"内部に一対の電極が配置される発光部を有する発光管と、前記発光部から出射された光束を反射させる反射鏡とを備えた光源装置であって、前記反射鏡の光出射前側に設けられ、前記発光管を囲む筒体と、前記筒体に接続し、第1流路及び第2流路が形成されそれぞれ空気を導く一対のダクトと、空気を前記第1流路または前記第2流路に流通させる流路切替機構とを備え、前記筒体には、当該筒体の内外を連通し、前記第1流路及び前記第2流路を辿って流通した空気を前記発光部に向けてそれぞれ送風するための一対の連通口が形成され、前記一対の連通口は、前記発光管の中心線に沿う方向から見た場合に、前記中心線を通り、鉛直方向及び水平方向に交差する仮想線上にそれぞれ設けられていることを特徴とする光源装置。請求項1に記載の光源装置において、前記筒体は、筒状の筒体本体と、前記筒体本体内部に前記連通口毎に設けられ、中空状の中空部とを備え、前記連通口は、前記筒体本体に形成され、前記筒体外部と前記中空部内部とを連通する第1連通口と、前記中空部に形成され、前記中空部内部の空気を前記発光部に向けて送風するための第2連通口とを備え、前記第2連通口は、前記中空部における光出射後側の側壁部に形成されていることを特徴とする光源装置。請求項1に記載の光源装置において、前記筒体には、前記連通口毎に、前記連通口を介して前記筒体内部に導入される空気を前記発光部に向けて整流する整流部材が自重により回動可能に取り付けられ、2つの前記整流部材は、一対の第1整流板及び第2整流板でそれぞれ構成されていることを特徴とする光源装置。請求項3に記載の光源装置において、前記筒体は、筒状の筒体本体と、前記筒体本体内部に前記連通口毎に設けられ、前記整流部材を自重により回動可能に収納する収納部とを備え、前記連通口は、前記筒体本体に形成され、前記筒体外部と前記収納部内部とを連通する第1連通口と、前記収納部に形成され、前記収納部内部の空気を前記発光部に向けて送風するための第2連通口とを備え、前記第2連通口は、前記収納部における光出射後側の側壁部に形成されていることを特徴とする光源装置。請求項4に記載の光源装置において、前記第1整流板及び前記第2整流板は、前記収納部に対して、前記第1連通口から離間する側の各一端が前記中心線に平行となる各回動軸を中心として回動可能にそれぞれ軸支され、前記筒体には、前記第1整流板及び前記第2整流板の回動を規制する回動規制部が設けられ、前記回動規制部は、前記第1整流板及び前記第2整流板が前記中心線よりも上方側に位置した際に、前記第1整流板及び前記第2整流板における前記第1連通口に近接する側の各他端間が前記各一端間よりも離間寸法が大きくなるように前記第1整流板及び前記第2整流板の回動を規制することを特徴とする光源装置。請求項1から請求項5のいずれかに記載の光源装置において、前記一対のダクトは、前記筒体外面に取り付けられ、前記筒体の周方向に沿って延びる形状を有し、前記筒体外面との間で前記第1流路及び前記第2流路を形成するカバー部材で構成されていることを特徴とする光源装置。光源装置と、前記光源装置から出射された光束を変調する光変調装置と、前記光変調装置にて変調された光束を投射する投射光学装置とを備えたプロジェクターであって、前記光源装置は、請求項1から請求項6のいずれかに記載の光源装置であることを特徴とするプロジェクター。ところで、光源装置では、発光管の長寿命化を図るためには、発光部等にて温められた空気を発光管が配設される空間反射鏡、前面ガラス、及び導風部材にて形成される空間外部に排出する必要がある。そして、特許文献1に記載のプロジェクターでは、導風部材において、上述した各開口にそれぞれ空気を導く流路が形成されていない箇所に、発光部等にて温められた空気を外部に外出させる排気口が形成されている。しかしながら、導風部材内部に形成される流路は、上述した4箇所に形成された各開口に空気を導くため、導風部材における円筒形状の周方向の略全体に亘って形成されている。このため、導風部材において、排気口を形成できる領域は、小さいものである。したがって、特許文献1に記載のプロジェクターでは、排気口の開口面積が小さいため、発光管が配設される空間に、発光部等にて温められた空気が滞留しやすい構造となり、発光管の長寿命化が図れない。本発明の目的は、発光管の長寿命化が図れる光源装置、及びプロジェクターを提供することにある。本発明の光源装置は、内部に一対の電極が配置される発光部を有する発光管と、前記発光部から出射された光束を反射させる反射鏡とを備えた光源装置であって、前記反射鏡の光出射前側に設けられ、前記発光管を囲む筒体と、前記筒体に接続し、第1流路及び第2流路が形成されそれぞれ空気を導く一対のダクトと、空気を前記第1流路または前記第2流路に流通させる流路切替機構とを備え、前記筒体には、当該筒体の内外を連通し、前記第1流路及び前記第2流路を辿って流通した空気を前記発光部に向けてそれぞれ送風するための一対の連通口が形成され、前記一対の連通口は、前記発光管の中心線に沿う方向から見た場合に、前記中心線を通り、鉛直方向及び水平方向に交差する仮想線上にそれぞれ設けられていることを特徴とする。ここで、光出射前側とは、反射鏡にて反射された光束が進行する側を意味する。一方、光出射後側とは、上記光出射前側とは反対側を意味する。本発明では、筒体には、上述した位置に一対の連通口が形成されている。このことにより、例えば、光源装置が搭載されるプロジェクターが種々の姿勢正置き姿勢、天吊り姿勢、上方投射姿勢、及び下方投射姿勢で設置された場合であっても、一対の連通口のいずれか一方を、発光管の中心線に沿う方向から見て、中心線の斜め上方側に位置付けることが可能となる。