2つの被ロック部材に夫々貫通形成された挿通孔を連通させた状態で前記各挿通孔内に挿通されて両被ロック部材の相対移動を禁止するロックピンであって、前記両挿通孔内に先端から挿通可能な中空筒状体であり、後端部が開口した挿通部材と、該挿通部材の後部外周に設けられて前記両挿通孔内に挿通不能な大径部と、前記挿通部材の中空内部に軸方向へ進退自在に収納されると共に第1の弾性部材によって常時後方へ付勢された操作軸部材と、前記大径部よりも前方に位置する前記挿通部材の外壁に形成された装着穴内に収容されて内外径方向へ出没自在に支持され、前記両挿通孔内に前記挿通部材が挿通された状態で前記装着穴から外径方向へ突出したときに前記挿通部材を前記両挿通孔内から離脱不能とするロック片と、前記ロック片を常時外径方向へ付勢する第2の弾性部材と、前記ロック片から前記操作軸部材外周面に向けて突設された作用片と、前記操作軸部材外周面に設けられて前記作用片と係合し、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材に抗して前方へ押し込まれたときに前記作用片を介して前記ロック片を前記装着穴内に没入させる没入手段と、を備えたことを特徴とするロックピン。前記没入手段は前記操作軸部材の外周面に形成した凹陥部であり、前記作用片は該凹陥部にスライド自在に係合するスライド係合部を有し、前記凹陥部は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを許容する一方で、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材に抗して前方へ移動した時には前記ロック片を前記装着穴内に没入させることを特徴とする請求項1記載のロックピン。前記没入手段は前記操作軸部材の外周面に形成した溝であり、前記作用片は該溝にスライド自在に嵌合するスライド嵌合部を有し、前記溝は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを阻止し、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材の付勢力に抗して前方へ移動した時には前記ロック片を前記装着穴内に没入させることを特徴とする請求項1記載のロックピン。2つの被ロック部材に夫々貫通形成された挿通孔を連通させた状態で前記各挿通孔内に挿通されて両被ロック部材の相対移動を禁止するロックピンであって、前記両挿通孔内に先端から挿通可能な中空筒状体であり、後端部が開口した挿通部材と、該挿通部材の後部外周に設けられて前記両挿通孔内に挿通不能な大径部と、前記挿通部材の中空内部に軸方向へ進退自在に収納されると共に第1の弾性部材によって常時後方へ付勢された操作軸部材と、前記大径部よりも前方に位置する前記挿通部材の外壁に形成された装着穴内に収容されて内外径方向へ出没自在に支持され、前記両挿通孔内に前記挿通部材が挿通された状態で前記装着穴から外径方向へ突出したときに前記挿通部材を前記両挿通孔内から離脱不能とするロック片と、前記ロック片を常時外径方向へ付勢する第2の弾性部材と、前記ロック片から前記操作軸部材外周面に向けて突設された作用片と、前記操作軸部材外周面に設けられて前記作用片と係合し、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材によって後方へ付勢されているときに前記作用片を介して前記ロック片が前記装着穴内に没入することを禁止する没入禁止手段と、を備えたことを特徴とするロックピン。前記没入禁止手段は、前記操作軸部材の外周面から外径方向へ突設されて前記作用片と接触する突起であり、該突起は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを禁止し、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材に抗して前方へ移動した時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを許容することを特徴とする請求項4記載のロックピン。