ハウジングの内部に圧縮機構及び電動モータが収容され、前記電動モータが収容されたハウジングの内部を冷媒が流通し、前記電動モータは回転軸に固定されたロータと前記ハウジングに固定されたステータと該ステータに巻き付けられたコイルとを備え、前記圧縮機構は前記ロータの回転軸に連結して駆動される電動圧縮機において、前記コイルのうち、前記ステータの両端面に突出するコイルエンドを樹脂により被覆した樹脂モールドを有し、前記樹脂モールドの一部に開口部を設け、前記開口部を通して前記コイルエンドの一部を前記ハウジングの内部に露出させたことを特徴とする電動圧縮機。前記電動圧縮機は横置き型であることを特徴とする請求項1に記載の電動圧縮機。前記開口部は、前記電動圧縮機の設置状態における重力方向から見て、少なくとも上側に設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の電動圧縮機。前記ステータに巻き付けられたコイルは分布巻きされた三相のコイルで構成され、前記開口部は前記上側に位置する少なくとも一相のコイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする請求項3に記載の電動圧縮機。前記分布巻きは波巻きであり、前記開口部は前記三相の各コイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする請求項4に記載の電動圧縮機。前記ステータに巻き付けられたコイルは集中巻きされた複数相のコイルで構成され、前記開口部は前記複数相の各コイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする請求項3に記載の電動圧縮機。前記開口部は前記コイルエンドの数と同数設けられるとともに、該コイルエンドに対応する位置に設けられていることを特徴とする請求項6に記載の電動圧縮機。電動圧縮機の運転中、ステータに巻き付けられたコイルは発熱するため、コイル自体が劣化する、あるいは電動圧縮機のハウジング外周に設置された電動モータの電源供給部や制御部が伝熱により熱影響を受ける等の恐れがある。このため、電動モータのステータ及びコイルは、電動圧縮機のハウジング内に収容される構成を利用し、ハウジング内を循環する冷媒によって冷却されている。しかし、特許文献1の発明は、冷媒の溶け込んだ冷凍機油との接触による漏洩電流の発生を抑制するため、コイルエンド部あるいはコイル全体を包み込むように樹脂モールド成形し、絶縁する構成とした。このため、特許文献1に開示された電動圧縮機のコイルは、循環する冷媒から完全に隔絶された構成となり、コイルの発熱による影響を防止できない問題がある。本願発明は、ステータに巻き付けられたコイルにおける漏洩電流の抑制と冷却の双方を可能にした電動圧縮機を提供する。請求項1は、ハウジングの内部に圧縮機構及び電動モータが収容され、前記電動モータが収容されたハウジングの内部を冷媒が流通し、前記電動モータは回転軸に固定されたロータと前記ハウジングに固定されたステータと該ステータに巻き付けられたコイルとを備え、前記圧縮機構は前記ロータの回転軸に連結して駆動される電動圧縮機において、前記コイルのうち、前記ステータの両端面に突出するコイルエンドを樹脂により被覆した樹脂モールドを有し、前記樹脂モールドの一部に開口部を設け、前記開口部を通して前記コイルエンドの一部を前記ハウジングの内部に露出させたことを特徴とする。請求項1によれば、コイルエンドを樹脂により被覆した樹脂モールドにより、電動圧縮機の停止時にハウジング内に貯留される液冷媒とコイルエンドとの接触によるコイルとステータ及びステータを固定するハウジングとの間の絶縁性の低下を抑制し、漏洩電流を抑制することができる。また、電動圧縮機の運転中にハウジング内を循環する冷媒とコイルエンドとを樹脂モールドの開口部を介して接触させることにより、コイルを冷却することが可能である。請求項2は、前記電動圧縮機は横置き型であることを特徴とする。請求項2によれば、車載用として多用されている横置き型の電動圧縮機では、ステータの両端部のコイルエンドは停止時にハウジング内に貯留される液冷媒に浸漬されるが、樹脂モールドにより液冷媒との接触を防止され、コイルとステータ及びステータを固定するハウジングとの間の絶縁性の低下による漏洩電流を確実に抑制することができる。