"軸線方向に貫通する軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔に挿設された中心電極と、前記絶縁体の外周に設けられた筒状の主体金具と、前記主体金具の先端部に固定され、屈曲部にて前記軸線側へと曲げられた接地電極と、前記接地電極の先端部に接合され、前記中心電極の先端部との間に間隙を形成するチップとを備え、前記チップは、自身の一部が前記接地電極の先端面及び内周側側面から突出した状態で、前記接地電極に接合され、前記接地電極の先端面の中心が、前記中心電極の先端よりも前記軸線方向先端側に位置する点火プラグであって、前記接地電極のその中心軸に沿った長さをLmmとし、前記軸線に沿った前記主体金具の先端に対する前記接地電極の突出長をXmmとしたとき、L/X≦1.28を満たすとともに、前記接地電極の中心軸と直交する断面における、前記接地電極のうち前記チップの接合された部位よりも基端側の部位の断面積をS1mm2とし、前記接地電極の先端に対する前記チップの突出方向と直交する断面における、前記チップの断面積をS2mm2とし、前記接地電極の長手方向における前記接地電極の先端面に対する前記チップの突出長をAmmとしたとき、8.4≦S1/S2/Aを満たすことを特徴とする点火プラグ。13.1≦S1/S2/Aを満たすことを特徴とする請求項1に記載の点火プラグ。前記接地電極は、外層と、当該外層の内部に設けられ、当該外層よりも熱伝導性が高い金属からなる内層とを備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の点火プラグ。1.7≦S1≦3.0を満たすことを特徴とする請求項3に記載の点火プラグ。しかしながら、上記特許文献1に記載の技術では、接地電極の先端部のみならず、接地電極の中間部分も中心電極に対して接近することとなってしまう。そのため、接地電極の存在により、火花放電間隙にて生成された火花の成長が阻害されてしまい、着火性の低下を招いてしまうおそれがある。また、上記特許文献2に記載の技術では、振動に伴い接地電極の屈曲部に加わる応力は依然として大きく、接地電極の折損を十分に抑制することができないおそれがある。本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、その目的は、優れた着火性を実現しつつ、接地電極等の折損をより確実に防止することができる点火プラグを提供することにある。以下、上記目的を解決するのに適した各構成につき、項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する構成に特有の作用効果を付記する。構成1.本構成の点火プラグは、軸線方向に貫通する軸孔を有する絶縁体と、前記軸孔に挿設された中心電極と、前記絶縁体の外周に設けられた筒状の主体金具と、前記主体金具の先端部に固定され、屈曲部にて前記軸線側へと曲げられた接地電極と、前記接地電極の先端部に接合され、前記中心電極の先端部との間に間隙を形成するチップとを備え、前記チップは、自身の一部が前記接地電極の先端面及び内周側側面から突出した状態で、前記接地電極に接合され、前記接地電極の先端面の中心が、前記中心電極の先端よりも前記軸線方向先端側に位置する点火プラグであって、前記接地電極のその中心軸に沿った長さをLmmとし、前記軸線に沿った前記主体金具の先端に対する前記接地電極の突出長をXmmとしたとき、L/X≦1.28を満たすとともに、前記接地電極の中心軸と直交する断面における、前記接地電極のうち前記チップの接合された部位よりも基端側の部位の断面積をS1mm2とし、前記接地電極の先端に対する前記チップの突出方向と直交する断面における、前記チップの断面積をS2mm2とし、前記接地電極の長手方向における前記接地電極の先端面に対する前記チップの突出長をAmmとしたとき、8.4≦S1/S2/Aを満たすことを特徴とする。上記構成1によれば、接地電極には屈曲部が設けられているため、接地電極と中心電極との間に比較的大きな空間を形成することができ、接地電極による火花の成長阻害をより確実に防止することができる。さらに、接地電極の先端面の中心が中心電極の先端よりも軸線方向先端側に位置しているため、前記間隙を燃焼室の中心側に形成することができる。