"一方向に長いフィンを複数具備し、かつ、前記複数のフィンが互いに長手方向を揃えた姿勢で互いに隙間を存して積層されるフィン群と、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通するとともに前記フィンの長手方向に蛇行状に形成され、内部を冷媒が流動する冷媒用伝熱管と、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通して前記冷媒用伝熱管に隣接し、かつ、前記フィンの長手方向に蛇行状に形成されて内部を熱媒体が流動する熱媒体用伝熱管とを具備し、前記冷媒用伝熱管は、前記長手方向に交差する列方向にそって前記熱媒体用伝熱管の両側列に設置され、前記長手方向に並ぶ前記冷媒用伝熱管のパイプピッチをBとし、前記冷媒用伝熱管において、前記列方向に前記熱媒体用伝熱管の両側を通る部位の中心列間距離をCとしたとき、B≧Cとすることを特徴とする熱交換器。一方向に長いフィンを複数具備し、かつ、前記複数のフィンが互いに長手方向を揃えた姿勢で互いに隙間を存して積層されるフィン群と、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通するとともに前記フィンの長手方向に蛇行状に形成され、内部を冷媒が流動する冷媒用伝熱管と、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通して前記冷媒用伝熱管に隣接し、かつ、前記フィンの長手方向に蛇行状に形成されて内部を熱媒体が流動する熱媒体用伝熱管とを具備し、前記冷媒用伝熱管は、前記長手方向に交差する列方向にそって前記熱媒体用伝熱管の両側列に設置され、前記熱媒体用伝熱管の外径をDとし、前記冷媒用伝熱管の外径をdとし、前記冷媒用伝熱管において、前記列方向に前記熱媒体用伝熱管の両側を通る部位の中心列間距離をCとしたとき、D≧C-dとすることを特徴とする熱交換器。一方向に長いフィンを複数具備し、かつ、前記複数のフィンが互いに長手方向を揃えた姿勢で互いに隙間を存して積層されるフィン群と、全ての前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通するとともに前記フィンの長手方向に蛇行状に形成され、内部を冷媒が流動する冷媒用伝熱管と、全ての前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通して前記冷媒用伝熱管に隣接し、かつ、前記フィンの長手方向に蛇行状に形成されて内部を熱媒体が流動する熱媒体用伝熱管とを具備し、前記冷媒用伝熱管は、前記長手方向に交差する列方向にそって前記熱媒体用伝熱管の両側列に設置され、前記冷媒用伝熱管は、前記両側列に設置された部位が互いに連通する1流路で形成され、前記熱媒体用伝熱管は、1流路で形成されることを特徴とする熱交換器。しかしながら、冷媒が流れる伝熱管と水が流れる水用伝熱管とをろう付けにより直接接触させる構造や、あるいは水用伝熱管の内部に冷媒用伝熱管を挿入する構造では、製造方法や形状が複雑になる。製造方法としては、例えば炉中ろう付けである。このため、製造時の仕掛かり管理が多く発生し、生産性が悪い。ろう付け部のバラツキも発生し易くなる傾向にある。本発明は、伝熱効率を向上し、製造製を向上し、低コスト化、スペース効率のよい水熱交換器を提供することを目的とする。本実施形態によれば、フィン群と、冷媒用伝熱管と、熱媒体用伝熱管とを備える。前記フィン群は、一方向に長いフィンを複数具備し、かつ、前記複数のフィンが互いに長手方向を揃えた姿勢で互いに隙間を存して積層される。前記冷媒用伝熱管は、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通するとともに前記フィンの長手方向に蛇行状に形成され、内部を冷媒が流動する。前記熱媒体用伝熱管は、前記フィンを当該フィンの積層方向に貫通して前記冷媒用伝熱管に隣接し、かつ、前記フィンの長手方向に蛇行状に形成されて内部を水が流動する。前記冷媒用伝熱管は、前記長手方向に交差する列方向にそって前記熱媒体用伝熱管の両側列に設置される。