"下記一般式1で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とする美白剤。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R1は、H、Cl、CH3、NO2、又は1位で結合したピロリジンを示し、R2は、H、OCH2COOC2H5、又はOCH3を示し、R3は、H又はCH3を示し、且つ、R1、R2及びR3のうちの少なくとも2種がHである。前記式1のR1、R2及びR3がいずれもHである請求項1記載の美白剤。前記式1のAが、前記7族の元素としてのMn、又は、前記8族の元素としてのFeである請求項1又は2記載の美白剤。前記式1のJが、前記ハロゲン元素としてのClである請求項1~3のいずれか1項に記載の美白剤。本発明は、上記の問題点等に鑑み、メラニン生成抑制作用に優れた美白剤を提供することを課題とする。上記課題を解決すべく、本発明に係る美白剤は、下記一般式1で表される化合物又はその塩を含むことを特徴とするものである。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R1は、H、Cl、CH3、NO2、又は1位で結合したピロリジンを示し、R2は、H、OCH2COOC2H5、又はOCH3を示し、R3は、H又はCH3を示し、且つ、R1、R2及びR3のうちの少なくとも2種がHである。本発明に係る美白剤においては、前記式1におけるR1、R2及びR3がいずれもHであることが好ましい。また、前記式1におけるAが、前記7族の元素としてのMn、又は、前記8族の元素としてのFeであることが好ましい。また、本発明に係る美白剤は、前記式1におけるJが、前記ハロゲン元素としてのClであることが好ましい。本発明の美白剤は、メラニン生成抑制作用に優れているという効果を奏する。以下、本発明に係る美白剤の実施形態について説明する。本実施形態の美白剤は、下記一般式1で表される化合物又はその塩を含むものである。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R1は、H、Cl、CH3、NO2、又は1位で結合したピロリジンを示し、R2は、H、OCH2COOC2H5、又はOCH3を示し、R3は、H又はCH3を示し、且つ、R1、R2及びR3のうちの少なくとも2種がHである。前記式1におけるAは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種である。前記7族の元素としては、Mnマンガン、Reレニウム等が挙げられる。前記8族の元素としては、Fe鉄、Ruルテニウム、Osオスミウム等が挙げられる。前記式1におけるAとしては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになるという点で、Mnマンガン、又は、Fe鉄が好ましい。前記式1におけるMnマンガンの価数としては、例えば、2価、4価などが挙げられ、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、2価が好ましい。前記式1におけるFe鉄の価数としては、例えば、2価、3価などが挙げられ、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、3価が好ましい。前記式1におけるJは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。前記ハロゲン元素としては、Fフッ素、Cl塩素、Br臭素、Iヨウ素などが挙げられる。前記式1におけるJとしては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点、また、式1で表される化合物の合成がより簡便となり、該化合物の収率に優れるという点で、Cl塩素が好ましい。前記美白剤は、前記式1の化合物を塩の態様で含んでいてもよい。斯かる塩としては、具体的には例えば、塩化物イオンなどのハロゲン化物イオンを含む塩、酢酸イオンなどの有機酸イオンを含む塩などが挙げられる。なお、前記式1において、AとJとの間の結合様式は、特に限定されるものではなく、該結合様式としては、例えば、共有結合、イオン結合、配位結合などが挙げられる。具体的には、例えば、Aが3価の鉄Feであり、JがClである式1の化合物においては、AとJとの間は、主にイオン結合となる。そして、式1の化合物が陰イオンと共存して塩の態様となり得る。また、例えば、JがH2Oである式1の化合物においては、Aの元素にH2Oが配位し得る。前記美白剤に含まれる式1の化合物は、式1におけるR1、R2及びR3のうちの少なくとも2種がHである化合物であり、該化合物としては、具体的には、下記式2~4に示す化合物が例示される。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R1は、H、Cl、CH3、NO2、又は、1位で結合したピロリジンを示す。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R2は、H、OCH2COOC2H5、又はOCH3を示す。