"内燃機関と、前記内燃機関から排出された排ガスに駆動されて前記内燃機関の吸入空気の過給を行う過給機と、前記排ガスに含まれる窒素酸化物を還元する脱硝触媒と、前記脱硝触媒に還元剤を供給する還元剤供給手段と、前記内燃機関から排出された前記排ガスの一部を抽気して前記過給機をバイパスさせて前記脱硝触媒に送るバイパス部と、該バイパス部を流れる前記排ガスの流量を調節するバイパス弁と、前記脱硝触媒の温度が適温になるように前記バイパス弁の開度を制御する制御部と、を具備してなる脱硝触媒付き内燃機関の制御方法であって、前記制御部は、前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値から、前記バイパス弁の開度と、前記過給機の作動点の推定値と、前記脱硝触媒の入口温度の推定値とを、予めプログラムされたマップから演算し、前記脱硝触媒の入口温度の推定値が、前記脱硝触媒にとって好適な範囲内に収まるように前記バイパス弁の開度を設定する脱硝触媒温度推測制御を実行することを特徴とする脱硝触媒付き内燃機関の制御方法。前記脱硝触媒温度推測制御は、前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算する排ガス総流量推定演算ステップと、前記排ガス総流量の推定値に応じて前記バイパス弁の開度を設定するバイパス弁開度設定ステップと、前記バイパス弁の開度から前記バイパス部を流れる前記排ガスの抽気率の推定値を演算する排ガス抽気率推定演算ステップと、前記排ガス抽気率の推定値から前記過給機に供給される前記排ガスの流量の推定値を演算する過給機供給排ガス流量推定演算ステップと、前記過給機に供給される前記排ガスの流量の推定値から前記過給機の作動点の推定値を演算する過給機作動点推定演算ステップと、前記過給機作動点の推定値から前記内燃機関が吸入する空気流量の推定値を演算する空気流量推定演算ステップと、燃料供給量に対する前記空気流量の推定値とエンジン回転速度とを関数として排ガス流量と排ガス温度の推定値を演算し、これを基に前記脱硝触媒の入口温度の推定値を演算する脱硝触媒入口温度推定演算ステップと、前記脱硝触媒の入口温度の推定値が前記脱硝触媒にとって好適な温度範囲に適合しているか否かを判定する脱硝触媒入口温度適合判定ステップと、前記脱硝触媒入口温度適合判定ステップの判定結果に基づいて前記バイパス弁の開度を調整するバイパス弁開度調整ステップと、を有することを特徴とする請求項1に記載の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法。前記過給機の上流側に排気温度センサを設置し、該排気温度センサにより前記内燃機関から排出された直後の排ガスの実際の排気温度データを検出して前記制御部に入力するとともに、前記制御部には、前記排気温度データに対応する排ガス流量の推定式と排ガス温度の推定式とをフィードフォワードロジックとして予めプログラムしておき、これらの推定式より前記脱硝触媒の入口温度の推定値を演算し、その値を用いてフィードフォワード制御を併用することを特徴とする請求項1または2に記載の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法。前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値が所定量に満たない場合には、前記過給機の運転台数を減らす、もしくはノズルの面積を変える等によりタービン入口圧力を増大させるタービン入口圧力増大制御を実行することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法。前記脱硝触媒の上流側に排ガス加熱手段を設置し、前記バイパス弁の開度の設定時に、前記バイパス弁を最大に開弁させても前記脱硝触媒の温度を適温に上昇させることができない場合には、前記排ガス加熱手段により前記排ガスを加熱する排ガス加熱制御を実行することを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法。請求項1から5のいずれかに記載の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法により制御されることを特徴とする脱硝触媒付き内燃機関。請求項6に記載の脱硝触媒付き内燃機関を主機として搭載していることを特徴とする船舶。