被投影物からの光を偶数回反射して前記被投影物の像を結像させる反射型結像素子と、前記反射型結像素子の光出射側に配置された第1偏光板と、前記反射型結像素子と前記第1偏光板との間に配置された第1位相差板とを有する、光学素子。前記反射型結像素子の光出射側に反射防止膜をさらに有し、前記反射防止膜と前記第1位相差板との間に前記第1偏光板を有する、請求項1に記載の光学素子。前記反射型結像素子の光出射側および光入射側の少なくとも一方に透明基板をさらに有する、請求項1または2に記載の光学素子。前記第1位相差板は、λ/4板を有する、請求項1から3のいずれかに記載の光学素子。前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす、請求項4に記載の光学素子。前記第1位相差板は、λ/2板を有する、請求項1から5のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとし、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-29≦y≦30の関係を満たす、請求項6に記載の光学素子。前記θが正の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、2|θ|45y°であって、前記θが負の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、-2|θ|45y°である、請求項7に記載の光学素子。前記λ/2板は、前記λ/2板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/2板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/2板の面内リタデーションReは、235nm≦Re≦310nmの関係を満たす、請求項6から8のいずれかに記載の光学素子。前記λ/4板は、前記λ/4板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/4板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/4板の面内リタデーションReは、100nm≦Re≦170nmの関係を満たす、請求項4から9のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、nc>na=nb、または、nc=na>nb関係を満たす、請求項1から10のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項11に記載の光学素子。前記第1位相差板は、二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、nc>na>nbの関係を満たす、請求項1から12のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項13に記載の光学素子。前記Nzは、Nz=0.5の関係を満たす、請求項9、10、12または14のいずれかに記載の光学素子。前記c軸の方向と前記主面の法線方向とのなす角を傾斜角とし、前記傾斜角は、被投影物から前記光学素子に入射する光の入射角である、請求項9から15のいずれかに記載の光学素子。被投影物からの光を偶数回反射して前記被投影物の像を結像させる反射型結像素子と、前記反射型結像素子の光出射側に配置された第1偏光板と、前記反射型結像素子と前記第1偏光板との間に配置された第1位相差板と、前記反射型結像素子の光入射側に配置された第2位相差板とを有する光学素子。前記反射型結像素子の光出射側に反射防止膜をさらに有し、前記反射防止膜と前記第1位相差板との間に前記第1偏光板を有する、請求項17に記載の光学素子。前記反射型結像素子の光入射側および光出射側の少なくとも一方に透明基板をさらに有する、請求項17または18に記載の光学素子。前記第1位相差板および前記第2位相差板は、λ/4板を有する、請求項17から19のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす、請求項20に記載の光学素子。前記第2位相差板は、前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす、請求項20または21に記載の光学素子。前記第1位相差板および前記第2位相差板の少なくとも一方は、λ/2板を有する、請求項17から22のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとし、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-31≦y≦29の関係を満たす、請求項23に記載の光学素子。前記第2位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとし、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-31≦y≦29の関係を満たす、請求項23または24に記載の光学素子。前記θが正の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、2|θ|45y°であって、前記θが負の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、-2|θ|45y°である、請求項24または25に記載の光学素子。前記λ/2板は、前記λ/2板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/2板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/2板の面内リタデーションReは、235nm≦Re≦310nmの関係を満たす、請求項23から26のいずれかに記載の光学素子。前記λ/4板は、前記λ/4板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/4板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/4板の面内リタデーションReは、100nm≦Re≦170nmの関係を満たす、請求項20から27のいずれかに記載の光学素子。前記第1および第2位相差板の少なくとも一方は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、nc>na=nb、または、nc=na>nbの関係を満たす、請求項17から28のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相差板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項29に記載の光学素子。前記第2位相差板は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第2位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相差板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第2位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項29または30に記載の光学素子。前記第1位相差板および前記第2位相差板の少なくとも一方は、二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとした場合、nc>na>nbの関係を満たす、請求項17から31のいずれかに記載の光学素子。