"少なくとも、トナーを構成する材料を含有する液体からなるトナー材料液を水系媒体中で乳化又は分散させる工程を経て得られたトナーにおいて、該トナーは、165°Cにおける質量減少が10質量以下であるC-H、C-C結合のみで分子鎖を構成するワックスを含有し、ワックスの針入度が5以上25以下であり、トナーの1/2法軟化点°Cと表面ワックス量の積が8以上20以下であることを特徴とするトナー。前記ワックスの165°Cにおける質量減少が4質量以下であることを特徴とする請求項1記載のトナー。前記トナーの1/2法軟化点°Cと表面ワックス量の積が9以上20以下であることを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー。前記水系媒体中に界面活性剤が含有され、前記乳化又は分散させる工程の後で該界面活性剤を除去し、その後スラリー状態で加熱する工程を経て得られたことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のトナー。前記ワックスが、少なくともマイクロクリスタリンワックスであることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載のトナー。前記トナーを構成する材料は、結着剤としてポリエステル樹脂を含むことを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載のトナー。請求項1~6のいずれかに記載のトナーとキャリアとからなることを特徴とする現像剤。請求項1~6のいずれかに記載のトナーを有することを特徴とするトナー入り容器。静電潜像担持体と、現像手段と、帯電手段及び/又はクリ-ニング手段とを一体に支持し、画像形成装置本体に着脱自在であるプロセスカ-トリッジにおいて、該現像手段は、トナーを保持し、該トナーは、請求項1~6のいずれかに記載のトナーであることを特徴とするプロセスカ-トリッジ。静電潜像担持体と、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置において、前記トナーが請求項1~6のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置。本発明の課題は以下の通りである。1定着時の紙の離型性に優れた高信頼性のトナーを提供する。2トナー定着時の加熱によって揮発性有機化合物VOCの発生が少なく印刷用紙を汚さないトナーを提供する。3耐熱保存性に優れ、補給性と現像性に優れたトナーを提供する。4定着温度幅に優れたトナー及び画像形成装置を提供する。51~4の課題を同等に達成できるトナー及び画像形成装置を提供する。6転写効率にすぐれ、且つ転写残トナーが少なく、フィルミングの発生が少なく、高品位な画像が得られるトナー及び画像形成装置を提供する。本発明者らは、前述した課題を解決すべく本発明を完成するに至った。即ち、本発明によれば、以下に示すトナー、現像剤、トナー入り容器、プロセスカートリッジ、画像形成装置が提供される。1少なくとも、トナーを構成する材料を含有する液体からなるトナー材料液を水系媒体中で乳化又は分散させる工程を経て得られたトナーにおいて、該トナーは、165°Cにおける質量減少が10質量以下であるC-H、C-C結合のみで分子鎖を構成するワックスを含有し、ワックスの針入度が5以上25以下であり、トナーの1/2法軟化点°Cと表面ワックス量の積が8以上20以下であることを特徴とするトナー。2前記ワックスの165°Cにおける質量減少が4質量以下であることを特徴とする前記1記載のトナー。3前記トナーの1/2法軟化点°Cと表面ワックス量の積が9以上20以下であることを特徴とする前記1又は2に記載のトナー。4前記水系媒体中に界面活性剤が含有され、前記乳化又は分散させる工程の後で該界面活性剤を除去し、その後スラリー状態で加熱する工程を経て得られたことを特徴とすることを特徴とする前記1~3のいずれかに記載のトナー。5前記ワックスが、少なくともマイクロクリスタリンワックスであることを特徴とする前記1~4のいずれかに記載のトナー。6前記トナーを構成する材料は、結着剤としてポリエステル樹脂を含むことを特徴とする前記1~5のいずれかに記載のトナー。7前記1~6のいずれかに記載のトナーとキャリアとからなることを特徴とする現像剤。8前記1~6のいずれかに記載のトナーを有することを特徴とするトナー入り容器。9静電潜像担持体と、現像手段と、帯電手段及び/又はクリ-ニング手段とを一体に支持し、画像形成装置本体に着脱自在であるプロセスカ-トリッジにおいて、該現像手段は、トナーを保持し、該トナーは、前記1~6のいずれかに記載のトナーであることを特徴とするプロセスカ-トリッジ。10静電潜像担持体と、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置において、前記トナーが前記1~6のいずれかに記載のトナーであることを特徴とする画像形成装置。本発明によると、小粒径かつ粒度分布が狭く、しかも流動性に優れるというケミカルトナーの利点を保持しつつ、トナー定着時の加熱による揮発性有機化合物VOCの発生が少なく、低温定着性、転写効率に優れ、フィルミングの発生が少なく、低温定着性と耐熱保存性とを両立し、高画質な画像が得られるトナーを得ることができる。本発明のトナーは、少なくとも、トナーを構成する材料を含有する液体からなるトナー材料液を水系媒体中で乳化又は分散させる工程を経て得られたトナーにおいて、該トナーが165°Cにおける質量減少が10質量以下であるC-H、C-C結合のみで分子鎖を構成するワックスを含有し、ワックスの針入度が5以上25以下であり、トナーの1/2法軟化点°Cと表面ワックス量の積が8以上20以下であることを特徴とするトナーである。-トナー材料液-トナー材料液は、トナーを構成する材料を油系媒体に溶解乃至分散させてなる。前記トナーを構成する材料としては、トナーを形成可能である限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、樹脂成分、着色剤、ワックスを少なくとも含み、更に必要に応じて、ワックス分散剤、帯電制御剤などのその他の成分を含んでなる。なお、本発明の好ましい態様のトナーの製造方法において、予めワックスを樹脂やワックス分散剤と共に液体中で溶融し冷却することでワックス分散液を作製し、前記トナー材料液の調製は、油系媒体中に、樹脂、活性水素基含有化合物、該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体、ワックス分散液、着色剤、帯電制御剤、等のトナー材料を、溶解乃至分散させることにより行うことができ、前記トナーを構成する材料の中で、活性水素基含有化合物と反応可能な重合体プレポリマー、ワックス、ワックス分散剤以外の成分は、後述する水系媒体の調製において、該水系媒体中に添加混合してもよいし、あるいは、トナー材料液を水系媒体に添加する際に、トナー材料液と共に水系媒体に添加してもよい。前記油系媒体としては、前記トナーを構成する材料を溶解乃至分散可能な溶媒であり、溶媒は、有機溶媒を含有することが好ましい。さらに、有機溶媒は、トナーの母粒子を形成する際又はトナーの母粒子を形成した後に除去することが好ましい。除去の容易性の点で沸点が150°C未満の揮発性のものが好ましく、150°C以上の場合溶媒を除去する際にトナーの凝集が起こる事がある。この様な溶媒としては例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、等が挙げられる。これらの中でも、トルエン、キシレン、ベンゼン、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、等が好ましく、酢酸エチルが特に好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記有機溶媒の使用量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トナー材料100質量部に対し、40~300質量部が好ましく、60~140質量部がより好ましく、80~120質量部が更に好ましい。前記ワックス分散液は、ワックスを液体中に分散する際に一旦ワックスを油相作製で使用する溶媒中で加熱融解し急速冷却し再結晶させた後、ミル等を用いて細かく粉砕したものを用いて作製することが好ましい。加熱温度は使用する溶媒で任意に設定できるが、溶媒の沸点より低い温度にしないと溶媒の蒸発が顕著になり、作製が困難になる。ワックスとしては、165°Cにおける質量減少が10質量以下である、C-H、C-C結合のみで分子鎖を形成する長鎖炭化水素を用い、ワックスの針入度が5以上25以下である。上記の条件を満たせばワックスとしては特に制限はない。具体的には、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスのような石油ワックスや、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスやフィッシヤートロプシュワックスのような合成炭化水素ワックスなどがある。これらのうち、定着時の揮発分が少ない点、及び低温定着性の向上の点で、低融点を有するマイクロクリスタリンワックスが好ましい。前記ワックスとしては、低温定着性の向上の点で、低融点であるものが好ましく、融点が50~90°Cのものを用いるが好ましく、60°C~85°Cのものがより好ましい。前記融点が、50°C未満であると、ワックスが耐熱保存性に悪影響を与えることがあり、90°Cを超えると、低温での定着時にコールドオフセットを起こし易いことがある。前記ワックスの針入度としては5以上25以下である。25より大きいとトナーの耐熱保存性が悪化する。ワックスの針入度はワックスを精製することにより調整することができる。具体的には有機溶媒に懸濁、攪拌させ低分子成分を溶解させた後ろ過、乾燥して精製するか、有機溶媒に完全に溶解させた後再結晶することで精製ができる。このうち前者の方が、低温で処理できかつ廃溶剤が減るので望ましい。用いる溶媒は、ワックス中の低分子量成分が溶解する有機溶媒なら特に制限はない。具体的にはエタン、プロパン、ブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタンなどの飽和炭化水素類、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンテンなどの不飽和炭化水素類、メチルエチルケトン、アセトンなどのケトン類、トルエンなどの芳香族炭化水素類、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコールなどのアルコール類などが挙げられるが、比較的安価で溶媒を乾燥除去しやすいヘキサンが望ましい。ワックスの針入度はASTMD-1321に明示された方法に従って測定することができる。測定温度は43.3°Cで行いワックスの針入度を測定した。また、前記ワックスは、165°Cにおける質量減少率が10質量以下であり、165°Cにおける質量減少は4質量以下であることが好ましい。質量減少率が10質量を超えるものを用いると、トナーを定着のため加熱したときにワックスが揮発するため、機器内がワックスで汚染されるという課題が発生する。前記ワックスの含有量は樹脂成分100質量部に対して3質量部以上10質量部以下であることが好ましい。ワックス量が3質量部未満の場合、ワックスの離型機能が十分に働かずトナーが定着ローラーや定着ベルトに接着してしまい、定着後用紙が剥離せず紙詰まりが発生する。ワックス量が10質量部を超えるとトナー表面のワックス量が多くなるため、使用中感光体やキャリア表面に溶融ワックスが付着するフィルミングが発生するという不具合が生じる。前記ワックスの140°Cにおける粘度が、5mPaS以上15mPS以下が好ましい。粘度の高いワックスを使用することにより、定着時にワックスが揮発することによるVOCを低減することができる。本発明において、ワックスの粘度は、パラレルプレート型レオメータAR2000ティーエイインスツルメントジャパン社製を用いて測定することができる。具体的には、直径20mmのパラレルプレートを用いて、剪断速度201S、~180°C、10°Cminで昇温して求めることができる。本発明ではワックス分散剤はスチレン-アクリル系樹脂組成物を用いることで、ワックスを効果的に分散できる。スチレン-アクリル系樹脂組成物は公知の技術を用いてモノマーをラジカル重合することによって得ることができるが、アクリル酸ブチル、スチレン、アクリロニトリルをモノマーとして、ラジカル開始剤を用いてラジカル重合して得られるブチルアクリレート、アクリロニトリル、スチレン共重合体が望ましい。各モノマーの比率は特に制限されない。また、得られたブチルアクリレート、アクリロニトリル、スチレン共重合体を得た後、ポリエチレンと反応させて得られる、ブチルアクリレート、アクリロニトリル、スチレン共重合体とポリエチレンのブロックポリマーがより好ましい。ワックスと親和性の高いポリエチレン部位とポリエステル樹脂と親和性のあるスチレンアクリル樹脂を同時に有することで、トナー中にワックスと定着助剤を効果的に分散することが可能である。ワックス分散剤量は、ワックスに対して40質量以上80質量未満である。本発明で使用しているワックスはワックスが揮発しにくくVOCは低減できるが、ワックスの溶融粘度が高くワックス単体の離型機能に劣るという課題がある。本発明ではワックス分散剤の量を上記の範囲にすることで、VOC低減と用紙の剥離性という相反する課題を同時に解決できることを見出した。原理は不明だが、ワックス分散剤量によりトナー中のワックス分散状態を制御できていると考えている。すなわち40質量未満では、ワックスが分散されずトナー表面に析出してしまうため、フィルミングが起こるという不具合が発生し、80質量以上であると加熱溶融時にワックスがトナー中に取り込まれ染み出しにくくなるため、用紙の剥離性が悪くなるという不具合が発生する。<樹脂成分>前記樹脂成分は、紙等の記録媒体に対し接着性を示すものであり、結着樹脂結着樹脂A及び/又は結着樹脂前駆体を含有し、結着樹脂前駆体が活性水素基含有化合物及び該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体であることが好ましい。本発明のトナーは、結着樹脂として、活性水素基含有化合物及び該活性水素基含有化合物と反応可能な重合体結着樹脂前駆体を水系媒体中で反応させてなる接着性ポリマー結着樹脂Bを含んでいることが好ましい。これらを含んでいることで、容易にトナー中にゲル分を添加することが可能となる。更に公知の結着樹脂から適宜選択した結着樹脂結着樹脂Aを含んでいてもよい。本発明において、結着樹脂結着樹脂Aは、目的に応じて適宜選択することができ、ポリエステル樹脂等を用いることができるが、変性されていないポリエステル樹脂未変性ポリエステル樹脂が好ましい。これにより、低温定着性及び光沢性を向上させることができる。