前記挿通部材の後端部側に配置されて前記挿通部材の中空内部と連通する所定形状の鍵穴を備え、前記鍵穴の形状に1対1で対応する先端形状を有した鍵を前記鍵穴から前記挿通部材の中空内部へ挿入することにより、前記第1の弾性部材に抗して前記操作軸部材を前方へ押し込むことを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項記載のロックピン。前記2つの被ロック部材のうちの一方が、断路器の動作を機械的にロックする断路器ロック装置のロック板であることを特徴とする請求項1乃至6の何れか一項記載のロックピン。上述のように、不用意に操作ロッド150のロックが解除されないようにすることを目的としてシリンダ錠221を利用する場合、作業員は、挿通孔211、213にロックピン215を挿入し、錠前孔219にシリンダ錠221のツル部を挿通し、シリンダ錠221を施錠するという手順を踏む必要がある。逆にロックを解除する場合には、鍵を利用してシリンダ錠221を開錠し、ツル部を錠前孔219から外した後、ロックピン215を挿通孔211、213から抜くという手順を踏む必要がある。いずれも作業が非常に繁雑であり、仮に複数の断路器をロックし又はロックを解除する必要がある場合には、非常に時間がかかるという問題がある。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、機械式ロック装置のロック及びロック解除に必要な作業工程を減らして作業効率を高めることのできるロックピンを提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、2つの被ロック部材に夫々貫通形成された挿通孔を連通させた状態で前記各挿通孔内に挿通されて両被ロック部材の相対移動を禁止するロックピンであって、前記両挿通孔内に先端から挿通可能な中空筒状体であり、後端部が開口した挿通部材と、該挿通部材の後部外周に設けられて前記両挿通孔内に挿通不能な大径部と、前記挿通部材の中空内部に軸方向へ進退自在に収納されると共に第1の弾性部材によって常時後方へ付勢された操作軸部材と、前記大径部よりも前方に位置する前記挿通部材の外壁に形成された装着穴内に収容されて内外径方向へ出没自在に支持され、前記両挿通孔内に前記挿通部材が挿通された状態で前記装着穴から外径方向へ突出したときに前記挿通部材を前記両挿通孔内から離脱不能とするロック片と、前記ロック片を常時外径方向へ付勢する第2の弾性部材と、前記ロック片から前記操作軸部材外周面に向けて突設された作用片と、前記操作軸部材外周面に設けられて前記作用片と係合し、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材に抗して前方へ押し込まれたときに前記作用片を介して前記ロック片を前記装着穴内に没入させる没入手段と、を備えたロックピンを特徴とする。請求項1の発明では、ロックピンは、大径部と、第2の弾性部材により常時突出位置に付勢されているロック片と、によって挿通孔からの離脱が禁止される。操作軸部材を前方に移動させたとき、操作軸部材の外周面に設けられた没入手段と作用片とを介してロック片が挿通部材内部へ没入し、被ロック部材を挿通孔から離脱させることができる。請求項2に記載の発明は、前記没入手段は前記操作軸部材の外周面に形成した凹陥部であり、前記作用片は該凹陥部にスライド自在に係合するスライド係合部を有し、前記凹陥部は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを許容する一方で、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材に抗して前方へ移動した時には前記ロック片を前記装着穴内に没入させる請求項1記載のロックピンを特徴とする。請求項2の発明では、ロック片が挿通部材から突出しているとき、ロック片は外力により没入する状態である。ロックピンを挿通孔へ挿入するときは、挿通孔の内面とロック片とが接触してロック片が自動的に没入する。他方、ロックピンを挿通孔から離脱させるには、操作軸部材を前方へ移動させてロック片を没入させる。