"円筒状基体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体であって、該基体がその外周面に中心軸に沿って周期的に形成された切削加工形状を有し、該形状が式1を満たすことを特徴とする電子写真感光体。式1ΔL≧10μm但しΔLは、円筒状基体の画像領域内において、中心軸方向での切削加工周期幅の最大値と最小値の差。少なくとも円筒状基体、中間層及び感光層を有する電子写真感光体であって、該中間層が粒子を含むことを特徴とする請求項1記載の電子写真感光体。請求項1記載の電子写真感光体を用いて画像形成することを特徴とする画像形成方法。請求項2記載の電子写真感光体を用いて画像形成することを特徴とする画像形成方法。本発明は、周期性を直接低減し、上記問題に対しより有効な解決策となる技術を開発するためになされた。本発明の目的は、バイト切削加工された感光体の円筒状基体素管ということもあるを用いた時にハーフトーン画像において生じる干渉スジを低減することにあり、軽印刷分野等に対応した高画質を得ることが出来る電子写真用感光体と、それを用いた画像形成方法を提供することである。本発明の目的は、下記構成をとることにより達成される。1円筒状基体上に少なくとも感光層を有する電子写真感光体であって、該基体がその外周面に中心軸に沿って周期的に形成された切削加工形状を有し、該形状が式1を満たすことを特徴とする電子写真感光体。式1ΔL≧10μm但しΔLは、円筒状基体の画像領域内において、中心軸方向での切削加工周期幅の最大値と最小値の差。2少なくとも円筒状基体、中間層及び感光層を有する電子写真感光体であって、該中間層が粒子を含むことを特徴とする1記載の電子写真感光体。31記載の電子写真感光体を用いて画像形成することを特徴とする画像形成方法。42記載の電子写真感光体を用いて画像形成することを特徴とする画像形成方法。本発明により、バイト切削加工された感光体基体を用いた時にハーフトーン画像において生じる干渉スジを低減し、軽印刷分野等に対応した高画質を得ることが出来る電子写真用感光体と、画像形成方法を提供することが出来る。本発明につきさらに説明する。本発明で課題としている故障は、図1に示すように画面上に斜めのスジ状濃度ムラが生じる現象であり、一様な画像において目立つものである。特に滑面画像で軽印刷の如く大画面高画質画像において問題視される。発明者の検討によれば、本発明にて問題視している干渉スジの発生原因は、下記の通りである。干渉スジは、感光体基体それ自体によるものではなく、該基体の表面形状を反映して電荷発生層CGL塗布液の付量が周期的に変動し、それにより乾燥後の膜厚が周期性をもって変動して、よって局所的な感度変動が周期性を有することにより生じる。即ち、図2に示す如き電荷発生層の膜厚が周期性をもって変動している従って、感度が周期性をもって変動している感光体に、レーザー光やLED光源等による周期的な露光が行われると、双方共に周期性をもって変動している感度と露光の干渉によるスジ状濃度ムラが生じる。本発明の主旨は、円筒状基体の表面に切削により生じる周期的な凹凸の幅をある程度以上変動させる事が、干渉スジ故障低減に極めて有効であることを見いだし、更に、その変動幅加工周期幅の差の下限値を見いだしたというものである。この限界範囲はΔL≧10μmであるが、その理由は、10μm未満では干渉による画像ムラやカラー画像の時の色調変動が発生するからである。また、その上限値については、現時点では基体加工機の性能によって限定されているが、発明の効果による限界は存在しないと思われる。ただし、加工機の特性によっては、ΔLを大きく設定する事により、速度変動が急激に起こり、加工面に段差が発生し、スジ故障が生じることが在る。そのため、ΔLの好ましい範囲は300μm≧ΔL≧10μm、より好ましくは150μm≧ΔL≧10μmである。また、感光体の円筒状基体がその中心軸に沿った方向に周期的に形成された加工面形状とは、該基体表面を切削加工により整形する時、基体を中心軸にて回転させながら、切削バイトを当接させるために生ずる凹凸形状であり、加工周期幅を変えるには、バイトの移動速度を変える等して行うことになる。以下、本発明の基体加工について更に説明する。円筒状基体の切削加工は、基体を中心軸にして回転させながら切削バイトを当接させる加工であるが、外径等の寸法精度を所望のレベルにする、基体表面の酸化膜を除きフレッシュにする、基体表面を所望の形状にする等の目的で行われる。従来の切削加工で仕上げられた基体は、その中心軸に沿った方向に極めて周期的に形成された加工面形状となり、基体上に形成された層の膜厚分布は加工面形状を反映した周期性を有し、その反映は層を重ねても容易には消失しない。広く用いられている積層型の有機電子写真感光体においては、電荷発生層がこの様な膜厚周期性を有すると、入力光のスクリーンが有する周期性と干渉して周期的な電位ムラが生じる。これが、高画質な画像においては周期的な色ムラとして可視化される。図1は、本発明で課題とするスジ状の濃度むらを説明している図である。例えば、感光体基体上に中間層が設けられ、中間層UCL上に電荷発生層が形成されている場合には、下地の表面形状とは中間層の表面形状であるが、それは基体の加工面形状と中間層の組成によって主に決定される図2はこのケースを図示している。