"フックストリップであって、第1の面と、流れ方向の長さとを有する裏材と、前記流れ方向に位置合わせされ、かつ前記裏材の前記第1の面から突出する複数列のフック要素と、前記フック要素の少なくとも一対の隣接列間で前記裏材を貫通する断続スリットであって、前記断続スリットは、前記流れ方向に延在し、かつ前記裏材の少なくとも1つの完全架橋領域によって中断された、断続スリットとを含み、前記フック要素の一対の隣接列間の前記裏材の任意の完全架橋領域が、前記流れ方向の前記裏材の長さの最大50パーセントの前記流れ方向の結合長を有するフックストリップ。フックストリップであって、第1の面と、第1の方向の長さとを有する裏材と、前記第1の方向に位置合わせされ、かつ前記裏材の前記第1の面から突出する複数列のフック要素と、前記フック要素の少なくとも一対の隣接列間で前記裏材を貫通する断続スリットであって、前記断続スリットは、前記第1の方向に延在し、かつ前記裏材の少なくとも1つの完全架橋領域によって中断された、断続スリットと、前記少なくとも1つの完全架橋領域内にある部分的深さの切り込みであって、前記部分的深さの切り込みは、前記断続スリットと同一直線上にあるが前記裏材を貫通していない、部分的深さの切り込みとを含むフックストリップ。フックストリップであって、第1の面と、第1の方向の長さとを有する裏材と、前記第1の方向に位置合わせされ、かつ前記裏材の第1の面から突出する複数列のフック要素と、前記フック要素の少なくとも3対の隣接列間で前記裏材を貫通する断続スリットであって、前記断続スリットのそれぞれは、前記第1の方向に延在し、かつ前記裏材の完全架橋領域によって中断された、断続スリットとを含み、前記断続スリットの少なくとも幾つかの間のフック要素の列の数が異なる、フックストリップ。前記フック要素の少なくとも2対の隣接列間で前記裏材に貫通する断続スリットが存在し、任意の2つの隣接した断続スリットについて、前記架橋領域が、前記流れ方向又は第1の方向に垂直な交差方向に互い違いにされた、請求項1~3のいずれか一項に記載のフックストリップ。前記フック要素が、ループ係合張出し部を有し、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、前記部分スリットに対してゼロでない角度で延在する、請求項1~4のいずれか一項に記載のフックストリップ。フックストリップであって、第1の面、厚さ、及び第1の方向の長さを有する裏材と、前記第1の方向に位置合わせされ、かつ前記裏材の前記第1の面から突出する複数の列のフック要素と、前記フック要素の少なくとも一対の隣接列間で前記裏材の前記第1の面に切削された部分スリットであって、前記部分スリットは、前記第1の方向に延在し、かつ前記裏材の厚さを40~90パーセントの範囲内で貫入する、部分スリットとを含むフックストリップ。前記フック要素が、ループ係合張出し部を有し、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、前記部分スリットに対してゼロでない角度で延在する、請求項6に記載のフックストリップ。前記部分スリットが、スリットでない前記裏材の少なくとも1つの架橋領域によって中断される、請求項6又は7に記載のフックストリップ。前記フック要素の少なくとも3対の隣接列の間で前記裏材を貫通する部分スリットが存在し、前記部分スリットの少なくとも幾つかの間で前記フック要素の列数が異なる、請求項6~8のいずれか一項に記載のフックストリップ。前記裏材が、支持体に接合されない、請求項1~9のいずれか一項に記載のフックストリップ。支持体と、請求項1~9のいずれか一項に記載のフックストリップとを含む、締結積層物であって、前記裏材が、前記第1の面と反対側の第2の面を有し、前記裏材の前記第2の面が、前記支持体の一部分に接合された締結積層物。締結積層物であって、支持体と、第1の面、第1の面と反対側の第2の面、厚さ、第1の方向の長さ、上縁部及び下縁部を有する裏材であって、前記裏材の前記第2の面が前記支持体の一部分に接合された裏材と、前記第1の方向に位置合わせされ、かつ前記裏材の前記第1の面から突出する複数列のフック要素と、前記フック要素の少なくとも3対の隣接列間で前記裏材に切削されたスリットであって、前記スリットのそれぞれは、前記第1の方向に延在し、前記スリットの一方の側に前記裏材の隣接部分を形成し、前記スリットの少なくとも幾つかの間で前記フック要素の列の数が異なる、スリットとを含み、前記裏材の前記第2の面が接合された支持体の少なくとも一部が、前記第1の方向と垂直な第2の方向に最大10パーセントの延伸を有する、締結積層物。前記スリットのそれぞれが、前記裏材の厚さを貫通し、前記裏材の前記上縁部から前記下縁部まで延在し、前記支持体上に前記裏材の別個の隣接ストリップを形成する、請求項12に記載の締結積層物。複数のフックストリップを作製する方法であって、裏材と、流れ方向に列で位置合わせされ、かつ前記裏材の第1の面から突出する複数の列のフック要素とを有する連続ウェブを形成する工程と、前記フック要素の少なくとも幾対かの隣接列間で前記裏材の前記流れ方向に不完全スリットを切削する工程であって、前記不完全スリットが前記裏材を切断しない工程と、前記裏材に前記流れ方向に完全スリットを切削する工程であって、前記完全スリットが、前記裏材を切断する工程とを含み、前記複数のフックストリップのそれぞれが、前記流れ方向に前記裏材に切削された少なくとも1つの不完全スリットを有する、方法。前記連続ウェブが、支持体ウェブに接合されない、請求項14に記載の方法。マジックテープ式締結技法の進歩にかかわらず、締結部材間の付着の信頼性の強化が、実際のものであるか知覚としてであるかに関係なく望ましい。本開示は、裏材のフック要素の列間にスリットを有するフックストリップを提供する。スリットは、裏材の架橋領域によって中断された断続スリット、裏材を部分的にのみ貫通する部分スリット、又はこれらの組み合わせであってよい。本開示はまた、前述のフックストリップ、又は支持体上に裏材の個別の隣接ストリップを形成する裏材のフック要素の列間にスリットを有するフックストリップとを含む締結積層物及び吸収性物品を提供する。本明細書に開示されたフックストリップは、これらの実施形態のいずれにおいても、典型的には、スリットのない比較フックストリップより極めて高い剥離強度を有する。一態様では、本開示は、第1の面と流れ方向の長さとを有する裏材と、流れ方向に位置合わせされ、裏材の第1の面から突出する複数列のフック要素と、フック要素の少なくとも一対の隣接列間で裏材に切削され、流れ方向に延在し、裏材の少なくとも1つの完全架橋領域によって中断された断続スリットとを有し、フック要素の一対の隣接列間の裏材の任意の完全架橋領域が、流れ方向の裏材の長さの最大50パーセントの流れ方向の結合長を有するフックストリップを提供する。幾つかの実施形態では、裏材の第1の面は、架橋領域の少なくとも幾つかに部分的深さの切り込みを有し、この切り込みは、断続スリットと同一直線上にあり、裏材を貫通しない。幾つかの実施形態では、フック要素の少なくとも3対の隣接列間で裏材を貫通する断続スリットがあり、断続スリットの少なくとも幾つかの間でフック要素の列の数が異なる。別の態様では、本開示は、第1の面と第1の方向の長さとを有する裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出する複数列のフック要素と、フック要素の少なくとも一対の隣接列間で裏材を貫通する断続スリットであって、第1の方向に延在し、かつ裏材の少なくとも1つの完全架橋領域によって中断された断続スリットと、少なくとも1つの完全架橋領域内にある部分的深さの切り込みであって、断続スリットと同一直線上にあるが裏材を貫通しない部分的深さの切り込みと、を有する、フックストリップを提供する。幾つかの実施形態では、フック要素の少なくとも3対の隣接列間で裏材を貫通する断続スリットがあり、少なくとも断続スリットの幾つかの間でフック要素の列の数が異なる。別の態様では、本開示は、第1の面と第1の方向の長さとを有する裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出する複数の列のフック要素と、フック要素の少なくとも3対の隣接列間で裏材を貫通して切削された断続スリットとを有し、断続スリットがそれぞれ、第1の方向に延在し、かつ裏材の完全架橋領域によって中断され、断続スリットの少なくとも幾つかの間のフック要素の列数が異なるフックストリップを提供する。以上の態様の幾つかの実施形態では、フック要素の少なくとも2対の隣接列間で裏材を貫通する断続スリットがあり、任意の2つの隣接した断続スリットについて、架橋領域が、第1の方向に垂直な第2の方向に互い違いにされる。幾つかの実施形態では、裏材を貫通した任意の2つの隣接断続スリット間に7列のフック要素がある。幾つかの実施形態では、フック要素の1対の隣接列間の裏材の任意の架橋領域が、流れ方向又は第1の方向の裏材の長さの最大15パーセントの流れ方向又は第1の方向に結合長を有する。別の態様では、本開示は、第1の面、厚さ、及び第1の方向の長さを有する裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出する複数の列のフック要素と、フック要素の少なくとも一対の隣接列間の裏材の第1の面に切削された部分スリットであって、第1の方向に延在し、かつ裏材の厚さの40~90パーセントの範囲で貫入する部分スリットとを有するフックストリップを提供する。ある実施形態では、少なくとも3対のフック要素間で裏材の第1の面に切削された部分スリットがあり、少なくとも部分スリットの幾つかの間でフック要素の列数が異なる。別の態様では、本開示は、第1の面、厚さ、及び第1の方向の長さを有する裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出する複数の列のフック要素と、フック要素の少なくとも3対の隣接列間で裏材の第1の面に切削された部分スリットとを有し、部分スリットがそれぞれ、裏材の厚さを部分的にのみ貫入し、部分スリットの少なくとも幾つかの間でフック要素の列の数が異なる、フックストリップを提供する。幾つかの実施形態では、裏材は、それぞれの部分スリットで破断なしに少なくとも5回、少なくとも90度で曲げることができる。幾つかの実施形態では、部分スリットの少なくとも1つが、スリットでない裏材の少なくとも1つの架橋領域によって中断される。他の実施形態では、部分スリットの少なくとも1つは、裏材の長さに沿った様々な領域で異なる程度に裏材の厚さに貫入する。幾つかの実施形態では、任意の2つの隣接した部分スリット間に最大7列のフック要素がある。以上の態様のいずれかの幾つかの実施形態では、裏材は、支持体に接合されない。幾つかの実施形態では、フック要素の複数の列が、均等に離間される。幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合されるとき、ループ材料からフックストリップを剥離させる際に生じる剥離伸張に対する荷重によって定義された剥離曲線は、同等のループ材料から比較フックストリップを剥離させる際に生じる比較剥離曲線より曲線の下に大きい領域を有し、比較フックストリップは、比較フックストリップに断続スリットも部分スリットもない点を除き、フックストリップと同じである。幾つかの実施形態では、フックストリップがループ材料と係合されるとき、フックストリップをループ材料から剥離させる際に生じる剥離伸張に対して荷重によって定義された剥離曲線は、剥離伸張の2分の1における剥離曲線の下に、剥離曲線の下の全領域の少なくとも30パーセントの領域を有する。幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合され、次に135~180度の剥離角度でループ材料から剥離されたときに、剥離表面から一定の距離にある個々の列のフック要素の剥離角度は、比較フックストリップが同等のループ材料から剥離されたときに剥離表面からの距離における比較フックストリップ内の個々の列のフック要素の剥離角度より大きく、比較フックストリップは、比較フックストリップに中断ストリップや部分スリットがない点を除き、フックストリップと同じである。別の態様では、本開示は、以上の態様又は実施形態のいずれかによる支持体及びフックストリップを含む締結積層物を提供し、裏材は、第1の面と反対側の第2の面を有し、裏材の第2の面は、支持体の一部分に接合される。別の態様では、本開示は、支持体と、第1の面、第1の面と反対側の第2の面、厚さ、第1の方向の長さ、上縁部及び下縁部を有する裏材であって、裏材の第2の面が支持体の一部分に接合された裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出するフック要素の均等に離間された複数の列と、フック要素の少なくとも幾対かの隣接列間で裏材を貫通したスリットとを有し、スリットがそれぞれ、第1の方向に裏材の上縁部から下縁部まで延在して、支持体上に裏材の別個の隣接したストリップを形成し、裏材の第2の面が接合された支持体の少なくとも一部分が、第1の方向と垂直な第2の方向に最大10パーセントの伸張を有する、締結積層物を提供する。別の態様では、本開示は、支持体と、第1の面、第1の面と反対側の第2の面、厚さ、第1の方向の長さ、上縁部及び下縁部を有する裏材であって、裏材の第2の面が支持体の一部分に接合された裏材と、第1の方向に位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出するフック要素の複数の列と、フック要素の少なくとも3対の隣接列間で裏材に切削されたスリットであって、スリットがそれぞれ、第1の方向に延在し、かつスリットの一方の側に裏材の隣接部分を形成し、スリットの少なくとも幾つかの間でフック要素の列数が異なり、裏材の第2の面が接合された支持体の少なくとも一部分が、第1の方向に垂直な第2の方向に最大10パーセントの伸張を有する、締結積層物を提供する。幾つかの実施形態では、スリットがそれぞれ、裏材の厚さを貫通し、裏材の上縁部から下縁部まで延在し、支持体上に裏材の別個の隣接ストリップを形成する。他の実施形態では、スリットがそれぞれ、裏材の厚さに部分的にのみ貫入する裏材の第1の面に切削された部分スリットである。他の実施形態では、スリットがそれぞれ、裏材に切削され、裏材の架橋領域によって中断された断続スリットであり、裏材の架橋領域が、断続スリットと同一直線上であるが、裏材の厚さを切断しないかその一部分だけに貫入する。幾つかの実施形態では、締結積層物は、近位端例えば、吸収性物品に恒久的に取り付けるためのと遠位端例えば、ユーザが掴むためのを有し、スリット間のフック要素の列の数は、遠位端から近位端になるほど増える。締結積層物の以上の態様の幾つかの実施形態では、支持体は、繊維であり、裏材の第2の面は、支持体に表面接合される。幾つかの実施形態では、締結積層物が、ループ材料と係合されるとき、ループ材料からフックストリップを剥離させる際に生じる剥離伸張に対する荷重によって定義された剥離曲線は、同等のループ材料から比較積層物を剥離させる際に生じる比較剥離曲線より曲線の下に大きい領域を有し、比較積層物は、比較積層物にスリットがないことを除き、締結積層物と同じである。幾つかの実施形態では、締結積層物がループ材料と係合されるとき、ループ材料から締結積層物を剥離させる際に生じる剥離伸張に対する荷重によって定義された剥離曲線は、剥離伸張の2分の1における剥離曲線の下に、剥離曲線の下の全領域の少なくとも30パーセントの領域を有する。幾つかの実施形態では、締結積層物が、ループ材料と係合され、次に135~180度の剥離角度でループ材料から剥離されたとき、剥離表面から一定の距離における個々の列のフック要素の剥離角度は、比較フックストリップが同等のループ材料から剥離されたときに剥離表面からの一定の距離における比較フックストリップ内の個々の列のフック要素の剥離角度より大きく、比較フックストリップは、比較フックストリップにスリットがないことを除き、フックストリップと同じである。幾つかの実施形態では、任意の2つの隣接ストリップ間に最大7列のフック要素がある。別の態様では、本開示は、前側腰領域、後側腰領域、及び前側腰領域と後側腰領域を二分する長手方向の中心線を少なくとも有する吸収性物品を提供し、前側腰領域又は後側腰領域の少なくとも一方が、以上の態様又は実施形態のいずれかによる締結積層物を含み、フックストリップの流れ方向又は第1の方向が、長手方向の中心線と位置合わせされる。別の態様では、本開示は、複数のフックストリップを作製する方法を提供し、この方法は、裏材と、流れ方向に列で位置合わせされ、かつ裏材の第1の面から突出する複数列のフック要素とを有する連続ウェブを形成する工程と、フック要素の少なくとも幾対かの隣接列間で裏材に流れ方向に不完全スリットを切削する工程であって、不完全スリットが裏材を切断しない工程と、裏材を貫通して流れ方向に完全スリットを切削する工程であって、完全スリットが裏材を切断する工程とを含み、完全スリットと不完全スリットは、複数のフックストリップがそれぞれ、流れ方向に裏材に切削された少なくとも1つの不完全スリットを有する方法。幾つかの実施形態では、不完全スリットは、裏材の完全架橋領域によって中断された断続スリットである。これらの実施形態の幾つかでは、任意の2つの隣接した断続スリットについて、架橋領域が、第1の方向に垂直な第2の方向に互い違いにされる。幾つかの実施形態では、1対の隣接列間の任意の架橋領域が、流れ方向に連続ウェブの長さの最大50パーセントの流れ方向の結合長を有する。幾つかの実施形態では、不完全スリットは、40~90パーセントの範囲で裏材の厚さを貫通する部分スリットである。幾つかの実施形態では、連続ウェブは、支持体ウェブに接合されない。他の実施形態では、方法は、支持体ウェブに連続ウェブを接合する工程を更に含む。幾つかの実施形態では、支持体ウェブが繊維ウェブであり、積層する工程が移動している間に繊維ウェブの第1の面に加熱流体をあてる工程と、連続ウェブが移動している間に裏材の第2の表面に加熱流体をあてる工程であって、そこでは、第2の表面が裏材の第1の表面と反対側にあり、繊維ウェブの第1の表面を裏材の第2の表面と接触させて、その結果、繊維ウェブの第1の表面が裏材の第2の表面と溶融結合される工程とを含む。幾つかの実施形態では、方法は、複数のストリップのうちの少なくとも1つを流れ方向に対して斜めに切削し、個別のフックストリップを提供する工程を更に含む。幾つかの実施形態では、方法は、前側腰領域と後側腰領域を少なくとも有する吸収性物品を提供する工程と、吸収性物品の前側腰領域又は後側腰領域の少なくとも一方の上に個別のフックストリップを位置決めする工程とを更に含む。幾つかの実施形態では、方法は、連続ウェブを少なくとも一方向に引き延ばして伸張生成分子配向を提供する工程を更に含む。幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合されるとき、ループ材料からフックストリップを剥離させる際に生じる剥離伸張に対する荷重によって定義された剥離曲線が、同等のループ材料から比較フックストリップを剥離させる際に生じる比較剥離曲線より曲線の下に大きい領域を有し、比較フックストリップは、比較フックストリップに不完全スリットがない点を除き、フックストリップと同じである。幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合されるとき、ループ材料からフックストリップを剥離させる際に生じる剥離伸張に対する荷重によって定義された剥離曲線は、剥離伸張の2分の1における剥離曲線の下に、剥離曲線の下の全領域の少なくとも30パーセントの領域を有する。幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合され、次にループ材料から135~180度の剥離角度で剥離されたとき、剥離表面から一定の距離におけるフック要素の個々の列の剥離角度が、比較フックストリップが同等のループ材料から剥離されたときに剥離表面から一定の距離での比較フックストリップのフック要素の個々の列の剥離角度より大きく、比較フックストリップは、比較フックストリップに不完全スリットがない点を除き、フックストリップと同じである。幾つかの実施形態では、裏材の任意の2つの隣接した不完全スリット間に多くとも7列のフック要素がある。以上の態様と実施形態の幾つかの実施形態では、フック要素は、ループ係合張出し部を有する。これらの実施形態の幾つかでは、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、第1の方向にゼロでない角度幾つかの実施形態では、流れ方向で延在する。幾つかの実施形態では、裏材は、少なくとも1つの方向幾つかの実施形態では、流れ方向又は第1の方向に伸張生成分子配向を示す。他の実施形態では、裏材は、押出成形中に流れ方向に行われる引き延ばしにより引き延ばされない。本明細書では、a、an、及びtheなどの用語は、1つの実体のみを指すことを意図するものではなく、具体例を例示のために用いることができる一般分類を含む。用語a、an、及びtheは、用語少なくとも1つと同じ意味で使用される。品目リストがその後に続くフレーズ~のうちの少なくとも1つ及び~のうちの少なくとも1つを含むは、リスト内の品目のいずれか1つ及びリスト内の2つ以上の品目の任意の組み合わせを指す。全ての数値範囲は、特に明記しない限り、その端点と、端点間の非整数値を含む。第1及び第2という用語が、本開示に使用される。他に明記されない限り、それらの用語はそれらの相対的な意味のみで使用されることが理解されるであろう。特に、幾つかの実施形態では、ある構成要素は、互換性のある及び/又は同一の複数体例えば、対で存在してもよい。