ステータ540と、前記ステータ540に対して回転するように構成されたロータ500と、前記ステータ540または前記ロータ500の円周に沿って配置された複数の軸方向溝520と、前記円周に沿って配置された複数の動翼セグメント502であって、前記複数の動翼セグメント502の各動翼セグメント502は、前記複数の軸方向溝520のうちの対応する軸方向溝520内に支持された取り付け基部512に結合された動翼510を備え、前記複数の動翼は前記円周の周りに不均一な動翼間隔を有する、複数の動翼セグメント502と、を備える回転機械150を備えるシステム。前記複数の軸方向溝520は前記円周の周りに不均一な溝間隔を有する請求項1に記載のシステム。前記複数の動翼セグメント572は複数の不均一な動翼セグメント572を含み、各不均一な動翼セグメント572は、対応する取り付け基部574上の対応する動翼576の位置が異なっている請求項1に記載のシステム。前記複数の不均一な動翼セグメント572は第1の不均一な動翼セグメント630を含み、前記第1の不均一な動翼セグメント630は、第1の動翼632と第1の取り付け基部634とを有し、前記第1の動翼632は前記第1の取り付け基部634に、前記第1の取り付け基部634の第1の中心線636に対して第1の距離640に結合され、前記複数の不均一な動翼セグメント572は第2の不均一な動翼セグメント630を含み、前記第2の不均一な動翼セグメント630は、第2の動翼632と第2の取り付け基部634とを有し、前記第2の動翼632は前記第2の取り付け基部634に、前記第2の取り付け基部634の第2の中心線636に対して第2の距離642に結合され、前記第1および第2の距離640、642は互いに異なっている請求項3に記載のシステム。複数の不均一な動翼取り付けアダプタ670を備え、各不均一な動翼取り付けアダプタ670は、前記複数の軸方向溝520のうちの対応する軸方向溝520と前記複数の動翼セグメント672のうちの対応する取り付け基部674との間に配置される請求項1に記載のシステム。前記複数の不均一な動翼取り付けアダプタ670は第1のアダプタ670を含み、前記第1のアダプタ670は、前記第1のアダプタ670の第1の中心線678に対して第1の距離682に設けられた第1のマウント容器671を有し、前記複数の不均一な動翼取り付けアダプタ670は、第2のアダプタ670を含み、前記第2のアダプタ670は、前記第2のアダプタ670の第2の中心線678に対して第2の距離684に設けられた第2のマウント容器671を有し、前記第1および第2の距離682、684は互いに異なっている請求項5に記載のシステム。前記複数の軸方向溝603は前記ステータ600の前記円周に沿って配置される請求項1に記載のシステム。前記複数の軸方向溝520は前記ロータ500の前記円周に沿って配置される請求項1に記載のシステム。前記回転機械150は圧縮機152を含む請求項1に記載のシステム。前記回転機械150はタービン154を含む請求項1に記載のシステム。しかしながら、タービン動翼を回転させると伴流および頭部波が形成され、これらは、ガスタービンエンジン内の構造を刺激する可能性がある。たとえば、伴流および頭部波によって、高温燃焼ガスの流路において静翼、ノズル、翼、および他の構造体の震動、早期摩耗、および損傷が生じる場合がある。さらに、伴流および頭部波の周期的性質によって、ガスタービンエンジン内に共振挙動が生成される場合があり、その結果、ガスタービンエンジン内に形成される振幅振動がますます大きくなる。当初に請求される発明と範囲において見合っているある実施形態を以下にまとめる。これらの実施形態は、請求される発明の範囲を限定することは意図されておらず、むしろこれらの実施形態は、本発明の可能な形態の簡単な概要を与えることのみが意図されている。実際には、本発明は、以下に述べる実施形態と同様の場合も異なる場合もある種々の形態を包含する場合がある。第1の実施形態においては、システムは回転機械を備え、回転機械は、ステータと、ステータに対して回転するように構成されたロータと、ステータまたはロータの円周に沿って配置された複数の軸方向溝と、円周に沿って配置された複数の動翼セグメントであって、複数の動翼セグメントの各動翼セグメントは、複数の軸方向溝のうちの対応する軸方向溝内に支持された取り付け基部に結合された動翼を備え、複数の動翼は円周の周りに不均一な動翼間隔を有する、複数の動翼セグメントと、を備えている。第2の実施形態においては、システムは回転機械を備え、回転機械は、回転軸の周りに円周方向に配置された複数の第1の軸方向のマウントと、回転軸の周りに円周方向に配置された複数の第2の軸方向のマウントとを備え、各第1の軸方向のマウントは、対応する第2の軸方向のマウントと、回転軸に沿った軸方向に結合し、複数の動翼が複数の第2の軸方向のマウントに結合し、複数の動翼は回転軸の周りに円周方向に不均一の動翼間隔を有する。第3の実施形態においては、システムはターボ機械を備え、ターボ機械は、ステータと、ステータに対して回転するように構成されたロータと、ロータの円周に沿って配置された複数の軸方向溝と、複数の軸方向溝に結合された複数の動翼であって、ロータとステータとの間の流体流れ経路内に配置され、円周に沿って不均一な動翼間隔を有する複数の動翼と、を備えている。本発明のこれらおよび他の特徴、態様、および優位性は、以下の詳細な説明を添付図面を参照して読むことでより良好に理解される。なお図面の全体に渡って同様の文字は同様の部品を表わす。以下、本発明の1または複数の特定の実施形態について説明する。これらの実施形態について簡潔に説明するために、本明細書では実際の実施のすべての特徴については説明しない場合がある。当然のことながら、任意のこのような実際の実施を起こす際には、任意のエンジニアリングまたはデザインプロジェクトの場合と同様に、開発者の具体的な目標たとえばシステム関連およびビジネス関連の制約との適合を実現するために、実施に固有の多数の決定を行なわなければならない。具体的な目標は実施ごとに違う場合がある。また当然のことながら、このような開発努力は、複雑で時間がかかる場合があるが、それでも、本開示の利益を受ける当業者にとってはデザイン、作製、および製造の日常的な取り組みであろう。本発明の種々の実施形態の要素を導入するとき、冠詞a、an、the、および前記は、要素の1つまたは複数が存在することを意味することが意図されている。用語備えるcomprising、含むincluding、および有するhavingは、包含的であることが意図されており、列記された要素以外の付加的な要素が存在していても良いことを意味する。開示した実施形態は、伴流および頭部波の進行を緩和するための回転機械またはターボ機械たとえば、タービンまたは圧縮機内の不均一間隔の動翼に向けられている。後述するように、不均一間隔の動翼によって、伴流および頭部波の周期的性質が緩和または除去され、その結果、回転機械内で共振挙動が生じる可能性が減る。言い換えれば、不均一間隔の動翼および静翼によって、伴流および頭部波の振幅が動翼および静翼の周期的な間隔に起因して増加可能であることしたがって、伴流および頭部波の周期的な推進力が緩和または除去される場合がある。