請求項3は、前記開口部は、前記電動圧縮機の設置状態における重力方向から見て、少なくとも上側に設けられていることを特徴とする。請求項3によれば、設置された電動圧縮機のコイルエンドは、下側に存在する部分が停止時にハウジング内に貯留される液冷媒に浸漬され、上側に存在する部分と液冷媒との接触が少ないため、漏洩電流抑制機能と冷却機能とをバランスよく行わせることができる。請求項4は、前記ステータに巻き付けられたコイルは分布巻きされた三相のコイルで構成され、前記開口部は前記上側に位置する少なくとも一相のコイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする。請求項4によれば、分布巻きでは、ステータに巻き付けられたコイル束が隣接するコイル束と密着している。このため、コイル束間の熱伝導が高く、一相のコイルの一部を冷却するだけで、樹脂モールドの開口部に対応していない一相の他の部分及び他の相のコイルを十分に冷却することが可能である。請求項5は、前記分布巻きは波巻きであり、前記開口部は前記三相の各コイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする。請求項5によれば、波巻きでは三相の各コイルは連続した状態でステータに巻き付けられているため、各相の一部を冷却すれば高い熱伝導により樹脂モールドの開口部を有しない位置のコイルを十分に冷却することができる。請求項6は、前記ステータに巻き付けられたコイルは集中巻きされた複数相のコイルで構成され、前記開口部は前記複数相の各コイルの一部と対応する位置に設けられていることを特徴とする。請求項6によれば、集中巻きでは、ステータに巻き付けられたコイルのコイルエンドが相互に密着していない。このため、複数相のコイルで構成されている場合、各コイルの一部と対応する位置に開口部を設けることで、各相の一部が冷却され、コイルの高い熱伝導により樹脂モールドの開口部を有しない位置のコイルを十分に冷却することができる。請求項7は、前記開口部は前記コイルエンドの数と同数設けられるとともに、該コイルエンドに対応する位置に設けられていることを特徴とする。請求項7によれば、漏洩電流を低減するとともに、コイルエンド毎に設けられた開口部により全てのコイルエンドが冷却され、コイルを確実に冷却することができる。本願発明は、電動圧縮機において、ステータに巻き付けられたコイルの漏洩電流の抑制と冷却の双方を可能にすることができる。第1の実施形態本願発明の第1の実施形態を図1~図4に基づいて説明する。図1は横置き型にて設置したスクロール式の車載用電動圧縮機以下、単に電動圧縮機とするの例を示したもので、電動圧縮機の概要を以下に説明する。なお、横置き型とは、以下に記載される回転軸8が水平となるように電動圧縮機を車両に設置する形態を指す。また、回転軸8が垂直方向となるように設置する形態は縦置き型と呼称する。電動圧縮機は、フロント側のハウジング1とリア側のハウジング2とを複数のボルト3により固定した密閉状のハウジングを有する。ハウジング1、2は共にアルミニウム又はアルミニウム合金等の金属性材料により形成されている。ハウジング2には、吸入ポート4が形成され、また、ハウジング1には、吐出ポート5が形成され、吸入ポート4及び吐出ポート5はそれぞれ図示しない外部冷媒回路と接続されている。従って、ハウジング内は、吸入ポート4から吐出ポート5に向けて冷媒が流通する。ハウジング1、2の内部2Aには、スクロール式の圧縮機構6及び圧縮機構6を駆動する電動モータ7が収容されている。電動モータ7は、三相交流モータで構成され、ハウジング2に軸受を介して回転可能に保持された回転軸8と回転軸8に固定されたロータ9とロータ9の外周に配置され、ハウジング2の内壁に固定されたステータ10とを有する。ロータ9は複数の磁性体からなる薄い鋼板を積層した積層鋼板により構成されるロータコア11と複数の永久磁石12とにより構成される。また、ステータ10は円筒状のステータコア13とステータコア13の内周に形成された複数のスロット14に絶縁紙図示せずを介して巻き付けられた三相のコイル15を有する。圧縮機構6は、主要素として、ハウジング1、2の内壁に固定された固定スクロール16と、これに対向配置された可動スクロール17とにより構成されている。固定スクロール16と可動スクロール17との間には、冷媒を圧縮するための容積可変の圧縮室18が形成されている。