前記未変性ポリエステル樹脂としては、ポリオールと多官能カルボン酸の重縮合物等が挙げられる。前記結着樹脂結着樹脂Aの重量平均分子量は、3,000以上30,000以下であることが好ましく、4,000~20,000がより好ましい。重量平均分子量が、3,000未満であると、耐ホットオフセット性が低下することがある。このため、前記重量平均分子量が3,000未満である成分の含有量は、0質量~28質量であることが好ましい。一方、前記重量平均分子量が30,000を超えると、低温定着性が低下することがある。前記結着樹脂結着樹脂Aのガラス転移温度は、30°C~70°Cが好ましく、35°C~65°Cがより好ましい。前記ガラス転移温度が、30°C未満であると、トナーの耐熱保存性が悪化することがあり、70°Cを超えると、低温定着性が十分でないことがある。なお、結着樹脂として、架橋反応又は伸長反応したポリエステル樹脂を含有するトナーは、ガラス転移温度が低くても良好な保存性を有する。未変性ポリエステル樹脂の水酸基価は、5mgKOH/g以上であることが好ましく、10mgKOH/g~120mgKOH/gがより好ましく、20mgKOH/g~80mgKOH/gが更に好ましい。前記水酸基価が、5mgKOH/g未満であると、耐熱保存性と低温定着性とが両立しにくくなることがある。前記未変性ポリエステル樹脂の酸価は、10mgKOH/g~30mgKOH/gであることが好ましい。これにより、トナーは、負帯電しやすくなる。前記結着樹脂前駆体は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択されるが、活性水素基を有する化合物と反応可能な重合体以下プレポリマーと称することがあるは、公知の樹脂等の中から適宜選択変性することができ、ポリオール樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂及びこれらの誘導体等が挙げられる。中でも、溶融時の高流動性、透明性の点で、ポリエステル樹脂を用いることが好ましい。これらは、単独で使用してもよいし、二種以上を併用してもよい。前記プレポリマーが有する活性水素基と反応可能な官能基としては、イソシアネート基、エポキシ基、カルボンキシル基、化学構造式-COC-で示される官能基等が挙げられるが、中でも、イソシアネート基が好ましい。プレポリマーは、このような官能基の一つを有してもよいし、二種以上を有してもよい。プレポリマーとしては、高分子成分の分子量を調節し易く、乾式トナーにおけるオイルレス低温定着特性、特に、定着用加熱媒体への離型オイル塗布機構の無い場合でも良好な離型性及び定着性を確保できることから、ウレア結合を生成することが可能なイソシアネート基等を有するポリエステル樹脂を用いることが好ましい。前記イソシアネート基を含有するポリエステルプレポリマーは、目的に応じて適宜選択することができる。具体的には、ポリオールと多官能カルボン酸を重縮合することにより得られる活性水素基を有するポリエステル樹脂と、多官能イソシアネートの反応生成物等が挙げられる。なお、イソシアネート基含有ポリエステル樹脂と活性水素基を有する化合物を反応させる際にアルコール類を添加することにより、ウレタン結合を形成してもよい。前記ポリオールは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ジオール、三価以上のアルコール、ジオールと三価以上のアルコールの混合物等を用いることができるが、ジオール又はジオールと少量の三価以上のアルコールの混合物が好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。ジオールの具体例としては、エチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等のアルキレングリコール;ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール等のオキシアルキレン基を有するジオール;1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA等の脂環式ジオール;脂環式ジオールに、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したもの;ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等のビスフェノール類;ビスフェノール類に、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したもの等のビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物等が挙げられる。なお、アルキレングリコールの炭素数は、2~12であることが好ましい。これらの中でも、炭素数が2~12であるアルキレングリコール又はビスフェノール類のアルキンオキシド付加物が好ましく、ビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物又はビスフェノール類のアルキレンオキシド付加物と炭素数が2~12のアルキレングリコールの混合物が特に好ましい。三価以上のアルコールとしては、三価以上の脂肪族アルコール、三価以上のポリフェノール類、三価以上のポリフェノール類のアルキレンオキシド付加物等を用いることができる。三価以上の脂肪族アルコールの具体例としては、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等が挙げられる。三価以上のポリフェノール類の具体例としては、トリスフェノールPA、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等が挙げられる。三価以上のポリフェノール類のアルキレンオキシド付加物の具体例としては、三価以上のポリフェノール類に、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド等のアルキレンオキシドを付加したもの等が挙げられる。ジオールと三価以上のアルコールを混合して用いる場合、ジオールに対する三価以上のアルコールの質量比率は、0.01質量~10質量であることが好ましく、0.01質量~1質量がより好ましい。前記多官能カルボン酸は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ジカルボン酸、三価以上のカルボン酸、ジカルボン酸と三価以上のカルボン酸の混合物等を用いることができるが、ジカルボン酸又はジカルボン酸と少量の三価以上の多官能カルボン酸の混合物が好ましい。これらは、単独で使用してもよいし、二種以上を併用してもよい。ジカルボン酸の具体例としては、二価のアルカン酸、二価のアルケン酸、芳香族ジカルボン酸等が挙げられる。二価のアルカン酸の具体例としては、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸等が挙げられる。二価のアルケン酸の炭素数は、4~20であることが好ましく、具体的には、マレイン酸、フマル酸等が挙げられる。芳香族ジカルボン酸の炭素数は、8~20であることが好ましく、具体的には、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸等が挙げられる。これらの中でも、炭素数が4~20の二価のアルケン酸又は炭素数が8~20の芳香族ジカルボン酸が好ましい。三価以上のカルボン酸としては、三価以上の芳香族カルボン酸等を用いることができる。三価以上の芳香族カルボン酸の炭素数は、9~20であることが好ましく、具体的には、トリメリット酸、ピロメリット酸等が挙げられる。多官能カルボン酸としては、ジカルボン酸、三価以上のカルボン酸及びジカルボン酸と三価以上のカルボン酸の混合物のいずれかの酸無水物又は低級アルキルエステルを用いることもできる。低級アルキルエステルの具体例としては、メチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステル等が挙げられる。ジカルボン酸と三価以上のカルボン酸を混合して用いる場合、ジカルボン酸に対する三価以上のカルボン酸の質量比率は、0.0質量1~10質量であることが好ましく、0.01質量~1質量がより好ましい。ポリオールと多官能カルボン酸を重縮合させる際の混合比は、多官能カルボン酸のカルボキシル基に対するポリオールの水酸基の当量比は、通常、1~2であることが好ましく、1~1.5がより好ましく、1.02~1.3が特に好ましい。イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー中のポリオール由来の構成単位の含有量は、0.5質量~40質量であることが好ましく、1質量~30質量がより好ましく、2質量~20質量が特に好ましい。前記含有量が、0.5質量未満であると、耐ホットオフセット性が低下し、トナーの耐熱保存性と低温定着性とを両立させることが困難になることがあり、40質量を超えると、低温定着性が低下することがある。多官能イソシアネートは、目的に応じて適宜選択することができるが、脂肪族ジイソシアネート、脂環式ジイソシアネート、芳香族ジイソシアネート、芳香脂肪族ジイソシアネート、イソシアヌレート類、これらをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でブロックしたもの等が挙げられる。脂肪族ジイソシアネートの具体例としては、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトカプロン酸メチル、オクタメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、ドデカメチレンジイソシアネート、テトラデカメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサンジイソシアネート、テトラメチルヘキサンジイソシアネート等が挙げられる。脂環式ジイソシアネートの具体例としては、イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネート等が挙げられる。芳香族ジイソシアネートの具体例としては、トリレンジイソシアネート、ジイソシアナトジフェニルメタン、1,5-ナフチレンジイソシアネート、4,4’-ジイソシアナトジフェニル、4,4’-ジイソシアナト-3,3’-ジメチルジフェニル、4,4’-ジイソシアナト-3-メチルジフェニルメタン、4,4’-ジイソシアナト-ジフェニルエーテル等が挙げられる。芳香脂肪族ジイソシアネートの具体例としては、α,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネート等が挙げられる。イソシアヌレート類の具体例としては、トリスイソシアナトアルキルイソシアヌレート、トリスイソシアナトシクロアルキルイソシアヌレート等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記活性水素基を有する化合物は、活性水素基に対する反応性を有する重合体が水系媒体中で伸長反応、架橋反応等する際の伸長剤、架橋剤等として作用する。前記活性水素基の具体例としては、水酸基アルコール性水酸基及びフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基等が挙げられる。なお、活性水素基は、単独であってもよいし、二種以上の混合物であってもよい。前記活性水素基を有する化合物は、目的に応じて適宜選択することができるが、活性水素基に対する反応性を有する重合体がイソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーである場合には、ポリエステルプレポリマーと伸長反応、架橋反応等により高分子量化できることから、アミン類が好適である。前記アミン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、具体的には、ジアミン、三価以上のアミン、アミノアルコール、アミノメルカプタン、アミノ酸及びこれらのアミノ基をブロックしたもの等が挙げられるが、ジアミン及びジアミンと少量の三価以上のアミンの混合物が好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記ジアミンとしては、芳香族ジアミン、脂環式ジアミン、脂肪族ジアミン等が挙げられる。芳香族ジアミンの具体例としては、フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルメタン等が挙げられる。脂環式ジアミンの具体例としては、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミノシクロヘキサン、イソホロンジアミン等が挙げられる。脂肪族ジアミンの具体例としては、エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン等が挙げられる。三価以上のアミンの具体例としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン等が挙げられる。アミノアルコールの具体例としては、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリン等が挙げられる。アミノメルカプタンの具体例としては、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタン等が挙げられる。アミノ酸の具体例としては、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸等が挙げられる。アミノ基をブロックしたものの具体例としては、アミノ基を、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン類でブロックすることにより得られるケチミン化合物、オキサゾリゾン化合物等が挙げられる。なお、活性水素基を有する化合物と、活性水素基に対する反応性を有する重合体の伸長反応、架橋反応等を停止させるには、反応停止剤を用いることができる。反応停止剤を用いると、接着性基材の分子量等を所望の範囲に制御することができる。反応停止剤の具体例としては、ジエチルアミン、ジブチルアミン、ブチルアミン、ラウリルアミン等のモノアミン及びこれらのアミノ基をブロックしたケチミン化合物等が挙げられる。アミン類のアミノ基の当量に対するポリエステルプレポリマーのイソシアネート基の当量の比は、1/3~3であることが好ましく、1/2~2がより好ましく、2/3~1.5が特に好ましい。この比が、1/3未満であると、低温定着性が低下することがあり、3を超えると、ウレア変性ポリエステル系樹脂の分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が低下することがある。