"式上式中、Arは、置換されていてもよいアリール基を表し、Rは、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよい直鎖状又分枝状鎖のC1-10アルキル基を表し、R1はH又はメチルであり、Xはエクステンダー基であり、nは0又は1~12の整数であり、Aはポリオール残基であり、ここで残基が誘導された未置換のポリオールは、少なくともyのOH基を有し、yは>1の整数であり、但し、R=エチル、R1=H、X=ポリエーテル鎖で、Aがグリセロール残基である場合、Arは4カルボエトキシフェニル基ではないの化合物。基Onが、基NR1で置換され、各R1が同一又は異なっている、請求項1に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、単環式、二環式又は三環式である、請求項1又は2に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、OH;AlkOH、特にメトキシ及びエトキシ;Alk;フェニル;アルコキシカルボニル;H2NCOAlk、特にウレタン;HOOCAlk;カルボキシル;アリール、例えばフェニル、フルオレノン、ベンゾフェノン、及びチオキサントン;COAlk;アリールカルボニル;NAlk2;AlkAr;AlkAr;CO2Alk、及びそのエステル;カルボン酸又はその誘導体、例えばエステル又はアミド;=O;フッ素、塩素、臭素、及びヨウ素、特に塩素及び臭素を含むハロゲン;及びCNから選択される少なくとも1の置換基で置換されていてもよく、ここで各Alkは個々にアルキレン又はアルキルであり、1~10の炭素原子、好ましくは1~6の炭素原子を有する、直鎖状又は分枝状鎖である、請求項1から3のいずれか1項に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、未置換である、請求項1から4のいずれか1項に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、OH又はカルボキシルにより一置換されている、請求項4に記載の化合物。任意のアリール基が1~4の炭素原子を有する、請求項1から6のいずれか1項に記載の化合物。前記アルキル基がメチル又はエチルである、請求項7に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、フェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレノン、ベンゾフェノン、及びチオキサントンからなる群から個々に選択される、請求項1から8のいずれか1項に記載の化合物。各Ar又はRは、Rがアリール基を表す場合、フェニルである、請求項1から9のいずれか1項に記載の化合物。Rが置換されていてもよいメチル又はエチルである、請求項1から10のいずれか1項に記載の化合物。Rがアルキルであり、CH2COOH及びOHから選択される少なくとも1の基で置換されている、請求項1から11のいずれか1項に記載の化合物。R1がHである、請求項1から12のいずれか1項に記載の化合物。Xが、Oan、ObCO]n、又はObCOn-aOaから選択される式を有し、ここでR2及びR2’の一方は水素原子を表し、他方は水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、nは記載の通りであり、aは1~2の整数であり、bは4~5の整数である、請求項1から13のいずれか1項に記載の化合物。Xが、エチレンオキシ、プロピレンオキシ、カプロラクトン、及びポリ残基、特にエトキシル及びプロポキシル残基から選択される、請求項14に記載の化合物。nが0又は1~6である、請求項1から15のいずれか1項に記載の化合物。y>1であり、≦40である、請求項1から16のいずれか1項に記載の化合物。y>1であり、≦8である、請求項1から17のいずれか1項に記載の化合物。Aが、トリプロピレングリコール;ペンタエリトリトール;トリメチロールプロパン;ジトリメチロールプロパン;ヒドロキシ末端ポリエーテル、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール及びブチレングリコール;ポリエステル;ポリウレタン;ポリカーボネート;ポリカプロラクトン;ポリテトラヒドロフラン;及びそのエクステンダーバージョンからなる群から選択される、請求項1から18のいずれか1項に記載の化合物。Aが、ブタン14ジオールジアクリレート、ブト2エン14ジオールジアクリレート、ヘキサン16ジオールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、テトラプロピレングリコールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、ヒドロキシピバルアルデヒド/トリメチロールプロパンジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、エトキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、プロポキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、シクロヘキサン14ジメタノールジアクリレート、プロポキシル化グリセリルトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトンエクステンダー化トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、トリスイソシアヌラートトリアクリレート、ペンタエリトリトールトリ及びテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタ及びヘキサアクリレート、ウレタン、エポキシ、ポリエステル、及びポリカーボネートアクリレート類;及びそのエクステンダーバージョンからなる群から選択されるアクリル化ポリオール残基に相当する、請求項1から19のいずれか1項に記載の化合物。式上式中、Ar、A、y、R及びR1は記載の通りであるで表される、請求項1から20のいずれか1項に記載の化合物。式上式中、ya≧2であり、Ar、A、y、R及びR1は記載の通りであるで表される、請求項1から21のいずれか1項に記載の化合物。式上式中、Ar、A、y、R及びR1は記載の通りであるで表される、請求項1から22のいずれか1項に記載の化合物。オリゴマー又はポリマーの形態である、請求項23に記載の化合物。各Aが、2又はそれ以上のアクリレート基により置換され、ここで異なるポリオール残基のアクリレート基は、基>NArが結合し又は終結し、ここでR及びArは記載の通りであり、各R及び各Arは同一又は異なっており、該オリゴマーがこのように結合した少なくとも3の残基Aを有している、請求項24に記載のオリゴマー。アクリレート末端基が、第1級アミン、第2級芳香族アミン、第2級脂肪族アミン類、チオール類、ホスフィン類、又は酸性CH結合を有する物質から選択される基で終結している、請求項25に記載のオリゴマー。アクリレート末端基が、基NRで終結しており、ここでR及びArは記載の通りであり、各R及び各Arは同一又は異なっている、請求項25に記載のオリゴマー。未置換の末端アクリレート基を有する、請求項24から26のいずれか1項に記載のオリゴマー。放射線硬化の相乗剤としての、請求項1から24のいずれか1項に記載の化合物の使用。放射線硬化による物品の調製における相乗剤としての、請求項1から28のいずれか1項に記載の化合物の使用。前記使用が、300nm領域で吸収される光保護剤の使用をさらに含む、請求項29又は30に記載の使用。前記光保護剤が、ベンゾフェノン又はαヒドロキシアセトフェノンである、請求項31に記載の使用。有機酸の存在下で、第1級又は第2級アミンをアクリレート化合物と反応させることを含む、アミノアクリレートの調製方法。アミンが芳香族アミンである、請求項33に記載の方法。酸がカルボン酸である、請求項33又は34に記載の方法。酸が氷酢酸である、請求項35に記載の方法。アミンが化学量論的に過剰に使用され、よって、残存する未反応のアミンが生じ、任意の残存する未反応のアミンの全て又は一部が、アミノアクリレートが調製された後に、場合によっては除去される、請求項33から36のいずれか1項に記載の方法。アミンが、前記アクリレートと、実質的に1:1の化学量論比で使用される、請求項33から36のいずれか1項に記載の方法。アミンが第1級アミンであり、前記アクリレートと、化学量論的に不足量で使用され、よって残存する未反応のアクリレート基が生じ、残存する未反応のアクリレート基を終結剤と反応させる後続工程をさらに含む、請求項33から36のいずれか1項に記載の方法。前記終結剤が第2級アミンである、請求項39に記載の方法。前記アミンが芳香族アミンである、請求項33から40のいずれか1項に記載の方法。前記アミンがNメチルアニリンである、請求項41に記載の方法。アミンが化学量論的に過剰に使用される第1級アミンであり、前記反応が、大部分のアミンが個々に置換される場合に停止する、請求項33から42のいずれか1項に記載の方法。最初の量の第1級アミンが多官能性アクリレートと反応させられ、第1級アミンはアクリレートに対して化学量論的に不足しており、よって残存する未反応のアクリレート基が生じ、実質的に完了するまで反応させ、続いてさらなる第1級アミンを添加し、このようなさらなる第1級アミンが残存する未反応のアクリレート基と個々に反応するように反応させる、請求項33から43のいずれか1項に記載の方法。