これらの結果、良好な着火性を実現することができる。一方で、接地電極の先端面の中心が中心電極の先端よりも先端側に配置されている場合、すなわち、主体金具の先端から接地電極が比較的大きく突き出している場合には、振動が加えられた際に、接地電極に加わる応力が大きなものとなりやすく、屈曲部における接地電極の折損が懸念される。この点、上記構成1によれば、L/X≦1.28を満たすように構成されており、軸線側に向けた接地電極の突き出し量軸線方向先端側から見たときにおける、軸線と直交する方向に沿った接地電極の長さが、比較的小さなものとされている。すなわち、振動が加えられた際に屈曲部に加わる応力は、前記突き出し量に対応するところ、前記突き出し量を小さくすることで、屈曲部に加わる応力を効果的に低減させることができる。その結果、屈曲部における接地電極の折損をより確実に防止することができる。ところで、軸線側に向けた接地電極の突き出し量を小さくすることは、接地電極の耐折損性を高めるという点で効果的であるが、接地電極の先端部を中心電極に対して十分に接近させることができなくなってしまうおそれがある。接地電極の先端部を中心電極に対して十分に接近させることができないと、接地電極の先端部と中心電極との間に間隙を形成しようとした場合において、間隙が比較的大きなものとなってしまい、上述した良好な着火性を安定的に発揮させることができなくなってしまうおそれがある。この点を鑑みて、上記構成1によれば、接地電極の先端部には、自身の一部が接地電極の先端面及び内周側側面から突出するチップが接合されており、当該チップと中心電極の先端部との間で間隙が形成されている。従って、間隙を適切な大きさで形成することができ、良好な着火性を安定的に発揮させることができる。また、チップは、その一部が接地電極の先端面及び内周側側面から突出するように構成されているため、接地電極は、間隙からより遠ざかることとなる。そのため、接地電極による火花の成長阻害をより一層確実に防止することができ、一層優れた着火性を実現することができる。ところで、接地電極の先端面から突出するようにチップを構成した場合には、チップが過熱されてしまいやすい。チップが過熱されてしまうと、チップの強度が低下してしまい、振動が加えられた際に、チップのうち接地電極の先端面から突出する部位の根元側接地電極との連接部側にてチップの折損が生じてしまうおそれがある。この点、上記構成1によれば、8.4mm1≦S1/S2/Aを満たすように構成されている。すなわち、チップのうち接地電極の先端面から突出する突出部の体積S2×Aは、内燃機関等の動作時における前記突出部の受熱量に相当し、接地電極の断面積S1は、接地電極の有する、前記突出部の熱を主体金具側へと伝導する能力接地電極の熱引き能力に相当する。そして、8.4≦S1/S2/A、つまり、8.4≦S1/S2×Aを満たすことで、接地電極の熱引き能力を、突出部の受熱量に対して十分に大きなものとすることができ、チップの過熱を効果的に防止することができる。その結果、高温下においてチップの強度を十分に維持することができ、チップの折損をより確実に防止することができる。構成2.本構成の点火プラグは、上記構成1において、13.1≦S1/S2/Aを満たすことを特徴とする。上記構成2によれば、13.1≦S1/S2/Aを満たすように構成されているため、チップの過熱を極めて効果的に防止することができる。その結果、チップの耐折損性を飛躍的に向上させることができる。構成3.本構成の点火プラグは、上記構成1又は2において、前記接地電極は、外層と、当該外層の内部に設けられ、当該外層よりも熱伝導性が高い金属からなる内層とを備えることを特徴とする。上記構成3によれば、接地電極の内部には、外層よりも熱伝導性が高い内層が設けられている。従って、チップの熱を内層を介して主体金具側へと速やかに伝導することができ、チップの過熱をより一層確実に防止することができる。その結果、チップの耐折損性を一層向上させることができる。構成4.本構成の点火プラグは、上記構成3において、1.7≦S1≦3.0を満たすことを特徴とする。上記構成4によれば、接地電極の断面積S1が3.0mm2以下とされている。従って、接地電極の存在による火花の成長阻害がより生じにくくなるとともに、間隙と燃料噴射装置との間に接地電極が配置された場合において、混合気が接地電極を回り込んで前記間隙へと入り込みやすくなる。