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示し、R3は、H又はCH3を示す。より具体的には、上記式2に示す化合物としては、R1が1位で結合したピロリジンである、下記式5に示す化合物が挙げられる。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。また、上記式3に示す化合物としては、例えば、下記式6又は、式7に示す化合物が挙げられる。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。また、上記式4に示す化合物としては、例えば、下記式8に示す化合物が挙げられる。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。前記美白剤に含まれる式1の化合物としては、美白剤のメラニン生成抑制作用がより優れたものになり得るという点で、式1におけるR1、R2及びR3がいずれもHである下記式9に示す化合物が好ましい。式中、Aは、周期律表の7族及び8族の元素のうちの1種を示し、Jは、ハロゲン元素、NO3、OH、又はH2Oを示す。また、式9に示す化合物又はその塩としては、下記式10又は式11に示すものがより好ましい。前記美白剤における前記式1に示す化合物の含有量としては、特に限定されず、例えば、0.0001~10質量が挙げられる。前記美白剤は、前記式1に示す化合物の他に、水やエタノールなどの溶媒、防腐剤、界面活性剤、油剤、増粘剤、pH調整剤、又は香料などを含んでいてもよい。次に、前記美白剤の製造方法について説明する。前記美白剤の製造方法は、特に限定されるものではなく、前記美白剤は、例えば、上記式1に示す化合物を一般的な方法によって合成することによって製造することができる。具体的には、前記美白剤は、例えば、上記式1の化合物の原料となる中間体を合成し、該中間体を用いて合成することにより製造できる。より具体的には、前記美白剤は、例えば、炭酸ナトリウムなどのアルカリ性無機塩の存在下、溶媒中にて8-アミノキノリンとブロモ酢酸ブロミドとを反応させたうえで、さらに2,2’-ジピコリルアミンを反応させることによって中間体{2-[ビス2-ピリジニルメチルアミノ]-N-8-キノリニルアセトアミド}を合成し、そして、N-エチルジイソプロピルアミンなどのヒューニッヒ塩基の存在下で、該中間体にハロゲン化無機金属塩式1におけるA及びJを含むハロゲン化無機金属塩を反応させて、上記式9の化合物を合成することにより製造できる。なお、中間体の原料として、例えば、8-アミノキノリンに代えて8-アミノ-6-メトキシキノリンを用いて上記と同様な操作をすることにより上記式7の化合物を合成することができる。また、例えば、8-アミノキノリンに代えて8-アミノ-2-メチルキノリンを用いて上記と同様な操作をすることにより上記式8の化合物を合成することができる。前記美白剤の製造においては、従来公知の一般的な器具又は装置を用いることができる。また、各反応過程における反応生成物を精製すべく、蒸留、抽出、濃縮、ろ過などの従来公知の一般的な精製方法を採用することができる。前記美白剤は、様々な剤型の構成成分として配合され用いられ得る。斯かる剤型としては、具体的には例えば、液剤、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、カプセル剤、貼付剤、軟膏剤などが挙げられる。また、前記美白剤は、例えば、剤型に応じ、オイル、色素、界面活性剤、香料、顔料等と組み合わせて皮膚外用組成物などに配合され、医薬品、医薬部外品、又は化粧品の用途において使用することができる。前記美白剤は、例えば、前記式1に示す化合物が0.0001~10質量となるように、上記のごとき剤型に配合されて使用される。本発明は、上記例示の美白剤に限定されるものではない。また、本発明では、一般の美白剤において採用される種々の形態を、本発明の効果を損ねない範囲で採用することができる。以下、実施例を挙げて本発明の美白剤についてさらに詳細に説明する。まず、上述した一般式1の化合物を製造すべく、その化合物の中間体以下、H-dpaqともいうを合成した。中間体H-dpaqの合成以下のようにして、中間体H-dpaq{2-[ビス2-ピリジニルメチルアミノ]-N-8-キノリニルアセトアミド}を合成した。即ち、100mL反応容器に炭酸ナトリウム1.10g10.4mmolと、8-アミノキノリン1.00g6.94mmolとを入れ窒素置換した後、脱水アセトニトリル40mLを加えた。撹拌しつつ、0°Cにおいてブロモ酢酸ブロミド0.66mL7.63mmolを10分かけて徐々に加えた。1時間撹拌した後、濾別用珪藻土製品名Celite500を用いて、白色不溶物を濾別した。そして、ロータリーエバポエーターを用いて濾液を減圧濃縮及び真空乾燥し、淡桃白色の固体を得た。さらに、炭酸ナトリウム1.10g10.4mmolを加え窒素置換した後に、脱水アセトニトリル40mLを加え、撹拌しつつ、0°Cにおいて2,2’-ジピコリルアミン1.52mL7.63mmolを加えた。一晩撹拌した後、濾別用珪藻土製品名Celite500を用いて、白色不溶物を濾別した。そして、ロータリーエバポエーターを用いて濾液を減圧濃縮及び真空乾燥し、淡桃白色の固体を得た。