多官能性アクリル化ポリオールに関して化学量論的に不足した一又は複数の第2級芳香族アミンを使用し、マイケル反応により所定割合のアクリレート部分を置換し、よって残存する未反応のアクリレート基が生じ、続いてマイケル反応において、第2級脂肪族アミンを用い、残存した未置換のアクリレート基の全て又は一部を置換することを含む、請求項33から43のいずれか1項に記載の方法。前記アミンの不足量が、前記アクリレートの1.0モル当量に対して0.6~0.9モルのアミンの比率である、請求項39から44のいずれか1項に記載の方法。得られた前記アミノアクリレートが末端アクリレート基を有する、請求項39から46のいずれか1項に記載の方法。アクリレートが多官能性アクリレートである、請求項33から47のいずれか1項に記載の方法。多官能性アクリレートが2~6のアクリレート部分を有している、請求項48に記載の方法。アクリレートがアクリレート化合物である、請求項33から49のいずれか1項に記載の方法。請求項33から50のいずれか1項に記載の方法により得ることができるアミノアクリレート。芳香族第1級又は第2級アミン、及びアクリル酸の付加産物の使用であって、該付加産物が請求項33から50のいずれか1項に記載の方法により得られたものである、ポリオールのエステル化のための使用。エステル化ポリオールが、請求項1から28のいずれか1項に記載の化合物である、請求項52に記載の使用。アクリルアミド化合物が、アミノアクリルアミドを得るための、アクリレート化合物に代えて使用される、請求項33から50のいずれか1項に記載の方法。得られる化合物が、請求項2及び請求項2に従属する請求項3から28のいずれか1項に記載の化合物である、請求項54に記載の方法。今、驚くべきことに、簡単な方法で、芳香族アミンアクリレートを合成することが可能であり、当該技術分野に関して上述した問題のいくつか又は全てを克服する新規のアミン相乗剤を得ることができることを見いだした。よって、第1の態様では、本発明は、式上式中、Arは、置換されていてもよいアリール基を表し、Rは、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよい直鎖状又分枝状鎖のC1-10アルキル基を表し、R1はH又はメチルであり、Xはエクステンダー基であり、nは0又は1~12の整数であり、Aはポリオール残基であり、ここで残基が誘導された未置換のポリオールは、少なくともyのOH基を有し、yは>1の整数であり、但し、R=Et、R1=H、X=ポリエーテル鎖であり、Aはグリセロール残基である場合、Arは4カルボエトキシフェニル基ではないの化合物を提供する。また、式の化合物において部分Onが部分NR1で置換され、ここで各R1が同一又は異なっている、式の化合物がさらに提供される。他の態様では、放射線硬化における相乗剤としての、式の化合物上式中、Arは、置換されていてもよいアリール基を表し、Rは、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよい直鎖状又分枝状鎖のC1-10アルキル基を表し、R1はH又はメチルであり、Xはエクステンダー基であり、nは0又は1~12の整数であり、Aはポリオール残基であり、ここで残基が誘導された未置換のポリオールは、少なくともyのOH基を有し、yは>1の整数であるの使用が提供される。放射線硬化による、物品の調製における相乗剤としての、上述の式の化合物の使用がさらに提供される。本発明の化合物は、アミン相乗剤が使用される全ての領域で有用であり、相乗剤が有用か又は所望される任意の放射線硬化方法において一般的に使用することができる。産業の例には、ほとんど又は全く移行しないことが示されている材料を使用しなければならない食品包装工業が含まれ、本発明の化合物が比較的非揮発性である場合、例えばプリント回路基板の製造等、電子工業でみられるような、臭気が問題となる用途においても有用である。本発明の化合物は、伴う臭気が低く、移行可能な種は生じるとしても少ししか生じさせない点で特に有利である。Ar及びRによって表されるアリール基は、独立して単環式又は多環式であってよいが、好ましくは単環式、二環式又は三環式である。それらは、OH;AlkOH、特にメトキシ及びエトキシ;Alk;フェニル;アルコキシカルボニル;H2NCOAlk、特にウレタン;HOOCAlk;カルボキシル;アリール、例えばフェニル、フルオレノン、ベンゾフェノン、及びチオキサントン;COAlk;アリールカルボニル;NAlk2;AlkAr;AlkAr;CO2Alk、及びそのエステル;カルボン酸又はその誘導体、例えばエステル又はアミド;=O;フッ素、塩素、臭素、及びヨウ素、特に塩素及び臭素を含むハロゲン;及びCNから選択される少なくとも1の置換基で置換されていてもよく、ここで各Alkは個々にアルキレン又はアルキルであり、1~10の炭素原子、好ましくは1~6の炭素原子を有する、直鎖状又は分枝状鎖である。一実施態様では、任意の置換基は、OH、アルコキシ、アルコキシカルボニル、H2NCOAlk、特にウレタン、HOOCAlk、カルボキシル、NAlk2、CO2Alk、及びそのエステルから選択される。好ましくは、1又は0の置換基である。操作が容易であるために、OH及びカルボキシル置換基が好ましく、4ヒドロキシNメチルアニリン及びNメチルアミノ安息香酸アルキル等ベンゾアート等、これらの物質の前駆体は、容易に入手可能である。好ましいアルキル基は1~4の炭素原子を有し、より好ましくはメチル又はエチルである。適切なアリール基には、フェニル、ナフタレン、アントラセンフルオレノン、ベンゾフェノン、及びチオキサントンが含まれる。アリールがヘテロアリール基である場合、3以下の環メンバーがヘテロ原子であり、より好ましくは、特に1のみのメンバーがヘテロ原子である。好ましくは、ヘテロ原子は硫黄及び窒素であり、硫黄がより好ましい。本発明の好ましい化合物において、各アリールは単環式のアリール基であり、置換又は未置換のフェニルが好ましい。好ましい置換基はOH及びカルボキシル、及びその誘導体、例えば塩及びエステルである。塩は一般的には好ましくない。一般的に、カルボキシル基はCOOH形態で存在する。分枝状アルキルは、単一又は多数の分枝状アルキルの形態、例えばtブチル又は4メチルペンチルであってよい。アルキル基は、好ましくは1~6の炭素原子、より好ましくは1~4の炭素原子を有する。メチル及びエチルは、置換基として特に好ましい。同様の考慮がヒドロキシアルキル基に適用される。ヒドロキシアルキルは一又は複数のヒドロキシル基により置換されていてもよいが、好ましくは1である。典型的には、ヒドロキシカルボニルアルキルは、HOOCAlkの形態をとる。アルキルカルボニル基はAlkCOの形態をとるが、アルコキシカルボニルアルキル基はAlkOCOAlkの形態をとる。アルコキシカルボニル基はAlkOCOの形態をとる。任意のアルキルコンポーネントは、アルコキシカルボニルアルキルが、例えばヘキシル5ペンタノアート又はメチルメタノアートとできるように、1~6の炭素原子を有することが好ましい。Arが単環式である場合、置換基は2、3又は4位のいずれかに存在するが、好ましくは4位に存在する。選択された置換基には、直鎖状又は分枝状で10までの炭素原子、好ましくは1~6、さらに好ましくは1~5の炭素原子を有するアルキルが含まれる。使用され得る他の置換基には、アリール、好ましくはフェニル、及びベンジル基、アルコキシ基で、6までの炭素原子のアルキル基を含むもの、6までの炭素原子を有するアルキル又はジアルキルアミノ基、カルボン酸又はその誘導体、例えばエステル又はアミド、=O、シアノ、及びハロゲノ基が含まれる。アリール基は、一、二又は三置換されていてもよい。好ましくは一置換されている。一置換されている場合、単環式アリールは、オルト、メタ又はパラ位、好ましくはパラ位で置換されていてもよい。二置換されたアリール基は、上述したものから選択された基を、オルト及びパラに有する。三置換されたアリール基は、上述したものから選択された基を、ジオルト及びパラに有する。Rがアルキル基である場合、これは、直鎖状又は分枝状鎖であり、10までの炭素、好ましくは1~6の炭素、より好ましくは1~4の炭素を有するものであってよい。H、メチル及びエチルが、Rの好ましい意味である。Rが置換されたアルキルである場合、置換基は、上述したアルキル置換基から適切に選択されうる。好ましい置換基は、OH及びCH2COOHであり、好ましい置換されたアルキル基はHOCH2、HOEt、及びCH2COOHである。R1はH又はメチル、好ましくはHである。Xは、ポリマー塗膜の分野でエクステンダーとして使用されており、開始剤及び相乗剤で知られている任意の基でありうる。適切なエクステンダーは、Oan、ObCO]n、又はObCOn-aOaから選択される式を有し得、ここでR2及びR2’の一方は水素原子を表し、他方は水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、nは記載の通りであり、aは1~2の整数であり、bは4~5の整数である。より好ましくは、Xは、エチレンオキシ、プロピレンオキシ、カプロラクトン、及びポリ残基、特にエトキシル及びプロポキシル残基から選択される。nは0又は1~12、好ましくは0又は1~6である。yは1以上の整数であり、約40までの任意のものであってもよい。