請求項3に記載の発明は、前記没入手段は前記操作軸部材の外周面に形成した溝であり、前記作用片は該溝にスライド自在に嵌合するスライド嵌合部を有し、前記溝は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを阻止し、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材の付勢力に抗して前方へ移動した時には前記ロック片を前記装着穴内に没入させる請求項1記載のロックピンを特徴とする。請求項3の発明では、作用片のスライド嵌合部が溝と嵌合しているので、操作軸部材を軸方向に進退移動させなければ作用片を介してロック片を出没移動させることができない構成である。また、操作軸部材の移動量に応じてロック片の出没量が決定する。請求項4に記載の発明は、2つの被ロック部材に夫々貫通形成された挿通孔を連通させた状態で前記各挿通孔内に挿通されて両被ロック部材の相対移動を禁止するロックピンであって、前記両挿通孔内に先端から挿通可能な中空筒状体であり、後端部が開口した挿通部材と、該挿通部材の後部外周に設けられて前記両挿通孔内に挿通不能な大径部と、前記挿通部材の中空内部に軸方向へ進退自在に収納されると共に第1の弾性部材によって常時後方へ付勢された操作軸部材と、前記大径部よりも前方に位置する前記挿通部材の外壁に形成された装着穴内に収容されて内外径方向へ出没自在に支持され、前記両挿通孔内に前記挿通部材が挿通された状態で前記装着穴から外径方向へ突出したときに前記挿通部材を前記両挿通孔内から離脱不能とするロック片と、前記ロック片を常時外径方向へ付勢する第2の弾性部材と、前記ロック片から前記操作軸部材外周面に向けて突設された作用片と、前記操作軸部材外周面に設けられて前記作用片と係合し、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材によって後方へ付勢されているときに前記作用片を介して前記ロック片が前記装着穴内に没入することを禁止する没入禁止手段と、を備えたロックピンを特徴とする。請求項4の発明では、ロックピンは、大径部とロック片とによって挿通孔からの離脱が禁止される。ロック片は、第1の弾性部材と没入禁止手段とにより常時装着穴内への没入が禁止されるので、操作軸部材を操作しなければロックピンを挿通孔に挿入し、また挿通孔から離脱させることができない。請求項5に記載の発明は、前記没入禁止手段は、前記操作軸部材の外周面から外径方向へ突設されて前記作用片と接触する突起であり、該突起は、前記操作軸部材が前記第1の弾性部材の付勢力により後方に位置する時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを禁止し、前記操作軸部材が前記第1の付勢部材に抗して前方へ移動した時には前記ロック片が前記第2の弾性部材に抗して没入することを許容する請求項4記載のロックピンを特徴とする。請求項5の発明では、操作軸部材を前方へ移動させると、ロック片が外力により没入可能な状態となる。この状態で、ロックピンを挿通孔に挿入し、又は挿通孔から離脱させる。請求項6に記載の発明は、前記挿通部材の後端部側に配置されて前記挿通部材の中空内部と連通する所定形状の鍵穴を備え、前記鍵穴の形状に1対1で対応する先端形状を有した鍵を前記鍵穴から前記挿通部材の中空内部へ挿入することにより、前記第1の弾性部材に抗して前記操作軸部材を前方へ押し込む請求項1乃至5の何れか一項記載のロックピンを特徴とする。請求項6の発明では、鍵穴に対応する鍵を用いて、操作軸部材を移動させる。請求項7に記載の発明は、前記2つの被ロック部材のうちの一方が、断路器の動作を機械的にロックする断路器ロック装置のロック板である請求項1乃至6の何れか一項記載のロックピンを特徴とする。請求項7の発明では、ロックピンを断路器の機械式ロック装置に用いることができる。本発明によれば、挿通孔に挿通するロックピン自体が、被ロック部材の相対回転を禁止する機能と、挿通孔からの脱落を防止する機能とを有するので、機械式ロック装置のロック及びロック解除に必要な作業工程を減らして作業効率を高めることができる。が可能となる。