これらの構成要素について、単に、実施形態のうちの1つ以上を説明する便宜上、構成要素に第1及び第2という表記が適用される場合がある。用語列は、特定の方向に整列された複数のフック要素を指す。フック要素の列又は行は、実質的に直線であってよい。断続スリット、部分スリット、スリット、裏材の別個の隣接領域を形成するスリット、又は不完全スリットが、フック要素の隣接列間に切削されることは、特定のスリットがフック要素の列と交差しないことを意味する。スリット例えば、断続スリット、部分スリット、裏材の別個の隣接領域を形成するスリット、又は不完全スリットが、特定方向に延在するとは、スリットが、その方向又は少なくとも主にその方向に配置又は位置合わせされることを意味する。スリットは、線状であってよい。本明細書で使用されるとき、線状スリット例えば、断続スリット、部分スリット、裏材の別個の隣接領域を形成するスリット、又は不完全スリットは、フック要素の2つの列の間の直線上にある2つの点により定義することができる。スリットはまた、実質的に線状であってもよく、即ち、スリットが、わずかな湾曲又はわずかな揺らぎを有することができる。例えば、当業者によって理解されるような連続ウェブにスリットを作製する工程から何らかの揺らぎ又は湾曲が生じることがある。任意の揺らぎ又は湾曲は、スリットが、一般にフック要素の列全体にわたる部分を有さない。スリットはまた、パターンがフック要素の列を一般に横切らないように小さい振幅を有する波状又は鋸歯状パターンを有してもよい。裏材を貫通して切削されるスリットとは、スリットが裏材の全厚さを貫通することを意味する。用語複数のは、1つより多くを指す。幾つかの実施形態において、複数の列のフック要素を有する本開示によるフックストリップ、締結積層物、吸収性物品、又は方法は、少なくとも2、4、5、6、7、8、9、10、12、14、15、又は16列のフック要素を有する。用語フック要素は、本明細書で使用されるとき、張出し部を有するループ係合ヘッドを備えるか又は備えてない柄を有する雄形締結要素を指す。本明細書で使用するループ係合という用語は、フック要素がループ状の材料に機械的に取り付けられる能力に関する。一般に、ループ係合ヘッドを有するフック要素は、柄の形状とは異なるヘッド形状を有する。例えば、フック要素は、きのこ例えば、柄に対して拡大された円形又は楕円ヘッドを有する、フック、ヤシ、爪、T又はJの形状であってよい。フック要素のループ係合性は、標準的な織布、不織布、又は編物材料を使用することによって決定され定義されることができる。ループ係合ヘッドを有するフック要素の領域は、一般に、ループ状の材料と組み合わせて、ループ係合ヘッドのない柄の領域よりも高い剥離強度、高い動剪断力、又は高い動摩擦のうちの少なくとも1つを提供する。ループ係合張出し部又はループ係合ヘッドを有するフック要素は、フック要素に対する前駆体であるリブを含まない例えば、リブの方向に延伸すると、フック要素を形成するように押出された後、切断されるプロファイルである、細長いリブ。そのようなリブは、それらが切断及び延伸される前には、ループを係合することができない。典型的には、ループ係合ヘッドを有するフック要素は、最大約1幾つかの実施形態では、0.9、0.8、0.7、0.6、0.5、又は0.45ミリメートルの最大厚さ寸法を有する。上記及び下記で使用される用語縦方向MDは、フックストリップの製造中に流れる裏材の連続ウェブの方向を意味する。フックストリップが、連続ウェブから小さい部分に切断されるとき、流れ方向は、フックストリップの長さLに対応する。本明細書で使用されるように、縦方向及び長手方向という用語は、典型的に、同義的に使用される。上記及び以下において使用されるとき、用語横方向CDは、本質的に縦方向に垂直である方向を意味する。フックストリップが、連続ウェブから小さい部分に切断されるとき、横切る方向は、フックストリップの幅Wに対応する。幾つかの実施形態では、スリット例えば、部分スリットは、裏材の厚さを特定のパーセントの範囲で貫通するものである。パーセント貫通は、裏材の厚さで割ったスリットの深さとして計算されてよく、その商に100を掛ける。シート又はウェブを指すとき、不織布という用語は、絡み合わされているが、編織物におけるように特定可能な方式では絡み合っていない個々の繊維又は糸の構造を有することを意味する。不織布又はウェブは、メルトブローンプロセス、スパンボンドプロセス、スパンレースプロセス、及び固着カードウェブプロセス等の種々のプロセスから形成され得る。用語弾性は、延伸又は変形からの回復を呈する任意の材料を指す。同様に、用語非弾性は、延伸又は変形からの回復を呈しない任意の材料を指す。倍率に関する伸長は、{伸長した長さ-初期の長さ/初期の長さ}に100を掛けたものを指す。用語表面結合は、繊維性材料の結合を指すとき、繊維の少なくとも一部分の繊維表面の部分が、裏材の第2の表面の元の結合前の形状を実質的に保存し、曝露条件で裏材の第2の表面の少なくとも幾つかの部分を実質的に保存するような方法で、表面が結合する範囲において、裏材の第2の表面に溶融結合されることを意味する。定量的に、表面結合された繊維は、表面結合された繊維の表面積の少なくとも約65が、繊維の結合部分の裏材の第2の表面の上に見えるという点で、埋め込まれた繊維と区別され得る。複数の角度からの検査は、繊維の表面積の全体を可視化するために必須であり得る。用語ロフト保持結合は、繊維性材料の結合を指すとき、結合された繊維材料が、結合プロセスに先立って、又は結合プロセスがない場合、材料によって呈されるロフトの少なくとも80である、ロフトを含むことを意味する。本明細書では、繊維材料のロフトは、ウェブによって占有される全体積繊維、並びに繊維によって占有されない材料の間質腔を含むと繊維の材料のみによって占有される体積との比である。繊維ウェブの一部分のみが、そこに結合される裏材の第2の表面を有する場合、保持されたロフトは、結合領域の繊維ウェブのロフトを、非結合領域のウェブのロフトと比較することによって容易に確認することができる。場合によっては、例えば、繊維ウェブの全体がそこに結合される裏材の第2の表面を有する場合、結合されたウェブのロフトを、結合される前の同一ウェブのサンプルのロフトと比較することが便宜的であり得る。本開示の上記の課題を解決するための手段は本開示の開示されるそれぞれの実施形態又は全ての実施を説明しようとするものではない。以下の説明は、実例となる実施形態をより詳細に例示するものである。したがって、図面及び以下の説明は、単に例示目的であって、本開示の範囲を不当に制限するように解釈されるべきではないことを理解するべきである。ここで、本開示の実施形態がより詳細に参照され、その1つ以上の実施例は、図面で図示される。一実施形態の一部として図示又は記載される特徴は、他の実施形態とともに使用され、第3の実施形態を得ることもできる。本開示はこれらの及び他の修正及び変形を含むことが意図される。図1は、本開示の幾つかの実施形態によるフックストリップ10を示す。フックストリップ10は、裏材14の第1の面から複数の列16のフック要素12が突出する裏材14を有する。裏材の第1の面は、図1で見える面である。第1の面はまた、本明細書に開示された実施形態のいずれにおいても第1の主面と呼ばれることがある。複数の列16が、少なくとも第1の方向に位置合わせされ、例示された実施形態では、フック要素12の列16が、縦方向Lに位置合わせされる。フック要素12の幾対かの隣接列16の間で裏材に断続スリット20aが切削される。一般に、少なくとも幾対かの隣接列16の間にスリットが切削されるとき、裏材14に少なくとも2つのスリットがあることを理解されたい。断続スリット20aは、複数の列16と同じ方向Lに線状であり、裏材14の上縁部18から下縁部28まで延在する。断続スリットは、裏材14の完全架橋領域22によって中断される。架橋領域22は、裏材が切断されていない領域であり、断続スリット20aと共線的である。示された実施形態では、断続スリット20aは、フック要素12の列の間に均等に離間されない。幾つかの隣接断続スリット20aの間にはフック要素12の3つの列16があり、他の隣接断続スリット20aの間にはフック要素12の1つの列16がある。更に、示された実施形態では、架橋領域22は、断続スリット20aの方向Lに垂直な方向Wに互い違いにされる。図1Aは、架橋領域ではなく、スリット領域内で断続スリットを貫通する、図1のフックストリップ10の線1A,1B-1A,1Bで切断された断面を示す。断続スリット20aは、裏材14を貫通する。断続スリット20aは、フックストリップから材料を除去することなく作製されるが、見やすくするために図1Aでは一律の縮尺で示されていない。換言すると、断続スリット20aのどちらかの側の裏材14の複数部分が隣接し、離間されない。図1Bに示されたような部分スリットを有する実施形態では、架橋領域を残すように図1に示された断続的な切削を行うこともできる。図1Bでは、裏材14の第1の面即ち、フック要素12が突出するのと同じ面のフック要素12の幾対かの隣接列16の間に、部分スリット20bが切削されている。示された実施形態では、部分スリット20bは、スリットでない裏材14の架橋領域22によって中断される。部分スリット20bは、裏材14の厚さの40~90パーセント貫入する。この場合も、この実施形態では、部分スリット20bは、典型的には、フックストリップから材料を除去することなく作製されるが、図1Bでは見やすいように一律の縮尺で示されていない。本開示によるフックストリップ10の別の実施形態を図2に示す。この実施形態では、2つの隣接した断続スリット20aは、それらの間にフック要素12の2つの列16を有する。更に、図2では、架橋領域22は、断続スリット20aの方向に垂直な方向Wに位置合わせされる。図2Aと図2Bに、位置合わせされた架橋領域22を貫通する線2A、2B-2A、2Bで切断された図2のフックストリップ10の例示的な断面を示す。図2Aでは、架橋領域22内の裏材14は切削されていない。図2Bでは、裏材14の架橋領域内に部分的な深さの切り込み24がある。部分的深さの切り込み24は、裏材を貫通せず、断続スリット20aと同一直線上にある。部分的深さの切り込み24は、裏材14の厚さに5、10、20、30、40、50、60、70、80、又は90パーセントまで貫通してよい。図3に、本開示によるフックストリップ10の別の実施形態を示す。この実施形態では、フック要素12の全ての列16の間に断続スリット20aがある。図3では、架橋領域22は、断続スリット20aの方向に垂直な方向Wに互い違いにされているが、他の実施形態では、架橋領域22は、位置合わせされてもよい。裏材14は架橋領域22で、図2Aの上に示されたように切削されなくてもよく、図2Bの上に示されたように切削されてもよい。断続スリット20aは、裏材を貫通するが、部分スリットが使用されるときは図3のスリットパターンも有用になり得る。