外部の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は、該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記整流部の電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の第1の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は、該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が印加される電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の単相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の電位出力端に並列接続された容量素子と、前記電位出力端の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。三相を超える外部の多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記整流部の電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記整流部の電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の第1の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が印加される電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の単相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の電位出力端に並列接続された容量素子と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。三相を超える外部の多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記整流部の電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の第1の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が印加される電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における第1整流部と第2整流部との前記合成整流電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。外部の第1の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が印加される電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする電源供給システム。前記整流部に含まれる前記整流回路の整流素子にはインダクターを介して外部の交流が供給され整流するべく構成されていることを特徴とする請求項1、3、4、5、7又は8のいずれかに記載の電源供給システム。前記第1整流部及び前記第2整流部に含まれる前記整流回路の整流素子にはインダクターを介して外部の交流が給電され整流するべく構成されていることを特徴とする請求項2、6、9又は10のいずれかに記載の電源供給システム。前記電位出力端と前記二次電池群を接続する電流路間に力率補正装置を挿入することを特徴とする請求項1~12のいずれかに記載の電源供給システム。前記直流電圧変換装置の出力電力は、突入電流防止装置を介して外部の負荷に電力を供給することを特徴とする請求項1~13のいずれかに記載の電源供給システム。第1抵抗素子と第2抵抗素子をさらに備え前記電位出力端、前記直流電圧変換装置の電位入力端又該電位出力端と該直流電圧変換装置の電位入力端を接続する電流路に前記第1抵抗素子と前記第2抵抗素子の直列接続回路が並列接続され、該第1抵抗素子と該第2抵抗素子の接続部が接地可能であることを特徴とする請求項1~14のいずれかに記載の電源供給システム。第1過電圧保護素子と第2過電圧保護素子をさらに備え前記電位出力端、前記直流電圧変換装置の電位入力端又該電位出力端と該直流電圧変換装置の電位入力端を接続する電流路に前記第1過電圧保護素子と前記第2過電圧保護素子の直列接続回路が並列接続され、該第1過電圧保護素子と該第2過電圧保護素子の接続部が接地されていることを特徴とする請求項1~15のいずれかに記載の電源供給システム。特許文献1では、コンバータにより交流電源を直流電源に変換し、この直流電源により二次電池をフローティング充電しながら負荷に直流電源を供給するものである。停電時は二次電池から負荷に電力を供給する。特許文献1では、コンバータの出力をインバータを介しないで直接負荷に供給することで、インバータ損失を無くすとしている。しかしながら、常時コンバータを動作させ負荷に電力を供給するため、このコンバータ電力損失も大きい。コンバータは単なる整流回路ではなく、出力電圧の安定化精度を高めるため制御回路を必要とし高価であり電力損失も大きい。特許文献1では、コンバータの出力電圧を負荷要求電圧及び二次電池のフローティング充電電圧と一致させる必要があり、高精度な二次電池電圧管理のためのコンバータ電圧制御が必要であり、さらに高価となる。以上の現状に鑑み本発明は、コンバータもインバータも必要としない電源システムを実現する。したがって、電力損失が極めて小さく価格も非常に廉価となる。また、停電時にも無瞬断商用交流電源と二次電池電源の切り替えスイッチ無しで負荷に電力を供給する。さらに、データセンタなどで使用されるサーバにおいて、特に低圧大電流直流入力サーバに好適な電源を供給するシステムを実現する。上記の目的を実現するべく本発明は以下の構成とする。1請求項1に係る電源供給システムは、外部の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は、該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記整流部の電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。2請求項2に係る電源供給システムは、外部の第1の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は、該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が印加される電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。3請求項3に係る電源供給システムは、外部の単相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の電位出力端に並列接続された容量素子と、前記電位出力端の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。4請求項4に係る電源供給システムは、三相を超える外部の多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記整流部の電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記整流部からの出力電位が前記二次電池群の出力電位により前記電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。5請求項5に係る電源供給システムは、外部の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記整流部の電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。6請求項6に係る電源供給システムは、外部の第1の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が印加される電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。7請求項7に係る電源供給システムは、外部の単相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、前記整流部の電位出力端に並列接続された容量素子と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。8請求項8に係る電源供給システムは、三相を超える外部の多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記整流部の電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。9請求項9に係る電源供給システムは、外部の第1の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位の下限値以下の電位を出力する複数の二次電池が直列接続された二次電池群と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記二次電池群の出力電位は該二次電池群の電位極性に順方向に直列接続された整流素子を介して前記第1整流部と前記第2整流部との前記合成整流電位が印加される電位出力端に印加されるべく構成され、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位を超えるとき、前記電位出力端における第1整流部と第2整流部との前記合成整流電位を前記直流電圧変換装置に印加し、前記電位出力端における前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が前記二次電池群の出力電位により該電位出力端に印加される電位未満のとき、前記電位出力端における前記二次電池群の出力電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。10請求項10に係る電源供給システムは、外部の第1の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第1整流部と、外部の第2の三相を超える多相交流を全波整流し又は半波整流し整流電位を出力する整流回路を含む第2整流部と、高圧直流電圧を低圧直流大電流に変換する直流電圧変換装置と、を備え、前記第1整流部と前記第2整流部との合成整流電位が印加される電位出力端の電位を前記直流電圧変換装置に印加することを特徴とする。11請求項11に係る電源供給システムは、請求項1、3、4、5、7又は8のいずれかにおいて、前記整流部に含まれる前記整流回路の整流素子にはインダクターを介して外部の交流が供給され整流するべく構成されていることを特徴とする。12請求項12に係る電源供給システムは、請求項2、6、9又は10のいずれかにおいて、前記第1整流部及び前記第2整流部に含まれる前記整流回路の整流素子にはインダクターを介して外部の交流が給電され整流するべく構成されていることを特徴とする。13請求項13に係る電源供給システムは、請求項1~12のいずれかにおいて、前記電位出力端と前記二次電池群を接続する電流路間に力率補正装置を挿入することを特徴とする。14請求項14に係る電源供給システムは、請求項1~13のいずれかにおいて、前記直流電圧変換装置の出力電力は、突入電流防止装置を介して外部の負荷に電力を供給することを特徴とする。15請求項15に係る電源供給システムは、請求項1~14のいずれかにおいて、第1抵抗素子と第2抵抗素子をさらに備え前記電位出力端、前記直流電圧変換装置の電位入力端又該電位出力端と該直流電圧変換装置の電位入力端を接続する電流路に前記第1抵抗素子と前記第2抵抗素子の直列接続回路が並列接続され、該第1抵抗素子と該第2抵抗素子の接続部が接地可能であることを特徴とする。16請求項16に係る電源供給システムは、請求項1~15のいずれかにおいて、第1過電圧保護素子と第2過電圧保護素子をさらに備え前記電位出力端、前記直流電圧変換装置の電位入力端又該電位出力端と該直流電圧変換装置の電位入力端を接続する電流路に前記第1過電圧保護素子と前記第2過電圧保護素子の直列接続回路が並列接続され、該第1過電圧保護素子と該第2過電圧保護素子の接続部が接地されていることを特徴とする。