尚、このことから微粒子を含んだ中間層を用いれば、該微粒子の形状に由来するランダムな凸形状が中間層表面に現れ、基体由来の形状周期性を減ずることが出来るので画像ムラや色調変動故障の低減に有効である。いずれにしろ、加工面形状の周期性を低減させることが極めて有効である。不規則性の指標であるΔLを10μm以上とするためには、該基体表面を切削加工により整形する場合に加工周期幅を頻繁に変える必要がある。このためには、感光体表面に対するバイトの移動速度を加工途中で頻繁に変える指示を加えればよい。例えば、バイトの移動速度Xnmm/回転とその指示位置Ynmmを指示するCNC旋盤の場合、X1、Y1、X2、Y2、...Xn、Ynとnブロックのプログラムを行うことになる。例えば第mブロックにおいて、Ym1-Ym/Xmが特定数とならない場合に、そのブロック終点で切り替えを可能とする為にバイト移動速度の減速が生じ、次の第m1ブロックでは指示速度Xm1までの増速が行われる。この場合、例えばXmとXm1が同じ速度の指示であっても、Ym1-Ym/Xmが特定数とならない場合には、減速、増速が起こるため、これを用いてバイトの移動速度を変化させることが可能である。また、同じプログラムでも主軸回転数を変えるとΔLは変わる事がある。この原因は、バイトの移動を観測した結果に基づいて行われるプログラムの速度切り換え判断がデジタル回路によって間欠的に行われ、その間隔が加工速度に対して充分短くはない為と考えられる。言い換えると、特定数は旋盤の設計及び設定と主軸回転数に依存する。また、CNCでないアナログ旋盤の場合は、バイトの移動速度を制御しているモーター電圧を、例えば複数の抵抗をスイッチングする回路を通して出力させることによりバイトの移動速度を変化させることが可能である。また例えば、指定した波形の電圧を出力できる電源を用いてバイトの移動を行わせることによっても可能である。周期性をより低減させるために、移動速度を変える指示間隔は一定にしないことが望ましい。これは例えば、上記のCNC旋盤の場合はYn-Yn-1を一定にしない事で、上記のアナログ旋盤の場合はスイッチングするタイマーを複数用いること、或いは出力波形を異なる波形の重畳等で複雑化する事が可能な電源を用いること等で達成できる。また、ΔLを10μm以上とすることは、加工時の導電性基体の回転を適宜変動させることにより実現することも可能である。これは例えば、上記のアナログ旋盤の場合と同様な手段で達成出来る。ΔLはバイト移動速度の指示値差よりも大きくなる傾向があるが、それは上記CNC旋盤の場合は上記の減速が入るためであり、上記アナログ旋盤の場合は電圧を変化させる時のオーバーシュートの為と考えられる。また基体の回転数が大きいほどΔLが大きくなる傾向があるが、それは回転体の振れやワウの影響であると考えられる。以上のことから、本発明の干渉スジの低減に対しては、感光体の電荷発生層膜厚の周期性を低減するのが有効であり、そのためには感光体基体の主走査方向における素管形状の周期性を減ずるのが効果的であると考えられる。また、さらに微粒子を含んだ中間層を用いれば、該粒子形状に由来するランダムな凸形状を中間層表面に有するので、素管由来の形状周期性を減ずることが出来るので干渉スジ故障低減に有効である。ΔLの測定方法本発明における円筒状基体の画像領域内における中心軸方向での加工周期幅の差ΔLは、例えば図3に例示したように、加工面の断面曲線または粗さ曲線から、加工周期幅を読み取り算出することができる。即ち、図3上側のスペクトル図から繰り返し形状と周期に目ぼしをつけ、適切な倍率に上げてその周期幅を読み取る。例えば図3下側のスペクトル図の場合は横倍率を上側の図の4倍にしている。測定箇所は、円筒状基体の画像領域内の任意の箇所でよく、1箇所でも複数箇所でもよい。また、本発明においては、前記式1中のΔLを各測定箇所から読み取った全加工周期幅から算出してもよいし、測定箇所が1箇所の場合は、当該測定箇所から読み取った複数の加工周期幅から算出してもよい。加工面の測定長さは、加工周期幅を読み取れれば任意の長さでよいが、測定箇所が1箇所の場合は、加工周期幅が少なくとも5周期以上読み取れる長さが好ましく、10周期以上が特に好ましい。測定箇所としては、例えば円筒状基体の軸方向中央付近が、また、測定長さとしては、例えば4mm程度が選ばれる。また、断面曲線または粗さ曲線の測定は、各曲線から加工周期幅が読み取れればよく、特に制限はないが、例えば、触針式の表面粗さ測定器やレーザー等を用いた非接触式の表面解析装置などが用いられる。触針式の表面粗さ測定器を用いた例としては以下の条件が挙げられる。測定器:株東京精密製サーフコム1400D測定モード:粗さ測定JIS’01規格測定長:4.0mmカットオフ:0.8mmガウシアン測定速度:0.3mm/sec本発明においては、このようにして測定した断面曲線または粗さ曲線から読み取った複数の切削の加工周期幅の最大値と最小値の差をΔLと定義する。感光体の構成以下に、前記感光体の一般的な構成を記載する。本発明において、感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、多くの場合、公知の有機電荷発生物質及び有機電荷輸送物質を含有した所謂有機感光体である。以下、有機感光体について説明する。