透明基板と、その表面に形成された、金属ナノ繊維及びバインダ樹脂を含む透明導電膜とを含む透明導電体であって、前記透明導電膜における金属ナノ繊維が、厚さ方向に濃度分布を有しており、且つ前記透明導電膜の前記透明基板と反対側の表面近傍における金属ナノ繊維濃度が、前記透明導電膜の前記透明基板との界面近傍における金属ナノ繊維濃度に比べて低いことを特徴とする透明導電体。前記透明導電膜の表面近傍が、前記透明導電膜の表面から前記透明基板方向に対して透明導電膜の総膜厚の1~40の範囲であり、且つ前記透明導電膜の前記透明基板との界面近傍が、前記透明導電膜の前記透明基板との界面から透明導電膜の表面方向に対して前記透明導電膜の総膜厚の1~40の範囲である請求項1に記載の透明導電体。前記透明導電膜の表面から前記透明基板方向に対して前記透明導電膜の総膜厚の1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度の、前記透明導電膜の前記透明基板との界面から前記透明導電膜の表面方向に対して透明導電膜の総膜厚の1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度Cbに対する濃度比Cs/Cbが、0.1~0.95である請求項1又は2に記載の透明導電体。前記透明導電膜全体の金属ナノ繊維濃度が、1~90体積である請求項1~3のいずれか1項に記載の透明導電体。前記金属ナノ繊維が、銀からなる請求項1~4のいずれか1項に記載の透明導電体。前記バインダ樹脂が、導電性高分子を含む請求項1~5のいずれか1項に記載の透明導電体。前記導電性高分子が、下記式I:式中、R1及びR2は、それぞれ独立して水素原子若しくは炭素原子数1~4のアルキル基を表し、又はR1及びR2が相互に結合して任意に置換されていても良い炭素原子数1~4のアルキレン基を形成し、nは50~1000の整数を表すで表される繰り返し単位を含むポリチオフェン誘導体である請求項6に記載の透明導電体。総膜厚が、5~3000nmである請求項1~7のいずれか1項に記載の透明導電体。前記透明導電膜が、前記透明基板表面にパターニング処理されてなる透明電極である請求項1~8のいずれか1項に記載の透明導電体。透明基板表面に、金属ナノ繊維及びバインダ樹脂を含む透明導電膜用塗工液を塗布して塗工液層を形成し、塗工液層における金属ナノ繊維を透明基板方向に沈降させた後、前記塗工液層を乾燥及び/又は硬化させることを特徴とする透明導電体の製造方法。しかしながら、金属ナノ繊維を用いた透明導電膜は、高温高湿環境試験において金属ナノ繊維の酸化等により表面抵抗が上昇する場合があり、湿熱耐久性能が十分とはいえなかった。従って、本発明の目的は、金属ナノ繊維を用いた透明導電膜を有する透明導電体であって、湿熱耐久性に優れた透明導電体を提供することにある。また、本発明の目的は、この透明導電体の製造方法を提供することにある。上記目的は、透明基板と、その表面に形成された、金属ナノ繊維及びバインダ樹脂を含む透明導電膜とを含む透明導電体であって、前記透明導電膜における金属ナノ繊維が、厚さ方向に濃度分布を有しており、且つ前記透明導電膜の前記透明基板と反対側の表面近傍における金属ナノ繊維濃度が、前記透明導電膜の前記透明基板との界面近傍における金属ナノ繊維濃度に比べて低いことを特徴とする透明導電体によって達成される。本発明の透明導電体においては、金属ナノ繊維の透明導電膜表面近傍の濃度を膜表面から離れた透明基板との界面近傍の濃度よりも低くすることで、金属ナノ繊維が透明導電膜に均一に存在する場合に比べて、透明導電膜表面における金属ナノ繊維の酸化の影響を相対的に抑制することができる。そして、透明基板との界面近傍には金属ナノ繊維が透明導電膜表面近傍より高い濃度で存在しているので、透明導電膜として導電性を十分に確保することができる。これにより、湿熱耐久性に優れた透明導電膜を有する透明導電体とすることができる。