このため、流路切替機構により、一対のダクトのいずれか一方を介して上記斜め上方側に位置付けられた連通口に向けて空気を流通させることで、当該連通口を介して発光部上部に空気を送風できる。したがって、プロジェクターが種々の姿勢に設置された場合であっても、発光部上部に空気を送風でき、発光管の長寿命化が図れる。また、筒体には上述した位置に2つのみの連通口が形成されているので、従来の構成と比較して、筒体における排気口の形成領域を十分に確保できる。したがって、排気口の開口面積を大きくできるため、発光部等にて温められた空気を筒体内部から排気口を介して外部に良好に排出でき、発光部等にて温められた空気が筒体内部に滞留することを抑制して発光管の長寿命化が図れる。本発明の光源装置では、前記筒体は、筒状の筒体本体と、前記筒体本体内部に前記連通口毎に設けられ、中空状の中空部とを備え、前記連通口は、前記筒体本体に形成され、前記筒体外部と前記中空部内部とを連通する第1連通口と、前記中空部に形成され、前記中空部内部の空気を前記発光部に向けて送風するための第2連通口とを備え、前記第2連通口は、前記中空部における光出射後側の側壁部に形成されていることが好ましい。本発明では、連通口が上述した第1,第2連通口を備え、第2連通口が中空部における光出射後側の側壁部に形成されているので、発光部上部に向けて空気を整流する機能を中空部に付加することができる。このため、中空部に上記整流機能を付加することで、発光部上部に確実に空気を送風でき、発光管の長寿命化がさらに図れる。本発明の光源装置では、前記筒体には、前記連通口毎に、前記連通口を介して前記筒体内部に導入される空気を前記発光部に向けて整流する整流部材が自重により回動可能に取り付けられ、2つの前記整流部材は、一対の第1整流板及び第2整流板でそれぞれ構成されていることが好ましい。本発明では、筒体には、連通口毎に上述した整流部材が取り付けられている。このことにより、連通口を介して筒体内部に導入される空気を整流部材にて整流し、発光部上部に良好に送風できる。ところで、整流部材を単体の整流板で構成した場合には、当該整流部材による整流効果が低く、連通口を介して筒体内部に導入される空気を整流して発光部上部に良好に送風することが難しいものである。一方、整流部材を3つ以上の整流板で構成した場合には、当該整流部材による整流効果は高くなるが、当該整流部材により連通口を介して筒体内部に導入される空気の圧力損失が大きくなり、所望の風量や風速で発光部上部に空気を送風することが難しい。これに対して、本発明では、整流部材が一対の整流板で構成されているので、当該整流部材による整流効果を高めながら、連通口を介して筒体内部に導入される空気の圧力損失を抑制でき、最小限の数の整流板にて発光部上部に良好に空気を送風できる。本発明の光源装置では、前記筒体は、筒状の筒体本体と、前記筒体本体内部に前記連通口毎に設けられ、前記整流部材を自重により回動可能に収納する収納部とを備え、前記連通口は、前記筒体本体に形成され、前記筒体外部と前記収納部内部とを連通する第1連通口と、前記収納部に形成され、前記収納部内部の空気を前記発光部に向けて送風するための第2連通口とを備え、前記第2連通口は、前記収納部における光出射後側の側壁部に形成されていることが好ましい。本発明では、連通口が上述した第1,第2連通口を備え、第2連通口が収納部における光出射後側の側壁部に形成されているので、整流部材を自重により回動可能に収納する機能の他、整流部材とともに発光部上部に向けて空気を整流する機能をも収納部に付加することができる。このため、収納部に上記整流機能を付加することで、発光部上部に確実に空気を送風でき、発光管の長寿命化がさらに図れる。本発明の光源装置では、前記第1整流板及び前記第2整流板は、前記収納部に対して、前記第1連通口から離間する側の各一端が前記中心線に平行となる各回動軸を中心として回動可能にそれぞれ軸支され、前記筒体には、前記第1整流板及び前記第2整流板の回動を規制する回動規制部が設けられ、前記回動規制部は、前記第1整流板及び前記第2整流板が前記中心線よりも上方側に位置した際に、前記第1整流板及び前記第2整流板における前記第1連通口に近接する側の各他端間が前記各一端間よりも離間寸法が大きくなるように前記第1整流板及び前記第2整流板の回動を規制することが好ましい。本発明では、筒体には上述した回動規制部が設けられているので、第1,第2連通口を介して筒体内部に空気が導入される際に、第1整流板にて整流される空気の流通方向と、第2整流板にて整流される空気の流通方向とを、筒体内部で交差するように設定できる。このため、第1,第2連通口を介して筒体内部に導入される空気を第1,第2整流板にて整流することで、発光部上部により確実に送風できる。本発明の光源装置では、前記一対のダクトは、前記筒体外面に取り付けられ、前記筒体の周方向に沿って延びる形状を有し、前記筒体外面との間で前記第1流路及び前記第2流路を形成するカバー部材で構成されていることが好ましい。本発明では、一対のダクトが上述したカバー部材で構成されているので、当該カバー部材を筒体外面に取り付けるだけで、一対の連通口に空気をそれぞれ導く第1,第2流路を形成でき、光源装置の構造を簡素なものとしながら、光源装置の小型化が図れる。本発明のプロジェクターは、光源装置と、前記光源装置から出射された光束を変調する光変調装置と、前記光変調装置にて変調された光束を投射する投射光学装置とを備えたプロジェクターであって、前記光源装置は、上述した光源装置であることを特徴とする。