A-1本発明の電源供給システムは、整流部が交流電圧を整流し脈流直流電位を出力する。A-2本発明の電源供給システムの構成において、この脈流直流電位を、直流/交流変換するインバータを通さず直接DC/DCコンバータに入力し、該DC/DCコンバータは、負荷の要求する電位を出力する。A-3このため、インバータにおいて消費される電力損失が無い。B-1本発明の電源供給システムの構成において、絶縁型の降圧DC/DCコンバータを使用することができる。B-2上記脈流直流電位の脈流部分の中間電位を降圧DC/DCコンバータに定格入力電位として設定することができる。B-3上記のように設定した場合、該DC/DCコンバータにおいて電力損失が極めて小さい。B-4したがって、非常に効率の良い電源供給システムを構成できる。B-5絶縁型DC/DCコンバータを使用しても、上記のインバータを使用しないので電源供給システムの効率が良くなる。C-1本発明の電源供給システムの構成において、一般にAC/DCコンバータに備えられる整流部時の高調波抑制のためのPFCPowerFactorCorrection回路に、上記整流電流を通さないため、PFC回路において消費される電力損失が無い。D-1本発明の電源供給システムの主要構成において、PFC回路を備えないが高調波は抑制される。E-1本発明の電源供給システムの構成において、二次電池群を備える場合、交流電源の停電時や交流電源電位の異常低下に対しては、時間を要しないで、かつ、自動的に二次電池群の出力電位により上記DC/DCコンバータに電源を供給する。E-2したがって、負荷への電力供給は途絶えない。F-1本発明の電源供給システムの構成において、二次電池群の充電は、一般の用法であるコンバータが出力する電位によるフローティング充電によって行なわれるものではないため、整流部の出力電位の変動の自由度は高い。G-1本発明の電源供給システムの構成において、脈流直流電流を給電する電流路の両電極間に接続された第1抵抗素子と第2抵抗素子の直列接続回路における第1抵抗素子と第2抵抗素子の接続部が接地されているため、該直流電流を給電する電流路の電位が上昇する事象を抑制できる。G-2この脈流直流電流を給電する電流路のいずれか一方が接地されても、該接地に起因する接地電流は、該第1抵抗素子又は該第2抵抗素子により制限され安全である。H-1本発明の電源供給システムの構成において、脈流直流電流を給電する電流路の両電極間に接続された第1過電圧保護素子と第2過電圧保護素子の直列接続回路における第1過電圧保護素子と第2過電圧保護素子の接続部が接地されているため、該直流電流を給電する電流路に大きな電位が印加された場合でも、該直流電流を給電する電流路の電位が大きく上昇する事象を阻止する。I-1本発明の電源供給システムの構成において、インダクターを介して整流部に存在する整流素子に給電することで、該整流素子を流れる電流と他整流部に存在する前記整流素子に並列接続された整流素子に流れる電流のバランスをとることができ、整流素子が破壊されない。I-2したがって、単一交流電源から電源を供給される整流部は、単一整流出力端に複数並列接続されて、それぞれの整流部の整流出力電流を加算することが可能である。I-3したがって、電力需要の増大に応じて、整流部を並列接続して増設でき、供給電力を増大できる。I-4さらに、上記インダクターは、整流部において発生する可能性がある高調波を抑制でき、電源供給システムの回路の共振を抑制する効果がある。J-1本発明の電源供給システムの構成において、PFC回路を備え、さらに高調波を抑制することができるが、簡易な動作をするPFC回路を使用することで足りる。この簡易なPFC回路は、一般に備えられるPFC回路より消費される電力損失が少ない。K-1本発明の電源供給システムの構成において、二次電池群を備える場合、二次電池群はダイオードを介して直流電流路に接続されており、整流部から出力する電位により充電されないため二次電池群の出力電位設定及び整流部の出力電位設定の自由度極めて高い。K-2さらに、二次電池群を脈流直流電流路に並列接続する二次電池群の数に制限がない。K-3すなわち、二次電池群を並列接続することにより電流容量を制限なく増設できるため、負荷の電力容量の増大に容易に追随可能である交流電源停電対応。K-4従来技術による二次電池群をフローティング充電する回路では、二次電池群同士の横流が発生したり、二次電池の充電が不均一になるため、並列接続できる二次電池群数は最大でも3群である。K-5なお、本発明では開示してはいないが、本発明の電源供給システムの構成においては、二次電池群の充電は、別に備える専用充電器で充電することができる自由度があり、二次電池寿命も延長される。K-6さらに、二次電池群の充電は、別に備える専用充電器で充電することができるため、本発明電源供給システムに使用される整流部の出力電位の変動はラフでよい。K-7従来技術による電源供給システムでは、二次電池をフローテング充電するので、コンバータに備えられるDC/DCコンバータの出力電位制御は高精度が要求される。したがって、高価なものとなる。1第1の実施の形態1-1システムの回路構成図1は、本発明による第1の実施の形態を示す電源供給システムの基本的回路構成図である。本発明に基本的に関係しない要素は割愛している。三相交流電源を整流素子であるダイオードDr1からDr6で構成される三相ブリッジ整流回路に入力し、この三相ブリッジ整流回路で三相交流電流を全波整流し、6相電位波形の脈流直流電位を得るための三相ブリッジ整流回路を含む整流部Rect1が存在する。三相交流電源は本発明に含まれない外部の存在である。なお、図1において、整流部Rect1に存在する整流回路は、全波整流するブリッジ整流回路の例を示したが、半波整流する半波整流回路でもよい。整流部Rect1の電位出力端からの出力電位は、電源線Line1及び電源線Line2により直流電圧変換装置である複数のDC/DCコンバータ部Conv1~n1に供給される。すなわち、この整流部Rect1の電位を出力する電位出力端から電源線Line1及び電源線Line2を通してDC/DCコンバータConv1~n1に電力が供される。ここで、電位出力端とは、整流部Rect1の整流素子であるそれぞれのダイオードのアノード、カソード間を言い、カソードに正極電位、アノードに負極電位が出力される。これは、整流部Rect2、整流部Rect3も同様であり、各整流部が並列接続されていても同様である。これは、他の実施の形態でも同様である。図1の例では、電源線Line1が正極であり、電源線Line2が負極である。これを逆極性にしてもよい。直流電圧変換装置DC/DCコンバータ部Conv1~n1は降圧専用であり、入力された高圧脈流直流電位を降圧して一定電位、たとえば12Vを出力し、この出力電位を突入電流防止装置に入力し負荷に供給する構成である。また、二次電池部BattB1、B2~Bk1が存在し、これは、複数の二次電池が直列接続されて構成される二次電池群が複数並列接続された二次電池群B1、B2~Bk1から構成される。すなわち、二次電池群は、それぞれ、B1、B2~Bk1であり、これらは二次電池が直列接続されたものであり、二次電池部Battは、二次電池群が整流素子であるダイオードD1、D2~Dj1を介して並列接続されたものである。これは、二次電池部BattB1、B2~Bk1とダイオード部DD1、D2~Dj1を備える他の実施の形態を含み共通する事項である。整流素子で構成されるダイオード部DD1、D2~Dj1の整流素子のアノードのそれぞれは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位に対して順方向となるように、二次電池部BattB1、B2~Bk1の正極のそれぞれに接続される。二次電池部BattB1、B2~Bk1は、該二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位が、整流部Rect1の出力電位と同一極性として印加されるよう、ダイオード部DD1、D2~Dj1のカソードそれぞれを介して電源線Line1、二次電池部BattB1、B2~Bk1の二次電池群B1、B2~Bk1の負極はそれぞれ電源線Line2間に並列接続される。なお、ダイオード部Dは、それぞれ、ダイオードD1、D2~Dj1から構成される。整流部Rect1において、整流素子であるダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードは、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点に三相交流電線が接続され、三相交流電源が入力される。ダイオードDr1~Dr3のカソードは、電源線Line1に接続され、ダイオードDr4~Dr6のアノードは、電源線Line2に接続される。図1の例では、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1に存在するダイオードD1、D2~Dj1のアノードは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の二次電池の正極に接続され、カソードは電源線Line1に接続される。二次電池部BattB1、B2~Bk1の負極は、電源線Line2に接続される。なお、ダイオードD1、D2~Dj1は二次電池群B1、B2~Bk1の負極側に接続してもよい。二次電池部BattB1、B2~Bk1の電位は、整流部Rect1から出力される脈流電位の下限値と同じか、または、三相交流電源電位の低下変動を考慮して低く設定しておく。これは、常時、二次電池部BattB1、B2~Bk1を不要に放電させないためである。二次電池部BattB1、B2~Bk1内に存在する二次電池群はk1群存在し、これらに接続されるダイオードはj1個存在し、二次電池群の数とダイオードの数は同一である。すなわち、j1=k1。直流電圧変換装置であるDC/DCコンバータConv1~n1は、1からn1台まで存在する。ここで、ダイオード部DD1、D2~Dj1、二次電池部BattB1、B2~Bk1、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1の数を、それぞれj1、k1、n1と示したが一例図1であり、数を問題とはしていない。データセンタを構成する場合の例であり、並列接続することにより、負荷電力容量の増大に対応することを示している。これとともに二次電池部BattB1、B2~Bk1は三相交流電源の停電時に対応。ただし、j1、k1、n1の1は負荷が要求する電力の予備である。j、k、nは負荷が要求する電力に見合った値であり、1を予備とすることで、これらの一部に故障が発生しても自動的に1が電源供給に参加する。図1における整流部Rect1のブリッジ整流回路も、このブリッジ整流回路単位、すなわち、整流部Rect1単位で並列接続し、負荷の電力需要に応じて増設することにより電力容量を増すことができる。ただし、図4に示すように、これら整流回路のダイオードを並列接続する場合、それぞれのダイオードと直列にインダクターL1~L6をそれぞれ挿入する必要がある。また負荷が要求する電力に見合った値に整流部Rect1単位に11整流部加算することで予備としても使用できる。図4の整流部Rect1において、ダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードは、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点にそれぞれインダクターL1~L3の一端が接続され、他端には三相交流電線が接続される。同様に整流部Rect2において、ダイオードDr7からDr9のそれぞれのアノードは、ダイオードDr10からDr12のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点にそれぞれインダクターL4~L6の一端が接続され、他端には三相交流電線が接続される。図4において、インダクターL1~L6なしで、整流部Rect1と整流部Rect2を並列接続した場合、整流部Rect1に存在するダイオードDr1~Dr6と整流部Rect2に存在するダイオードDr7~Dr12が、それぞれ対応して並列接続され、各ダイオードの順方向電圧降下のバラツキにより、ダイオードの電流バランスが崩れ、一部のダイオードに電流が集中しダイオードが破壊される。したがって、インダクターL1~L6を三相交流電源線と整流用ダイオードDr間に直列接続し、ダイオードの電流バランスをとり、ダイオードの破壊を防止する。