第一の実施形態以下、本発明の第一の実施形態に係るロックピンについて、図1及び図2に基づいて説明する。図1は、本発明の第一の実施形態に係るロックピンの使用状態を示す平面図である。図2は、本発明の第一の実施形態に係るロックピンを示す図であり、aは軸方向切断面による断面図であり、bは斜視図であり、cは鍵穴形状の例を示す図である。本実施形態に係るロックピンは、2つの被ロック部材の挿通孔を連通させた状態で各挿通孔内に挿通されたときに、2つの被ロック部材の互いの相対回転を禁止する機能と、挿通孔からの脱落を防止する機能とを発揮する点に特徴がある。なお、ロックピンが装着される断路器の機械式ロック装置については、従来と同様であるため、その説明を省略する。ロックピン1は、断路器100図9参照の機械式ロック装置200のロック板205とベース部材2092つの被ロック部材に夫々貫通形成された挿通孔211、213を連通させた状態で、各挿通孔211、213に挿通されて、ロック板205とベース部材209との相対移動を禁止する部材である。ロックピン1は、挿通孔211、213に先端から挿通可能な中空筒状体であり、後端部が開口した挿通部材11と、挿通部材11の後部外周に設けられて両挿通孔211、213内に挿通不能な大径部23と、挿通部材11の中空部12内に軸方向へ進退自在に収納されると共に第一弾性部材47によって常時後方へ付勢された操作軸部材41と、大径部23よりも前方に位置する挿通部材11の外壁に形成された装着穴17内に収容されて内外径方向へ出没自在に支持され、両挿通孔211、213内に挿通部材11が挿通された状態で装着穴17から外径方向へ突出したときに挿通部材11を両挿通孔211、213内から離脱不能とするロック片61と、ロック片61を常時外径方向へ付勢する第二弾性部材65と、ロック片61から操作軸部材41外周面に向けて突設された作用片63と、操作軸部材41外周面に設けられて作用片63と係合し、操作軸部材41が第一弾性部材47に抗して前方へ押し込まれたときに作用片63を介してロック片61を装着穴17内に没入させる凹陥部49没入手段と、を備えている。挿通部材11は、先端部が閉止し後端部が開口した中空筒状体である。先端側が、軸方向に2分割された半円筒状の分割片13と各分割片13を一体化するナット15とから構成され、後端側が2つの分割片13を一体化する螺子部材21から構成されている。図2aの断面図においては、一方の分割片13のみを示している。各分割片13の軸方向中間部の外壁には、夫々ロック片61を収容する装着穴17が形成されている。2つの分割片13は、挿通部材11の中空部12のうち、前方側に位置する前方中空部19を構成する。螺子部材21は、軸方向に貫通した中空筒状体であり、外周に挿通孔211、213の内径よりも大きい外径を有した大径部23が形成されている。大径部23は、挿通孔211、213を通過不能であり、ロックピン1の挿通孔211、213からの脱落を阻止する。螺子部材21の中空部分は、挿通部材11の中空部12のうち、後方側に位置する後方中空部25を構成する。前方中空部19と後方中空部25は、螺子部材21の連通孔27において互いに連通している。螺子部材21の最後部には、所定の形状を有する鍵穴35を備えた鍵穴部材37が配置されている。鍵穴35は後方中空部25と連通し、鍵穴35の形状に対応した先端形状33を有する鍵31の通過を許容する。鍵穴部材37は螺子部材21に螺旋止め固定されている。操作軸部材41は、前方中空部19内に収容される先端側軸部材43と、後方中空部25内に収容される後端側軸部材45とから構成されている。先端側軸部材43の先端部は、第一弾性部材47により常時後方に弾性付勢され、中間部の外周面には2つの凹陥部49を有し図3参照、後端部には連通孔27の内径よりも大きい大径部51を備えている。大径部51は、先端側軸部材43が前方中空部19から脱落することを阻止する。2つの凹陥部49のうちの一方の凹陥部49は、一のロック片61から突設された作用片63のスライド係合部67と係合する。図示する第一弾性部材47はコイルバネであるが、操作軸部材41を常時後方に弾性付勢可能であれば、他の形式の弾性部材を用いても構わない。図3は、操作軸部材の要部斜視図である。