その代わりに、不均一間隔の動翼および静翼によって、伴流および頭部波によって生じる他の回転および固定翼または構造体の応答が、それらの非周期的な発生により抑制および緩和される場合がある。ある実施形態においては、不均一間隔の動翼を、以下を用いて実現しても良い。隣接する動翼間の異なるサイズのスペーサ、隣接する動翼の異なるサイズの基部、軸方向溝間の不均一間隔、翼の位置をその基部の上部においてシフトさせること、翼基部およびその翼をシフトさせる軸方向のマウントを用いること、またはそれらの任意の組み合わせである。不均一間隔の動翼には、特定の段たとえば、タービンまたは圧縮機段の円周に沿って設けられた不均一間隔の動翼、段ごとに不均一間隔の動翼の両方が含まれていても良いし、またはそれらの組み合わせが含まれていても良い。不均一な動翼間隔によって、回転動翼が発生させる伴流および頭部波が効果的に緩和および抑制され、その結果、このような伴流および頭部波によって回転および固定翼または構造体上に生じる震動、早期摩耗、および損傷の可能性が減る。以下の実施形態ではガスタービンに関連して説明しているが、当然のことながら、任意のタービン内で不均一な動翼間隔を用いて、固定部分における共振挙動を抑制および緩和しても良い。さらに、開示内容は、空気以外の流体たとえば、水、蒸気などを移動させる回転機械にも及ぶことが意図されている。不均一間隔のまたは総数が変更された回転動翼または固定静翼の開示した実施形態を、任意の好適な回転機械たとえばタービン、圧縮機、および回転のポンプ内で用いても良い。しかし、説明の目的上、開示した実施形態はガスタービンエンジンに関連して示す。図1は、ガスタービンエンジン150の実施形態の断面側面図である。以下でさらに説明するように、不均一間隔のまたは総数が変更された回転動翼または固定静翼をガスタービンエンジン150内で用いて、流体流れ中の伴流および頭部波の周期的な振動、震動、および/または高調波動作を緩和および/または抑制しても良い。たとえば、不均一間隔のまたは総数が変更された回転動翼または固定静翼を、ガスタービンエンジン150の圧縮機152およびタービン154内で用いても良い。さらに、不均一間隔のまたは総数が変更された回転動翼または固定静翼を、圧縮機152およびタービン154の1段または多段において用いても良く、また段ごとに違っていても良い。例示した実施形態においては、ガスタービンエンジン150は、空気取り入れ口部分156、圧縮機152、1または複数の燃焼器158、タービン154、および排気部分160を備えている。圧縮機152は、複数の圧縮機段162たとえば、1~20段を備え、それぞれ、複数の回転圧縮機動翼164および固定圧縮機静翼166を有している。圧縮機152は、空気取り入れ口部分156から空気を取り入れて、段162において空気圧を漸次的に増加させるように構成されている。最終的に、ガスタービンエンジン150は、圧縮空気を、圧縮機152から1または複数の燃焼器158へ送る。各燃焼器158は、圧縮空気を燃料と混合し、燃料空気混合気を燃焼し、高温燃焼ガスをタービン154の方へ送るように構成されている。したがって、各燃焼器158は、1または複数の燃料ノズル168と尾筒170とを備え、尾筒170はタービン154の方へつながっている。タービン154は、複数のタービン段172たとえば、1~20段、たとえば段174、176、および178を備えている。それぞれ、複数の回転タービン動翼180と固定ノズルアセンブリまたはタービン静翼182とを有している。そしてまた、タービン動翼180は、対応するタービンホイール184に結合され、タービンホイール184は、回転シャフト186に結合されている。タービン154は、燃焼器158から高温燃焼ガスを取り入れ、漸次的に高温燃焼ガスからエネルギーを取り出して、タービン段172における動翼180を駆動するように構成されている。高温燃焼ガスによってタービン動翼180の回転が生じると、シャフト186が回転して、圧縮機152および任意の他の好適な負荷たとえば発電機が駆動される。最終的には、ガスタービンエンジン150は、燃焼ガスを排気部分160を通して拡散および排出する。以下に詳細に説明するように、不均一間隔のまたは総数が変更された回転動翼または固定静翼の種々の実施形態を圧縮機152およびタービン154内で用いて、流体力学を、望ましくない挙動たとえば共振および震動が減るように調整しても良い。たとえば、図2~14を参照して述べるように、圧縮機動翼164、圧縮機静翼166、タービン動翼180、および/またはタービン静翼182の不均一間隔を、ガスタービンエンジン150内に形成される伴流および頭部波を緩和するか、抑制するか、または振動数シフトさせるように選んでも良い。同様に、図15~17を参照して述べるように、動翼および/または静翼が不均一間隔に配置されているのは、ステータおよび/またはロータの周りの溝が不均一間隔だからである。したがって、ステータおよび/またはロータ上への溝の配置を、ガスタービンエンジン150内に形成される伴流および頭部波を緩和し、抑制し、または振動数シフトさせるように選んでも良い。さらに、図18~22を参照して述べるように、動翼基部上で動翼を移動させることによって、動翼基部と溝との間の均一な間隔を保ちながら動翼を不均一間隔に配置しても良い。その結果、タービン150内に形成される伴流および頭部波が緩和され、抑制され、または周波数シフトする。最後に、図23~25を参照して述べるように、動翼取り付けアダプタによって動翼を不均一間隔に配置することを、均一間隔に配置した溝内で翼基部および対応する翼をシフトさせることによって行なっても良い。これによって、タービン内に形成される伴流および頭部波が緩和されるか、抑制されるか、または振動数シフトする結果、ガスタービンエンジン150の性能が向上して寿命が延びる。図2は、不均一間隔に配置された動翼を伴うロータ200の実施形態の正面図である。ある実施形態においては、ロータ200を、タービン、圧縮機、または別の回転機械内に配置しても良い。たとえば、ロータ200を、ガスタービン、蒸気タービン、水車、またはそれらの任意の組み合わせ内に配置しても良い。さらに、ロータ200を、多段の回転機械であって、各段が、不均一間隔に配置された動翼の同じかまたは異なる配置を有する回転機械において用いても良い。例示したロータ200は、不均一間隔に配置された動翼208を有している。動翼208は、ロータ200を中間線206によって2つの等しい部分202および204たとえば、それぞれ180度に分割することによって説明しても良い。ある実施形態においては、各部分202および204は、異なる数の動翼208を有していても良く、その結果、不均一な動翼間隔が形成される。たとえば、例示した上部部分202は3つの動翼208を有し、一方で、例示した下部部分204は6つの動翼208を有する。したがって、上部部分202の動翼208の数は下部部分204の半分である。他の実施形態においては、上部および下部部分202および204は、動翼208の数が、約1~1.005、1~1.01、1~1.02、1~1.05、または1~3倍違っていても良い。