しかしながら、上記のように脱硝触媒の付近に排ガスの温度センサや流量センサ等のセンサ類を設けると、脱硝触媒付き内燃機関としての構成が複雑化し、コスト増となるとともに、故障の確率が高まり、信頼性に欠けるという問題がある。また、脱硝触媒の位置において、排ガスの温度や流量をセンサにより実測して制御装置に入力した後、制御装置がこの入力された情報を基に排ガス加熱手段により排ガスを加熱するという、所謂フィードバック制御が行われていたため、制御の応答性が悪く、オーバーシュートやアンダーシュートが発生する可能性が高かった。例えば、排ガス加熱手段により排ガスを加熱する制御時にオーバーシュートが起こると、排ガス温度が高くなり過ぎて脱硝触媒に弊害をもたらす虞があり、逆にアンダーシュートが起こると、脱硝触媒の温度が必要最低温度を下回ってしまい、脱硝触媒の寿命が短くなるとともに、NOxの削減効果が損なわれてしまう。そして、いずれにしても、目標とする触媒温度に達するまでに時間が掛ってしまう。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、簡素で低価格な構成により、脱硝触媒の温度制御における応答性を高め、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することのできる脱硝触媒付き内燃機関の制御方法、脱硝触媒付き内燃機関、およびこれを備えた船舶を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。即ち、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法の第1の態様は、内燃機関と、前記内燃機関から排出された排ガスに駆動されて前記内燃機関の吸入空気の過給を行う過給機と、前記排ガスに含まれる窒素酸化物を還元する脱硝触媒と、前記脱硝触媒に還元剤を供給する還元剤供給手段と、前記内燃機関から排出された前記排ガスの一部を抽気して前記過給機をバイパスさせて前記脱硝触媒に送るバイパス部と、該バイパス部を流れる前記排ガスの流量を調節するバイパス弁と、前記脱硝触媒の温度が適温になるように前記バイパス弁の開度を制御する制御部と、を具備してなる脱硝触媒付き内燃機関の制御方法であって、前記制御部は、前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値から、前記バイパス弁の開度と、前記過給機の作動点の推定値と、前記脱硝触媒の入口温度の推定値とを、予めプログラムされたマップから演算し、前記脱硝触媒の入口温度の推定値が、前記脱硝触媒にとって好適な範囲内に収まるように前記バイパス弁の開度を設定する脱硝触媒温度推測制御を実行することを特徴とする。上記制御方法によれば、脱硝触媒の付近に排ガス温度センサや排ガス流量センサ等のセンサ類を設けなくても、内燃機関の回転速度と燃料供給量と吸入空気流量とに基づいて制御部が排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値を基に、脱硝触媒の入口温度の推定値が脱硝触媒にとって好適な範囲となるようにバイパス弁の開度が設定される。このため、脱硝触媒の付近に排ガスの温度センサや流量センサ等のセンサ類を設けて排ガスの実際の温度や流量を検出する必要がなく、これにより脱硝触媒付き内燃機関の構成を大幅に簡素化して低価格化を実現するとともに、故障の確率を低下させて信頼性を高めることができる。しかも、排ガスの実際の温度や流量を検出し、そのデータを基に制御部がバイパス弁の開度や脱硝触媒における還元剤の噴射量を設定する従来のフィードバック制御に比べて、本発明では排ガスの温度や流量の推測値を演算してバイパス弁の開度を設定する脱硝触媒温度推測制御を行っているため、脱硝触媒の温度制御および脱硝触媒へのアンモニア等の還元剤の噴射制御における応答性を速めることができる。このため、オーバーシュートやアンダーシュートが発生しにくく、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。