その結果、着火性を一層向上させることができる。一方で、断面積S1を3.0mm2以下とした場合には、接地電極における熱引き能力が低下してしまうおそれがあるが、上記構成4によれば、接地電極に内層が設けられているため、接地電極において優れた熱引き能力を確保することができる。その結果、着火性の更なる向上を図りつつ、チップにおいて優れた耐折損性を維持することができる。換言すれば、上記構成3は、断面積S1を3.0mm2以下とした場合において、特に有効に作用するといえる。尚、断面積S1を過度に小さくした場合には、内層を設けたとしても、接地電極において優れた熱引き能力を確保することが難しくなり得るが、上記構成4によれば、断面積S1が1.7mm2以上とされている。従って、接地電極において優れた熱引き能力をより確実に確保することができ、チップの耐折損性をより確実に向上させることができる。以下に、一実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1は、点火プラグ1を示す一部破断正面図である。尚、図1では、点火プラグ1の軸線CL1方向を図面における上下方向とし、下側を点火プラグ1の先端側、上側を後端側として説明する。点火プラグ1は、筒状をなす絶縁体としての絶縁碍子2、これを保持する筒状の主体金具3などから構成されるものである。絶縁碍子2は、周知のようにアルミナ等を焼成して形成されており、その外形部において、後端側に形成された後端側胴部10と、当該後端側胴部10よりも先端側において径方向外向きに突出形成された大径部11と、当該大径部11よりも先端側においてこれよりも細径に形成された中胴部12と、当該中胴部12よりも先端側においてこれよりも細径に形成された脚長部13とを備えている。加えて、絶縁碍子2のうち、大径部11、中胴部12、及び、大部分の脚長部13は、主体金具3の内部に収容されている。そして、中胴部12と脚長部13との連接部にはテーパ状の段部14が形成されており、当該段部14にて絶縁碍子2が主体金具3に係止されている。さらに、絶縁碍子2には、軸線CL1に沿って軸孔4が貫通形成されており、当該軸孔4の先端側には中心電極5が挿設されている。当該中心電極5は、熱伝導性に優れる金属例えば、銅や銅合金等からなる芯部5A、及び、ニッケルNiを主成分とする合金からなる外皮部5Bにより構成されている。さらに、中心電極5は、全体として棒状円柱状をなし、その先端面が平坦に形成されるとともに、絶縁碍子2の先端から突出している。また、中心電極5の先端部には、耐消耗性に優れる金属例えば、Pt、Ir、Pd、Rh、Ru、及び、Re等のうち1種類以上を含有する金属などからなる円柱状の中心電極側チップ31が設けられている。加えて、軸孔4の後端側には、絶縁碍子2の後端から突出した状態で端子電極6が挿入、固定されている。さらに、軸孔4の中心電極5と端子電極6との間には、円柱状の抵抗体7が配設されている。当該抵抗体7の両端部は、導電性のガラスシール層8,9を介して、中心電極5と端子電極6とにそれぞれ電気的に接続されている。加えて、前記主体金具3は、低炭素鋼等の金属により筒状に形成されており、その外周面には点火プラグ1を燃焼装置例えば、内燃機関や燃料電池改質器等の取付孔に取付けるためのねじ部雄ねじ部15が形成されている。また、ねじ部15の後端側の外周面には径方向外側に突出する座部16が形成され、ねじ部15後端のねじ首17にはリング状のガスケット18が嵌め込まれている。さらに、主体金具3の後端側には、主体金具3を前記燃焼装置に取付ける際にレンチ等の工具を係合させるための断面六角形状の工具係合部19が設けられるとともに、後端部において絶縁碍子2を保持するための加締め部20が設けられている。また、主体金具3の内周面には、絶縁碍子2を係止するためのテーパ状の段部21が設けられている。そして、絶縁碍子2は、主体金具3に対してその後端側から先端側に向かって挿入され、自身の段部14が主体金具3の段部21に係止された状態で、主体金具3の後端側の開口部を径方向内側に加締めること、つまり上記加締め部20を形成することによって主体金具3に固定されている。尚、段部14,21間には、円環状の板パッキン22が介在されている。