好ましい上限は32である。多くの好ましい化合物において、yは1~8であり、好ましくは1~6、より好ましくは1~4である。さらに好ましい化合物において、yは2~8、好ましくは2~6、より好ましくは2~4である。A基は、例えばここで例証されるような物質の、任意の適切な残基であってよく、該物質は、アクリロイル類、好ましくはアクリロイル又はメタクリロイル、特に好ましくはアクリロイルで置換可能な、2又はそれ以上のOH基を有する。このようなポリオール類は当該技術分野でよく知られており、単一のアルカンポリオール類、又はトリプロピレングリコール、ペンタエリトリトール、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、並びにヒドロキシ末端ポリエーテル、特にエチレングリコール、プロピレングリコール、及びブチレングリコール、ポリエステル、ポリウレタン、ポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリテトラヒドロフラン、及び上述したエクステンダーバージョン等の物質であってよい。式の化合物に関連して、残基Aはアクリロイル基で置換されている酸素原子を有さず、これらは角括弧内に示されている。例えば、式の化合物におけるAが誘導されたポリオールがグリセロールであり、全てのグリセロールOH基がアクリル化している場合、Aは、y=3である、式の化合物における、角括弧内の基により、各炭素で置換されたプロピル基である。典型的には、Aで表される適切な残基には、直鎖状又は分枝状であってよいC1-10アルキル基、エチレングリコール及びプロピレングリコールポリエーテル、エーテル結合したC1-10アルキル基、及び当該技術分野で既知の環化合物で、硬化した生成物に所望の特性を付与するもの、例えばトリシクロ52102,6デカン48ジメチレンが含まれる。本発明で使用され、式の化合物がベースとなる、好ましいアクリル化ポリオールには:ブタン14ジオールジアクリレート、ブト2エン14ジオールジアクリレート、ヘキサン16ジオールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、テトラプロピレングリコールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、ヒドロキシピバルアルデヒド/トリメチロールプロパンジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、エトキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、プロポキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、シクロヘキサン14ジメタノールジアクリレート、プロポキシル化グリセリルトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトンエクステンダー化トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、トリスイソシアヌラートトリアクリレート、ペンタエリトリトールトリ及びテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタ及びヘキサアクリレート、ウレタン、エポキシ、ポリエステル、及びポリカーボネートアクリレート類が含まれる。ここに記載の化合物が多官能性芳香族アミノアクリレート類であることは、本発明の利点である。これらの化合物は、硬化塗膜内の抽出可能で移行可能な種が、アクリレート類から誘導されるとしても、低臭気であり、ほとんど発生しないという、効果的なアミン相乗剤として作用可能である。アクリレート類なる用語は、アクリレート類とメタクリレート類の双方を示すために使用され、適切であるならば、一方又は他方を意味することも可能である。アクリレート類への芳香族アミン類のマイケル付加は、抗体及び酵素等の生体物質に、共有結合を介して、それらの結合を補助するため、染料へカルボン酸官能基を導入する文脈で、以前に記載されている。このプロセスには過剰のアクリレートコンポーネントの使用が必要であり、過剰のアクリレートは、一般的には容易に除去することができず、多くの場合、クロマトグラフィーが必要となる。極めて厳しい実験条件を使用し、芳香族アミン類のシアニド類を使用するマイケル付加反応は、BDMatherらProgressinPolymerScience31487531に要約されている。DWAdamsonJChemSocS144~S155は、10の酢酸を使用し、アクリル酸エチルにNメチルアニリンを付加することを報告している。驚くべきことに、過剰のアクリレートを使用することなく、アミンアクリレートを生成可能であることが、今、見いだされた。よって、別の態様では、有機、好ましくはカルボン酸の存在にて、アクリレート化合物と、第1級又は第2級、好ましくは芳香族アミンとを反応させることを含む、アミノアクリレートを調製する方法が提供される。アミンが、利用可能なアクリレート基に対して、≧1:1のモル比で使用されない場合、好ましくは第2級アミン等、以下に例証するような終結化合物と、任意の未反応のアクリレート基とを反応させることが好ましい。また、有機、好ましくはカルボン酸の存在にて、アクリレート化合物と、第1級又は第2級、好ましくは芳香族アミンとを反応させることを含み、利用可能なアクリレート基に対するアミンのモル比が≧1:1である、アミノアクリレートを調製する方法が提供される。さらなる態様では、有機酸、好ましくはカルボン酸の存在にて、アクリレート化合物と、第1級又は第2級、好ましくは芳香族アミンとを反応させることを含み、アクリレート基に対するアミンの比が化学量論的又は過剰である、アミノアクリレートを調製する方法が提供される。過剰のアミンを使用することにより、アクリレート類の全転換が達成可能であるということは本発明の利点であり、過剰のアミンは蒸気蒸留により容易に除去される。使用される酸は、反応を実施するために選択される温度で液状の形態をしている、又は酸と試薬の混合物が、この温度で液状であることが好ましい。例えば、アミンとアクリレートは、双方が液状、酸が固体状であるが、アミンとアクリレートとの混合物に、酸が溶解するものであってもよい。さらに、酸は控えめな量以上で水溶性であることが好ましい。100°C以下の温度で液状である酸が好ましい。適切な酸の例にはトルエンスルホン酸が含まれるが、カルボン酸がより好ましく、例えばカプロン酸及び氷酢酸がさらに好ましい。反応は、室温からの任意の適切な温度、及び還流まで及びこれを含む圧力で実施できる。しかしながら、反応は、一般的には低温でゆっくりとなされ、反応の効果的な温度は、一般的に70°C~120°C、好ましくは80°C~100°Cである。必要とされるアクリレート基の量は、アミンとの反応に利用可能なアクリレート基の量である。したがって、いくつかのアミン分子が、複数のアクリレート置換基を担持する1ポリオールと反応可能である場合、アミン/アクリレートのバランスを保持するために、いくつかのアクリレート置換基を担持するポリオールは、割合的にはより少モル量必要である。アミンが第1級アミンである場合、アクリレートはアミンに対して2:1の比率で存在しうるが、アミンを二置換する必要があるならば、アクリレート:アミンは1:1を超えない比率であることが好ましく、過剰のアミンが最も好ましい。本発明のオリゴマー化合物を所望する場合、第1級アミンと多官能性アクリレートの割合は、得ようとするオリゴマーの性質、及びポリオール残基のアクリレート置換基の量に依存し、当業者には容易に明らかであろう。過剰のアミンを使用することができ、残りは、典型的には、蒸留又は溶媒抽出及び相分離により、反応後、簡単に除去される。必要な加熱期間は6~24時間であってよいが、反応に依存するであろう。第2級アミン類と比較して、第1級アミン類は2のアクリレート基と反応可能であるが、反応にはより長時間かかり、最終生成物をあまり効率的に得られない。第1級アミン類は、アミンが単一のアクリレート部分とのみ反応する点で、反応を停止させることが可能であり、アミンにおける残りの位置が、有用な官能基を提供できるように、単一のアクリレートのみと反応することが見いだされた。この反応において、最初の量の第1級アミンが多官能性アクリレートと反応し、ここで第1級アミンはアクリレートに対して化学量論的に不足しており、実質的に完了するまで反応させ、続いてさらなる第1級アミンを添加し、残存する未反応のアクリレート部分と、個々に、さらなる第1級アミンと反応するように反応させる。反応の二次停止の結果として、アミン基における利用可能な位置の50のみが占有されるならば、さらなる第1級アミンの量は、典型的には、必要とされる化学量論的量の2倍又はそれ以上である。本発明の化合物は、典型的には、300~304nmでλmaxを示すが、NNジメチルアミノ安息香酸2エチルヘキシルの主要吸収帯は、300~350nmの範囲を超えて伸長している。ベンゾフェノン、及びαヒドロキシアセトフェノン等、300nm領域で吸収される光開始剤を、効率的に使用できることが、本発明の利点である。EHAが内部光フィルターとして作用するため、EHAの存在にて、本発明の化合物を使用することは好ましくない。上述したように、本発明の化合物は、多官能性アクリレート類に、芳香族第1級又は第2級アミンをマイケル付加することにより得ることができる。