可動スクロール17は、軸受及び偏心ブッシュ19を介して回転軸8の偏心ピン20に連結されることにより、回転軸8の回転に応じて公転運動し、圧縮室18の容積を変化させるよう構成されている。ハウジング2の背面側の端面2Bには、インバータ収容室21を形成するインバータハウジング22が接合され、固定されている。インバータ収容室21内では、ハウジング2の端面2Bに電動モータ7を駆動するためのインバータ23及び気密端子24が取り付けられている。気密端子24は、インバータ収容室21内で、コネクタ25を介してインバータ23と電気的に接続される。また、気密端子24は、端子ピン28及びハウジング2の内部2Aでステータ10の外周部10Aに取り付けられたクラスタブロック26を介してステータ10のコイル15から引き出されているリード線27と電気的に接続される。なお、電動圧縮機は、三相交流電力がインバータ23から気密端子24及びリード線27を介して電動モータ7のコイル15に通電されると、ロータ9が回転され、回転軸8によって圧縮機構6が作動される。電動モータ7のステータ10について、図2及び図3を参照して詳細に説明する。図3に示すように、ステータコア13の内周には、ロータ9の極数例えば、6極に対応して、18個のスロット14が等分布に形成され、U相、V相、W相からなる三相のコイル15が分布巻きの一種である波巻きによりステータ10に巻き付けられている。従って、各相のコイル15はステータコア13の両側の端面13A、13Bに突出したコイルエンド15Aを有する。なお、図3では、説明上、三相のコイルエンド15Aが相互に空間を空けて配置された状態で示されているが、実際には、三相のコイルエンド15Aは整形された状態で、相互に密着し、環状に突出した形態である。図3に示すステータコア13の一方の端面13Aに突出した三相のコイルエンド15Aからは、それぞれ2本の引き出し線A1、A2、B1、B2及びC1、C2が引き出されている。各引き出し線A1、B1及びC1は、中性点29用の引き出し線として使用され、3本を結んで、ステータ10の外周部10Aに留められている。また、各引き出し線A2、B2及びC2は、インバータ23及び気密端子24等の駆動回路に接続するためのリード線27として使用され、それぞれリード線27の端部をステータ10の外周部10Aに取り付けられたクラスタブロック26に装着されている。ステータコア13の端面13A側及び端面13B側に突出するコイルエンド15Aには、図2に示すように、樹脂により被覆された樹脂モールド30が形成されている。樹脂モールド30は端面13A及び端面13Bと密着する状態で形成され、コイルエンド15Aを密閉している。また、樹脂モールド30は、電動圧縮機の設置状態における重力方向から見て、上側に位置するコイルエンド15Aの一部が開放されるように、開口部31を有する。樹脂モールド30の開口部31は、図3に示すように、上側に位置するU相、V相及びW相の各コイルエンド15Aの一部と対応する位置に設けられ、各コイルエンド15Aの一部がハウジング2の内部2Aに露出するように構成されている。また、例えば、引き出し線C2のように、樹脂により被覆される箇所では、引き出し線C2が被覆されないように配置して、コイルエンド15Aの樹脂モールド30を形成している。なお、樹脂モールド30に使用する樹脂としては、エポキシ系、フェノール系、不飽和ポリエステル系、ポリイミド系などの樹脂が用いられる。以上のように構成された第1の実施形態は以下の作用及び効果を有する。電動圧縮機の運転が停止されると、ハウジング1、2内に残留する冷媒や潤滑油の混合体である液冷媒32及び吸入ポート4から流入する液冷媒32が、図4に示すように、ハウジング1、2の内部2Aの下側に貯留される。液冷媒32の貯留量は電動圧縮機の停止時間の経過に伴い増量する傾向にある。このため、ステータ10の下側に位置するコイルエンド15Aが液冷媒32中に浸漬される。しかし、コイルエンド15Aは大部分が樹脂モールド30の樹脂により被覆されているため、液冷媒32との接触を遮断され、コイル15とステータ10及びステータ10を固定するハウジング2との間の絶縁性の低下に起因する漏洩電流を確実に抑制することができる。なお、液冷媒32の貯留量はハウジング1、2の内部2Aの上側にまでは達しないため、樹脂モールド30の開口部31を通して内部2Aに露出しているコイルエンド15Aが液冷媒32に浸漬される恐れはない。