最後に、アルミナカラム展開溶媒酢酸エチル:ヘキサン=1:1,Rf=0.2によって分取精製、真空乾燥し、白色固体2.08g收率78.3を得た。<NMRによる分析>製造した中間体H-dpaqについて、測定用溶媒としてCDCl3を用いて常法に従い、TMSを標準物質として、1H-NMR及び13C-NMR分析を行った。以下に中間体H-dpaqのNMRスペクトルデータを示す。1HNMRによる結果:δppm35340171475575076411679781985187689311613CNMRによる結果:δppm59661311681218121912261236127713471366136813911483149415851698さらに、合成した化合物について、全自動元素分析装置PerkinElmer社製製品名2400IIを用いて、炭素、水素、窒素の含有量を定量した。分析結果の評価:理論値C23H21N5O-C,7204;H,552;N,1826実測値-C,7225;H,545;N,1836実施例1上記のごとく合成した中間体H-dpaqを用いて、上記式10に示す化合物{2-[ビス2-ピリジニルメチルアミノ]-N-8-キノリニルアセトイミダートマンガンIIクロリド、以下[MndpaqCl]とも記す}を製造した。即ち、H-dpaqの100mg0.26mmolをメタノール1.1mLに溶解した後、N-エチルジイソプロピルアミン47μL0.27mmolを加えた。さらに、塩化マンガンII四水和物55mg0.28mmolのメタノール溶液0.5mLを加えると、溶液は濃いオレンジ色となった。24時間撹拌した後、生成した錯体結晶を濾取し、オレンジ色の固体を119mg収率95得た。そして、ジクロロメタン/ヘキサンにより再結晶操作を行った。実施例2上記のごとく合成した中間体H-dpaqを用いて、上記式11に示す化合物{2-[ビス2-ピリジニルメチルアミノ]-N-8-キノリニルアセトイミダート鉄IIIクロリド]クロリド、以下[FeIIIdpaqCl]Clとも記す}を製造した。即ち、H-dpaqの100mg0.26mmolをメタノール1.1mLに溶解した後、N-エチルジイソプロピルアミン47μL0.27mmolを加えた。さらに、塩化鉄III六水和物84mg0.31mmolのメタノール溶液0.5mLを加えると、溶液は濃緑色になった。24時間撹拌した後、生成した錯体結晶を濾取し、光沢を帯びた暗緑色の固体を120mg収率86得た。そして、ジクロロメタン/ヘキサンにより再結晶操作を行った。<エレクトロスプレーイオン化質量分析ESI-MSによる分析>実施例1及び2において調製したものをESI-MSによって下記の条件で分析した。質量分析装置:イオンスプレーTOFJEOL社製JMS-T100CSイオン化方式:イオンスプレーイオン化モード:PositivemodeMS分析範囲:mz2502000実施例1において調製したものをESI-MSによって分析したところ、下記の結果が得られた。斯かる結果及び上記の中間体のNMR分析による結果から、実施例1で得られた化合物が、上記の式10に示す化合物であることが同定された。[MnIIdpaq]437理論値C23H24ClMnN5O3MndpaqCl2H2O:C,5429;H,475;N,1376実測値:C,4552;H,413;N,1091また、実施例2において調製したものを同様に分析したところ、下記の結果が得られた。斯かる結果及び上記の中間体のNMR分析による結果から、実施例2で得られた化合物が、上記の式11に示す化合物であることが同定された。[FeIIIdpaqCl]473理論値C24H26Cl4FeN5O3[FedpaqCl]ClCH2Cl22H2O:C,4574;H,416;N,1111実測値:C,4552;H,413;N,1091試験サンプルとして各実施例の化合物を所定濃度となるように添加したもの、また、比較サンプルとしてグラブリジン、EUK-134エチルビスイミノメチルグアヤコールマンガンクロリドを添加したもの、及び無添加のものcontrolを用いて、以下のようにして様々な試験によりメラニン生成抑制作用を評価した。なお、グラブリジンは、チロシナーゼ活性阻害作用を有するものとして知られており、EUK-134は、抗酸化作用を有するものとして知られているものである。<メラニン生成の抑制試験invitro>B16マウスメラノーマ細胞を6wellプレートに2.5×104cells/mlずつ播種し、10の牛胎児血清FBS及び1のペニシリンストレプトマイシンを含むダルベッコ変法イーグル培地DMEMを用いて24時間培養した。一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。上記のごとく24時間培養した後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに72時間培養を続けた。斯かる培養の後、培地を除去し、3N水酸化ナトリウムを用いて細胞を溶解させ、メラニン量を定量すべく、溶解液の405nmにおける吸光度を測定した。メラニンの定量においては、標準品として合成メラニンSIGMA社製を用いて作成した検量線により、細胞当たりのメラニン量を算出した。細胞数の測定は、WST-8法に準じて行った。