多官能性アクリレート類は当該技術でよく知られており、適切な触媒の存在において、アクリル酸、及び二、三、四、五、及び六官能性ポリオールから調製することができる。マルチアクリロイル、又はアクリル化ポリオールは、例えば塩化アクリロイル又は無水アクリル酸のいずれかを用いて、ポリオールをエステル化することにより調製可能である。マルチアクリロイルは、ビヒクルにおける、2又はそれ以上のアクリレート部分の存在を示すためにここで使用され、ビヒクルは典型的にはポリオールである。ここで使用される場合、ポリオールは、アクリル酸によりエステル化されうる、2又はそれ以上のヒドロキシル置換基を有する多価化合物である。好ましい実施態様では、本発明のプロセスは、多官能性アクリル化ポリオールに関して、化学量論的に不足した一又は複数の第2級芳香族アミンを使用し、マイケル反応により、所定割合のアクリレート部分を置換し、その後、マイケル反応において、第2級脂肪族アミンを用い、残存した未置換のアクリレート基の全て又は一部を置換することを含む。マイケル付加において、アクリレートに対して1:1のモル比の芳香族第2級アミンを使用した場合、得られた反応混合物は、未置換アクリレートを少量含有している可能性がある。全てのアクリレート部分を確実に使用するために、好ましい一意見は過剰の芳香族アミンを使用することである。過剰分は、蒸気蒸留により除去することができる。上述した代替案において、反応混合物中の未使用のアクリレート基は、マイケル付加反応を介して、第2級脂肪族アミンと反応する。このような反応の生成により、良好な相乗特性を有することが知られている、脂肪族アミノアクリレート類が生じる。例えば、国際公開第00/44734号には、この目的のための、モルホリンの使用が開示されている。国際公開第2009/030658号には、ジエチルアミンの付加が開示されている。驚くべきことに、得られた混合芳香族脂肪族アミノアクリレート類には、相乗性、多くの場合は強い相乗性があることが見いだされた。特に、1.0モル当量のアクリレートに対して、0.6~0.9モルの比率のアミンにおいて、不足量の芳香族アミンを使用することが好ましい。このような生成物は、高い硬化特性を示す。好ましい第2級脂肪族アミンには、限定されるものではないが、モルホリン及びNメチルエタノールアミンが含まれる。相乗作用の向上は、特に、脂肪族アミノアクリレートが芳香族アミノアクリレートよりもさらに反応性があることが予期される理由はないため、驚くべきことである。理論に縛られるものではないが、このような相乗剤のアルキル部分とアリール部分が、それら自身、相乗的に作用すると思われる。アミン相乗剤は、一般的に、酸素阻害の低減の補助、及び重合を開始するラジカル源であるといった2つの方法で作用する。これらのプロセスがアミンの最終的性能に寄与する程度は決定されてはいないが、脂肪族アミンが芳香族アミンより迅速に光酸化されることは知られており、これらのハイブリッド物質において、脂肪族アミンが酸素阻害を高め、芳香族アミンがラジカル反応を促進させると思われる。さらに、芳香族アミノアクリレート類は、本発明のプロセスにより提供される場合にのみ有用である。従って、本発明は、好ましくはここに記載したような、芳香族アミノアクリレートをさらに提供する。本発明の方法は、実質的にゴミのでない、環境に優しい方法で、混合された芳香族脂肪族アミノアクリレート類を作製する方法を提供する。これらの方法は、限界のある水溶性を有する脂肪族アミノアクリレートを含有する化合物を得るための手段を提供する。本発明の化合物は、次の式からに例証されており、ここで、置換基は上述したものであり、任意の置換基が1度以上生じるならば、各発生は同一でも異なっていてもよい。yaの合計は、Aにより表される等価の未置換ポリオール基における、OH基の数以下である。式を有する化合物は、アクリレートに第2級芳香族アミンを添加することにより誘導されうる。式の化合物は、アクリレートへの第2級芳香族アミンのマイケル付加により誘導されうる。このような物質は重合可能な芳香族アミン相乗剤として公知である。式の化合物は、アミン1分子にアクリレート1分子を付加し、続いて、アクリレートのさらなる分子とこの生成物とを反応させることを含む2工程反応を使用し、アクリレートに第1級芳香族アミンを付加することにより誘導されうる。所望されるならば、未反応のアクリレート残基をポリオールAの末端に残すことで、芳香族アミン相乗剤が提供されうる。式の化合物は、アクリレートが多官能性である、オリゴマー及びポリマーを形成可能であると理解されている。疑念を回避するために、アクリレートなる用語がここで使用される場合、これには、本文中で明らかでない限り、対応するメタクリレートを言及することを含む。アクリレート化合物に関連して多官能性なる用語には、1以上のアクリレート基を有する任意のアクリレートが含まれる。適切な例が、ここの他の箇所で提供される。オリゴマー化の量をコントロールするために、好ましくは、多官能性アクリレートに対し、第1級アミンが化学量論的に不足するように、制限量の第1級アミンが使用される。ついで、第2級アミン、例えばモルホリン又はNメチルアニリンを付加し、不足分を埋め合わせしてよい。第2級アミンは、第1級アミンと共に、その前に又はその後に添加されてよいが、一般的には、完了するまで、又は実質的に完了近くまで、第1級アミンを反応させ、ついで、第2級アミンを添加することが好ましい。添加される第2級アミンの量は、さらに誘導体化されうる官能基を残しておくため、不足していてもよく、例えば、第1級アミンの不足に実質的に対応するように添加されるか、又は過剰に添加されてよく、任意の過剰の量は続いて除去されてよい。このタイプの反応は多官能性アクリレート鎖を調製するために使用することができる。具体例は以下の通りである。ヘキサン16ジオールジアクリレートをアニリンと反応させ、A=6である、以下の反応を付与するもので、ポリオール残基はヘキサンジオールの残基である。上述したように、この方法において生成されるオリゴマーは、例えば第2級芳香族又は脂肪族アミンのいずれかとさらに反応しうる末端アクリレート基を有する。本発明のオリゴマーはさらなる実施態様を提供する。これらのオリゴマーは、一般的に高まった硬化速度をもたらす。添付する実施例に記載されたインク試験において、10から30未満の通過パスが、本発明の非オリゴマー化化合物と比較して硬化に必要であった。よって、好ましい実施態様では、式の化合物:が、オリゴマーの形態で提供される。このようなオリゴマーにおいて、ポリオール残基Aは2又はそれ以上のアクリレート基により置換され、ここで異なるポリオール残基のアクリレート基は、基>NArにより結合又は架橋し、又は基NRにより好ましくは終結し、ここでR及びArは定められており、少なくとも3のポリオール残基が結合している。好ましい多官能性アクリレートは、2~6のアクリレート部分を有する。アクリレート末端基は、上述したような第1級アミン、又は第2級芳香族又は脂肪族アミン類、チオール類、ホスフィン類、又は酸性CH結合を有する物質、特にヘテロアリール基により終結していてもよい。アミン類は第2級脂肪族及び芳香族アミン類が好ましく、芳香族アミン類が特に好ましい。本発明のオリゴマーは、一般的に向上した反応性を有する。好ましいオリゴマー相乗剤の一グループは脂肪族アミンを含み、低い親水性、揮発度及び臭気を有する。本発明のオリゴマーの末端アクリレート基は、未変性のまま残っていてよい。このようなオリゴマーはアミノアクリレート相乗剤として使用でき、また重合性オリゴマー芳香族アミン相乗剤としても提供できる。一実施態様では、ポリオールがジオールである場合、化合物は、式:上式中、A、n及びArは定めたものであるにより表されうる。本発明のオリゴマーの製造に使用される第1級アミンの割合が大きくなればなる程、ゲル様、最終的には固体状の生成物が得られるであろう。好ましい実施態様では、トリメチロールプロパンテトラアクリレートはアニリンとオリゴマー化し、Nメチルアニリンで終結する。低レベルにて、アニリンはオリゴマー化により、例えば生成物の分子量を増加させるために使用することができる。Nメチルアニリン、及びアクリル酸等、芳香族第1級又は第2級アミンの付加産物は、様々なポリオールをエステル化するのに使用することができ、よって、本発明の化合物を得る、代替プロセスが提供される。これは、このような生成物が、アミンとアクリレートエステルの反応により入手されない場合に有用である。また、NNジメチルアクリルアミドは、マイケルアクセプターとして機能可能であることが確立されており、よって本発明のプロセスが、式の化合物を得るのに使用できることが示される。これらの本発明のオリゴマーは、それらは臭気がなく、UV又はEB硬化の後に、架橋したポリアクリレート構造に効果的に導入されるという利点を有する効果的なアミン相乗剤であることを見いだした。これらの特性は、芳香族アミノアクリレートが、遊離のアクリレート基を有している場合に維持される。最終使用者は、その硬化特性、粘度、硬化塗膜の物理的特性におけるその影響に基づき、特定の相乗剤を選択するであろう。硬化の前に、本発明のアミン相乗剤をベースにした処方物は、スプレー、ローラー、ディップ、及びパッドコーティング技術を含む一般的に使用される方法の何れかにより、表面に塗布することができる。処方物は、羊毛、金属、紙、プラスチック、ガラス、織物ファブリック、セラミック繊維、コンクリート、プラスター等の物質に塗布することができる。