前記第1位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項32に記載の光学素子。前記第2位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第2位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第2位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率na、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす、請求項32または33に記載の光学素子。前記Nzは、Nz=0.5の関係を満たす、請求項27、28、30、31、33または34に記載の光学素子。前記c軸の方向と前記主面の法線方向とのなす角を傾斜角とし、前記傾斜角は、被投影物から前記光学素子に入射する光の入射角である、請求項27から35のいずれかに記載の光学素子。前記反射型結像素子の光入射側に配置された第2偏光板を有し、前記第2位相差板は、前記反射型結像素子と前記第2偏光板との間に配置されている、請求項17から36のいずれかに記載の光学素子。前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記第1偏光板および前記第2偏光板を見たとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記第2偏光板の吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、前記第1偏光板および前記第2偏光板が配置されている、請求項37に記載の光学素子。請求項1から16のいずれかに記載の光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する光学システムであって、前記表示パネルから発せられる光は、円偏光または楕円偏光である光学システム。請求項17から36のいずれかに記載の光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する光学システムであって、前記表示パネルから発せられる光は、直線偏光である光学システム。前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記第1偏光板および前記表示パネルを見たとき、前記表示パネルの表示面側の偏光板の吸収軸と前記第1偏光板の吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、前記表示パネルは配置されている、請求項40に記載の光学システム。請求項37または38に記載の光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する光学システム。上述した反射型結像素子を有する光学システムは、反射型結像素子が有する互いに直交した2つの鏡面要素または平滑面以下、鏡面要素というによって光が2回反射されることにより結像させることができる。しかしながら、反射型結像素子に入射した全ての光が結像に用いられるのではなく結像に寄与しない迷光も生じる。迷光が結像に寄与する光と混ざることにより空中映像の視認性が低下する。また、反射型結像素子の観察者側の表面での外光の反射も空中映像の視認性を低下させる要因となり得る。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、空中映像の視認性が向上した反射型結像素子を有する光学素子およびそのような光学素子を備える光学システムを提供することにある。本発明による実施形態における光学素子は、被投影物からの光を偶数回反射して前記被投影物の像を結像させる反射型結像素子と、前記反射型結像素子の光出射側に配置された第1偏光板と、前記反射型結像素子と前記第1偏光板との間に配置された第1位相差板とを有する。ある実施形態において、前記光学素子は、前記反射型結像素子の光出射側に反射防止膜をさらに有し、前記反射防止膜と前記第1位相差板との間に前記第1偏光板を有する。ある実施形態において、前記光学素子は、前記反射型結像素子の光出射側および光入射側の少なくとも一方に透明基板をさらに有する。ある実施形態において、前記第1位相差板は、λ/4板を有する。ある実施形態において、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板は、λ/2板を有する。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとすると、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-29≦y≦30の関係を満たす。ある実施形態において、前記θが正の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、2|θ|45y°であって、前記θが負の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、-2|θ|45y°である。ある実施形態において、前記λ/2板は、前記λ/2板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/2板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/2板の面内リタデーションReは、235nm≦Re≦310nmの関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記λ/4板は、前記λ/4板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/4板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/4板の面内リタデーションReは、100nm≦Re≦170nmの関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記第1位相差板は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、nc>na=nb、または、nc=na>nb関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。また、本明細書において、ほぼ平行とは、0°はもちろんのこと、0°と見なせる前後数度の角度範囲、例えば0°±5°も含まれる。ある実施形態において、前記第1位相差板は、二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、nc>na>nbの関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記c軸の方向と前記主面の法線方向とのなす角を傾斜角とし、前記傾斜角は、被投影物から前記光学素子に入射する光の入射角である。他の光学素子は、被投影物からの光を偶数回反射して前記被投影物の像を結像させる反射型結像素子と、前記反射型結像素子の光出射側に配置された第1偏光板と、前記反射型結像素子と前記第1偏光板との間に配置された第1位相差板と、前記反射型結像素子の光入射側に配置された第2位相差板とを有する。ある実施形態において、前記光学素子は、前記反射型結像素子の光出射側に反射防止膜をさらに有し、前記反射防止膜と前記第1位相差板との間に前記第1偏光板を有する。ある実施形態において、前記光学素子は、前記反射型結像素子の光入射側および光出射側の少なくとも一方に透明基板をさらに有する。ある実施形態において、前記第1位相差板および前記第2位相差板は、λ/4板を有する。