また、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法の第2の態様は、前記第1の態様において、前記脱硝触媒温度推測制御は、前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算する排ガス総流量推定演算ステップと、前記排ガス総流量の推定値に応じて前記バイパス弁の開度を設定するバイパス弁開度設定ステップと、前記バイパス弁の開度から前記バイパス部を流れる前記排ガスの抽気率の推定値を演算する排ガス抽気率推定演算ステップと、前記排ガス抽気率の推定値から前記過給機に供給される前記排ガスの流量の推定値を演算する過給機供給排ガス流量推定演算ステップと、前記過給機に供給される前記排ガスの流量の推定値から前記過給機の作動点の推定値を演算する過給機作動点推定演算ステップと、前記過給機作動点の推定値から前記内燃機関が吸入する空気流量の推定値を演算する空気流量推定演算ステップと、燃料供給量に対する前記空気流量の推定値とエンジン回転速度とを関数として排ガス流量と排ガス温度の推定値を演算し、これを基に前記脱硝触媒の入口温度の推定値を演算する脱硝触媒入口温度推定演算ステップと、前記脱硝触媒の入口温度の推定値が前記脱硝触媒にとって好適な温度範囲に適合しているか否かを判定する脱硝触媒入口温度適合判定ステップと、前記脱硝触媒入口温度適合判定ステップの判定結果に基づいて前記バイパス弁の開度を調整するバイパス弁開度調整ステップと、を有することを特徴とする。上記制御方法によれば、排ガスの総流量の推定値を演算され、この推定値に基づいてバイパス弁の基本開度が設定され、続いて排ガスの抽気率、過給機への排ガス供給流量、過給機の作動点、内燃機関の吸入空気流量、排ガス流量、排ガス温度、脱硝触媒の入口温度が推定され、さらにこの脱硝触媒の入口温度の推定値が脱硝触媒にとって好適な温度範囲に適合しているか否かが判定され、この判定結果に基づいてバイパス弁の開度が調整される。即ち、脱硝触媒の入口温度の推定値が脱硝触媒にとって好適な温度範囲よりも低ければバイパス弁の開度が増大され、バイパス部から過給機を通らない高温な排ガスが脱硝触媒に供給されて脱硝触媒の温度が高められる。また、脱硝触媒の入口温度の推定値が脱硝触媒にとって好適な温度範囲よりも高ければバイパス弁の開度が減少され、脱硝触媒の温度が低められる。このように、内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて排ガスの総流量の推定値を演算する排ガス総流量推定演算ステップから始まり、その後、バイパス弁の開度の調整までを系統立てて制御することにより、脱硝触媒の温度制御における応答性を高め、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。また、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法の第3の態様は、前記第1または第2の態様において、前記過給機の上流側に排気温度センサを設置し、該排気温度センサにより前記内燃機関から排出された直後の排ガスの実際の排気温度データを検出して前記制御部に入力するとともに、前記制御部には、前記排気温度データに対応する排ガス流量の推定式と排ガス温度の推定式とをフィードフォワードロジックとして予めプログラムしておき、これらの推定式より前記脱硝触媒の入口温度の推定値を演算し、その値を用いてフィードフォワード制御を併用することを特徴とする。上記制御方法によれば、前述した脱硝触媒温度推測制御に加えて、実際の排ガスの温度のデータを参照して導き出された脱硝触媒の入口温度の推定値を用いたフィードフォワード制御が併用されるため、脱硝触媒の温度制御および脱硝触媒への還元剤の噴射制御における応答性を一段と速めることができ、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。また、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法の第4の態様は、前記第1から第3のいずれかの態様において、前記内燃機関の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて前記排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値が所定量に満たない場合には、前記過給機の運転台数を減らす、もしくはノズルの面積を変える等によりタービン入口圧力を増大させるタービン入口圧力増大制御を実行することを特徴とする。上記の制御方法において、過給機の稼働率を低下させる方法としては、過給機が複数基備えられている場合には、その運転台数を低減させることが挙げられる。