前記長手方向に並ぶ前記冷媒用伝熱管のパイプピッチをBとし、前記冷媒用伝熱管において、前記列方向に前記熱媒体用伝熱管の両側を通る部位の中心列間距離をCとしたとき、B≧Cとする。第1の実施形態に係る熱交換器を、図1~10を用いて説明する。図1は、本実施形態の熱交換器3が用いられるヒートポンプ式の給湯装置10を概略的に示す概略図である。熱交換器3は、一例として給湯装置10に用いられている。熱交換器3は、給湯装置10に用いられることに限定されるものではない。図1に示すように、給湯装置10は、圧縮機1と、熱交換器3と、内部熱交換器4と、膨張弁5と、空気熱交換器6と、送水管部8と、ポンプ9と、貯湯タンク12とを備えている。圧縮機1と熱交換器3と内部熱交換器4と膨張弁5と空気熱交換器6とは、順次、冷媒管部2を介して接続され、冷凍サイクル11を構成している。冷凍サイクル11は、冷媒の一例として二酸化炭素CO2を用いる。送水管部8は、当該熱交換器3に設けられている。ポンプ9は、送水管部8の一端部側に設けられている。貯湯タンク12は、送水管部8の他端部側に設けられている。ポンプ9によって送水管部8内を熱媒体である水Wが流動する。当該水Wは、送水管部8を通る際に熱交換器3を通って熱交換された後、貯湯タンク12に貯められる。熱交換器3の構造についは、後で詳細に説明する。給湯装置10では、圧縮機1から吐出された高温高圧のガス状の冷媒Lは、熱交換器3内に流入する。冷媒Lは、熱交換器3内を流れる過程で、送水管部8内を流れる水と熱交換をする。熱交換器3を出た冷媒Lは、水Wと熱交換することによって温度が低下しており、液状である。この冷媒Lは、ついで、内部熱交換器4に流入する。冷媒Lは、内部熱交換器4内を流れる過程で、後述する空気熱交換器6から出た冷媒Lとの間で熱交換され、さらに温度が低下する。内部熱交換器4を出た冷媒Lは、膨張弁5にいたる。冷媒Lは、膨張弁5によって減圧された後、空気熱交換器6内に流入し、蒸発してガス状になる。ついで、空気熱交換器6を出た冷媒は、内部熱交換器4に流入する。内部熱交換器4に流入した冷媒は、熱交換器3を出た冷媒との間で熱交換器されて加熱される。内部熱交換器4を出た冷媒は、圧縮機1に吸い込まれる。給湯装置10では、上記動作によって、送水管部8に供給される水Wの温度を上昇させている。熱交換器3で温度が上昇した水Wは、貯湯タンク12内に貯められる。ついで、熱交換器3の構造について説明する。図2は、熱交換器3から、後述する冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42とが取り除かれた状態を示す斜視図である。図2中、後述する断熱材50は、2点鎖線で示されている。図3は、図2中に示されるF3の方向からみた熱交換器3を示す正面図である。図3は、熱交換器3から、冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42とが取り除かれた状態を示している。図2,3に示すように、熱交換器3は、フィン群20と、冷媒用伝熱管30と、水用伝熱管40と、断熱材50を備えている。フィン群20は、複数のプレートフィン21を備えている。プレートフィン21は、フィンの一例である。プレートフィン21は、全て同様の構造であってよい。プレートフィン21は、一方向に長い形状の板部材であり、一例として長方形である。プレートフィン21は、一例としてアルミ材で形成されている。なお、プレートフィン21は、アルミ材に限定されるものではなく、例えば銅で形成されてもよく、好ましくは熱の伝導率が良い材料で形成される。プレートフィン21において、長手方向を矢印Xで示す。長手方向Xと直交する方向を幅方向Yとする。幅方向Yは、列方向の一例である。各プレートフィン21は、互いに接触しないように、平行に積層されて配置されている。各プレートフィン21は、積層方向に同じ姿勢であり、長手方向Xをそろえるとともに、幅方向Yをそろえている。冷媒用伝熱管30は、冷媒管部2の一部を構成しており、内部を冷媒が流動する。冷媒用伝熱管30は、圧縮機1と例えば管部材2aを介して接続されるとともに、例えば管部材2bを介して内部熱交換器4と接続されている。これら管部材2a,2bも冷媒管部2の一部である。冷媒用伝熱管30は、上記された冷媒管部2においてフィン群20内を通る部分である。