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす。ある実施形態において、前記第2位相差板は、前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、45x°または-45x°であって、-8≦x≦10の関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板および前記第2位相差板の少なくとも一方は、λ/2板を有する。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとし、前記第1偏光板の吸収軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-31≦y≦29の関係を満たす。ある実施形態において、前記第2位相差板は、前記λ/2板および前記λ/4板を有し、前記光学素子の光出射側の法線方向、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記光学素子を見たとき、反時計回りを正の方向とし、時計回りを負の方向とした場合、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/2板の遅相軸とのなす角をθとすると、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、±2|θ|45y°であって、-31≦y≦29の関係を満たす。ある実施形態において、前記θが正の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、2|θ|45y°であって、前記θが負の値のとき、前記第1偏光板の吸収軸または透過軸と前記λ/4板の遅相軸とのなす角は、-2|θ|45y°である。ある実施形態において、前記λ/2板は、前記λ/2板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/2板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/2板の面内リタデーションReは、235nm≦Re≦310nmの関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記λ/4板は、前記λ/4板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記λ/4板の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、na≧nbの関係を満たし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1を満たし、波長550nmの光に対する前記λ/4板の面内リタデーションReは、100nm≦Re≦170nmの関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記第1および第2位相差板の少なくとも一方は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、nc>na=nb、または、nc=na>nbの関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相差板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記第2位相差板は、一軸性光学補償素子を有し、前記一軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第2位相差板の前記一軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相差板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記一軸性光学補償素子は配置され、前記第2位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記一軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記第1位相差板および前記第2位相差板の少なくとも一方は、二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとした場合、nc>na>nbの関係を満たす。ある実施形態において、前記第1位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第1位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第1位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記第2位相差板は、前記二軸性光学補償素子を有し、前記二軸性光学補償素子の前記a軸または前記b軸と、前記第2位相差板の前記二軸性光学補償素子以外の位相差板のうち少なくとも一つの位相板の遅相軸とがほぼ平行になるように前記二軸性光学補償素子は配置され、前記第2位相差板の屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、前記二軸性光学補償素子の主面の法線方向に最も近い主軸を前記c軸とし、波長550nmの光に対するそれぞれの主屈折率をna、nb、ncとし、Nz=na-nc/na-nbとした場合、0.1≦Nz≦1の関係を満たす。前記Nzは、Nz=0.5を満たすことが好ましい。ある実施形態において、前記c軸の方向と前記主面の法線方向とのなす角を傾斜角とし、前記傾斜角は、被投影物から前記光学素子に入射する光の入射角である。ある実施形態において、前記光学素子は、前記反射型結像素子の光入射側に配置された第2偏光板を有し、前記第2位相差板は、前記反射型結像素子と前記第2偏光板との間に配置されている。ある実施形態において、前記光学素子の光出射側、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記第1偏光板および前記第2偏光板を見たとき、前記第1偏光板の吸収軸と前記第2偏光板の吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、前記第1偏光板および前記第2偏光板は配置されている。また、本明細書において、ほぼ直交とは、90°はもちろんのこと、90°と見なせる前後数度の角度範囲、例えば90°±5°も含まれる。本発明の光学システムは、上記いずれかの光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する光学システムであって、前記表示パネルから発せられる光は、円偏光または楕円偏光である。他の光学システムは、上記いずれかの光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する光学システムであって、前記表示パネルから発せられる光は、直線偏光である。ある実施形態において、前記光学素子の光出射側、または、前記被投影物からの光が前記光学素子から出射される光の方向から前記第1偏光板および前記表示パネルを見たとき、前記表示パネルの表示面側の偏光板の吸収軸と前記第1偏光板の吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、前記表示パネルは配置されている。さらに他の光学システムは、上記いずれかの光学素子と、前記光学素子の光入射側に配置された表示パネルとを有し、前記表示パネルの表示面に表示される映像を、前記光学素子を対称面とする面対称な位置に結像する。