一方、電動圧縮機の運転が再開されると、コイル15の発熱が生じるが、上側に位置する樹脂モールド30の開口部31を通して露出するコイルエンド15Aが吸入ポート4から流入し、圧縮機構6側へ流れる冷媒に晒され、冷却される。冷媒に晒されるコイルエンド15Aはコイルエンド15Aの一部であるが、各コイル15は波巻きによりステータ10に巻き付けられているため、樹脂モールド30の樹脂により被覆されているコイルエンド15Aも熱伝導により冷却される。さらに、U相、V相、W相の各コイルエンド15Aの少なくとも一部が冷媒に晒されるようになっており、3相とも冷却される。従って、コイル15は、従来と同様に、十分な冷却効果を得ることができ、コイル15の発熱による影響を確実に防止することができる。第2の実施形態図5は第2の実施形態を示したもので、第1の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。第2の実施形態は、回転軸8の回転中心を通る水平面Xよりも下側に位置するステータコア13及びコイルエンド15Aを全て樹脂モールド33により被覆した構成を有する。従って、水平面Xよりも重力方向の上側には樹脂モールド33の開口部34が形成され、上側に位置する三相のコイル15のコイルエンド15Aは開口部34を通してハウジング1、2の内部2Aに露出される。なお、ステータコア13に樹脂モールド33を形成したステータ10は、ねじ止め等の手段によりハウジング2の内周壁に取り付けることができる。第2の実施形態は、下側のコイルエンド15Aが電動圧縮機の停止中にハウジング1、2の内部2Aに貯留される液冷媒32に浸漬しても、樹脂モールド33により液冷媒32との接触を防止される。また、電動圧縮機の運転中、樹脂モールド33の開口部34から露出する上側のコイルエンド15Aは、吸入ポート4から圧縮機構6側へ流れる冷媒に十分に晒される。従って、第2の実施形態は第1の実施形態と同等の作用効果を得ることができる。また、第2の実施形態では、下側のステータ10及びコイルエンド15Aの全てが樹脂モールド33の樹脂により被覆されるため、下側に位置するコイル15全体のカバーが可能となり、液冷媒32との接触をより確実に防止することができる。第3の実施形態図6は第3の実施形態を示したもので、第1の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。第3の実施形態は、ステータコア13及びコイルエンド15Aの全体を樹脂モールド35により被覆した構成を有する。また、樹脂モールド35の開口部36は円形状に形成され、ステータコア13の両端面13A、13B側において、回転軸8の回転中心を通る水平面Xよりも上側に位置するコイルエンド15Aと対応する位置に複数設けている。なお、ステータコア13全体に樹脂モールド35を形成したステータ10は、第2の実施形態に示したねじ止めの外、接着剤等の手段によりハウジング2の内周壁に取り付けることができる。第3の実施形態は、第2の実施形態と同様に、水平面Xよりも下側に位置するステータコア13及びコイルエンド15Aが樹脂モールド35の樹脂により被覆されているので、電動圧縮機の停止中に貯留される液冷媒32と接触することがない。また、電動圧縮機の運転中は、樹脂モールド35の開口部36を通して内部2Aに露出する上側のコイルエンド15Aが、冷媒に十分に晒される。従って、第3の実施形態は、第1の実施形態及び第2の実施形態と同等の作用効果を得ることができる。また、第3の実施形態では、開口部36を回転軸8の回転中心を通る水平面Xよりも上側に設けた構成を示したが、上側の開口部36に加えて、図6bに仮想線にて示すように、下側にも開口部37を複数設けることが可能である。この場合、下側に設けた開口部37の一部は貯留された液冷媒32に浸漬する可能性があるが、液冷媒32と接するコイルエンド15Aの面積はコイルエンド15A全体に比して小さいため、コイルとステータ及びステータを固定するハウジングとの間の絶縁性の低下を抑制する効果が大きい。逆に、電動圧縮機の運転中におけるコイルエンド15Aと冷媒との接触面積が第3の実施形態よりも大きくなるため、コイル15のより大きな冷却効果を期待することができる。