また、過給機のタービンのノズル面積を適正化縮小等することによってタービン入口圧力を増大させてもよい。これにより、排ガスの排出量が少なくなる低負荷運転時等においても過給機を効率の良い状態で稼働させることができ、排ガスの温度上昇を抑制して脱硝触媒の過熱を防止する、あるいはバイパス部により抽気される排ガスの量を多くして脱硝触媒の温度低下を防止し、結果的に排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。また、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法の第5の態様は、前記第1から第4のいずれかの態様において、前記脱硝触媒の上流側に排ガス加熱手段を設置し、前記バイパス弁の開度の設定時に、前記バイパス弁を最大に開弁させても前記脱硝触媒の温度を適温に上昇させることができない場合には、前記排ガス加熱手段により前記排ガスを加熱する排ガス加熱制御を実行することを特徴とする。排ガスの排出量が少なくなる低負荷運転時等においては、バイパス弁を全開にしても脱硝触媒に供給できる高温な排ガスの量が限られてしまい、脱硝触媒の温度を充分に高めることができない場合がある。このような場合には、上記の排ガス加熱制御を実行することにより、排ガスの温度を強制的に上昇させて脱硝触媒の温度を上昇させ、脱硝触媒の劣化を防止してその健全性を良好に維持することができる。また、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関は、前記第1から第5のいずれかの態様の脱硝触媒付き内燃機関の制御方法により制御されることを特徴とする。上記の脱硝触媒付き内燃機関によれば、簡素で低価格な構成により、脱硝触媒の温度制御における応答性を高め、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。また、本発明に係る船舶は、前記脱硝触媒付き内燃機関を主機として搭載していることを特徴とする。上記の船舶によれば、海洋等におけるNOxの排出量を大幅に削減するとともに、NOxの削減を行う脱硝触媒の健全性を維持して、環境保全に貢献することができる。以上のように、本発明に係る脱硝触媒付き内燃機関の制御方法、脱硝触媒付き内燃機関、およびこれを備えた船舶によれば、簡素で低価格な構成により、脱硝触媒の温度制御における応答性を高め、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒の健全性を維持することができる。以下に、本発明の複数の実施形態について、図1~図9を参照しながら説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の第1実施形態に係る脱硝触媒付きディーゼルエンジン内燃機関の全体構成を説明する概略図である。このディーゼルエンジン1は、例えば図示しない船舶の主機として用いられる静圧過給方式の2ストローク大型低速ディーゼル機関である。ディーゼルエンジン1のエンジンブロック2には複数のシリンダーボア3が形成され、その吸気側に吸気静圧管4が接続され、排気側に排気静圧管5が接続されている。排気静圧管5には例えば2基の過給機8の排気タービン8aが接続され、これらの過給機8のコンプレッサ8bから延びる2本の過給管9がそれぞれエアクーラ10を介して吸気静圧管4の両端部に接続されている。吸気静圧管4には掃気圧力センサ12が設けられ、エンジンブロック2にはエンジン回転速度センサ13が設けられている。排気静圧管5からはバイパス管15バイパス部が延出しており、このバイパス管15と、2基の過給機8の排気タービン8aから延びる排気管16が、合流部17にて1本の主排気管18に合流し、この主排気管18に脱硝触媒20が設けられている。バイパス管15にはバイパス弁21が設けられていて、図示しないアクチュエータにより開度を調整されるようになっている。脱硝触媒20は、例えばチタンバナジウム系の触媒に還元剤となるアンモニアNH3を供給することによって排ガスに含まれるNOxと反応させ、窒素N2と水H2Oとに分解する選択的触媒還元法SCR脱硝法によるものであり、主排気管18に付設されたアンモニア噴射装置22還元剤供給手段から還元剤としてアンモニアが噴射供給されるようになっている。