さらには、インダクターL1~L6は、高調波抑制効果、電源供給システム内の回路の共振を抑制する効果がある。図4において、整流部Rect1の破線枠内のダイオードDr1~Dr3は、図4を正視して、左から順にDr1、Dr2、Dr3と配列される。同様に、整流部Rect1の破線枠内のダイオードDr4~Dr6は、図4を正視して、左から順にDr4、Dr5、Dr6と配列される。整流部Rect2の破線枠内のダイオードDr7~Dr9、ダイオードDr10~Dr12も整流部Rect1と同様に配列される。これらは図1及び図2も同様であり、L1~L3、L4~L6を挿入できる。これらダイオードの並列接続の関係は、以下のとおりである。整流部Rect1のダイオードDr1と整流部Rect2ダイオードDr7が並列接続され、以下、ダイオードの並列接続については、これを一般式で表すと、ダイオードDruとダイオードDrvが並列接続される。ただし、uは1以上の整数であり、vは、v=u6である。整流部Rect1が並列接続されれば、整流部Rect1と整流部Rect2は同一構成であるから、整流部Rectmただし、mは、図3における整流部Rect3のm=3を除く整数である。として整流部は増設される。整流部の増設に伴いインダクターLの数も1整流部に対し、3個増設される。このようにダイオードが追加された場合、インダクターは、L1~Lw/2、Lw/21~Lx/2の構成となる。w≧6、x≧12であり、6の倍数である。これらは、第1、第2、第4の実施の形態に共通である。なお、特許請求の範囲で用いる整流素子及び整流部の整流回路に使用される整流素子は、明細書ではダイオードで説明している。ただし、明細書でいうダイオードは実施の形態の一例であり、2端子素子に限らず3端子の制御端付きの素子でもよく、制御端に電圧を印加/非印加することにより、整流作用/非整流作用を行なわせるものも含む。たとえば、FETにより整流させるものも含む。FETの方がON抵抗が少なく好適な場合がある。これは他の実施の形態でも同様。サイリスタによる場合も同様。図6は、図1の電源線Line1と電源線Line2の間に、第1抵抗素子である抵抗素子R1と第2抵抗素子である抵抗素子R2の直列接続回路を並列接続し、抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部を接地した回路を表す。この接地は、スイッチSWにより接地を解除できる。また、図6は、上記抵抗素子R1と抵抗素子R2の回路に、さらに追加的に第1過電圧保護素子であるバリスタVar1と第2過電圧保護素子であるバリスタVar2の直列接続回路を並列接続し、バリスタVar1とバリスタVar2の接続部を接地した回路も表す。図6は全実施の形態に共通して使用できる。図1において、複数のDC/DCコンバータConv1~n1の電力入力部図示なし。図1を正視して、Conv1~n1の上部。は、正極電流路Line1、負極電流路Line2間に複数個接続されている。直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1の電力出力部図示なし。図1を正視して、Conv1~n1の下部。は、電流容量の大きいバスラインB1楕円形破線で図示。に接続されている。図1において、複数の突入電流防止装置Res1~pの電力入力部図示なし。図1を正視して、Res1~pの上部。は、電流容量の大きいバスラインB2楕円形破線で図示。に接続されている。図1において、複数の突入電流防止装置Res1~pの電力出力部図示なし。図1を正視して、Res1~pの下部。は、負荷Lo1~qの電力入力部図示なし。図1を正視して、Lo1~qの上部。に接続されている。これらの構成は、図1~図4及び図7Bに共通している。直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1、突入電流防止装置Res1~p、負荷Lo1~q、バスラインB1、バスラインB2は1台のラック中に収容されている。ラックは複数用意されている。整流部Rect1からラックまでは、高圧脈流直流電位で供給される。これら、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1、突入電流防止装置Res1~p、負荷Lo1~q、バスラインB1、B2は、破線で囲まれたCRLで示される。CRLはラックの内部と考えてもよい。他の実施の形態でも同様である。<従来技術と本発明との対比>図7のBは、本発明の電源供給システムにおける図1を模式的に表したものであり、図1のシステムの回路構成と同一である。図1の整流部Rect1、二次電池部BattB1、B2~Bk1、ダイオード部DD1、D2~Dj1、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1、突入電流防止装置Res1~pのそれぞれが、図7のBの電源部整流部全波整流回路、二次電池部、ダイオードD、高圧入力低圧出力DC/DCコンバータ、突入電流防止装置にそれぞれ対応する。また、図6の抵抗素子R1及び抵抗素子R2による接地回路が、図7のBの抵抗素子R1及び抵抗素子R2の接地回路に対応する。図7のBに図6のVar1及びVar2による接地回路を備えることも好適である。なお、通常は、図6及び図7のBの抵抗素子R1及び抵抗素子R2による接地回路に備えられたスイッチSWは閉じている。中点接地方式である。図7のAは、従来から構成されている直流48V系の通信用電源に設備されているシステムである。図7のAにおいて、電源部コンバータには少なくとも、全波整流回路、PFC回路、DC/DCコンバータが備えられる。図7のAの電源部のPFCPowerFactorCorrection回路は、該全波整流回路で発生する高調波を抑制するための必須要素であり省略不可能である。また、後段に備えられる二次電池部の二次電池を精度の高い一定電位でフローティング充電するとともに、負荷定格入力電位の一定電位を発生させるために備えられるDC/DCコンバータも必須要素であり省略不可能である。したがって、図7のAに示される高精度一定電位の出力電位波形Aが、電源部コンバータから出力される。負荷定格入力電位には、±5程度の変動許容値をもたせているため、電源部コンバータに備えられるDC/DCコンバータの出力電位も本来この許容値を満たせば足りるところ、このDC/DCコンバータの出力を二次電池のフローテング充電と共有するが故に、このDC/DCコンバータの出力電位は、二次電池の寿命の観点から非常に高精度な充電用電位を要求される。鉛蓄電池の1セルあたりの電圧において、トリクル充電電圧は小数点以下第3位までの精度が必要である。さらに、電流路と二次電池部を直接接続しているため、電源部コンバータからの出力電位が少しでも二次電池部の出力電位より低下すると、二次電池部からの放電が発生し、むやみに二次電池の寿命を縮める。このような状態を放置すると、二次電池の放電能力が低下し、交流電源が停電したとき、二次電池が役立たない事態が発生する。直流48V系電源は、電流路の一方が接地されているため、電流路の他方が事故等により接地されたとき、電流路が短絡されて大電流が流れる。これでは、通信用負荷がダウンするばかりに留まらず、電源部コンバータも故障し、かつ、火災の発生も起こり得る。すなわち、非常に危険な接地方法である。なお、48V系電源では、電流路の正極が接地されているのが通例であるが、本発明との比較において本質的な違いではない。通常、整流回路の出力側に平滑コンデンサを接続すると大きな高調波が発生する。すなわち、平滑コンデンサには整流回路からの出力電圧が充電されているため、交流電圧がこの平滑コンデンサの電圧を超える部分のみにおいて整流回路に電流が流れる。この電流が高調波電流であり、高調波を発生させる。従来技術の電源部コンバータには、平滑コンデンサが内蔵されている。したがって、図7のAで示されるとおり、高調波抑制のためのPFC回路が必須となる。PFC回路は通常90程度の効率であり、PFC回路を電力が通過することによって、10程度の電力が失われる。この電力の直接損失と、この電力の損失による発熱によって、データセンタなどにおける冷却用電力損失が副次的に発生する。図7のBで示される本発明の電源供給システムでは、PFC回路は本質的に不要である。これは、平滑コンデンサを使用しないためである。DC/DCコンバータの出力側には大容量の平滑コンデンサが接続されているが、該DC/DCコンバータが降圧のためのスイッチング動作をしている場合、該平滑コンデンサの存在は外部からは電気的に観測されない。すなわち、該平滑コンデンサは、DC/DCコンバータの入力側から見て容量性素子としての振る舞いをしない。したがって、平滑コンデンサが存在しない状態と同等である。したがって、本発明のシステムでは高調波が発生しないためPFC回路は不要である。本発明のシステムではPFC回路が不要であるが、従来技術で必須であった事象を覆し、不要とすることは重要な技術革新であり意味のある発明である。図7のBで示される本発明のシステムでは、電源部整流部において交流の全波整流波形をそのまま出力している。これが、出力電位波形Bにより示される。本発明において、二次電池部はダイオードDを介して、電源部整流部の出力電位を伝送する電源線Line1とLine2との間に接続される。したがって、電源部整流部の出力電位が二次電池部の出力電位より高電位であっても、二次電池は充電されない。逆に、交流電源の電圧変動により電源部整流部の出力電位が低下して、二次電池が頻繁に放電しないように、電源部整流部の出力電位を二次電池部の出力電位よりかなり高めに電源部整流部の出力電位を設定することができる。交流電源の停電時や交流電源が異常に低下したときのみ二次電池部の二次電池を放電させる。ここで、電位は、電源線Line2を基準とした電源線Line1の電位を意味する。二次電池部は、ダイオードDを介して電源線Line1、Line2間に接続されるため、このダイオードDと二次電池部のセットを並列接続する並列接続セットの数に制限がない。従来技術であるダイオードDを介さないで二次電池部を電源線Line1、Line2間に並列接続する方式では、二次電池部間に横流が発生したり充電が不均一になるため、二次電池部の並列接続部数は3部が限界である。したがって、負荷の電力容量が大きい場合、二次電池部1部あたりの二次電池容量を大きくしなければならない。本発明では、ダイオードDにより二次電池部間の横流が阻止され並列接続セット数に制限がない。よって、二次電池部1部あたりの二次電池容量を小さくして、負荷の電力容量の増大に応じてダイオードDと二次電池部のセット数をいくらでも増設できるので、初期設備投資の負担が軽減される。交流電源が停電し、二次電池部の二次電池が放電して、発電機からの電力供給が開始されたとき、又は、交流電源が復電停電の回復したとき、従来技術である図7のAでは、電源部コンバータが負荷に給電するとともに、二次電池部の二次電池にも充電電流を供給する。これは、電源部コンバータへの過大な負担を強いることとなり、電源部コンバータの電力容量を大きくして設備する必要がある。また、発電機も電力容量を大きくしなければならない。本発明では、上記と同様なとき、図示しないが別に備える充電器で二次電池を充電できるため電源部整流部への負担は発生しない。また、発電機からの電力供給が開始されたとき、すぐに、発電機からの電力により、二次電池部の二次電池を充電する必要もなく、交流電源が復電したとき、この交流電源から充電することで足りるので発電機への負担もない。従来技術のシステム構成では、負荷への給電時に二次電池に充電されることが回避し得ない。なお、本発明である図7のBの構成では、二次電池専用充電器を使用して高精度のトリクル充電が可能であり、二次電池の寿命を延長できる。図7のBにおいて、電源部整流部の出力電位は、高圧入力低圧出力DC/DCコンバータにより降圧されて負荷に供給される。交流電源の停電時又は交流電源電圧の異常低下時には、二次電池部の出力電位は、DC/DCコンバータにより降圧されて負荷に供給される。図7のBの出力電位波形Cは、これを示し、一定電位の負荷定格入力電圧を負荷に供給できる。本発明のシステムでは、DC/DCコンバータの出力電位により二次電池を充電しないため、該DC/DCコンバータの出力電位は高精度を要求されない。図7のBにおいて、抵抗素子R1と抵抗素子R2の直列接続回路の両端が電源線Line1、Line2間に接続され、抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部が接地されている。したがって、電源線Line1及びLine2の両電位が上昇しようとしても、この接地回路により電位上昇が抑制される。