ポリエステルプレポリマーが一分子当たりに有するイソシアネート基の平均数は、1以上であることが好ましく、1.2~5がより好ましく、1.5~4が更に好ましい。この平均数が、1未満であると、ウレア変性ポリエステル系樹脂の分子量が低くなり、耐ホットオフセット性が低下することがある。ポリエステルプレポリマーが一分子当たりに有するイソシアネート基の平均数は、ポリエステルプレポリマーが一分子当たりに有する水酸基の平均数でおおよそ見積もることが出来る。水酸基を多官能イソシアネートにてイソシアネート化するからである。ポリエステルプレポリマーが一分子当たりに有する水酸基の平均数はイソシアネート変性する前の中間体ポリエステルの水酸基価と数平均分子量を用いて下記式で定義される計算官能基数で導き出すことが出来る。計算官能基数=水酸基価/56.1/1000×中間体ポリエステルの数平均分子量従って計算官能基数としては、1.2~5がより好ましく、1.5~4が更に好ましい。数値が大きいほどウレア変性ポリエステルの分子量が大きくなるのでトナーの1/2法軟化点°Cが高くなる。4を超えると分子量が大きすぎ低温定着性に劣る。活性水素基に対する反応性を有する重合体の重量平均分子量は、10000~60000が好ましく、20000~50000がより好ましい。前記重量平均分子量が、10000未満であると、耐熱保存性が低下することがあり、60000を超えると、低温定着性が低下することがある。トナーが未変性ポリエステル樹脂を含有する場合、未変性ポリエステル樹脂に対するイソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーの質量比は、5/95~25/75であることが好ましく、10/90~25/75がより好ましい。前記質量比が、5/95未満であると、耐ホットオフセット性が低下することがあり、25/75を超えると、低温定着性や画像の光沢性が低下することがある。分子量前記重量平均分子量は、例えばゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いてテトラヒドロフラン可溶分を測定することにより求めることができる。ここで、前記GPC測定は、例えば、以下のようにして行うことができる。まず測定サンプルの作製方法について記す。未変性ポリエステル樹脂については、0.2gをテトラヒドロフラン5mlに溶解させた後、メンブレンフィルターを通し測定サンプルとする。一方。活性水素基に対する反応性を有する重合体は、0.5gをジメチルホルムアミド2mlに溶解させた後メタノール0.5mlを更に加え完全に溶かす。50°Cで2時間加熱し十分イソシアネート基をつぶし、テトラヒドロフランを4ml加え薄めた後、メンブレンフィルターを通し測定サンプルとする。機器の準備に関しては、まず40°Cのヒートチャンバー中でカラムを安定させる。この温度でカラム溶媒として、テトラヒドロフランを毎分1mlの流速で流し、試料濃度を0.05質量~0.6質量に調整したテトラヒドロフラン溶液を50~200μl注入して測定する。なお、分子量の測定に当たっては、数種の標準試料により作成された検量線の対数値とカウント数との関係から算出する。検量線作成用の標準試料としては、分子量が6×102、2.1×102、4×102、1.75×104、1.1×105、3.9×105、8.6×105、2×106及び4.48×106の単分散ポリスチレンPressureChemical社製又は東洋ソーダ工業株式会社製を用いることができる。このとき、10種類程度の標準試料を用いることが好ましい。なお、検出器としては、屈折率検出器を用いることができる。トナーが含有する結着樹脂の具体例としては、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをイソホロンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーを、ヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物をイソホロンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをエチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をジフェニルメタンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸/ドデセニルコハク酸無水物の重縮合物をジフェニルメタンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物/ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物及びテレフタル酸の重縮合物との混合物;ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物をトルエンジイソシアネートと反応させたポリエステルプレポリマーをヘキサメチレンジアミンでウレア化したものと、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物及びイソフタル酸の重縮合物との混合物等が挙げられる。前記未変性ポリエステル樹脂、および前記プレポリマーを製造するにあたって、重合触媒を用いることができる。触媒の具体例としては、ジブチルスズラウレート、ジオクチルスズラウレート等が挙げられる。本発明のトナーは、上記成分以外にも、着色剤、帯電制御剤、樹脂微粒子、無機微粒子、流動性向上剤、クリーニング性向上剤、磁性材料、金属石鹸等を更に含有することができる。<着色剤>前記着色剤としては、特に制限はなく、通常使用される樹脂を適宜選択して使用することができるが、例えば、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローS、ハンザイエロー10G、5G、G、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエローGR、A、RN、R、ピグメントイエローL、ベンジジンイエローG、GR、パーマネントイエローNCG、バルカンファストイエロー5G、R、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローBGL、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミウムレッド、カドミウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド4R、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットG、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンBS、パーマネントレッドF2R、F4R、FRL、FRLL、F4RH、ファストスカーレットVD、ベルカンファストルビンB、ブリリアントスカーレットG、リソールルビンGX、パーマネントレッドF5R、ブリリアントカーミン6B、ポグメントスカーレット3B、ボルドー5B、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーF2K、ヘリオボルドーBL、ボルドー10B、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、ローダミンレーキY、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドB、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルーRS、BC、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンB、ナフトールグリーンB、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボン及びこれらの混合物、などが挙げられる。前記着色剤の含有量としては、トナーに対して1~15質量が好ましく、3~10質量がより好ましい。<帯電制御剤>前記帯電制御剤としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができるが、有色材料を用いると色調が変化することがあるため、無色又は白色に近い材料を用いることが好ましい。具体的には、トリフェニルメタン系染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、フッ素変性四級アンモニウム塩を含む四級アンモニウム塩、アルキルアミド、リンの単体又はその化合物、タングステンの単体又はその化合物、フッ素系界面活性剤、サリチル酸の金属塩、サリチル酸誘導体の金属塩等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記帯電制御剤は、市販品を使用してもよく、市販品としては、四級アンモニウム塩のボントロンP-51、オキシナフトエ酸系金属錯体のE-82、サリチル酸系金属錯体のE-84、フェノール系縮合物のE-89以上、オリエント化学工業社製、四級アンモニウム塩モリブデン錯体のTP-302、TP-415以上、保土谷化学工業社製、四級アンモニウム塩のコピーチャージPSYVP2038、トリフェニルメタン誘導体のコピーブルーPR、四級アンモニウム塩のコピーチャージNEGVP2036、コピーチャージNXVP434以上、ヘキスト社製、LRA-901、ホウ素錯体のLR-147日本カーリット社製、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、四級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子等が挙げられる。前記帯電制御剤は、マスターバッチと共に溶融混練された後に溶解乃至分散してもよく、トナーの各成分と共に溶媒中で溶解乃至分散してもよく、トナーを製造した後にトナーの表面に固定してもよい。トナー中の帯電制御剤の含有量は、結着樹脂の種類、添加剤の有無、分散方法等により異なり、一概に規定することができないが、結着樹脂に対して、0.1質量~10質量であることが好ましく、0.2質量~5質量がより好ましい。前記含有量が、0.1質量未満であると、帯電制御性が得られないことがあり、10質量を超えると、トナーの帯電性が大きくなりすぎ、現像ローラとの静電引力が増大し、現像剤の流動性低下や画像濃度の低下を招くことがある。<樹脂粒子>前記樹脂粒子は、水系媒体中で水性分散液を形成しうる樹脂であれば特に制限はなく、公知の樹脂の中から目的に応じて適宜選択することができ、熱可塑性樹脂であってもよいし、熱硬化性樹脂であってもよい。具体的には、ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。中でも、微細な球状の樹脂粒子の水性分散液が得られやすいことから、ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂及びポリエステル樹脂からなる群より選択される一種以上の樹脂であることが好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、ビニル樹脂は、ビニルモノマーを単独重合又は共重合することにより得られる樹脂であり、具体的には、スチレン-メタアクリル酸エステル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、メタアクリル酸-アクリル酸エステル重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合体等が挙げられる。また、樹脂粒子としては、複数の不飽和基を有するモノマーを重合することにより得られる共重合体を用いることもできる。複数の不飽和基を有するモノマーは、目的に応じて適宜選択することができ、具体的には、メタクリル酸エチレンオキシド付加物硫酸エステルのナトリウム塩エレミノールRS-30三洋化成工業社製、ジビニルベンゼン、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート等が挙げられる。前記樹脂粒子は、公知の方法を用いて重合することにより得ることができるが、樹脂粒子の水性分散液として用いることが好ましい。樹脂粒子の水性分散液の調製方法としては、ビニル樹脂の場合、懸濁重合法、乳化重合法、シード重合法又は分散重合法を用いてビニルモノマーを重合することにより、樹脂粒子の水性分散液を製造する方法;ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加又は縮合系樹脂の場合、モノマー、オリゴマー等の前駆体又はその溶液を適当な分散剤の存在下、水性媒体中に分散させた後、加熱又は硬化剤を添加して硬化させて、樹脂粒子の水性分散液を製造する方法、モノマー、オリゴマー等の前駆体又はその溶液中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法;樹脂を機械回転式、ジェット式等の微粉砕機を用いて粉砕、分級することにより、樹脂粒子を得た後、適当な分散剤の存在下で水中に分散させる方法、樹脂の溶液を霧状に噴霧することにより樹脂粒子を得た後、樹脂粒子を適当な分散剤の存在下で水中に分散させる方法、樹脂の溶液に貧溶剤を添加するか、溶剤に加熱溶解した樹脂溶液を冷却することにより、樹脂粒子を析出させ、溶媒を除去して樹脂粒子を得た後、樹脂粒子を適当な分散剤の存在下で水中に分散させる方法、樹脂の溶液を、適当な分散剤の存在下で水性媒体中に分散させた後、加熱、減圧等により溶剤を除去する方法、樹脂の溶液中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法等が挙げられる。<無機粒子>前記無機粒子は、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができ、具体的には、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ベンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記無機粒子の一次粒子径は、5nm~2μmであることが好ましく、5nm~500nmがより好ましい。また、無機粒子のBET法による比表面積は、20m2/g~500m2/gであることが好ましい。トナー中の無機粒子の含有量は、0.01質量~5.0質量であることが好ましく、0.01質量~5.0質量がより好ましい。前記流動性向上剤を用いて表面処理すると、トナー表面の疎水性が向上し、高湿度下においても流動特性や帯電特性の低下を抑制することができる。流動性向上剤の具体例としては、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイル等が挙げられる。