"加熱手段を有する回転体である定着部材と、前記定着部材に加圧され接触する加圧部材とを備え、前記定着部材と前記加圧部材とで形成されるニップ部で未定着トナーを担持したシート部材を搬送して、前記未定着トナー画像を前記シート部材に定着する定着装置に取り付けられ、前記定着部材から前記シート部材を分離するシート分離装置において、圧縮気体をニップ出口方向から定着部材に沿ってニップ部方向へ向けて吐出する少なくとも1個のノズル部材を備え、前記ノズル部材は、前記定着部材と平行に配置され、圧縮気体が前記ノズル部材に供給される気体流路を備える軸部材で回動可能に保持されていること特徴とするシート分離装置。請求項1に記載のシート分離装置において、前記ノズル部材は、前記定着部材との隙間の最狭部の寸法を2.0mm以下になるように配置されることを特徴とするシート分離装置。請求項1または2に記載のシート分離装置において、前記軸部材およびノズル部材に固定された位置決め板を備え、前記位置決め板は定着部材表面に押し付けられて前記定着部材表面の移動に追従して回動し、前記ノズル部材と前記定着部材表面との距離を一定に保つことを特徴とするシート分離装置。請求項3に記載のシート分離装置において、前記位置決め板は、定着部材に最大画像定着領域の範囲外に配置されることを特徴とするシート分離装置。請求項1から請求項4のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズル部材は、先端に有効断面積が0.19~4.0平方ミリメートルの吐出口を有する先細り形状であり、前記吐出口に至る圧縮気体流通路の形状は有効断面積が大きい箇所から連続的もしくは断続的に絞られて前記吐出口に至る形状であることを特徴とするシート分離装置。請求項1から請求項5のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズル部が、それぞれ前記軸部材を中心にして回動可能に配置され、かつ、前記ノズル部材の先端が前記定着部材に対する位置の調整を行う調整機構を介して前記軸部材に取り付けられていることを特徴とするシート分離装置。請求項1から請求項6のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズルと前記管状の軸部材のはめあい隙間には、2個以上のリング状のシール部材を配したことを特徴とするシート分離装置。請求項1から請求項7のいずれかに記載のシート分離装置と、前記定着部材と、前記加熱部材とを備えることを特徴とする定着装置。請求項8に記載の定着装置と、前記定着装置に搬送する用紙に未定着トナー像を形成する作像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献7に記載の技術をそのままノズル部材を備えた定着装置に適用することができない。そこで、本発明は、圧縮気体を定着後のシート部材と定着部材の間に吹き付けて用紙を分離させるノズル部材と定着部材との位置関係を精密に保つことができるシート分離装置、定着装置、および画像形成装置を提供することを目的とする。前記課題を解決するための請求項1の発明は、加熱手段を有する回転体である定着部材と、前記定着部材に加圧され接触する加圧部材とを備え、前記定着部材と前記加圧部材とで形成されるニップ部で未定着トナーを担持したシート部材を搬送して、前記未定着トナー画像を前記シート部材に定着する定着装置に取り付けられ、前記定着部材から前記シート部材を分離するシート分離装置において、圧縮気体をニップ出口方向から定着部材に沿ってニップ部方向へ向けて吐出する少なくとも1個のノズル部材を備え、前記ノズル部材は、前記定着部材と平行に配置され、圧縮気体が前記ノズル部材に供給される気体流路を備える軸部材で回動可能に保持されていること特徴とするシート分離装置である。同じく請求項2の発明は、請求項1に記載のシート分離装置において、前記ノズル部材は、前記定着部材との隙間の最狭部の寸法を2.0mm以下になるように配置されることを特徴とする。同じく請求項請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載のシート分離装置において、前記軸部材およびノズル部材に固定された位置決め板を備え、前記位置決め板は定着部材表面に押し付けられて前記定着部材表面の移動に追従して回動し、前記ノズル部材と前記定着部材表面との距離を一定に保つことを特徴とする。同じく請求項4の発明は、請求項3に記載のシート分離装置において、前記位置決め板は、定着部材に最大画像定着領域の範囲外に配置されることを特徴とする。同じく請求項5の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズル部材は、先端に有効断面積が0.19~4.0平方ミリメートルの吐出口を有する先細り形状であり、前記吐出口に至る圧縮気体流通路の形状は有効断面積が大きい箇所から連続的もしくは断続的に絞られて前記吐出口に至る形状であることを特徴とする。