また、電源線Line1、Line2のいずれか一方が事故等により接地されたとき、接地電流路は、抵抗素子R1又は抵抗素子R2を介するので微少電流しか流れない。すなわち、電源線Line1が接地されたとき、Line1→接地点→抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部→抵抗素子R2→Line2の経路の電流が流れるが、抵抗素子R2の抵抗により電流が制限される。また、電源線Line2が接地されたとき、Line2→接地点→抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部→抵抗素子R1→Line1の経路の電流が流れるが、抵抗素子R1の抵抗により電流が制限される。したがって、人体が電源線Line1又はLine2に接触して感電したとしても、感電した事実を確認できる程度で、すぐに自己で接触を回避できるので人身事故は防止できる。また、導電体電線等により接地されたとしても、微少電流が流れる程度であるため、負荷、電源部への影響は無く、さらに、火災などの発生はない。図示しないが、この接地事象は別に備える漏電検出器により検出され、抗素子R1と抵抗素子R2の接続部をスイッチSWにより、接地点から切り離すことにより、漏電を遮断することができる。1-2システムの回路動作図1を参照して、本発明の第1の実施の形態である電源供給システムの回路動作を説明する。整流部Rect1は、該整流部Rect1に入力された三相交流電源の電流を全波整流し、この整流部Rect1の電位を出力する電位出力端から6相波形の脈流直流電位を電源線Line1、電源線Line2間に出力する。整流部Rect1に入力される三相交流電源電圧の実効値以下、単に三相交流電源電圧とする。をViとし、電源線Line2の電位を基準電位とした電源線Line1の電位において、脈流部分の電位の上限値波高値をVhig、脈流部分の電位の下限値波低値をVlowとすると、以下1、2式が成り立つ。1Vhig=Vi×√22Vlow=Vhig×sin60°以上の計算では、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6の順方向電圧降下を無視している。他の実施の形態でも同様。。この脈流直流電位が、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1に入力され、該DC/DCコンバータにより、降圧され、DC/DCコンバータConv1~n1から脈流なしの一定電位が出力される。この電力が、突入電流防止装置Res1~pを介して負荷Lo1~qに供給される。たとえば、上限値Vhigと下限値Vlowの電位の中間電位平均電位ではない。をV0とすると式3が成り立つ。3V0=VhigVlow/2ここで、図5を参照して、降圧を行なう直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1を使用した例を説明する。図5は降圧専用以下、降圧とする。直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1を使用した場合の各部の電位関係を示す。なお、これらの電位は図1における電源線Line2を基準とした電源線Line1の電位である。図5において、V0は整流部Rect1~整流部Rect3のいずれかの出力電位の上限、下限の中間値であり、厳密には平均電位でもなく、実効値でもない。仮に、整流部の定格出力電位と称することにする。整流部Rect1出力電位であるV1は、三相交流電源が正常の状態で変動する電位の上限値脈流電位の波高値、整流部Rect1出力電位であるV2は、三相交流電源が正常の状態で変動する電位の下限値脈流電位の最低電位波底値を示す。上記の説明で使用した記号、Vhig、Vlowは、以降の説明において、それぞれ、V1、V2とする。すなわち、V1=Vhig、V2=Vlowである。図5において、V0は整流部Rect1の変動する出力電位の中間的電位であり、V0=V1V2/2である。上記、V1~V2間の電位変動は、整流部の整流によって発生する脈流による電位変動を含むが、これ以外に三相交流電源の供給源から発生する正常の範囲での電位変動も含む。図5は、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1を使用した一例である。DC/DCコンバータConv1~n1は、降圧専用であるから、整流部Rect1の出力電位におけるV1、V2、V0及び二次電池部BattB1、B2~Bk1が出力する電位Vbは、いずれも、負荷定格入力電位VLoより高電位に設定する。すなわち、このDC/DCコンバータConv1~n1は、整流部の出力電位又は二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位を常に降圧して負荷に負荷定格入力電位VLoを供給する。一例として、負荷特にインターネット通信用サーバ定格入力電圧は低圧であり、12V給電とすることができる。この程度の電圧がサーバにとって好適であるが、これに限定しない。三相交流電源の停電時又は三相交流電源が異常に低下したとき、すなわち、V2<Vbのとき、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1に入力され、DC/DCコンバータConv1~n1は、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位を降圧し、突入電流防止装置Res1~pに供給し、突入電流を抑制し、当該突入電流防止装置Res1~pは負荷に給電する。以上、降圧DC/DCコンバータConv1~n1を使用する図5における電位関係は、V1>V0>V2>Vb>VLoとなる。なお、上記、図5におけるV1~V2間の電位変動は、整流部Rect1の整流によって発生する脈流による電位変動を含むが、これ以外に三相交流電源の供給源から発生する正常の範囲での電位変動も含む。上記において説明した図5の電位構成は、他の実施の形態でも同様に適用される。また、図5の説明において、三相交流電源を例としたが、図1~図4における他の実施の形態で扱う図2の三相交流電源Yスター結線と三相交流電源△デルタ結線の合成電源、図3の単相交流電源、図4の三相交流電源、図示しない多相交流電源の場合にも、この説明は適用できる。ただし、二次電池部BattB1、B2~Bk1を備えない他の実施の形態では、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbを考えない。1-A三相交流電源電圧が正常の場合すなわち、図1のシステムを図5の電位配分により動作させる。一例として、図1における直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1が、効率97を有する絶縁型降圧DC/DCコンバータである場合、このDC/DCコンバータを本発明のシステムに適用したときの該DC/DCコンバータConv1~n1の電圧変換効率を求める。電圧変換効率Eは次式で求められる。E=0.97Eによる場合、電力損失率は1-0.97=0.03。数値0.03は、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1の効率が97である場合の電力損失率である。二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと三相交流電源電圧の関係を求める。二次電池を常時において放電させないためには、図5において、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbを、整流部Rect1が出力する電位の下限値V2より低電位とする必要がある。三相交流電源電圧の実効値をViとすると下限値V2は次式で表される。V2=√2Visin60°これは、前述の下式による。1Vhig=Vi×√2。2Vlow=Vhig×sin60°また、整流部Rect1から出力される定格電位V0は、三相交流電源電圧の実効値をViとすると次式で表される。V0=√2Vi1sin60°/2この式をViの式に変形すると次式で表される。Vi=√2V0/1sin60°したがって、下限値V2は次式で表される。V2=2V0sin60°/1sin60°整流部の定格出力電位V0を一例として、340VとするとV2、Viは以下のとおりである。V2=316V、Vi=258Vしたがって、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、300V程度以下とする。以上の計算において、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオードD1~Djの順方向電圧降下を無視している。なお、三相交流電源電圧Viの脈流以外の変動を考慮すると、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位をもっと低い値に設定し、二次電池部BattB1、B2~Bk1からの無用な放電を避ける。脈流以外の変動とは、三相交流電源電圧の正常な範囲において三相交流電源の供給源から発生する変動である。1-B三相交流電源の電圧変動がある場合三相交流電源電圧に、変動率±αがある場合、図5において、上限値V1は上昇し、下限値V2は下降する。これらを式で表すと以下のようになる。V1=√2Vi1αV2=√2Vi1-αsin60°三相交流電源電圧Viの変動率を5とし、上記の式に目標とする電源線Line1定格電位=340V、α=0.05、Vi=257.677V≒258Vを代入すると、以下の値となる。V1=383VV2=300Vしたがって、三相交流電源電圧の正常電圧変動の範囲において、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、非放電の安全性を考慮し、280V程度に設定する。以上の計算において、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1の電圧降下を無視している。上記のような、通常発生し得る軽微な三相交流電源電圧変動においては、整流部Rect1が定格出力電位V0を発生させ、二次電池部BattB1、B2~Bk1が放電しないように、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと、整流部Rect1の出力電位の下限値V2を設定する。二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、280V程度の電位とするように二次電池の直列個数を決める必要がある。二次電池部BattB1、B2~Bk1が鉛蓄電池で構成されているの場合、140個程度の直列接続となる。なお、上記において、三相交流電源電圧Viの電圧変動率αを±5程度と想定したが、もっと大きな電圧変動でも、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1が負荷Lo1~q定格入力電位VL0を発生させるように設定し、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は上記の計算値より下げ、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させないようにする。これは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の放電による寿命を縮めないためである。一例として、整流部Rect1の定格出力電位V0は、V1とV2の算術平均とし、V0=V1V2/2としている。1-C三相交流電源が異常の場合三相交流電源が停電したり、異常に低下した場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力で負荷を動作させる。図5において、V2>Vbの条件を満たさない場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1は放電する。V2>Vbの条件を満たさないV2<Vb場合、二次電池は放電し、無瞬断で二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力供給に切り替わる。このとき、二次電池部BattB1、B2~Bk1に存在する二次電池群の電位は、図5において、電源線Line1に電位Vbを出力する。