"車両の走行時に大気の流路が形成される箇所に配置された車両構成部品と、前記車両構成部品の表面に形成され、オゾンを浄化可能なオゾン浄化触媒と、活性炭とを含むオゾン浄化体と、を備え、前記オゾン浄化触媒の前記活性炭に対する体積割合を担持割合と定義した場合に、前記オゾン浄化体の大気接触面側における前記担持割合が、前記オゾン浄化体の車両構成部品接触面側における前記担持割合よりも大きくなるように調整したことを特徴とする車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化体は、比表面積の異なる複数のバインダーを更に含み、前記オゾン浄化体の大気接触面側に、前記オゾン浄化体の車両構成部品接触面側よりも比表面積の大きいバインダーを使用したことを特徴とする請求項1に記載の車両用大気浄化装置。前記オゾン浄化体は、大気接触面層と車両構成部品接触面層とから構成され、前記大気接触面層に前記オゾン浄化触媒と第1のバインダーを使用し、前記車両構成部品接触面層に前記活性炭と前記第1のバインダーよりも比表面積の小さい第2のバインダーとを使用したことを特徴とする請求項1または2に記載の車両用大気浄化装置。第1の発明は、上記の目的を達成するため、車両用大気浄化装置であって、車両の走行時に大気の流路が形成される箇所に配置された車両構成部品と、前記車両構成部品の表面に形成され、オゾンを浄化可能なオゾン浄化触媒と、活性炭とを含むオゾン浄化体と、を備え、前記オゾン浄化触媒の前記活性炭に対する体積割合を担持割合と定義した場合に、前記オゾン浄化体の大気接触面側における前記担持割合が、前記オゾン浄化体の車両構成部品接触面側における前記担持割合よりも大きくなるように調整したことを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記オゾン浄化体は、比表面積の異なる複数のバインダーを更に含み、前記オゾン浄化体の大気接触面側に、前記オゾン浄化体の車両構成部品接触面側よりも比表面積の大きいバインダーを使用したことを特徴とする。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記オゾン浄化体は、大気接触面層と車両構成部品接触面層とから構成され、前記大気接触面層に前記オゾン浄化触媒と第1のバインダーを使用し、前記車両構成部品接触面層に前記活性炭と前記第1のバインダーよりも比表面積の小さい第2のバインダーとを使用したことを特徴とする。大気が活性炭に接触する確率は、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いと相関がある。具体的に、大気が活性炭に接触する確率が高ければ上記低下度合いが大きくなり、低ければ上記低下度合いが小さくなる。この点、第1の発明によれば、オゾン浄化体の大気接触面側における上記担持割合が、その車両構成部品接触面側における上記担持割合よりも大きくなるように調整したので、オゾン濃度の高い大気接触面側ほど活性炭の体積割合を小さくできる。従って、大気が活性炭に接触する確率を低くできるので、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いを小さくできる。また、大気がオゾン浄化触媒に接触する確率は、オゾン浄化触媒を含むオゾン浄化体を通過する大気の風速と相関がある。具体的に、大気がオゾン浄化触媒に接触する確率は、大気の風速が速ければ低く、遅ければ高くなる。また、大気の風速は、オゾン浄化触媒に配位したオゾン分子の脱離容易性と相関がある。具体的に、大気の風速が速ければオゾン分子が脱離し易く、遅ければ脱離しにくい。この点、第1の発明によれば、オゾン浄化体の大気接触面側における上記担持割合が、その車両構成部品接触面側における上記担持割合よりも大きくなるように調整したので、大気がオゾン浄化触媒に接触する確率を高くできる。即ち、大気接触面側において、大気の風速が遅い場合と同様の環境を作り出すことができる。従って、オゾン浄化触媒からオゾン分子が脱離するのを抑制できるので、オゾン浄化触媒のオゾン浄化機能を有効に活用できる。第2の発明によれば、オゾン浄化体の大気接触面側に、その車両構成部品接触面側よりも比表面積の大きいバインダーを使用したので、大気接触面側において大気がオゾン浄化触媒に接触する確率を高くでき、車両構成部品接触面側において大気が活性炭に接触する確率を低くできる。