本発明によると、空中映像の視認性が向上した光学素子およびその光学素子を備える光学システムが提供される。以下、図面を参照して本発明による実施形態を説明する。本発明は例示する実施形態に限定されない。図1a~図1cを参照して、本発明による実施形態の光学素子10A、10Bおよび10Cの構成を説明する。図1a~図1cは、光学素子10A、10Bおよび10Cの構成を示す模式的な断面図である。なお、共通する構成要素には同一の参照符号を付し、説明の重複を避ける。図1aに示す光学素子10Aは、反射型結像素子11と、反射型結像素子11の光出射側に配置された第1偏光板22aと、反射型結像素子11と第1偏光板22aとの間に配置された第1位相差板21aと、例えば反射型結像素子11と第1位相差板21aとの間に配置された透明基板20とを有する。光学素子10Aは、反射型結像素子11の光出射側に反射防止膜をさらに有してもよい。第1偏光板22aは、例えば反射防止膜と第1位相差板21aとの間に配置され得る。反射防止膜は、例えば国際公開第2006/059686号に開示されているモスアイ構造を有する反射防止膜である。透明基板20は、例えば光学素子10Aの最表面に配置されてもよい。また、透明基板20は、反射型結像素子11の光入射側に配置されてもよく、光入射側および光出射側のいずれにも配置されてもよい。第1位相差板21aは、λ/4板を有し、λ/2板をさらに有してもよい。また、第1位相差板21aは、一軸性光学補償素子を有してもよい。第1位相差板21aは、二軸性光学補償素子を有していてもよい。光学素子10Aは、光学素子10Aに入射する光が円偏光の場合に結像に寄与しない迷光が結像に寄与する光に混ざるのを防ぐことができる。図1bに示す光学素子10Bは、光学素子10Aの光入射側に配置された第2位相差板21bをさらに有している。光学素子10Bは、光学素子10Bに入射する光が直線偏光の場合に結像に寄与しない迷光が結像に寄与する光に混ざるのを防ぐことができる。第2位相差板21bは、λ/4板を有する。第1および第2位相差板21a、21bの少なくとも一方は、λ/2板を有してもよく、一軸性光学補償素子を有していてもよい。第1および第2位相差板21a、21bの少なくとも一方は、二軸性光学補償素子を有していてもよい。透明基板20は、反射型結像素子11と第2位相差板21bとの間に配置されてもよく、反射型結像素子11と第1位相差板21aとの間、および、反射型結像素子11と第2位相差板21bとの間の両方に配置されてもよい。図1cに示す光学素子10Cは、光学素子10Bの光入射側に配置された第2偏光板22bをさらに有している。第2偏光板22bと反射型結像素子11との間に第2位相差板21bが配置されている。光学素子10Cの光出射側、または、光入射側の法線方向から第1偏光板22aおよび第2偏光板22bを見たとき、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板22bの吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、第1偏光板22aおよび第2偏光板22bは配置される。被投影物からの光が光学素子10Cから出射される光の方向空中映像の観察方向V図6参照、または、被投影物からの光が光学素子10Cに入射する光の方向から第1偏光板22aおよび第2偏光板22bを見たとき、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板22bの吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように、第1偏光板22aおよび第2偏光板22bは配置されることが好ましい。光学素子10Cは、光学素子10Cに入射する光の偏光状態に関わらず、非偏光の場合でも結像に寄与しない迷光が結像に寄与する光に混ざるのを防ぐことができる。上述の光学素子10A、10B、10C以下、光学素子10という場合があるによって、結像に寄与しない迷光が結像に寄与する光に混ざるのを防ぐことができ、その結果、空中映像の視認性が向上される。反射型結像素子11は、例えば特許文献1または6に開示された反射型結像素子である。反射型結像素子11が有する互いに直交する例えば2つの鏡面要素14、15によって、反射型結像素子11に入射した光を偶数回例えば2回反射させて、被投影物の像を空中に結像させることができる。反射型結像素子11が中空の孔を有する場合、その孔を透明な部材で塞いでもよい。透明な部材は、屈折率が等方的な材料で構成されていることが好ましい。反射型結像素子11は、非常に薄いので壊れやすい。従って、透明基板20によって、反射型結像素子11は補強される。また、埃等の異物が鏡面要素等に付着するのを防ぐことができる。反射型結像素子11は、透明基板20で挟まれているのが好ましい。透明基板20は、少なくとも結像に寄与する光の光路上には位相差を与えない、すなわち屈折率が等方性を有することが好ましい。次に、具体的に光学素子10Cの作用および効果について説明する。図2aは、結像に寄与する光を説明するための模式的な2つの鏡面要素14、15の上面図である。図2bは、結像に寄与しない迷光を説明するための模式的な2つの鏡面要素14、15の上面図である。図2cは、光学素子10Cに入射された光を説明するための光学素子10Cの模式的な断面図である。なお、図2cにおいて、説明を簡便にするために透明基板20は省略している。図2aに示すように、反射型結像素子11に例えば右回りの円偏光または楕円偏光60cが入射すると、鏡面要素14または15で反射され、その反射光は左回りの円偏光または楕円偏光60c’となる。左回りの円偏光または楕円偏光60c’は他の鏡面要素15または14で反射され、その反射光は右回りの円偏光または楕円偏光60dとなり、反射型結像素子11から出射され、空中に結像する。一方、図2bに示すように、例えば右回りの円偏光または楕円偏光60cが反射型結像素子に11に入射し、鏡面要素14または15によって奇数回例えば1回反射され、反射型結像素子11から出射される光は、左回りの円偏光または楕円偏光60c’’であり、右回りの円偏光または楕円偏光ではない。この奇数回反射し反射型結像素子11から出射される光60c’’は、結像に寄与しない迷光である。この迷光が結像に寄与する光60d図2aを参照と混ざることにより空中映像の視認性が低下する。図2cに示すように、2つの鏡面要素14、15によって偶数回例えば2回反射した例えば右回りの円偏光または楕円偏光を有する出射光60dは、第1位相差板21aが有するλ/4板21’により直線偏光60eとなる。直線偏光60eは、直線偏光60eが透過するように配置された第1偏光板22aを透過して、光学素子10Cを対称面とした位置40に空中映像を形成する。一方、奇数回例えば1回反射した例えば左回りの円偏光または楕円偏光を有する出射光60c’’は、第1位相差板21aが有するλ/4板21a’により、直線偏光60e’となる。直線偏光60e’の偏光方向は、直線偏光60eの偏光方向と90°異なるので第1偏光板22aに吸収される。つまり、光学素子10Cは、反射型結像子11内で反射した回数が偶数の光と奇数の光との特性が異なる例えば直線偏光の偏光方向が90°異なることを利用して、結像に寄与する光例えば偶数回反射した光を光学素子10Cの光出射側から出射し、結像に寄与しない迷光例えば奇数回反射した光は光学素子10Cの光出射側から出射させないようにすることができる。光学素子10Cは、第2偏光板22bを有するので非偏光60aを直線偏光60bにできる。直線偏光60bは、第2位相差板21bによって円偏光60cにされる。従って、光学素子10Cに入射する光が非偏光60aでも用いることができる。