本発明の透明導電体の好ましい態様は以下の通りである。1前記透明導電膜の表面近傍が、前記透明導電膜の表面から前記透明基板方向に対して透明導電膜の総膜厚の1~40の範囲であり、且つ前記透明導電膜の前記透明基板との界面近傍が、前記透明導電膜の前記透明基板との界面から透明導電膜の表面方向に対して前記透明導電膜の総膜厚の1~40の範囲である。2前記透明導電膜の表面から前記透明基板方向に対して前記透明導電膜の総膜厚の1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度の、前記透明導電膜の前記透明基板との界面から前記透明導電膜の表面方向に対して透明導電膜の総膜厚の1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度Cbに対する濃度比Cs/Cbが、0.1~0.95である。3前記透明導電膜全体の金属ナノ繊維濃度が、1~90体積である。これにより、更に十分な導電性を有する透明導電膜とすることができる。4前記金属ナノ繊維が、銀又は銅からなる。5前記バインダ樹脂が、導電性高分子を含む。これにより更に優れた導電性を有する透明導電膜とすることができる。6前記導電性高分子が、下記式I:式中、R1及びR2は、それぞれ独立して水素原子若しくは炭素原子数1~4のアルキル基を表し、又はR1及びR2が相互に結合して任意に置換されていても良い炭素原子数1~4のアルキレン基を形成し、nは50~1000の整数を表すで表される繰り返し単位を含むポリチオフェン誘導体である。上記のポリチオフェン誘導体は導電性が高いので本発明における導電性高分子として好適である。7総膜厚が、5~3000nmである。8前記透明導電膜が、前記透明基板表面にパターニング処理されてなる透明電極である。本発明の透明導電体における透明導電膜は湿熱耐久性に優れているので透明電極として有用である。また、上記目的は、透明基板表面に、金属ナノ繊維及びバインダ樹脂を含む透明導電膜用塗工液を塗布して塗工液層を形成し、塗工液層における金属ナノ繊維を透明基板方向に沈降させた後、前記塗工液層を乾燥及び/又は硬化させることを特徴とする透明導電体の製造方法によって達成される。これにより、透明導電膜において、容易に金属ナノ繊維の濃度分布を形成し、透明導電膜と透明基板との界面近傍より透明導電膜表面近傍の金属ナノ繊維濃度が低い透明導電膜を有する透明導電体を得ることができる。なお、本発明の製造方法においても、上記の本発明の透明導電体の好ましい態様と同様な態様が好ましい。本発明によれば、透明電極膜において、金属ナノ繊維の透明導電膜表面近傍の濃度を膜表面から離れた透明基板との界面近傍の濃度よりも低くすることで、金属ナノ繊維が透明導電膜に均一に存在する場合に比べて、透明導電膜表面における金属ナノ繊維の酸化の影響を相対的に抑制することができる。そして、透明基板との界面近傍には金属ナノ繊維が透明導電膜表面近傍より高い濃度で存在しているので、透明導電膜として導電性を十分に確保することができる。これにより、湿熱耐久性に優れた透明導電膜とすることができる。従って、本発明の透明導電膜からなる透明電極は湿熱耐久性に優れた透明電極であるといえる。以下に図面を参照しながら本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は本発明の透明導電体の一例を示す概略断面図である。図1aに示すように、本発明の透明導電体20は、透明基板11、及び透明基板11の表面に形成された透明導電膜12を含む。透明導電膜12は、金属ナノ繊維19及びバインダ樹脂を含んだ透明導電膜である。金属ナノ繊維19は導電性が高く、可視光域の波長に対して透過性が高いため、透明導電膜12は透明性が高く、導電性に優れた導電膜である。