冷媒用伝熱管30は、分岐することがない一本の流路であって、各プレートフィン21の幅方向Yの一端部22と各プレートフィン21の幅方向Yの他端部23とを通る蛇行状に設けられるとともに、長手方向に蛇行状に設けられている。図4は、熱交換器3を示す平面図である。図4では、断熱材50は、2点鎖線で示されている。図4に示されるフィン群20では、一部のプレートフィン21が図示されており、2点鎖線で示された範囲Z内のプレートフィン21は、図示が省略されている。しかしながら、実際には、範囲Z内にもプレートフィン21が積層されている。図4は、冷媒用伝熱管30のうち、一端部22に設けられる部分がフィン群20を通っている状態を示している。図4中において、後述する水用伝熱管40は、省略する。水用伝熱管40は、熱媒体用伝熱管の一例である。冷媒用伝熱管30のうち、他の部分は、他端部に設けられている。図2,4に示すように、冷媒用伝熱管30は、複数の冷媒用伝熱管本体31と、複数の冷媒用ベンド管32とを備えている。冷媒用伝熱管本体31の構造は、全て同じである。冷媒用ベンド管32の構造は、全て同じである。冷媒用伝熱管本体31の構造について説明する。冷媒用伝熱管本体31は、一対の直線部33と、これら直線部33を連結する連結部34と有している。直線部33は、冷媒用直線部の一例である。直線部33は、直線状であり、図3に示すように、直線部33が延びる方向に垂直な断面形状は、内縁33a,外縁33bともに円形である。各直線部33のうち一方は一端部22に配置され、他方は他端部23に配置されており、互いに平行に配置されている。一方の直線部33と他方の直線部とは、幅方向Yに対向している。連結部34は、一方の直線部33の一端と他方の直線部33一端とを互いが連通するように連結している。連結部34は、U字形状である。一対の直線部33と連結部34とは一体に形成されており、例えば一本の管部材に曲げ加工を施すことによって形成されている。このため、冷媒用伝熱管本体31は、各直線部33が連結部34を介して互いに連通するとともに、平面形状がU字状である。全ての冷媒用伝熱管本体31は、上記と同様の構造である。各冷媒用伝熱管30の冷媒用伝熱管本体31は、各直線部33が全てのプレートフィン21を通るように、フィン群20に設けられている。図3に示すように、各プレートフィン21には、冷媒用伝熱管本体31の直線部33が通る冷媒用挿通孔24が形成されている。冷媒用挿通孔24は、冷媒用伝熱管本体31の直線部33が嵌まる形状であり、冷媒用挿通孔24の縁の全域は、冷媒用伝熱管本体31の直線部33の周面に密着している。密着させるために、例えば冷媒用伝熱管本体31を拡管する。このため、冷媒用伝熱管30を通る冷媒Lの熱が各プレートフィン21に効率よく伝達される。冷媒用挿通孔24の径と、直線部33の外径dとは、同じ値である。プレートフィン21を通る各直線部33の姿勢は、各直線部33が、長手方向Xと幅方向Yとに直交する方向に平行となる姿勢である。つまり、各直線部33の中心が延びる方向は、方向X,Yに直交する。直線部33の中心とは、つまり、直線部33の軸心である。このため、全ての直線部33は、互いに平行である。図2に示すように、各冷媒用伝熱管本体31は、直線部33の他端の開口35が長手方向Xに並ぶように配置されている。直線部33の他端の開口35は、連結部34が連結されない方の開口である。長手方向Xに並ぶ開口35のうち、長手方向Xの一端であって幅方向Yの一端に配置される開口35は、冷媒用入口36となっている。長手方向Xの他端であって幅方向Yの一端に配置される開口35は、冷媒用出口37となっている。冷媒用入口36は管部材2aが接続され冷媒Lが流入し、冷媒用出口37は管部材2bが接続され冷媒Lが流出する。図5は、熱交換器3を、断熱材50を省略するとともに、直線部33の他端の開口35側から見た状態を、一部省略して示す正面図である。図4,5に示すように、冷媒用ベンド管32は、長手方向Xに隣り合う冷媒用伝熱管本体31の直線部33の開口35を連通するように連結している。各冷媒用伝熱管本体31の一対の直線部33どうしは、幅方向Yに連結部34によって連結されている。この構造によって、冷媒用伝熱管は、冷媒用入口36から冷媒用出口37まで、分岐することがない1筋つまり一本の流路、つまり1パスとなる。