部分スリットは、裏材に貫通しないが、図1Bに示されたように裏材14の厚さを40~90パーセントの範囲で貫入する。図4に、部分スリット20bを有する本開示によるフックストリップ10の一実施形態を示す。図4では、フックストリップ10は、裏材14を有し、裏材14の第1の面から複数の列16のフック要素12が突出している。複数の列16は、少なくとも第1の方向に位置合わせされ、示した実施形態では、フック要素12の列16は、縦方向Lに位置合わせされる。部分スリット20bは、フック要素12の幾対かの隣接列16の間で裏材に切削されている。部分スリット20bは、複数の列16と同じ方向に線状であり、示した実施形態では、フック要素12の列16の間に均等に離間される。隣接した部分スリット20b間のフック要素12の列16の数は、図1、図2、及び図3に示されたように修正されてよい。図4Aに、線4A-4Aで切断された図4のフックストリップ10の断面を示す。部分スリット20bは、裏材14を貫通していないが、裏材14の厚さを40~90パーセントの範囲で貫入する。部分スリットが、裏材14の厚さを40~90パーセントの範囲で貫通するとき、部分スリットは、フック要素12の隣接した列16の間で屈曲するのを可能にするが、裏材14は容易に破断しない。幾つかの実施形態では、部分スリット20bは、裏材14の厚さを50~90、50~85、55~85、60~80、又は65~80パーセントの範囲で貫通する。図1~図4に示されたフックストリップの実施形態はいずれも、フック要素12の複数の列16が、均等に離間されてよい。複数の列16が均等に離間された場合、複数の列16の間隔例えば、方向Wの距離は、最大10、5、2.5、又は1パーセント異なってよい。更に、図1~図4に関して前述した実施形態のいずれかを含む幾つかの実施形態では、裏材14は、上縁部18と下縁部28を有し、断続スリット20a又は部分スリット20bが、裏材の上縁部18から下縁部28まで延在する。図1~図4に示されたフックストリップの実施形態ではいずれも、フックストリップがロールの形でよく、そのロールからフックパッチが、所望の用途に適したサイズに切断される。この用途では、フックストリップは、所望の寸法に切断されたパッチでもよい。断続スリット20aを中断する架橋領域22は、フックストリップを単体として取り扱うことを可能にする。同様に、部分スリット20bが裏材14を貫通しないので、図4のフックストリップ10は、単体として扱われてもよい。架橋領域を含む任意の実施形態の架橋領域22、又は部分スリットを有する実施形態の裏材の未切断部分は、本開示によるフックストリップを任意にロール形態で取り扱い、変換することを可能にする。したがって、幾つかの実施形態では、裏材14は、少なくとも最初に形成されたときは支持体に接合されていない。裏材14が支持体に接合されないとき、裏材は、支持体例えば、基材、締結タブ、締結テープ等に積層例えば、押出し積層、接着、結合例えば、超音波結合又は圧縮結合されないか、ないしは別の方法で付着されないことを意味し得る。幾つかの実施形態では、本開示によるフックストリップが、支持体に接合されることなく作製されてもよいので、フックストリップをどのように改造し、その後で締結される物品にどのように取り付けるかは大きな融通性がある。他方、本開示によるフックストリップは、締結積層物に役立つことがある。締結積層物は、前述の実施形態のいずれにおいても、本明細書に開示されたフックストリップを有する締結タブでよく、締結積層物は、吸収性物品のバックシートに接合されたフックストリップを含んでもよい。幾つかの実施形態では、締結積層物は、吸収性物品の前側腰領域と後側腰領域を接合するのに役立つ。締結積層物は、本明細書に開示された支持体とフックストリップを含んでよく、フックストリップの第2の面即ち、フック要素と反対の面が、支持体に接合される。フックストリップは、例えば、積層例えば、押出し積層、接着例えば、感圧性接着剤、又は他の結合方法例えば、超音波結合、圧縮結合、又は表面結合によって、支持体に接合されてもよい。支持体は、連続的即ち、任意の貫通穴がない又は断続的例えば、貫通穿孔又は孔を含むであり得る。支持体は、織布ウェブ、不織布ウェブ例えば、スパンボンドウェブ、スパンレースウェブ、風成ウェブ、メルトブロウンウェブ、及び固着カードウェブ、テキスタイル、プラスチックフィルム例えば、単層又は多層フィルム、共押出フィルム、側方積層フィルム、又は発泡体層を含むフィルム、及びそれらの組み合わせを含む、種々の好適な材料を含み得る。幾つかの実施形態において、支持体は、繊維材料例えば、織布、不織布、又はニット材料である。幾つかの実施形態において、支持体は、例えば、少なくとも1つのメルトブロウン不織布の層、及び少なくとも1つのスパンボンドされている不織布の層、又は不織布剤の任意の他の好適な混合を有する、多層の不織布材を含む。例えば、支持体は、スパンボンド-メルトボンド-スパンボンド、スパンボンド-スパンボンド、又はスパンボンド-スパンボンド-スパンボンドの多層材料であってもよい。又は、支持体は不織布層及び高密度フィルム層を含む複合ウェブであり得る。有用な支持体を提供する繊維性材料は、天然繊維例えば、木製又は綿繊維、合成繊維例えば、熱可塑性繊維、又は天然繊維及び合成繊維の混合から作製されてもよい。熱可塑性繊維を形成するための例示的材料には、ポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、エチレンコポリマー、プロピレンコポリマー、ブチレンコポリマー、並びにこれらのポリマーのコポリマー及びブレンド、ポリエステル、及びポリアミドが挙げられる。繊維は、例えば、ある熱可塑性材料のコアと、別の熱可塑性材料のシースとを有する、多成分繊維であってもよい。有用な支持体は、特定の用途に望ましい任意の好適な坪量又は厚さを有し得る。繊維性支持体について、坪量は、例えば、1平方メートル当たり少なくとも約20、30、又は40グラム、1平方メートル当たり約400、200、又は100グラムまでの範囲であってもよい。支持体は、約5mm、約2mm、又は約1mmまでの厚さ、及び/又は少なくとも約0.1、約0.2、又は約0.5mmの厚さであり得る。支持体の1つ以上の領域は、力が印加されるとき、少なくとも一方向に延伸し、力が除去された後にほぼ元の寸法に戻る、1つ以上の弾性的延伸性材料を含んでもよい。しかしながら、幾つかの実施形態では、裏材の第2の面に接合された支持体の少なくとも部分が伸縮性でない。幾つかの実施形態では、裏材の第2の面に接合された支持体の部分は、裏材を通るスリットに対して垂直方向の横方向即ち、幅方向Wに、10パーセントまで幾つかの実施形態では、9、8、7、6、又は5パーセントまでの伸長を有する。本開示による締結積層物40の一実施形態を図5に示す。締結積層物40は、支持体45とフックストリップ50を含む。フックストリップは、突出するフック要素52を有する第1の面と、支持体45に接合された第2の面図示せずとを有する裏材54を有する。示された実施形態では、フック要素52は、第1の方向、縦方向Lに位置合わせされた複数の均等に離間された列56である。スリット20cは、フック要素52の少なくとも幾対かの隣接列56の間で裏材54即ち、裏材厚さ全体を貫通するに貫通される。スリット20は、列56の方向に線形であり、裏材の上縁48から下縁58に延びて、裏材54の別個の隣接ストリップを支持体上に形成する。図5Aに、線5A-5Aで切断した図5の積層物40の断面を示す。スリット20cは、裏材54を貫通するが支持体45を貫通しない。スリット20cは、フックストリップから材料を除去せずに作製されるが、見やすくするために図5Aでは一律の縮尺で示されていない。換言すると、裏材54の複数のストリップが、隣接しており、離間されない。支持体45とフックストリップ50を含む本開示による別の締結積層物40を図6に示す。締結積層物40は、締結タブ例えば、吸収性物品上のでよく、締結タブは、締結タブのメーカー側にあることがある第1の縁41即ち、通常は腰領域内の吸収性物品に恒久的に固定された端と、締結タブのユーザ側にあることがある反対側の第2の縁43即ち、ユーザが掴む側とを有する。図6に示された実施形態では、支持体45は、第2の縁43が第1の縁41より縦方向Lに狭くなるように形成される。フックストリップ50の形状は、第2の縁53が第1の縁51より縦方向Lに狭くなる支持体45の形状に対応する。この場合も、フックストリップ50の第2の縁53は、締結タブのユーザの側でよく、第1の縁51は、タブの物品に恒久的に取り付けられた側でよい。図1に示された実施形態と同じように、フックストリップ50の断続スリット20aの間隔は、断続スリット20a間のフック要素52の列56の数が異なるような間隔である。断続スリット間のフック要素の列の数が異なるようにするには、裏材に少なくとも3つのスリットがなければならないことを理解されたい。締結積層物40では、フック要素52の列56の数は、第1の縁51に近いほど少なくなり、第2の縁53に近いほど多くなる。例えば、示された実施形態では、フックストリップ50の第2の縁53近くの隣接した断続スリット20a間にはフック要素52の1つの列56がある。フックストリップ50の長さが、フックストリップ50の第1の縁51に近いほど大きいので、隣接した断続スリット20a間のフック要素52の列56の数は、2、次に3、次に4に増える。示された実施形態は、図2A又は図2Bに示されたような切り込みがあるか又はない裏材54の架橋領域を有する断続スリット20aを示すが、フックストリップの形状及びスリットと列56の構成は、図4に示されたような部分スリット20bと、図5に示されたような完全架橋領域によって中断されていない裏材を貫通するスリット20cとを有する実施形態にも適用可能である。隣接スリット間のフック要素12、52の列16、56の数の調整は、本明細書に開示されたフックストリップの剥離力の調整に役立つ。図8~図11と関連して後で更に詳しく述べるように、剥離力は、典型的には、マジックテープ式締結具が剥離されるときの低い伸張で最も小さい。したがって、スリット間のフック要素の列の数が少ないことは、剥離が開始される締結積層物の端で極めて有利になり得る。スリット間のフック要素の列の数は、典型的には剥離力が高くなる締結積層物の後縁に近いほど徐々に多くされてもよい。この調整は、例えば、図6に示されたように形成された締結積層物で特に有利なことがある。図6の締結積層物40では、締結積層物の剥離は、ループと係合するフック要素52が少なくなる狭い方の第2の縁43で開始される。本明細書に開示された締結積層物は、例えば、吸収性物品に役立つ。本開示による吸収性物品は、少なくとも前側腰領域、後側腰領域、及び前側腰領域と後側腰領域を二等分する長手方向の中心線を有し、前側腰領域又は後側腰領域の少なくとも1つは、本明細書に開示された締結積層物を含む。