本発明では、プロジェクターは、上述した光源装置を備えるので、上述した光源装置と同様の作用及び効果を享受できる。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態を図面に基づいて説明する。プロジェクターの構成図1は、第1実施形態におけるプロジェクター1の内部構成を模式的に示す平面図である。なお、以下では、説明の便宜上、後述する投射レンズ38が配設される側投射側を前面側とし、その反対側を背面側と記載する。また、以下では、プロジェクター1が正置き姿勢天面が上方側に位置し、底面が下方側に位置する姿勢で設置された状態で、投射レンズ38からの投射方向をZ軸とし、Z軸に直交する水平軸をX軸、Z軸に直交する鉛直軸をY軸とする。また、Y軸において、上方側をY軸側とし、下方側を-Y軸側とする。プロジェクター1は、画像を投射してスクリーン図示略上に投影画像を表示する。そして、このプロジェクター1は、図1に示すように、外装筐体2内部に収納される光学ユニット3を備える。光学ユニットの構成この光学ユニット3は、図1に示すように、光源装置4と、レンズアレイ311,312、偏光変換素子313、及び重畳レンズ314を有する照明光学装置31と、ダイクロイックミラー321,322、及び反射ミラー323を有する色分離光学装置32と、入射側レンズ331、リレーレンズ333、及び反射ミラー332,334を有するリレー光学装置33と、3つの入射側偏光板34と、光変調装置としての3つの液晶パネル35と、3つの出射側偏光板36と、色合成光学装置としてのクロスダイクロイックプリズム37と、投射光学装置としての投射レンズ38と、内部に各光学部品31~37を収納するとともに投射レンズ38を支持する光学部品用筐体39とを備える。そして、光学ユニット3では、上述した構成により、光源装置4から出射され照明光学装置31を介した光束は、色分離光学装置32にて赤R、緑G、青Bの3つの色光に分離される。また、分離された各色光は、各液晶パネル35にてそれぞれ変調される。変調された各色光は、プリズム37にて合成されて画像となり、投射レンズ38にてスクリーンに投射される。光源装置の構成図2及び図3は、光源装置4の構成を示す斜視図である。具体的に、図2は光源装置4を背面側-Z軸側でかつY軸側から見た斜視図であり、図3は光源装置4を前面側Z軸側でかつ-Y軸側から見た斜視図である。光源装置4は、図1ないし図3に示すように、光を出射するランプユニット5図1と、ランプユニット5から出射された光束を略平行化する平行化レンズ6と、これらランプユニット5及び平行化レンズ6を支持する支持部材7図2、図3と、空気を送風する冷却ファンF図1とを備える。ランプユニットの構成図4は、ランプユニット5の構成を示す図である。具体的に、図4は、ランプユニット5をZ軸側前面側から見た断面図である。ランプユニット5は、図1または図4に示すように、発光管51と、反射鏡としてのリフレクター52とを備える。発光管51は、図4に示すように、略球状に膨出する発光部511と、発光部511を挟み、発光部511の両端から互いに離間する方向に延出する一対の封止部512,513とを有する。なお、以下では、説明の便宜上、一対の封止部512,513のうち、光出射前側X軸側の封止部512を前側封止部512と記載し、光出射後側-X軸側の封止部513を後側封止部513と記載する。発光部511の内部には、図4に示すように、一対の電極E1,E2が配置され、一対の電極E1,E2間には、水銀、希ガス及び少量のハロゲンを含む発光物質が封入された放電空間Sが形成されている。各封止部512,513内部には、電極E1,E2とそれぞれ電気的に接続されたモリブデン製の金属箔5121,5131が挿入され、各封止部512,513における発光部511とは反対側の端部は、ガラス材料等で封止されている。これら各金属箔5121,5131には、発光管51の外部まで延出する電極引出線514,515がそれぞれ接続され、これら電極引出線514,515に対して、電圧を印加すると、発光部511内部が発光する。なお、前側封止部512に設けられた電極引出線514には、電極引出線514に電圧を印加するために、リード線516の一端が溶着されている。リフレクター52は、入射した光束を反射させて、所定の焦点位置に収束させる。そして、発光管51は、発光部511の発光中心がリフレクター52の焦点位置に位置するように、後側封止部513がリフレクター52に固定される。すなわち、発光管51は、図4に示すように、断面略凹状に拡がるリフレクター52の内部に配設されている。支持部材の構成図5は、支持部材7内部を模式的に示す図である。具体的に、図5は、支持部材7内部をX軸側光出射前側から見た図である。支持部材7は、ランプユニット5及び平行化レンズ6を一体化するとともに、冷却ファンFから吐出された空気を所定位置に導く機能を有する。そして、この支持部材7は、図2、図3、または図5に示すように、筒状部材8と、カバー部材9と、流路切替機構10図5と、整流部材11図5とを備える。筒状部材の構成図6及び図7は、筒状部材8の構成を示す図である。具体的に、図6は筒状部材8をX軸側光出射前側から見た図であり、図7は筒状部材8を-X軸側光出射後側から見た図である。筒状部材8は、発光管51を囲み、発光管51の中心線Ax図1、図4、図5に沿って延出するように形成されている。