図5において、Vb>VLoであるから、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1により降圧されて突入電流防止装置Res1~pを介して負荷定格入力電位VLoを出力する。図1では、二次電池を充電する機能は省略している。図1の回路では、二次電池は充電されない。このため、充電器を別途用意する必要はあるが、本発明の範囲外である。三相交流を全波整流すると整流後の脈流下限値が比較的高いため、平滑コンデンサが不要であり、この平滑コンデンサへの突入電流が発生しない。2第2の実施の形態2-1システムの回路構成図2は、本発明による第2の実施の形態を示す電源供給システムの基本的回路構成図である。本発明に関係しない要素は割愛している。スター結線三相交流電源図2において三相交流電源:Yで表示を入力し、整流素子であるダイオードDr1からDr6で構成される三相ブリッジ整流回路で三相交流を全波整流し6相波形の脈流直流を得るための整流部Rect1が存在する。また、デルタ結線三相交流電源図2において三相交流電源:△で表示を入力し、整流素子であるダイオードDr7からDr12で構成される三相ブリッジ整流回路で三相交流を全波整流し、スター結線三相交流電源と位相が30°相違する6相波形の脈流直流を得るための整流部Rect2が存在する。整流部Rect1、Rect2のそれぞれの出力電位は、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの整流電位出力部が並列接続された電位出力端から該出力電位の極性が同一となるよう構成される。すなわち、スター結線三相交流電源からの第1整流部である整流部Rect1とデルタ結線三相交流電源からの第2整流部ある整流部Rect2との合成整流電位が電位出力端に出力される構成である。この整流部Rect1、Rect2の電位を出力する電位出力端から電源線Line1及び電源線Line2を通してDC/DCコンバータConv1~n1に電力が供される。ここで、電位出力端とは、整流部Rect1の整流素子であるそれぞれのダイオードのアノード、カソード間を言い、カソードに正極電位、アノードに負極電位が出力される。これは、整流部Rect2、整流部Rect3も同様であり、各整流部が並列接続されていても同様である。これは、他の実施の形態でも同様である。この、デルタ結線三相交流電源を全波整流するダイオードDr7からDr12で構成される三相ブリッジ整流回路は、第1の実施の形態である図1にさらに追加された回路であり、この回路以外は、図1と同一であるため、図2においても図1と同一の符号を付して図1における説明を援用し重複する説明を割愛する。三相交流電源Y、△は、本発明に含まれない外部の存在である。整流部Rect1と整流部Rect2は、並列接続されるため、スター結線三相交流電源の電位とデルタ結線三相交流電源の電位は、ほぼ同一になるようにする。なお、図2において、整流部Rect1及び整流部Rect2に存在する整流回路は、全波整流するブリッジ整流回路の例を示したが、半波整流する半波整流回路でもよい。整流部Rect1及び整流部Rect2に存在する整流回路が、全波整流するブリッジ整流回路である場合、整流部Rect1と整流部Rect2の並列接続回路は、12相波形の脈流直流電位を出力し、整流部Rect1及び整流部Rect2に存在する整流回路が、半波整流する整流回路である場合、整流部Rect1と整流部Rect2の並列接続回路は、6相波形の脈流直流電位を出力する。整流部Rect1とRect2は、並列接続されるため整流部Rect1とRect2の出力電位は合成され、この合成出力電位は、電源線Line1及び電源線Line2により、第1の実施の形態と同様に直流電圧変換装置である複数のDC/DCコンバータConv1~n1に供給される。図2の例では、電源線Line1が正極であり、電源線Line2が負極である。この極性は逆であってもかまわない。このDC/DCコンバータConv1~n1は、降圧を専用に行なうDC/DCコンバータである。このDC/DCコンバータは入力された脈流直流電位を降圧して突入電流防止装置Res1~pに出力する。これに入力された電力は突入電流防止装置Res1~pにより負荷Lo1~qへの突入電流を抑制し、突入電流防止装置Res1~pは出力電力を負荷Lo1~qに供給する構成である。また、二次電池部BattB1、B2~Bk1が存在し、これは、複数の二次電池が直列接続されて構成される二次電池群が複数並列接続された二次電池群B1、B2~Bk1から構成される。整流素子であるダイオード部DD1、D2~Dj1に存在するダイオードD1、D2~Dj1のそれぞれは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位に対して順方向となるように、二次電池部BattB1、B2~Bk1のそれぞれの二次電池に接続される。二次電池部BattB1、B2~Bk1は、該二次電池群B1、B2~Bk1の出力電位が、整流部Rect1の出力電位と同一極性として印加されるよう、ダイオードD1、D2~Djを介して電源線Line1、電源線line2間に並列接続される。二次電池B1は、必要個数直列接続されたものを言い1つの群である。B2~Bk1も同様に直列接続されたものを言い、他の実施の形態でも同様である。整流部Rect1において、整流素子であるダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードは、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点に三相交流電線が接続され、スター結線三相交流電源が入力される。ダイオードDr1~Dr3のカソードは、電源線Line1に接続され、ダイオードDr4~Dr6のアノードは、電源線Line2に接続される。整流部Rect2において、整流素子であるダイオードDr7からDr9のそれぞれのアノードは、ダイオードDr10からDr12のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点に三相交流電線が接続され、デルタ結線三相交流電源が入力される。ダイオードDr7からDr9のカソードは、電源線Line1に接続され、ダイオードDr10からDr12のアノードは、電源線Line2に接続される。図2の例では、二次電池部BattB1、B2~Bk1のそれぞれに接続される整流素子であるダイオード部DD1、D2~Dj1のアノードは、二次電池群の二次電池の正極に接続され、カソードは電源線Line1に接続される。二次電池部BattB1、B2~Bk1における二次電池群B1、B2~Bk1の負極は、電源線Line2に接続される。なお、ダイオード部DD1、D2~Dj1は二次電池部BattB1、B2~Bk1の負極側に接続してもよい。二次電池部BattB1、B2~Bk1の電位は、整流部Rect1から出力される脈流電位の下限値と同じか、または、三相交流電源電圧の低下変動を考慮して低く設定しておく。これは、常時、二次電池を不要に放電させないためである。二次電池部BattB1、B2~Bk1内に存在する二次電池群はk1群存在し、これらに接続されるダイオードはj1個存在し、二次電池群の数とダイオードの数は同一である。すなわち、k1=j1。DC/DCコンバータConv1~n1は、1からn1台存在する。1は予備機として存在する。ここで、ダイオード部DD1、D2~Dj1、二次電池部BattB1、B2~Bk1、DC/DCコンバータConv1~n1に存在するそれぞれの数を、それぞれj1、k1、n1と示したが一例図2であり、数を問題とはしていない。データセンタを構成する場合の例であり、並列接続することにより、負荷電力容量の増大に対応j1、k1は、三相交流電源の停電時対応することを示している。j1、k1、n1のそれぞれの1は予備である。これら、j、k、nは、初期設備から、負荷電力容量の増大に対応して数を増やせる。図2において、整流部Rect1のブリッジ整流回路も、このブリッジ整流回路単位、すなわち、整流部Rect1単位で並列接続し、負荷の電力需要に応じて増設することにより電力容量を増すことができる。ただし、図4に示すように、これら整流回路のダイオードを並列接続する場合、それぞれのダイオードと直列にインダクターL1~L6をそれぞれ挿入する必要がある。整流部Rect1において、ダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードは、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点にそれぞれインダクターL1~L3の一端が接続され、インダクターの他端には三相交流電線が接続される。図示しないが、三相電源:Yから電源を供給される上記と同様な構成の増設された整流部Rect1において、ダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードは、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点にそれぞれインダクターL4~L6の一端が接続され、インダクターの他端には三相交流電線が接続される。図示しないが、三相電源:△から電源を供給される整流部Rect2においても同様にダイオードDr7からDr9のアノード、ダイオードDr10からDr12のカソードのそれぞれの接続部にインダクターL7~L9図示なしを介して三相電源線を接続する。図示しないが、三相電源:△から電源を供給される上記と同様な構成の増設された整流部Rect2においても同様であり、インダクターはL10~L12図示なしとなる。図2においても、図4に示すインダクターL1~L6なしで、整流部Rect1ともう1個の整流部Rect1を並列接続した場合、整流部Rect1に存在するダイオードDr1~Dr6ともう1個の整流部Rect1に存在するダイオードDr1~Dr6が、それぞれ対応して並列接続され、各ダイオードの順方向電圧降下のバラツキにより、ダイオードの電流バランスが崩れ、一部のダイオードに電流が集中しダイオードが破壊される。したがって、インダクターL1~L6を三相交流電源線と整流用ダイオードDr間に直列接続し、ダイオードの電流バランスをとり、ダイオードの破壊を防止する。さらには、インダクターL1~L6は、高調波抑制効果、電源供給システム内の回路の共振を抑制する効果がある。これらダイオードの並列接続の関係は、以下のとおりである。整流部Rect1のダイオードDr1と増設された整流部Rect1のダイオードDr1が並列接続される。整流部Rect2のダイオードDr7と増設された整流部Rect2のダイオードDr7が並列接続される。整流部Rect1が並列接続されれば、整流部Rect1と整流部Rect2は同一構成であるから、整流部Rectmただし、mは、図3における整流部Rect3のm=3を除く整数である。として整流部は増設される。整流部の増設に伴いインダクターLの数も1整流部に対し、3個増設される。このようにダイオードが追加された場合、インダクターは、L1~Lw/2、Lw/21~Lx/2の構成となる。w≧6、x≧12であり、6の倍数である。これらは、第1、第2、第4の実施の形態に共通である。すなわち、1つの整流部Rect1又は整流部Rect2に対して、インダクターLは3個必要である。図2においては、初期からインダクターLは6個必要であるから、このような計算式となる。これは、他の実施の形態にも準用する。図2では、スター結線とデルタ結線の三相交流電源が並列接続されているが、第1の実施の形態で図4を参照して説明したとおり、スター結線内においてインダクターL1~L6を接続し、デルタ結線内において同様のインダクターL1~L6を接続する。上記の説明において、図示しないが、図2においても整流部Rect1、整流部Rect2の増設は、図2と図4の組み合わせによりインダクターL1~L6の増設を実施できる。図6は、図2の電源線Line1と電源線Line2の間に、第1抵抗素子である抵抗素子R1と第2抵抗素子である抵抗素子R2の直列接続回路を並列接続し、抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部を接地した回路を表す。この接地は、スイッチSWにより接地し又は解除できる。また、図6は、上記抵抗素子R1と抵抗素子R2の回路に、さらに追加的に第1過電圧保護素子であるバリスタVar1と第2過電圧保護素子であるバリスタVar2の直列接続回路を並列接続し、バリスタVar1とバリスタVar2の接続部を接地した回路も表す。