たとえば、下部部分204に対する上部部分202の動翼208の割合は、約50~99.99パーセント、75~99.99パーセント、95~99.99、または97~99.99パーセントの範囲であっても良い。しかし、上部および下部部分202および204間の動翼208の任意の数の違いを用いて、固定翼または構造体上の動翼208の回転に付随する伴流および頭部波を緩和および抑制しても良い。加えて、動翼208を、各部分202および204内で均等または不均等間隔に配置しても良い。たとえば、例示した実施形態においては、上部部分202における動翼208は、第1の円周間隔210たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、一方で、下部部分204における動翼208は、第2の円周間隔212たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置されている。各部分202および204は等しい間隔を有しているが、円周間隔210は円周間隔212と異なっている。他の実施形態においては、円周間隔210は、上部部分202において動翼208ごとに違っていても良く、および/または円周間隔212は、下部部分204において動翼208ごとに違っていても良い。これらの実施形態のそれぞれにおいて、不均一な動翼間隔は、翼または構造体の回転によって伴流および頭部波が周期的に発生することに起因して固定翼および構造体上で共振が生じる可能性を小さくするように構成されている。不均一な動翼間隔によって、伴流および頭部波が、不均一な回転翼または構造体によってそれらが非周期的に発生することにより効果的に抑制および緩和される場合がある。このように、不均一な動翼間隔によって、種々の下流側構成部品たとえば、静翼、ノズル、ステータ、翼などに対する伴流および頭部波の影響を軽減することができる。図3は、不均一間隔に配置された動翼を伴うロータ220の実施形態の正面図である。ある実施形態においては、ロータ220を、タービン、圧縮機、または別の回転機械内に配置しても良い。たとえば、ロータ220を、ガスタービン、蒸気タービン、水車、またはそれらの任意の組み合わせ内に配置しても良い。さらに、ロータ220を、多段の回転機械であって、各段が、不均一間隔に配置された動翼の同じかまたは異なる配置を有する回転機械において用いても良い。例示したロータ220は、不均一間隔に配置された動翼234を有している。動翼234は、ロータ220を中間線230および232によって4つの等しい部分222、224、226、および228たとえば、それぞれ90度に分割することによって説明しても良い。ある実施形態においては、部分222、224、226、および228のうち少なくとも1つ以上が、その他の部分と比べて異なる数の動翼234を有していても良く、その結果、不均一な動翼間隔が形成される。たとえば、部分222、224、226、および228は、1、2、3、または4の異なる数の動翼234を、個々の部分内に有していても良い。例示した実施形態においては、各部分222、224、226、および228は、異なる数の動翼234を有している。部分222は、円周距離236だけ互いと等間隔に配置された3個の動翼を有し、部分224は、円周距離238だけ互いと等間隔に配置された6個の動翼を有し、部分226は、円周距離240だけ互いと等間隔に配置された2個の動翼を有し、部分228は、円周距離242だけ互いと等間隔に配置された5個の動翼を有している。この実施形態においては、部分224および226は偶数だが異なる数の動翼234を有し、一方で、部分222および228は奇数だが異なる数の動翼234を有している。他の実施形態においては、部分222、224、226、および228は、偶数および奇数の動翼234からなる任意の構成を有していても良い。ただし、少なくとも1つの部分が残りの部分と比べて異なる数の動翼234を有している。たとえば、部分222、224、226、および228は、互いと比べた動翼234の数が、約1~1.005、1~1.01、1~1.02、1~1.05、または1~3倍違っていても良い。加えて、動翼234を、各部分222、224、226、および228内で均等または不均等間隔に配置しても良い。たとえば、例示した実施形態においては、部分222における動翼234は、第1の円周間隔236たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、部分224における動翼234は、第2の円周間隔238たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、部分226における動翼234は、第3の円周間隔240たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、部分228における動翼234は、第4の円周間隔242たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置されている。各部分222、224、226、および228は等しい間隔を有しているが、円周間隔236、238、240、および242は部分ごとに違っている。他の実施形態においては、円周間隔は各個々の部分内で違っていても良い。これらの実施形態のそれぞれにおいて、不均一な動翼間隔は、伴流および頭部波の周期的な発生により共振が生じる可能性を小さくするように構成されている。さらに、不均一な動翼間隔によって、回転翼または構造体の伴流および頭部波による固定翼または構造体の応答が、動翼234によってそれらが非周期的に発生することにより効果的に抑制および緩和される場合がある。このように、不均一な動翼間隔によって、種々の下流側構成部品たとえば、静翼、ノズル、ステータ、翼などに対する伴流および頭部波の影響を軽減することができる。図4は、不均一間隔に配置された動翼を伴うロータ250の実施形態の正面図である。ある実施形態においては、ロータ250は、タービン、圧縮機、または別の回転機械内に配置しても良い。たとえば、ロータ250は、ガスタービン、蒸気タービン、水車、またはそれらの任意の組み合わせ内に配置しても良い。さらに、ロータ250を、多段の回転機械であって、各段が、不均一間隔に配置された動翼の同じかまたは異なる配置を有する回転機械において用いても良い。例示したロータ250は、不均一間隔に配置された動翼264を有している。動翼264は、ロータ250を中間線258、260、および262によって3つの等しい部分252、254、および256たとえば、それぞれ120度に分割することによって説明しても良い。ある実施形態においては、部分252、254、および256のうち少なくとも1つ以上が、その他の部分と比べて異なる数の動翼264を有していても良く、その結果、不均一な動翼間隔が形成される。たとえば、部分252、254、および256は、2または3種の異なる数の動翼264を個々の部分内に有していても良い。例示した実施形態においては、各部分252、254、および256は、異なる数の動翼264を有している。