より具体的に、筒状部材8は、図2、図3、図6、または図7に示すように、-X軸側光出射後側に位置する第1筒状部81と、X軸側光出射前側に位置し第1筒状部81よりも外形の小さい筒体としての第2筒状部82とが段差部8A図6、図7を介して一体的に形成されている。そして、ランプユニット5は、断面略凹状に拡がるリフレクター52におけるX軸側光出射前側の端部が段差部8Aに当接した状態で、筒状部材8に固定される。また、平行化レンズ6は、図2、図3、または図6に示すように、第2筒状部82におけるX軸側光出射前側に板ばね6Aにより固定される。上述したように筒状部材8にランプユニット5及び平行化レンズ6が固定されることで、第2筒状部82における-X軸側光出射後側の開口部分がランプユニット5にて閉塞され、X軸側光出射前側の開口部分が平行化レンズ6にて閉塞され、第2筒状部82、ランプユニット5、及び平行化レンズ6にて囲まれた第1空間Ar1図10、図11参照が形成される。第2筒状部82は、図5ないし図7に示すように、筒体本体82Aと、2つの収納部82B図5、図7とを備える。筒体本体82Aは、図5ないし図7に示すように、前壁部83図6、図7と、上側壁部84Uと、下側壁部84Dと、左側壁部84Lと、右側壁部84Rと、4つの交差壁部85A~85Dとを備え、X軸側光出射前側から見て六角形状を有する。前壁部83は、図6または図7に示すように、第2筒状部82におけるX軸側光出射前側において、中心線Axに略直交して延出し、平行化レンズ6が取り付けられる部分である。この前壁部83において、略中央部分には、図7に示すように、光束を通過させるための円形状の開口部831が形成されている。そして、平行化レンズ6は、開口部831に嵌め込まれた状態で、板ばね6Aにより前壁部83に取り付けられる。上,下側壁部84U,84Dは、図5ないし図7に示すように、互いに対向するようにプロジェクター1の天面側及び底面側にそれぞれ位置し、XZ平面に沿ってそれぞれ延出する。そして、下側壁部84Dには、図3または図5に示すように、第1空間Ar1の空気を排出するための排気口84D1が形成されている。左,右側壁部84L,84Rは、図5ないし図7に示すように、互いに対向するようにZ軸側前面側及び-Z軸側背面側にそれぞれ位置し、XY平面に沿ってそれぞれ延出する。そして、左側壁部84Lには、下側壁部84Dと同様に、図3または図5に示すように、第1空間Ar1の空気を排出するための排気口84L1が形成されている。4つの交差壁部85A~85Dは、図5ないし図7に示すように、上,左側壁部84U,84Lを接続する左上交差壁部85Aと、下,右側壁部84D,84Rを接続する右下交差壁部85Bと、上,右側壁部84U,84Rを接続する右上交差壁部85Cと、下,左側壁部84D,84Lを接続する左下交差壁部85Dとを備える。左上交差壁部85AのX軸側光出射前側には、図5に破線で示すように、内外を連通する第1連通口としての第1左上連通口85A1が形成されている。この第1左上連通口85A1の縁部分には、図7に示すように、整流部材11の回動を規制する一対の突起部85A2,85A3が形成されている。また、右下交差壁部85BのX軸側光出射前側にも同様に、図5に破線で示すように、内外を連通する第1連通口としての第1右下連通口85B1が形成されている。なお、第1右下連通口85B1の縁部分にも、第1左上連通口85A1と同様に、一対の突起部85B2,85B3図7が形成されている。さらに、右上交差壁部85Cの-X軸側光出射後側には、第1空間Ar1と連通する補助送風口85C1図11参照が形成されている。2つの収納部82Bは、図5または図7に示すように、筒体本体82A内部に設けられ、内部が中空となる略直方体形状を有し、内部に整流部材11がそれぞれ収納される。なお、以下では、2つの収納部82Bを、左上交差壁部85A及び右下交差壁部85Bに対応させて、左上収納部86及び右下収納部87と記載する。左上収納部86は、図5または図7に示すように、3つの第1~第3壁部861~863を備える。第1,第2壁部861,862は、前壁部83内面から互いに略平行な状態で-X軸側光出射後側に突出するとともに、左上交差壁部85A内面に略直交して接続する部分である。第3壁部863は、前壁部83内面から-X軸側光出射後側に突出するとともに、第1,第2壁部861,862を接続する部分である。そして、第1~第3壁部861~863は、左上交差壁部85A内面において、第1左上連通口85A1を囲むように形成され、第1左上連通口85A1を介して外部と連通する第2空間ArU図5、図7を形成する。本実施形態では、上述したように、左上収納部86における-X軸側光出射後側の側壁は、省略されている。すなわち、左上収納部86における-X軸側第1~第3壁部861~863における-X軸側の端部と左上交差壁部85A内面とで囲まれる矩形枠内部は、図5または図7に示すように、第1空間Ar1と第2空間ArUとを連通する本発明に係る第2連通口としての第2左上連通口864として機能する。右下収納部87は、図5または図7に示すように、右下交差壁部85Bとの間で、整流部材11を収納するための第2空間ArDを形成するものであり、左上収納部86と同様の第1~第3壁部871~873を備える。また、右下収納部87における-X軸側光出射後側は、左上収納部86と同様に、図5または図7に示すように、第1空間Ar1と第2空間ArDとを連通する本発明に係る第2連通口としての第2右下連通口874として機能する。