本発明の有機感光体は、導電性支持体上に、少なくとも感光層を有し、あるいは更に保護層を順次積層したものであるが、具体的には、以下に示すような層構成を例示することができる。1導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、及び保護層を順次積層した層構成、2導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層、及び保護層を順次積層した層構成以下、上記1を中心に、本発明の有機感光体の層構成、使用する化合物を記載する。導電性基体本発明で用いる感光体の導電性基体導電性支持体ともいうは導電性を有する円筒形状であり、切削加工によって、その外周面に中心軸に沿って規則的に形成された加工形状を有するものであればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラム状に成形したものなどが挙げられる。中間層本発明においては、導電層と感光層の中間にバリアー機能と接着機能をもつ中間層を設けることもできる。種々の故障防止等を考慮すると、中間層を設けるのが好ましい態様といえる。中間層はカゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン-アクリル酸コポリマー、ポリアミド、ポリウレタン、アルキッド-メラミン、エポキシ及びゼラチンなどのバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解し、浸漬塗布などによって形成できる。中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。また、中間層には抵抗調整や粗さ付与等の目的で各種の微粒子金属酸化物粒子等を含有させることができる。例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの微粒子を用いることができる。これら金属酸化物を1種類もしくは2種類以上混合して用いてもよい。2種類以上混合した場合には、固溶体または融着の形をとってもよい。このような金属酸化物の平均粒径は好ましくは0.3μm以下、より好ましくは0.1μm以下である。また、これらの金属酸化物粒子は、無機化合物や有機化合物で一重または多重に表面処理されていてもよい。中間層に使用する溶媒としては、公知のものを挙げる事が出来るが、例えばアルコール可溶性ポリアミドをバインダに用いる場合、メタノール、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、sec-ブタノール等の炭素数1~4のアルコール類が、ポリアミドの溶解性と塗布性能に優れ好ましい。また、液の塗布性や保存性、微粒子の分散性等を向上するために、前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。バインダー樹脂の濃度は、中間層の膜厚や生産速度に合わせて適宜選択される。無機粒子などを分散したと時のバインダー樹脂に対する無機粒子の混合割合は、バインダー樹脂100体積部に対して無機粒子20~400体積部が好ましく、さらに好ましくは40~200体積部である。無機粒子の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。平均粒径0.1~0.5mmのビーズを用いたビーズミルを好ましいものとして挙げることができる。なお、中間層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。中間層の乾燥方法は、バインダー樹脂や溶媒の種類、膜厚に応じて適宜選択することができるが、熱乾燥が好ましい。中間層の膜厚は、0.1~30μmが好ましく、0.3~15μmがより好ましい。電荷発生層本発明に用いられる電荷発生層は、電荷発生物質とバインダー樹脂を含有し、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散、塗布して形成したものが好ましい。電荷発生物質は、スーダンレッド及びダイアンブルーなどのアゾ顔料、ピレンキノンやアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴなどのインジゴ顔料、フタロシアニン顔料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの電荷発生物質は単独、もしくは公知の樹脂中に分散する形態で使用することができる。電荷発生層のバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内2つ以上を含む共重合体樹脂例えば、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂及びポリビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶剤で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、乾燥して塗布膜を作製することが好ましい。