締結積層物は、吸収性物品の左長手方向縁部又は右長手方向縁部の少なくとも1つから外側に延びる、前側腰領域又は後側腰領域の少なくとも1つに結合される、締結タブの形態であってよい。他の実施形態において、締結積層物は、吸収性物品の一体型耳部分であり得る。これらの実施形態では、フックストリップの第1の方向幾つかの実施形態では、流れ方向は、一般に、吸収性物品の長手方向の中心線と位置合わせされる。図7は、本開示による吸収性物品の特定の実施形態の概要の斜視図である。吸収性物品は、実質的に砂時計形状を有するおむつ60である。おむつは、着用者の皮膚と接触する液体透過性トップシート61と外側に向いた液体非透過性バックシート62との間に吸収コア63を含む。おむつ60は、おむつ60の2つの長手方向の縁64a、64bに配置された2つの締結タブ70を有する後側腰領域65を有する。おむつ60は、レッグカフを提供するために長手方向の縁64a及び64bの少なくとも一部分に沿った弾性素材69を有してよい。吸収性物品例えば、おむつ60の縦方向Lは、物品がユーザの前側から後側に延在する方向を指す。したがって、縦方向は、後側腰領域65と前側腰領域66の間の吸収性物品の長さを指す。吸収性物品例えば、おむつ60の横方向は、物品がユーザの左側から右側あるいは逆にに即ち、図7の実施形態では、長手方向の縁64aから長手方向の縁64bまで延在する方向を指す。図7では、締結タブ70は、その製造端70aによって後側腰領域65に固定される。ユーザの締結タブの端70bは、本開示によるフックストリップ80を有する。図7に示されたフックストリップ80の構成は、図2に示された構成と類似しており、フック要素の少なくとも幾対かの隣接した列の間に断続スリット20aがあり、架橋領域22が位置合わせされる。しかしながら、フックストリップ80はまた、図1~図6のいずれかに示されたものとも類似してもよい。幾つかの実施形態では、おむつ60を着用者の身体に装着するとき、締結タブ70のユーザ端70bは、前側腰領域66のバックシート62上に配置されてよい繊維質材料72を含む標的領域68に取り付けられてよい。例えば、露出した繊維質材料72を提供するために標的領域68に適用されるループテープの例は、米国特許第5,389,416号Modyら、欧州特許第0,341,993号Gormanら、及び欧州特許第0,539,504号Beckerらに開示されている。他の実施形態では、バックシート62は、本明細書に開示されたフックストリップを有するテープタブ70のユーザ端70bと相互作用することができる織布又は不織布線維層を有する。そのようなバックシート62の例は、例えば、米国特許第6,190,758号Stopperと同第6,075,179号McCormackらに開示されている。本開示によるフックストリップの改善された剥離性能により、フックストリップ70とバックシート62の間の適切な締結が可能になり、標的領域68をなくすことができると有利である。図7の線7A-7Aで切断された締結タブ70の例示的な断面を図7Aに示す。締結タブ70は、おむつ後側腰領域65に固定する製造端70aと、フックストリップ80を有するユーザ端70bとを有する。締結タブ70は、通常、おむつ60の長手方向の縁64a、64bより先に延在している。製造端70aは、おむつ60の製造中におむつ60に固着又は固定される締結タブ70の部分に対応する。ユーザ端は、典型的には、おむつ60を着用者に装着するときにユーザによって把持され、典型的には、製造中におむつに固着されない。図7Aに示された実施形態では、締結タブ70は、接着剤76をユーザ端に向けて支持する支持体75を有する。接着剤76は、フックストリップ80の裏材の第2の面を支持体75に接合し、支持体75をおむつの後側腰領域65に接合するために使用されてよい。フックストリップ10とおむつ後側腰領域65との間に、任意の露出した接着剤77が存在してよい。締結タブ70は、任意に、フックストリップ80がおむつ後側腰領域65に折り畳まれたとき例えば、おむつ60の梱包と輸送中に接着剤77の露出部分と接触する剥離テープ79を更に含む。剥離テープ79はまた、接着剤76を使用しておむつ後側腰領域65に接合されてもよい。締結タブ70をおむつ60に取り付ける構成に応じて、剥離テープ79の他の構成もまた、可能である。締結タブ70のユーザ端70bの支持体75は、フックストリップ80と接着剤76の範囲を越えてもよく、それにより指を乗せる部分が提供される。図7に示された実施形態は、締結タブが取り付けられた吸収性物品であるが、本明細書に開示されたフックストリップは、フックのより大きな領域を有する吸収性物品にも同様に役立つ。例えば、吸収性物品の耳はそれ自体、フックを有し、あるいは吸収性物品は、一方の腰領域内にバックシートの長手方向の縁に沿ったループ材料の2つの標的ゾーンと、反対の腰領域内に吸収性物品の長手方向の縁に沿って延在する2つのフックストリップとを有することができる。架橋領域22を含む実施形態例えば、図1、図2、図2A、図2B、図3、図6及び図7に示されたような実施形態では、架橋領域22は、裏材例えば、図2Aのようなと同じ厚さを有してよく、裏材14より薄くてもよい。例えば、架橋領域22は、図2Bに関して前に述べたような部分的深さの切り込み24を有してよく、その結果、架橋領域22が、裏材14より薄くなる。前述のように、架橋領域22は、裏材14を貫通する即ち、裏材の厚さ全体を貫通する断続スリットを含む実施形態で役立つ。架橋領域22はまた、裏材の厚さを40~90パーセントの範囲で貫通する部分スリットを有する実施形態で役立つ。そのような実施形態では、架橋領域は、切り込みがあってもなくてもよく、裏材の厚さの40パーセント未満の程度まで切削されてもよい。これらの実施形態のいずれに関しても、様々な長さの架橋領域22が有用なことがある。幾つかの実施形態では、1対の隣接列の間のいずれかの架橋領域が、第1の方向の裏材の長さの50幾つかの実施形態では、40、30、25、20、15、又は10パーセント以内の第1の方向の結合長を有する。幾つかの実施形態では、フックストリップが曲がる能力を最大にするために、第1の方向の架橋領域の結合長を最小にすることが望ましいことがある。第1の方向の架橋領域22の結合長を最小にすることは、第1の方向のいずれかの特定の架橋領域の長さを最小にするか、フックストリップ上の架橋領域22の間の距離を最大にするか、少なくともいずれかによって行われてよい。幾つかの実施形態において、第1の方向の1つの架橋領域の長さは、最大3、2、又は1.5mm、少なくとも0.25、0.5、又は0.75mmである。幾つかの実施形態において、第1の方向のフックストリップの長さに沿った架橋領域の数は、1.5、1.25、1.0、0.75、0.60、又は0.5/cmまでである。第1の方向の架橋領域22の間の距離は、例えば、少なくとも0.75、1.0、1.25、1.5、又は1.75cmであり得る。更に、架橋領域の間の断続スリット又は部分スリットの長さは、典型的に、架橋領域の間の距離を最大化するように選択される。幾つかの実施形態において、架橋領域の間の断続スリット又は部分スリットの長さは、少なくとも8mm幾つかの実施形態では、少なくとも10、12、14、15、16、17、18、19、又は20mmである。典型的には、本明細書に開示された断続スリットは、フィルムの2つの部分の容易な分離を可能にするように設計された穿孔より長いスリット領域と短い架橋領域を有する。フックストリップ上の架橋領域の間の距離を最大にすることは、幾つかの実施形態では、図1、図3、及び図6に示されたように架橋領域を互い違いにすることによって達成することができる。例えば、図6を再び参照すると、架橋領域22a及び22bは、第1の方向Lに実質的に均等に離間されるが、第1の方向に垂直な第2の方向Wには互い違いにされる。架橋領域22a及び22bは、架橋領域22bが第1の方向Lの架橋領域22aの間の実質的に途中に配置されるように互い違いにされる。架橋領域がこの様式でずらして配置されるとき、フックストリップハンドルを統合ユニットとして作製するのに必要な架橋領域の数は最小化される。締結タブ積層物40のフックストリップ50において、断続スリット20a内の架橋領域22a及び22bの数は、フックストリップ50を横切る2つの架橋領域22aと1つの架橋領域22bとの間で交互になる。本明細書に開示されたフックストリップ、締結積層物若しくは吸収性物品又はそれらの作製方法の実施形態のいずれにおいても、スリット即ち、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、又は裏材の別個の隣接ストリップを構成するスリットの数は、用途の要件により、調整されてよい。幾つかの実施形態では、ストリップの幅を横切る即ち、第1の方向又は流れ方向に実質的に垂直な方向Wに10mm当たり最大10、9、8、7、6、5、4、3、2、又は1個のスリット即ち、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、又は裏材の個別の隣接ストリップを構成するスリットがある。下の例で示されるように、本開示によるフックストリップのスリット即ち、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、裏材の個別の隣接スリットを構成するスリットの数は、達成できる剥離力に影響を及ぼす可能性があり、剥離曲線の下の領域は、フックストリップを横切るスリットの数とともに増大する。フックストリップを横切るスリットの数の変化は、フックストリップ上のフック要素の密度により、いずれかの2つの隣接するスリットの間のフック要素の列の数と関連付けられる。本開示によるフックストリップ、締結積層物、吸収性物品、又は方法では、裏材14上のフック要素12の密度は、20個/cm2~1000個/cm2の範囲である幾つかの実施形態では、20個/cm2~500個/cm2、50個/cm2~500個/cm2、60個/cm2~400個/cm2、75個/cm2~350個/cm2、又は100個cm2~300個/cm2の範囲。スリットが、フック要素の隣接列間にあるので、本明細書に開示されたフックストリップにスリットを組み込むと、フック要素の密度が低下せず有利である。本明細書で開示されたフックストリップ、締結積層物、又は吸収性物品、若しくはそれらを作製する方法の実施形態のいずれも、いずれかの2つの隣接するスリット即ち、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、裏材の個別の隣接スリットを構成するスリットの間のフック要素の列の数が、用途の要件により、調整されてよい。幾つかの実施形態では、いずれかの2つの隣接するスリット即ち、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、裏材の個別の隣接スリットを構成するスリットの間に最大10、9、8、7、6、5、4、3、2、又は1列のフック要素がある。