処方物は標準的なUV硬化ランプ、例えば中圧又は高圧水銀ランプ、キセノン、及びキセノン/水銀ランプ、LED及びエキシマーランプを使用して硬化させることができ、但し、処方物は適切な光開始剤を含有する。本発明の化合物は、当該技術分野で知られている任意のフリーラジカル生成光開始剤、例えばACompilationOfPhotoinitiatorsCommerciallyAvailableForUVTodayKDietlikerSITATechnologyLtdEdinburghLondonUK2002に列挙されているものと共に使用されうる。さらに、低い求核性を有する本発明の化合物の多くは、それらが感光剤として作用するカチオン性硬化系で使用されうる。本発明の態様及び実施態様には、以下のものが含まれる:a.式:上式中、Arは、置換されていてもよいアリール基を表し、Rは、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよい直鎖状又分枝状鎖のC1-10アルキル基を表し、R1はH又はメチルであり、Xはエクステンダー基であり、nは0又は1~12の整数であり、Aはポリオール残基であり、ここで残基が誘導される未置換のポリオールは、少なくともyのOH基を有し、yは>1の整数であるの化合物。b.アルキル基が1~4の炭素原子を有し、好ましくはメチル又はエチルである、式の化合物。c.アリール基が置換されていてもよく、単環式のアリール基であり、好ましくはフェニルである、式の化合物。d.少なくとも1の置換されたアリールを有し、置換基又は置換基類が、OH、アルコキシ、アルコキシカルボニル、H2NCOAlk、特にウレタン、HOOCAlk、カルボキシル、及びそのエステルからなる群から個々に選択され、ここでAlkは、1~6の炭素原子を有する直鎖状又は分枝状鎖のアルキルである、式の化合物。e.アリールが、4位が置換されていてもよい単環式のアリールである、式の化合物。f.RがH、メチル又はエチルである、式の化合物。g.R1がHである、式の化合物。h.Xが、Oan、ObCO]n、又はObCOn-aOaから選択される式を有し、ここでR2及びR2’の一方は水素原子を表し、他方は水素原子、メチル基、又はエチル基を表し、nは記載の通りであり、aは1~2の整数であり、bは4~5の整数であり、また好ましくは、Xは、エチレンオキシ、プロピレンオキシ、カプロラクトン、及びポリ残基、特にエトキシル及びプロポキシル残基から選択される、式の化合物。i.nが0又は1~12、好ましくは0又は1~6である、式の化合物。j.Aが、トリプロピレングリコール、ペンタエリトリトール、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、並びにヒドロキシ末端ポリエーテル、ポリエステル、ポリウレタン、ポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリテトラヒドロフラン、及びそのエクステンダーバージョンから選択される、式の化合物。k.有機、好ましくはカルボン酸の存在にて、アクリレート化合物と、第1級又は第2級、好ましくは芳香族アミンを反応させることを含み、利用可能なアクリレート基に対するアミンのモル比が≧1:1である方法。l.有機酸、好ましくはカルボン酸の存在下で、アクリレート化合物と、第1級又は第2級、好ましくは芳香族アミンを反応させることを含み、アクリレート基に対するアミンの比率が化学量論的又は過剰である方法。m.アミンが過剰に存在する、上述の方法。n.酸が反応温度で液状である、上述の方法。o.酸が控えめな量以上で水溶性である、上述の方法。p.酸がカルボン酸であり、好ましくは氷酢酸である、上述の方法。q.アクリレート:アミンの比率が1:1を超えない、上述の方法。r.アクリレートが、ブタン14ジオールジアクリレート、ブト2エン14ジオールジアクリレート、ヘキサン16ジオールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、テトラプロピレングリコールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、ヒドロキシピバルアルデヒド/トリメチロールプロパンジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、エトキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、プロポキシル化ネオペンチルアルコールジアクリレート、シクロヘキサン14ジメタノールジアクリレート、プロポキシル化グリセリルトリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトンエクステンダー化トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、ペンタエリトリトールテトラアクリレート、トリスイソシアヌラートトリアクリレート、ペンタエリトリトールトリ及びテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリトリトールペンタ及びヘキサアクリレート、ウレタン、エポキシ、ポリエステル、及びポリカーボネートアクリレート類から選択される、上述の方法。材料プロポキシル化グリセロールトリアクリレートOTA480CytecIndustries;エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレートCytecIndustriesIRR560;エトキシル化ペンタエリトリトールテトラアクリレートSartomerSR494;アクリル酸イソボルニルSartomerSR506;トリメチロールプロパントリアクリレートSartomerSR351;ヘキサン16ジオールジアクリレートSartomerSR238ペンタエリトリトールテトラアクリレートSartomerSR295ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートSartomerSR351エトキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレートPhotomer4160ジペンタエリトリトールヘキサアクリレートSartomerSR399トリプロピレングリコールジアクリレートSartomerSR3062エチルヘキシルNNジメチルアミノベンゾアートRahnAGトリシクロ521026デカン48ジメタノールジアクリレートPolymerTechnologiesEternaEM2204エトキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレート2イソプロピルチオキサントン、IGMresinsOmniradITXポリジアクリレート、SigmaAldrichNヘキシルアクリレート、SigmaAldrich4アミノ安息香酸エチルLambsonFineChemicalsNNジメチルアクリルアミド、SigmaAldrichアクリル酸SigmaAldrichポリジアクリレート、SigmaAldrichNエチルアニリン、SigmaAldrichシアノ水素化ホウ酸ナトリウムSigmaAldrich、水性ホルムアルデヒドSigmaAldrich、硫酸ジメチルSigmaAldrichエチルジイソプロピルアミンSigmaAldrich実施例1アクリル酸エチルへのNメチルアニリンのマイケル付加Nメチルアニリンを、25gのアクリル酸エチルを含む氷酢酸に添加し、混合物を還流下で5時間加熱した。酢酸を減圧下で蒸留により除去し、過剰のアクリル酸エチルをクーゲルロール蒸留装置を使用し、真空蒸留を介して、生成物から分離させた。生成物、3プロパン酸エチル、は、僅かに着色した低粘度の黄色油である。IRスペクトルは、芳香族アミンのCN伸展及びエステル基の吸収特性を示した。1HNMRδ1.2、2.55、2.9、3.65、4.1この実施例は、米国特許第6458966号に開示の技術が、多官能性アミン相乗剤の調製に適合化可能であることを証明している。実施例2アクリル酸イソボルニルへのNメチルアニリンのマイケル付加エキソ177トリメチルビシクロ[221ヘプタン2オール3プロピオナートの合成Nメチルアニリンを、アクリル酸イソボルニルを含む氷酢酸に添加し、混合物を還流下で6時間加熱した。冷却した反応混合物を水に注ぎ、ついでジクロロメタンで抽出した抽出物1。ジクロロメタン層抽出物1を2Mの塩酸でさらに洗浄した。水酸化ナトリウムを用いて酸層を中和し、ジクロロメタンにより抽出した抽出物2。ジクロロメタン層抽出物2を無水炭酸カリウム上で乾燥させ、蒸発により溶媒を除去し、Nメチルアニリンとして、赤外分光法により同定された小さな残基を得た。蒸留により、抽出物からジクロロメタンを除去すると、油が得られ、その赤外線スペクトルには、Nメチルアニリンの痕跡を示さなかった。未反応のアクリル酸イソボルニルを、クーゲルロール装置を使用し、真空蒸留を介して、生成物から分離させた。生成物は、アクリレート基による任意の顕著な吸収は示さなかったが、エステル及び芳香族アミン-1730cm-1、1600cm-1に特有の強い吸収を示す、赤外線スペクトルを有する黄色の油であった。1HNMRδ0.8及び0.9実施例3過剰のアクリレートを低減させられる、アクリル酸イソボルニルへのNメチルアニリンのマイケル付加エキソ177トリメチルビシクロ[221ヘプタン2オール3プロピオナートの合成Nメチルアニリン、アクリル酸イソボルニル及び氷酢酸の反応混合物を、還流下及び過剰の酸下で6時間加熱した。