電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、1,2-ジクロロエタン、メチルエチルケトン、4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、1-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷発生物質10~600質量部が好ましく、さらに好ましくは50~500部である。電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは0.01~5μm、より好ましくは0.05~3μmである。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成することもできる。電荷輸送層本発明の感光体に用いられる電荷輸送層は、電荷輸送物質CTMとバインダー樹脂を含有し、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。電荷輸送物質は、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリ-1-ビニルピレン及びポリ-9-ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体等を挙げられ、2種以上混合して使用してもよい。電荷輸送層用のバインダー樹脂は、公知の樹脂を用いることができ、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン-アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂及びスチレン-メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられるが、ポリカーボネート樹脂が好ましい。更にはBPA、BPZ、ジメチルBPA、BPA-ジメチルBPA共重合体等が耐クラック、耐磨耗性、帯電特性の点で好ましい。電荷輸送層の形成は、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチレンクロライド、1,2-ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。バインダー樹脂に対する電荷輸送物質の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷輸送物質10~500質量部が好ましく、さらに好ましくは20~100質量部である。電荷輸送層の膜厚は、電荷輸送物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが好ましくは5~40μmで、さらに好ましくは10~30μmである。電荷輸送層中には酸化防止剤、電子導電剤、安定剤等を添加してもよい。酸化防止剤については特開2000-305291号、電子導電剤は特開昭50-137543号、同58-76483号公報等に記載のものがよい。保護層本発明の感光体には、必要に応じてその最表面に保護層を設けても良い。トナー及び現像剤本発明の有機感光体上に形成された静電潜像は現像によりトナー像として顕像化される。現像に用いられるトナーは、粉砕トナーでも、重合トナーでもよいが、本発明に係わるトナーとしては、安定した粒度分布を得られる観点から、重合法で作製できる重合トナーが好ましい。重合トナーとはトナー用バインダーの樹脂の生成とトナー形状が、バインダー樹脂の原料モノマーの重合と、必要によりその後の化学的処理により形成されるトナーを意味する。より具体的には懸濁重合、乳化重合等の重合反応と、必要によりその後に行われる粒子同士の融着工程を経て形成されるトナーを意味する。なお、トナーの体積平均粒径、即ち、上記50体積粒径Dv50は2~9μm、より好ましくは3~7μmであることが望ましい。この範囲とすることにより、解像度を高くすることができる。さらに上記の範囲と組み合わせることにより、小粒径トナーでありながら、微細な粒径のトナーの存在量を少なくすることができ、長期に亘ってドット画像の再現性が改善され、鮮鋭性の良好な、安定した画像を形成することができる。本発明に係わるトナーは、一成分現像剤でも二成分現像剤として用いてもよい。一成分現像剤として用いる場合は、非磁性一成分現像剤、あるいはトナー中に0.1~0.5μm程度の磁性粒子を含有させ磁性一成分現像剤としたものがあげられ、いずれも使用することができる。又、キャリアと混合して二成分現像剤として用いることができる。この場合は、キャリアの磁性粒子として、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を用いることが出来る。特にフェライト粒子が好ましい。上記磁性粒子は、その体積平均粒径としては15~100μm、より好ましくは25~80μmのものがよい。キャリアの体積平均粒径の測定は、代表的には湿式分散機を備えたレーザー回折式粒度分布測定装置ヘロスHELOSシンパティックSYMPATEC社製により測定することができる。キャリアは、磁性粒子が更に樹脂により被覆されているもの、あるいは樹脂中に磁性粒子を分散させたいわゆる樹脂分散型キャリアが好ましい。