前記クリーニング性向上剤をトナーに添加すると、感光体や一次転写媒体に残存する転写後の現像剤が除去されやすくなる。クリーニング性向上剤の具体例としては、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸等の脂肪酸金属塩、ポリメタクリル酸メチル粒子、ポリスチレン粒子等のソープフリー乳化重合を用いて得られる樹脂粒子等が挙げられる。樹脂粒子は、粒度分布が狭いことが好ましく、体積平均粒子径が0.01μm~1μmであることが好ましい。前記磁性材料としては、特に制限はなく、目的に応じて公知のものの中から適宜選択することができ、鉄粉、マグネタイト、フェライト等が挙げられる。これらの中でも、色調の点で白色の磁性材料が好ましい。<トナーの製造方法>前記トナーの製造方法としては、少なくとも樹脂成分と、ワックスと、ワックス分散剤と、着色剤とを含有する油相を水系媒体中で懸濁、造粒することが好ましい。前記重合法によるトナーの製造方法としては、接着性基材を生成しながら、トナー母体粒子を形成する方法を以下に示す。このような方法においては、水系媒体相の調製、トナー材料を含有する液体の調製、トナー材料の乳化又は分散、接着性基材の生成、溶媒の除去、活性水素基に対する反応性を有する重合体の合成、活性水素基を有する化合物の合成等を行う。水系媒体の調製は、樹脂粒子を水系媒体に分散させることにより行うことができる。樹脂粒子の水系媒体中の添加量は、0.5質量~10質量が好ましい。トナー材料を含有する液体の調製は、溶媒中に、活性水素基を有する化合物、活性水素基に対する反応性を有する重合体、着色剤、ワックス、ワックス分散剤、帯電制御剤、未変性ポリエステル樹脂等のトナー材料を、溶解又は分散させることにより行うことができる。なお、トナー材料の中で、活性水素基に対する反応性を有する重合体、ワックス、ワックス分散剤以外の成分は、樹脂粒子を水系媒体に分散させる際に水系媒体中に添加混合してもよいし、トナー材料を含有する液体を水系媒体に添加する際に、水系媒体に添加してもよい。トナー材料の乳化又は分散は、トナー材料を含有する液体を、水系媒体中に分散させることにより行うことができる。そして、トナー材料を乳化又は分散させる際に、活性水素基を有する化合物と活性水素基に対する反応性を有する重合体を伸長反応及び/又は架橋反応させることにより、接着性基材が生成する。ウレア変性ポリエステル系樹脂等の接着性基材は、例えば、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー等の活性水素基に対する反応性を有する重合体を含有する液体を、アミン類等の活性水素基を含有する化合物と共に、水系媒体中で乳化又は分散させ、水系媒体中で両者を伸長反応及び/又は架橋反応させることにより生成させてもよく、トナー材料を含有する液体を、予め活性水素基を有する化合物を添加した水系媒体中で乳化又は分散させ、水系媒体中で両者を伸長反応及び/又は架橋反応させることにより生成させてもよく、トナー材料を含有する液体を水系媒体中で乳化又は分散させた後で、活性水素基を有する化合物を添加し、水系媒体中で粒子界面から両者を伸長反応及び/又は架橋反応させることにより生成させてもよい。また、反応を促進する目的で、乳化又は分散後得られたスラリーの状態で、加熱しても良い。なお、粒子界面から両者を伸長反応及び/又は架橋反応させる場合、生成するトナーの表面に優先的にウレア変性ポリエステル樹脂が形成され、トナー中にウレア変性ポリエステル樹脂の濃度勾配を設けることもできる。乳化又は分散後のスラリーの状態で加熱して接着性基材を生成させるための反応条件は、活性水素基に対する反応性を有する重合体と活性水素基を有する化合物の組み合わせに応じて適宜選択することができる。反応時間は、10分間~40時間であることが好ましく、2時間~24時間がより好ましい。反応温度は、150°C以下であることが好ましく、40°C~98°Cがより好ましい。反応させる工程は、乳化または分散直後でも、脱溶媒した後でも構わない。水系媒体中において、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー等の活性水素基と反応可能な重合体を含有する分散液を安定に形成する方法としては、水系媒体相中に、活性水素基に対する反応性を有する重合体、着色剤、ワックス、ワックス分散剤、帯電制御剤、未変性ポリエステル樹脂等のトナー材料を溶媒に溶解又は分散させて調製した液体を添加し、せん断力により分散させる方法等が挙げられる。分散は、公知の分散機等を用いて行うことができ、分散機としては、低速せん断式分散機、高速せん断式分散機、摩擦式分散機、高圧ジェット式分散機、超音波分散機等が挙げられるが、分散体の粒子径を2~20μmに制御することができることから、高速せん断式分散機が好ましい。高速せん断式分散機を用いた場合、回転数、分散時間、分散温度等の条件は、目的に応じて適宜選択することができる。回転数は、1,000~30,000rpmであることが好ましく、5,000~20,000rpmがより好ましい。分散時間は、バッチ方式の場合、0.1~5分であることが好ましく、分散温度は、加圧下において、150°C以下であることが好ましく、40°C~98°Cがより好ましい。なお、分散温度は、高温である方が一般に分散が容易である。トナー材料を乳化又は分散させる際の、水系媒体の使用量は、トナー材料100質量部に対して、50質量部~2000質量部であることが好ましく、100質量部~1000質量部がより好ましい。前記使用量が、50質量部未満であると、トナー材料の分散状態が悪くなって、所定の粒子径のトナー母体粒子が得られないことがあり、2000質量部を超えると、生産コストが高くなることがある。トナー材料を含有する液体を乳化又は分散する工程においては、油滴等の分散体を安定化させ、所望の形状にする共に粒度分布をシャープにする観点から、分散剤を用いることが好ましい。前記分散剤は、目的に応じて適宜選択することができ、界面活性剤、難水溶性の無機化合物分散剤、高分子系保護コロイド等が挙げられるが、界面活性剤が好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記界面活性剤としては、陰イオン界面活性剤、陽イオン界面活性剤、非イオン界面活性剤、両性界面活性剤等を用いることができる。前記陰イオン界面活性剤としては、例えばアルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステル、フルオロアルキル基を有するものが好適に用いられる。アルキルベンゼンスルホン酸塩の例としては、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルポリオキシエチレン硫酸ナトリウムなどがあげられる。α-オレフィンスルホン酸塩としては、メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩などが上げられる。前記フルオロアルキル基を有する陰イオン界面活性剤としては、炭素数が2~10のフルオロアルキルカルボン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、3-[ω-フルオロアルキルC6~C11オキシ]-1-アルキルC3~C4スルホン酸ナトリウム、3-[ω-フルオロアルカノイルC6~C8-N-エチルアミノ]-1-プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキルC11~C20カルボン酸又はその金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸C7~C13又はその金属塩、パーフルオロアルキルC4~C12スルホン酸又はその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、N-プロピル-N-2-ヒドロキシエチルパーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキルC6~C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキルC6~C10-N-エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキルC6~C16エチルリン酸エステル等が挙げられる。前記フルオロアルキル基を有する界面活性剤の市販品としては、例えばサーフロンS-111、S-112、S-113以上、旭硝子社製、フロラードFC-93、FC-95、FC-98、FC-129以上、住友3M社製、ユニダインDS-101、DS-102以上、ダイキン工業社製、メガファックF-110、F-120、F-113、F-191、F-812、F-833以上、大日本インキ社製、エクトップEF-102、103、104、105、112、123A、123B、306A、501、201、204以上、トーケムプロダクツ社製、フタージェント100、150以上、ネオス社製、などが挙げられる。前記陽イオン界面活性剤としては、例えばアルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリン等のアミン塩型界面活性剤;アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウム等の四級アンモニウム塩型界面活性剤等が挙げられる。これらの中でも、フルオロアルキル基を有する脂肪族一級、二級又は三級アミン酸、パーフルオロアルキルC6~C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩等の脂肪族四級アンモニウム塩、ベンザルコニウム塩、塩化ベンゼトニウム、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩等好ましい。陽イオン界面活性剤の市販品としては、例えばサーフロンS-121旭硝子社製;フロラードFC-135住友3M社製;ユニダインDS-202ダイキン工業杜製、メガファックF-150、F-824大日本インキ社製;エクトップEF-132ト-ケムプロダクツ社製;フタージェントF-300ネオス社製等を用いることが好ましい。前記非イオン界面活性剤としては、例えば脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体等が挙げられる。前記両性界面活性剤としては、例えばアラニン、ドデシルジアミノエチルグリシン、ジオクチルアミノエチルグリシン、N-アルキル-N,N-ジメチルアンモニウムべタイン等が挙げられる。前記難水溶性の無機化合物分散剤としては、例えばリン酸三カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイト等が挙げられる。高分子系保護コロイドとしては、例えばカルボキシル基を有するモノマー、水酸基を有するメタアクリル酸アルキル、ビニルエーテル、カルボン酸ビニル、アミドモノマー、酸塩化物のモノマー、窒素原子又はその複素環を有するモノマー等を重合することにより得られるホモポリマー又はコポリマー、ポリオキシエチレン系樹脂、セルロース類等が挙げられる。なお、上記のモノマーを重合することにより得られるホモポリマー又はコポリマーは、ビニルアルコール由来の構成単位を有するものも含む。前記カルボキシル基を有するモノマーとしては、例えばアクリル酸、メタクリル酸、α-シアノアクリル酸、α-シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマル酸、マレイン酸、無水マレイン酸等が挙げられる。水酸基を含有するメタアクリル系単量体としては、例えばアクリル酸β-ヒドロキシエチル、メタクリル酸β-ヒドロキシエチル、アクリル酸β-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸β-ヒドロキシプロピル、アクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、アクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリレート、ジエチレングリコールモノメタクリレート、グリセリンモノアクリレート、グリセリンモノメタクリレート等が挙げられる。ビニルエーテルの具体としては、例えばビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテル等が挙げられる。カルボン酸ビニルとしては、例えば酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニル等が挙げられる。アミドモノマーとしては、例えばアクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド等が挙げられる。酸塩化物のモノマーとしては、例えばアクリル酸クロリド、メタクリル酸クロリド等が挙げられる。窒素原子又はその複素環を有するモノマーとしては、例えばビニルビリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミン等が挙げられる。ポリオキシエチレン系樹脂としては、例えばポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリン酸フェニル、ポリオキシエチレンペラルゴン酸フェニル等が挙げられる。セルロース類としては、例えばメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等が挙げられる。また、前記分散剤としては、リン酸カルシウム塩等の酸、アルカリに溶解可能なもの等も挙げられる。分散剤として、リン酸カルシウムを用いた場合は、塩酸等でカルシウム塩を溶解させて、水洗する方法、酵素で分解する方法等を用いて、リン酸カルシウム塩を除去することができる。乳化スラリー等の分散液から有機溶媒を除去する方法としては、反応系全体を徐々に昇温させて、油滴中の有機溶媒を蒸発させる方法、分散液を乾燥雰囲気中に噴霧して、油滴中の有機溶媒を除去する方法、減圧して溶媒を蒸発させる方法等が挙げられる。前記分散剤を用いた場合は、有機溶媒が除去された後に、洗浄等を行うことにより分散剤を除去することが好ましい。また、分散剤を除去した後、水を加えスラリー状態として加熱することが好ましい。加熱はスラリー温度が45°C以上65°C以下で1分以上2時間以下の任意の時間で行うことが好ましい。分散剤の洗浄工程後に新たに加熱工程を加えることで分離性が改善される。分散剤を除去し、加熱工程を経た後、乾燥等を行うことによりトナー母体粒子が形成される。トナー母体粒子に対しては、更に分級等を行うことができる。分級は、液中でサイクロン、デカンター、遠心分離等により、微粒子部分を取り除いてもよいし、乾燥後に分級操作を行ってもよい。