なお、第2の実施の形態における従来技術と本発明との対比については、第1の実施の形態で説明した内容と同様である。2-2システムの回路動作図2を参照して本発明による第2の実施の形態である電源供給システムの回路動作を説明する。整流部Rect1及びRect2は、Y、△結線三相交流電源の電流を整流し、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの出力電位は、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの整流電位出力部が並列接続された電位出力端から電位が同一極性となるよう構成される。整流部Rect1、整流部Rect2が全波整流回路の場合、それぞれが6相脈流直流波形であり、整流部Rect1、Rect2からそれぞれ出力される脈流直流が30°の位相差で合成され、12相波形の脈流直流電位を電源線Line1及びLine2に出力される。すなわち、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの出力電位は、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの整流電位出力部が並列接続された電位出力端から12相波形の脈流電位を電源線Line1及びLine2に出力する。整流部Rect1とRect2に存在する整流回路が半波整流回路である場合、整流部Rect1及びRect2は、三相交流電源の電流を半波整流し、整流部Rect1及びRect2からそれぞれ出力される3相波形の電位が60°位相差で電位出力端で合成され、6相波形の脈流電位を電源線Line1及びLine2に出力する。以下、整流部Rect1とRect2に存在する整流回路が全波整流回路である場合の例で説明する。整流部Rect1及び整流部Rect2に入力される三相交流電源電圧の実効値以下、単に三相交流電源電圧とする。をViとし、電源線Line2の電位を基準電位とした電源線Line1の電位において、脈流部分の電位の上限値波高値をVhig、脈流部分の電位の下限値波低値Vlowとすると、以下1、2式が成り立つ。Viは、第1の実施の形態のとおり、Vi=257.677Vとする。1Vhig=Vi×√22Vlow=Vhig×sin75°以上の計算では、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6の順方向電圧降下を無視している他の実施の形態でも同様。。この脈流直流電位が、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1に入力され、該DC/DCコンバータにより降圧され、突入電流防止装置Res1~pの入力部に入力され脈流なしの一定電位が出力されて負荷Lo1~qに供給される。たとえば、降圧動作を行なう直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1に、上限値Vhigと下限値Vlowの電位の中間電位平均電位ではない。を整流部Rect1及び整流部Rect2から出力される定格出力電位V0として設定すると、これがDC/DCコンバータConv1~n1に入力される。式3が成り立つ。3V0=VhigVlow/22-A三相交流電源電圧が正常の場合二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと三相交流電源電圧の実効値Viとの関係を求める。以下、整流部Rect1と整流部Rect2との合成整流電位を整流部Rect12の出力整流部Rect12=整流部Rect1整流部Rect2とした場合、二次電池を常時において放電させないためには、図5において、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbを、整流部Rect12が出力する電位の下限値V2より低電位とする必要がある。下限値V2は次式で表される。V2=√2Visin75°また、整流部Rect12の定格出力電位V0は、三相交流電源電圧の実効値をViとすると次式で表される。V0=√2Vi1sin75°/2この式をViの式に変形すると次式で表される。Vi=√2V0/1sin75°したがって、下限値V2は次式で表される。V2=2V0sin75°/1sin75°整流部Rect12の定格出力電位V0を一例として、340VとするとV2は以下のとおりである。V2=334Vしたがって、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、300V程度とする。以上の計算において、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1の電圧降下を無視している。なお、三相交流電源電圧Viの脈流以外の変動を考慮すると、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位をもっと低い値に設定し、二次電池部BattB1、B2~Bk1からの無用な放電を避ける。脈流以外の変動とは、三相交流電源の供給源から発生する変動である。2-B三相交流電源の電圧変動がある場合三相交流電源電圧に、変動率±αがある場合、図5において、上限値V1は上昇し、下限値V2は下降する。これらを式で表すと以下のようになる。V1=√2Vi1αV2=√2Vi1-αsin75°三相交流電源電圧Viの変動率を最大5とし、上記の式に電源線Line1の電位V0=340V、α=0.05を代入すると、以下の値となる。V1=383VV2=334Vしたがって、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、300V程度以下とすることが好ましい。以上の計算において、整流部Rect1のダイオードDr1~Dr6、整流部Rect2のダイオードDr7~Dr12、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1の電圧降下を無視している。本発明外の負荷は低圧直流12V程度で動作する前提があり、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、さらに低圧でも良さそうであるが、電源線Line1及び電源線Line2を流れる電流による電圧降下を考慮すると、上記V2の変動を勘案したうえなるべく高圧が好適である。これは、他の実施の形態でも同様である。上記のような、通常発生し得る軽微な電圧変動においては、整流部Rect12が定格出力電位V0を発生させ、二次電池部BattB1、B2~Bk1が放電しないように、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと、整流部Rect12の出力電位すなわち、合成整流電位の下限値V2を設定する。二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、300Vよりも低い電位とするように二次電池の直列個数を決める必要がある。なお、上記において、三相交流電源電圧Viの電圧変動率αを±5程度と想定したが、もっと大きな電圧変動でも、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させないように、さらに安全を考慮し、280V程度とすることが好適である。これは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の寿命を縮めないためである。図5に示されるように、整流部Rect12前述のように、整流部Rect1と整流部Rect2の並列接続回路とする。の定格出力電位V0、整流部Rect12の出力電位の上限値V1、下限値V2、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbの関係は、次式のとおりである。V1>V0>V2>Vb>VLo上式から、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させないための二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vb、三相交流電源電圧Viを求める。整流部Rect12の出力電位V0が先に決まるから、Vb、ViをV0で表される式で示す。ただし、δ1は、V2からVbを減じたV2とVbの差電位δ1=V2-Vbとする。δ1は、常時において二次電池部BattB1、B2~Bk1をむやみに放電させないために設定すべき任意の値の電圧である。V2=Vbδ1相交流電源電圧Viが決定し、三相交流電源Viに±αの電圧変動がある場合のVbは、Vb=√2Vi1-αsin75°-δ1。2-C三相交流電源が異常の場合三相交流電源が停電し又は異常に低下した場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力で負荷を動作させる。図5において、V2>Vbの条件を満たさない場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1は放電する。V2>Vbの条件を満たさないV2<Vb場合、二次電池は放電し、無瞬断で二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力供給に切り替わる。このとき、二次電池部BattB1、B2~Bk1に存在する二次電池群の電位は、図5において、Vb>VLoであるから、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1により降圧されて、突入電流防止装置Res1~pを介して負荷定格入力電位VLoを出力する。図2では、二次電池を充電する機能は省略している。図2の回路では、二次電池は充電されない。このため、充電器を別途用意する必要はあるが、本発明の範囲外である。三相交流を全波整流すると整流後の脈流下限値が高いため、平滑コンデンサが不要であり、この平滑コンデンサへの突入電流が発生しない。3第3の実施の形態3-1システム構成図3は、本発明による第3の実施の形態を示すシステム基本的回路構成図である。本発明に関係しない基本的要素は割愛している。単相交流電源を整流素子であるダイオードDr13、Dr23、Dr33、Dr43で構成される単相ブリッジ整流回路に入力し、この単相ブリッジ整流回路で単相交流電流を全波整流し、脈流直流を得るための整流部Rect3が存在する。単相交流電源は本発明に含まれない外部の存在である。図3の例では、整流部Rect3は全波整流回路であるが、単相交流を半波整流する半波整流回路で整流部Rect3を構成してもよい。整流部Rect3の電位出力端からの出力電位は、電源線Line1及び電源線Line2により直流電圧変換装置である複数のDC/DCコンバータ部Conv1~n1に供給される。図3の例では、電源線Line1が正極であり、電源線Line2が負極である。これを逆極性にしてもよい。整流部Rect3の電位出力端には、容量素子である平滑コンデンサCが並列接続され、出力電位を平滑する。平滑後の脈流直流電位は、電源線Line1及び電源線Line2により直流電圧変換装置である複数のDC/DCコンバータ部Conv1~n1に供給される。なお、図3において、単相交流を整流する整流回路を含む整流部Rect3及び平滑コンデンサC以外は、図1と同一であり、図3においても図1と同一の符号を付す。Conv1~n1は、降圧を専用に行なう直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1である。降圧専用のDC/DCコンバータは入力された脈流直流電位を降圧して、突入電流防止装置Res1~pを介して一定電位を出力し、この出力電位は負荷Lo1~qに供給される構成である。また、二次電池部BattB1、B2~Bk1が存在し、これは、複数の二次電池が直列接続されて構成される二次電池群が複数並列接続された二次電池群B1、B2~Bk1から構成される。整流素子であるダイオード部DD1、D2~Dj1のそれぞれは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位に対して順方向となるように、二次電池群B1、B2~Bk1のそれぞれに接続される。二次電池群B1、B2~Bk1は、該二次電池群B1、B2~Bk1の出力電位が、整流部Rect3の出力電位と同一極性として印加されるよう、ダイオード部DD1、D2~Dj1に存在するダイオードD1、D2~Dj1を介して電源線Line1、電源線line2間に並列接続される。