これにより、燃焼室内の気密性を保持し、燃焼室内に晒される絶縁碍子2の脚長部13と主体金具3の内周面との隙間に入り込む燃料ガスが外部に漏れないようになっている。さらに、加締めによる密閉をより完全なものとするため、主体金具3の後端側においては、主体金具3と絶縁碍子2との間に環状のリング部材23,24が介在され、リング部材23,24間にはタルク滑石25の粉末が充填されている。すなわち、主体金具3は、板パッキン22、リング部材23,24及びタルク25を介して絶縁碍子2を保持している。また、図2に示すように、主体金具3の先端部26には、棒状をなす接地電極27の基端部が接合されている。接地電極27は、断面矩形状をなし、自身の略中間部分に設けられた屈曲部27Kにて軸線CL1側へと曲げ返されている。また、接地電極27は、Ni合金例えば、インコネル600やインコネル601いずれも登録商標によって形成された外層27Aと、当該外層27Aの内部に設けられ、外層27Aよりも熱伝導性に優れる金属例えば、銅や銅合金等によって形成された内層27Bとを備えている。尚、図3に示すように、接地電極27に内層27Bを設けることなく、単一の金属例えば、Ni合金により接地電極27を構成してもよい。図2に戻り、接地電極27の先端部には、耐消耗性に優れる金属例えば、Pt、Ir、Pd、Rh、Ru、及び、Re等のうち1種類以上を含有する金属などからなる直方体状の接地電極側チップ32本発明のチップに相当するが接合されている。接地電極側チップ32は、自身の一部が接地電極27の側面のうち中心電極5側に位置する内周側側面27S及び接地電極27の先端面27Fから突出するとともに、自身の一部が接地電極27に埋入した状態で、接地電極27に接合されている。そして、接地電極側チップ32の側面のうち中心電極5側に位置する面と、中心電極5中心電極側チップ31の先端面との間には、間隙としての火花放電間隙33が形成されており、当該火花放電間隙33において軸線CL1にほぼ沿った方向で火花放電が行われるようになっている。尚、本実施形態では、上述の通り、接地電極側チップ32は、その一部が接地電極27に埋入しているため、接地電極側チップ32と内層27Bとの間の最短距離が比較的小さなもの例えば、0.9mm以下となっている。また、火花放電間隙33の大きさ接地電極側チップ32と中心電極5の先端部との間の最短距離は、所定の数値範囲内例えば、0.5mm以上1.4mm以下に設定されている。加えて、本実施形態では、接地電極27の先端面27Fの中心CE中心軸CL2と先端面27Fとの交点が、中心電極5中心電極側チップ31の先端よりも軸線CL1方向先端側に位置している。すなわち、接地電極27は、主体金具3の先端から軸線CL1方向先端側に向けて比較的大きく突出するように構成されており、火花放電間隙33が燃焼室の中心側に配置されるように構成されている。また、本実施形態では、接地電極27のその中心軸CL2に沿った長さをLmmとし、軸線CL1に沿った主体金具3の先端に対する接地電極27の突出長をXmmとしたとき、L/X≦1.28を満たすように構成されている。尚、本実施形態において、前記長さLは、所定の数値範囲内例えば、6mm以上10mm以下に設定され、突出長Xは、所定の数値範囲内例えば、5mm以上8mm以下に設定されている。加えて、L/X≦1.28等を満たすことで、軸線CL1と直交する方向に沿った、接地電極27基端部の最外周から接地電極27の先端までの長さ、すなわち、主体金具3への接地電極27の固定位置に対する軸線CL1側に向けた接地電極27の突き出し量Yが、比較的小さなもの例えば、4mm以上6mm以下とされている。さらに、本実施形態において、接地電極27は、接地電極側チップ32よりも基端側において、図4a,b図4aは、図2のJ-J線断面図であり、図4bは、図2のK-K線断面図であるに示すように前記中心軸CL2と直交する断面における断面積S1mm2が一定とされている。また、本実施形態において、前記断面積S1mm2は、1.7≦S1≦3.0を満たすように構成されている。