従って、オゾン浄化触媒のオゾン浄化機能を有効に活用しつつ、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いを小さくできるので、オゾン浄化体の長寿命化を図ることができる。第3の発明によれば、大気接触面層において大気がオゾン浄化触媒に接触する確率を高くでき、車両構成部品接触面層において大気が活性炭に接触する確率を低くできる。従って、大気接触面層においてオゾン浄化触媒のオゾン浄化機能を有効に活用しつつ、車両構成部品接触面層において活性炭のオゾン浄化率の低下度合いを小さくできるので、オゾン浄化体の長寿命化を図ることができる。[車両用大気浄化装置の構成]以下、図1乃至図7を参照しながら、本発明の実施の形態について説明する。図1は、本実施の形態の大気浄化装置を搭載した車両の構成を示す概略図である。車両10は、動力装置としての内燃機関12を備えている。内燃機関12から排出される排気ガスには、HCやNOxが含まれている。オゾンはHCやNOxを反応物として光化学反応により生成される。そのため、内燃機関12を備える車両10に大気浄化装置を搭載し、車両10の走行中に大気中のオゾンを浄化することで、車両10が環境に与える影響を低減することができる。車両10において、内燃機関12の前方には、内燃機関12に循環させる冷却水を冷却するラジエータ14が配置されている。ラジエータ14の前方には、エアコンのコンデンサ16が取り付けられている。図1に矢印で示すように、車両10の走行時には、車両10のフロント面のバンパーグリル18から大気が取り込まれ、取り込まれた大気が、コンデンサ16、ラジエータ14をこの順に通過して後方へ排出される。次に、図2を参照しながら、ラジエータ14のコア部の詳細な構成について説明する。図2は、ラジエータ14のコア部の断面図である。図2に示すように、ラジエータ14のコア部は、フィン20と、活性炭層22と、オゾン浄化触媒層24とから構成されている。フィン20は、熱伝導性に優れるアルミニウム合金等から構成されている。また、活性炭層22は、活性炭と、フィン20と活性炭とを接着するためのバインダーAとから構成されている。また、オゾン浄化触媒層24は、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ルテニウム、ロジウムまたはパラジウムを中心金属とする有機金属錯体と、活性炭層22と有機金属錯体とを接着するためのバインダーBとから構成されている。[本実施の形態の特徴図3は、オゾン浄化耐久試験の結果を示すデータである。図3の横軸は耐久距離キロマイルを、縦軸は初期状態耐久距離0キロマイル時におけるオゾン浄化率を基準とした相対値を、それぞれ示す。図3中に示す各データは、サイズおよび比表面積が同等の2つの活性炭を準備し、この2つの活性炭の前方から後方に向けて一定濃度のオゾン含有ガスを異なる速度風速1m/sおよび風速10m/sで通過させた際に、活性炭後方のオゾン濃度をそれぞれ測定することにより得たものである。図3に示すように、活性炭のオゾン浄化率は、耐久距離が長くなるに連れて低下する。また、図3に示すように、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いは、通過させるオゾン含有ガスの風速によって変化する。具体的に、オゾン含有ガスを風速1m/sで通過させた場合は、オゾン浄化率が約30キロマイルで初期状態の半分まで低下するが、オゾン含有ガスを風速10m/sで通過させた場合は、約30キロマイルでも初期状態の約7割以上を示し、約60キロマイル付近でようやく初期状態の半分程度まで低下する。つまり、高速風速10m/sで通過させた場合の方が、低速風速1m/sで通過させた場合に比して、オゾン浄化率の低下度合いが小さくなる。図4は、ラジエータを通過させるガスの風速と、そのガスがラジエータに接触する確率以下、ガス接触確率と称す。との関係を示したグラフである。このグラフは、アルミハニカム式のラジエータのモデルに対して、Gormley-Kennedyの拡散理論式を適用することにより算出したものである。図4に示すように、風速が1m/s付近ではガス接触確率が約100であり、風速が10m/s付近ではガス接触確率が約10となる。つまり、ガス接触確率は、風速が遅い場合は高く、風速が速くなるにつれて緩やかに低下する。