このため、長手方向Xに隣り合う冷媒用伝熱管本体31の直線部33どうしを連結する冷媒用ベンド管32は、図5に示すように、一端部と他端部とで交互に設けられる。この構造により、冷媒用入口36と冷媒用出口37とは、複数の冷媒用伝熱管本体31と複数の冷媒用ベンド管32とによって連通し、それゆえ、冷媒用伝熱管30は、冷媒用入口36から冷媒用出口37まで、フィン群20を蛇行するように配置される。水用伝熱管40は、フィン群20を冷媒用伝熱管30のように蛇行して通るように、フィン群20に設けられている。水用伝熱管40は、送水管部8の一部であって、例えば管部材8aを介してポンプ9と接続され、例えば管部材8bを介し貯湯タンク12と接続されている。図2に示すように、水用伝熱管40は、各プレートフィン21において、幅方向Yの一端部22と他端部23とに設けられる冷媒用伝熱管30間を通るように設けられている。図6は、図2に示されるF6-F6線に沿って示す熱交換器3の断面図である。図6は、水用伝熱管40がフィン群20内を通る様子を幅方向Yに見る平面図である。フィン群20の一部は、2点鎖線で省略されて図示されている。また、図6中からは、説明のため、他端部23に設けられる冷媒用伝熱管30を省略している。図6に示すように、水用伝熱管40は、複数の水用伝熱管本体41と、複数の水用ベンド管42とを備えている。水用伝熱管本体41は、一対の直線部43と、これら直線部43を連結する連結部44と有している。直線部43は、水用直線部の一例である。直線部43は、直線状であり、図3に示すように、直線部43が延びる方向に垂直な断面形状は、内縁43a,外縁43bともに円である。連結部44は、U字状である。各直線部43は、互いに平行になるように配置されており、連結部44は、各直線部43の一方の開口を連結している。直線部43と連結部44とは、互いに一体に形成されており、例えば一本の管部材に曲げ加工を施すことによって形成されている。このため、水用伝熱管本体41は、各直線部43が連結部44を介して連通するとともに、平面形状がU字状である。水用伝熱管本体41は、各直線部43が全てのプレートフィン21を通るように、フィン群20に設けられている。このため、各プレートフィン21には、水用伝熱管本体41の直線部43が通る水用挿通孔25が形成されている。水用挿通孔25は、水用伝熱管本体41の直線部43が嵌まる形状であり、それゆえ、水用挿通孔25の縁の全域は、水用伝熱管本体41の直線部43の周面に密着している。密着させるために、例えば水用伝熱管本体41を拡管する。このため、各プレートフィン21の熱が水用伝熱管40に効率よく伝達される。水用挿通孔25の径と、直線部43の外径Dとは、同じ値である。プレートフィン21を通る直線部43の姿勢は、一例として、直線部43が、長手方向Xおよび幅方向Yと直交する方向に平行となる姿勢である。つまり、直線部43の中心は、方向X,Yと直交する方向に延びており、直線部33と平行である。直線部43の中心は、軸心である。また、図2に示すように、水用伝熱管40は、各水用伝熱管本体41の直線部43の他方の開口45が長手方向Xに並ぶように配置されている。水用伝熱管本体41の直線部43の他方の開口45は、連結部44が連結されないほうの開口である。水用伝熱管40の他方の開口45は、冷媒用伝熱管本体31の開口35と同じ側に開口している。長手方向Xに並ぶ開口45のうち、長手方向Xの他端部に配置される開口45は、水用入口46となっており、一端部に配置される開口45は、水用出口47となっている。水用入口46は、管部材8aが接続され、水用出口47は、管部材8bが接続される。水用ベンド管42は、平面形状が略U字状である。水用ベンド管42は、水用入口46と水用出口47とを除いた開口45のうち、長手方向Xに互いに隣り合うどうしを連結している。この構造により、水用入口46と水用出口47とは、複数の水用伝熱管本体41と複数の水用ベンド管42とによって連通し、それゆえ、水用伝熱管40は、水用入口46から水用出口47までフィン群20を蛇行するように設けられる。本実施形態では、水用伝熱管40の内径は、冷媒用伝熱管30の内径よりも大きく、水用伝熱管40の外径は、冷媒用伝熱管30の外径よりも大きい。