また、ディーゼルエンジン1の運転を制御する制御部24CPUが設けられており、この制御部24には、掃気圧力センサ12により検出される吸気静圧管4内の掃気圧力データと、エンジン回転速度センサ13により検出されるエンジン回転速度データとが、それぞれ入力される。バイパス弁21とアンモニア噴射装置22も制御部24に接続されて制御されるようになっている。ディーゼルエンジン1が作動すると、ディーゼルエンジン1から排出された排ガスが排気静圧管5に一旦集められてから2基の過給機8の排気タービン8aに供給され、過給機8が駆動される。これにより、過給機8の排気タービン8aと同軸上に設けられたコンプレッサ8bに外気が吸気されて圧縮され、この圧縮空気が過給管9を経てエアクーラ10により冷却されてから吸気静圧管4に掃気され、ディーゼルエンジンの吸気側に過給される。その際、図示しない燃料噴射装置から舶用重油がシリンダーボア3内に噴射される。排気静圧管5に集められた排ガスのうち、2基の過給機8の駆動に費やされる排ガスは、過給機8の排気タービン8aを回転駆動することにより熱エネルギを失ってしまうため、脱硝触媒20の入口の温度を高温に保つことが困難になる。そこで、排気静圧管5内の500°C~600°C程度の高温な排ガスの一部をバイパス管15から抽気し、過給機8をバイパスさせてそのまま主排気管18に流すことにより、脱硝触媒20の入口の温度を300°C~450°C程度に保ち、脱硝触媒20におけるNOx削減効果を高めるとともに、舶用重油に含まれる硫黄分による被毒劣化に対して脱硝触媒20の健全性を保つことができる。バイパス管15を流れる排ガスの流量はバイパス弁21の開度により調整される。制御部24は、後述する脱硝触媒温度推測制御Aを実行し、脱硝触媒20の入口の温度が脱硝触媒20にとって好適な範囲内に収まるようにバイパス弁21の開度を制御するとともに、アンモニア噴射装置22にアンモニアを噴射させて脱硝触媒20に供給する。脱硝触媒20に流入した排ガスは、触媒およびアンモニアと接触することにより、そのNOx成分を還元されてから外部に排出される。次に、脱硝触媒温度推測制御Aについて説明する。この脱硝触媒温度推測制御Aにおいて、制御部24は、エンジン回転速度センサ13から入力されるディーゼルエンジンの回転速度のデータと、掃気圧力センサ12により検出される吸気静圧管4内の掃気圧力データ、即ちディーゼルエンジン1の吸入空気流量と、ディーゼルエンジン1への燃料供給量とに基づいて排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値から、バイパス弁21の開度と、過給機8の作動点の推定値と、脱硝触媒20の入口温度の推定値とを、予めプログラムされたマップから演算し、脱硝触媒20の入口温度の推定値が、脱硝触媒20にとって好適な範囲内に収まるようにバイパス弁21の開度を設定する。この脱硝触媒温度推測制御Aを、図2に示すフローチャートに基づいて説明する。制御の開始後、まずステップS1において、ディーゼルエンジン1の運転状況、即ちエンジン回転速度、掃気圧力吸入空気流量、燃焼噴射量等から、排ガスの総流量の推定値が演算される排ガス総流量推定演算ステップ。次に、ステップS2において、ステップS1で演算された排ガスの総流量の推定値に応じてバイパス弁21の開度が設定されるバイパス弁開度設定ステップ。このバイパス弁21の開度は、例えばディーゼルエンジン1の運転状況に対応して作成されたマップに基づいて自動的に設定される。次に、ステップS3において、バイパス管15を流れる排ガスの抽気率の推定値が演算される排ガス抽気率推定演算ステップ。この抽気率は、バイパス弁21の開度と、バイパス弁21の流量特性値から求めることができる。次に、ステップS4において、過給機8に供給される排ガスの流量の推定値が演算される過給機供給排ガス流量推定演算ステップ。この排ガスの流量は、ステップS1において演算された排ガスの総流量の推定値に、ステップS3において演算された排ガスの抽気率を乗じることによって求めることができる。次に、ステップS5に置いて、過給機8の動作点の推定値が演算される過給機作動点推定演算ステップ。この過給機8の動作点は、ステップS4で演算された過給機8に供給される排ガスの流量の推定値と、過給機8のノズル特性とから求めることができる。次に、ステップS6において、ディーゼルエンジン1が吸入する空気流量の推定値が演算される空気流量推定演算ステップ。