部分252は、円周距離266だけ互いと等間隔に配置された3個の動翼を有し、部分254は、円周距離268だけ互いと等間隔に配置された6個の動翼を有し、部分256は、円周距離270だけ互いと等間隔に配置された5個の動翼を有している。この実施形態においては、部分252および256は奇数だが異なる数の動翼264を有し、一方で、部分254は偶数の動翼264を有している。他の実施形態においては、部分252、254、および256は、偶数および奇数の動翼264からなる任意の構成を有していても良い。ただし、少なくとも1つの部分が残りの部分と比べて異なる数の動翼264を有している。たとえば、部分252、254、および256では、互いと比べた動翼264の数が、約1~1.005、1~1.01、1~1.02、1~1.05、または1~3倍違っていても良い。加えて、動翼264を、各部分252、254、および256内で均等または不均等間隔に配置しても良い。たとえば、例示した実施形態においては、部分252における動翼264は、第1の円周間隔266たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、部分254における動翼264は、第2の円周間隔268たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置され、および部分256における動翼264は、第3の円周間隔270たとえば、弧長だけ互いと均等間隔に配置されている。各部分252、254、および256は等しい間隔を有しているが、円周間隔266、268、および270は部分ごとに違っている。他の実施形態においては、円周間隔は各個々の部分内で違っていても良い。これらの実施形態のそれぞれにおいて、不均一な動翼間隔は、伴流および頭部波の周期的な発生によって共振が生じる可能性を小さくするように構成されている。さらに、不均一な動翼間隔によって、回転翼または構造体の伴流および頭部波による固定翼または構造体の応答が、動翼264によってそれらが非周期的に発生することにより効果的に抑制および緩和される場合がある。このように、不均一な動翼間隔によって、種々の下流側構成部品たとえば、静翼、ノズル、ステータ、翼などに対する伴流および頭部波の影響を軽減することができる。図5は、3つのロータ280、282、および284の実施形態の斜視図である。各ロータは、異なる不均一間隔の動翼286を有している。たとえば、例示したロータ280、282、および284は、図1に例示したような圧縮機152またはタービン154の3つの段に対応していても良い。例示したように、ロータ280、282、および284はそれぞれ、対応する上部部分288、290、および292と、対応する下部部分294、296、および298との間に、不均一間隔の動翼の286を有している。たとえば、ロータ280は、上部部分288に3つの動翼286、下部部分294に5つの動翼286を備え、ロータ282は、上部部分290に4つの動翼286、下部部分296に6つの動翼286を備え、およびロータ284は、上部部分292に5つの動翼286、下部部分298に7つの動翼286を備えている。したがって、各対応するロータ280、282、および284において、上部部分280、282、および284の方が、下部部分294、296、および298と比べて、動翼286の数が多い。例示した実施形態においては、動翼286の数は、上部部分ごとに動翼286が1づつ増加し、一方で、下部部分ごとに動翼286が1つづつ増加する。他の実施形態においては、各個々のロータ内でおよび/またはロータごとに、上部および下部部分の動翼286の数が、約1~1.005、1~1.01、1~1.02、1~1.05、または1~3倍違っていても良い。加えて、動翼286を、各部分288、290、292、294、296、および298内で均等または不均等間隔に配置しても良い。これらの実施形態のそれぞれにおいて、不均一な動翼間隔は、伴流および頭部波の周期的な発生によって共振が生じる可能性を小さくするように構成されている。さらに、不均一な動翼間隔によって、回転翼または構造体の伴流および頭部波による固定翼または構造体の応答が、動翼286によってそれらが非周期的に発生することにより効果的に抑制および緩和される場合がある。このように、不均一な動翼間隔によって、種々の下流側構成部品たとえば、静翼、ノズル、ステータ、翼などに対する伴流および頭部波の影響を軽減することができる。図5の実施形態において、不均一な動翼間隔が、各個々のロータ280、282、および284内およびロータごとたとえば、段ごとの両方において、設けられている。その結果、ロータごとの不均一性によって、回転機械内の伴流および頭部波の周期的な発生によって生じる共振の可能性がさらに小さくなる場合がある。図6は、動翼316の基部314間に異なるサイズのスペーサ312を伴うロータ310の実施形態の正面図の部分である。特に、異なるサイズのスペーサ312によって、等しいサイズの基部314および/または動翼316を伴う種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができ、その結果、動翼316の製造コストが下がる。任意の数およびサイズのスペーサ312を用いて不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つのスペーサ312が、説明の目的上、含まれている。例示したスペーサ312は、Sと標示される小さいスペーサと、Mと標示される中間のスペーサと、Lと標示される大きなスペーサとを含んでいる。スペーサ312のサイズは円周方向に違っていても良い。これを、小さいスペーサに対して寸法318、中間のスペーサに対して寸法320、および大きなスペーサに対して寸法322で示す。ある実施形態においては、複数のスペーサ312を、隣接する基部314間に配置しても良い。スペーサ312はサイズが等しいかまたは異なっている。言い換えれば、異なるサイズのスペーサ312は、一片構造であっても良いし、または多片構造であって複数のより小さいスペーサを用いてより大きな間隔を形成するものであっても良い。いずれかの実施形態において、寸法318、320、および322は、約1~1000パーセント、5~500パーセント、または10~100パーセントの割合で漸次的に増加しても良い。他の実施形態においては、ロータ310は、より多いかまたはより少ない異なるサイズのスペーサ312たとえば、2~100、2~50、2~25、または2~10を備えていても良い。異なるサイズのスペーサ312たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。図7は、動翼328の基部326間に異なるサイズのスペーサ324を伴うロータ322の実施形態の平面図である。図6の実施形態と同様に、異なるサイズのスペーサ324によって、等しいサイズの基部326および/または動翼328を伴う種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができ、その結果、動翼328の製造コストが下がる。任意の数およびサイズのスペーサ324を用いて不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つのスペーサ324が、説明の目的上、含まれている。