コーティング用の樹脂組成としては、特に限定は無いが、例えば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン-アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル系樹脂或いはフッ素含有重合体系樹脂等が用いられる。また、樹脂分散型キャリアを構成するための樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えば、スチレン-アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素系樹脂、フェノール樹脂等を使用することができる。画像形成方法次に、本発明の感光体を用いた画像形成方法に用いられる画像形成装置について説明する。図4は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、発振波長が350~850nmの半導体レーザー又は発光ダイオードを、像露光光源として用いるのが望ましい。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を10~100μmに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、600dpidpi:2.54cm当たりのドット数から2400dpi、あるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像をうることができる。用いられる光ビームとしては半導体レーザーを用いた走査光学系及びLEDの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の1/e2以上の領域を本発明に係わる露光ドット径とする。このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、4組の画像形成部画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7と、給紙搬送手段21及び定着手段24とから成る。画像形成装置の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。前記4組の画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkを中心に、回転する帯電手段2Y、2M、2C、2Bkと、像露光手段3Y、3M、3C、3Bkと、回転する現像手段4Y、4M、4C、4Bk、及び、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkをクリーニングするクリーニング手段5Y、5M、5C、5Bkより構成されている。前記画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体1Y、1M、1C、1Bkにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット10Yを例にして詳細に説明する。画像形成ユニット10Yは、像形成体である感光体ドラム1Yの周囲に、帯電手段2Y以下、単に帯電手段2Y、あるいは、帯電器2Yという、露光手段3Y、現像手段4Y、クリーニング手段5Y以下、単にクリーニング手段5Y、あるいは、クリーニングブレード5Yというを配置し、感光体ドラム1Y上にイエローYのトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット10Yのうち、少なくとも感光体ドラム1Y、帯電手段2Y、現像手段4Y、クリーニング手段5Yを一体化するように設けている。帯電手段2Yは、感光体ドラム1Yに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム1Yにコロナ放電型の帯電器2Yが用いられている。像露光手段3Yは、帯電器2Yによって一様な電位を与えられた感光体ドラム1Y上に、画像信号イエローに基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段3Yとしては、感光体ドラム1Yの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したLEDと結像素子とから構成されるもの、あるいは、レーザー光学系などが用いられるが、本図のものはレーザー光学系である。本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ画像形成ユニットとして一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも1つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ画像形成ユニットを形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第2の像担持体としての無端ベルト状中間転写体70を有する。