バルーンカテーテルに用いられるバルーンの製造方法であって、管状のバルーン素材16を金型14内に配置する工程と、前記金型14を透過し且つ前記バルーン素材16に吸収される波長のレーザを前記金型14内に配置したバルーン素材16に照射しながら、前記バルーン素材16に内圧を付与することにより、前記バルーン素材16を所望の形状のバルーン10に成型する工程と、を有することを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1記載のバルーンの製造方法において、前記バルーン10の成型部位に応じて、前記レーザの出力又は前記内圧を変化させることを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1記載のバルーンの製造方法において、前記金型14は、透明又は半透明であることを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1~3のいずれか1項に記載のバルーンの製造方法において、前記バルーン10に成型する工程では、前記レーザを、前記バルーン素材16の軸心に交差する方向に照射しながら、前記バルーン素材16の軸方向に沿って走査させることを特徴とするバルーンの製造方法。請求項4記載のバルーンの製造方法において、前記レーザの照射源18a、18b、18cを、前記金型14内に配置される前記バルーン素材16の軸心を中心として、放射方向に1以上配置し、各照射源18a、18b、18cを前記バルーン素材16の軸方向に沿って移動させることを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1記載のバルーンの製造方法において、前記レーザとして、CO2レーザ、エルビウムYAGレーザ、COレーザ、ネオジウムYAGレーザ又は半導体レーザを用いることを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1記載のバルーンの製造方法において、前記金型14は、酸化マグネシウム又は単結晶サファイア又はセレン化亜鉛を含むことを特徴とするバルーンの製造方法。請求項1記載のバルーンの製造方法において、前記バルーン10に成型する工程では、前記バルーン素材16を軸方向に延伸させることを特徴とするバルーンの製造方法。以下、本発明に係るバルーンの製造方法について、この製造方法を実施する製造装置との関係で好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係るバルーン10の製造方法を実施する製造装置12の一例を示すブロック構成図である。本実施形態に係る製造方法により製造されるバルーン10は、長尺なシャフト図示せずの先端に接合されることで、生体器官、例えば冠動脈に挿通され、狭窄部病変部で拡張されることで該狭窄部を押し広げて治療する、いわゆるPTCAPercutaneousTransluminalCoronaryAngioplasty:経皮的冠動脈形成術拡張カテーテルや、他の血管、胆管、気管、食道、尿道、その他の臓器等の生体器官内に形成された病変部の改善のためのカテーテル等に用いられる。図1に示すように、製造装置12は、上型14a及び下型14bを有する金型14のキャビティ14c内に配置された管状のバルーン素材16を該キャビティ14cの壁面に沿って加熱膨張させ、所望形状のバルーン10として成型成形するための装置である。製造装置12は、金型14と、金型14のキャビティ14c内に配置されたバルーン素材16に対して金型14の外側から該金型14を透過させてレーザLを照射する3台のレーザ照射装置照射源18a、18b、18cと、成型時にバルーン素材16の内側に両端側から加圧流体例えば、窒素ガスを圧送する加圧装置20、20と、成型中のバルーン素材16を両端方向に延伸させるために該バルーン素材16の両端側を互いの離間方向に引っ張る引張装置22、22と、成型時にバルーン素材16の温度を検出する温度センサ23と、製造装置12の全体的な制御を行うコントローラ制御部24とを備える。バルーン素材16は、レーザ照射装置18a~18cからのレーザLによる局所的な加熱と、加圧装置20及び引張装置22による加圧及び引張作用とにより、キャビティ14cの壁面に沿って膨張され、所望の拡張形状を有するバルーン10を形成する。バルーン素材16は、例えば、ポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー、或いはこれら二種以上の混合物等、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリウレタン、ポリウレタンエラストマー、ポリイミド、フッ素樹脂等の高分子材料或いはこれらの混合物で形成されたチューブとして構成される。