以上説明した第1左上連通口85A1及び第2左上連通口864と、第1右下連通口85B1及び第2右下連通口874とが、本発明に係る連通口8888U,88D図5,図7に相当する。すなわち、一対の連通口88は、図5に示すように、中心線Axに沿う方向から見た場合に、中心線Axを通り、鉛直方向Y軸に沿う方向及び水平方向Z軸に沿う方向にそれぞれ45°で交差する仮想線V上にそれぞれ設けられている。カバー部材の構成カバー部材9は、筒状部材8外面に取り付けられ、筒状部材8の周方向に沿って延出し、当該筒状部材8外面との間で空気を流通させるための第3空間Ar3図5を形成する。そして、カバー部材9は、筒状部材8外面との間で、冷却ファンFから吐出された空気を、第1流路R1または第2流路R2図9、図12~図14参照を辿って流通させ、各連通口88に導く。このカバー部材9は、図2、図3、または図5に示すように、導入部91図2、図5と、一対のダクトとしての第1,第2カバー部92,93とを備え、X軸側光出射前側から見た場合に略L字形状を有する。導入部91は、図2または図5に示すように、筒状部材8外面にカバー部材9が取り付けられた状態で、右上交差壁部85Cにおける-X軸側光出射後側に対向した位置に位置付けられる。そして、導入部91は、ダクトFD図1~図3が接続される導入口911図2、図5を有し、ダクトFD及び導入口911を介して冷却ファンFから吐出された空気が第3空間Ar3に導入される。第1カバー部92は、図2または図5に示すように、導入部91に接続し、筒状部材8外面にカバー部材9が取り付けられた状態で、上側壁部84Uに沿って左上交差壁部85Aまで延びるとともに、先端部分がX軸側第1左上連通口85A1に向けて延びるように形成されている。そして、第1カバー部92は、筒状部材8外面との間で、第3空間Ar3に導入された空気を第1左上連通口85A1に導く第1流路R1図9、図13参照を形成する。第2カバー部93は、図2または図5に示すように、導入部91に接続し、筒状部材8外面にカバー部材9が取り付けられた状態で、右側壁部84Rに沿って右下交差壁部85Bまで延びるとともに、先端部分がX軸側第1右下連通口85B1に向けて延びるように形成されている。そして、第2カバー部93は、筒状部材8外面との間で、第3空間Ar3に導入された空気を第1右下連通口85B1に導く第2流路R2図12、図14参照を形成する。流路切替機構の構成流路切替機構10は、導入口911を介して第3空間Ar3に導入された空気の流通先を第1流路R1または第2流路R2に切り替える部材であり、図5または図6に示すように、右上交差壁部85Cに対向する位置導入部91内部に設けられている。この流路切替機構10は、図6に示すように、略矩形板体状に形成され、筒状部材8外面にカバー部材9が取り付けられた状態で、段差部8Aと、導入部91におけるX軸側光出射前側の側壁に回動可能に軸支される。整流部材の構成整流部材11は、図5または図7に示すように、自重により回動可能に各収納部86,87内部にそれぞれ収納され、自重により回動することで各連通口88を介して第1空間Ar1に導入される空気を発光部511に向けて整流する。なお、以下では、2つの整流部材11を、左上収納部86及び右下収納部87に対応させて、左上整流部材11U及び右下整流部材11Dと記載する。左上整流部材11Uは、図5または図7に示すように、第1整流板としての第1左上整流板11U1、及び第2整流板としての第2左上整流板11U2の一対で構成されている。第1,第2左上整流板11U1,11U2は、図5または図7に示すように、左上収納部86における第3壁部863内面に対して、中心線Axに平行となる各回動軸RAx1,RAx2を中心として回動可能にそれぞれ軸支されている。なお、第1左上整流板11U1は、第2左上整流板11U2に対して、第1壁部861側に取り付けられている。右下整流部材11Dは、図5または図7に示すように、左上整流部材11Uと同様の構成を有し、第1整流板としての第1右下整流板11D1、及び第2整流板としての第2右下整流板11D2の一対で構成されている。冷却ファンから吐出された空気の流路について次に、冷却ファンFから吐出された空気の流路について説明する。なお、本実施形態では、上述した流路切替機構10及び整流部材11を設けたことにより、冷却ファンFから吐出された空気の流路は、プロジェクター1の姿勢に応じて異なるものとなる。このため、以下では、プロジェクター1の姿勢について説明した後、プロジェクター1の各姿勢での流路を順に説明する。プロジェクターの姿勢図8は、プロジェクター1の姿勢を模式的に示す図である。本実施形態では、プロジェクター1は、図8に示すように、種々の姿勢で設置可能に構成されている。例えば、プロジェクター1は、図8Aに示すように、正置き姿勢で設置される。ここで、正置き姿勢とは、図8Aに示すように、投射レンズ38からの投射方向Z軸が略水平方向となる姿勢を意味する。また、プロジェクター1は、図8Bに示すように、正置き姿勢図8Aの状態からX軸中心線Axを中心として180°回転させた姿勢を意味する。さらに、プロジェクター1は、図8Cに示すように、上方投射姿勢で設置される。ここで、上方投射姿勢とは、図8Cに示すように、正置き姿勢図8Aの状態からX軸中心線Axを中心として矢印A1方向図8Aに回転させ、投射レンズ38からの投射方向Z軸が上方側となる姿勢を意味する。また、プロジェクター1は、図8Dに示すように、下方投射姿勢で設置される。ここで、下方投射姿勢とは、図8Dに示すように、正置き姿勢図8Aの状態からX軸を中心として矢印A2方向図8Aに回転させ、投射レンズ38からの投射方向Z軸が下方側となる姿勢を意味する。