同じく請求項6の発明は、請求項1から請求項5のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズル部が、それぞれ前記軸部材を中心にして回動可能に配置され、かつ、前記ノズル部材の先端が前記定着部材に対する位置の調整を行う調整機構を介して前記軸部材に取り付けられていることを特徴とする。同じく請求項7の発明は、請求項1から請求項6のいずれかに記載のシート分離装置において、前記ノズルと前記管状の軸部材のはめあい隙間には、2個以上のリング状のシール部材を配したことを特徴とする。同じく請求項8の発明は、請求項1から請求項7のいずれかに記載のシート分離装置と、前記定着部材と、前記加熱部材とを備えることを特徴とする定着装置である。同じく請求項9の発明は、請求項8に記載の定着装置と、前記定着装置に搬送する用紙に未定着トナー像を形成する作像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、圧縮気体を定着後のシート部材と定着部材の間に吹き付けて用紙を分離させるノズル部材を軸部材で回動自在に保持しているので、ノズル部材と定着部材との位置関係を適正に保つことができる。実施の形態に係る定着装置は、内部に気体流路を備えた軸部材とし、この軸部材を回転軸としてノズル部材が揺動できるものとして、圧縮気体の管路が動いてしまうことを防止し、結果的に管路に接続されているノズル部材と定着部材との間隔が変化しないものとした。また、ノズル部材と定着部材表面の間隔寸法を精密に保つため、定着部材表面に直接位置決め板を接触して軸部材とノズル部材とを揺動させる。さらに、前記ノズル部材は、前記定着部材との隙間の最狭部の寸法を2.0mm以下になるように配置されるので、シート部材を効率良く分離できる。また、定着部材の擦れ傷による定着後の画像に影響を出さないため、定着部材に接触する位置決め板の当接位置を、最大の画像形成を行う領域の外側とした。さらに、定着部材および加圧部材がローラ状の回転体で構成される場合、空気噴射部材を定着出口の用紙搬送のための領域しか用いることができずノズル部材配置の自由度が制限されるため、ノズル部材を噴射口に向かって絞っていく圧縮気体通路を備える先細りの形状とした。さらに、高温時や、直径寸法の誤差が大きい定着部材を使用する場合であっても、また、ノズル部品の寸法公差や組み立てばらつきによりノズル先端と定着部材の設定した隙間がばらつかないように調整できる位置調整機構を備えた。さらに、圧縮気体の管路である回転軸と、ノズル部材のはめあい隙間から圧縮気体の漏れが無くすことができ、効率がよく、かつ安定した圧縮気体の噴射ができるようにした。以下、本発明の実施例に係るシート分離装置、定着装置、および画像形成装置について説明する。図1は実施例に係る画像形成装置の構成を示す概略断面図である。図中100は複写装置本体、200は給紙テーブル、300はスキャナー、400は原稿自動搬送装置ADF、500は露光装置である。複写装置本体100を給紙テーブル200上に載せ、複写装置本体100上にスキャナー300を取り付け、さらにその上にADF400を取り付けてある。複写装置本体100には、中央に無端ベルト状の中間転写体10を設けて3つの支持ローラ14、15、16に掛け回し、図中時計回りに回転搬送可能としてある。なおこの例では、3つの支持ローラのうちの第2の支持ローラ15の左に、画像転写後に中間転写体10上に残留する残留トナーを除去する中間転写体クリーニング装置17が設けてある。また、3つの支持ローラのうちの第1の支持ローラ14と第2の支持ローラ15の間に、中間転写体10上に位置するように、中間転写体10の搬送方向に沿ってイエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの4つの画像形成手段18を横に並べて配置してタンデム作像装置20を構成してある。このタンデム作像装置20の上方には、図示のように露光装置21が設けてある。一方、中間転写体10を挟んでタンデム作像装置20の反対側には、2次転写装置22を備えている。2次転写装置22は、図示の例では、2つのローラ23間に無端ベルトである2次転写ベルト24を掛けわたして構成してあり、中間転写体10を介して第3の支持ローラ16に2次転写ベルト24を押し当てるように配置し、中間転写体10上の画像を転写材であるシートに転写するようになっている。2次転写装置22の横には、シート上の転写画像を定着する定着装置60が設けてある。定着装置60は、無端ベルトである定着ベルト61に加圧ローラ62を押し当てて構成してある。上述した2次転写装置22は、画像転写後のシートをこの定着装置25へと搬送するシート搬送機能を備えている。