加えて、図5図5は、図2のP-P線断面図を示すに示すように、接地電極27の先端に対する接地電極側チップ32の突出方向と直交する断面における、接地電極側チップ32の断面積をS2mm2とし、図2に示すように、接地電極27の長手方向における接地電極27の先端面27Fに対する接地電極側チップ32の突出長をAmmとしたとき、前記断面積S1,S2及び突出長Aは、8.4mm1≦S1/S2/Aを満たすように構成されている。すなわち、接地電極側チップ32のうち接地電極27の先端面27Fから突出する突出部32P図2中、散点模様を付した部位の体積S2×Aは、内燃機関等の動作時における前記突出部32Pの受熱量に相当し、断面積S1は、接地電極27の有する、前記突出部32Pの熱を主体金具3側へと伝導する際の能力接地電極27の熱引き能力に相当する。そして、8.4≦S1/S2/A、つまり、8.4≦S1/S2×Aを満たすことで、接地電極27の熱引き能力が、突出部32Pの受熱量に対して十分に大きなものとなり、その結果、チップ32の過熱を防止することができる。尚、S1/S2/Amm1は、いわば、突出部32Pの単位長さ当たりに働く接地電極27の熱引き能力に相当し、S1/S2/Aが大きいほど、チップ32の過熱を効果的に抑制することができる。従って、チップ32の過熱抑制効果をより効果的に、かつ、より確実に発揮させるという観点から、13.1mm1≦S1/S2/Aを満たすように構成することが好ましい。以上詳述したように、本実施形態によれば、接地電極27には屈曲部27Kが設けられているため、接地電極27と中心電極5との間に比較的大きな空間を形成することができ、接地電極27による火花の成長阻害をより確実に防止することができる。さらに、接地電極27の先端面27Fの中心CEが中心電極5の先端よりも軸線CL1方向先端側に位置しているため、火花放電間隙33を燃焼室の中心側に形成することができる。これらの結果、良好な着火性を実現することができる。さらに、L/X≦1.28を満たすように構成されており、軸線CL1側に向けた接地電極27の突き出し量Yが比較的小さなものとされている。従って、振動が加えられた際に、屈曲部27Kに加わる応力を効果的に低減させることができる。その結果、屈曲部27Kにおける接地電極27の折損をより確実に防止することができる。加えて、接地電極27の先端部には、自身の一部が接地電極の先端面27F及び内周側側面27Sから突出する接地電極側チップ32が接合されており、当該接地電極側チップ32と中心電極5の先端部との間で火花放電間隙33が形成されている。従って、突き出し量Yを比較的小さなものとしても、火花放電間隙33を適切な大きさで形成することができる。その結果、上述した良好な着火性を安定的に発揮させることができる。また、接地電極側チップ32は、その一部が前記先端面27F及び内周側側面27Sから突出するように構成されているため、接地電極27は、火花放電間隙33からより遠ざかることとなる。そのため、接地電極27による火花の成長阻害をより一層確実に防止することができ、一層優れた着火性を実現することができる。併せて、本実施形態では、8.4mm1≦S1/S2/Aを満たすように構成されているため、接地電極側チップ32の過熱を効果的に防止することができる。その結果、高温下において接地電極側チップ32の強度を十分に維持することができ、接地電極側チップ32の折損をより確実に防止することができる。加えて、接地電極27の内部には、外層27Aよりも熱伝導性が高い内層27Bが設けられている。従って、接地電極側チップ32の熱を内層27Bを介して主体金具3側へと速やかに伝導することができ、接地電極側チップ32の過熱をより一層確実に防止できる。その結果、接地電極側チップ32の耐折損性を一層向上させることができる。また、本実施形態では、接地電極27の断面積S1が3.0mm2以下とされている。従って、接地電極27の存在による火花の成長阻害がより生じにくくなるとともに、火花放電間隙33と燃料噴射装置との間に接地電極27が配置された場合において、混合気が接地電極27を回り込んで火花放電間隙33へと入り込みやすくなる。その結果、着火性を一層向上させることができる。一方で、断面積S1を3.0mm2以下とした場合には、接地電極27の熱引き能力が低下してしまうおそれがあるが、接地電極27に内層27Bが設けられているため、接地電極27において優れた熱引き能力を確保することができる。その結果、着火性の更なる向上を図りつつ、接地電極側チップ32において優れた耐折損性を維持できる。