幾つかの実施形態では、フック要素とスリットの列は、フックストリップを横切って交互になる即ち、フック要素のそれぞれの列の間にスリットがある。様々な形状のフック要素が、本開示を実施するために有用であり得る。幾つかの実施形態では、フック要素は全て、ループ係合張出し部を有する。これらの実施形態のうちの幾つかでは、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、第1の方向幾つかの実施形態では、流れ方向にゼロでない角度で延在し、これはまた、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、ゼロでない角度で、断続スリット、部分スリット、スリット、又は不完全スリットまで延在することを意味する。ゼロでない角度は、30~90度、50~90度、60~90度、75~90度、80~90度、又は85~90度の範囲である。本明細書に開示されたフックストリップに見られる強化された剥離性能は、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、フックストリップを剥がす方向と反対方向に延在するときに最も顕著なことがある。したがって、本明細書に開示された吸収性物品では、吸収性物品が身体のまわりに留められたときに、それぞれのループ係合張出し部の少なくとも一部分が、吸収性物品の長手方向の中心線の方に導かれてよい。幾つかの実施形態では、それぞれのフック要素が、複数即ち、少なくとも2つの方向に延びるループ係合張出し部を有する。例えば、フック要素は、きのこ、爪、ヤシ、又はTの形状であることができる。幾つかの実施形態では、フック要素は、きのこ形ヘッド例えば、卵形又は丸いキャップを有する柄を有する。図8は、比較フックストリップが編ループから取り外される場合の締結タブの剥離曲線即ち、インチで表した剥離伸張に対する重量グラムで表した荷重を示す。比較フックストリップは、裏材にスリット即ち、断続スリット、部分スリット、完全スリット、又は不完全スリットのない従来のフックストリップである。締結タブの作製と試験方法の詳細は、以下の実施例で示される。低伸張時の荷重は、極めて低く例えば、最大約50グラム、力がフックパッチ幅の端近くで最大になるまで、剥離が進むほど大きくなる。図10に示されたようなループ材料として押出結合ループに対する比較フックストリップの剥離を評価するときに、類似の結果が得られる。図8と図10は、従来のフックストリップでは、ループ材料からフックストリップを取り外すときに、剥離力の実質的に一定の増加が必要であることを示す。衛生物品封止タブを取り外すのに必要な初期の力は、比較的小さく、これは、締結具構成要素の実際の信頼性又は知覚的な信頼性に影響を及ぼすことがある。また、締結具構成要素が完全に分離されるまで大きな力が必要なので、締結具構成要素を分離させるのに必要な力の量は、ユーザにとって分かりにくい場合がある。また、ユーザは、フックストリップがループ材料から急に剥がされたときに不快感を経験することがある。図9は、本開示によるフックストリップが編ループから取り外れた状態の締結タブの剥離曲線即ち、インチで表した剥離伸張に対する重量グラムで表した荷重を示す。フックストリップは、比較フックストリップと同じサイズであり、その結果は、図8に示されているが、フック要素の幾つかの列の間で裏材に7つの断続スリットが切削されている。2つの隣接する断続スリットの間には、2列のフック要素があった。締結タブの作製と試験方法の詳細は、以下の実施例で示される。剥離力は、剥離プロセスの始めから終わりまでより一貫しており、図8に示された剥離より高い力レベルにある。本開示によるフックストリップの剥離を、図11と図11Aに示されたようなループ材料として押出し結合ループに対して評価するときに、類似の結果が得られる。図11に示されたデータが得られた試料では、いずれかの2つの断続スリットの間に2列のフック要素があり、図11Aに示されたデータが得られた試料では、いずれかの2つの断続スリットの間に4列のフック要素があった。図8~図11Aに示されたように、剥離伸張量に対する剥離力の曲線は、曲線の下の領域を有する。本明細書に開示されたフックストリップの幾つかの実施形態では、フックストリップが、ループ材料と係合されるとき、フックストリップをループ材料から剥離させる際に生じる剥離伸張量に対する荷重によって定義された剥離曲線は、比較フックストリップを同等のループ材料から剥離させる際に生成される比較剥離曲線より曲線の下に大きい領域を有し、比較フックストリップは、比較フックストリップがスリット例えば、実施形態により、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、又は完全スリットを有さないという点を除き、フックストリップと同じである。幾つかの実施形態では、本開示によるフックストリップの曲線の下の領域は、比較フックストリップの曲線の下の領域より少なくとも20、30、40、又は50パーセント大きい。比較フックストリップは、スリットがないことを除き、本明細書に開示したフックストリップと同じである。比較フックストリップは、同じ寸法例えば、高さ、幅、及び厚さ、同じフック密度、同じフックヘッド形状及び寸法、同じフック構成例えば、列を有し、また本明細書に開示されたフックストリップと同じ材料から作製される。等価なループ材料は、本開示によるフックストリップが、剥離評価を受ける前に剥離されるループ材料と類似又は同じ例えば、材料、ループ構成例えば、編物、織布、又は不織布、及び寸法例えば、高さ、幅、及び厚さループ材料を指す。図8~図11Aの比較から明らかであるが、本開示によるフックストリップを取り外すのに必要な力は、典型的に、多くの実施形態では、剥離伸張全体にわたって比較フックストリップより均一である。幾つかの実施形態では、剥離伸張の2分の1での曲線より下の領域は、曲線の下の全領域の少なくとも30、35、40、又は45パーセントである。幾つかの実施形態では、剥離伸張の最初の4分の1、3分の1、又は2分の1以内に少なくとも200重量グラムが達成される。幾つかの実施形態では、剥離伸張の最初の4分の1、3分の1、又は2分の1の少なくとも1つのピークが、最大ピーク値の少なくとも50、60、70、又は75パーセントの値を有する。更に、幾つかの実施形態では、最大剥離伸張の2分の1までの曲線に沿った少なくとも幾つかの箇所で、本開示によるフックストリップをループ材料から取り外すのに必要な剥離力は、同等のループ材料から比較フックストリップを取り外すのに必要な剥離力より少なくとも20、30、40、又は50パーセント大きい。比較フックストリップは、スリットがない点を除き、本明細書に開示されたフックストリップと同じである。従来、例えばより強力なフックを使用することにより、剥離曲線の下の領域を大きくする従来のフックストリップに対する強化が必要とされることがあった。フックが強力になると、図8と図10に示された従来のフックストリップの剥離曲線の典型的な形状を変化させることなく、最大荷重が高まることがある。より高い最大荷重を提供するより強力なフックは、例えば、不織布ループ材料に対する破損例えば、毛羽立ちや線維破断を増やすことがあり、これが、ループ材料への再付着を妨害することがある。これと対照的に、本開示によるフックストリップでは、最大剥離伸張の2分の1までの伸張で荷重を強化することによって、最大荷重を高めることなく、剥離曲線の下の領域を大きくすることができる。したがって、本開示によるフックストリップは、ループ材料を破損させることなく高い剥離性能を提供できることがあり、有利である。図12は、不織布ループ材料から剥離されたときの比較用のスリットのないフック締結具の写真である。比較フックストリップの裏材の堅さが、個々の列のフック要素の剥離角度に影響を及ぼすことに注意されたい。これと対照的に、図13は、本開示によるフックストリップの写真である。図13のフックストリップと比較フックストリップは、裏材と同じ厚さとフックの同じ配置を有するが、図13のフックストリップは、フック要素の列の間で裏材に切削された9つの断続スリットを有する。いずれの2つの隣接した断続スリットの間にも約2列のフック要素があった。断続スリットは、個々の列のフック要素の剥離角度を大きくすることを可能にし、個々の列のフック要素を旋回させてループ係合の割合を高めることができる。また、スリットの間のフック要素の列が旋回できるので、ループがフック要素の柄を更に滑り降りることができる。いずれの場合も、図12よりも図13にフック要素とループ材料の間により多くの相互作用があることは写真から明らかである。本明細書に開示されたフックストリップの幾つかの実施形態では、フックストリップがループ材料と係合され、次にループ材料から135~180度の剥離角度で剥離されたとき、剥離表面から一定の距離にあるフック要素の個々の列の剥離角度は、比較フックストリップが同等のループ材料から剥離されるときに剥離表面から一定の距離での比較フックストリップのフック要素の個々の列の剥離角度より大きく幾つかの実施形態では、少なくとも10、20、30、40、又は50度、比較フックストリップは、比較フックストリップが、スリットがない例えば、実施形態により、断続スリット、部分スリット、不完全スリット、又は完全スリットがないことを除き、フックストリップと同じである。剥離角度は、フック要素の柄とループ材料の表面との間の角度を指す。幾つかの実施形態では、剥離表面即ち、フックストリップとループ材料との間の分離点からの距離は、1、2、3、4、又は5mmである。より小さい厚さの裏材を有するフックストリップは、図12に示された比較フックストリップよりも大きく曲げることができ、ループ材料の選択によって、実験室での135~180度の剥離試験の、本開示によるフックストリップと、より薄い例えば、最大50、80、又は90マイクロメートルの裏材を有する比較フックストリップとの間の剥離性能の差は、はっきりと分かるほどではない。しかしながら、典型的には、本開示によるフックストリップと、スリットのない比較フックストリップを剥離させるユーザは、裏材の厚さにかかわらず、やはり違いを認めることができる。本開示によるフックストリップは、典型的には、熱可塑性物質で作製される。フックストリップに好適な熱可塑性材料には、ポリエチレン及びポリプロピレン等のポリオレフィンホモポリマー、エチレン、プロピレン、及び/又はブチレンのコポリマー、エチレンビニルアセテート及びアクリル酸エチレン等のエチレンを含有するコポリマー、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンブチラート及びポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ポリヘキサメチレンアジパミド等のポリアミド、ポリウレタン、ポリカーボネート、ポリビニルアルコール、ポリエーテルエーテルケトン等のケトン、ポリフェニレン硫化物、並びにそれらの混合物が挙げられる。