光学素子に入射する光が円偏光または、楕円偏光の場合、第2位相差板21bおよび第2偏光板22bが不要なので光学素子10Aが用いられ、光学素子に入射する光が直線偏光の場合、第2偏光板22bが不要なので光学素子10Bが用いられる。このとき光学素子10Aおよび10Bはそれぞれ、上述のように結像に寄与しない迷光をそれぞれの光学素子10Aおよび10Bの光出射側から出射させない効果を奏する。このように、結像に寄与しない迷光を光学素子10の光出射側から出射させないような構成にすることにより、空中映像の視認性が向上する。次に、第1位相差板21aおよび第2位相板21bが、それぞれλ/4板21a’、21b’のみからなる場合の第1偏光板22aとλ/4板21a’、21b’との配置関係について説明する。λ/4板21a’、21b’は、例えばノルボルネン系の樹脂から製造されている。図3aは、第1偏光板22aとλ/4板21a’との配置関係について説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aと反射型結像素子11不図示との間にλ/4板21a’が配置される。第1偏光板22aの吸収軸A1とλ/4板21a’の遅相軸S1とのなす角を角度θ1とし、光学素子10の光出射側の法線方向、または、非投影物からの光が光学素子10から出射される光の方向から光学素子10を見て反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とする。θ1は、-90°≦θ1≦90°の関係を満たす値である。θ1=45°であると、第1偏光板22aに入射されλ/4板21a’から出射される光は、左回りの円偏光となる。逆に、左回りの円偏光がλ/4板21a’に入射され第1偏光板22aを通過して出射される光は、直線偏光である。また、θ1=-45°であると、第1偏光板22aに入射されλ/4板21a’から出射される光は、右回りの円偏光となる。逆に、右回りの円偏光がλ/4板21a’に入射され第1偏光板22aを通過して出射される光は、直線偏光となる。従って、光学素子10不図示の光出射側の法線方向から光学素子10を見て、θ1がほぼ45x1°例えば、39°、または、ほぼ-45x1°となるように第1偏光板22aとλ/4板21a’とを配置する。被投影物からの光が光学素子10から出射される方向空中映像の観察方向V図6参照から光学素子10を見たとき、θ1が45x1°または-45x1°となるように第1偏光板22aとλ/4板21’とを配置することが好ましい。x1は、空中映像の観察方向Vから-8≦x1≦10の範囲内で適宜決められる。発明者がシミュレーションによって検討した結果、xが-8>x1またはx1>10であると、観察方向Vから空中映像を見たとき、外光の影響を受け空中映像の視認性が低くなる。図3bは、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板または、表示装置の表示面側の偏光板いずれも不図示の吸収軸とをほぼ平行に配置する場合における、第1偏光板22aとλ/4板21b’との配置関係について説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aは、反射型結像素子11不図示の光出射側に配置され、λ/4板21b’は、反射型結像素子11不図示の光入射側に配置されている。第1偏光板22aの吸収軸A1とλ/4板21b’の遅相軸S1とのなす角を角度θ2とし、光学素子10B、10C不図示の光出射側の法線方向、または、被投影物からの光が光学素子10B、10Cに出射される光の方向から光学素子10B、10Cを見たとき反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とする。θ2は、-90°≦θ2≦90°の関係を満たす値である。θ2が、θ2=-θ1の関係を有するように第1偏光板22aとλ/4板21b’とを配置することが好ましい。具体的には、例えばθ1=45°であるときθ2=-45°となり、例えばθ1=-45°のときθ2=45°となる。従って、上述のようにθ1=45x1°例えば、39°、または、-45x1°となるように第1偏光板22aとλ/4板21a’が配置されることが好ましいので、光学素子10の光出射側の法線方向から見て、θ2がほぼ-45x1°、または、ほぼ45x1°となるように第1偏光板22aとλ/4板21b’とを配置する。被投影物からの光が光学素子10に出射される光の方向から光学素子10B、10Cを見たとき、θ2が-45x1°例えば、-39°、または、45x1°となるように第1偏光板22aとλ/4板21b’とを配置することが好ましい。図3cは、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板または、表示装置の表示面側の偏光板いずれも不図示の吸収軸とをほぼ直交させるように配置する場合における、第1偏光板22aとλ/4板21b’との配置関係について説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aは、反射型結像素子11不図示の光出射側に配置され、λ/4板21b’は、反射型結像素子11不図示の光入射側に配置されている。第1偏光板22aの透過軸T1とλ/4板21b’の遅相軸S1とのなす角を角度θ2’とし、光学素子10B、10C不図示の光出射側の法線方向、または、被投影物からの光が光学素子10B、10Cに出射される光の方向から光学素子10B、10Cを見たとき、反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とする。θ2’は、-90°≦θ2’≦90°の関係を満たす値である。θ2’もθ1と同様にθ2’=±45x2°となるように第1偏光板22aとλ/4板21b’とを配置する。また、θ1との関係において、θ1=45x1°のときθ2’=-45x2°となるように配置し、θ1=-45x1°のときθ2’=45x2°となるように配置する。ここで、x1の値が正の値のとき、x2の値は負の値をとり、x1の値が負の値のとき、x2の値は正の値をとる。具体的には、例えばθ1=37°x1=-8のとき、θ2’=-54°x2=10である。x2の値は、空中映像の観察方向Vから-8≦x2≦10の範囲内で適宜決められる。発明者がシミュレーションによって検討した結果、x2が-8>x2またはx2>10であると、観察方向Vから空中映像を見たとき、外光の影響を受け空中映像の視認性が低くなる。このように、λ/4板21a’、λ/4板21b’、第1偏光板22aおよび第2偏光板22bまたは、表示装置の表示面側の偏光板を配置することにより、視認性の高い空中映像が得られる。次に、第1位相差板21aおよび第2位相板21bが、それぞれλ/2板21a’’、21b’’を有する場合の第1偏光板22a、λ/4板21a’、21b’およびλ/2板21a’’、21b’’との配置関係について説明する。λ/4板21a’、21b’およびλ/2板21a’’、21b’’は、例えばノルボルネン系の樹脂から製造されている。図3dは、第1偏光板22a、第1位相差板21aが有するλ/4板21a’およびλ/2板21a’’との配置関係を説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aとλ/4板21a’との間にλ/2板21a’’が配置され、λ/4板21a’が反射型結像素子11不図示に近い方に配置される。第1偏光板22aの吸収軸をA1、λ/4板21a’の遅相軸をS1、λ/2板21a’’の遅相軸をS2とし、第1偏光板22aの吸収軸A1とλ/2板21a’’の遅相軸S2とのなす角を角度θ3とし、光学素子10の光出射側の法線方向、または、被投影物からの光が光学素子から出射される光の方向から光学素子10を見て反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とし、-90°≦θ3≦90°の範囲であるとする。