また、断面積S1が1.7mm2以上とされているため、接地電極27において優れた熱引き能力をより確実に確保することができ、接地電極側チップ32の耐折損性をより確実に向上させることができる。次いで、上記実施形態によって奏される作用効果を確認すべく、接地電極の長さL、及び、主体金具の先端に対する接地電極の突出長Xを変更することで、L/Xを種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて机上耐振動性試験、及び、実機耐振動性試験を行うことにより、接地電極の耐折損性を確認した。尚、机上耐振動性試験は、接地電極の先端部に3gの錘を取付けたサンプルを所定の振動試験機に取付けた上で、バーナーにより接地電極を900°Cに加熱しつつ、周波数を200Hzとしてすなわち、毎分12000回の割合で、サンプルに対して加速度60Gの振動を加えるものである。また、実機耐振動性試験は、サンプルを排気量3.2Lの6気筒エンジンに取付けた上で、回転数を6900rpmとして、エンジンを100時間に亘って動作させるものである。加えて、机上耐振動性試験においては、サンプルに対して105回の振動を与えた後に、接地電極に折損が生じているか否かを確認することを、サンプルに対して計106回の振動を加えるまで繰り返し行い、計106回の振動を加えた後には、サンプルに対して106回の振動を与えた後に、接地電極に折損が生じているか否かを確認することを、サンプルに対して計107回の振動を加えるまで繰り返し行い、接地電極に折損が生じたときには、折損発生までに加えられた振動回数折損時回数を求めた。例えば、5×105回の振動を加えたときには、接地電極に折損が生じていなかったものの、6×105回の振動を加えた後に、接地電極に折損が生じた場合には、折損時回数を6×105回とした。また、例えば、3×106回の振動を加えたときには、接地電極に折損が生じていなかったものの、4×106回の振動を加えた後に、接地電極に折損が生じた場合には、折損時回数を4×106回とした。そして、接地電極に折損が生じた場合には、接地電極の耐折損性に劣るとして×の評価を下すこととし、107回の振動を加えた後でも接地電極に折損が生じなかった場合には、接地電極が極めて優れた耐折損性を有するとして◎の評価を下すこととした。さらに、実機耐振動性試験においては、サンプルに対して振動を100時間加えた後に、接地電極を確認し、接地電極に折損が生じていた場合には、接地電極の耐折損性が不十分であるとして×の評価を下し、接地電極に折損は生じなかったものの、接地電極にクラックが生じていた場合には、接地電極の耐折損性がやや劣るとして△の評価を下すこととした。一方で、接地電極に折損及びクラックの双方が生じていなかった場合には、優れた耐折損性を有するとして○の評価を下すこととした。表1に、上記両試験の試験結果をそれぞれ示す。尚、表1には、参考として、机上耐振動性試験にて接地電極に折損が生じたサンプルにおける折損時回数を合わせて示す。また、実機耐振動性試験は、サンプル2,3,5~7に対して行った。加えて、各サンプルともに、8.4≦S1/S2/Aを満たすとともに、接地電極の断面積S1を1.7mm2以上とした。また、接地電極の内部に内層を設けることなく、単一の金属Ni合金により接地電極を構成した。表1に示すように、L/Xを1.28以下としたサンプルサンプル7~9は、接地電極が優れた耐折損性を有することが分かった。これは、接地電極の長さLに対して、接地電極の突出長Xがある程度の大きさ以上とされたことで、主体金具への接地電極の固定位置に対する軸線側に向けた接地電極の突き出し量Yが十分に小さなものとなり、振動が加えられた際に屈曲部へと加わる、突き出し量Yに対応する応力が十分に小さくなったためであると考えられる。次に、突出長Xを6.6mmとし、長さLを8.47mmとし、L/Xを1.28とした上で、接地電極の断面積S1、接地電極側チップの断面積S2、及び、接地電極の先端に対する接地電極側チップの突出長Aを変更することで、S1/S2/Aを種々変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて、上述の机上耐振動性試験、及び、実機耐振動性試験を行うことにより、接地電極側チップの耐折損性を確認した。