ついで、冷媒用伝熱管30と水用伝熱管40との位置関係を具体的に説明する。図7は、断熱材50とベンド管32,42とを省略するとともに一部省略した状態を示す熱交換器3の正面図である。図7に示すように、各冷媒用伝熱管本体31において、一端部22に配置される一方の直線部33と、他端部23に配置される他方の直線部33とは、幅方向Yに対向しており、直線部33の中心P1を結ぶ線は、幅方向Yに平行である。一端部22において、長手方向Xに並ぶ直線部33の中心P1をつなぐ線は、長手方向Xに平行である。他端部23において、長手方向Xに並ぶ直線部33の中心P1をつなぐ線は、長手方向Xに平行である。長手方向Xに隣り合う冷媒用伝熱管本体31の直線部33は、一端部22と他端部23とにおいて、長手方向Xに等間隔離間して配置されている。具体的には、一端部22と他端部23とにおいて長手方向Xに隣り合う直線部33間のパイプピッチは、長さBである。言い換えると、長手方向Xに隣り合う直線部33の中心P1間の距離は、長さBである。なお、長手方向Xに互いに隣り合う一対の直線部33の全ての組み合わせにおいて、ピッチ間距離Bは、同じ値である。長手方向Xに並ぶ水用伝熱管本体41の直線部43の中心P2を結ぶ線は、長手方向Xに平行である。直線部43は、長手方向Xに隣り合う冷媒用伝熱管本体31の直線部33の間に配置されており、具体的には、直線部43の中心P2は、直線部43を長手方向Xに挟む一対の冷媒用伝熱管本体31の直線部33の中心P1間の中心に配置されるとともに、幅方向Yに直線部43を挟む一対の直線部33の中心P1間の中心に配置されている。それゆえ、直線部33,43は、互いに、千鳥状に配置されている。このため、各プレートフィン21の幅方向Yの長さを短縮化することができる。また、上記配置構造のため、水用伝熱管40は、冷媒用伝熱管30に隣接して配置される。複数の直線部43は、長手方向Xに等間隔離間して配置されている。具体的には、長手方向Xに隣り合う直線部43間のパイプピッチは、長さAである。言い換えると、長手方向Xに隣り合う直線部43の中心P2間の距離は、長さAである。なお、長手方向Xに互いに隣り合う一対の直線部43の全ての組み合わせにおいて、ピッチ間距離Aは、同じ値である。本実施形態では、長さAは、長さBと同じ長さである、つまりA=Bである。また、1つの冷媒用伝熱管30において、幅方向Yに対向する、一端部22に配置される一方の直線部33の中心P1と、他端部23に配置される他方の直線部33の中心P1とは、長さC離間している。幅方向Yに対向する一対の直線部33の全ての組み合わせにおいて、中心間距離Cは、同じ値である。本実施形態では、B>Cである。B>Cであることによって、長手方向Xに隣接する直線部33間の距離よりも、幅方向Yに隣接する直線部33と直線部43との間の距離が短くなるので、直線部33と直線部43間での熱交換が効率よく行われる。なお、B≧Cであれば、直線部33と直線部43と間の距離が短くなるので、直線部33と直線部43と間での熱交換が効率よく行われる。なお、全ての直線部33と全ての直線部43とは、互いに平行であるので、図7に示される直線部33,34の相対位置関係は、全てのプレートフィン21においても同じである。各プレートフィン21において、隣接する直線部33間には、熱遮断手段が設けられている。本実施形態では、直線部33は方向X,Yに隣接するので、長手方向Xと幅方向Yとに互いに隣接する直線部33間に熱遮断手段が設けられている。熱遮断手段は、直線部33どうしでプレートフィン21を介して熱交換が行われることを抑制する機能を有している。本実施形態では、図2に示すように、各プレートフィン21において互いに隣り合う直線部33間に、一例として切り込み26が形成されている。長手方向Xに隣り合う直線部33間に形成される各切込み26は、幅方向Yに延びている。幅方向Yに隣り合う直線部33間に形成される各切り込み26は、長手方向Xに隣り合う直線部43間に設けられるとともに、長手方向Xに延びている。各切り込み26は、プレートフィン21を貫通している。切り込み26によって、互いに隣り合う直線部33がプレートフィン21を介して熱交換されることが抑制される。