得られたトナー母体粒子は、前記無機粒子と混合してもよい。このとき、機械的衝撃力を印加することにより、トナー母体粒子の表面からワックス等の粒子が脱離するのを抑制することができる。機械的衝撃力を印加する方法としては、高速で回転する羽根を用いて混合物に衝撃力を印加する方法、高速気流中に混合物を投入し、加速させて粒子同士又は粒子を適当な衝突板に衝突させる方法等が挙げられる。この方法に用いる装置としては、オングミルホソカワミクロン社製、I式ミル日本ニューマチック社製を改造して粉砕エアー圧力を下げた装置、ハイブリダイゼイションシステム奈良機械製作所製、クリプトロンシステム川崎重工業社製、自動乳鉢等が挙げられる。本発明のトナーの平均円形度は、0.955~0.975が好ましく、0.960~0.970がより好ましい。なお、円形度は、試料の投影面積と等しい面積を有する円の周囲長を試料の周囲長で除した値である。トナー中の円形度が0.955未満である粒子の含有量は、15以下であることが好ましい。平均円形度が0.955未満であると、満足できる転写性やチリのない高画質画像が得られないことがあり、0.975を超えると、ブレードクリーニング等を採用している画像形成装置では、感光体上及び転写ベルト等のクリーニング不良が発生し、画像上の汚れが発生することがある。例えば、写真画像等の画像面積率の高い画像を形成する場合、給紙不良等で未転写画像を形成したトナーが感光体上に蓄積して画像の地汚れが発生したり、感光体を接触帯電させる帯電ローラ等を汚染して、本来の帯電能力を発揮できなくしたりすることがある。平均円形度は、平板上の撮像部検知帯にトナーを含有する懸濁液を通過させ、CCDカメラで光学的に粒子画像を検知し、解析する光学的検知帯の手法等により計測することができ、フロー式粒子像分析装置FPIA-3000シスメックス社製を用いて計測することができる。本発明のトナーは、各種分野において使用することができるが、電子写真法による画像形成に、好適に使用することができる。本発明のトナー中に含まれるテトラヒドロフランTHF不溶解分が5~25質量であることが好ましい。不溶分が5質量未満だとトナー中の樹脂の分子量が高すぎるため定着下限が上昇するという不具合が発生する。25質量を超えるとトナー中の樹脂の分子量が低すぎるため定着上限が下がり定着幅が狭まるという不具合が発生する。THF不溶解分は以下に示す測定方法により特定することができる。トナー約1.0gAを秤量する。これにTHFテトラヒドロフラン約50gを加えて20°Cで24時間静置する。これを、まず遠心分離で分け定量用ろ紙を用いてろ過する。このろ液の溶剤分を真空乾燥し樹脂分のみ残査量Bを計測する。この残査量がTHF溶解分である。THF不溶解分は下記式より求める。THF不溶解分=[A-B/A]×100本発明のトナーの体積平均粒子径は、3μm~8μmであることが好ましく、4μm~7μmがより好ましい。前記体積平均粒子径が、3μm未満であると、二成分現像剤では、現像装置における長期の撹拌においてキャリアの表面にトナーが融着し、キャリアの帯電能力を低下させることがある。また、一成分現像剤では、現像ローラへのトナーのフィルミングや、トナーを薄層化するブレード等の部材へのトナー融着が発生することがある。一方、前記体積平均粒子径が、8μmを超えると、高解像で高画質の画像を得ることが難しくなり、現像剤中のトナーの収支が行われた場合にトナーの粒子径の変動が大きくなることがある。本発明のトナーの個数平均粒子径に対する体積平均粒子径の比は、1.00~1.25であることが好ましく、1.05~1.25がより好ましい。これにより、二成分現像剤では、長期にわたるトナーの収支が行われても、現像剤中のトナー粒子径の変動が少なく、現像装置における長期の攪拌においても、良好で安定した現像性が得られる。また、一成分現像剤では、トナーの収支が行われても、トナーの粒子径の変動が少なくなると共に、現像ローラへのトナーのフィルミングやトナーを薄層化するブレード等の部材へのトナーの融着を抑制し、現像装置の長期使用攪拌においても、良好で安定した現像性が得られるため、高画質の画像を得ることができる。この比が1.25を超えると、高解像で高画質の画像を得ることが難しくなり、現像剤中のトナーの収支が行われた場合に、トナーの粒子径の変動が大きくなることがある。ここで、前記体積平均粒子径及び個数平均粒子径に対する体積平均粒子径の比は、粒度測定器マルチサイザーIIIベックマンコールター社製を用いて、以下のようにして測定することができる。まず、約1質量塩化ナトリウム水溶液等の電解質水溶液100~150ml中に、分散剤として、アルキルベンゼンスルホン酸塩等の界面活性剤を0.1~5ml添加する。次に、測定試料を約2~20mg添加する。試料が懸濁した電解質水溶液に、超音波分散機を用いて約1~3分間分散処理を行った後、100μmのアパーチャーを用いて、トナーの体積及び個数を測定し、体積分布及び個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの体積平均粒子径及び個数平均粒子径を求めることができる。トナーの針入度は、15以上であることが好ましく、20~40がより好ましい。前記針入度が15未満であると、質量減少が4質量以下が悪化する。ここで、前記針入度は、針入度試験JISK2235-1991により測定することができる。具体的には、50mlのガラス容器にトナーを充填し、50°Cの恒温槽に20時間放置した後、トナーを室温まで冷却して、針入度試験を行う。なお、針入度の値が大きい程、耐熱保存性が優れることを示している。耐熱保存性に優れることによって、加熱ストレスのかかるマシン内でのトナー同士の凝集を防ぐことが出来る。トナーの凝集はトナーの補給性の不良に繋がる上、凝集トナーが現像されると画像異常を起こすので、十分なトナーの耐熱保存性を確保することが重要である。本発明のトナーは、低温定着性と耐オフセット性を両立させる観点から、定着下限温度が低く、オフセット未発生温度が高いことが好ましい。このためには、定着下限温度が140°C未満であると共に、オフセット未発生温度が200°C以上であることが好ましい。ここで、定着下限温度は、画像形成装置を用いて複写テストを行い、得られた画像をパットで擦った後の画像濃度の残存率が70以上となる定着温度の下限である。また、オフセット未発生温度は、所定量のトナーで現像されるように調整した画像形成装置を用いて、オフセットの発生しない温度を測定することにより求めることができる。トナーの熱特性は、フローテスター特性とも言われ、軟化点、流出開始温度、1/2法軟化点等として評価される。これらの熱特性は、適宜選択した方法により測定することができ、高架式フローテスターCFT500型島津製作所製を用いて測定することができる。このフローテスターのフローカーブは図1に示されるデータになり、そこから各々の温度を読み取ることができる。図中、Tsは軟化点、Tfbは流出開始温度であり、Tendは測定終了温度である。T1/2温度はTfbからTendまでのストローク量の半分の時の温度であり、本発明ではT1/2温度を1/2法軟化点としている。トナーの軟化点Tsは、30°C以上であることが好ましく、50°C~90°Cがより好ましい。前記軟化点Tsが、30°C未満であると、耐熱保存性が悪化することがある。本発明のトナーの流出開始温度Tfbは、60°C以上であることが好ましく、90°C~130°Cがより好ましい。流出開始温度が、60°C未満であると、耐熱保存性及び耐オフセット性の少なくとも一方が低下することがある。本発明のトナーの1/2法軟化点は、90°C以上であることが好ましく、100°C~170°Cがより好ましい。1/2法軟化点が、90°C未満であると、耐オフセット性が悪化することがある。また、本発明のトナーの1/2法軟化点と表面ワックス量の積が8以上、20以下であり、9以上、20以下であることが好ましい。8より低いと定着時の紙の分離性が悪くなり、紙が巻きつきやすく通紙トラブルが発生する。1/2法軟化点が低い場合と表面ワックス量が低い場合の2種類が想定されるが、どちらの場合も分離性が悪化する。20よりも高い場合は、1/2法軟化点が高い場合と表面ワックス量が高い場合の2種類が想定されるが、表面ワックス量が高い場合は、感光体へのフィルミングがおきやすくなる。1/2法軟化点が高い場合は、定着温度が高くなり低温定着性が悪化する。トナーの1/2法軟化点は、例えば、前記トナーの製造方法において、有機溶媒除去後に熟成工程を設け、熟成条件を調整することにより調整することができる。熟成条件としては、40°C以上60°C以下で2時間以上12時間以下の任意の時間が好ましい。温度が40°C未満だと熟成温度が低すぎプレポリマ-の伸長反応が進まない。60°Cを超えるとトナーのガラス転移温度以上になるので凝集合着する危険性がある。また、トナーの表面ワックス量は、添加するワックスの量、ワックス分散剤の量、及び両者の質量比を調整することにより調整することができる。トナーの1/2法軟化点、表面ワックス量を調整して、トナーの1/2法軟化点と表面ワックス量の積を8以上、20以下にする。本発明における表面ワックス量は、以下のように測定されるトナーペレット表面のワックス由来のピーク2850cm1とバインダ樹脂由来のピーク828cm1との強度比P2850/P828であり、表面ワックス量としては、0.02超0.15以下が好ましい。<表面ワックス量>先ず、試料として、トナー3gを自動ペレット成型器TypeMNo50BRPE;MAEKAWATESTINGMACHINECO製で6tの荷重で1分間プレスして40mmφ厚さ約2mmペレットを作製した。そのトナーペレット表面をFTIR-ATR法により測定した。用いた顕微FTIR装置は、PERKINELMER社製SpectrumOneにMultiScopeFTIRユニットを設置したもので、直径100μmのゲルマニウムGe結晶のマイクロATRで測定した。赤外線の入射角41.5°、分解能4cm1、積算20回で測定した。得られたワックス由来のピーク2850cm1とバインダ樹脂由来のピーク828cm1との強度比P2850/P828をトナー粒子表面近傍の相対的なワックス量とした。値は測定場所を変えて4回測定した後の平均値を用いた。本発明のトナーのガラス転移温度は、40°C~70°Cであることが好ましく、45°C~65°Cがより好ましい。前記ガラス転移温度が、40°C未満であると、トナーの耐熱保存性が悪化することがあり、70°Cを超えると、低温定着性が十分でないことがある。なお、ガラス転移温度は、示差走査熱量計DSC-60島津製作所製等を用いて測定することができる。本発明のトナーを用いて形成される画像の濃度は、1.30以上であることが好ましく、1.45以上がより好ましく、1.50以上が更に好ましい。前記画像濃度が、1.30未満であると、画像濃度が低く、高画質が得られないことがある。前記画像濃度は、タンデム型カラー画像形成装置imagioNeo450、株式会社リコー製を用いて、定着ローラの表面温度を160±2°Cとして、複写紙タイプ6200株式会社リコー製に現像剤の付着量が0.35±0.02mg/cm2であるベタ画像を形成し、得られたベタ画像における任意の5箇所の画像濃度を、分光計938スペクトロデンシトメータX-ライト社製を用いて測定し、その平均値を算出することにより、求めることができる。本発明のトナーの色は、目的に応じて適宜選択することができ、ブラックトナー、シアントナー、マゼンタトナー及びイエロートナーからなる群より選択される一種以上とすることができ、各色のトナーは、着色剤を適宜選択することにより得ることができる。<現像剤>本発明の現像剤は、本発明のトナーを含有し、キャリア等の適宜選択されるその他の成分を更に含有してもよい。このため、転写性、帯電性等に優れ、高画質な画像を安定に形成することができる。なお、現像剤は、一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよいが、近年の情報処理速度の向上に対応した高速プリンタ等に使用する場合には、寿命が向上することから、二成分現像剤が好ましい。本発明の現像剤を一成分現像剤として用いる場合、トナーの収支が行われても、トナーの粒子径の変動が少なく、現像ローラへのトナーのフィルミングや、トナーを薄層化するブレード等の部材へのトナーの融着が少なく、現像装置における長期の攪拌においても、良好で安定した現像性及び画像が得られる。本発明の現像剤を二成分現像剤として用いる場合、長期にわたるトナーの収支が行われても、トナーの粒子径の変動が少なく、現像装置における長期の撹拌においても、良好で安定した現像性及び画像が得られる。前記キャリアは、目的に応じて適宜選択することができるが、芯材と、芯材を被覆する樹脂層を有するものが好ましい。芯材の材料は、公知のものの中から適宜選択することができ、50emu/g~90emu/gのマンガン-ストロンチウム系材料、マンガン-マグネシウム系材料等が挙げられる。また、画像濃度を確保するためには、100emu/g以上の鉄粉、75~120emu/gのマグネタイト等の高磁化材料を用いることが好ましい。また、穂立ち状態となっている現像剤の感光体に対する衝撃を緩和でき、高画質化に有利であることから、30~80emu/gの銅-亜鉛系等の低磁化材料を用いることが好ましい。これらは、単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記芯材の体積平均粒子径は、10μm~150μmであることが好ましく、40μm~100μmがより好ましい。前記体積平均粒子径が、10μm未満であると、キャリア中に微粉が多くなり、一粒子当たりの磁化が低下してキャリアの飛散が生じることがあり、150μmを超えると、比表面積が低下し、トナーの飛散が生じることがあり、ベタ部分の多いフルカラーでは、特に、ベタ部の再現が悪くなることがある。前記樹脂層の材料としては、特に制限はなく、公知の樹脂の中から目的に応じて適宜選択することができ、例えばアミノ系樹脂、ポリビニル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリハロゲン化オレフィン、ポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエチレン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロエチレン、ポリヘキサフルオロプロピレン、フッ化ビニリデンとアクリルモノマーの共重合体、フッ化ビニリデンとフッ化ビニルの共重合体、テトラフルオロエチレンとフッ化ビニリデンとフルオロ基を有さないモノマーの共重合体等のフルオロターポリマー、シリコーン樹脂等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記アミノ系樹脂の具体例としては、尿素-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、尿素樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。