第4の実施形態図7は第4の実施形態を示したもので、第3の実施形態と同一の構成については同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。第4の実施形態は、コイル15の巻線の方法を、コイルエンド15Bが相互に密着しない集中巻きとしている。また、樹脂モールド35の開口部38は集中巻きされた複数相のコイル15のコイルエンド15Bと対応する位置、つまり各スロット14間に対応する位置に設けられており、コイルエンド15Bの数と同数の開口部38が設けられている。従って、漏洩電流を低減するとともに、コイル15を確実に冷却することができる。本願発明は、前記した実施形態の構成に限定されるものではなく、本願発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、次のような、他の実施形態で実施することができる。1第1の実施形態において、樹脂モールド30の開口部31はU相、V相、W相からなる三相のコイル15の内、一相のコイル15のコイルエンド15Aに対応する位置にのみ設ける構成としても良い。この場合、一相のコイルエンド15Aのみが冷媒に晒されて冷却されるが、三相の各コイルエンド15Aは相互に密着し、また波巻きにより巻き付けられているため、熱伝導により三相のコイル15は十分な冷却効果を得ることができる。2第2の実施形態及び第3の実施形態では、樹脂モールド33、35の樹脂がステータコア13及びコイルエンド15Aを被覆する構成で示したが、第1の実施形態のように、樹脂モールド33、35の樹脂がコイルエンド15Aのみを被覆する構成で実施しても良い。3コイル15の巻線の方法は、第1の実施形態に示した波巻きに限らず、分布巻きの一種である同心巻きにしても良い。同心巻きの場合でも、ステータコア13のスロット14に巻きつけられたコイルのコイルエンドは相互に密着しているため、コイル間の熱伝導性が良く、第1~第3の実施形態と同様にコイルの十分な冷却効果を得ることができる。4インバータ23は、ハウジング2の端面2Bに設ける構成に限らず、ハウジング2の外周面上に設けるように構成しても良い。また、この場合に、クラスタブロック26はステータ10の外周部10Aに取り付けた構成にしても、ステータ10から分離してハウジング2の内部2Aに自由状態で配置する構成にしても良い。5前記実施形態における電動モータ7は、外側に配置したステータ10にロータ9を嵌合するインナーロータの構成を示したが、外側に配置したロータにステータを嵌合するアウターロータの構成であっても、本願発明を実施することができる。6前記実施形態の電動モータ7は、ロータ9の極数を6極、ステータ10のスロット数を18スロットの例を示したが、それ以外の極数、スロット数でもよく、例えばロータの極数を4極、ステータのスロット数を12スロットで構成した電動モータで実施しても良い。7前記実施形態では、電動モータ7が吸入ポート4側に配置され、吸入冷媒雰囲気下にあるよう構成したが、電動モータ7は吐出ポート5側に配置され、吐出冷媒雰囲気下にあるように構成しても良い。8前記実施形態では、スクロール式電動圧縮機に実施した例を示したが、電動圧縮機はベーン式、スクリュー式等の他の回転式圧縮機やスワッシュ式、ワッブル式等の往復式圧縮機に電動モータを内蔵した電動圧縮機において本願発明を実施することができる。9前記した各実施形態は縦置き方の車載用電動圧縮機においても実施することができる。10第3の実施形態においては、コイルエンド15Aと対応する位置に開口部36を形成したが、コイルエンド15Aと対応するとともにスロット14にも対応する位置に開口部36を形成しても良い。この場合、スロット14に対応する位置には各相のコイル15が集中しており、各相のコイル15を冷却し易くなり、コイル15の冷却効果を高めることができる。また、この場合、両端面に形成された開口部36が軸方向で対向する位置に形成することで、さらにコイル15の冷却効果を高めることができる。11第4の実施形態においては、コイルエンド15Bの数と同数の開口部36を形成したが、U相、V相、W相からなる三相のコイル15の内、一相のコイル15のコイルエンド15Bに対応する位置にのみ設ける構成としても良いし、三相の各コイル15の一部に対応する位置に設ける構成としても良い。12前記実施形態では、車載用電動圧縮機において実施した例を示したが、車載用に限定されず、家庭用、工場用等の電動圧縮機においても実施することができる。