整流部Rect3において、整流素子であるダイオードDr13、Dr23のそれぞれのアノードは、ダイオードDr33、Dr43のそれぞれのカソードに接続され、この接続部2点に単相交流電線が接続され、単相交流電源が入力される。ダイオードDr13、Dr23のカソードは、電源線Line1に接続され、ダイオードDr33、Dr43のアノードは、電源線Line2に接続される。図3の例では、二次電池部BattB1、B2~Bk1のそれぞれに接続されるダイオードD1、D2~Dj1のアノードは、二次電池群の正極に接続され、カソードは電源線Line1に接続される。二次電池部BattB1、B2~Bk1の負極は、電源線Line2に接続される。なお、ダイオード部DD1、D2~Dj1は二次電池部BattB1、B2~Bk1の負極側に接続してもよい。二次電池部BattB1、B2~Bk1の電位は、整流部Rect3から出力されコンデンサCにより平滑された脈流電位の下限値未満に設定しておく。これは、常時、二次電池を不要に放電させないためである。二次電池部BattB1、B2~Bk1内に存在する二次電池群はk1群存在し、これらに接続されるダイオードはj1個存在し、二次電池群の数とダイオードの数は同一である。すなわち、k1=j1。DC/DCコンバータConv1~n1は、1からn1台存在する。ここで、ダイオード部DD1、D2~Dj1、二次電池部BattB1、B2~Bk1、DC/DCコンバータConv1~n1に存在するそれぞれの数を、それぞれj1、k1、n1と示したが一例図3であり、数を問題とはしていない。データセンタを構成する場合の例であり、並列接続することにより、負荷電力容量の増大に対応j1、k1は、単相交流電源の停電時対応することを示している。j1、k1、n1のそれぞれの1は予備である。これら、j、k、nは、初期設備から、負荷電力容量の増大に対応して数を増やせる。整流部Rect3のブリッジ整流回路も、このブリッジ整流回路単位、すなわち、整流部Rect3単位で並列接続し、負荷の電力需要に応じて増設することにより電力容量を増すことができる。ただし、図4に示すように、これら整流回路のダイオードを並列接続する場合、それぞれのダイオードと直列にインダクターL1~L6をそれぞれ挿入する必要がある。ただし、図4は、三相交流電源を使用した例であるから、単相交流を電源とする図3に適用する場合、インダクターLは、一つの整流部Rect3あたり2個インダクターL1、L2となる。図4において、インダクターL1~L6なしで、整流部Rect1と整流部Rect2を並列接続した場合、整流部Rect1に存在するダイオードDr1~Dr6と整流部Rect2に存在するダイオードDr7~Dr12が、それぞれ対応して並列接続され、各ダイオードの順方向電圧降下のバラツキにより、ダイオードの電流バランスが崩れ、一部のダイオードに電流が集中しダイオードが破壊される。したがって、インダクターL1~L6を三相交流電源線と整流用ダイオードDr間に直列接続し、ダイオードの電流バランスをとり、ダイオードの破壊を防止する。さらには、インダクターL1~L6は、高調波抑制効果、電源供給システム内の回路の共振を抑制する効果がある。図3において、これらダイオードDrの並列接続の関係は、以下のとおりである。整流部Rect3にダイオードDr13、Dr23、Dr33、Dr43を使用し、図示しないが、同様に増設整流部Rect3にダイオードDr53、Dr63、Dr73、Dr83を使用し、以下、順次並列接続する場合、これを一般式で表すと、ダイオードDru3とダイオードDrv3が並列接続される。ただし、uは1以上の整数であり、vは、v=u4である。整流部Rect3が並列接続されれば、整流部は増設される。整流部の増設に伴いインダクターLの数も1整流部に対し、2個増設される。この実施の形態では、整流部Rect3を1個につき2個のインダクターLが必要であることを示す。図6は、図3の電源線Line1と電源線Line2の間に、第1抵抗素子である抵抗素子R1と第2抵抗素子である抵抗素子R2の直列接続回路を並列接続し、抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部を接地した回路を表す。この接地は、スイッチSWにより接地を解除できる。また、図6は、上記抵抗素子R1と抵抗素子R2の回路に、さらに追加的に第1過電圧保護素子であるバリスタVar1と第2過電圧保護素子であるバリスタVar2の直列接続回路を並列接続し、バリスタVar1とバリスタVar2の接続部を接地した回路も表す。3-2システムの回路動作図3を参照して第3の実施の形態である電源供給システムの回路動作を説明する。図3は、単相交流を全波整流する例を示したが、半波整流回路を使用することもできる。以下の回路動作説明では、全波整流回路を使用した例で説明する。整流部Rect3は、単相交流電源の電流を全波整流し、平滑コンデンサCは、この出力電位を平滑する。平滑された脈流直流電位は、電源線Line1及びLine2に出力される。整流部Rect3に入力される単相交流電源電圧の実効値以下、単に単相交流電源電圧とする。をViとし、電源線Line2の電位を基準電位とした電源線Line1の電位において、脈流部分の電位の上限値波高値をVhig、脈流部分の電位の下限値波低値Vlowとすると、以下1、2式が成り立つ。1Vhig=Vi×√22Vlow=Vhig×EXP-t/CR以上の計算では、整流部Rect3のダイオードDr13~Dr43の順方向電圧降下を無視している他の実施の形態でも同様。この脈流直流電位が、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1に入力され、降圧されて突入電流防止装置Res1~pを介して、脈流なしの一定電位が負荷Lo1~qに供給される。ここで、式2におけるCは、平滑コンデンサCの容量を表し、Rは、DC/DCコンバータConv1~n1を含めた負荷系全体の純抵抗値を表し、tは、平滑コンデンサCの放電時間を表す。まず、Vlow=Vhig×EXP-t/CRの値の電位と全波整流波形の上半波波形の電位が一致する時刻を計算する。したがって、EXP-t/CR=sinXラジアンの式を解く。Vlow=Vhig×EXP-t/CRにおいて、時定数の1/8の時刻経過すなわち、t/CR=1/8での電位Vlowは、VhigEXP-1/8=Vhig×0.8825。この電位は、三相6波整流におけるVhig×sin60°相当するが、正確には、61.95°であり、このときとほぼ、入力交流の電位は入力交流正弦波が、X=1.0812ラジアン、すなわち、脈流直流の波高値から電位が低下し次のサイクルによる充電が開始されるまでの時間、3.442ms経過時である。したがって、時定数は、5ms3.442ms×8=67.544msとなる。すなわち、CR=67.544×10-3であればよい。なお、5msは正弦波の0radからπ/2radまでの時間。ただし、交流の周波数は50Hzとする。負荷抵抗Rの値により、平滑コンデンサCの容量Cを決める。たとえば、一つの整流部Rect3において供給する電力が10kwで、340V給電する場合、負荷抵抗Rは、11.56Ωであるから、平滑コンデンサCの容量は、5.84mFとなる。ここで、EXPは指数関数である。なお、Vhig1~Vlowの変動幅が大きくてもかまわない場合は、平滑コンデンサCの容量を小さくできる。以下、X=1.0812ラジアンを60°に近似し、負荷系全体の抵抗値R=11.56、平滑コンデンサC=5.84mFと仮定した場合の効率等の計算を行なう。したがって、EXP-t/CR=0.866=sin60°であり、-t/CR=-0.14384である。ただし、X=1.0812ラジアン、すなわち、61.95°の方が、60°よりVlowの電位が高く、DC/DCコンバータConv1~n1の効率、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させない安全面からも好適である。たとえば、降圧動作を行なうDC/DCコンバータConv1~n1を使用した場合、上限値Vhigと下限値Vlowの電位の中間電位平均電位ではない。整流部Rect3を定格出力電位V0として設定すると、式3が成り立つ。3VL=VhigVlow/23-A単相交流電源電圧が正常の場合本発明の電源供給システムの第3の実施の形態を図3及び図5を参照して説明する。二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと単相交流電源電圧の関係を求める。二次電池を常時において放電させないためには、図5において、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbを、整流部Rect3が出力する電位の下限値V2より低電位とする必要がある。下限値V2は次式で表される。V2=√2ViEXP-0.14384単相交流電源電圧の実効値をViとすると次式で表される。V0=√2Vi1EXP-0.14384/2この式をViの式に変形すると次式で表される。Vi=√2V0/1EXP-0.14384したがって、下限値V2は次式で表される。V2=2VLEXP-0.14384/1EXP-0.14384整流部Rect3の定格整流電位V0を、一例として340VとするとV2、Viは以下のとおりである。V2=316V、Vi=257.677Vしたがって、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、300V程度以下とする。以上の計算において、整流部Rect3のダイオードDr13~Dr43、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1の電圧降下を無視している。なお、単相交流電源電圧Viの脈流以外の変動を考慮すると、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位をもっと低い値に設定し、二次電池部BattB1、B2~Bk1からの無用な放電を避ける。脈流以外の変動とは、単相交流電源の供給源から発生する変動である。3-B単相交流電源の電圧変動がある場合単相交流電源電圧Viに、最大、±αの電圧変動率があるものとする。図5において、上限値V1は上昇し、下限値V2は下降する。これらを式で表すと以下のようになる。V1=√2Vi1αV2=√2Vi1-αEXP-0.14384単相交流電源電圧Viの変動率を5とし、上記の式に定格整流電位V0=340V、α=0.05を代入すると、以下の値となる。V1=383VV2=300Vしたがって、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、280V程度以下とする必要がある。以上の計算において、整流部Rect3のダイオードDr13~Dr43、二次電池部BattB1、B2~Bk1に接続されるダイオード部DD1、D2~Dj1の電圧降下を無視している。上記のような、通常発生し得る軽微な電圧変動においては、降圧DC/DCコンバータConv1~n1が負荷定格入力電位VLoを発生させ、二次電池部BattB1、B2~Bk1が放電しないように、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbと、整流部Rect3の整流電位の下限値V2を設定する。二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位は、280Vよりも低い電位とするように二次電池の直列個数を決める必要がある。なお、上記において、単相交流電源電圧Viの電圧変動率αを±5程度と想定したが、もっと大きな電圧変動でも、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1が負荷定格入力電位VLoを発生させ、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させないようにする。これは、二次電池部BattB1、B2~Bk1の寿命を縮めないためである。図5に示されるように、整流部Rect3の定格整流出力電位V0、整流部Rect3の整流出力電位の上限値V1、下限値V2、二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vbの関係は、次式のとおりである。V1>V0>V2>Vb>VLo上式から、二次電池部BattB1、B2~Bk1を放電させないための二次電池部BattB1、B2~Bk1の出力電位Vb、単相交流電源電圧Viを求める。負荷定格入力電位VLが先に決まるから、Vb、ViをVLで表される式で示す。