例えば、バルーン10として、内圧の変化により折り畳み及び拡張が可能であり、所定の拡張用流体により筒状円筒状に拡張する筒部ストレート部10aと、筒部10aの先端側で漸次縮径する先端テーパ部10bと、筒部10aの基端側で漸次縮径する基端テーパ部10cとを有する形状のもの図6参照を成型する際に、該バルーン10の拡張時の大きさが、筒部10aの外径が1mm~20mm程度、好ましくは1mm~12mm程度、長さが5mm~500mm程度、好ましくは5mm~200mm程度として設定するものとした場合、バルーン素材16の外径は、0.2mm~6mm程度、好ましくは0.2mm~4mm程度、長さが5mm~500mm程度、好ましくは5mm~200mm程度のチューブとして構成される。各レーザ照射装置18a~18cは、キャビティ14c内に配置されたバルーン素材16の軸心に対して直交した放射方向に等間隔で設置されており図4B参照、バルーン素材16の軸方向に同時に走査可能である。レーザ照射装置18a~18cは、レーザLを照射するレーザヘッド26と、レーザヘッド26から照射されたレーザLのスポットを帯状に変形させてバルーン素材16へと導くエクスパンドレンズ28とを備える。なお、レーザ照射装置は、3台以外、例えば1~2台又は4台以上としてもよいが、1~2台とした場合には、バルーン素材16の周面への確実な照射を可能とするため、レーザ照射装置及びバルーン素材16金型14を周方向に相対的に回転させるとよい。レーザ照射装置18a~18cから照射されるレーザLは、バルーン素材16を局所的に逐次加熱及び逐次拡張させるため、該バルーン素材16が吸収可能な波長のものを用いる必要がある。そこで、上記のような材質からなるバルーン素材16に対しては、例えば、CO2レーザ波長5.8μm、エルビウムErebiumYAGレーザ波長2.9μm、COレーザ波長9.2μm~10.8μm、ネオジウムYAGレーザ波長1.06μmや半導体レーザ波長0.65μm~0.98μm等を用いるとよい。金型14は、上型14aと下型14bとの間に形成されるキャビティ14cでバルーン10の拡張部位筒部10a、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cの成型を行うものである。金型14は、その外側に配置されたレーザ照射装置18a~18cからのレーザLを透過させ、内部のバルーン素材16に吸収させることができるように構成されている必要がある。そこで、金型14は、上記例示したCO2レーザやエルビウムYAGレーザ等が透過可能、つまりレーザを吸収し難い材質、例えば、酸化マグネシウムMgOやセレン化亜鉛ZnSe、単結晶サファイア等で形成されるとよい。さらに、これらの材料で金型14を構成すると、金型14を透明又は半透明に形成することができ、後述するバルーン10の成型時に金型14内部でのバルーン成型バルーン素材16の変形の状態を外部から観察しながら行うことができる。このため、温度センサ23として、間接的な温度測定を行う熱電対等と併せて、レーザLによる加熱部を可視化できるサーモグラフ等を用いることもできるので、後述する製造方法において、その加工条件等のより高度な分析、条件出しが可能となる。加圧装置20は、金型14内でレーザ照射装置18a~18cによって加熱されて膨張可能な状態にあるバルーン素材16の内側に加圧流体を圧送することにより、金型14の形状に合わせて内側から膨張させるための装置である。引張装置22は、加圧装置20によって膨張されるバルーン素材16を両端側に引張させることにより、レーザLによって加熱されている部分のバルーン素材16を延伸させ、加圧装置20の加圧流体による変形を補助するためのものである。コントローラ24は、予め設定されたバルーン素材16からバルーン10への加工条件に基づき、レーザ照射装置18a~18c、加圧装置20、引張装置22及びその他の補機等を駆動制御するものである。なお、加圧装置20や引張装置22は、図1等では左右一対で図示しているが、勿論、それぞれ1台の装置によってバルーン素材16の左右両側から加圧や延伸を行うように構成してもよい。次に、本実施形態に係るバルーン10の製造方法について、図2のフローチャートを参照しながら説明する。図2のステップS1において、金型14内、つまり上型14aと下型14bの間に形成されるキャビティ14c内に円筒状のバルーン素材16を配置する図3参照。次に、ステップS2において、コントローラ24の制御下に、予め設定されたバルーン10の製造条件に基づき、金型14内に配置されたバルーン素材16の内側円筒管腔に加圧装置20から加圧流体を圧送すると共に、引張装置22によりバルーン素材16を両端方向に延伸させながら、レーザ照射装置18a~18cをバルーン素材16の軸方向に走査させつつレーザLを照射して、バルーン素材16を所望形状のバルーン10へと成型する。すなわち、先ず、図4A及び図4Bに示すように、バルーン素材16を内部に配置した金型14を中心として、レーザ照射装置18a~18cを放射状に配置する。さらに、引張装置22でバルーン素材16の両端をクランプすると共に、加圧装置20の加圧流体供給用の配管をバルーン素材16の両端側に接続する。次いで、図5A及び図5Bに示すように、レーザ照射装置18a~18cをバルーン素材16の軸方向に走査しながら金型14を透過させてレーザLをバルーン素材16に対して照射する。