図3、4のグラフから、活性炭のオゾン浄化率とガス接触確率との間には相関があることが分かる。即ち、図4のグラフから、風速が遅いほどガス接触確率が高く、風速が速いほどガス接触確率が低くなることが分かる。また、図3のグラフから、風速が遅いほどオゾン浄化率の低下度合いが大きく、風速が速いほどオゾン浄化率の低下度合いが小さくなることが分かる。従って、図3、4のグラフから、ガス接触確率が高ければ活性炭のオゾン浄化率の低下度合いが大きくなり、ガス接触確率が低ければ活性炭のオゾン浄化率の低下度合いが小さくなることが分かる。本発明者らは、活性炭のオゾン浄化率とガス接触確率との間に上述した相関があるのは、活性炭のオゾン分解メカニズムと、活性炭の内部構造の経時変化とに起因すると推察している。先ず、活性炭のオゾン分解メカニズムについて説明する。活性炭は、表面から内部に向かって無数に形成された細孔を有し、この細孔内にオゾン分子が入り込んだ際に活性炭から電子を供与され、オゾン分解反応の活性化エネルギーが下がった結果、オゾンが酸素及び活性酸素に変換される。活性炭のオゾン分解反応は、具体的に、下記式1および式2の反応として表される。O3→O3-1O3-→O2O-2次に、活性炭の内部構造の経時変化について説明する。活性炭のオゾン分解反応により生じた活性酸素O-は、活性炭の酸化剤として作用する。この活性酸素は強力な酸化力を有しているため、活性酸素が活性炭の細孔内に入り込んだ場合には、活性炭が酸化されてしまう。そのため、活性炭のオゾン浄化機能が消失する可能性がある。活性酸素による活性炭の酸化反応は、具体的に、下記式3および式4の反応として表される。CO→CO3C2O→CO24ところで、上記有機金属錯体は、活性炭同様にオゾン浄化機能を有する。有機金属錯体のオゾン分解反応は、具体的に、下記式5および式6の反応として表される。O3→O3-5O3-→O2O-6上記式5、6の反応は、有機金属錯体の中心金属上で進行する反応であり、上記式1、2と同一の反応である。従って、上記有機金属錯体を活性炭と併用すれば、活性炭へのガス接触確率を相対的に低下できると考えられる。また、有機金属錯体は、活性炭のオゾン分解反応により生じた活性酸素を酸素に変換できる。有機金属錯体による活性酸素の変換反応は、具体的に、下記式7の反応として表される。O-O3-→2O27上記式7の反応は、上記式5、6同様、有機金属錯体の中心金属上で進行する反応である。この反応は、上記式5、6の反応のみならず上記式1、2の反応により生じたO3-やO-を利用できる。従って、上記有機金属錯体を活性炭と併用すれば、活性酸素による活性炭の酸化反応上記式3、式4の反応を抑制できるとも考えられる。図5は、有機金属錯体を活性炭と併用したオゾン浄化体のオゾン浄化率の経時変化の予測図である。上述のとおり、有機金属錯体を活性炭と併用すれば、活性炭へのガス接触確率を相対的に低下でき、活性酸素による活性炭の酸化反応を抑制できる。従って、図5に示すように、助触媒即ち、有機金属錯体を活性炭と併用した場合図5Bは、活性炭を単独で使用した場合図5Aに比して、オゾン浄化体の長寿命化が図られると予測できる。しかしながら、有機金属錯体を活性炭と併用しても、風速が速い環境下においては、オゾン浄化体のオゾン浄化機能の劣化の進行が十分に抑制できない。図6は、有機金属錯体を分散担持させた活性炭の内部構造を示す図である。図6に矢印で示すように、オゾン分子は、オゾン浄化体の表面を流れ、その際に、活性炭の細孔に入り込み、或いは有機金属錯体の中心金属上に配位する。しかし、風速が速い環境下においては、上記細孔に入り込んだオゾン分子がその浄化前に掻き出され、或いは、有機金属錯体から引き剥がされるといった脱離現象が起こる可能性がある。一方、風速が遅い環境下になれば、このような脱離現象の発生可能性は低くなる。図7はオゾン浄化耐久試験の結果を示すデータである。図7の横軸は耐久距離キロマイルを、縦軸は初期状態耐久距離0キロマイル時におけるオゾン浄化率を基準とした相対値を、それぞれ示す。図7中に示すデータは、ピケットフェンス型ポルフィリン錯体中心金属は鉄を分散担持させた活性炭を2つ準備しサイズおよび比表面積は同等、この2つの活性炭の前方から後方に向けて一定濃度のオゾン含有ガスを異なる速度風速1m/sおよび風速10m/sで通過させた際に、活性炭後方のオゾン濃度をそれぞれ測定することにより得たものである。