この空気流量は、ステップS5で演算された過給機8の作動点の推定値を基に、エンジン回転速度、掃気圧力、燃料噴射量を、予め制御部24にプログラムされている吸気率のマップに当て嵌めて吸気率を演算し、この吸気率から求めることができる。次に、ステップS7において、ステップS6で演算された燃料供給量に対する空気流量の推定値と、エンジン回転速度とを関数として排ガス流量と排ガス温度の推定値が演算され、これを基に脱硝触媒20の入口温度Tの推定値が演算される脱硝触媒入口温度推定演算ステップ。次に、ステップS8において、ステップS7で演算された脱硝触媒20の入口温度Tの推定値が、脱硝触媒20にとって好適な温度範囲T1~T2に適合しているか否かが判定される脱硝触媒入口温度適合判定ステップ。このステップS8が否定判定であればステップS2に戻り、以後、ステップS2からS6までのルーティンが繰り返される。即ち、ステップS7で演算された脱硝触媒20の入口温度Tの推定値が、脱硝触媒20にとって好適な温度範囲T1~T2よりも低い場合には、バイパス弁21の開度を大きくして高温な排ガスをより多く主排気管18に流し、脱硝触媒20の入口の温度を上昇させる。逆に、脱硝触媒20の入口温度Tの推定値が好適な温度範囲T1~T2よりも高い場合には、バイパス弁21の開度を小さくして脱硝触媒20の入口の温度を低下させる。また、ステップS8が肯定判定であればステップS9に進み、バイパス弁21の開度がステップS2で設定された開度に調整されるバイパス弁開度調整ステップ。このような脱硝触媒温度推測制御Aを実行することにより、脱硝触媒20の付近に排ガス温度センサや排ガス流量センサ等のセンサ類を設けなくても、ディーゼルエンジン1の回転速度と燃料供給量と吸入空気流量とに基づいて制御部24が排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値を基に、脱硝触媒20の入口温度の推定値が脱硝触媒20にとって好適な温度範囲T1~T2となるようにバイパス弁21の開度が設定される。このため、脱硝触媒20の付近に排ガスの温度センサや流量センサ等のセンサ類を設けて排ガスの実際の温度や流量を検出する必要がなく、これによりディーゼルエンジン1の構成を大幅に簡素化して低価格化を実現するとともに、故障の確率を低下させて信頼性を高めることができる。しかも、排ガスの実際の温度や流量をセンサ類によって検出し、そのデータを基に制御部24がバイパス弁21の開度や脱硝触媒20におけるアンモニアの噴射量を設定する従来のフィードバック制御に比べて、本実施形態では排ガスの温度や流量の推測値を演算してバイパス弁21の開度を設定しているため、脱硝触媒20の温度制御および脱硝触媒20へのアンモニアの噴射制御における応答性を速めることができる。このため、オーバーシュートやアンダーシュートが発生しにくく、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒20の健全性を維持することができる。なお、上記の脱硝触媒温度推測制御Aにおける各ステップS2~S6の演算の組み合わせは自由であり、必ずしも図2に示す順番でなくてもよい。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について、図3から図5を参照しながら説明する。図3は、本発明の第2実施形態に係る脱硝触媒付きディーゼルエンジン内燃機関の全体構成を説明する概略図である。このディーゼルエンジン31において、図1に示す第1実施形態のディーゼルエンジン1と異なる点は、エンジンブロック2に排気温度センサ33が設けられている点のみであり、他の部分は同一の構成であるため、各部に同一符号を付して説明を省略する。排気温度センサ33は制御部24に接続されており、ディーゼルエンジン31から排出された直後の排ガスの実際の排気温度データを検出し、そのデータを制御部24に入力する。一方、制御部24には、排気温度センサ33により検出された排気温度データに対応する排ガス流量の推定式と排ガス温度の推定式とがフィードフォワードロジックとして予めプログラムされており、これらの推定式より脱硝触媒20の入口温度の推定値が演算され、その値が用いられて、第1実施形態で説明した脱硝触媒温度推測制御Aに加えてフィードフォワード制御B図4参照が併用される。