正置き姿勢での空気の流路図9ないし図11は、正置き姿勢での流路を説明するための図である。具体的に、図9は、正置き姿勢での支持部材7内部をX軸側光出射前側から見た模式図である。図10は、正置き姿勢での光源装置4を、左上交差壁部85A、中心線Ax、及び右下交差壁部85Bを通る平面で切断した断面図である。図11は、正置き姿勢での光源装置4を、右上交差壁部85C、中心線Ax、及び左下交差壁部85Dを通る平面で切断した断面図である。なお、図9では、説明の便宜上、図中の上下方向を光源装置4の自重が加わる鉛直軸に沿うように図示している。図12ないし図14も同様である。正置き姿勢の場合には、流路切替機構10は、図9に示すように、カバー部材9の第1規制部9Aにて回動が規制されるまで、自重により回動し、導入口911と第2流路R2との間を遮断する。このため、冷却ファンFからダクトFD及び導入口911を介して第3空間Ar3に導入された空気は、図9に示すように、第1流路R1に沿って流通する。ここで、正置き姿勢の場合には、左上収納部86は、図9に示すように、X軸側光出射前側から見て中心線Axの左斜め上方側中心線Axよりも上方側に位置する。このため、左上収納部86内部に収納された第1左上整流板11U1は、図9に示すように、先端が第1壁部861に当接するまで、X軸側光出射前側から見て回動軸RAx1を中心として反時計回りに回動する。一方、第2左上整流板11U2は、図9に示すように、先端が第1左上連通口85A1の縁部分に形成された突起部85A2図7に当接するまで、X軸側光出射前側から見て回動軸RAx2を中心として反時計回りに回動する。以上のように第1壁部861及び突起部85A2により回動が規制されると、第1,第2左上整流板11U1,11U2は、図9に示すように、各一端第1左上連通口85A1から離間する側の基端間の離間寸法D1よりも各他端第1左上連通口85A1に近接する側の先端間の離間寸法D2が大きい状態となる。そして、第1流路R1に沿って流通した空気は、第1左上連通口85A1~第2空間ArU~第2左上連通口864の流路を辿ることで、左上整流部材11Uにて整流されながら、第1空間Ar1に導入されることとなる。また、第1空間Ar1に導入された空気は、図9または図10に示すように、発光部511上部の頂点位置に向けて送風され、発光部511上部を冷却する。また、冷却ファンFからダクトFD及び導入口911を介して第3空間Ar3に導入された空気の一部は、図11に示すように、右上交差壁部85Cに形成された補助送風口85C1を介して第1空間Ar1に導入される。そして、補助送風口85C1を介して第1空間Ar1に導入された空気は、図11に示すように、前側封止部512の先端電極引出線514及びリード線516の溶着位置に向けて送風され、前側封止部512の先端を冷却する。以上のように発光部511及び前側封止部512の先端を冷却した後の空気は、図9ないし図11に示すように、排気口84D1,84L1を介して光源装置4外部に排出されるとともに、後側封止部513とリフレクター52との隙間を介して光源装置4外部に排出される。なお、補助送風口85C1を介した上記溶着位置への送風、及び排気口84D1,84L1を介した排気に関しては、以下に記載する天吊り姿勢、上方投射姿勢、及び下方投射姿勢でも同様に行われるものであるため、以下では記載を省略する。天吊り姿勢での空気の流路図12は、天吊り姿勢での流路を説明するための図である。具体的に、図12は、天吊り姿勢での支持部材7内部をX軸側光出射前側から見た模式図である。天吊り姿勢の場合には、流路切替機構10は、図12に示すように、カバー部材9の第2規制部9Bにて回動が規制されるまで、自重により回動し、導入口911と第1流路R1との間を遮断する。このため、冷却ファンFからダクトFD及び導入口911を介して第3空間Ar3に導入された空気は、図12に示すように、第2流路R2に沿って流通する。ここで、天吊り姿勢の場合には、右下収納部87は、図12に示すように、X軸側光出射前側から見て、中心線Axの左斜め上方側中心線Axよりも上方側に位置する。このため、右下収納部87内部に収納された第1,第2右下整流板11D1,11D2は、正置き姿勢時での左上整流部材11Uと同様の挙動を示し、図12に示すように、各先端が第1壁部871及び突起部85B2図7に当接するまでそれぞれ回動する。また、上記の状態では、第1,第2右下整流板11D1,11D2は、正置き姿勢時での左上整流部材11Uと同様に、図12に示すように、各一端第1右下連通口85B1から離間する側の基端間の離間寸法D1よりも各他端第1右下連通口85B1に近接する側の先端間の離間寸法D2が大きい状態となる。そして、第2流路R2に沿って流通した空気は、図12に示すように、連通口88Dを介して第1空間Ar1に導入される際に、右下整流部材11Dにて整流され、正置き姿勢時と同様に、発光部511上部の頂点位置に向けて送風される。上方投射姿勢での空気の流路図13は、上方投射姿勢での流路を説明するための図である。具体的に、図13は、上方投射姿勢での支持部材7内部をX軸側光出射前側から見た模式図である。上方投射姿勢の場合には、流路切替機構10は、図13に示すように、正置き姿勢時と同様の挙動を示す。すなわち、冷却ファンFからの空気は、第1流路R1に沿って流通する。ここで、上方投射姿勢の場合には、左上収納部86は、図13に示すように、X軸側光出射前側から見て、中心線Axの右斜め上方側中心線Axよりも上方側に位置する。