光学素子10の光出射側の法線方向から光学素子10を見たとき、角度|θ3||Q|は、Qの絶対値を表す。以下、同じが、およそ15°または75°であると、可視光領域400nm以上800nm以下における位相差板の屈折率の波長依存性の影響を小さくできる。従って、可視光領域における光の波長の違いによる光の反射率の変化が小さくなり、空中映像の着色を抑制することができる。このように、λ/4板とともにλ/2板を用いることによって、λ/4板およびλ/2板の屈折率の波長分散を相殺できる。ここでは、ノルボルネン系の樹脂で形成された波長板を用いたので、|θ3|の最適な角度はおよそ15°または75°であるが、波長板を形成する樹脂が異なると、屈折率の波長分散が異なるので、最適なθ3の値はこれと異なり得る。最適なθ3の値はシミュレーションによって求めることができる。λ/4板21a’は、光学素子10の光出射側の法線方向から光学素子10を見たとき、吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が、ほぼ±2|θ3|45°y1°となるように配置される。λ/4板21a’は、被投影物からの光が光学素子10から出射される方向空中映像の観察方向V図6参照から光学素子10を見たとき、吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が、±2|θ3|45°y1°となるように配置されることが好ましい。ここで、λ/4板21a’は、θ3≧0°を満たすとき吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が2|θ3|45°y1°となるように配置され、θ3≦0°を満たすとき吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が-2|θ3|45°y1°となるように配置される。y1は、-31≦y1≦29の関係を満たす値である。発明者がシミュレーションによって検討した結果、y1が-31>y1またはy1>29であると、観察方向Vから空中映像を見たとき、外光の影響を受け空中映像の視認性が低くなる。図3eは、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板または、表示装置の表示面側の偏光板の吸収軸とをほぼ平行に配置する場合において、第1偏光板22aと、第2位相差板21bが有するλ/4板21b’およびλ/2板21b’’との配置関係を説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aは、反射型結像素子11不図示の光出射側に配置されている。λ/4板21b’およびλ/2板21b’’は、反射型結像素子11の光入射側に配置されている。反射型結像素子11とλ/4板21b’との間にλ/2板21b’’が配置され、λ/4板21b’が、反射型結像素子11からλ/2板21b’’より遠い方に配置されている。第1偏光板22aの吸収軸をA1、λ/4板21b’の遅相軸をS1、λ/2板21b’’の遅相軸をS2とし、第1偏光板22aの吸収軸A1とλ/2板21b’’の遅相軸S2とのなす角を角度θ4とし、反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とし、-90°≦θ4≦90°の範囲であるとする。光学素子10B、10C不図示の光出射側の法線方向から光学素子10B、10Cを見たとき、角度|θ4|がおよそ15°または75°であると、可視光領域における位相差板の屈折率の波長依存性の影響を小さくできる。従って、可視光領域における光の波長の違いによる反射率の変化が小さくなり、空中映像の着色を抑制することができる。このように、λ/4板とともにλ/2板を用いることによって、λ/4板およびλ/2板の屈折率の波長分散を相殺できる。ここでは、ノルボルネン系の樹脂で形成された波長板を用いたので、|θ4|の最適な角度はおよそ15°または75°であるが、波長板を形成する樹脂が異なると、屈折率の波長分散が異なるので、最適な|θ4|の値はこれと異なり得る。最適な|θ4|の値はシミュレーションによって求めることができる。λ/4板21b’は、光学素子10B、10Cの光出射側の法線方向から光学素子10B、10Cを見たとき、吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角がほぼ±2|θ4|45°y1°となるように配置される。λ/4板21b’は、被投影物からの光が光学素子10B、10Cに出射される光の方向から光学素子10B、10Cを見たとき、吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が±2|θ4|45°y1°となるように配置されることが好ましい。ここで、λ/4板21b’は、θ4≧0°を満たすとき吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が2|θ4|45°y1°となるように配置され、θ4≦0°を満たすとき吸収軸A1と遅相軸S1とのなす角が-2|θ4|45°y1°となるように配置される。θ3との関係において、θ4はθ4=-θ3の関係を有することが好ましい。図3fは、第1偏光板22aの吸収軸と第2偏光板または、表示装置の表示面側の偏光板の吸収軸とをほぼ直交させるように配置する場合における、第1偏光板22aと、第2位相差板21bが有するλ/4板21b’およびλ/2板21b’’との配置関係を説明するための模式的な斜視図である。第1偏光板22aは、反射型結像素子11不図示の光出射側に配置されている。λ/4板21b’およびλ/2板21b’’は、反射型結像素子11の光入射側に配置されている。反射型結像素子11とλ/4板21b’との間にλ/2板21b’’が配置され、λ/4板21b’が、反射型結像素子11からλ/2板21b’’より遠い方に配置されている。第1偏光板22aの透過軸をT1、λ/4板21b’の遅相軸をS1、λ/2板21b’’の遅相軸をS2とし、第1偏光板22aの透過軸T1とλ/2板21b’’の遅相軸S2とのなす角を角度θ4’とし、反時計回りを正の方向、時計回りを負の方向とし、-90°≦θ4’≦90°の範囲であるとする。光学素子10B、10C不図示の光出射側の法線方向から光学素子10B、10Cを見たとき、角度|θ4’|がおよそ15°または75°であると、可視光領域における位相差板の屈折率の波長依存性の影響を小さくできる。従って、可視光領域における光の波長の違いによる反射率の変化が小さくなり、空中映像の着色を抑制することができる。このように、λ/4板とともにλ/2板を用いることによって、λ/4板およびλ/2板の屈折率の波長分散を相殺できる。ここでは、ノルボルネン系の樹脂で形成された波長板を用いたので、|θ4’|の最適な角度はおよそ15°または75°であるが、波長板を形成する樹脂が異なると、屈折率の波長分散が異なるので、最適な|θ4’|の値はこれと異なり得る。最適な|θ4’|の値はシミュレーションによって求めることができる。λ/4板21b’は、光学素子10B、10Cの光出射側の法線方向から光学素子10B、10Cを見たとき、透過軸T1と遅相軸S1とのなす角がほぼ±2|θ4’|45°y2°となるように配置される。λ/4板21b’は、被投影物からの光が光学素子10B、10Cに出射される光の方向から光学素子10B、10Cを見たとき、透過軸T1と遅相軸S1とのなす角が±2|θ4’|45°y2°となるように配置されることが好ましい。ここで、λ/4板21b’は、θ4’≧0°を満たすとき透過軸T1と遅相軸S1とのなす角が2|θ4’|45°y2°となるように配置され、θ4’≦0°を満たすとき透過軸T1と遅相軸S1とのなす角が-2|θ4’|45°y2°となるように配置される。