前記ポリビニル系樹脂の具体例としては、アクリル樹脂、ポリメタクリル酸メチル、ポリアクリロニトリル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール等が挙げられる。前記ポリスチレン系樹脂の具体例としては、ポリスチレン、スチレン-アクリル共重合体等が挙げられる。ポリハロゲン化オレフィンの具体例としては、ポリ塩化ビニル等が挙げられる。前記ポリエステル系樹脂の具体例としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等が挙げられる。前記樹脂層は、必要に応じて、導電粉等を含有してもよい。前記導電粉の具体例としては、金属粉、カーボンブラック、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛等が挙げられる。導電粉の平均粒子径は、1μm以下であることが好ましい。前記平均粒子径が1μmを超えると、電気抵抗の制御が困難になることがある。前記樹脂層は、シリコーン樹脂等を溶媒に溶解させて塗布液を調製した後、塗布液を芯材の表面に公知の塗布方法を用いて塗布、乾燥した後、焼き付けを行うことにより形成することができる。塗布方法としては、浸漬塗工法、スプレー法、ハケ塗り法等を用いることができる。前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチルセロソルブ等が挙げられる。焼き付けは、外部加熱方式であってもよいし、内部加熱方式であってもよく、固定式電気炉、流動式電気炉、ロータリー式電気炉、バーナー炉等を用いる方法、マイクロ波を用いる方法等が挙げられる。キャリア中の樹脂層の含有量は、0.01質量~5.0質量であることが好ましい。前記含有量が、0.01質量未満であると、芯材の表面に均一な樹脂層を形成することができないことがあり、5.0質量を超えると、樹脂層が厚いためにキャリア同士の融着が起こり、キャリアの均一性が低下することがある。二成分現像剤中のキャリアの含有量は、90質量~98質量であることが好ましく、93質量~97質量がより好ましい。本発明の現像剤は、磁性一成分現像方法、非磁性一成分現像方法、二成分現像方法等の公知の各種電子写真法による画像形成に用いることができる。プロセスカートリッジ本発明のプロセスカートリッジは、画像形成装置に搭載することができ、静電潜像を担持する静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に担持された静電潜像を、現像剤を用いて現像し可視像を形成する現像手段と、帯電手段及び/又はクリーニング手段とを、少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択した、露光手段、転写手段、除電手段などのその他の手段を有してなる。前記現像手段としては、本発明の前記トナー乃至前記現像剤を収容する現像剤収容器と、該現像剤収容器内に収容されたトナー乃至現像剤を担持しかつ搬送する静電潜像担持体とを、少なくとも有してなり、更に、担持させるトナー層厚を規制するための層厚規制部材等を有していてもよい。本発明のプロセスカートリッジは、各種電子写真装置、ファクシミリ、プリンターに着脱自在に備えさせることができ、後述する画像形成装置に着脱自在に備えさせるのが好ましい。ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図2に示すように、感光体101を内蔵し、他に帯電手段102、現像手段104、クリーニング手段107を含み、更に必要に応じてその他の部材を有してなる。図2のプロセスカートリッジ例では、現像済みの感光体101上のトナー像を、受像紙105に転写するための転写手段108を有している。前記感光体101としては、後述するものを用いることができる。露光手段103には、高解像度で書き込みが行うことのできる光源が用いられる。帯電手段102には、任意の帯電部材が用いられる。画像形成装置本発明の画像形成装置は、静電潜像担持体と、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有しており、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。使用するトナーとして本発明のトナーを用いる。前記静電潜像担持体電子写真感光体、感光体と称することがあるとしては、その材質、形状、構造、大きさ、等について特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、その形状としてはドラム状が好適に挙げられ、その材質としては、例えばアモルファスシリコン、セレン等の無機感光体、ポリシラン、フタロポリメチン等の有機感光体OPC、等が挙げられる。前記静電潜像の形成は、例えば、前記静電潜像担持体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。前記静電潜像形成手段は、例えば、前記静電潜像担持体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記静電潜像担持体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記静電潜像担持体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、等が挙げられる。前記帯電器としては、静電潜像担持体に接触乃至非接触状態で配置され、直流及び交流電圧を重畳印加することによって静電潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。また、前記帯電器が、静電潜像担持体にギャップテープを介して非接触に近接配置された帯電ローラであり、該帯電ローラに直流並びに交流電圧を重畳印加することによって静電潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記静電潜像担持体の表面を像様に露光することにより行うことができる。前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記静電潜像担持体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、等の各種露光器が挙げられる。なお、本発明においては、前記静電潜像担持体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を本発明の前記トナーを用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。前記現像手段は、例えば、本発明の前記トナーを用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、本発明の前記トナーを収容し、前記静電潜像に該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適であり、前記トナー入り容器を備えた現像器等がより好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記静電潜像担持体感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。前記転写手段前記第一次転写手段、前記第二次転写手段は、前記静電潜像担持体感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は1つであってもよいし、2以上であってもよい。前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、等が挙げられる。なお、前記記録媒体としては、特に制限はなく、公知の記録媒体記録紙の中から適宜選択することができる。前記定着装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、等が挙げられる。なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。前記除電手段としては、特に制限はなく、前記静電潜像担持体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記静電潜像担持体上に残留する前記トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。前記リサイクル手段は、前記クリーニング手段により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる手段であり、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。前記制御手段は、前記各手段を制御する手段である。前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。本発明の電子写真式画像形成装置の一例としての複写機を図3に示す。図3は、本発明の一実施の形態に係るカラー画像形成装置の内部構成図の一例を示す。この具体例はタンデム型間接転写方式の電子写真複写装置であるが、本発明の画像形成装置は本具体例に限ったものではない。図中符号100は複写装置本体、200は複写装置本体100を載せる給紙テーブル、300は複写装置本体100上に取り付けるスキャナ読取り光学系、400はさらにその上に取り付ける原稿自動搬送装置ADFである。複写装置本体100の中央位置には、横方向へ延びる無端ベルト状の中間転写体50を設ける。そして、図示例では中間転写体を3つの支持ローラ141516に掛け回して図中時計回りに回転搬送可能とする。この図示例では、3つの支持ローラの中で、第2の支持ローラ15の左に、画像転写後に中間転写体50上に残留する残留トナーを除去する中間転写体クリーニング装置17を設ける。また、3つの支持ローラの中で第1の支持ローラ14と第2の支持ローラ15間に張り渡した中間転写体50上には、その搬送方向に沿って、イエローシアンマゼンタブラックの4つの画像形成手段18を横に並べて配置してタンデム画像形成部20を構成する。タンデム画像形成部20の直上には、図に示すように、さらに露光装置21を設ける。一方、中間転写体50を挟んでタンデム画像形成部20と反対の側には、2次転写装置22を備える。2次転写装置22は、図示例では、2つのローラ23間に、無端ベルトである2次転写ベルト24を掛け渡して構成し、中間転写体50を介して第3の支持ローラ16に押し当てて配置し、中間転写体50上の画像をシートに転写する。2次転写装置22の横には、シート上の転写画像を定着する定着装置25を設ける。定着装置25は、無端ベルトである定着ベルト26に加圧ローラ27を押し当てて構成する。上述した2次転写装置22は、画像転写後のシートをこの定着装置25へと搬送するシート搬送機能も備えている。なお、図示例では、このような2次転写装置22および定着装置25の下に、上述したタンデム画像形成部20と平行に、シートの両面に画像を記録すべくシートを反転するシート反転装置28を備える。さて、いまこのカラー電子写真装置を用いてコピーをとるときは、原稿自動搬送装置400の原稿台30上に原稿をセットする。または、原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス32上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じてそれで押さえる。不図示のスタートスイッチを押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットしたときは、原稿を搬送してコンタクトガラス32上へと移動させた後、他方コンタクトガラス32上に原稿をセットしたときは、直ちにスキャナ300を駆動し、第1走行体33および第2走行体34を走行する。そして、第1走行体33で光源から光を発射するとともに原稿面からの反射光をさらに反射して第2走行体34に向け、第2走行体34のミラーで反射して結像レンズ35を通して読取りセンサ36に入れ、原稿内容を読み取る。また、不図示のスタートスイッチを押すと、不図示の駆動モータで支持ローラ14、15、16のうちの1つを回転駆動して他の2つの支持ローラを従動回転し、中間転写体50を回転搬送する。同時に、個々の画像形成手段18でその感光体10を回転して各感光体10上にそれぞれ、イエローシアンマゼンタブラックの単色画像を形成する。そして、中間転写体50の搬送とともに、それらの単色画像を順次転写して中間転写体50上に合成カラー画像を形成する。一方、不図示のスタートスイッチを押すと、給紙テーブル200の給紙ローラ42の1つを選択回転し、ペーパーバンク43に多段に備える給紙カセット44の1つからシートを繰り出し、分離ローラ45で1枚ずつ分離して給紙路46に入れ、搬送ローラ47で搬送して複写機本体100内の給紙路48に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。そして、中間転写体50上の合成カラー画像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転し、中間転写体50と2次転写装置22との間にシートを送り込み、2次転写装置22で転写してシート上にカラー画像を記録する。画像転写後のシートは、2次転写装置22で搬送して定着装置25へと送り込み、定着装置25で熱と圧力とを加えて転写画像を定着した後、切換爪55で切り換えて排出ローラ56で排出し、排紙トレイ57上にスタックする。または、切換爪55で切り換えてシート反転装置28に入れ、そこで反転して再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録して後、排出ローラ56で排紙トレイ57上に排出する。一方、画像転写後の中間転写体50は、中間転写体クリーニング装置17で、画像転写後に中間転写体50上に残留する残留トナーを除去し、タンデム画像形成部20による再度の画像形成に備える。さて、上述したタンデム画像形成部20において、個々の画像形成手段18は、ドラム状の感光体10のまわりに、帯電装置、現像装置、1次転写装置62、除電装置などを備えている。以下、本発明の実施例について説明するが、本発明は下記実施例に何ら限定されるものではない。なお、実施例中、各例における部及びはいずれも質量基準によるものであり、モルはモル比を意味する。まず、実施例、比較例で用いた材料及び得られたトナーについての各種物性等の測定方法について述べる。<165°Cにおける質量減少の測定>本発明における165°Cにおける質量減少の測定は、具体的に次のような手順で決定される。測定装置として島津製作所製TA-60WS、及びDTG-60を用い、次に示す測定条件で測定した。