このため、左上収納部86内部に収納された第1左上整流板11U1は、図13に示すように、正置き姿勢時とは逆に、先端が第1左上連通口85A1の縁部分に形成された突起部85A3図7に当接するまで、X軸側光出射前側から見て回動軸RAx1を中心として時計回りに回動する。一方、第2左上整流板11U2は、図13に示すように、正置き姿勢時とは逆に、先端が第2壁部862に当接するまで、X軸側光出射前側から見て回動軸RAx2を中心として時計回りに回動する。そして、上記の状態では、第1,第2左上整流板11U1,11U2は、正置き姿勢時と同様に、図13に示すように、各一端間の離間寸法D1よりも各他端間の離間寸法D2が大きい状態となる。そして、第1流路R1に沿って流通した空気は、図13に示すように、連通口88Uを介して第1空間Ar1に導入される際に、左上整流部材11Uにて整流され、正置き姿勢時と同様に、発光部511上部の頂点位置に向けて送風される。下方投射姿勢での空気の流路図14は、下方投射姿勢での流路を説明するための図である。具体的に、図14は、下方投射姿勢での支持部材7内部をX軸側光出射前側から見た模式図である。下方投射姿勢の場合には、流路切替機構10は、図14に示すように、天吊り姿勢時と同様の挙動を示す。すなわち、冷却ファンFからの空気は、第2流路R2に沿って流通する。ここで、下方投射姿勢の場合には、右下収納部87は、図14に示すように、X軸側光出射前側から見て、中心線Axの右斜め上方側中心線Axよりも上方側に位置する。このため、右下収納部87内部に収納された第1,第2右下整流板11D1,11D2は、上方投射姿勢時での左上整流部材11Uと同様の挙動を示し、図14に示すように、各先端が突起部85B3図7及び第2壁部872に当接するまでそれぞれ回動する。また、上記の状態では、第1,第2右下整流板11D1,11D2は、天吊り姿勢時と同様に、図14に示すように、各一端間の離間寸法D1よりも各他端間の離間寸法D2が大きい状態となる。すなわち、以上説明した第1壁部861,871、第2壁部862,872、各突起部85A2,85A3,85B2,85B3が本発明に係る回動規制部89図7、図9、図12~図14に相当する。そして、第2流路R2に沿って流通した空気は、図14に示すように、連通口88Dを介して第1空間Ar1に導入される際に、右下整流部材11Dにて整流され、正置き姿勢時と同様に、発光部511上部の頂点位置に向けて送風される。上述した第1実施形態によれば、以下の効果がある。第1実施形態では、第2筒状部82には、X軸側光出射前側から見て、仮想線V上に一対の連通口88U,88Dが形成されている。このことにより、プロジェクター1が種々の姿勢正置き姿勢、天吊り姿勢、上方投射姿勢、及び下方投射姿勢で設置された場合であっても、一対の連通口88U,88Dのいずれか一方を、中心線Axに沿う方向から見て、中心線Axの斜め上方側に位置付けることができる。このため、流路切替機構10により、第1流路R1または第2流路R2を介して上記斜め上方側に位置付けられた連通口88に向けて空気を流通させることで、当該連通口88を介して発光部511上部に空気を送風できる。したがって、プロジェクター1が種々の姿勢に設置された場合であっても、発光部511上部に空気を送風でき、発光管51の長寿命化が図れる。また、第2筒状部82には上述した位置に2つのみの連通口88が形成されているので、従来の構成と比較して、第2筒状部82における排気口84D1,84L1の形成領域を十分に確保できる。したがって、排気口84D1,84L1の開口面積を大きくできるため、発光部511等にて温められた空気を第1空間Ar1から排気口84D1,84L1を介して外部に良好に排出でき、温められた空気が第1空間Ar1に滞留することを抑制して発光管51の長寿命化が図れる。さらに、第2筒状部82には、連通口88毎に整流部材11が取り付けられている。このことにより、連通口88を介して第1空間Ar1に導入される空気を整流部材11にて整流し、発光部511上部に良好に送風できる。また、左上整流部材11Uが第1,第2左上整流板11U1,11U2の一対で構成されているので、当該左上整流部材11Uによる整流効果を高めながら、連通口88Uを介して第1空間Ar1に導入される空気の圧力損失を抑制でき、最小限の数の整流板11U1,11U2にて発光部511上部に良好に空気を送風できる。なお、右下整流部材11Dも同様である。また、連通口88Uが第1左上連通口85A1及び第2左上連通口864を備え、第2左上連通口864が左上収納部86における光出射後側に形成されているので、左上整流部材11Uを自重により回動可能に収納する機能の他、左上整流部材11Uとともに発光部511上部に向けて空気を整流する機能をも左上収納部86に付加することができる。このため、左上収納部86に上記整流機能を付加することで、発光部511上部に確実に空気を送風することができ、発光管51の長寿命化が図れる。なお、右下収納部87も同様である。さらに、第2筒状部82には回動規制部89が設けられているので、第1,第2左上連通口85A1,864を介して第1空間Ar1に空気が導入される際に、第1左上整流板11U1にて整流される空気の流通方向と、第2左上整流板11U2にて整流される空気の流通方向とを、第1空間Ar1で交差するように設定できる。このため、第1,第2左上連通口85A1,864を介して第1空間Ar1に導入される空気を第1,第2左上整流板11U1,11U2にて整流することで、発光部511上部により確実に送風できる。