なお、切り込み26は、プレートフィン21の水用挿通孔25に達していない。つぎに、冷媒用ベンド管32の形状と、水用ベンド管42の形状とについて具体的に説明する。上記したように、A=B>Cとなっている。そして、幅方向Yに対向する一対の直線部33を通す冷媒用挿通孔24間の最短距離Eは、水用伝熱管本体41の外径Dよりも短くなっている。水用伝熱管本体41の外径Dは、水用挿通孔34の内径Dである。このため、冷媒用ベンド管32は水用伝熱管40に接触しないように、かつ、水用ベンド管42は、冷媒用伝熱管30に接触しないように、考慮されている。図8は、図4中に示されるF8の範囲を示す平面図である。図8は、冷媒用ベンド管32と、長手方向Xに隣接する一対の直線部33の一部を示している。冷媒用ベンド管32は、全て図8に示す構造と同様であるので、図8に示される冷媒用ベンド管32を代表して説明する。図9は、図8に示されるF9-F9線に沿って冷媒用ベンド管32を切断した状態を示す断面図である。図8,9に示すように、冷媒用ベンド管32は、幅方向Yの最大幅lr1が、冷媒用伝熱管本体31の外径dよりも小さくなる扁平形である。最大幅lr1は、冷媒用ベンド管32が、水用ベンド管42に接触することがないように考慮されて設定されている。水用ベンド管42の形状は、冷媒用ベンド管32に対して大きさの違いはあるが、構造は同様である。このため、図8,9を利用して、水用ベンド管42を説明する。なお、図8,9において、水用伝熱管40に係る構造を示す符号は、括弧内に記す。図8,9に示すように、水用ベンド管42は、幅方向Yの最大幅lr2が、直線部43の外径Dよりも小さくなる扁平形である。最大幅lr2は、水用ベンド管42が冷媒用ベンド管32に接触することがないように考慮されて設定されている。このように、本実施形態では、冷媒用ベンド管32との幅lr1と水用ベンド管42の幅lr2とが、互いに上記のように考慮されて設定されているので、幅lr1,lr2とを外径d,Dに対して大きく変更することが抑制される。図5示すように、冷媒用ベンド管32は、水用伝熱管40を回避して、つまり接触しないように、長手方向Xに隣り合う一対の直線部33を連結する。同様に水用ベンド管42は、冷媒用伝熱管30を回避して、つまり接触しないように、長手方向Xに隣り合う一対の直線部43を連結する。図4に示すように、各冷媒用伝熱管本体31において、幅方向Yに対向する直線部33の一端は、連結部34によって互いに連結されている。連結部34は、冷媒用ベンド管32のように、水用伝熱管40に接触しないように、長手方向Xにそう最大幅が直線部33の外径dよりも小さく設定されており、扁平形である。図2に示すように、断熱材50は、熱交換器3の全ての外面全体を覆うように設けられている。さらに、図2に示すように、断熱材50は、冷媒用伝熱管30と水用伝熱管40とを覆う大きさを有している。図3中では、熱交換器3において開口35,45が見えるように、断熱材50の一部が断面されている。断熱材50は、熱伝導率の低い材料で形成されている。なお、断熱材50は、熱交換器3の全ての面を覆うように構成されることに限定されない。例えば、熱交換器3においてベンド管32,42が設けられる側の側面と、連結部34,44が設けられる側の側面とが外側から見えるように開口する形状であってもよい。つぎに、熱交換器3の動作を説明する。熱交換器3内に流入した冷媒Lは、冷媒用入口36から冷媒用伝熱管30内に流入し、冷媒用出口37に向かって冷媒用伝熱管30内を流動する。冷媒用伝熱管30は、一本の流路であるので、冷媒Lは、各プレートフィン21の一端部22と他端部23とを交互に流れる。この際、冷媒Lの熱は、フィン群20つまり各プレートフィン21に伝達される。熱交換器3内に流入した水Wは、水用入口46から水用伝熱管40内に流入し、水用出口47に向かって水用伝熱管40内を流動する。このとき、冷媒用入口36と水用出口47とが互いに隣接して設けられ、かつ、冷媒用出口37と水用入口46とが互いに隣接して設けられるため、冷媒Lの流れと水Wの流れが互いに逆となる。水Wが水用伝熱管40内を流動する際に、当該水Wには、各プレートフィン21に伝達された冷媒Lの熱が伝達される。冷媒用出口37を出た冷媒Lは、ついで、内部熱交換器4に導かれる。