測定条件サンプル容器:アルミニウム製サンプルパンサンプル量:5mgリファレンス:アルミニウム製サンプルパンサンプルパンのみ雰囲気:窒素流量50ml/min温度条件開始温度:20°C昇温速度:10°C/min終了温度:165°C保持時間:60分測定した結果は前記島津製作所製データ解析ソフトTA-60、バージョン1.52を用いて解析を行った。165°Cにおける質量減少の解析方法は165°C0分時の質量をAとし、60分保持した後の質量Bとしたとき下記式にて算出される。165°Cにおける質量減少=A-B/A×100<樹脂の重量平均分子量の測定>ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPC測定装置:GPC-8220GPC東ソー株式会社製カラム:TSKgelSuperHZM―H15cm3連東ソー株式会社製温度:40°C溶媒:THF流速:0.35ml/min試料:0.15の試料を0.4ml注入試料の前処理:トナーをテトラヒドロフランTHF安定剤含有、和光純薬株式会社製に0.15で溶解後0.2μmフィルターで濾過し、その濾液を試料として用いる。前記THF試料溶液を100μl注入して測定する。試料の分子量測定にあたっては、試料の有する分子量分布を、数種の単分散ポリスチレン標準試料により作製された検量線の対数値とカウント数との関係から算出した。検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては、昭和電工株式会社製ShowdexSTANDARDのStd.No.S-7300、S-210、S-390、S-875、S-1980、S-10.9、S-629、S-3.0、S-0.580、トルエンを用いた。検出器にはRI屈折率検出器を用いた。<トナーの平均粒子径>トナーの体積平均粒子径Dv、個数平均粒子径Dn、Dv/Dnは、粒度測定器マルチサイザーIII、ベックマンコールター社製を用い、アパーチャー径100μmで測定し、解析ソフトBeckmanCoulterMutlisizer3Version3.51にて解析を行った。具体的には、ガラス製100mlビーカーに10界面活性剤アルキルベンゼンスフォン酸塩ネオゲンSC-A;第一工業製薬株式会社製を0.5ml添加し、各トナー0.5g添加しミクロスパーテルでかき混ぜ、次いでイオン交換水80mlを添加した。得られた分散液を超音波分散器W-113MK-II;本多電子株式気社製で10分間分散処理した。前記分散液を前記マルチサイザーIIIを用い、測定用溶液としてアイソトンIIIベックマンコールター社製を用いて測定を行った。測定は装置が示す濃度が8±2になるように前記トナーサンプル分散液を滴下した。本測定法は粒径の測定再現性の点から前記濃度を8±2にすることが重要である。この濃度範囲であれば粒径に誤差は生じない。<ガラス転移温度、融点の測定>本発明におけるガラス転移温度Tg、融点とは、具体的に次のような手順で決定される。測定装置として島津製作所製TA-60WS、及びDSC-60を用い、次に示す測定条件で測定した。測定条件サンプル容器:アルミニウム製サンプルパンフタありサンプル量:5mgリファレンス:アルミニウム製サンプルパンアルミナ10mg雰囲気:窒素流量50ml/min温度条件開始温度:20°C昇温速度:10°C/min終了温度:150°C保持時間:なし降温温度:10°C/min終了温度:20°C保持時間:なし昇温速度:10°C/min終了温度:150°C測定した結果は前記島津製作所製データ解析ソフトTA-60、バージョン1.52を用いて解析を行った。ガラス転移温度の解析方法は2度目の昇温のDSC微分曲線であるDrDSC曲線のもっとも低温側に最大ピークを示す点を中心として±5°Cの範囲を指定し、解析ソフトのピーク解析機能を用いてピーク温度を求める。次にDSC曲線で前記ピーク温度5°C、及び-5°Cの範囲で解析ソフトのピーク解析機能をもちいてDSC曲線の最大吸熱温度を求める。ここで示された温度がトナーのTgに相当する。融点の解析方法は2度目の昇温のDSC微分曲線であるDrDSC曲線のもっとも低温側に最大ピークを示す点を中心として±5°Cの範囲を指定し、解析ソフトのピーク解析機能を用いてピーク温度を求める。ここで示された温度が融点に相当する。ガラス転移温度と融点の判別方法はDSC曲線において吸熱後DSC曲線が発熱方向に戻らない場合はガラス転移温度であり、吸熱後DSC曲線が吸熱前のDSC曲線ベースラインに戻る場合融点と判別できる。<ワックス針入度の測定>ワックスの針入度はASTMD-1321に明示された方法に従って測定する。測定温度は43.3°Cで行いワックスの針入度を測定した。<表面ワックス量>先ず、試料として、トナー3gを自動ペレット成型器TypeMNo50BRPE;MAEKAWATESTINGMACHINECO製で6tの荷重で1分間プレスして40mmφ厚さ約2mmペレットを作製した。そのトナーペレット表面をFTIR-ATR法により測定した。用いた顕微FTIR装置は、PERKINELMER社製SpectrumOneにMultiScopeFTIRユニットを設置したもので、直径100μmのゲルマニウムGe結晶のマイクロATRで測定した。赤外線の入射角41.5°、分解能4cm1、積算20回で測定した。得られたワックス由来のピーク2850cm1とバインダ樹脂由来のピーク828cm1との強度比P2850/P828をトナー粒子表面近傍の相対的なワックス量とした。値は測定場所を変えて4回測定した後の平均値を用いた。評価基準○:0.02超0.15以下×:0.15超0.30以下<1/2法軟化点>まず、資料として、トナー1gを成型器でプレスしてフローテスター用ペレットを作製した。ペレットを島津製作所製の高架式フローテスターCFT500型にセットした。40°Cから200°Cまで昇温速度を3°C/分で加熱し、試験加重30kgfで加圧しながら、穴径0.5mm、長さ10mmのダイからトナーを流出させ、1/2法軟化点t1/2、流出開始温度、測定終了温度を測定した。<定着特性>トナーの定着特性は、以下のようにして評価した。カスケード現像機を用いてタテ3.5cm×ヨコ7cmの黒ベタ現像を行い、リコー製imagioNeo450に図4に示すベルト加熱定着装置を搭載した改造機にて定着温度を5°Cずつ振った条件で評価を行った。定着画像がコールドセットし白抜けする温度を定着温度下限とし、ホットオフセットして光沢低下する温度を定着温度上限として、両者の差を定着温度幅とした。なお、ベルトBの基体は100μmのポリイミド、中間弾性層が100μmのシリコンゴム、表面のオフセット防止層が15μmのPFA、定着ローラーR1がシリコン発泡体、加圧ローラーR2の金属シリンダーがSUSで厚さ1mm、加圧ローラーR2のオフセット防止層がPFAチューブシリコンゴムで厚さ2mm、加熱ローラーR3が厚さ2mmのアルミ、面圧1×105Paの構成のものを用いた。各特性評価の基準は以下のとおりである。なお、定着温度幅はコールドオフセット発生温度とホットオフセット発生温度の差で定義した。定着温度幅◎;60°C以上○;60°C未満50°C以上△;50°C未満40°C以上×;40°C未満<印刷用紙裏汚れ>リコー製imagioNeo450を用いて黒ベタ画像を作成し、100万枚の画像出力後に白ベタ画像を出力し、印刷用紙の裏汚れを評価した。◎...裏汚れなし、○...若干汚れが見られる、×...明確に裏汚れがあると認められる。<耐熱保存性>トナーを10gずつ計量し、20mlのガラス容器に入れ、150回ガラス瓶をタッピングした後、温度55°C、湿度80にセットした恒温槽に24時間放置した後、針入度計で針入度を測定した。また低温低湿10°C、15環境に保存したトナーも同様に針入度を評価し、高温高湿、低温低湿環境で、より針入度が小さい方の値を採用して評価した。良好なものから、○:20以上、△:15以上20未満、×:15未満とした。<耐フィルミング性>カラー電子写真装置IPSiOColor8100;株式会社リコー製を用い、5万枚複写を行ったときの現像ローラ、あるいは、感光体上のトナーフィルミングの発生状況の有無を目視で観察し、下記基準に基づいて評価した。評価基準◎:フィルミングが観られない○:スジ状のフィルミングが殆ど観られない△:スジ状のフィルミングが部分的に観られる×:全体的にフィルミングが観られる<分離性>分離性は記録媒体の押し付け力を測定する測定装置を用いて評価する。図5は記録媒体の押し付け力を測定する測定装置の概略図である。図5において、記録媒体Sは測定爪28に押し付けられる形で搬送される。この時の押し付け力を測定爪端に設けたロードセル27により読み取る。測定爪28は、図5に示すように、定着ニップ部直後、定着ローラ15に設けられる。ロードセル27により読み取られた値が記録媒体Sを定着ローラ15から剥離するのに必要な力であり、これを分離抵抗力とする。この所定の条件の基に測定された分離抵抗力の大小により定着ローラ15からの記録媒体Sの分離が可能か否かを判断する。本評価では、定着温度160°Cの分離抵抗力を該トナーの分離抵抗力とする。この評価において分離性を○;51~200gf、△;201~400gf、×;401gf以上とした。こ測定時のトナー付着量は0.9g/cm2とした。分離抵抗力が50gf以下である場合、余白が0mmであっても分離可能、200gf以下であれば、余白が2mm以上あれば分離可能、400gf以下であれば余白が4mm以上あれば分離可能、401gf以上は分離不可能で紙詰まりを起こす。<通紙状態>NBS複写印刷用紙を1000枚連続通紙した際の用紙詰まり回数で、用紙詰まり未発生:〇、1~3回:△、4回以上:×として評価した。<トナー材料液調製工程>--未変性ポリエステル低分子ポリエステルの合成--冷却管、攪拌機及び窒素導入管の付いた反応槽中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物229質量部、ビスフェノールAプロピオンオキサイド3モル付加物529質量部、テレフタル酸208質量部、アジピン酸46質量部、及びジブチルチンオキサイド2質量部を投入し、常圧下、230°Cにて8時間反応させた。次いで、該反応液を10~15mmHgの減圧下にて5時間反応させた後、反応容器中に無水トリメリット酸44質量部を添加し、常圧下、180°Cにて2時間反応させて、未変性ポリエステルを合成した。得られた未変性ポリエステルは、数平均分子量Mnが2,500、重量平均分子量Mwが6,700、ガラス転移温度Tgが47°C、酸価が18mgKOH/gであった。--マスターバッチMBの調製--水600質量部、着色剤としてのカーボンブラックPrintex35;デグサ社製、DBP吸油量=42ml/100g、pH=9.5400質量部、及び前記未変性ポリエステル600質量部を、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製を用いて混合した。該混合物を二本ロールで150°Cにて30分混練した後、圧延冷却し、パルペライザーホソカワミクロン社製で粉砕して、マスターバッチを調製した。--ワックス分散剤の合成--温度計および攪拌機の付いたオートクレーブ反応槽中に、キシレン600部、低分子量ポリエチレン三洋化成工業株製サンワックスLEL-400:1/2法軟化点128°C300部を入れ充分溶解し、窒素置換後、スチレン2310部、アクリロニトリル270部、アクリル酸ブチル150部、ジ-t-ブチルパーオキシヘキサヒドロテレフタレート78部およびキシレン455部の混合溶液を175°Cで3時間かけて滴下して重合し、さらにこの温度で30分間保持した。次いで脱溶剤を行い、ワックス分散剤を得た。--ワックスの精製--ワックスとして次の様に異なる種類のワックスを準備した。ワックスAマイクロクリスタリンワックス、ビースクエア180ホワイト東洋アドレ社製、融点67°C、43.3°Cにおけるワックス針入度27、140°Cにおける粘度8.9mPas、165°Cにおける質量減少1.2質量。ワックスBマイクロクリスタリンワックス、BARECO登録商標C-1035ワックス、融点72°C、43.3°Cにおけるワックス針入度12、140°Cにおける粘度8.0mPas、165°Cにおける質量減少1.0質量。ワックスCポリエチレンワックス、CRAYVALLACWN1442、融点82°C、43.3°Cにおけるワックス針入度29、140°Cにおける粘度7.5mPas、165°Cにおける質量減少3.5質量。ワックスDパラフィンワックスHNP-9日本精蝋社製、融点78°C、43.3°Cにおけるワックス針入度18、140°Cにおける粘度3.9mPas、165°Cにおける質量減少12質量。ヘキサン1000質量部にワックスAマイクロクリスタリンワックス、ビースクエア180ホワイト東洋アドレ社製、融点67°C、43.3°Cにおけるワックス針入度27、140°Cにおける粘度8.9mPas、165°Cにおける質量減少1.2質量を200質量部を混ぜ、10分間室温にて攪拌した。得られた分散液をろ過し得られた固形分を乾燥してワックスA-2融点67°C、43.3°Cにおけるワックス針入度25、140°Cにおける粘度8.9mPas、165°Cにおける質量減少1.2質量を得た。ワックスA-2と同様にワックスAのヘキサン分散液を作り、30°Cで10分攪拌後、同様にろ別、乾燥を行いワックスA-3融点67°C、43.3°Cにおけるワックス針入度23、140°Cにおける粘度9.0mPas、165°Cにおける質量減少1.0質量を得た。ワックスA-2と同様にワックスAのヘキサン分散液を作り、40°Cで10分攪拌後、同様にろ別、乾燥を行いワックスA-4融点68°C、43.3°Cにおけるワックス針入度19、140°Cにおける粘度9.1mPas、165°Cにおける質量減少1.0質量を得た。ワックスAの代わりにワックスBを用い、ワックスA-4と同様にワックスのヘキサン分散液を作り、40°Cで10分攪拌後、同様にろ別、乾燥を行いワックスB-2融点72°C、43.3°Cにおけるワックス針入度7、140°Cにおける粘度8.0mPas、165°Cにおける質量減少0.9質量を得た。ワックスAの代わりにワックスCを用い、ワックスA-4と同様にワックスのヘキサン分散液を作り、40°Cで10分攪拌後、同様にろ別、乾燥を行いワックスC-2融点82°C、43.3°Cにおけるワックス針入度24、140°Cにおける粘度7.5mPas、165°Cにおける質量減少1.0質量を得た。製造例1--ワックス分散液の調製--撹拌棒及び温度計をセットした反応容器中に、前記未変性ポリエステル378質量部、ワックスA-2を110質量部、ワックス分散剤66質量部、及び酢酸エチル947質量部を仕込み、攪拌下80°Cまで昇温し、80°Cのまま5時間保持した後、1時間かけて30°Cまで冷却しワックス分散液1を得た。ワックスA-3を用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液2を得た。ワックスAを用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液3を得た。