もちろん、2次転写装置22として、転写ローラや非接触のチャージャを配置してもよいが、そのような場合は、このシート搬送機能を併せて備えることは難しくなる。なお図示の例では、このような2次転写装置22および定着装置25の下側に、上述したタンデム作像装置20と平行にして、シートの両面に画像を記録するためにシートを反転させるシート反転装置28を備えている。このカラー電子写真装置を用いてコピーをとる際の動作を説明する。原稿自動搬送装置400の原稿台30上に原稿をセットするか、または原稿自動搬送装置400を開いてスキャナー300のコンタクトガラス32上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じてそれで押さえる。そして、図示していないスタートスイッチを押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットしたときは、原稿を搬送してコンタクトガラス32上へと移動させた後、他方コンタクトガラス32上に原稿をセットしたときは、直ちにスキャナー300を駆動し、第1走行体33および第2走行体34を走行させる。そして、第1走行体33で光源から光を発射するとともに原稿面からの反射光をさらに反射して第2走行体34に向け、第2走行体34のミラーで反射して結像レンズ35を通して読み取りセンサー36に入れ、原稿内容を読み取る。また、図示していないスタートスイッチを押すと、これも図示していない駆動モータで支持ローラ14、15、16の1つを回転駆動して他の2つの支持ローラを従動回転させ、中間転写体10を回転搬送する。同時に、個々の画像形成手段18で感光体40K、40Y、40Cを回転させ、露光装置500で露光され潜像が形成された各感光体40K、40Y、40C、40M上にそれぞれブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの単色画像を形成する。そして、中間転写体10の搬送とともに、それらの単色画像を順次転写して中間転写体10上に合成カラー画像を形成する。一方、図示していないスタートスイッチを押すと、給紙テーブル200の給紙ローラ42の1つが選択されて回転し、ペーパーバンク43に多段に備える給紙カセット44の1つからシートを繰り出し、分離ローラ45で1枚ずつ分離して給紙路46に入れ、搬送ローラ47で搬送して複写装置本体100内の給紙路48に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。手差しトレイ51から給紙するときは、給紙ローラ50を回転して手差しトレイ51上のシートを繰り出し、分離ローラ52で1枚ずつ分離して手差し給紙路53に入れ、同じくレジストローラ49に突き当てて止める。そして、中間転写体10上の合成カラー画像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転させ、中間転写体10と2次転写装置22との間にシートを送り込み、2次転写装置22で転写してシート上にカラー画像を記録する。画像転写後のシートは、2次転写装置22で搬送して定着装置60へと送り込み、定着装置60で熱と圧力とを加えて転写画像を定着させた後、切換爪55で切り換えて排出ローラ56で排出し、排紙トレイ57上にスタックする。または、切換爪55で切り換えてシート反転装置28に入れ、そこで反転させて再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録した後、排出ローラ56で排紙トレイ57上に排出する。一方、画像転写後の中間転写体10は、中間転写体クリーニング装置17で、画像転写後に中間転写体10上に残留する残留トナーを除去し、タンデム作像装置20による再度の画像形成に備える。次に実施例に係る定着装置60について説明する。図2は実施例に係る定着装置を示す模式図である。定着装置60において、定着部材としての定着ベルト61は、駆動ローラである定着ローラ64、従動ローラである加熱ローラ65に掛けわたされ、回転走行する。加圧ローラ62は、定着ベルト61を介して、定着ローラ64に相対して設けられており、加圧ローラ62は図示しない加圧機構により定着ベルト61を介して定着ローラ64に押し付けられニップ部Nを形成する。加熱ローラ65の内部には熱源としての定着ヒータ66が設けられ、この定着ヒータ66により加熱ローラ65が加熱され、さらに定着ベルト61が加熱ローラ65により加熱される。定着ベルト61は定着ローラ64が図示しない駆動機構で回転駆動されることにより回転し、加圧ローラ62は定着ベルト61に連れ回りする。なお、加圧ローラ62を駆動することもできる。定着ベルト61の表面温度は図示しない温度検知素子により検知され、図示しない温度制御部がその温度検知素子の出力値に基づいて定着ヒータ66を定着ベルト61の表面温度が所定の設定温度になるように制御する。