典型的には、フックストリップは、ポリオレフィンで作製される例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、エチレンコポリマー、プロピレンコポリマー、ブチレンコポリマー、並びにこれらの材料のコポリマー及びブレンド。本明細書に開示されたフックストリップにおいて、裏材とフック要素は、典型的には一体であるつまり、ユニットとして同時に形成される、一体型。裏材上のフック要素は、例えば、逆形状のフック要素を有するキャビティを備えた連続移動成形型表面上に熱可塑性材料を供給することによって作製することができる。熱可塑性材料は、2つのロールによって形成されたニップ、又はダイ面とロール表面との間のニップの間を、空洞を有するロールの少なくとも1つとともに通過することができる。空洞は、ループ係合ヘッドを有するフック要素の逆形状でもよく、柄又は部分形成フック要素の逆形状でもよい例えば、フック要素に対する前駆体。本明細書に開示された方法では、用語フック要素は、ヘッドのない柄を含む。ニップにより提供される圧力は、樹脂を空洞に押し込む。幾つかの実施形態では、空洞へのより容易な押出のために空洞を空にするために真空が使用され得る。ニップは、典型的に、凝集性裏材が空洞の上に形成されるように十分に幅広い。金型表面及び空洞は、一体形成された裏材及び直立フック要素をストリッパーロール等により金型表面から剥離する前に、任意に空冷又は水冷されてよい。空洞を出る際に形成されたフック要素が、ループ係合ヘッドを備えていない場合、その開示が参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許第5,077,870号Melbyeらに記載されるようなキャッピング方法により、続いてループ係合ヘッドがフックに形成されることができる。典型的には、キャッピング方法は、熱及び/又は圧力を使用してフック要素の先端部分を変形させる工程を含む。熱及び圧力は、両方使用される場合、順次又は同時に印加され得る。裏材上にフック要素を形成する別の有効な方法は、例えば、米国特許第4,894,060号Nestegardに記載された異形押し出しであり、この特許は、参照により全体が本明細書に組み込まれる。典型的には、この方法では、熱可塑性樹脂フローストリームが、パターン形成ダイリップ例えば、電子放電線機械加工により切断に通されてダウンウェブ隆起部を有するウェブが形成され、隆起部がスライスされ、ウェブが引っ張られて分離突起が形成される。隆起部は、フック前駆体となり、形成されるフック要素の断面形状例えば、ループ係合ヘッドを有するを呈することができる。隆起部は、隆起部の伸張に沿った離間位置に横方向にスライスされて、形成されるフック要素の長さに実質的に対応する隆起部方向の長さを有する隆起部の別個部分が形成される。本開示によるフックストリップに有用な前駆体であり得る幾つかの材料は、例えば、3MCompanySt.Paulから商品名CS-600又はCS-1010として市販されている。様々な実施形態のいずれにおける本開示によるフックストリップの場合、裏材の厚さは、所望の用途に応じて、最大約400、250、150、100、75又は50マイクロメートルであることができる。幾つかの実施形態では、裏材の厚さは、30~約225マイクロメートル、約50~200マイクロメートル、又は約100~約150マイクロメートルの範囲内である。幾つかの実施形態では、フック要素は、最大3mm、1.5mm、1mm、又は0.5mmの最大高さ裏材の上を有し、幾つかの実施形態では、少なくとも0.05mm、0.1mm、又は0.2mmの最小高さを有する。幾つかの実施形態では、フック要素は、少なくとも約2:1、3:1、又は4:1のアスペクト比つまり、最大幅点での高さと幅の比を有する。裏材のスリット例えば、断続スリット、部分スリット、スリット、裏材の別個の隣接ストリップを形成するスリット、及び不完全スリットは、例えば、前述の方法のいずれかによって形成される裏材とフック要素とを有する連続ウェブの回転金敷切断を使用して、形成することができる。断続スリットは、例えば、隙間を有する回転切れ刃を使用して、架橋領域を形成することによって作製することができる。隙間内のブレードの高さを調整して、所望の実施形態に応じて、架橋領域が部分的に切断されるか、又は全く切断されないようにしてもよい。部分スリットは、例えば、回転ダイのブレードの高さを調整して、所望の深さのスリットを作製することによって作製することができる。他の切断方法例えば、レーザー切断を使用してもよい。裏材を貫通する断続スリット又は非断続スリットの場合、裏材の第1の面又は第2の面に対応する連続ウェブのいずれかの表面から切削を行うことができる。部分スリットの場合、スリットは、フック要素が突出するのと同じ面である裏材の第1の面に作製される。フック要素が、前述の方法を使用して形成されるとき、ループ係合ヘッドを備えたフック要素の逆形状を有するキャビティを有する連続移動金型面に熱可塑性物質が供給される場合、スリットは、ウェブに、ループ係合ヘッドを形成するキャッピング段階を行う前に作製されてもよく、後に作製されてもよい。本明細書に開示される切断方法は、場合によっては、フック要素の列を横切るか又は切断するスリットを生じさせ得る。例えば、回転ダイが、フック要素の列の間にスリットを形成するように位置付けられてよいが、ウェブプロセスの変動性は、スリットがフック要素の列を横切り、その後でその意図される位置に戻るようにしてもよい。部分スリットを有する本明細書に開示されたフックストリップの実施形態の場合、部分スリットは、形成されるフック要素の逆形状を有するキャビティが形成されたロールの隆起部を使用して作製されてもよい。あるいは、異形押出方法で使用されるプロファイルダイリップを作製して、裏材に窪みを形成することができる。これらの実施形態では、スリットは、モールド成形又は押出成形工程の際にフック要素と同時に形成される。裏材に延伸で生じた分子配向がある実施形態では、当該技術分野で既知の技術を使用して、延伸は、ウェブに二軸で行われてもよく一軸で行われてもよい。例えば、フラットフィルム幅出延伸装置内で延伸を行ってよく、連続ウェブ積層物を高速のローラの上に流れ方向に通すことによって一軸延伸を行ってもよい。延伸は、スリットが裏材に作製される前に行われてもよく、後で行われてもよい。本開示による複数のフックストリップを作製する方法は、裏材と、例えば、前述の方法のいずれかを使用することにより、流れ方向に列で位置合わせされ、裏材の第1の面から突出するフック要素の複数の列とを有する連続ウェブを形成する工程と、フック要素の少なくとも幾対かの隣接列間で裏材に流れ方向に不完全スリット即ち、断続スリット、部分スリット、又はこれらの組み合わせを切削する工程であって、不完全スリットが裏材を切断しない工程と、流れ方向に裏材を貫通する完全スリットを切削する工程とを含む。不完全スリットの切り込みと完全スリットの切り込みは、逐次行われてよく、同時に行われてもよい。本明細書に開示された方法の幾つかの実施形態では、不完全スリット又は完全スリットが、連続ウェブに同時又は逐次切削され、本開示により得られる複数のフックストリップが、個々にロールに巻かれる例えば、レベル巻き付けされる。フックストリップは、任意に後で支持体に接合されてよく、所望により、別の方法で変換されてもよい。本開示により複数のフックストリップを形成する本明細書に開示された方法の幾つかの実施形態では、完全スリットが、まず連続ウェブに切断されて複数のストリップが提供される。次に、複数のストリップが、支持体例えば、前述の支持体のうちのいずれかのウェブに接合される。部分的な深さの切り込みを使用して裏材に不完全スリット即ち、中断されたスリット又は部分スリットを作製する前に、任意に、積層された複数のストリップをロールに巻き付けてよい。本明細書に記載された方法の更に他の実施形態では、完全スリットが、まず連続ウェブに切削されて複数のストリップが提供され、これらのストリップが、任意に、個別ロールに巻き付けられるか、又は他の方法で保管されてもよい。その後で、例えば、支持体例えば、前述の支持体のいずれかのウェブと接合する前に、不完全スリットが複数のストリップに切削されてよい。本明細書に開示された積層物の実施形態では、スリットが、裏材の上縁部から下縁部まで第1の方向に延在して、支持体上に裏材の別個の隣接するストリップを形成し、典型的には、裏材が支持体に接合された後で、スリットが、回転切断又はレーザー切断によって形成される。裏材の第2の面が支持体に接合された実施形態のいずれも、接着剤例えば、感圧接着剤を使用して接合することができる。裏材の第2の面が接着剤に接合される前に、裏材に断続スリットが作製される実施形態では、感圧性接着剤の粘度は、接合プロセス中にスリットを通過しないように選択され得る。支持体が繊維ウェブである幾つかの実施形態において、接合は、加熱ガス状流体例えば、周囲空気、脱湿空気、窒素、不活性ガス、又は他のガス混合を、連続ウェブが移動している間、繊維ウェブの第1の表面の上に衝突させる工程と第2の表面は、裏材の第1の表面の反対である、繊維ウェブの第1の表面が、裏材の第2の表面に溶融結合例えば、表面結合、又はロフト維持結合によって結合されるように、繊維ウェブの第1の表面を裏材の第2の表面と接触させる工程と、を含む。加熱ガス状流体を繊維ウェブの第1の表面の上に衝突させる工程、及び加熱ガス状流体を裏材の第2の表面上に衝突させる工程は、連続的又は同時に行われてよい。加熱ガス状流体を使用した溶融結合例えば、表面結合又は嵩高性保持結合は、例えば、繊維ウェブと、裏材とフック要素を含む連続ウェブとを、2本の裏材ロールによって形成されたニップを通すことによって行われてもよい。繊維ウェブと、裏材とフック要素を含む連続ウェブとは、一般に、2つの異なる方向からニップ内に供給され、ニップ内で互いに接触する。裏材ロールは、ニップを、材料の積層物で通常使用される圧力多くの場合、比較的高い圧力が好ましいと比べて極めて低い圧力例えば、直線1インチ当たり約15ポンド27ニュートン/直線1cm未満、約10pli18Nlc未満、約5pli未満9Nlc未満で働かせるように構成されてよい。幾つかの実施形態では、裏材ロールのうちの少なくとも1つは、比較的軟質の材料例えば、ショアAスケールにおいて70未満の硬度を有するゴム材料の少なくとも1つの表面層を含み得る。そのような比較的軟質の表面層は、例えば、永久的に付着される軟質表面コーティングを有するロールを使用することによって、軟質材料の取り外し可能なスリーブを使用することによって、比較的柔らかく弾性テープを用いて裏材ロールの表面を被覆することによって達成されてよい。