そして、図示の通り、金属ナノ繊維19は、透明導電膜12において厚さ方向透明導電膜12表面から透明基板11への方向に濃度分布を有しており、透明導電膜12の透明基板11と反対側の表面近傍における金属ナノ繊維19の濃度が、透明導電膜12の透明基板11との界面近傍における金属ナノ繊維19の濃度に比べて低くなっている。透明導電膜12はどのように形成されたものでも良い。低コストで層形成できることから、後述の透明導電体の製造方法で詳述するように、金属ナノ繊維及びバインダ樹脂を含む塗工液を透明基板11の表面に塗工することで形成された塗工層であることが好ましい。金属ナノ繊維19の濃度は、バインダ樹脂中に分散して存在している金属ナノ繊維19の体積濃度を意味し、例えば、透明導電膜12の断面を顕微鏡観察し、単位面積当たりの金属ナノ繊維19が占める面積の割合から測定することができる。或いは、透明導電膜を透明導電膜の表面方向に平行に順次切断し、同様に顕微鏡観察や質量測定などを行うことによって測定することができる。透明導電膜12において、金属ナノ繊維19の透明導電膜12における表面近傍の濃度を、膜表面から離れた透明基板11との界面近傍における濃度よりも低くすることで、金属ナノ繊維19が透明導電膜12に均一に存在する場合に比べて、透明導電膜12の表面において、金属ナノ繊維19が高温高湿等による酸化を受ける割合を相対的に低減することができる。そして、透明基材11との界面近傍には金属ナノ繊維19が透明導電膜12の表面近傍より高い濃度で存在しているので、透明導電膜12は十分な導電性を確保している。従って、透明導電膜12は、湿熱耐久性に優れ、十分な導電性を有する透明導電膜であるといえる。透明導電膜12の表面近傍とは、図1bに示すように、透明導電膜12の表面から、透明基板11の方向に対して厚さsの範囲である。厚さsは、一般に、総膜厚tの1以上50未満であり、好ましくは、総膜厚tの1~40であり、更に好ましくは、総膜厚tの5~35特に、総膜厚tの1/3約33である。また、透明導電膜12の透明基板11との界面近傍とは、図1bに示すように、透明導電膜12の透明基板11との界面から、透明導電膜12の表面方向に対して厚さbの範囲である。厚さbは、一般に、総膜厚tの1以上50未満であり、好ましくは、総膜厚tの1~40であり、更に好ましくは、総膜厚tの5~35特に、総膜厚tの1/3の、透明導電膜12の透明基板11との界面近傍における金属ナノ繊維19の濃度Cbに対する濃度比Cs/Cbは、Cs/Cb<1の関係を示す。濃度比Cs/Cbは、0.1~0.95が好ましく、0.3~0.9が更に好ましい。これにより、更に湿熱耐久性に優れた透明導電膜12とすることができる。なお、この規定において、濃度は、透明基板12の表面から透明基板11方向に対して透明導電膜12の総膜厚tの1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度とし、濃度Cbは、透明導電膜12の透明基板11との界面から透明導電膜12の表面方向に対して透明導電膜12の総膜厚tの1/3の範囲における金属ナノ繊維濃度とする。また、本発明において、透明導電膜12全体における金属ナノ繊維19の濃度は、1~90体積が好ましく、更に1~70体積が好ましく、特に1~50体積が好ましい。これにより、更に十分な導電性を有する透明導電膜12とすることができる。透明導電膜における金属ナノ繊維の濃度分布は、透明導電膜の表面近傍の濃度が、透明基板との界面近傍の濃度に比べて低くなっていれば良く、その間の濃度変化については特に制限は無い。図1に示したように、透明導電膜12の表面から透明基板11との界面に向かって金属ナノ繊維19の濃度が連続的に高くなるような濃度分布でも良く、金属ナノ繊維濃度が断続的に高くなるような濃度分布でも良い。図2は、本発明の透明導電体の別の一例を示す概略断面図であり、透明導電膜の金属ナノ繊維濃度が、透明導電膜の表面から透明基板との界面に向かって断続的に高くなっている例を示している。