例示したスペーサ324は、Sと標示される小さいスペーサと、Mと標示される中間のスペーサと、Lと標示される大きなスペーサとを含んでいる。図5を参照して前述したように、スペーサ324のサイズは円周方向に違っていても良い。異なるサイズのスペーサ324たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。例示した実施形態においては、スペーサ324は動翼328の基部326と、角度を付けた境界面330において接合している。たとえば、角度を付けた境界面330は、ロータ322の回転軸線334で示すに対してある角度332で配向されている。角度332は、約0~60度、5~45度、または10~30度の範囲であっても良い。例示した角度を付けた境界面330は、直線状の縁部または平坦面である。しかし、境界面330の他の実施形態では、非直線状の形状を有していても良い。図8は、動翼346の基部344間に異なるサイズのスペーサ342を伴うロータ340の実施形態の平面図である。図6および8の実施形態と同様に、異なるサイズのスペーサ342によって、等しいサイズの基部344および/または動翼346を伴う種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができ、その結果、動翼346の製造コストが下がる。任意の数およびサイズのスペーサ342を用いて不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つのスペーサ342が、説明の目的上、含まれている。例示したスペーサ342は、Sと標示される小さいスペーサと、Mと標示される中間のスペーサと、Lと標示される大きなスペーサとを含んでいる。図6を参照して前述したように、スペーサ342のサイズは円周方向に違っていても良い。異なるサイズのスペーサ342たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。例示した実施形態においては、スペーサ342は、動翼346の基部344と、非直線状の境界面350において接合している。たとえば、境界面350は、第1の湾曲部分352と第2の湾曲部分354とを備えていても良く、これらは互いに同じであっても良いし異なっていても良い。しかし、境界面350は他の非直線状の形状を有していても良い。たとえば、異なる角度の複数の直線状セグメント、1もしくは複数の凸部、1もしくは複数の凹部、またはそれらの組み合わせである。例示したように、第1および第2の湾曲部分352および354は互いに反対方向に曲がっていても良い。しかし、湾曲部分352および354は、任意の他の湾曲形状を規定していても良い。図9は、T形状361を有する動翼360の実施形態の正面図である。動翼360は、開示した実施形態により不均一な動翼間隔で配置しても良い。例示した動翼360は、基部部分362と動翼部分364とを備えていても良い。これらは互いと一体たとえば、一片になっていても良い。基部部分362は、第1のフランジ366、第1のフランジ366からずれている第2のフランジ368、フランジ366および368間を延びるネック370、ならびにフランジ366および368間に配置された対向するスロット372および374を備えている。組み立ての間、フランジ366および368とスロット372および374とは、ロータの周りの円周レール構造と噛み合うように構成されている。言い換えれば、フランジ366および368とスロット372および374とは、ロータに沿って円周方向にスライドして所定の場所まで来るように構成されており、その結果、動翼360は軸方向および半径方向に固定される。図6~8の実施形態において、これらの動翼360を円周方向に離間に配置することを、同様の基部部分を有する異なるサイズの複数のスペーサを用いて行なっても良く、その結果、不均一な動翼間隔の動翼360が実現される。図10は、動翼388の異なるサイズの基部386を伴うロータ384の実施形態の正面図の部分である。特に、異なるサイズの基部386によって、スペーサを伴うかまたは伴わない種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができる。スペーサを異なるサイズの基部386とともに用いる場合、スペーサを等しいサイズまたは異なるサイズにして、不均一な動翼間隔の柔軟性を高めても良い。任意の数の異なるサイズの基部386を用いて、不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つの基部386が、説明の目的上、含まれている。例示した基部386は、Sと標示される小さい基部と、Mと標示される中間の基部と、Lと標示される大きな基部とを含んでいる。基部386のサイズは円周方向に違っていても良い。これを、小さい基部に対して寸法390、中間の基部に対して寸法392、大きな基部に対して寸法394で示す。たとえば、これらの寸法390、392、および394は、約1~1000パーセント、5~500パーセント、または10~100パーセントの割合で漸次的に増加しても良い。他の実施形態においては、ロータ384は、より多いかまたはより少ない異なるサイズの基部386たとえば、2~100、2~50、2~25、または2~10を備えていても良い。異なるサイズの基部386たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。図11は、動翼404を支持する異なるサイズの動翼基部402を伴うロータ400の実施形態の平面図である。図10の実施形態と同様に、異なるサイズの基部402によって、スペーサを伴うかまたは伴わない種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができる。任意の数およびサイズの基部402を用いて不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つの基部402が、説明の目的上、含まれている。例示した基部402は、Sと標示される小さい基部と、Mと標示される中間の基部と、Lと標示される大きな基部とを含んでいる。図10を参照して前述したように、基部402のサイズは円周方向に違っていても良い。異なるサイズの基部402たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。例示した実施形態においては、基部402は、互いと、角度を付けた境界面406において接合している。たとえば、角度を付けた境界面406は、ロータ400の回転軸線409で示すに対してある角度408で配向されている。角度408は、約0~60度、5~45度、または10~30度の範囲であっても良い。例示した角度を付けた境界面406は直線状の縁部または平坦面である。しかし、境界面406の他の実施形態は非直線状の形状を有していても良い。図12は、動翼414を支持する異なるサイズの動翼基部412を伴うロータ410の実施形態の平面図である。