所望により、片面又は両面の裏材ロールの表面は、特定の位置において、選択的に積層圧を提供するように、ロールの面を越えてよい。加熱されたガス状流体が、例えば、ニップの近くに配置されたノズルを使用して、2つのウェブ上にあてられてよい。ノズルは、加熱ガス状流体を2つの異なるウェブに送出するために、第1の流体送出口と第2の流体送出口が末広関係例えば、第1と第2の送達出口からの流路が、少なくとも25度異なるとなるように構成されてよい。流体は、給水管路を通ってノズルに送られる前に外部ヒータによって加熱されてよい。加えて、又は代わりに、加熱要素は、ノズル内で供給されてよく、ノズルの更なる加熱例えば、抵抗加熱又は赤外線加熱等が適用されてもよい。幾つかの実施形態では、衝突加熱流体が、第1の流体送出口に対して局所的に位置決めされた少なくとも第1の流体捕捉入口と、第2の流体送出口に対して局所的に位置決めされた少なくとも1つの第2の流体捕捉入口によって、局所的に捕捉される。例えば、連続ウェブと支持体を結合するときに、フック要素の形状を維持し、中断スリットや部分スリットや架橋領域を破損しないようにするには、この方法を使用して連続ウェブを繊維ウェブに接合することが有利なことがある。表面結合又は嵩高性保持結合は、超音波接合や他の溶融結合工程によってしばしば達成される小領域結合しばしば点結合と呼ばれると対照的に、大きい領域本明細書では領域結合と呼ばれるにわたって有利に行われることがある。そのような領域結合は、集合的に、多数の表面結合繊維部分結合領域上に無作為及び/又は均一に存在し得るが、様々な最終用途で積層物を満足に取り扱い動作させるのに十分な結合強度を集合的に提供できることを意味する。幾つかの実施形態では、領域結合は、少なくとも約100平方mm、少なくとも約400平方mm、又は少なくとも1000平方mmを占有する。加熱ガス状流体を使用して、連続ウェブを繊維性支持ウェブに接合するための更なる方法及び装置は、いずれも2009年12月22日に出願された同時係属の米国特許出願第61/288,952号及び同第61/288,959号において見出すことができ、参照することによりそれら全体が本明細書に組み込まれる。本開示をより十分に理解できるように、以下の実施例を記載する。これらの実施例は、単に例示目的であり、いかなる方法でも本開示を制限するものとして構成されているものではないということを理解されたい。フックストリップ米国特許第5,077,870号Melbyeらと同第6,132,660号Kampferに記載された方法を使用して対照フックストリップを作製した。フックストリップを調製するために使用されるポリマーは、商品名C700-35NでDowChemicalCo.Midland、MIから入手可能なエチレン-プロピレンコポリマーであった。フックストリップの基本重量は、191グラム/平方メートルgsmであり、フック密度は、正方形アレイで配列された1600フック/インチ2248cm2である。フックストリップの全厚さは、180μmのベースフィルム裏材と合わせて525マイクロメートルμmであった。フック要素のキャップ形状は、卵形であったフック作製工程の流れ方向に270μmとフック作製工程の横方向に420μm。対照フックストリップと同じフック材料を使用して、実施例フックストリップ1と実施例フックストリップ2を作製した。回転切削刃を使用して、フックストリップ裏材の厚さに、フック成形工程の流れ方向の離間位置に複数の断続スリットを貫通させた。実施例フックストリップ1は、フック要素の2列ごとの間に配置された断続スリットを有していた。実施例フックストリップ2は、フック要素の4列ごとの間に配置された断続スリットを有していた。両方のフックストリップは、スリットが、長さ0.71インチ18mmであり、スリットが、長さ0.04インチ1mmの完全架橋領域によって中断された。架橋領域は、図6に示されたように、断続スリットの方向に垂直な方向に互い違いにされた。実施例フックストリップ1及び2の他の寸法及び特徴例えば、基本重量、フック密度、全厚さ、裏材厚さ、キャップ形状及び寸法等は、対照フックストリップと同じであった。180度剥離評価180度剥離評価を使用して、対照フックストリップ並びに実施例フックストリップ1及び2を様々なループ締結材料から取り外すときの剥離特性を調べた。PAMPERSBABYDRYサイズ4おむつProcterGambleCompany上の締結タブの不織布支持体からフック材料を取り外すことによって剥離評価するためにフック締結タブを作製した。この評価は、タブを液体窒素に晒して冷却し、冷えている間に既存のフック部分を不織布支持体から剥離させ、不織布支持体が室温まで暖まったときに、対照フックストリップ並びに実施例フックストリップ1及び2サイズが25.4mm×13mmを、3MCompany、St.Paul、MNから商標名SCOTCHADHESIVETRANFERTAPENO.924で得られる両面接着剤テープ上に、フック締結具タブを紙リーダーに付けて剥離評価これは、不織布締結具タブの既存の露出接着剤であるを可能にするのに十分な接着剤約6mmを残して置くことによって行われた。剥離評価に使用するループ試料は、市販の幼児用おむつからループ締結具パッチを取り外すことによって得られた。ループA編ループは、ProcterGambleCompanyから商標名PAMPERSBABYDRYで入手可能なサイズ4おむつから得られた。ループB米国特許第5,256,231号Gormanらに記載されるような押出成形結合ループは、ProcterGambleCompanyから商標名PAMPERSSWADDLERSで入手可能な新生児サイズ1おむつから得られた。ループC不織布ループ試料は、商品名LUVSのサイズ4幼児用おむつProcterGambleCompanyから入手可能から得られた。剥離評価は、一定の温度と湿度23°Cと相対湿度51で行われた。試験に使用されるループ材料は、2インチ×5インチ5.08cm×12.7cmの鋼鉄パネル上に、両面接着テープを使用して固定された。前述のように作製されたフック締結具タブは、フック締結具タブ上の露出した接着剤を使用して、1インチ×8インチ2.54cm×20.3cmの紙リーダーに取り付けられた。フックは、ループ材料のどちらかの端に配置されたそれぞれの端で細くなる。これは、編ループ材料の方向性により行われ、他のループ材料は、同様の方法で試験された。試料を手に持った4.5ポンド2kgのゴムローラで2回ロールした上から下に4回。ループパネルを一定伸張速度の引張試験機INSTRONの下顎に入れ、フック締結具に取り付けられた紙リーダーの端を上顎に入れた顎の隙間は8インチ20.3cm。12インチ30.5cm/分のクロスヘッド速度で、剥離を記録し、フックストリップがループ材料から外れるまで剥離角度を180度に維持した。結果を表1~3に報告する。フックタブがループから完全に外れるまで上顎を移動させた。表1は、ループA編ループを使用してフックストリップを評価したときに得られた180度の剥離データの一覧である。図8は、対照実施例標本C2の剥離曲線を示す。対照実施例標本C1及びC3は、類似の剥離曲線図示せずが得られた。低伸張での荷重は、小さく曲線の前半、フックパッチの端に近いほど大きくなる剥離曲線の後半。これらの剥離曲線が、編ループ材料から取り外された対照フックストリップの剥離曲線に特有のものであることが分かった。図9は、実施例フックストリップ1の標本2の剥離曲線を示し、フックストリップは、フック要素の2列ごとの間で裏材に切削された断続スリットを有する。標本1及び3に関して類似の剥離曲線図示せずを得た。剥離力は、剥離曲線全体にわたってより安定しており、図8に示された剥離曲線より高い力レベルであった。これらの剥離曲線が、編ループ材料から取り外された本開示によるフックストリップの剥離曲線に特有のものであることが分かった。以下の表で、デルタエネルギーは、剥離曲線の下の領域を示す。表2は、ループBを使用してフックストリップを評価するときに得られた180度の剥離データの一覧である押出成形結合ループ。図10は、対照実施例標本C5の剥離曲線を示す。対照実施例標本C4及びC6に関して類似の剥離曲線図示せずを得た。結果は、前述のように編ループ材料を有する対照フックストリップを評価するときに得られたものと類似していた。低伸張での荷重は小さく曲線の前半、フックパッチの端に近いほど大きくなる剥離曲線の後半。これらの剥離曲線が、押出成形接合ループ材料から取り外されている対照フックストリップの剥離曲線に特有のものであることが分かった。図11は、実施例フックストリップ1の標本4の剥離曲線を示す。標本5及び6に関して類似の剥離曲線図示せずを得た。得られた結果は、前述のように編ループ材料を有する実施例フックストリップ1を評価するために得られたものと類似していた。剥離力は、剥離曲線全体にわたってより安定しており、図10に示された剥離曲線より高い力レベルにあった。これらの剥離曲線が、押出成形結合ループ材料から取り外されている本開示によるフックストリップの剥離曲線に特有のものであることが分かった。標本7~9には、実施例フックストリップ2、即ちフック要素の4列ごとの間で裏材に切削された断続スリットを有するフックストリップが使用された。図11Aは、標本9の剥離曲線を示す。標本7及び8に関して類似の剥離曲線図示せずを得た。これらの実施例と対照フックストリップとの差は、表形式データから容易に明らかであるが、図10と図11Aの剥離曲線の形状の比較から、実施例フックストリップ2を押出成形から取り外すのに必要な力が、対照フックストリップより剥離伸張全体にわたって均一になることは明らかであり、このことは、断続スリット間に2列以上のフック要素を有するフックストリップを使用するときでも、締結具構成要素の高い信頼性を示唆する。表3は、ループCを使用してフックストリップを評価するときに得られた180度剥離データの一覧である不織布結合ループ。対照実施例標本C7~C9に関して得られた結果は、前述のような編ループと押出成形結合ループ材料とを有する対照フックストリップを評価するときに得られたものと類似していた。低伸張での荷重は小さく曲線の前半、フックパッチの端に近いほど大きくなる剥離曲線の後半。フックストリップ1の発明標本10~12に関して得られた結果は、前述のような編ループと押出成形結合ループ材料とを有する標本1~6に関して得られたものと類似していた。剥離力は、剥離曲線全体にわたってより安定しており、対照フックストリップの剥離曲線より高い力レベルにあった。この開示は、趣旨及び範囲から逸脱することなく様々な修正及び変更が可能である。したがって、本開示は、上記の実施形態に限定されないが、以下の請求項及び全てのその等価物に詳述する制限によって規制される。本開示は、本明細書に具体的に開示されていない要素を欠いても適宜実施され得る。上記に引用した全ての特許及び特許出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。"