未定着のシート部材Pは所定の温度に制御されている定着ベルト61と加圧ローラ62とで形成される定着ニップ部Nを通過するとき、トナー像Tが溶融定着され、装置本体外に送り出される。なお、加圧部材としては、加圧ローラ62を用いたが、加圧ベルトなどを用いてもよい。また、実施例では、定着ベルト61のテンションを保持するためのテンションローラ63を定着ベルト61の外側に設置している。テンションローラ63は、定着ベルト61の配置箇所は、定着ベルト61の内側、外側のいずれでもよい。なお、定着装置は、ベルト定着装置に限らず、加熱源を有する定着部材と、それに押圧される加圧部材の、2本のローラ対で構成されるいわゆるローラ定着装置であってもよい。定着装置60において、定着ニップ部Nの出口近傍には、ノズル部材80が配置されている。このノズル部材80は、空気噴出口85を備え、シート分離装置図3参照に配置されている。実施例に係る定着装置では、複数のノズル部材80と定着ベルト61との隙間の最狭部がおのおの2.0mm以下になるように配置している。なお、図2中に描いたノズル部材80は、その先端部のみ略図で示している。また、ノズル部材80は、非接触分離爪分離板と呼ぶことあると並列させることができる。不図示の圧縮空気供給源と電磁弁により制御された圧縮空気流Aが、ノズル部材80中の先端部空気通路81aを通り、空気噴出口85から定着ニップ部Nに向けて噴射される。シート部材Pの先端はこの圧縮空気の流れにより強制的に定着ベルト61と分離される。次にノズル部材80が配置されるシート分離装置70について説明する。図3は実施例に係るシート分離装置の斜視図、図4は同じくシート分離装置のノズル部材の図3中B-B線に沿う断面図、図5は同じくシート分離装置のノズル部材を示す斜視図、図6は同じくシート分離装置の図4中のC-C線に沿う断面図、図7は同じくシート分離装置の軸部材を示す斜視図である。ノズル部材80は、定着ローラ64の長手方向に複数個配置される。なお、ノズル部材80は、定着ローラ64の幅方向中央に1つだけ配置することもできる。図3に示すように、各ノズル部材80は、軸部材90に保持されている。軸部材90は圧縮気体である圧縮空気を供給する気体通路91が形成された管状部材である。また軸部材90には、各ノズル部材80に圧縮空気を供給するため、気体通路91に連通する穴部92が、取り付けられるノズル部材80の個数分だけ開設してある図7参照。この軸部材90は、ステンレススチールSUSやアルミニウム合金等の腐食に強い材料で形成することが望ましい。圧縮空気では、ドレン排水が発生するため、このドレンによる腐食を防止するためである。SUM硫黄および硫黄複合快削鋼鋼材等を用いる場合は、管路の内壁にも腐食防止のメッキが施す必要がある。また、軸部材90の気体通路91の片側図中左方は、ねじ93で密封されている、ねじ93には薄手のPTFEシートを巻いたり、粘着材を塗布したりすると、密閉性が高まる。本例では気体通路91の開口にねじ93をねじ込んで密封しているが、気体通路91の開口がふさがっていればよく、溶接や接着など手段で密封することができる。軸部材90の他端図中右側の開口部91aから、圧縮空気が供給される図3中矢印。軸部材90は、可動ステー71の側板72a、72bに貫通して保持される。軸部材90は、側板72a、72bの両方、もしくは片側は、D形状の穴部に保持され、軸部材90が可動ステー72に対して回転しないように固定されている。なお、可動ステー72との取り付け箇所において、軸部材90の輪郭形状も断面D形状とされている。可動ステー72には、位置決め板78が取り付けられ、この位置決め板78は、定着ローラ64に向け押し付けられている。位置決め板78は、先端が定着ローラ64の最大画像定着領域の外側部に接触し、定着ローラ64の熱膨張や振れに対応して揺動することにより、ノズル部材80の先端と、定着ローラ64の間隔を2mm以下の設定値である一定値に保つ。可動ステー71は固定ステー73に揺動可能に保持されている。すなわち、固定ステー73は、側板部74a、74bにおいて、可動ステー71に取り付けられた軸部材90を回転可能に保持している。このため、可動ステー71は、位置決め板78とともに固定ステー73に対して軸部材90を中心として揺動できる。なお、固定ステー73は、固定部75a,75bで定着装置本体にねじ等で固定されている。また、可動ステー71と固定ステー73と間には、引張スプリング76a、76bが掛けられており、位置決め板78を定着ローラ64側に押し付けている。それぞれの引張スプリング76a、76bの両端は、それぞれ可動ステー71の突起78a、78b、固定ステー73の突起77a、77bに固定される。