図10および12の実施形態と同様に、異なるサイズの基部412によって、スペーサを伴うかまたは伴わない種々の不均一な動翼間隔構成を実施することができる。任意の数およびサイズの基部412を用いて不均一な動翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つの基部412が、説明の目的上、含まれている。例示した基部412は、Sと標示される小さい基部と、Mと標示される中間の基部と、Lと標示される大きな基部とを含んでいる。図10を参照して前述したように、基部412のサイズは円周方向に違っていても良い。異なるサイズの基部412たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。例示した実施形態においては、基部412は互いと非直線状の境界面416において接合している。たとえば、境界面416は第1の湾曲部分418と第2の湾曲部分420とを備えていても良く、これらは互いに同じであっても良いし異なっていても良い。しかし、境界面416は他の非直線状の形状を有していても良い。たとえば、異なる角度の複数の直線状セグメント、1もしくは複数の凸部、1もしくは複数の凹部、またはそれらの組み合わせである。例示したように、第1および第2の湾曲部分418および420は互いと反対方向に曲がっていても良い。しかし、湾曲部分418および420は任意の他の湾曲形状を規定していても良い。図13は、静翼446の基部444間に異なるサイズのスペーサ442を伴うステータ440の実施形態の正面図の部分である。特に、異なるサイズのスペーサ442によって、等しいサイズの基部444および/または静翼446を伴う種々の不均一な静翼間隔構成を実施することができ、その結果、静翼446の製造コストが下がる。任意の数およびサイズのスペーサ442を用いて不均一な静翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つのスペーサ442が、説明の目的上、含まれている。例示したスペーサ442は、Sと標示される小さいスペーサと、Mと標示される中間のスペーサと、Lと標示される大きなスペーサと、を含んでいる。スペーサ442のサイズは円周方向に違っていても良い。これを、小さいスペーサに対して寸法448、中間のスペーサに対して寸法450、および大きなスペーサに対して寸法452で示す。ある実施形態においては、複数のスペーサ442を、隣接する基部444間に配置しても良い。スペーサ442はサイズが等しいかまたは異なっている。言い換えれば、異なるサイズのスペーサ442は、一片構造であっても良いし、または多片構造であって複数のより小さいスペーサを用いてより大きな間隔を形成するものであっても良い。いずれかの実施形態において、寸法448、450、および452は、約1~1000パーセント、5~500パーセント、または10~100パーセントの割合で漸次的に増加しても良い。他の実施形態においては、ステータ440は、より多いかまたはより少ない異なるサイズのスペーサ442たとえば、2~100、2~50、2~25、または2~10を備えていても良い。異なるサイズのスペーサ442たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。図14は、静翼464の異なるサイズの基部462を伴うステータ460の実施形態の正面図の部分である。特に、異なるサイズの基部462によって、スペーサを伴うかまたは伴わない種々の不均一な静翼間隔構成を実施することができる。スペーサを異なるサイズの基部462とともに用いる場合、スペーサを等しいサイズまたは異なるサイズにして、不均一な静翼間隔の柔軟性を高めても良い。任意の数の異なるサイズの基部462を用いて不均一な静翼間隔を実現しても良いが、例示した実施形態には、異なるサイズの3つの基部462が、説明の目的上、含まれている。例示した基部462は、Sと標示される小さい基部と、Mと標示される中間の基部と、Lと標示される大きな基部とを含んでいる。基部462のサイズは円周方向に違っていても良い。これを、小さい基部に対して寸法466、中間の基部に対して寸法468、大きな基部に対して寸法470で示す。たとえば、これらの寸法466、468、および470は、約1~1000パーセント、5~500パーセント、または10~100パーセントの割合で漸次的に増加しても良い。他の実施形態においては、ステータ460は、より多いかまたはより少ない異なるサイズの基部462たとえば、2~100、2~50、2~25、または2~10を備えていても良い。異なるサイズの基部462たとえば、S、M、およびLを、種々の繰り返しパターンで配置しても良いし、またはランダムな順序で配置しても良い。前述したように、本実施形態においては、回転機械たとえば圧縮機またはタービンにおける流体力学の調整を、回転動翼もしくは固定静翼間の間隔の調整および/または回転動翼もしくは固定静翼の総数の調整によって行なっても良い。このような調整によって、回転機械における共振挙動たとえば、伴流および頭部波に起因する共振挙動が生じる可能性が実質的に低減または除去される場合がある。図2~14の実施形態では、不均一間隔の回転動翼または固定静翼を、具体的には、動翼基部間のスペーサのサイズを変えることによって、または動翼基部のサイズを変えることによって実現している。図15~17の実施形態では、具体的には、動翼および/または静翼間隔の変更を、動翼および/または静翼基部を受け取るロータまたはステータ上の取り付け溝の箇所を制御することによって行なう。こうして、ロータおよび/またはステータ上の溝の箇所を変えることによって、動翼および/または静翼の間隔が対応して変化し、その結果、伴流および頭部波の周波数が増加または減少する場合がある。伴流および頭部波の周波数の変化によって、上流および下流構造体の振動応答が増加または減少する場合がある。このような周波数の変化によって、長く続く共振応答が流路に沿った構造体たとえば、ロータ、ステータなど内で特定の回転速度において起こることが防止される場合がある。図15は、不均一間隔に配置された動翼セグメント502を伴うロータ500の実施形態の断面正面図である。動翼セグメント502は、ロータ500の周りに、3つの距離504、506、および508S、M、およびLと標示されるによって不均一間隔に配置されている。動翼セグメント502によって、動翼510および動翼基部512が規定されている。動翼510は、ロータ500上で不均一間隔に配置された溝520たとえば、軸方向溝を介して不均一間隔に配置されている。本実施形態では3つの距離だけを例示しているが、他の実施形態では、動翼間のより多くの距離が含まれていても良いたとえば、2、3、4、5、10、1000の異なる距離。ロータ500上の溝520の箇所および数ならびに対応する動翼総数を変えることによって、伴流および/または頭部波の周波数を変えることができ、その結果、上流および下流構造体の振動応答が変わるすなわち、他の構造体における共振応答が抑制または防止される。図16は、不均一間隔に配置された軸方向溝520を伴うロータ500の実施形態の断面斜視図であり、動翼セグメント502を伴わない不均一間隔に配置された軸方向溝520を例示している。