尚、机上耐振動性試験においては、接地電極側チップに折損が生じた場合に、接地電極側チップの耐折損性に劣るとして×の評価を下すこととした。一方で、107回の振動を加えた後に、接地電極側チップにクラックが生じたものの、接地電極側チップの折損が生じなかったサンプルは、接地電極側チップが良好な耐折損性を有するとして○の評価を下すこととした。さらに、107回の振動を加えた後でも接地電極に折損やクラックが生じなかった場合には、接地電極側チップが極めて優れた耐折損性を有するとして◎の評価を下すこととした。さらに、実機耐振動性試験においては、接地電極側チップに折損が生じていた場合に、接地電極側チップの耐折損性が不十分であるとして×の評価を下し、接地電極側チップに折損は生じなかったものの、接地電極側チップにクラックが生じていた場合には、耐折損性にやや劣るとして△の評価を下すこととした。一方で、接地電極側チップに折損及びクラックの双方が生じていなかった場合には、優れた耐折損性を有するとして○の評価を下すこととした。尚、机上耐振動性試験において、接地電極側チップにクラックが生じたものを○と評価し、実機耐振動性試験において、接地電極側チップにクラックが生じたものを△と評価したのは、机上耐振動性試験は、実機耐振動性試験よりも接地電極側チップに加えられる熱的な負荷や応力が大きく、接地電極側チップの折損やクラックがより生じやすいことによる。従って、実機耐振動性試験において○と評価されたサンプルは、接地電極が優れた耐折損性を有するものということができ、机上耐振動性試験において◎と評価されたサンプルは、接地電極が極めて優れた耐折損性を有するものということができる。表2に、両試験の試験結果をそれぞれ示す。尚、各サンプルともに、接地電極の断面積S1を1.7mm2以上とし、接地電極を単一の金属Ni合金により構成した。表2に示すように、S1/S2/Aを8.4以上としたサンプルサンプル12~16は、接地電極側チップの耐折損性に優れることが明らかとなった。これは、接地電極による接地電極側チップの突出部の熱を引く能力が、前記突出部の受熱量に対して十分に大きなものとなり、接地電極側チップの過熱ひいては強度低下を抑制できたことに起因すると考えられる。さらに、13.1≦S1/S2/Aを満たすサンプルサンプル15,16は、極めて厳しい試験である机上耐振動性試験を行った場合でも、接地電極側チップにクラックや折損が生じることなく、極めて優れた耐折損性を有することが確認された。上記試験の結果より、接地電極及び接地電極側チップの双方において優れた耐折損性を実現するためには、L/X≦1.28、及び、8.4≦S1/S2/Aを満たすように構成することが好ましいといえる。さらに、接地電極側チップにおいて一層優れた耐折損性を実現するという観点から、13.1≦S1/S2/Aを満たすように構成することがより好ましいといえる。次いで、接地電極の内部に銅からなる内層を設けるとともに、S1/S2/Aを種々変更した点火プラグのサンプル内層ありと、内層を設けることなく接地電極を単一の金属Ni合金により構成するとともに、S1/S2/Aを種々変更した点火プラグのサンプル内層なしとを作製し、各サンプルについて、振動の印加時間を100時間から200時間に変更してすなわち、接地電極側チップの折損がより生じやすい条件として、上記実機耐振動性評価試験を行い、接地電極側チップの耐折損性を確認した。表3に、当該試験の試験結果を示す。尚、評価は、上記と同様の手法により行った。すなわち、接地電極側チップに折損が生じていた場合には×と評価し、接地電極側チップに折損は生じていなかったものの、クラックが生じていた場合には△と評価し、接地電極側チップにクラック及び折損の双方が生じていなかった場合には○と評価した。表3に示すように、内層を設けたサンプルは、接地電極側チップの折損がより生じやすい条件で試験を行った場合であっても、接地電極側チップに折損はおろかクラックすら生じず、接地電極側チップが極めて優れた耐折損性を有することが分かった。これは、内層を設けたことで、接地電極側チップの熱が内層を介して主体金具側へと速やかに伝導され、接地電極側チップの過熱がより効果的に抑制されたためであると考えられる。