ただし、δ1は、V2からVbを減じたV2とVbの差電位δ1=V2-Vbとする。δ1は、常時において二次電池部BattB1、B2~Bk1をむやみに放電させないために設定すべき任意の値の電圧である。V2=Vbδ1V2=√2ViEXP-0.14384定格出力電位VLが決まると、上式により単相交流電源電圧Viが決定し、下式に単相交流電源電圧Viを代入して、二次電池群電位Vbが決定する。Vb=√2ViEXP-0.14384-δ1V2=Vbδ1Vb=√2Vi1-αEXP-0.14384-δ13-C単相交流電源が異常の場合単相交流電源が停電し又は異常に低下した場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力で負荷を動作させる。図5において、V2>Vbの条件を満たさない場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1は放電する。V2>Vbの条件を満たさないV2<Vb場合、二次電池部BattB1、B2~Bk1は放電し、無瞬断で二次電池部BattB1、B2~Bk1の電力供給に切り替わる。このとき、二次電池部Battに存在する二次電池群Bの電位は、図5において、Vb>VLoであるから、降圧DC/DCコンバータConv1~n1により降圧されて突入電流防止装置Res1~pを介して負荷Lo1~qに定格入力電位VLoを出力する。図3では、二次電池を充電する機能は省略している。図3の回路では、二次電池は充電されない。このため、充電器を別途用意する必要はあるが、本発明の範囲外である。4第4の実施の形態4-1システムの回路構成図4は、本発明による第4の実施の形態を示す電源供給システムの基本的回路構成図である。本発明に関係しない要素は割愛している。三相交流電源を整流素子であるダイオードDr1からDr6で構成される三相ブリッジ整流回路に入力し、この三相ブリッジ整流回路で三相交流電流を全波整流し、6相電位波形の脈流直流電位を得るための三相ブリッジ整流回路を含む整流部Rect1が存在する。図4は、第1の実施の形態である図1の電源供給システムに、ダイオードDr7~Dr12で構成される三相全波整流回路を含む整流部Rect2を付加し、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの出力電位は、整流部Rect1、Rect2のそれぞれの整流電位出力部が並列接続された電位出力端において同相で合成する。これにより、整流部からの供給電力を増大させ、負荷電力容量の増大に対応するものである。この並列接続をするため、インダクターL1~L6をさらに備える。整流部Rect1とRect2の電位出力端において、整流部Rect1と整流部Rect2の電位は、ほぼ同一とする。三相交流電源は本発明に含まれない外部の存在である。なお、図4において、整流部Rect1に存在する整流回路は、全波整流するブリッジ整流回路の例を示したが、半波整流する半波整流回路でもよい。整流部Rect1、整流部Rect2の電位出力端からの出力電位は、電源線Line1及び電源線Line2により直流電圧変換装置である複数のDC/DCコンバータ部Conv1~n1に供給される。図4の例では、電源線Line1が正極であり、電源線Line2が負極である。これを逆極性にしてもよい。図4における整流部Rect2及びインダクターL1~L6は、第1の実施の形態である図1に追加された回路であり、この回路以外は、図1と同一であるため、図4においても図1と同一の符号を付し、図1と共通するシステムの回路構成の説明は、図1の説明を援用し重複を省略する。また、整流部Rect2は、第2の実施の形態である図2のものと同一であるため、同一符号を付して、図2の説明を援用し重複する回路構成の説明は省略する。整流部Rect1のダイオードの接続形態は、第1の実施の形態である図1において説明したとおりであるが、ダイオードDr1からDr3のそれぞれのアノードと、ダイオードDr4からDr6のそれぞれのカソードの接続部3点にインダクターL1~L3の一端が接続され、このインダクターL1~L3の他端は、三相交流電源線に接続され、三相交流電源が入力される。第4の実施の形態である図4において追加されている整流部Rect2において、ダイオードDr7からDr9のそれぞれのアノードは、ダイオードDr10からDr12のそれぞれのカソードに接続され、この接続部3点にインダクターL4~L6の一端が接続され、このインダクターL4~L6の他端は、三相交流電源線に接続され、三相交流電源が入力される。ダイオードDr7からDr9のカソードは、電源線Line1に接続され、ダイオードDr10からDr12のアノードは、電源線Line2に接続される。すなわち、整流部Rect1と整流部Rect2は、並列接続される。図4において、インダクターL1~L6なしで、整流部Rect1と整流部Rect2を並列接続した場合、整流部Rect1に存在するダイオードDr1~Dr6と整流部Rect2に存在するダイオードDr7~Dr12が、それぞれ対応して並列接続され、各ダイオードの順方向電圧降下のバラツキにより、ダイオードの電流バランスが崩れ、一部のダイオードに電流が集中しダイオードが破壊される。したがって、上記のとおりインダクターL1~L6を三相交流電源線と整流用ダイオードDr1~Dr12間に直列接続し、ダイオードDr1~Dr12の電流バランスをとり、ダイオードDr1~Dr12の破壊を防止する。さらには、インダクターL1~L6は、高調波抑制効果、電源供給システム内の回路の共振を抑制する効果がある。これらダイオードの並列接続の関係は、以下のとおりである。整流部Rect1のダイオードDr1と整流部Rect2ダイオードDr7が並列接続され、以下、ダイオードの並列接続については、これを一般式で表すと、ダイオードDruとダイオードDrvが並列接続される。ただし、uは1以上の整数であり、vは、v=u6である。整流部Rect1が並列接続されれば、整流部Rect1と整流部Rect2は同一構成であるから、整流部Rectmただし、mは3を除く整数である。として整流部は増設される。整流部の増設に伴いインダクターLの数も1整流部に対し、3個増設される。図6は、図4の電源線Line1と電源線Line2の間に、第1抵抗素子である抵抗素子R1と第2抵抗素子である抵抗素子R2の直列接続回路を並列接続し、抵抗素子R1と抵抗素子R2の接続部を接地した回路を表す。この接地は、スイッチSWにより接地を解除できる。また、図6は、上記抵抗素子R1と抵抗素子R2の回路に、さらに追加的に第1過電圧保護素子であるバリスタVar1と第2過電圧保護素子であるバリスタVar2の直列接続回路を並列接続し、バリスタVar1とバリスタVar2の接続部を接地した回路も表す。なお、第4の実施の形態における従来技術と本発明との対比については、第1の実施の形態で説明した内容と同様である。4-2システムの回路動作第4の実施の形態において、ダイオードDr1のアノードとダイオードDr4のカソードの接続部にインダクターLを介して三相交流電源が給電され以下、ダイオードDr2のアノードとダイオードDr5のカソードの接続部にインダクターLを介して三相交流電源が給電され、以下同様に続く。、整流部Rect1とRect2が並列接続されて電源供給システムの供給電力容量が増大した以外、第1の実施の形態である図1の回路動作との相違点はなく、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1の効率、脈流直流電位の下限値V2の設定等の相違点もなく、第1の実施の形態である図1の回路動作を引用し、重複する説明を省略する。なお、整流部Rectの並列接続個数には制限がない。なお、第4の実施の形態は、第1の実施の形態の説明においても説明したので、これを援用し重複する説明は割愛する。5第5の実施の形態5-1システムの回路構成図示しないが、三相を超える多相交流電源を入力とし、多相交流整流回路を備えた電源供給システムを構成できる。これは、第1、第2及び第4の実施の形態である図1、図2及び図4に適用できる。たとえば、24相交流電源を使用する場合、第1、第4の実施の形態である図1、図4において整流部Rect1、整流部Rect2のそれぞれは、1整流部あたり48個の整流用ダイオードを備えた全波整流回路を含むことになる。図4においては、図1において整流部Rect2を増設しているだけであるから、図1と同様の考え方を適用できる。第2の実施の形態である図2では、スター結線Y、デルタ結線△の別系統三相交流電源の多相交流を整流するので整流部Rect1と整流部Rect2とで、合計96個の整流用ダイオードを備えた全波整流回路を含むことになる。なお、多相交流電源においても整流部Rect1~整流部Rectnのように多数整流部を並列接続できる。ただし、図4に示されるようにインダクターLが相数分必要となる。電源供給システムの回路構成の相違する部分については、上記のとおりであり、これ以外の二次電池部BattB1、B2~Bk1、ダイオード部DD1、D2~Dj1及び直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1、突入電流防止装置Res1~p及び負荷Lo1~qの構成には相違がないため、第1~第4の実施の形態における説明を援用し、重複する説明を省略する。5-2システムの回路動作システムの回路動作についても、第1、第2及び第4の実施の形態の説明と同様である。多相交流電源を使用するため、脈流直流電位の脈流部分が非常に小さくなり、DC/DCコンバータConv1~n1の効率が極めて良くなることを除いて、回路動作は同様である。したがって、第1、第2及び第4の実施の形態における回路動作の説明を援用し、重複する説明を省略する。6その他の実施の形態第1~第5の実施の形態において、二次電池部BattB1、B2~Bk1及びダイオード部DD1、D2~Dj1を除去した実施の形態がある図示なし。。以下、これについて説明する。6-1システムの回路構成第1~第4の実施の形態である図1~図4、及び、図示しないが多相交流電源を入力とする多相交流整流回路を使用した第5の実施の形態のいずれの電源供給システム回路において、二次電池部BattB1、B2~Bk1及びダイオード部DD1、D2~Dj1を含まない回路構成である。システムの回路構成は、第1~第4の実施の形態である図1~図4において説明したとおりであり、第5の実施の形態においては、第1~第4の実施の形態の説明を援用しているため、これらの説明を援用し、重複する説明を省略する。6-2システムの回路動作第1~第5の実施の形態において、二次電池部BattB1、B2~Bk1及びダイオード部DD1、D2~Dj1を備えないため、三相交流電源、単相交流電源又は多相交流電源が停電したときや、左記交流電源電圧が異常に低下したときも、二次電池部BattB1、B2~Bk1からの電力の供給が行なわれない。すなわち、上記交流電源の停電時は勿論であるが、左記交流電源が異常に低下し、直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1の入力電位が許容範囲を超えたとき、DC/DCコンバータConv1~n1は、負荷定格入力電圧VLoを出力できないため負荷は動作しない。しかしながら、本発明の本実施の形態である電源供給システムは、上記の交流電源が停電しない限り、また、上記交流電源が異常に低下しない限り、従前説明した第1~第5のシステムの回路動作と同一の動作を行ない負荷に電力を供給できるので有用な発明である。このように、本実施の形態は、第1~第5のシステムの回路動作と同一であるため、従前の説明を援用し、重複する説明を省略する。なお付記するに、すべての負荷において無停電動作を要求されるとは限らない。データセンタなどにおけるサーバなどの負荷は無停電動作が必須であるが、将来的に実現されるであろうオフィスビルでの直流給電方式直流電圧変換装置DC/DCコンバータConv1~n1は、12Vより高い電位出力を要求されることが考えられるが、これにも適用可能である。において、オフィスの照明機器、OA機器などは、特別の需要がなければ停電が容認される。また、一般家庭においても直流給電方式が実現されることも考えられる。従前説明したとおり、直流給電方式は、交流給電方式に比較して効率的な電力の供給に優れる。したがって、直流給電されることで足りるのであればれば、無停電動作が要求されない負荷にまで、余分な初期投資と二次電池の管理を強いられる二次電池を設備することは、非経済的な行為である。経済的観点から本実施の形態も非常に優れた構成である。