各動翼セグメント502は、軸方向519にスライドして、軸521に沿った対応する溝520内に入る。簡単にするために、図16では1つの動翼セグメント502のみを示しているが、各溝520が動翼セグメント502を支持する。溝520の円周間隔が変わることによって、不均一間隔の動翼510が可能になる。本実施形態では、溝520を、3つの距離、小522、中524、および大526で離間に配置しているが、溝520を、特定のデザインの必要性に応じて、任意の数の距離たとえば、2、3、4、5、10、100、1000などの異なる距離で離間に配置しても良い。軸方向溝520は動翼基部512とはまり合い、その結果、動翼セグメント502がロータ500上に保持される。本実施形態においては、溝520によって、動翼基部512の対応する形状とマッチするダブテール形状が形成されている。他の実施形態においては、溝520が、動翼基部の形状に対応する種々の形状たとえば、T形状、湾曲状、円形状、四角形状、矩形状、半円形状などを規定しても良いし、逆もまた同様である。さらに、本実施形態では雌の軸方向溝が雄の動翼基部に接続する場合を例示しているが、他の実施形態では逆の構成を用いる。たとえば、ロータ500が雄の突出部を備えて、これが動翼基部512内の雌の容器とはまり合っても良い。図17は、不均一間隔に配置された静翼を伴うステータ540の実施形態の断面正面図である。動翼セグメント542は、ステータ540の周りに3つの距離544、546、および548対応して、S、M、およびLと標示されるによって不均一間隔に配置されている。動翼セグメント542によって、静翼550および静翼基部552が規定されている。静翼550間の距離は、ステータ540内に不均一間隔に配置された溝541たとえば、ダブテール形状の軸方向溝によって変わる。本実施形態では3つの距離を例示しているが、他の実施形態には、セグメント542間のより多くの距離たとえば、4、5、6、10、1000の異なる距離が含まれていても良い。さらに、本ステータ540では、雌の軸方向溝が雄の静翼基部552に接続する場合を例示しているが、他の実施形態では逆の構成を用いる。たとえば、ステータ540が雄の突出部を備えて、これが静翼基部562内の雌の容器とはまり合っても良い。ステータ540上の溝の箇所および数ならびに対応する静翼総数を変えることによって、伴流および頭部波の周波数が増加または減少する場合があり、その結果、上流および下流構造体の振動応答が変わる。動翼および/または静翼間隔を、溝の箇所を制御することによって変更する図15~17の実施形態とは違って、図18~22の実施形態では、動翼および/または静翼間隔を、動翼および/または静翼の、その対応する基部上での配置を制御することによって変更する。こうして、基部上での動翼および/または静翼の箇所を変えることによって、動翼および/または静翼の間隔が対応して変化し、その結果、伴流および頭部波の周波数が増加または減少する場合がある。伴流および頭部波の周波数の変化によって、上流および下流構造体の振動応答が増加または減少する場合がある。このような周波数の変化によって、長く続く共振応答が流路に沿った構造体たとえば、ロータ、ステータなど内で特定の回転速度において起こることが防止される場合がある。図18は、均一間隔に配置された動翼基部574を有する不均一間隔に配置された動翼576を伴うロータ570の実施形態の断面正面図である。ロータ570は動翼セグメント572を備え、各動翼セグメント572は動翼基部574と動翼576とを有している。動翼セグメント572は、ロータ570に基部574を介して接続している。基部574は、軸方向にスライドして、ロータ570の溝573内に入る。さらに、本ステータ570では、雌の軸方向溝が雄の動翼基部574に接続する場合を例示しているが、他の実施形態では逆の構成を用いる。図18の本実施形態では、溝573は、ロータ570の円周に沿って均一間隔に配置されている。均一な間隔の溝573によって、均一な間隔距離D578と標示されるの動翼基部574が可能になる。動翼基部574はロータ570に沿って均一間隔に配置されているが、動翼576は、対応する動翼基部574と比べて均一間隔には配置されていない。図20~22を参照して、以下でより詳細に説明するように、動翼576を、基部574の中心に置いても良いし、基部574の中心の左側にシフトさせても良いし、または右側にシフトさせても良い。その結果、不均一間隔の動翼576の形成は、基部574上に動翼576を配置することによって行なわれ、動翼576をスペーサを介して不均一間隔に配置することでも、基部サイズを変えることでも、ロータ570上の溝573の箇所を変えることでもない。前述したように、不均一な動翼間隔によって、伴流および頭部波によって生じる回転機械内の共振挙動の可能性が実質的に低減または除去される。図19は、均一間隔に配置された静翼基部604を有する不均一間隔に配置された静翼606を伴うステータ600の実施形態の断面正面図である。図18に例示したロータ570に対する前述の説明と同様に、ステータ600は動翼セグメント602を備え、各動翼セグメント602は基部604と静翼606とを有している。動翼セグメント602はステータ600に基部604を介して接続している。基部604は、軸方向にスライドして、ステータ600の溝603内に入る。さらに、本ステータ600では、雌の軸方向溝が雄の静翼基部604に接続する場合を例示しているが、他の実施形態では逆の構成を用いる。図19の本実施形態においては、溝603は、ステータ600の円周に沿って均一間隔に配置されている。均一な間隔の溝603によって、均一な間隔距離D608と標示されるの基部604が可能になる。静翼基部604はステータ600に沿って均一間隔に配置されているが、静翼606は、対応する基部604と比べて均一間隔には配置されていない。図19に例示するように、静翼606の中には、その対応する基部604の中心すなわち、基部の中心に置かれているものもあり、同時に、基部604の中心の左側または右側にシフトしているものもある。その結果、不均一間隔の静翼606の形成は、基部604上に静翼606を配置することによって行なわれ、静翼606をスペーサを介して不均一間隔に配置することでも、基部サイズを変えることでも、ステータ600上の溝603の箇所を変えることでもない。不均一な静翼間隔によって、伴流および頭部波によって生じる回転機械内の共振挙動の可能性が実質的に低減または除去される。図20は、図18および19の線20-20内で取った動翼セグメントの実施形態の正面図である。例示したように、動翼セグメント630は、動翼632が動翼基部634の中心に置かれている。具体的には、動翼632の中心は、中心線636によって例示される基部634の中心と一直線をなしている。図21は、図18および19の線21-21内で取った動翼セグメントの実施形態の正面図である。例示したように、動翼セグメント630は、動翼632が動翼基部634の中心線636の左側にシフトしている。より具体的には、中心線638によって例示される動翼632の中心は、基部中心線636から距離640だけずれている。