ここで、シート分離装置70において、ノズル部材80の先端に形成された空気噴出口85は、例えば小さいもので、□0.5×0.5mmやφ0.5mm、大きいもので、□2.0×2.0mm、φ2mm、好ましくは最小約0.19平方mm~最大4.0平方mmの範囲で設定する。定着排紙方向から、定着ニップ部Nの方向へ圧縮空気を噴射する場合、用紙搬送のスペースと定着ローラ64の空きスペースに中に圧縮空気の管路を伴ったノズル部材80を設置しなければならない。空気噴出口85の有効断面積が0.19平方mm以下だと圧縮空気が分離に十分な量を噴射できない、逆に4.0平方mm以上であるときは、空気の流跡が太くなりすぎて、分離に十分な流跡をもって噴射できないことが、実験的検討により判明している。次にノズル部材80について詳細に説明する。ノズル部材80は、耐熱性を考慮し、PPSポリフェニレンスルファイド、PEEKポリエーテルエーテルケトン、PETポリエチレンテレフタラート、PESポリエーテルサルフォンなどのエンジニアリングプラスチックで形成することができる、また、ノズル部材80の先端部のトナー汚れ付着を抑制したい場合には、材質をPFAテトラフルオロエチレンパーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体にするか、汚れが付着する箇所にのみPFAコートやPTFEポリテトラフルオロエチレンコートを施すとよい。それらのコートを焼成とする場合には、ノズル部材80の材質は、焼成に耐えうるPEKポリエーテルケトン、PIポリイミド、LCP液晶ポリマー等の材料を選択するとよい。ノズル部材80は、先端に空気噴出口85が形成された先細り形状の先端部81と、この先端部81の基部から立ち上がる立設部82と、この立設部82に配置された円筒形状の取付部83と、この取付部83から先端部81側と反対方向に延びる板状部材84とから構成される。取付部83には、軸部材90が回転可能に挿入される挿入孔83aが開設されている。また、立設部82には、取付部83の挿入孔83aに連通する取付部空気通路82aが形成され、先端部81には、取付部空気通路82aに連通し空気噴出口85に至る先端部空気通路81aが形成されている。取付部空気通路82aと先端部空気通路81aとは全体として先細りに形成されている。実施例に係るノズル部材80では、取付部空気通路82aと挿入孔83aとを連通する開口83bの有効断面をφ4mm~φ6mm、もしくは□4×4mm~□6×6mmとした。また、実施例に係るシート分離装置70では、定着ベルト61とノズル部材80の空気噴出口85との位置の調整ができるように調整機構95を設けている。調整機構95は、図4に示すように、押圧部材である圧縮ばね96と、ビス97右ねじと、これらを保持するステー98とを備え、ステー98とノズル部材80の板状部材84との間に圧縮ばね96を挟み、ステー98に対して板状部材84を位置調整できるようにしたものである。調整機構95では、ビス97を軸時計回りに回すと、ノズル部材80は軸部材90を回転軸として図中時計回りに回転して、その先端が定着ベルト61から離れる。一方、ビス97を反時計回りに回すと、ノズル部材80は軸部材90を回転軸として図中反時計回りに回転し、定着ローラ64との間隔が近接する。この調整機構95により、ノズル部材80の空気噴出口85と定着ローラ64および定着ベルト61との位置関係を最適値に調整することができる。この最適値は、実験的に求めることができる。図6に示すように、ノズル部材80に軸部材90が通されているが、ノズル部材80は軸部材90に対してはEリング86で両端を位置決めされている。また、軸部材90とノズル部材80の取付部83との間には、軸部材90の穴部92を挟んで両側2カ所にOリング87が装着され、ノズル部材80と軸部材90の隙間から圧縮空気が漏れるのを防止している。Oリング87は、軸部材90の外周に形成された溝部94に配置される。本実施例では、定着ローラ64が振れながら回転すると、定着ローラ64の表面に押し付けられている位置決め板78が定着ローラ64の動きに追随して揺動し、この位置決め板78に取り付けられた可動ステー71が軸部材90と共に定着ローラ64に同期した往復揺動運動をする。そして、この軸部材90の揺動運動により、ノズル部材80が揺動して、定着ローラ64とノズル部材80の間の距離は常に一定に保たれ、定着ローラ64への圧縮空気の当たり方が安定すると共に、ギャップが広がりすぎて、そこに用紙の先端が狭まりジャムを起こすといった不具合も未然に防ぐことができる。以上説明したように、本実施例に係る画像形成装置によれば、圧縮空気を定着後のシート部材と定着部材の間に吹き付けて用紙を分離させるノズル部材を軸部材で回動自在に保持し、定着ベルトの振れや熱膨張に対応させて移動させ、常にノズル部材と定着ベルトとの隙間間隔を一定のものとできるので、シート部材を定着部材から確実に分離することができる。"