水用出口47を出た水Wは、貯湯タンク12に導かれる。図10は、熱交換器3における、冷媒用入口36と冷媒用出口37と間の冷媒Lの温度と、水用入口46と水用出口47との間の水Wの温度とを示すグラフを示している。グラフGは、冷媒Lと水Wとの温度勾配を示している。図10に示されるグラフにおいて横軸は、冷媒用伝熱管30と水用伝熱管40とにおける位置を示しており、縦軸は、温度を示している。冷媒Lにおいて冷媒用入口36の温度をT1とし、冷媒用出口37の温度をT2とする。水Wにおいて水用入口46の温度をt1とし、水用出口47の温度をt2とする。熱交換器3の上記動作によって、図10に示すように、冷媒Lの温度は、冷媒用入口36から冷媒用出口37まで流れる過程において低下する、つまりT1>T2。水Wの温度は、水用入口46から水用出口47まで流れる過程で上昇する、つまりt2>t1。温度効率をεとすると、ε=t2-t1/T1-t1となり、上記構造によって、εは、促進される。このように構成される熱交換器3では、冷媒用伝熱管30がフィン群20つまり各プレートフィン21に接続され、かつ、水用伝熱管40がフィン群20つまり各プレートフィン21に接続されることによって、冷媒Lから水Wへの熱伝達が、フィン群20を介して行われる。さらに、長手方向Xに並んで配置される直線部33間のパイプピッチBは、幅方向Yに並ぶ直線部33間の長さCよりも大きい。このため、長手方向Xに隣接する直線部33間の距離よりも、幅方向Yに並ぶ直線部33間の距離が小さくなるので、伝熱効率が向上する。なお、B≧Cであっても同様の効果が得られる。また、冷媒用伝熱管30と水用伝熱管40とを直接接続する必要がなくなるので、熱交換器3を作成する際の製造性が向上し、低コスト化できる。また、本実施形態では、冷媒Lの熱容量流量と水Wの熱容量流量の比が、ほぼ1:1とすべく、冷媒用伝熱管30の管内全面積と冷媒用伝熱管の管内全面積との比が、ほぼ1:1となるように、冷媒Lの圧力損失が低い特性を生かして冷媒用伝熱管30の外径を水用伝熱管40の外径よりも小さくし、水用伝熱管40を一対の冷媒用伝熱管30で幅方向Yに挟んでいる。そして、長手方向Xにそう直線部33のパイプピッチBと直線部43のパイプピッチAとを同じとしたことによって、熱交換器3は、熱伝達量のバランスがよくなる構造となり、それゆえ、伝熱効率が高められる。また、冷媒用伝熱管30の連結部34を扁平形にすることによって、各水用伝熱管本体41と各冷媒用伝熱管本体31とを各プレートフィン21に挿入する際に、冷媒用伝熱管本体31の連結部34が水用伝熱管40に接触するなど干渉することがないので、作業効率を向上することができる。同様に、冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42とが扁平形であることによって、冷媒用ベンド管32が水用伝熱管40に接触するなど干渉することがなく、かつ、水用ベンド管42が冷媒用伝熱管30に接触するなど干渉することがないので、冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42との取付作業の効率が向上する。さらに、冷媒用伝熱管30と水用伝熱管40とをより一層接近させることができるので、伝熱効率が向上する。また、冷媒用伝熱管30は、各プレートフィン21の一端部22と他端部23とを交互に流れる一本の流れを有する構造であるので、水用伝熱管40を挟んで一端部22と他端部23を流れる冷媒Lの量は同じとなる。このため、効率よく熱交換が行われる。また、冷媒用入口36と水用出口47とをフィン群20の長手方向Xの一端部に設けて互いに隣接させるとともに、冷媒用出口37と水用入口46とをフィン群20の長手方向Xの他端部に設けて互いに隣接させることによって、冷媒の流れと水の流れとが互いに逆向きとなる。このため、冷媒Lから水Wへの熱伝達を効率よく促進することができる。また、各プレートフィン21において、冷媒用伝熱管30の直線部33と水用伝熱管40の直線部43とが千鳥状に配置されることによって、各プレートフィン21の幅方向Yの長さを短縮化できる。さらに、千鳥状に配置されることによって、1つの直線部43が2つの直線部33と対向するようになるので、冷媒Lから水Wへの熱の伝達効率が向上する。