図示の通り、図2の透明導電体30は、透明基板21及び透明導電膜22からなり、透明導電膜22は、透明基板21の表面に形成された第1導電層22Aとその表面に形成された第2導電層22Bから構成されている。そして、第2導電層22Bにおける金属ナノ繊維29の濃度が、第1導電層22Aにおける金属ナノ繊維29の濃度より低くなっている。透明導電膜22を構成する導電層は何層あっても良い。透明導電膜22が、3層以上の導電層から構成される場合、透明導電膜22の最表層の導電層の金属ナノ繊維29の濃度が透明基板21との界面に形成された導電層の金属ナノ繊維29の濃度より低くなっていれば良い。透明導電膜の総膜厚は特に制限はなく、用途に応じて適宜設定できる。薄過ぎると本発明の効果が発揮され難い場合があるので、好ましくは5~3000nm、更に好ましくは5~1000nm、特に好ましくは5~500nmである。なお、本発明の透明導電体における透明導電膜は、導電性を損なわない範囲で、その表面を保護するためにオーバーコート層が形成されていても良い。オーバーコート層は、上述のバインダ樹脂等を用いて形成することができる。本発明の透明導電体における透明導電膜は、湿熱耐久性に優れているので、従来のものより、オーバーコート層が薄層であっても同様な保護効果を得ることができる。本発明の透明導電体においては、透明導電膜を透明電極とすることもできる。図3は、本発明の透明導電体における透明導電膜を透明電極とした一例を示す概略断面図である。図示の通り、本発明の透明導電体40は、透明基板31及びその表面に透明導電膜がパターニング処理された透明電極35を含む。透明電極35は、上述の透明導電膜と同様な構成である。即ち、透明電極35は金属ナノ繊維39及びバインダ樹脂を含み、金属ナノ繊維39は、透明電極35の厚さ方向透明電極35の表面から透明基板31への方向に濃度分布を有しており、透明電極35の表面近傍の金属ナノ繊維39の濃度が、透明電極35の透明基板31との界面近傍の金属ナノ繊維39の濃度に比べて低くなっている。パターニングは、どのような方法でされていても良い。例えば、後述する透明導電体の製造方法における透明導電膜用塗工液をインクとして用い、印刷法で透明基板31に電極パターンを形成する方法、透明導電膜を形成した後、フォトリソグラフィ法やレーザ加工法などにより電極パターンを形成する方法、フォトレジストで形成した電極パターンのネガパターンを含む透明基板上に、透明電極膜を形成し、リフトオフ法を用いて、電極パターンを形成する方法等が挙げられる。本発明の透明導電体における透明電極は、上述の透明導電膜の説明と同様に湿熱耐久性に優れた透明電極である。このような透明電極を有する本発明の透明導電体は、液晶表示素子、有機発光素子、無機電界発光素子、タッチパネル、電子ペーパー等の電子デバイスに好適に用いることができる。以下に、本発明の透明導電体に関する材料について説明する。[金属ナノ繊維]金属ナノ繊維は、金属ナノワイヤー又は金属ナノロッドとも称されるサブミクロンレベルの微細な金属繊維である。金属ナノ繊維の短軸の長さは500nm未満が好ましく、200nm未満がより好ましく、100nm未満が更に好ましい。アスペクト比長軸の長さ/短軸の長さは、一般に、10~100000の範囲であり、50~100000が好ましく、100~100000が更に好ましい。金属ナノ繊維を構成する金属としては、金属元素、金属合金、金属酸化物等の金属化合物を含む。金属としては銀、金、銅、ニッケル、金めっきの銀が好ましく、特に銀が好ましい。金属ナノ繊維は、従来公知の技術で調製できる。例えば、銀ナノ繊維は、エチレングリコール等のポリオール及びポリビニルピロリドンの存在下で硝酸銀等の銀塩の液相還元により合成できる。[バインダ樹脂]バインダ樹脂としては、透明可視光に対して透明を意味するであり、透明導電膜の形状を維持できるものであればどのようなものでも良い。例えば熱可塑性樹脂組成物、紫外線硬化性樹脂組成物又は熱硬化性樹脂組成物を使用できる。