y2は、-31≦y2≦29の関係を満たす値である。発明者がシミュレーションによって検討した結果、y2が-31>y2またはy2>29の関係であると、観察方向Vから空中映像を見たとき、外光の影響を受け空中映像の視認性が低くなる。また、θ3との関係において、θ4’はθ4’=-θ3の関係を有することが好ましい。このとき、y1の値が正の値のときy2の値は負の値となり、y1の値が負の値のときy2の値は正の値となる。y1およびy2の値は、観察方向V図6参照、θ1~θ4およびθ4’、ならびに、λ/4板およびλ/2板の光学特性から適宜決められる。このような配置により、迷光が抑制され視認性の高い空中映像が得られる。具体的には、視感度が最も高い波長550nmの光に対して位相差がλ/4を満たすように製造されたλ/4板21’を用いると、光の波長が550nmからずれるに従い、位相差がλ/4からずれることになる。その結果、空中映像が着色する現象が発生する。上述した関係を有するように偏光板22、λ/4板21’およびλ/2板21’’を配置すると各位相板の屈折率の波長分散の影響を相殺し、可視光全体に亘ってλ/4条件を満足するようになる。また、λ/2板21’’は、複数枚配置され得る。このとき、偏光板22の吸収軸A1または透過軸T1とλ/2板21’’の遅相軸S2との関係は、公知の方法で別途設計し得る。また、λ/2板21’’の代わりに、λ/4板21’の屈折率と逆波長分散特性を有するλ/4板を配置してもよい。さらに、λ/2板21’’の代わりに、λ/4板21’の屈折率と波長分散の異なる位相差板を配置してもよい。このとき、λ/4板21’の遅相軸と位相差板の遅相軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように配置することが好ましい。反射型結像素子11を挟んで偏光板22を2枚用いる場合、偏光板22の法線方向から見たとき、2枚の第1偏光板22aおよび第2偏光板22bのそれぞれの吸収軸が互いにほぼ平行、または、ほぼ直交するように第1偏光板22aおよび第2偏光板22bを配置することが好ましい。また、被投影物からの光が光学素子10Cから出射される光の方向、または、被投影物からの光が光学素子10Cに入射する光の方向から第1偏光板22aおよび第2偏光板22bを見たとき、2枚の偏光板22aおよび22bのそれぞれの吸収軸が互いにほぼ平行、または、ほぼ直交するように偏光板22aおよび22bを配置することがより好ましい。このような配置により、空中映像の視認性を向上することができる。光学補償素子23により、空中映像の視認性が高い視野角が大きくなる。光学補償素子23は、例えば高分子フィルムを延伸して高分子鎖をフィルム面内図4bの光学補償素子23のXY面内に対応に配向させることによって光学異方性が付与されたものある。あるいは光学補償素子23は、例えばガラス基板または公知の位相差板などの基板上に液晶分子を基板に対して垂直に配向させる垂直配向膜を形成した後ラビング処理をした基板に、液晶性モノマーを配向させ、例えば紫外線で液晶性モノマーを重合させ、例えば正のCプレートのような機能を有する液晶セルでもよい。次に、λ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23一軸性または二軸性光学補償素子23a、23bの光学特性について説明する。図4aは、λ/4板21’、λ/2板21’’、光学補償素子23一軸性または二軸性光学補償素子23a、23b、第1位相差板21aおよび第2位相差板21bの屈折率楕円体を示す図である。図4aに示すように屈折率楕円体の主軸をa軸、b軸、c軸とし、それぞれ波長550nmの光に対するa軸の主屈折率をnaとし、b軸の主屈折率をnbとし、c軸の主屈折率をncとする。λ/4板21’は、屈折率楕円体のc軸がλ/4板21’の主面の法線方向と概ね平行であり、かつ、a軸およびb軸の方向がλ/4板21’の面内にあり、主屈折率の大きさが、na≧nbの関係を満たす。それぞれの主屈折率の大きさの関係をNz=na-nc/na-nbとしたとき、λ/4板21’は、0.1≦Nz≦1の関係を満たすことが好ましく、Nz=0.5の関係を満たすことがより好ましい。面内位相差ReRe=na-nbd、d:λ/4板21’の厚さとしたとき、波長550nmの入射光に対して100nm≦Re≦175nmの関係を満たすことが好ましい。λ/2板21’’は、屈折率楕円体のc軸がλ/2板21’’の主面の法線方向と概ね平行であり、かつ、a軸およびb軸の方向がλ/2板21’’の面内にあり、主屈折率の大きさがna≧nbの関係を満たす。λ/2板21’’は、0.1≦Nz≦1の関係を満たすことが好ましく、Nz=0.5の関係を満たすことがより好ましい。面内位相差ReRe=na-nbd、d:λ/2板21’’の厚さとし、波長550nmの入射光に対して200nm≦Re≦250nmの関係を満たすことが好ましい。λ/4板21’およびλ/2板21’’が上述のような関係を有することにより、λ/4板21’およびλ/2板21’’は、空中映像の観察方向、または、被投影物から光学素子10に入射する光の入射方向の違いによる位相差の変化が小さい位相差板となる。その結果、空中映像の視認性が高い視野角を大きくすることができる。一軸性光学補償素子23aは、屈折率楕円体のc軸が一軸性光学補償素子23aの主面の法線方向と概ね平行であり、かつ、a軸およびb軸の方向が一軸性光学補償素子23aの面内にあり、主屈折率の大きさがnc>na=nbの関係例えば正のCプレート、または、nc=na>nbの関係例えば負のAプレートを満たすことが好ましい。また、一軸性光学補償素子23aのa軸またはb軸が、第1位相差板21aまたは、第2位相差板21bが有する一軸性光学補償素子23a以外の位相差板の遅相軸とほぼ平行となるように一軸性光学補償素子23aが配置され、第1位相差板21aまたは、第2位相差板21bのNzが、0.1≦Nz≦1の関係を満たすことが好ましく、Nz=0.5の関係を満たすことがより好ましい。一軸性光学補償素子23aは、それぞれの主屈折率が上述のような関係を有することにより、空中映像の観察方向、または、被投影物から光学素子10に入射する光の入射方向の違いによる位相差の変化が小さい一軸性光学補償素子となる。その結果、空中映像の視認性が高い視野角を大きくすることができる。二軸性光学補償素子23bは、屈折率楕円体のc軸が二軸性光学補償素子23bの主面の法線方向と概ね平行にあり、かつ、a軸およびb軸の方向が二軸性光学補償素子の面内にあり、主屈率の大きさがnc>na>nbの関係にあることが好ましい。また、二軸性光学補償素子23bのa軸またはb軸が、第1位相差板21aまたは、第2位相差板21bが有する二軸性光学補償素子23b以外の位相差板の遅相軸とほぼ平行となるように二軸性光学補償素子23aが配置され、第1位相差板21aまたは、第2位相差板21bのNzが、0.1≦Nz≦1の関係を満たすことが好ましく、Nz=0.5の関係を満たすことがより好ましい。二軸性光学補償素子23bは、それぞれの主屈折率が上述のような関係にあると、空中映像の観察方向、または、被投影物から光学素子10に入射する光の入射方向の違いによる位相差の変化が小さい二軸性光学補償素子となる。その結果、空中映像の視認性が高い視野角を大きくすることができる。上記の説明では、λ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23それぞれの屈折率楕円体のc軸が、λ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23それぞれの法線方向と概ね平行であり、a軸、b軸がλ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23それぞれの面内にあった。