また、各プレートフィン21には、長手方向Xに隣り合う直線部43間と、幅方向Yに隣り合う直線部33間とに、スリット26が形成されることによって、冷媒Lの凝縮潜熱は、水用伝熱管40のみに効率よく伝熱されるので、熱交換性能が向上する。また、断熱材50によって、フィン群20と周囲の空気との間で熱交換が行われることが抑制される。このため、フィン群20を介した冷媒Lと水Wとの熱交換が効率よく行われるようになる。つぎに、第2の実施形態に係る熱交換器を、図11を用いて説明する。なお、本実施形態において第1の実施形態と同様の機能を有する構成は、第1の実施形態と同一の符号を付して説明を省略する。本実施形態では、冷媒用伝熱管30の直線部33と水用伝熱管40の直線部43との相対位置関係が、第1の実施形態と異なる。他の構造は、第1の実施形態と同様であってよい。上記異なる点について、具体的に説明する。図11は、本実施形態の熱交換器3において、断熱材50と冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42とが取り外された状態を示す正面図である。図11に示すように、本実施形態では、直線部33と直線部43との相対位置関係は、B≧Cとなる相対位置関係に代えて、D≧C-dとなる。直線部33と直線部43との相対位置関係が、D≧C-dを満たすと、直線部33は、水用伝熱管40に近づく。このため、本実施形態では、第1の実施形態と同様の作用と効果とを得ることができる。また、直線部33と直線部43との相対位置関係は、第1の実施形態で説明されたB≧Cと、本実施形態で説明されたD≧C-dと同時に満たしてもよい。つぎに、第3の実施形態に係る熱交換器を、図12,13を用いて説明する。なお、第1の実施形態と同様の機能を有する構成は、第1の実施形態と同一の符号を付して説明を省略する。本実施形態では、冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42と連結部34とが、第1の実施形態と異なる。他の構造は、第1の実施形態と同様であってよい。上記異なる構造を具体的に説明する。図12は、本実施形態の冷媒用伝熱管30において、直線部33の一部と冷媒用ベンド管32とを示す平面図である。図12は、直線部33の一部と冷媒用ベンド管32とを、第1の実施形態で用いられた図8と同様に見ている。図13は、図12に示されるF13-F13線に沿って冷媒用ベンド管32を切断した状態を示す断面図である。図13に示すように、本実施形態では、冷媒用ベンド管32は、扁平形ではなく、断面が円となる形状である。冷媒用のベンド管32の外径dr1は、直線部33の外径dよりも小さい。つまりd>dr1。冷媒用ベンド管32の外径dr1は、冷媒用ベンド管32が水用伝熱管40に接触することがないように考慮して設定されている。水用ベンド管42の形状は、冷媒用ベンド管32に対して大きさの違いはあるが、構造は同様である。このため、図12,13を利用して、水用ベンド管42を説明する。なお、図12,13において、水用伝熱管40に係る構造を示す符号は、括弧内に記す。図12,13に示すように、水用ベンド管42は、断面形状が円となる形状である。水用ベンド管42の外径dr2は、直線部43の外径Dよりも小さい。水用ベンド管42の外径dr2は、水用ベンド管42が冷媒用伝熱管30に接触しないように考慮されて設定されている。各冷媒用伝熱管本体31において、幅方向Yに対向する直線部33の一端を連結する連結部34は、断面が円となる形状である。連結部34の外径は、冷媒用ベンド管32が水用伝熱管40に接触しないように、考慮されて設定されている。本実施形態では、第1の実施形態と同様の作用と効果とを得ることができる。なお、本実施形態で説明された、冷媒用ベンド管32と水用ベンド管42と連結部34との構造は、第2の実施形態で説明された熱交換器3に用いられてもよい。この場合、第2の実施形態と同様の作用と効果とを得ることができる。第1~3の実施形態によれば、伝熱効率を向上し、製造製を向上し、低コスト化、スペース効率のよい熱交換器を提供することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"