図7中には、上記錯体を分散担持させた活性炭のデータの他に、このデータとの比較用に図3のデータを示している。なお、図3のデータは、上記錯体を分散担持させた活性炭の初期状態におけるオゾン浄化率を基準とした相対値として示す。図7Aは風速1m/sで通過させた際のデータであり、同図Bは風速10m/sで通過させた際のデータである。図7Aによれば、上記錯体を分散担持させた活性炭は、図3の活性炭に比べてオゾン浄化率の低下が抑制されることが分かる。つまり、図7Aのデータは、オゾン分子が活性炭の細孔に入り込んだだけではなく、有機金属錯体にも配位し、何れも脱離することなく浄化されたこと裏付けるものであるといえる。一方、図7Bによれば、上記錯体を分散担持した活性炭では、オゾン浄化率の低下度合いが、図3の活性炭のそれとほぼ等しくなったことが分かる。つまり、図7Aのデータは、有機金属錯体に配位したオゾン分子が浄化前に脱離した一方で、活性炭の細孔内に入り込んだオゾン分子が素早く浄化されたことを裏付けるものであるといえる。このように、有機金属錯体においては、オゾン浄化反応の反応速度とオゾン分子の脱離速度との速度差によって、オゾン浄化の程度に差が生じることが明らかとなった。そこで、本実施の形態においては、オゾン浄化触媒層24には、活性炭層22を構成するバインダーAよりも比表面積の大きいバインダーBを使用している。一般に、比表面積が大きい物質の内部においては、ガスの拡散性が高くなる。そのため、バインダーAよりも比表面積の大きいバインダーBをオゾン浄化触媒層24に使用すれば、オゾン浄化触媒層24において、大気が有機金属錯体に接触する確率を高めることができる。従って、風速が遅くなる環境を作り出すことができるので、オゾン分子が浄化前に有機金属錯体から脱離するのを抑制可能となる。一方、比表面積が小さい物質の内部においては、ガスの拡散性が低くなる。そのため、バインダーBよりも比表面積の小さいバインダーAを活性炭層22に使用すれば、活性炭層22において、大気が活性炭に接触する確率を低くすることができる。図3、4の説明の際に述べたように、ガス接触確率が低ければ活性炭のオゾン浄化率の低下度合いが小さくなる。従って、活性炭層22において、風速が速くなる環境を作り出すことができるので、活性炭のオゾン浄化率の低下度合いを小さくできる。以上のことから、本実施の形態によれば、オゾン浄化触媒層24においてオゾン分子が有機金属錯体から脱離するのを抑制でき、活性炭層22において活性炭のオゾン浄化率の低下度合いを小さくできる。従って、有機金属錯体のオゾン浄化機能を有効に活用しつつオゾン浄化体の長寿命化が図られる。ところで、上述した実施の形態においては、バインダーAを活性炭層22に、バインダーBをオゾン浄化触媒層24にそれぞれ使用したが、オゾン浄化触媒層24にバインダーAを一部使用してもよいし、活性炭層22にバインダーBを一部使用してもよい。また、上述した実施の形態においては、バインダーA,Bという比表面積の異なる二種類のバインダーを使用したが、二種類以上のバインダーを使用してもよい。即ち、大気がオゾン浄化触媒層24の有機金属錯体に接触する確率を高くでき、活性炭層22の活性炭に接触する確率を低くできる限りにおいて、バインダーの選択は各種の変形が可能である。また、上述した実施の形態においては、オゾン浄化体を活性炭層22およびオゾン浄化触媒層24の二層で構成したが、二層以上で構成してもよい。例えば、活性炭層22とオゾン浄化触媒層24との間に、活性炭とオゾン浄化触媒とを混合させた中間層を設けた三層構成としてもよい。即ち、大気がオゾン浄化触媒層24の有機金属錯体に接触する確率を高くでき、活性炭層22の活性炭に接触する確率を低くできる限りにおいて、オゾン浄化体の層構成は各種の変形が可能である。また、上述した実施の形態においては、オゾン浄化触媒層24に有機金属錯体を使用したが、有機金属錯体の代わりに金属錯体をコーティングしてもよいし、パラジウム、銀、白金若しくは金、またはゼオライトをコーティングしてもよい。これらの代替材は、有機金属錯体同様、オゾン浄化機能と上記活性酸素に対する耐性とを兼ね備える。代替材となり得る金属錯体としては、有機金属錯体の中心金属として列挙したものをその中心金属とするものが挙げられる。なお、これらの代替材は同時に二種類以上を使用してもよいし、有機金属錯体と共に使用してもよい。"