操作軸部材41の先端側軸部材43の外周面には、側面視略三角形状の凹陥部49が形成されている。凹陥部49は、後端側から先端側に向かって末広がり状に形成されている。先端側軸部材43の軸方向に対して斜めに傾斜している面が作用面49aであり、作用片63を介してロック片61を内外径方向に案内するための作用面となる。図2に示すように、後端側軸部材45の先端部は連通孔27を通過可能な形状であり、連通孔27を介して先端側軸部材43の後端面と当接している。また、後端側軸部材45の後端部は、鍵穴35を通過しない大きさの円板部45aを有し、鍵穴部材37によって後方中空部25からの脱落が防止されている。また、後端側軸部材45は、後方中空部25内に収容された第三弾性部材53により、常時後方に弾性付勢されている。図示する第三弾性部材53はコイルバネであるが、後端側軸部材45を常時後方に弾性付勢可能であれば、他の弾性部材を用いても構わない。また、第三弾性部材53を省略し、第一弾性部材47の付勢力を利用して操作軸部材41全体を常時後方に弾性付勢する構成としてもよい。鍵31は、鍵穴35の形状に1対1で対応する先端形状33を有し、鍵穴35から後方中空部25内に挿入される。鍵穴35を介して後端側軸部材45の円板部45aを押圧し、第一弾性部材47及び第三弾性部材53に抗して操作軸部材41を軸方向へ移動させる。図2bに示す鍵穴35は、2本の直線状の孔が鍵穴部材37の中心にて互いに180度の角度を有して連接された形状であるが、例えばcに示すように、2本の直線状の孔が90度、120度、或いは30度の角度にて連接された形状等にしてもよい。少なくとも、鍵31の先端形状33と鍵穴35の形状が1対1で対応し、他の先端形状を有する鍵の挿入を拒否することができる形状であればよい。ロック片61は、挿通部材11の装着穴17内に出没自在に収容されている。ロック片61から操作軸部材41の外周面に向けて棒状の作用片63が突設されている。ロック片61は第二弾性部材65によって常時外径方向へ弾性付勢されている。図示する第二弾性部材65は作用片63が挿通されたコイルバネであるが、ロック片61を常時外径方向へ弾性付勢可能であれば、他の形式の弾性部材を用いても構わない。作用片63は、凹陥部49にスライド自在に係合するスライド係合部67を有する。スライド係合部67は、第二弾性部材65の付勢力により作用面49aに当接した状態を維持しながら、操作軸部材41の進退移動に従って作用面49a上をスライドする。ロック片61に没入方向への外力が加わらない場合、ロック片61の挿通部材11外壁からの突出量は、スライド係合部67が当接する作用面49aの位置によって決定される。ロック片61、作用片63、操作軸部材41及び凹陥部49の関係について説明する。図4は、ロックピンの径方向切断面による断面図であり、aはロック片の突出状態を示し、bはロック片の没入状態を示す図である。操作軸部材41が第一弾性部材47の付勢力により後方に位置するとき、aに示すように、ロック片61は、第二弾性部材65の付勢力により装着穴17から外径方向に突出している。また、作用面49aはロック片61の内径方向への移動を阻止しない形状であるので、ロック片61に対して没入方向への外力を加えると、ロック片61を装着穴17内に没入させることができる。ここで、ロック片61のうち、挿通部材11の外壁から突出する部分は側面視概略三角形状であり、先端側から後端側にかけて挿通部材11外壁からの突出量が徐々に大きくなる形状である。ロック片61が挿通部材の外壁から突出した状態においては、ロック片61の先端側と挿通部材11の外周面との間に段差が形成されないが、ロック片61の後端側と挿通部材11の外周面との間に段差が形成される。つまり、ロック片61は、ロックピン1の挿通孔211、213への挿入方向への移動を許容するが、挿通孔211、213からの脱落を阻止する形状である。従って、ロック片61が突出している状態で挿通孔211、213にロックピン1を挿入すると、ロック片61が挿通孔211、213の内周面に押圧されながら第二弾性部材65の付勢力に抗して没入するので、ロックピン1の挿通孔211、213の通過が許容される。