図4に示すように、ディーゼルエンジン31の運転中に負荷変動等の外乱が発生した場合には、排気温度センサ33によってこの外乱が制御部24に入力され、制御部24にプログラムされたフィードフォワードロジックが参照されて、従来の制御機構例えばPIDよりも先行してバイパス弁21の開度を設定する出力信号が発信される。このため、従来の制御機構によるフィードバック制御に比べて応答性の速い制御を行うことができる。上記の制御方法によれば、第1実施形態で説明した脱硝触媒温度推測制御Aに加えて、実際の排ガスの温度のデータを参照して導き出された脱硝触媒20の入口温度の推定値を用いたフィードフォワード制御Bが併用されるため、脱硝触媒20の温度制御および脱硝触媒20への還元剤の噴射制御における応答性を一段と速めることができ、排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒20の健全性を維持することができる。図5に示すように、従来のフィードバック制御では、負荷変動等の外乱が発生した時に、バイパス弁21の開度が目標値に対して大きくオーバーシュートおよびアンダーシュートしてしまう。これに対して、フィードフォワード制御では、オーバーシュートおよびアンダーシュートのピーク値を小さくし、従来のフィードバック制御よりも優れた外乱応答特性を実現することができる。これにより、例えば脱硝触媒20の入口の温度が低過ぎる、もしくは高過ぎる時間を最短化し、脱硝触媒20の劣化を回避してNOxの削減作用を高いレベルで安定させておくことができる。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態について、図6と図7を参照しながら説明する。図6は、本発明の第3実施形態に係る制御を説明するグラフである。なお、ここで参照するディーゼルエンジンの構成は、図1もしくは図3に示すものと同様である。制御部24は、ディーゼルエンジン131の回転速度と、燃料供給量と、吸入空気流量とに基づいて排ガスの総流量の推定値を演算し、この演算した推定値が所定量に満たない場合には、過給機8のタービン入口圧力を増大させて過給機効率を高めるタービン入口圧力増大制御Cを行う。具体的には、制御部24の内部に、図6に示すような、エンジン負荷と、過給機8をバイパスさせる排ガスの流量との相関関係を定めたマップを記憶させておき、バイパスさせる排ガスの流量から排ガスの総流量の推定値を演算する。例えば、過給機8をバイパスさせる排ガスの流量は、図6中の線Lで示すように、エンジン負荷が20から50程度に変化する間に、0から100に変化する。そして、この線Lよりも左側の領域E、つまりエンジン負荷が低い領域において、過給機8のタービン入口圧力の増大が図られる。過給機8のタービン入口圧力を増大させる方法としては、本実施形態のように過給機8が複数基備えられている場合には、その運転台数を低減させることが挙げられる。また、過給機8のタービンのノズル面積を適正化縮小等することによってタービン入口圧力を増大させてもよい。このタービン入口圧力増大制御Cを、図7に示すフローチャートに基づいて説明する。このフローチャートは、図2に示すフローチャートの制御脱硝触媒温度推測制御Aに、タービン入口圧力増大制御Cを構成するステップS21とステップS22が追加された点以外は、図2に示すフローチャートと同様な制御フローであるため、ステップS21とステップS22以外の説明は省略もしくは簡略する。この制御の開始後、ステップS1においてディーゼルエンジン131の運転状況エンジン回転速度、吸入空気流量、燃焼噴射量等から排ガスの総流量の推定値が演算された後、ステップS21において、排ガスの総流量の推定値が過給機8のタービン効率を良好に保てる程度に充分であるか否かが判定される。このステップS21が肯定判定であればステップS22をスキップしてステップS2に進み、以後は第1実施形態と同様な制御が実行される。また、ステップS21が否定判定であればステップS22に進み、過給機8のタービン入口圧力を増大させる措置が採られる。即ち、上述したように過給機8の稼働数を低減させる、もしくは過給機8のタービンのノズル面積が適正化縮小化等される。これにより、排ガスの排出量が少なくなる低負荷運転時等においても過給機8を効率の良い状態で稼働させることができ、排ガスの温度上昇を抑制して脱硝触媒20の過熱を防止する、あるいはバイパス管15により抽気される排ガスの量を多くして脱硝触媒20の温度低下を防止し、結果的に排ガスのNOx削減効果を向上させるとともに、脱硝触媒20の健全性を維持することができる。