクト吐出口16の反対側にブロック30cが用意されていることによって、液晶ユニット2を構成する入射側偏光板11と液晶パネル12の間、および液晶パネル12と出射側偏光板13の間で、ファン送風15がエッジトーン現象により自励振動し、送風が左右に周期的に揺動される図19参照。この場合も、実施例4と同様に、狭い板間内において送風が周期的に左右に揺動することによって、送風に高い乱流成分送風ベクトルの転回による撹拌作用が付与され、冷却効率が大幅に改善される。ところで、本例及び他の実施例の冷却装置では、液晶ユニットを構成する入射側偏光板と液晶パネルの間、および液晶パネルと出射側偏光板の間に供給される冷却風に、各々の手段によって脈動成分を付与することで、熱伝達率を改善し、冷却性能の向上を図っている。この場合、冷却風の脈動は速度変動とともに圧力変動を伴うため、送風によるはたきの効果も、副次的に得ることができる。従って、冷却ファンによる外気導入の際に、フィルタを通過して空冷ダクト内に侵入した塵埃が、仮に液晶パネルの表面に付着した場合でも、脈動する冷却風によって、塵埃を液晶パネルの表面からはたいて除去することが可能である。この結果、液晶パネルの光透過面を常にクリーンに保ち、投写画像品質を保証することができる。