画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bkにより、回動する無端ベルト状中間転写体70上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット20内に収容された転写材定着された最終画像を担持する支持体:例えば普通紙、透明シート等としての転写材Pは、給紙手段21により給紙され、複数の中間ローラ22A、22B、22C、22D、レジストローラ23を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ5bに搬送され、転写材P上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Pは、定着手段24により定着処理され、排紙ローラ25に挟持されて機外の排紙トレイ26上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。一方、二次転写手段としての二次転写ローラ5bにより転写材Pにカラー画像を転写した後、転写材Pを曲率分離した無端ベルト状中間転写体70は、クリーニング手段6bにより残留トナーが除去される。画像形成処理中、一次転写ローラ5Bkは常時、感光体1Bkに当接している。他の一次転写ローラ5Y、5M、5Cはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体1Y、1M、1Cに当接する。二次転写ローラ5bは、ここを転写材Pが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体70に当接する。また、装置本体Aから筐体8を支持レール82L、82Rを介して引き出し可能にしてある。本発明の画像形成装置は電子写真複写機、レーザプリンター、LEDプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。次に、本発明の代表的な実施態様を示し本発明をさらに説明するが、無論、本発明の態様はこれらに限定されるわけではない。実施例1基体1の作製長さ362mmのアルミニウム合金製素管をCNC施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径59.95mm、表面のRzが0.75μmになるように切削加工を行った。この時の主軸回転数は6000rpm、バイトの送り速度は0.340~0.360mm/回転の間を、1.5mm毎に0.005mmずつ変化する増減を繰り返させるプログラムにより行った。ΔLは50μmであった。ΔLは、株東京精密製サーフコム1400Dを用い、JIS’01規格、粗さ測定、測定長4.0mm、カットオフ0.8mmガウシアン、測定速度0.3mm/secの測定を素管中央付近で行い、得た測定断面曲線から読み取った切削周期幅の最大値と最小値の差である。感光体1の作製中間層1の形成バインダー樹脂N-11質量部をエタノール/n-プロピルアルコール/テトラヒドロフラン45:20:35容量比20質量部に加え攪拌溶解後、質量比で5のメチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理済みのルチル型酸化チタン粒子4.2質量部を混合し、該混合液をビーズミルを用い分散した。この際、平均粒径0.5mmのジルコニアビーズを用い、充填率80、周速設定4m/sec、ミル滞留時間3時間で分散し、中間層塗布液を作製した。同液を濾過精度5μmのポリプロピレン製濾材を用いたフィルタで濾過した後、該中間層塗布液を上記で準備した基体1を洗浄した後の外周に浸漬塗布法で塗布し、120°Cで20分間乾燥して、乾燥膜厚2μmの中間層1を形成した。電荷発生層の形成下記成分を混合し、サンドミル分散機を用いて分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法で中間層の上に塗布し、乾燥膜厚0.3μmの電荷発生層1を形成した。Y-チタニルフタロシアニンCu-Kα特性X線によるX線回折のスペクトルでブラッグ角2θ±0.2°27.3°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシン顔料20質量部ポリビニルブチラールBX-1、積水化学株製10質量部メチルエチルケトン700質量部シクロヘキサノン300質量部電荷輸送層の形成下記成分を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層上に浸漬塗布法で塗布し、120°Cで70分乾燥して乾燥膜厚20μmの電荷輸送層1を形成した。電荷輸送物質下記構造50質量部ポリカーボネート樹脂ユーピロン-Z300三菱ガス化学社製100質量部酸化防止剤2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール8質量部テトラヒドロフラン/トルエン体積比8/2750質量部実施例2;実施例1の切削加工時の主軸回転数2000rpmとし、プログラムは同じで基体を加工した以外は実施例1と同様に感光体を作製した。この時のアルミニウム合金製素管基体2のΔLは30μmであった。実施例3;実施例2においてバイトの送り速度は0.340と0.345mm/回転の間を、1.5mm毎にスイッチするプログラムにより行った以外は実施例2と同様に感光体を作製した。この時の素管基体3のΔLは10μmであった。実施例4;実施例3の感光体と同様に作製したが、下に示す中間層2を用いた感光体を得た。