ワックスA-4を用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液4を得た。ワックス分散剤の量を44質量部にした以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液5を得た。ワックス分散剤の量を33質量部にした以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液6を得た。ワックス分散剤の量を110質量部にした以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液7を得た。ワックス分散剤の量を55質量部にした以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液8を得た。ワックスBを用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液9を得た。ワックスB-2を用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液10を得た。ワックスCを用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液11を得た。ワックスC-2を用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液12を得た。ワックスDを用いた以外はワックス分散液1と同様に製造しワックス分散液13を得た。実施例1--有機溶剤相の調製--前記ワックス分散液1を2493質量部に、前記マスターバッチ500質量部、及び酢酸エチル1012質量部を仕込み、1時間混合して原料溶解液を得た。得られた原料溶解液1324質量部を反応容器に移し、ビーズミルウルトラビスコミル;アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/秒、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で3パスして、前記カーボンブラック及び前記ワックスの分散を行った。次いで、該分散液に前記未変性ポリエステルの65質量酢酸エチル溶液1324質量部を添加した。上記同様の条件のビーズミルで1パスし、分散させ、有機溶剤相を調製した。得られた有機溶剤相の固形分濃度測定条件:130°C、30分の加熱によるは、50質量であった。--プレポリマー1の合成--冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物682部、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物81部、テレフタル酸283部、無水トリメリット酸22部及びジブチルチンオキサイド2部を入れ、常圧下230°Cで7時間反応し、さらに10~15mmHgの減圧で5時間反応した[中間体ポリエステル1]を得た。[中間体ポリエステル1]は、数平均分子量2200、重量平均分子量9700、ピーク分子量3000、Tg54°C、酸価0.5mgKOH/g、水酸基価52mgKOH/gであった。計算官能基数は2.0だった。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、[中間体ポリエステル1]410部、イソホロンジイソシアネート89部、酢酸エチル500部を入れ100°Cで5時間反応し、[プレポリマー1]を得た。重量平均分子量は36500であった。[プレポリマー1]の遊離イソシアネート質量は、1.53質量、固形分が49.1質量であった。--プレポリマー2の合成--冷却管、撹拌機及び窒索導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物682部、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物81部、テレフタル酸283部、無水トリメリット酸26部及びジブチルチンオキサイド2部を入れ、常圧下230°Cで7時間反応し、さらに10~15mmHgの減圧で5時間反応した[中間体ポリエステル2]を得た。[中間体ポリエステル2]は、数平均分子量2200、重量平均分子量9700、ピーク分子量3000、Tg54°C、酸価0.5mgKOH/g、水酸基価62mgKOH/gであった。計算官能基数は2.4だった。次に、冷却管、撹拌機及び窒素導入管の付いた反応容器中に、[中間体ポリエステル2]410部、イソホロンジイソシアネート89部、酢酸エチル500部を入れ100°Cで5時間反応し、[プレポリマー2]を得た。[プレポリマー2]の遊離イソシアネート質量は、1.53質量、固形分が49.1重量であった。--ケチミン活性水素基含有化合物の合成--撹拌棒及び温度計をセットした反応容器中に、イソホロンジアミン170質量部及びメチルエチルケトン75質量部を仕込み、50°Cにて5時間反応を行い、ケチミン化合物活性水素基含有化合物を合成した。得られたケチミン化合物活性水素機含有化合物のアミン価は418mgKOH/gであった。--トナー材料液の調製--反応容器中に、前記有機溶剤相749質量部、前記プレポリマー1を115質量部、及び前記ケチミン化合物2.9質量部、第3級アミン化合物U-CAT660M三洋化成工業社製0.4質量部を仕込み、TK式ホモミキサー特殊機化工業製を用いて7.5m/sにて1分間混合してトナー材料液を調製した。-有機樹脂微粒子分散液の調製-撹拌棒及び温度計をセットした反応容器中に、水683質量部、メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩エレミノールRS-30;三洋化成工業製20質量部、スチレン78質量部、メタクリル酸78質量部、アクリル酸ブチル120質量部、及び過硫酸アンモニウム1質量部を仕込み、400回転/分で15分間撹拌し、白色の乳濁液を得た。該乳濁液を加熱して、系内温度75°Cまで昇温して5時間反応させた。次いで、1質量過硫酸アンモニウム水溶液30質量部を添加し、75°Cにて5時間熟成して、ビニル樹脂粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の水性分散液有機樹脂微粒子分散液を調製した。得られた有機樹脂微粒子分散液に含まれる有機樹脂微粒子の体積平均粒子径Dvを、粒度分布測定装置nanotracUPA-150EX;日機装株式会社製により測定したところ、55nmであった。また、該有機樹脂微粒子分散液の一部を乾燥して樹脂分を単離し、該樹脂分のガラス転移温度Tgを測定したところ、48°Cであり、重量平均分子量Mwを測定したところ450,000であった。-水系媒体相の調製-水990質量部、界面活性剤としてドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5質量水溶液エレミノールMON-7;三洋化成工業製37質量部、前記有機樹脂微粒子分散液15質量部、及び酢酸エチル90質量部を、混合撹拌し、乳白色の液体水系媒体相を得た。<トナー造粒工程>-乳化乃至分散-前記水系媒体相1200質量部に前記トナー材料液を添加し、TK式ホモミキサー特殊機化工業社製で、周速15m/sにて20分間混合し、水中油滴型分散液乳化スラリーを調製した。その後、羽をセットしたスリーワンモーターを用いて分散液を300rpmで30分攪拌し乳化粒子を収斂させ、マルチサイザーIIIを用いて粒径を測定したところ、Dvが5μm、Dv/Dnが1.15の大きさの粒子を得た。-有機溶剤の除去と熟成工程-得られたスラリーをナスフラスコに移し、エバポレーターを用いて室温で溶媒を除去した後、攪拌機及び温度計をセットした反応容器中にスラリーを仕込み、45°Cにて4時間熟成を行った。-洗浄による界面活性剤の除去-前記熟成後のスラリー100質量部を遠心濾過した後、濾過ケーキにイオン交換水100質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後濾過した。得られた濾過ケーキにイオン交換水100質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後遠心濾過した。得られた濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後遠心濾過した。得られた濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後遠心濾過する操作を2回行った。得られた濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後、10質量塩酸溶液にてpH4に調整後1時間撹拌し遠心濾過を行った。得られた濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数10.0m/sにて10分間した後遠心濾過する操作を2回行い最終濾過ケーキを得た。-界面活性剤除去後の加熱-得られた最終ろ過ケーキにイオン交換水300質量部を添加しスラリー状態とし、攪拌しながらスラリー温度55度で30分加熱した後、減圧濾過した。-乾燥-得られた濾過ケーキを循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥し、目開き75μmのメッシュで篩い、実施例1のトナー母体粒子を得た。-外添剤処理-得られた実施例1のトナー母体粒子100質量部に対し、外添剤としての疎水性シリカ電気化学工業株製、商品名UFP-301.5質量部と、疎水化酸化チタンテイカ株製、商品名JMT150IB0.5質量部をヘンシェルミキサー三井鉱山社製を用いて混合処理し、目開き35μmのメッシュで篩い、実施例1のトナーを製造した。実施例2有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液2を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例3有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液4を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例4有機溶剤相の調製においてワックス分散液2の量を2493質量部の代わりに2216部に変更した以外は実施例2と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例5有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液5を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例6有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液8を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例7トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例6と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例8トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例5と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例9有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液7を用い、トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例10有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液9を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例11有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液10を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例12有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液12を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例13トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例10と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例14トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例11と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例15トナー材料液の調製においてプレポリマー1の代わりにプレポリマー2を用いた以外は実施例12と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例1有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液3を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作成した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例2有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液6に変更した以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例3有機溶剤の除去工程で熟成工程を除いた以外は全て実施例9と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例4有機溶剤相の調製において、ワックス分散液1の代わりにワックス分散液13を用いた以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例5有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液7に変更し、ワックス分散液7の量を2493質量部の代わりに2216部に変更した以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。比較例6有機溶剤相の調製においてワックス分散液1の代わりにワックス分散液11に変更した以外は実施例1と同様にトナーを作製した。Dvが5μm、Dv/Dnが1.15のトナーを得た。実施例及び比較例のトナーの評価結果を表1に示す。"