真空蒸留により酢酸を除去し、赤外線スペクトルで、Nメチルアニリンの存在の兆候を示さない残基が得られ、この反応に過剰のアクリレートを使用する必要はないことが示された。IR。エステル基及び芳香族アミンによる強い吸収が存在した。1HNMRδ0.8及び0.9、2.5、2.9、3.6、6.7、7.2実施例3は、過剰のアクリレートの使用が必要ないことを証明している。実施例4多官能性アクリレートとNメチルアニリンの反応111トリメチロールプロパントリの合成Nメチルアニリンを、トリメチロールプロパントリアクリレートを含む氷酢酸に添加し、混合物を還流下で12時間加熱した。酢酸を真空蒸留により除去し、粘性油を得た。生成物の赤外線スペクトルにより、非常に少量のアクリレート残基が存在していることが示された。エステル及び芳香族アミンによる強い吸収が存在した。1HNMRδ0.9、1.4、2.5、2.9、3.6、4.0、6.7、7.2。実施例5アクリル酸イソボルニルとアニリンの反応エキソ177トリメチルビシクロ[221ヘプタン2オール3プロピオナートとビス177トリメチルビシクロ221ヘプタン2イル33ジプロピオナートの予想された合成これらの反応においては、1モルのアミンを2モルのアクリレートと反応させる試みがなされた。アニリンを、アクリル酸イソボルニルを含む氷酢酸に添加し、混合物を還流下で6時間加熱した。真空蒸留により酢酸を除去した後、その赤外線スペクトルが、アクリレートとNH基の双方の存在を示す残基が残留し、すなわち、反応は完了しておらず、上述した式の化合物が得られたと思われる。上述と同じ組成を有する反応体を、還流下で17時間加熱した。真空における蒸留により酢酸を除去し、その赤外線スペクトルが、非常に少量のアクリレートが未反応で残存していることを示す油性残留物が得られ、上述した式の化合物が得られたことを示す。エステル基及び芳香族アミンによる強い吸収が存在した。この実施例は、2のアクリレート部分と反応させるために、第1級芳香族アミンを使用可能であることを証明している。実施例6相乗剤としての芳香族アミノアクリレート類の使用芳香族エポキシアクリレート樹脂、反応性希釈剤トリプロピレングリコールジアクリレート、及び光開始剤イソプロピルチオキサントンを含む処方物を調製した。処方物の一部に、アミン相乗剤4N,Nジメチルアミノ安息香酸エチルを添加し、他の部分に、上述の実施例1で得られたアミン相乗剤3プロピオン酸エチルを添加した。処方物を完全に混合した後、各処方物を少量、顕微鏡用のガラススライド上に展伸し、処方物のサンドイッチが生成されるように、他の顕微鏡用スライドをフィルムに塗布した。処方物を、薄層クロマトグラフィーランプユニット内に収容されたブラックライト電球に暴露させた。3秒後、サンドイッチがバラバラにならなかった、すなわちガラスラミネートが生成されたという事実により証明されるように、双方の処方物が硬化した。この実施例は、本発明の方法により調製される化合物が、相乗剤として機能可能であることを証明している。実施例7ヘキサン16ジオールジアクリレートとのNメチルアニリンの反応ヘキサン16ジオールジの合成Nメチルアニリンを、氷酢酸中のヘキサン16ジオールジアクリレートに添加した。混合物を100°Cで2時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去し、残留物を蒸気蒸留に供して、未反応のNメチルアニリンを除去した。蒸気蒸留からの残留物をトルエンで抽出した。トルエン層を水で2回洗浄し、ついで無水硫酸マグネシウム上で乾燥させた。硫酸マグネシウムを除去するために濾過した後、トルエンを真空蒸留により除去すると、淡茶色の油が残った。赤外線スペクトルは、反応中にアクリレートが完全に消費され、蒸気蒸留が未反応のメチルアニリンの除去に効果的であることを示している。またIRスペクトルは、飽和エステル及び芳香族アミンのCN伸展に典型的な吸収を示した。1HNMRδ1.2、1.4、2.5、2.9、3.6、4.0、6.7、7.2。この実施例は、二官能性アクリレートの反応を例示している。実施例82ヒドロキシエチルアクリレートとNメチルアニリンとの反応2ヒドロキシエチル3プロピオナートの合成2ヒドロキシエチルアクリレート、Nメチルアニリン、及び氷酢酸を使用する以外は、上述の実施例7と同じ手順を採用した。赤外線スペクトルは、3300~3600cm-1に水素結合したヒドロキシル基、1723cm1に飽和エステル、及び1600cm1に芳香族アミンのCN伸展の存在を示した。1HNMR2.5、2.9、3.6、4.0、6.7、7.2。この実施例は、官能化されている一官能性アクリレートを使用可能であることを証明している。分子にヒドロキシルが存在すると、例えば、ポリウレタン、エステル、エーテルの形成における、構造のさらなる生成が可能になる。実施例9トリプロピレングリコールジアクリレートとNメチルアニリンとの反応トリプロピレングリコールジの合成Nメチルアニリンを、氷酢酸中のトリプロピレングリコールジアクリレートに添加した。混合物を100°Cで2時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去し、残留物を蒸気蒸留に供し、未反応のNメチルアニリンを除去した。蒸気蒸留からの残留物をトルエンで抽出した。トルエン層を水で2回洗浄し、ついで無水硫酸マグネシウム上で乾燥させた。硫酸マグネシウムを除去するために濾過した後、トルエンを真空蒸留により除去すると、淡茶色の油が残った。赤外線スペクトルは、反応中にアクリレートが完全に消費され、蒸気蒸留が未反応のメチルアニリンの除去に効果的であることを示している。また生成物は、そのIRスペクトルにおいて、エステル基及び芳香族アミンに強い吸収を示した。1HNMR、1.1、2.6、2.9、3.4、3.6、4.2、5.0、6.7、7.2。この実施例は、実施例7と共通して、二官能性アクリレートの反応を例示している。実施例10エトキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレートのNメチルアニリンとの反応エトキシル化22ジメチルプロパン13ジオールジの合成エトキシル化の度合いは絶対的なものではなく、上述の式においてn及びmにより表される。この実施例及び次の実施例において、n、m、p、及びqは全て、エトキシル化及びプロポキシル化のための乗数を示すために使用され、個々に1~6の整数である。Nメチルアニリンを、氷酢酸中のエトキシル化ネオペンチルグリコールジアクリレートに添加した。混合物を100°Cで2時間加熱した。ここでは過剰に使用したため、未反応のNメチルアニリンが残存した。使用したアニリンの量は当モル量のネオペンチルグリコールジアクリレートに基づく。しかしながら、使用した物質がエトキシル化されているため、物質におけるアクリレート基の割合は低減している。氷酢酸を真空蒸留により除去し、残留物を蒸気蒸留に供し、未反応のNメチルアニリンを除去した。蒸気蒸留からの残留物をトルエンで抽出した。トルエン層を水で2回洗浄し、ついで無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを除去するために濾過した後、トルエンを真空蒸留により除去すると、淡茶色の油が残った。赤外線スペクトルは、反応中にアクリレートが完全に消費され、蒸気蒸留が未反応のメチルアニリンの除去に効果的であることを示している。また、飽和エステル及び芳香族アミンに関連した吸収が観察された。この実施例は、二次生成した二官能性アクリレートの使用で、アクリル化の前にエチレンオキシドと反応させることによって、ジオールが生成されることを示している。実施例11トリシクロ521026デカン48ジメタノールジアクリレートのNメチルアニリンとの反応トリシクロ521026デカン48ジメタノールジの合成ジアクリレート、Nメチルアニリン及び氷酢酸のラセミ混合物を使用する以外は、実施例4のものに類似した反応条件を使用した。酢酸を除去した後、そのIRスペクトルにエステル基及び芳香族アミンによる強い吸収を示した油が残存した。1HNMR、δ2.5、2.9、3.6、4.2、6.7、7.2。この実施例は、その構造が塗膜に硬度を付与するジアクリレートの反応を例示している。得られた化合物は、硬くスクラッチ耐性のある塗膜の生成に有用である。実施例124アミノ安息香酸エチルのアクリル酸Nヘキシルとの反応Nヘキサノール3プロピオネートの合成4アミノ安息香酸エチルを、氷酢酸中のNヘキシルアクリレートに添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで2時間加熱した。酸を真空蒸留により除去したところ、茶色の油が残存した。油を0.1mm水銀圧の真空で蒸留した。未反応のnヘキシルアクリレートを120°Cまでで収集した。220°Cで油を蒸留し、冷却して固化させた。IRは、3320~3380cm-1にNH結合、1670~1700cm-1に2のエステルカルボニル、1605cm-1にCN伸展の存在を示した。1HNMRδ0.8、1.32.6、3.6、4.1、4.3、6.5、7.85。この実施例は、アクリレートと第1級芳香族アミンとの反応により、主として、モノ付加物が生じることを示している。実施例13ペンタエリトリトールテトラアクリレートのNメチルアニリンとの反応テトラメタンテトラの合成ペンタエリトリトールテトラアクリレートを、氷酢酸に溶解させたNメチルアニリンに添加した。