さらにロックピン1を挿入し、ロック片61が挿通孔211、213を通過すると、第二弾性部材65の付勢力により再度ロック片61が挿通部材11の外壁面から突出しするので、ロック片61と大径部23とによってロックピン1の挿通孔211、213からの脱落が防止される。ロック片61が装着穴17から突出しているとき、鍵31を用いて操作軸部材41を第一弾性部材47の付勢力に抗して前方へ移動させると、作用面49aは、スライド係合部67を内径方向に移動させるように案内する。スライド係合部67の移動は作用片63を介してロック片61に伝達され、操作軸部材41の前方への移動量に応じてロック片61が第二弾性部材65に抗して没入移動する。操作軸部材41を完全に押し込むと、bに示すように、ロック片61は装着穴17内に完全に没入するので、ロックピン1を挿通孔211、213から取り出すことができる。鍵31による操作軸部材41への押圧を解除すると、第一弾性部材47の付勢力により操作軸部材41が後方に移動する。このとき第二弾性部材65の付勢力により、スライド係合部67が作用面49aに当接しながら徐々に外径方向に移動し、ロック片61が装着穴17から突出する。ところで、ロック片61が挿通部材11から突出しているとき、ロック片61に没入方向への外力が加わるとロックピン1が挿通孔211、213から脱落する虞がある。本実施形態においては、図1に示すように、挿通孔211、213に挿通されたロックピン1の先端側をカバーするカバー部材230をベース部材209に装着して、ロック片61に物理的に接触できないようにし、ロックピン1の脱落を防止している。以上のように、本実施形態によれば、挿通孔に挿通するロックピン自体が、被ロック部材の相対回転を禁止する機能と、挿通孔からの脱落を防止する機能とを有するので、機械式ロック装置のロック及びロック解除に必要な作業工程を減らして作業効率を高めることができる。具体的には、挿通部材の外周面からロック片を突出させて、挿通孔からの脱落を防止するようにしたので、従来機械式ロック装置のロックに必要だったシリンダ錠が不要となる。これに伴い、シリンダ錠のツル部の挿抜作業、施錠及び開錠作業が不要となるため、作業時間の短縮を図ることができる。また、既設の機械式ロック装置に使用されているロックピンを本発明に係るロックピンに交換するだけで足りるので、既設設備への適用が容易である。また、鍵部材と鍵穴が対応しなければ、操作軸部材を操作することができないので、不用意に機械式ロック装置のロックが解除される虞が減少する。変形実施形態本発明の変形実施形態に係るロックピンについて、図5及び図6に基づいて説明する。図5は、変形実施形態に係る操作軸部材の要部斜視図である。図6は、変形実施形態に係るロックピンの径方向切断面による断面図であり、aはロック片の突出状態を示し、bはロック片の没入状態を示す図である。第一の実施形態においては、凹陥部が側面視略三角形状の凹部であったが、本実施形態のように直線状の溝としてもよい。以下、第一の実施形態と同一の部材には同一の符号を付してその説明を省略する。本実施形態に係るロックピン2において、先端側軸部材71の外周面には溝73が形成されている。溝73は先端側軸部材71の先端部側が装着穴17に近く、後端部側が装着穴17から遠くなるように、先端側軸部材71の軸方向に対して斜めに形成されている。また、作用片63は溝73と嵌合するスライド嵌合部75を有している。先端側軸部材71を軸方向に進退移動させなければ、作用片63を介してロック片61を出没移動させることができない構成である。先端側軸部材71が第一弾性部材47の付勢力により後方に位置するときには、ロック片61が装着穴17から外径方向に突出している。第一弾性部材47に抗して先端側軸部材71を前方に移動させたとき、スライド嵌合部75が溝73に案内されて移動する。スライド嵌合部75は、先端側軸部材71の軸方向移動量に応じて内径方向に移動し、その移動が作用片63を介してロック片61に伝達され、ロック片61が装着穴17内に没入する。なお、本実施形態においては、ロック片61の出没量は操作軸部材71の移動量に比例している。ロック片61が装着穴17から突出しているときに、ロック片61に没入方向への外力を加えても、ロック片61の没入が溝73によって阻止される。