本実施形態に使用されるλ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23は、上述のλ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23に限られず、屈折率楕円体のc軸が、λ/4板21’、λ/2板21’’および光学補償素子23それぞれのz軸主面の法線方向に対して傾斜してもよい。以下、図4bを参照して、屈折率楕円体のc軸が、光学補償素子のz軸から傾斜しているλ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’一軸性または二軸性光学補償素子23a’、23b’を説明する。図4bは、λ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれと、λ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれの屈折率楕円体との位置関係を模式的に示す図である。図4bに示すようにλ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれの主面をxy平面とし、z軸方向をλ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれの法線方向とする直交座標系を定義する。図4aに示した屈折率楕円体のa軸、b軸、c軸がそれぞれ、x軸、y軸、z軸と一致した状態から、その後、c軸を中心に時計回りに角度w回転し、その後、a軸を中心に時計回りに角度θ回転することによって、図4bに示した屈折率楕円体が得られる。以下、本明細書では、主軸が傾斜したλ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれの主軸方向を規定するために、上記のw方位角、およびθ傾斜角を用いることにする。λ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’それぞれの屈折率楕円体のc軸の位相差板および光学補償素子それぞれの主面の法線方向z軸方向に対する傾斜角θ図4bは、上述した光学素子10に入射する光の入射角度βであることが好ましい。ここで、光学素子10に入射する光の入射角度βとは、光学素子10の主面の法線方向と、光学素子10に入射する光の入射方向とのなす角β0°<β<90°である図6を参照。また、入射角度βは、好ましい空中映像の観察角度V図6を参照でもある。同様に、位相差板および光学補償素子それぞれの屈折率楕円体のc軸の傾斜方位は、空中映像の観察方位V図6を参照であることが好ましい。屈折率楕円体のc軸が位相差板および光学補償素子それぞれのz軸から傾斜しているλ/4板21’’’、λ/2板21’’’’および光学補償素子23’は、観察方向V図6を参照において空中映像の視野角を大きくすることができる。次に、外光が光学素子から出射されることを抑制する方法について説明する。図5aは、波長550nmの光に対する面内位相差が137.5nm波長550nmの光に対するλ/4の値であり、Nz=1であるλ/4位相差板を光学素子10に用いたときの外光の等反射率曲線を表す図であり、図5bは、波長550nmの光に対する面内位相差が137.5nmであり、Nz=0.5であるλ/4位相差板を光学素子10に用いたときの外光70の等反射率曲線である。図6は、光学素子10を有する光学システム100を示した模式的な断面図である。図5aおよび図5bのそれぞれの図は、図4bにおけるX方向X軸を方位角0°とし、一番外側の円で示されている極角光学素子10の光出射側の法線からの角度は80°である。図中の小数は、外光70の反射率を表す。外光70の反射率とは、外光70の入射光の強度を外光70が光学素子10に入射して反射型結像素子11の表面で反射し、その反射光が光学素子10から出射された出射光の強度で割ったものである。図6に示すように、外光70は、光学素子10の光出射側観察者側から光学素子10へ入射し、光学素子10内で奇数回例えば1回反射して、その反射光は、光学素子10の光出射側へ向う。従って、外光70の反射率が高いと、空中映像の視認性が悪くなる。図5から分かるように、波長550nmの光に対する面内位相差が137.5nmであり、Nz=1のλ/4位相差板を用いると、極角60°付近において外光70の反射率が高い領域がある。極角60°付近の領域は、空中映像の観察方向を含むので、この領域において外光70の反射率が高いと空中映像の視認性が低下する。しかしながら、波長550nmの光に対する面内位相差が137.5nmであり、Nz=0.5のλ/4位相差板を用いると、極角60°付近の外光70の反射率も低いので、二軸性の位相差板を用いることが好ましい。なお、一軸性あるいは二軸性の位相差板に、一軸性光学補償素子や、二軸性光学補償素子を用いてNzが0.5に近くなるようにしてもよく、外光70が光学素子10に対して斜めから入射する場合、外光70が光学素子10から出射されることを抑制し得る。次に、反射型結像素子11を有する光学システム100について説明する。図6に示す光学システム100は、被投影物例えば表示パネル30と、被投影物30から出射された光60が入射する第1主面と、第1主面と平行な第2主面とを有する光学素子10を有する。光学システム100は、例えば表示パネルの表示面に表示される映像を、光学素子10を対称面とする面対称な位置40に結像する。また、60a~60fは、結像に寄与する光60の偏光状態を示す。光学システム100において、被投影物からの光が円偏光または楕円偏光である場合、光学素子10Aが用いられる。被投影物からの光が直線偏光である場合、光学素子10Bが用いられる。光学素子10Bを用いる場合において、被投影物が例えば偏光板を有する表示パネル例えば、液晶表示装置の場合、光学素子10の光入射側の法線方向から第1偏光板22aおよび表示パネルを見たとき、表示パネルの表示面側の偏光板の吸収軸と光学素子10Bの第1偏光板22aの吸収軸とがほぼ平行、または、ほぼ直交するように表示パネルを配置することが好ましい。表示パネルからの光が光学素子10に入射する光の方向から第1偏光板22aおよび表示パネルを見たとき、第1偏光板22aの吸収軸と表示パネルの表示面側の偏光板の吸収軸とが互いにほぼ平行、または、ほぼ直交するように表示パネルを配置することがより好ましい。光学素子10Cは、被投影物からの光が非偏光であっても用いられる。被投影物30として、表示パネルが好ましく、例えば視野角を制御することが容易にできる液晶表示パネルを用いることがより好ましい。その他、有機ELディスプレイ、プラズマディスプレイ、プロジェクターまたはLEDディスプレイを表示パネルとして用いることもできる。有機ELディスプレイまたはプラズマディスプレイ等の視野角制御が困難な表示パネルを用いる場合には、視野角制御フィルムを用いることで所望の視野角に絞った表示パネルとすることが必要となる。さらに、プロジェクターまたはLEDディスプレイを表示パネルとして用いる場合は、光の指向性が強く、視野角が狭いので、表示パネルと反射型結像素子10との間に、光線に角度を付けるレンズを用いる必要がある。上述のように光学素子10が有する例えば第1偏光板22aおよび第1位相差板21aにより、外光7070a~70eは外光70の偏光状態を示す。によって反射型結像素子11の表面で反射した光を光学素子10の光出射側から出射することを抑制することができる。また、上述したように、結像に寄与しない迷光を光学素子10の光出射側から出射することを抑制することができるので、空中映像の視認性が向上させられる。光学素子10が、例えば光学補償素子23を有することにより、空中映像の視野角が大きくなる。