混合物を攪拌しつつ、100°Cで2時間加熱し、真空蒸留により酢酸を除去した。残留した油の赤外線スペクトルは、少量の未反応のNメチルアニリンの存在を明らかにしたが、任意の未反応のアクリレート基の兆候はほとんど示さなかった。飽和エステル及び芳香族アミンの存在による吸収が見いだされた。1HNMRδ2.6、2.9、3.6、4.1、6.7、7.2。この実施例は、四官能性アクリレートとの反応を例示している。より高い官能性のアクリレートにより、より多くのアミン含有量を達成可能であるが、さらに過剰な反応条件が必要になる可能性もある実施例14ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートのNメチルアニリンとの反応22オキシビスビステトラの合成Nメチルアニリンを、氷酢酸中のジトリメチロールプロパンテトラアクリレートに添加した。混合物を100°Cで2時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去し、残留物を蒸気蒸留に供し、未反応のNメチルアニリンを除去した。蒸気蒸留からの残留物をトルエンで抽出した。トルエン層を水で2回洗浄し、ついで無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。硫酸マグネシウムを除去するために濾過した後、トルエンを真空蒸留により除去すると、淡茶色の油が残った。赤外線スペクトルは、反応中にアクリレートが全体的に消費され、蒸気蒸留が未反応のメチルアニリンの除去に効果的であることを示している。残留油のIRスペクトルは、エステル基及び芳香族アミンによる強い吸収を示した。1HNMRδ0.84、1.4、2.55、2.9、3.2、3.6、4.0、6.7、7.2。次の実施例15、16及び17は、実施例10と同様、二次生成した多官能性アクリレートの反応を示している。実施例15プロポキシル化グリセロールトリアクリレートのNメチルアニリンとの反応プロパン123トリオールトリの合成プロポキシル化グリセロールトリアクリレートを、氷酢酸にNメチルアニリンが入ったものに添加した。反応混合物を100°Cで2時間加熱し、ついで酢酸を真空蒸留により除去した。残留物の一部を蒸気蒸留に供し、過剰のNメチルアニリンを除去し、生成物をジクロロメタンで抽出した。抽出物を無水硫酸マグネシウム上で乾燥させ、濾過し、真空にて蒸留することにより、ジクロロメタンを除去したところ、淡茶色の油が残存した。IR、1730cm-1、1600cm-1。1HNMRδ1.1、2.6、2.9、3.5、3.65、6.7、7.2。実施例16エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレートのNメチルアニリンとの反応エトキシル化111トリメチロールプロパントリの合成トリアクリレートを、氷酢酸中のNメチルアニリンに添加した。反応混合物を攪拌しつつ100°Cで2時間加熱し、ついで酢酸を真空蒸留により除去した。残留物の一部を蒸気蒸留に供し、過剰のNメチルアニリンを除去し、生成物をジクロロメタンで抽出した。抽出物を無水硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、真空にて蒸留することにより、ジクロロメタンを除去したところ、淡茶色の油が残存した。IR、1730cm-1、1600cm-1。1HNMRδ0.8、1.4、2.6、2.9、3.4~3.8、4.0、6.7、7.2。実施例17エトキシル化ペンタエリトリトールテトラアクリレートとNメチルアニリンとの反応エトキシル化テトラメタンテトラの合成エトキシル化テトラアクリレートを、氷酢酸中のNメチルアニリンに添加した。反応混合物を攪拌しつつ100°Cで2時間加熱し、ついで酢酸を真空蒸留により除去した。残留物の一部を蒸気蒸留に供し、過剰のNメチルアニリンを除去し、生成物をトルエンで抽出した。抽出物を無水硫酸マグネシウム上で乾燥させ、濾過し、真空にて蒸留することにより、トルエンを除去したところ、淡茶色の油が残存した。IR、1730cm-1、1600cm-1。1HNMRδ2.6、2.9、3.4~3.8、4.0、6.7、7.2。実施例18ポリジアクリレートとNメチルアニリンとの反応Nメチルアニリンを、氷酢酸中のポリジアクリレートに添加した。混合物を100°Cで5.5時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去し、残留物を蒸気蒸留に供し、未反応のNメチルアニリンを除去した。蒸気蒸留からの残留物をトルエンで抽出した。トルエン層を水で洗浄し、ついで無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。濾過により乾燥剤を除去し、トルエンを真空蒸留により除去すると、茶色の油が得られた。生成物は、そのIRスペクトルにおいて、エステル基及び芳香族アミンに強い吸収を示した。実施例19アミノアクリレートを得るための不足量のNメチルアニリンとのトリメチロールプロパントリアクリレートの反応Nメチルアニリンを、氷酢酸中のトリメチロールプロパントリアクリレートに添加した。混合物を100°Cで8.0時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去した。残留物は、そのIRスペクトルにおいて、エステル基及び芳香族アミンに強い吸収、並びにアクリレート残基によるシグナルを示した。この生成物はアクリル化アミンとして使用され、重合性アミン相乗剤となりうる。実施例20NNジメチルアクリルアミドのNメチルアニリンとの反応Nメチルアニリンを、氷酢酸中のNNジメチルアクリルアミドに添加した。混合物を100°Cで12.0時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去した。残留物は、そのIRスペクトルにおいて、アミド基及び芳香族アミンに強い吸収を示した。1HNMRδ2.55、2.93.0、3.65、4.16.7、7.2。この実施例は、本発明の代替マイケルアクセプターの使用を例示している。アクリルアミド類は、例えば歯科工業において有用である。実施例21アクリル酸のNメチルアニリンとの反応Nメチルアニリンを、氷酢酸中のアクリル酸に添加した。混合物を100°Cで12.0時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留により除去した。残留物は、そのIRスペクトルにおいて、カルボキシル基及び芳香族アミンに関連した吸収を示した。1HNMRδ2.55、2.93.0、3.65、4.16.7、7.2、10.8。この実施例は、アミンがアクリル酸に添加可能であることを示している。また、メタクリル酸への添加も可能である。得られた生成物をさらに合成させて、ポリオールとの反応により、多官能性アミン相乗剤を生成させることもでき、ポリオールのアクリレート類が利用できない場合には、特に有用である。実施例224アミノ安息香酸エチルのトリメチロールプロパントリアクリレートとの反応4アミノ安息香酸エチルを、氷酢酸中のトリメチロールプロパントリアクリレートに添加した。混合物を攪拌し、100°Cで14時間加熱し、続いて酢酸を真空にて蒸留により除去した。残留物は、そのIRスペクトルにおいて、3390cm1での第2級NH基及び810cm1でのアクリレート基による強い吸収を示した。4アミノ安息香酸エチルをトリメチロールプロパントリアクリレートと反応させることにより生成される生成物のメチル化第2級アミンのメチル化を、Borch及びHassid16731674の手順に従い実施した。第2級アミンをアセトニトリルに溶解させた。この攪拌溶液に、水性ホルムアルデヒド、続いてシアノ水素化ホウ酸ナトリウムを添加した。2時間後、氷酢酸を添加し、さらに2時間攪拌し続けた。真空蒸留することによりアセトニトリルを除去し、残留物をジクロロメタンに溶解させた。ジクロロメタン溶液を水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥させた。濾過により乾燥剤を除去し、ジクロロメタンを真空蒸留することにより残留物が残り、そのIRスペクトルは、~65のメチル化が生じていることを示した。この残留物を、ホルムアルデヒドとシアノ水素化ホウ酸ナトリウムを使用して、以前に記載された手順によりメチル化し、2.5gの残留物を得た。残留物のIRスペクトルは、1600cm1での芳香族アミンのCN伸展による吸収、及び芳香族/不飽和エステル及び飽和エステル基それぞれによる1695及び1735cm1での吸収を示した。810cm1での吸収は、アクリレート基の存在の特徴である。また、4アミノ安息香酸エチルとトリメチロールプロパントリアクリレートとの間で形成された第2級アミン付加物をメチル化する代替法も探求した。付加物、エチルジイソプロピルアミンを、続いて硫酸ジメチル1.5g、0.0119モルを滴下した。混合物を120°Cまで加熱した時、溶液は均質になった。混合物を120°Cで4時間保持した後、溶液を許容し、ついで、水とジクロロメタンとの混合物に注いだ。20分後、攪拌し、ジクロロメタン層を水から分離させ、水で洗浄した。無水硫酸マグネシウム上でジクロロメタン層を乾燥させた後、真空にて蒸留することにより溶媒を除去したところ、残留物が残った。IRスペクトルは、いくらかの第2級アミドの存在を示した。エチルジイソプロピルアミン及び硫酸ジメチルを使用する前に、残留物を反応させた。検査により、4.2gの残留物が残存し、そのIRスペクトルは、全てのメチル化が達成されたことを示した。