図22は、図18および19の線22-22内で取った動翼セグメントの実施形態の正面図である。例示したように、動翼セグメント630は、動翼632が動翼基部634の中心線636の右側にシフトしている。すなわち、中心線638によって例示される動翼632の中心は、基部中心線636から距離642だけずれている。図20~22では、動翼基部634に対して動翼632の3つの位置のみを例示しているが、種々の実施形態においては、基部634に対して動翼632の任意の数の位置たとえば、1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、またはそれ以上を用いても良い。このように、異なる動翼セグメント630たとえば、異なる動翼位置を伴うを、ロータおよび/またはステータ内に取り入れて不均一な動翼間隔を形成することが、ロータおよび/またはステータ上に均一な間隔の溝を保持しながら可能である。前述したように、不均一な静翼/動翼間隔によって、伴流および頭部波によって生じる回転機械内の共振挙動の可能性が実質的に低減または除去される。いくつかの実施形態においては、取り付けアダプタ用いて、不均一間隔の動翼および/または静翼を可能にしても良い。図23~25に、動翼取り付けアダプタ670内に配置された動翼セグメント672を例示する。動翼取り付けアダプタ670は、図18および19のロータ570またはステータ600の溝内に軸方向に取り付けても良い。動翼取り付けアダプタ670によって、ステータおよび/またはロータ上に均一な間隔の溝を設けることができる一方で、不均一な動翼間隔を可能にして伴流および頭部波の周波数を変えることができる。伴流および頭部波の周波数の変化によって、上流および下流構造体の振動応答が増加または減少する場合がある。このような周波数の変化によって、長く続く共振応答が流路に沿った構造体たとえば、ロータ、ステータなど内で特定の回転速度において起こることが防止される場合がある。図23は、動翼取り付けアダプタ670と動翼取り付けアダプタ670内に取り付けた動翼セグメント672との実施形態の正面図であり、動翼セグメント672は、動翼取り付けアダプタ670内の中心に置かれている。例示した実施形態の動翼取り付けアダプタ670は、ステータおよび/またはロータの溝内に挿入するためのダブテール形状を規定している。本実施形態ではダブテール形状を例示しているが、当然のことながら、動翼取り付けアダプタ670は、種々の形状たとえば、T形状、湾曲状、円形状、半円形状、四角形状、矩形状などを、ロータおよび/またはステータ内の溝の形状に応じて取っても良い。さらに、動翼取り付けアダプタ670は、動翼セグメント672がはまるキャビティ671を画定している。本実施形態では、動翼セグメント672を受け取るキャビティ671を伴う動翼取り付けアダプタ670を例示しているが、動翼取り付けアダプタ670の他の実施形態では、動翼セグメント672の雌部分に接続する雄部分を規定しても良い。前述した実施形態と同様に、動翼セグメント672は動翼基部674と動翼676とを備えている。動翼基部674は、動翼取り付けアダプタ670のキャビティ671内にはまる。このように、動翼取り付けアダプタ670によって、動翼セグメント672はステータおよび/またはロータ上の所定の場所に保持される。図23の実施形態においては、動翼セグメント672の中心は、中心線678によって例示される動翼取り付けアダプタ670の中心と一直線をなしている。図23の中心位置決めは、アダプタ670内の中心線678に対するキャビティ671の中心位置決めによって実現される。図24は、動翼取り付けアダプタ670と動翼取り付けアダプタ670内の動翼セグメント672との実施形態の正面図である。図24では、動翼セグメント672は、アダプタ670の中心線678の左側にシフトしている。具体的には、中心線680によって例示される動翼セグメント672の中心は、中心線678から距離682だけずれている。動翼セグメント672を中心を外してたとえば、左側にずれた距離682で位置決めすることは、アダプタ670内の中心線678に対して左側キャビティ671を中心を外して位置決めすることによって実現する。言い換えれば、アダプタ670によって、中心を外した位置決めが実現される一方で、動翼セグメント672は均一な動翼セグメントであっても良く、また取り付け溝は均一間隔に配置しても良い。したがって、動翼セグメント672を動翼取り付けアダプタ670のキャビティ671内に配置したときに、動翼セグメント672は左側にシフトする。同様に、図25は、動翼取り付けアダプタ670と動翼取り付けアダプタ670内の動翼セグメント672との実施形態の正面図であり、動翼セグメント672は動翼取り付けアダプタ中心線678の右側にシフトしている。例示したように、中心線680によって例示される動翼セグメント672の中心は、中心線678の右側に距離684だけシフトしている。この場合もやはり、図24と同様に、動翼取り付けアダプタ670内にキャビティ671を配置することによって、動翼セグメント672が右側にむかってシフトする。このように、動翼取り付けアダプタ670によって、ロータおよび/またはステータの周りに不均一な動翼間隔を容易に設けられる。本発明の開示した実施形態の技術的効果には、回転機械たとえば圧縮機またはタービンにおいて動翼または静翼を不均一間隔に配置できることが含まれる。不均一な動翼間隔は、以下を用いて実現しても良い。隣接する動翼間の異なるサイズのスペーサ、異なるサイズの動翼支持基部、ステータおよび/またはロータの周りに不均一間隔に配置された溝、基部上の種々の位置に配置された動翼、動翼セグメント全体をシフトさせる動翼取り付けアダプタ、またはそれらの組み合わせである。不均一な動翼間隔を、多段の回転機械たとえば複数のタービン段または複数の圧縮機段に適用しても良い。たとえば、各段が不均一な動翼間隔を有していても良く、その動翼間隔は他の段と同じであっても良いし異なっていても良い。これらの実施形態のそれぞれにおいて、不均一な動翼間隔は、伴流および頭部波の周期的な発生によって共振が生じる可能性を小さくするように構成されている。さらに、不均一な動翼間隔によって、伴流および頭部波によって生じる回転および固定翼または構造体の応答が効果的に抑制および緩和される場合がある。このように、不均一な動翼間隔によって、種々の上流および下流側構成部品たとえば、静翼、ノズル、ステータ、翼などに対する伴流および頭部波の影響を小さくすることができる。この書面の説明では、実施例を用いて、本発明を、ベストモードも含めて開示するとともに、どんな当業者も本発明を実施できるように、たとえば任意の装置またはシステムを作りおよび用いること、ならびに取り入れた任意の方法を実行することができるようにしている。本発明の特許可能な範囲は、請求項によって定められるとともに、当業者に想起される他の実施例を含んでいても良い。このような他の実施例は、請求項の文字通りの言葉使いと違わない構造要素を有する場合、または請求項の文字通りの言葉使いとの違いが非実質的である均等な構造要素を含む場合には、請求項の範囲内であることが意図されている。