熱可塑性樹脂組成物、紫外線硬化性樹脂又は熱硬化性樹脂としては、ポリビニルアルコール樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、フェノール樹脂、レゾルシノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、フラン樹脂、シリコン樹脂などを挙げることができ、紫外線硬化性樹脂は光重合開始剤等とともに紫外線硬化性樹脂組成物とし、熱硬化性樹脂は熱重合開始剤等とともに熱硬化性樹脂組成物として使用することができる。紫外線硬化性樹脂モノマー、オリゴマーとしては、例えば、メタアクリレートモノマー類、ポリオール化合物と有機ポリイソシアネートと水酸基含有メタアクリレートの反応物であるポリウレタンメタアクリレート、ビスフェノール型エポキシ樹脂とメタアクリル酸の反応物であるビスフェノール型エポキシメタアクリレート等のメタアクリレートオリゴマー類等を挙げることができる。これら化合物は1種又は2種以上、混合して使用することができる。特に、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート等の硬質の多官能モノマーを主に使用することが好ましい。これらの紫外線硬化性樹脂を、熱重合開始剤とともに用いて熱硬化性樹脂として使用してもよい。紫外線硬化性樹脂組成物の光重合開始剤として、紫外線硬化性樹脂の性質に適した任意の化合物を使用することができる。例えば、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン等のアセトフェノン系、ベンジルジメチルケタール等のベンゾイン系、ベンゾフェノン等のベンゾフェノン系、チオキサントン系等が使用できる。特に、特に1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンと透明導電膜の透明基板との界面近傍界面から総膜厚の1/3の範囲の金属ナノ繊維濃度Cbとの濃度比Cs/Cbは、0.89であった。[実施例2]透明導電膜の表面抵抗率が500±20Ω/□になるように、膜厚を15nmに調製した以外は、実施例1と同様に透明導電膜を形成した。上記の濃度比Cs/Cbは、0.92であった。[比較例1]銀ナノ繊維分散液を塗工後、静置せず、すぐに乾燥炉で振動させながら乾燥した以外は、実施例1と同様に透明導電膜を形成した。上記の濃度比Cs/Cbは、1.13であった。[比較例2]銀ナノ繊維分散液を塗工後、静置せず、すぐに乾燥炉で振動させながら乾燥した以外は、実施例2と同様に透明導電膜を形成した。上記の濃度比Cs/Cbは、1.11であった。2.評価方法1表面抵抗率上記でPETフィルム上に形成した各透明導電膜のサンプル4×6cmについて、初期及び環境耐久試験温度60°C、湿度90RH、200時間後の表面抵抗率をロレスタMCP-T610三菱化学アナリテック社製を用いて測定した。2全光線透過率1と同様のサンプルについて、ヘイズメータNDH2000日本電色工業社製を用いて、全光線透過率を測定した。3.評価結果各透明導電膜の評価結果を表1に示す。表1に示す通り、透明導電膜の表面近傍の銀ナノ繊維濃度が、透明導電膜のPETフィルムとの界面近傍の銀ナノ繊維濃度に比べて低い実施例1及び2の透明導電膜は、初期及び環境耐久試験後の表面抵抗率にほとんど変化がなく、湿熱耐久性が高いことが認められた。一方、透明導電膜の表面近傍の銀ナノ繊維濃度が、透明導電膜のPETフィルムとの界面近傍の銀ナノ繊維濃度に比べて高い比較例1及び2の透明導電膜は、環境耐久試験後の表面低効率が上昇しており、銀ナノ繊維が透明導電膜表面において、酸化され導電性が低下していた。従って、本発明により、金属ナノ繊維を含み、湿熱耐久性に優れた透明導電膜を有する透明導電体が得られることが示された。なお、本発明は上記の実施の形態及び実施例に限定されるものではなく、発明の要旨の範囲内で種々変形が可能である。