上記試験の結果より、接地電極側チップの耐折損性を一層向上させるべく、接地電極の内部に、外層よりも熱伝導性が高い金属からなる内層を設けることが一層好ましいといえる。次に、内層の有無、及び、接地電極の断面積S1を変更した点火プラグのサンプルを作製し、各サンプルについて、上述の机上耐振動性試験を行うことで、接地電極側チップの耐折損性を確認した。尚、当該試験においては、サンプルに対して加える振動の回数を最大で1010回とし、接地電極側チップの折損が極めて生じやすい条件とした。そして、1010回の振動を加えた後に、接地電極側チップの折損が確認されなかった場合には○と評価し、接地電極側チップに折損が生じた場合には×と評価した。表4に、当該試験の結果を示す。尚、表4には、参考として、接地電極側チップに折損が生じたサンプルにおける折損時回数を合わせて示す。また、各サンプルともに、接地電極が、接地電極側チップよりも基端側において一定の断面積S1を有するように構成した。表4に示すように、断面積S1を1.7mm2以上3.0mm2以下とした場合において、内層を設けることなく構成したサンプルは、接地電極側チップの折損が生じてしまったが、内層を設けたサンプルは、接地電極側チップに折損が生じることなく、優れた耐折損性を有することが分かった。上記試験の結果より、接地電極に内層を設けることは、内層を設けない場合において耐折損性を確保することが難しくなる、断面積S1を1.7mm2以上3.0mm2以下とした場合において、特に有効であるといえる。尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。a上記実施形態では、火花放電間隙33において、軸線CL1にほぼ沿った方向で火花放電が行われるように構成されている。これに対して、図6に示すように、接地電極側チップ32の先端面32Fが、中心電極5中心電極側チップ31の外周面に対向するように構成し、接地電極側チップ32の先端面32Fと中心電極5の外周面との間に形成された火花放電間隙34において軸線CL1とほぼ直交する方向に沿って火花放電が行われるように構成してもよい。この場合には、接地電極27の長さLをより短くすることができるため、接地電極27に加わる応力を低減できるとともに、接地電極27を介して接地電極側チップ32の熱を主体金具3側へと一層速やかに伝導することができる。その結果、接地電極27や接地電極側チップ32の耐折損性をより一層向上させることができる。また、図7に示すように、接地電極側チップ32の先端面32Fが、中心電極5中心電極側チップ31の先端面よりも外周側で、かつ、中心電極5の先端面よりも軸線CL1方向先端側に位置するように構成し、接地電極側チップ32と中心電極5との間に形成された火花放電間隙35において軸線CL1と交差する斜め方向に火花放電が行われるように構成してもよい。この場合には、優れた着火性を維持しつつ、接地電極27や接地電極側チップ32における耐折損性の更なる向上を図ることができる。b上記実施形態において、接地電極27は、外層27A及び内層27Bを有する二相構造とされているが、接地電極27を三層構造或いは四層以上の多層構造としてもよい。従って、例えば、内層27Bを、外層27Aよりも熱伝導性に優れる金属例えば、純Niや純Feなどにより形成された最内層部と、外層27Aよりも熱伝導性に優れる金属例えば、銅や銅合金等により形成され、外層27A及び前記最内層部間に位置する中間層部とから構成してもよい。c上記実施形態において、中心電極5には中心電極側チップ31が設けられているが、中心電極側チップ31を設けなくてもよい。d上記実施形態において、接地電極27は断面矩形状とされているが、接地電極27を断面円形状や断面多角形状に構成してもよい。e上記実施形態では、主体金具3の先端部26に、接地電極27が接合される場合について具体化しているが、主体金具の一部又は、主体金具に予め溶接してある先端金具の一部を削り出すようにして接地電極を形成する場合についても適用可能である例えば、特開2006-236906号公報等。f上記実施形態では、工具係合部19は断面六角形状とされているが、工具係合部19の形状に関しては、このような形状に限定されるものではない。例えば、Bi-HEX変形12角形状ISO22977:2005E等とされていてもよい。"