即ち、細胞増殖測定用試薬[製品名CellCountingKit8同仁化学研究所製]を用いて、生細胞中のミトコンドリア脱水素酵素によるテトラゾリウム塩のホルマザン色素への変換を指標にして測定した。斯かる試験結果を無添加のものcontrolに対する相対値としてグラフ化して表したものを図1に示す。なお、グラブリジンの1.25μg/mL濃度は、約3.85μM濃度に相当する。<α-MSH存在下におけるメラニン生成の抑制試験invitro>紫外線などの刺激により、αメラニン細胞刺激ホルモンα-MSHなどのメラノサイト刺激因子がケラチノサイトから産生され、例えばα-MSHがメラノコルチン1受容体MC1Rに結合することによりメラニン生成が進行していくことが知られている。そこで、α-MSHがMC1Rへ結合することを阻害する効果を、各試験サンプル及び比較サンプルがどの程度有するかを確認すべく、α-MSH存在下において、上記のメラニン生成の抑制試験と同様な試験を行った。詳しくは、B16マウスメラノーマ細胞を6wellプレートに2.5×104cells/mlずつ播種し、10の牛胎児血清FBS及び1のペニシリンストレプトマイシンを含むDMEMを用いて24時間培養した。一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。上記のごとく24時間培養した後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに24時間培養を続け、その後、α-MSHをそれぞれ1nMずつ添加した。さらに48時間培養後、培地を除去し、3N水酸化ナトリウムを用いて細胞を溶解させ、メラニン量を定量すべく、溶解液の405nmにおける吸光度を測定した。そして、上記のメラニン生成の抑制試験と同様にして、細胞当たりのメラニン量を算出した。斯かる試験結果を無添加のものcontrolに対する相対値としてグラフ化して表したものを図2に示す。<エンドセリン-1ET-1産生抑制試験>ケラチノサイトから産生される、エンドセリン-1ET-1などのメラノサイト刺激因子によってメラノサイトが活性化され、メラニンの生成が促進されることが知られている。そこで、ET-1の産生を抑制する効果を各試験サンプル及び比較サンプルがどの程度有するかを確認すべく、各試験サンプル及び比較サンプルを用いて、ET-1産生抑制試験を行った。詳しくは、ヒト表皮角化細胞を96wellプレートに3×104cells/mlずつ播種し、10の牛胎児血清FBS及び1のペニシリンストレプトマイシンを含むDMEMを用いて24時間培養した。一方、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した試験用培地を準備した。上記のごとく24時間培養した後、培地をリン酸緩衝生理食塩水PBSに置換し、15mJ/cm2のUVBを照射した。UVB照射後、培地を上記の試験用培地に交換し、さらに72時間培養した。そして、培地中に放出されたET-1の量を、測定機器多目的マイクロプレートリーダー製品名PowerscanHT大日本住友製薬社製を用いてELISA法により測定し、検量線を作成することにより、細胞当たりのET-1量を算出した。なお、細胞数の測定は、上述の試験における方法と同様の方法により行った。斯かる試験結果を無添加のものcontrolに対する相対値としてグラフ化して表したものを図3に示す。なお、ET-1産生量が低いほどメラニンの生成が抑制され得る。<培養皮膚モデルを用いた美白効果試験>培養皮膚モデルとして製品名MEL300asiandonorクラボウ社製を用い、培養培地としてEPI-100長期維持培地クラボウ社製を用い、試験を行った。予め、試験サンプル、比較サンプルのそれぞれを所定濃度含むように調整した水溶液を準備しておいた。上記の培養皮膚モデルを1日培養した後、各サンプルを含む上記水溶液をそれぞれ100μLずつ皮膚組織上に添加し、2週間後、皮膚組織の様子をデジタル画像として取り込み、ソフトウェア製品名AdobePhotoshopを用いてそれぞれの輝度を測定した。斯かる試験結果を無添加のものcontrolに対する相対値としてグラフ化して表したものを図4に示す。なお、図4においては、輝度が高いほど美白効果が高い。B16マウスメラノーマ細胞を用いたメラニン生成の抑制試験から、実施例1及び2で製造した化合物が濃度依存的なメラニン生成抑制効果を有していることが認められる。また、上記細胞を用いてα-MSH存在下において同様に行った試験も参照すると、特に実施例1で製造した化合物のメラニン生成抑制効果は、α-MSHを添加しない場合よりα-MSHを添加した場合の方が高い。このことから、実施例1で製造した化合物は、MC1Rの発現阻害作用もしくは拮抗作用を有していることが考えられる。さらに、上記のET-1産生抑制試験から、実施例1及び2で製造した化合物が濃度依存的なET-1産生抑制効果を有していることが認められる。その効果は、実施例2で製造した化合物の方が高いと考えられる。また、培養皮膚モデルを用いた美白効果試験から、実施例1及び2で製造した化合物は、アルブチンより低濃度でほぼ同等の効果を示した。なお、アルブチンの0.25質量濃度は、約9.2mM濃度に相当する。"