この際、レーザLは、各レーザ照射装置18a~18cからエクスパンドレンズ28を介してバルーン素材16の周方向に対して同時に照射され、バルーン素材16の軸方向に対しては所定幅の帯状とされていることにより、バルーン素材16は、その軸方向で所定幅の範囲のみが局所的に、つまりレーザLの走査に伴って輪切り状に順次連続加熱される。従って、バルーン素材16は、レーザLにより局所的に加熱されている部位のみが、引張装置22からの延伸力と、加圧装置20からの加圧流体による内圧とにより、金型14のキャビティ14cの形状に沿って膨張され図5A及び図5B参照、レーザLの走査に沿ってバルーン素材16が軸方向で一端側から他端側へと向かって次第にバルーン10に成型される。この際、コントローラ24の制御下に、バルーン10の部位毎に加工条件パラメータを適宜変更制御する。例えば、筒部10aの成型時よりも先端テーパ部10bや基端テーパ部10cの成型時において、加圧装置20による内圧と引張装置22による延伸力とを増大させると共に、テーパの軸心からの距離が離間するに伴って内圧及び遠心力を次第に低減することにより、図5Bに示すように、略均一な肉厚からなる筒部10a、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cを有するバルーン10を成型することができる。なお、このような内圧及び延伸力の制御と共に、形状がやや複雑な先端テーパ部10bや基端テーパ部10cでのレーザLの走査速度を形状が簡単な筒部10aよりも低減する等の制御を行うと、より均一で適正な肉厚からなるバルーン10を成型することができる。最終的にレーザLのバルーン素材16の軸方向への走査が完了すると、バルーン10の成型が完了し、金型14を開くことにより、所望の形状からなるバルーン10を取り出すことができる図6参照。本実施形態では、上記のように、バルーン素材16はレーザLが照射されている局所部位のみが加熱され、該加熱された部位のみが加圧装置20及び引張装置22による内圧及び延伸力を受けて膨張し、これがバルーン素材16の軸方向に沿って連続的に行われる。従って、バルーン成型に係る加工条件パラメータとして、温度センサ23による温度、加圧装置20による圧力、及び引張装置22による延伸距離と共に、さらに、レーザLの加熱範囲部分加熱、加熱角度レーザLのバルーン素材16の軸心に対する照射角度、レーザLの照射タイミング、及びレーザ照射装置18a~18cの走査速度移動速度を用いることができる。このように成型時のパラメータが増加したことにより、本実施形態では所望のバルーン形状に応じた多様な条件設定が可能となり、しかも、レーザLによって加熱範囲を極めて狭い範囲に限定することができるため、バルーン10の部位毎の形状筒部10a、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10c等に応じた最適且つ多様な成型が可能となる。例えば、成型するバルーン10について、先端テーパ部10bの肉厚を薄くしたり、筒部10aの肉厚を適宜変化させる等、部分的に肉厚を変化させることが可能となる。また、レーザLの出力を適宜変化させることにより、成型時の加熱温度を部分的に変更し、バルーン10の拡張部位を多段に構成することも可能となる。レーザLの照射部位別に加圧装置20による内圧を変化させることにより、例えば、バルーン10の先端側ほど薄肉で柔軟に構成して、バルーン10の体内での挿通性を向上させることもできる。すなわち、図7Aに示すように、バルーン10について、筒部10aの肉厚を厚くすると共に、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cを薄肉化することも可能である。そうすると、図示しないステントを筒部10aの外周に締め付けた場合等のピンホールや損傷の発生を防止すると共に、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cの柔軟性を向上させて、体内での挿通性や折り畳み性を向上させることができる。この場合には、薄肉にする先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cについて、成型時の加圧装置20や引張装置22による加圧力や延伸力を強めに設定すると共に、加熱温度を高めに設定するとよい。図7Bに示すように、バルーン10について、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cを薄肉化すると共に、筒部10aの肉厚をパルス的に変化させた凹凸形状とすることも可能である。そうすると、筒部10aに図示しないステントをマウントした際に、該ステントの脱落防止効果を得ることができる。この場合にも、薄肉にする部位の成型時の加圧装置20や引張装置22による加圧力や延伸力を強めに設定すると共に、加熱温度を高めに設定する一方、筒部10aの肉厚を厚くする部分については、加圧力や延伸力を弱めに設定すると共に、加熱温度を低めに設定するとよい。