中間層2の形成バインダー樹脂N-11質量部をエタノール/n-プロピルアルコール/テトラヒドロフラン45:20:35容量比20質量部に加え攪拌溶解させた。同液を5μmフィルタで濾過した後、該中間層塗布液を上記で準備した基体3を洗浄した後の外周に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚1μmの中間層2を形成した。実施例5;下記基体4を用いた以外は実施例1の感光体と同様に感光体を作製した。旋盤の主軸回転数は4000rpm、アルミニウム合金製素管をCNC施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、表面のRzが0.75μmになるように切削加工を行い、基体4を得た。この時、素管端部をスタートとして、バイトの送りプログラムは、バイト送り速度値は400μm/回転一定とし、加工距離が1.43mm、2.28mm、1.64mm、2.49mm、1.85mm、2.71mm、2.06mm、2.92mm、を繰り返す様に設定した。この時のΔLは20μmであった。実施例6;下記基体5を用いた以外は実施例1の感光体と同様に感光体を作製した。旋盤の主軸回転数は3160rpm、アルミニウム合金製素管をCNC施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、表面のRzが0.75μmになるように切削加工を行い、基体5を得た。この時、素管端部をスタートとして、バイトの送りプログラムは、バイト送り速度値は400μm/回転一定とし、加工距離が2.20mm、2.21mm、2.22mm、2.23mm、2.24mm、2.23mm、2.22mm、2.21mm、を繰り返す様に設定した。この時のΔLは65μmであった。実施例7;下記基体6を用いた以外は実施例1の感光体と同様に感光体を作製した。旋盤の主軸回転数は3160rpm、アルミニウム合金製素管をアナログ施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、表面のRzが0.75μmになるように切削加工を行い、基体6を得た。この時の主軸回転数は3200rpm、バイトの送り速度指示値は、加工距離-速度指示値で、0.5mm-380μm/回転、1.6mm-390μm/回転、2.8mm-380μm/回転、1.1mm-390μm/回転、2.5mm-380μm/回転、3.2mm-390μm/回転の繰り返しになる様に、タイマーと抵抗等を組み合わせた回路を介した電圧をバイト移動モータに入力した。ΔLは25μmであった。比較例1;下記基体7を用いた以外は実施例1の感光体と同様に感光体を作製した。主軸回転数を3000rpmに、バイトの送り速度を0.350mm/回転に固定し、ΔLが3μmの基体7を得た。比較例2;基体8を用いた以外は実施例1の感光体と同様に感光体を作製した。旋盤の主軸回転数は4000rpm、アルミニウム合金製素管をCNC施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、表面のRzが0.75μmになるように切削加工を行い、基体8を得た。この時、素管端部をスタートとして、バイトの送りプログラムは、バイト送り速度値は400μm/回転一定とし、加工距離が1.47mm、2.32mm、1.68mm、2.53mm、1.89mm、2.75mm、2.10mm、2.96mm、を繰り返す様に設定した。この時のΔLは8μmであった。性能評価性能評価は、コニカミノルタビジネステクノロジーズ株製bizhubPROC6501を用い、黒色Bk位置において、露光パターンA濃度指示値0/255、15/255、31/25516おきに255/255までの17諧調で評価及び露光パターンB濃度指示値0/255、15/255、31/25516おきに255/255までの17諧調で評価、露光パターンC濃度指示値0/255、15/255、31/25516おきに255/255までの17諧調で評価及び王子製紙株製PODグロスコート100g/m2を使用して出力したハーフトーン画像の目視評価により行った。干渉による斜めスジ露光パターンA及びBを用いる。下記の基準にて評価した結果を表1に示す。○:斜めスジが全く見られない△:斜めスジが僅かに見られるが、実使用上は問題無し×:斜めスジが見られ、実使用上問題あり切削不良による感光体周方向スジ露光パターンCを用いる。下記の基準にて評価した結果を表1に示す。○:感光体周方向スジが全く見られない△:感光体周方向スジが僅かに見られるが、実使用上は問題無し×:感光体周方向スジが見られ、実使用上問題あり露光パターンA:bizhubPROC6501内部搭載パターンNo.53Dot1、規則性を有するドット状に形成された露光パターンの代表的なもの。露光パターンB:bizhubPROC6501内部搭載パターンNo.7Contnoe、感光体軸方向に対し直角方向に連続的に形成されている露光パターンの代表的なもの。露光パターンC:bizhubPROC6501内部搭載パターンNo.1Line1、感光体軸方向に対し平行な方向に連続的に形成されている露光パターンの代表的なもの。上記、表1に示す性能評価の結果から明らかな如く、ΔL≧10μmの条件を満たすものは、本発明の目的を達成することが出来る。"