つまり、溝73は、ロック片61の没入を禁止する没入禁止手段として作用する。また、第一弾性部材47に抗して先端側軸部材71を前方に移動させたとき、ロック片61は装着穴17内に没入するので、溝73は、ロック片61を没入させる没入手段としても作用する。このように、本実施形態においては、ロック片61が装着穴17から外径方向へ突出しているときに、ロック片61に対して没入方向へ移動させる外力を加えても、ロック片61が没入しないので、図1に示すように、挿通孔211、213への装着後にロック片61への物理的な接触を禁止するカバー部材230を装着しなくても、ロック片61が挿通孔211、213から脱落する虞がない。第二の実施形態本発明の第二の実施形態に係るロックピンについて、図7及び図8に基づいて説明する。図7は、本発明の第二の実施形態に係るロックピンを示す斜視図である。図8は、本発明の第二の実施形態に係るロックピンの軸方向切断面による断面図であり、aはロック片の没入禁止状態を示し、bはロック片の没入許可状態を示す図である。本実施形態においては、操作軸部材が後方に位置しているときにロック片の没入を禁止し、操作軸部材が前方に位置しているときにロック片の没入を許容するようにした点に特徴がある。以下、第一の実施形態と同一の部材には同一の符号を付してその説明を省略する。本実施形態に係るロックピン3の挿通部材81は、先端部が閉止し後端部が開口した中空体83と、中空体83の後端部に螺着される螺子部材21とから構成されている。操作軸部材85は、挿通部材81の中空部12内に軸方向に進退自在に収容されている。中空体83側の前方中空部19内には先端側軸部材87が収容され、後方中空部25内には後端側軸部材45が収容されている。先端側軸部材87の外周面から外径方向へ、ロック片89の没入を禁止する突起91没入禁止手段が突設されている。突起91は、側面視略台形状である。ロック片89は、中空体83の装着穴17内に出没自在に収容されている。ロック片89は、側面からみて軸方向中間部が突出した山形に形成されており、挿入口211、213に挿入したときにその内周面と当接して自動的に没入可能な形状である。ロック片89は、第二弾性部材93板バネにより常時突出方向へ付勢されている。なお、第二弾性部材93がロック片89を常時没入方向に弾性付勢する手段であっても構わない。第二弾性部材93の一部はロック片89に固定され、他の部位が先端側軸部材87の外周面と接触している。ロック片89からは、先端側軸部材87の外周面に向けて、側面視略台形状の作用片95が突出している。図8aに示すように、操作軸部材85が第一弾性部材47の付勢力により後方に位置しているとき、突起91は作用片95と接触する位置にあり、第二弾性部材93の付勢力に抗してロック片89が装着穴17内部に没入することを阻止する。この状態では、ロックピン2の挿通孔211、213図1参照に対する挿抜が禁止される。bに示すように、鍵31により、操作軸部材85が第一弾性部材47及び第三弾性部材53の付勢力に抗して前方へ移動すると、突起91が作用片95と接触しない位置にまで移動する。このときロック片89に外力を加えると、ロック片89が第二弾性部材93の付勢力に抗して装着穴17内部に没入する。この状態でロックピン3の挿抜を行うと、ロック片89が挿通孔211、213の内周面と接触して自動的に没入する。また、ロック片89が挿通孔211、213から抜け出した場合には、第二弾性部材93及び第三弾性部材53の付勢力によりロック片89が外径方向へ突出する。さらに、鍵31による操作軸部材85への押圧を解除すると、第一弾性部材47の付勢力により操作軸部材85が後方へ移動して、突起91が作用片95に接触する位置となりロック片89の没入を禁止する。以上のように、本実施形態によれば、鍵部材を用いて操作軸部材を前方へ移動させなければ、ロック片を装着穴内に没入させることができないので、第一の実施形態におけるカバー部材230図1参照が不要となる。また、ロックピンの挿抜に必ず鍵部材が必要であるので、機械式ロック装置の不用意なロック及びロック解除を防止することができる。