[第4実施形態]次に、本発明の第4実施形態について、図8と図9を参照しながら説明する。図8は、本発明の第4実施形態に係る脱硝触媒付きディーゼルエンジン内燃機関の全体構成を説明する概略図である。このディーゼルエンジン41において、図1に示す第1実施形態のディーゼルエンジン1と異なる点は、排ガスを加熱するバーナー43排ガス加熱手段が脱硝触媒20の上流側に設けられている点のみである。バーナー43は制御部24に接続されて制御されるようになっている。この例では2基のバーナー43が排気静圧管5の両端部に設けられ、排気静圧管5の内部の排ガスを加熱するようになっているが、例えばバーナー43を排気静圧管5と過給機8との間の排気管に設ける等してもよく、バーナー43の位置や基数は特に限定されない。バーナー43以外の構成は第1実施形態のディーゼルエンジンと同一であるため、各部に同一符号を付して説明を省略する。制御部24は、バイパス弁21の開度の設定時に、バイパス弁21を上限一杯に開弁させても脱硝触媒20の温度を適温の範囲まで上昇させることができない、もしくはそのように見込まれる場合には、バーナー43により排ガスを加熱する排ガス加熱制御Dを実行する。この排ガス加熱制御Dを、図9に示すフローチャートに基づいて説明する。このフローチャートは、図2に示すフローチャートの制御脱硝触媒温度推測制御Aに、排ガス加熱制御Dを構成するステップS31~ステップS33が追加された点以外は、図2に示すフローチャートと同様な制御フローであるため、ステップS31~ステップS33以外の説明は省略もしくは簡略する。この制御の開始後、ステップS1においてディーゼルエンジンの運転状況エンジン回転速度、吸入空気流量、燃焼噴射量等から排ガスの総流量の推定値が演算され、ステップS2においてバイパス弁21の開度を設定された後、ステップS31において、バイパス弁21の開度が最大であるか否かが判定される。このステップS31が肯定判定、即ちバイパス弁21の開度が最大であればステップS32に進み、バーナー43で排ガスが過熱される。その際には、脱硝触媒20に流入する排ガスの温度に基づいてバーナー43に供給される燃料の流量を制御することにより、脱硝触媒20の温度が所定の範囲内に調節される。つまり、脱硝触媒20に流入する排ガスの温度が低い場合には、バーナー43に供給される燃料の流量を増やし、過給機8に流入する前の排ガスの温度をより高くする。これにより、過給機8の駆動後に脱硝触媒20に流入する排ガスの温度が高くなり、脱硝触媒20の温度も高くなる。反対に、脱硝触媒20に流入する排ガスの温度が高い場合には、バーナー43に供給される燃料の流量を減らし、過給機8に流入する前の排ガスの温度を低くする。これにより、過給機8の駆動後に脱硝触媒20に流入する排ガスの温度が低くなり、脱硝触媒20の温度も低くなる。ディーゼルエンジン41の低負荷運転時等においては、排ガスの排出量が少なくなるため、バイパス弁21を全開にしても脱硝触媒20に供給できる高温な排ガスの量が限られてしまい、脱硝触媒20の温度を充分に高めることができない場合がある。このような場合には、上記の排ガス加熱制御Dを行うことにより、排ガスの温度を強制的に上昇させて脱硝触媒20の温度を上昇させ、脱硝触媒20の劣化を防止してその健全性を良好に維持することができる。なお、バーナー43に供給される燃料は、ディーゼルエンジンに供給される燃料と同じものであるため、バーナー43を多用することは燃料消費の増大を招来し、好ましくない。したがって、排ガス加熱制御Dを行うのは、排ガス温度が低過ぎて高価な脱硝触媒20が劣化してしまう懸念がある時のみに留められるべきである。なお、バーナー43により加熱された排ガスは、その分熱エネルギを増大されて過給機8を駆動するため、バーナー43の熱エネルギの一部が過給機8の駆動に有効利用されることになる。なお、本発明は上記第1~第4実施形態の構成のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において適宜変更や改良を加えることができ、このように変更や改良を加えた実施形態も本発明の権利範囲に含まれるものとする。例えば、各実施形態の構成を適宜組み合わせても構わない。また、ディーゼルエンジン1,31,41、排気静圧管5、過給機8、脱硝触媒20等の位置関係は、図1、図3、図8に示すレイアウトに限定されることはなく、他のレイアウトであっても構わない。"