なお、第1,第2右下整流板11D1,11D2にて整流される空気も同様である。また、本発明に係る一対のダクトがカバー部材9で構成されているので、カバー部材9を筒状部材8外面に取り付けるだけで、第1,第2流路R1,R2を形成でき、光源装置4の構造を簡素なものとしながら、光源装置4の小型化が図れる。さらに、上述した位置に連通口88U,88Dを形成することで、第1,第2流路R1,R2の長さを略同一に設定できる。このため、プロジェクター1が種々の姿勢に設置された場合であっても、発光部511上部に送風される空気の風量や風速を略同一とすることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態を図面に基づいて説明する。以下の説明では、前記第1実施形態と同様の構成及び同一部材には同一符号を付して、その詳細な説明は省略または簡略化する。図15は、第2実施形態における支持部材7内部を模式的に示す図である。具体的に、図15は、図5に対応した図である。本実施形態では、図15に示すように、前記第1実施形態に対して、整流部材11が省略されている点、排気口84D1が省略されている点、新たに排気口85D1が形成されている点が異なるのみである。他の構成は、前記第1実施形態と同様である。すなわち、本実施形態では、2つの収納部82Bは、前記第1実施形態で説明したように中空状に形成されているが、整流部材11を収納する機能は有さずに、発光部511上部に向けて空気を整流する機能のみを有する。したがって、2つの収納部82Bは、本発明に係る中空部に相当する。排気口85D1は、図15に示すように、左下交差壁部85Dに形成され、前記第1実施形態で説明した排気口84D1と同様に、第1空間Ar1の空気を排出するための排気口である。図16~図19は、プロジェクター1が各姿勢で設置された場合での流路を説明するための図である。具体的に、図16~図19は、図9、図12~図14にそれぞれ対応した図である。なお、本実施形態では前記第1実施形態に対して上述した点が異なるのみであるため、プロジェクター1が各姿勢で設置された場合での流路も、図16~図19に示すように、前記第1実施形態と略同様である。例えば、正置き姿勢の場合には、第1流路R1に沿って流通した空気は、図16に示すように、左上整流部材11Uにて整流されることなく、第1左上連通口85A1~第2空間ArU~第2左上連通口864の流路を辿り、第1空間Ar1に導入される。そして、第1空間Ar1に導入された空気は、発光部511上部の頂点位置に向けて送風され、発光部511上部を冷却する。また、第1空間Ar1内部の空気は、互いに隣接する左側壁部84L及び左下交差壁部85Dにそれぞれ形成された排気口84L1,85D1を介して光源装置4外部に排出される。なお、他の天吊り姿勢、上方投射姿勢、及び下方投射姿勢の場合でも、上記同様である図17~図19。上述した第2実施形態によれば、前記第1実施形態と同様の効果の他、以下の効果がある。すなわち、収納部82B自体に整流機能が付加されているため、整流部材11を省略しても、発光部511上部の頂点位置に向けて空気を整流することができる。また、整流部材11を省略したことにより、収納部82B内部での空気の圧力損失をさらに抑制でき、所望の風量や風速で発光部511上部に空気を送風できる。以上のことから、光源装置4の構造を簡素なものとしながら、発光部511上部を効果的に冷却できる。さらに、排気口84L1,85D1が互いに隣接する左側壁部84L及び左下交差壁部85Dにそれぞれ形成されているので、排気口の形成領域を十分に確保しながら、排気口84L1,85D1を介して光源装置4外部に排出される空気の排出方向を略同一方向に設定できる。したがって、排気口84L1,85D1を介して排出された空気を纏めてプロジェクター1外装筐体2外部に排出する構造を容易に実現することができる。なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。前記各実施形態では、説明を簡略化するために、プロジェクター1の姿勢として、正置き姿勢、天吊り姿勢、上方投射姿勢、および下方投射姿勢の4つの姿勢を例に挙げて説明したが、プロジェクター1は中心線Axを中心とする360°全ての方向に対して投射可能な種々の姿勢に設定できるものである。前記各実施形態において、連通口88U,88Dの形成位置は、前記実施形態で説明した位置に限らず、中心線Axに沿う方向から見て、中心線Axを通り、鉛直方向及び水平方向に交差する仮想線上に位置していれば、いずれの位置でも構わない。前記各実施形態において、プロジェクター1は、3つの液晶パネル35を備える構成としたが、本発明はこれに限らない。すなわち、2つ以下、あるいは、4つ以上の液晶パネルを用いたプロジェクターにも、本発明を適用可能である。前記各実施形態において、光変調装置としては、透過型の液晶パネルの他、反射型の液晶パネルを採用しても構わない。また、光束を画像情報に応じて光束を変調する光変調装置であれば、他の構成の光変調装置を採用しても構わない。例えば、マイクロミラーを用いたデバイスなど、液晶以外の光変調装置を用いたプロジェクターにも、本発明を適用可能である。このような光変調装置を用いた場合、光束入射側及び光束出射側の偏光板34,36は省略できる。前記各実施形態では、フロント投射型のプロジェクターの例のみを挙げたが、本発明は、スクリーンを備え、該スクリーンの裏面側から投射を行うリアタイプのプロジェクターにも適用可能である。"