なお、筒部10aを上記のように凹凸形状とする以外にも、格子形状や、前記ステントのマスクを挟んでレーザLを照射して該ステントの模様網目模様等をバルーンに係止し、これによりステントの脱落防止効果を付与することも可能である。図7Cに示すように、バルーン10について、筒部10aを2個設けると共に、その間に縮径した部分を設けることも可能である。そうすると、各筒部10a、10aにそれぞれステント図示せずをマウントすることができ、一度で2本のステント留置が可能となり、手技時間の短縮やコストダウンが可能となる。この場合には、2個の筒部10aの間の谷部では、加圧装置20や引張装置22による加圧力や延伸力を低減又は省略した設定とするとよい。なお、筒部10aは2個以上としてもよく、また各筒部10aの拡張径を変化させ、拡張径の異なる筒部10aが複数存在する構造とすることもできる。図7Dに示すように、バルーン10の先端側から基端側へと図7Dでは、左側から右側へと、段階的に又は傾斜的に肉厚が変化するように、例えば、バルーン10の先端から先端テーパ部10bまでを最も薄肉とし、筒部10aから基端テーパ部10cまでの肉厚を多少厚くし、基端テーパ部10cから基端側の肉厚をさらに厚くすることもできる。そうすると、先端側が柔軟で狭窄部等の通過性が高く、基端側に適度な剛性コシが付与されて操作性の高いバルーン10を容易に得ることができる。この場合にも、薄肉にする部位の成型時の加圧装置20や引張装置22による加圧力や延伸力を強めに設定すると共に、加熱温度を高めに設定する一方、筒部10aの肉厚を確保する部分については、加圧力や延伸力を弱めに設定すると共に、加熱温度を低めに設定するとよい。勿論、本実施形態に係る成型方法を用いることにより、図7A~図7Dに示す以外の多様な形状からなるバルーン10を成型することができ、例えば、バルーン10の図示しないカテーテルシャフトへの接合部基端側接合部を薄肉化し、通常厚くなり易い接合部での肉厚を最小限とすることもできる。また、成型型レンズ加工により、バルーン10の表面又は内面の形状に変化を付けることもできる。さらに、バルーン10を構成する筒部10a、先端テーパ部10b及び基端テーパ部10cを個別に成型することも容易であり、この場合には成型した各部を融着等によって接合すればよい。換言すれば、バルーン素材として、チューブ状のもの以外、例えば、フィルムを丸めてレーザ融着でバルーンとして成型することも可能である。以上のように、本実施形態に係るバルーン10の製造方法によれば、金型14内に配置したバルーン素材16に対し、該金型14を透過し且つバルーン素材16に吸収される波長のレーザLを照射及び走査しつつ、加圧装置20による内圧の付与及び引張装置22による軸方向への延伸を行うことにより、バルーン素材16を所望形状のバルーン10として成型する。従って、温度センサ23による温度、加圧装置20による圧力、及び引張装置22による延伸距離と共に、さらに、レーザLの加熱範囲、加熱角度、レーザLの照射タイミング、及びレーザ照射装置18a~18cの走査速度等をバルーン成型時のパラメータとして、適宜設定制御しながらバルーン成型を行うことができるため、所望のバルーン形状に応じた多様な条件設定が可能となる。しかも、レーザLによりバルーン素材16の加熱範囲を極めて狭い範囲に限定することができるため、バルーン10の部位毎の形状に応じた最適な成型が可能となる。すなわち、レーザLによる局所加熱により、バルーン10の各部筒部10a等の設定形状に応じて、上記各パラメータを適宜制御することで、バルーン10全体として肉厚を精密に制御して均一な肉厚に形成することができる一方、必要に応じて肉厚を適宜変化させた特殊な形状からなるバルーン10を成型することが可能となる。本発明は、上述の実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成乃至工程を採り得ることは勿論である。例えば、上記実施形態では、レーザ加熱中のバルーン成型について、加圧装置による内圧及び引張装置による延伸力を付与するものとして説明したが、バルーンの成型条件によっては、加圧装置による内圧の付与のみによって十分にバルーン素材を膨張成型することができる。また、上記実施形態では、バルーン成型用の金型14として、上型14aと下型14bとを用いた縦割り型のものを例示したが図6参照、これ以外であっても勿論よく、例えば、横割りで3分割の第1型110a、第2型110b及び第3型110cを用いた金型110図8A参照や、横割りで2分割の第1型112a及び第2型112bを用いた金型112図8B参照や、周方向で3分割の第1型114a、第2型114b及び第3型114cを用いた金型114図8C参照や、筒状の第1型116aの両端開口にテーパ状部分を有する第2型116b及び第3型116cを嵌め込む金型116図8D参照等であってもよい。バルーン素材の加熱に供されるレーザとしては、バルーン素材に完全に吸収可能な波長のもの以外でもよく、例えば、ある程度バルーン素材に吸収されることにより、該バルーン素材を所望の温度まで加熱可能なものであればよい。