この実施例は置換されたアミン相乗剤を提供する。実施例23Nエチルアニリンのトリメチロールプロパントリアクリレートとの反応Nエチルアニリンを、氷酢酸中のトリメチロールプロパントリアクリレートに添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで5時間加熱した。酢酸を真空蒸留することにより除去し、Nエチルアニリンを含有する残留物を得た。後者を蒸気蒸留により除去すると、そのIRスペクトルにおいて、エステル基及び芳香族アミンのCN伸展による吸収を示す、茶色の油が得られた。1HNMRδ0.9、1.15、1.4、2.5、3.4、2.9、3.6、4.0、6.7、7.2。この実施例では、アミンとしてNエチルアニリンを使用する。後続の試験は、Nメチル化合物は好ましい傾向にあるが、nエチル化合物は所定環境下で好ましいことを示している。実施例24Nメチルアニリンのジペンタエリトリトールヘキサアクリレートとの反応この実施例は六官能性物質の形成を証明している。Nメチルアニリンを、氷酢酸にジペンタエリトリトールヘキサアクリレートが入ったものに添加した。混合物を攪拌し、100°Cで5.5時間加熱した。酢酸を真空にて蒸留することにより除去したところ、Nメチルアニリンを含有する残留物が得られた。後者を蒸気蒸留により除去すると、そのIRスペクトルにおいて、エステル基及び芳香族アミンのCN伸展による吸収を示す、茶色の油7.3gが得られた。実施例25芳香族アミン相乗剤を含む光開始剤を作製するための、アクリル化ベンゾフェノンとNメチルアニリンとの反応アクリル化ベンゾフェノンを、氷酢酸中のNメチルアニリンに添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで7時間加熱した。氷酢酸を真空蒸留することにより除去した。残留物を蒸気蒸留に供し、過剰のNメチルアニリンを除去した。ジクロロメタンを用いて、蒸気不揮発性成分を抽出し、乾燥後、溶媒を除去した後、わずかに青い色調の油が得られた。油のIRスペクトルは、1720cm1、1670cm1、及び1600cm1での吸収を示した。1HNMR,δ2.6、2.95、3.63.8、6.7~7.8。この実施例は、光開始剤、この場合ではベンゾフェノンが、芳香族アミン相乗剤に導入可能であることを示している。以下の実施例26-36は、脂肪族アミンを、如何にして芳香族アミン相乗剤に導入されうるかを示している。以下の実施例は、これが硬化率を改善することを示す。実施例26トリメチロールプロパントリアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加Nメチルアニリンを、トリメチロールプロパントリアクリレートを含む氷酢酸に添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで12時間加熱した。氷酢酸を真空にて蒸留することにより除去した。残留物のIRスペクトルは、いくらかの未反応のアクリレート基の存在を示した。2Nメチルアミノエタノールを残留物に添加し、溶液が均質になるまで、混合物を100°Cで2.5時間加熱した。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミン基を有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費され、脂肪族エステル及び芳香族アミンの存在を示す吸収の存在を示した。1HNMRδ0.8、1.4、2.3、2.6、及びエタノールアミンのCH2m、2.95、3.6、4.0、6.7、7.2。実施例27トリメチロールプロパントリアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加トリメチロールプロパントリアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例24に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例28トリメチロールプロパントリアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加トリメチロールプロパントリアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例24に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例29ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例24に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例30ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例27に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例31ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加とモルホリンのさらなる付加ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、Nメチルアニリン、モルホリン及び氷酢酸を使用し、実施例27に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例32ジトリメチロールプロパンテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加とモルホリンのさらなる付加ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、Nメチルアニリン、モルホリン及び氷酢酸を使用し、実施例27に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例33ペンタエリトリトールテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加ペンタエリトリトールテトラアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例27に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例34ペンタエリトリトールテトラアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加ペンタエリトリトールテトラアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例27に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例35トリプロピレングリコールジアクリレートへの不足量のNメチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加トリプロピレングリコールジアクリレート、Nメチルアニリン、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例24に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費されていることを示した。実施例36トリメチロールプロパントリアクリレートへの不足量のNエチルアニリンのマイケル付加と2Nメチルアミノエタノールのさらなる付加Nエチルアニリン、トリメチロールプロパントリアクリレート、2Nメチルアミノエタノール及び氷酢酸を使用し、実施例24に記載した手順に従った。冷却した反応生成物のIRスペクトルは、全ての第2級脂肪族アミンを有している場合、反応中に全てのアクリレートが消費され、脂肪族エステル及び芳香族アミンのCN伸展に関連した吸収の存在を示した。1HNMRδ0.8、1.2、1.5、2.0,2.6、3.4、3.6、4.0、6.7、7.2。実施例37クレー触媒を使用するNメチルアニリンのトリメチロールプロパントリアクリレートとの反応この反応は実施例4に類似した方法で実施したが、酢酸触媒はクレー触媒に置き換えている。クレー触媒、モンモリロナイトタイプK10を、空気中、100°Cで24時間加熱することにより活性化させた。トリメチロールプロパントリアクリレートをNメチルアニリンに添加し、クレー触媒及びトルエンが続く。混合物を攪拌しつつ、真空下、100°Cで20時間加熱した。溶液は深青色の色調になった。冷却した反応混合物をジクロロメタンに溶解させ、濾過し、真空溶媒を除去したところ、青色の油が残存した。油のIRスペクトルは、少量で未反応のNメチルアニリン、少量で未反応のアクリレート、及び飽和エステル及び芳香族アミンによる強い吸収の存在を示した。全ての他の点において、スペクトルは、実施例4において生成された生成物のものと非常に類似していた。クレー触媒はマイケル付加の達成に使用可能であるが、この実施例では、触媒として氷酢酸と同様の効果を有さないことを示している。実施例38アニリンのヘキサン16ジオールジアクリレートとの不足量のアニリンでの反応と後続するNメチルアニリンとの反応ヘキサン16ジオールジアクリレートを、アニリンを含有する氷酢酸に添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで6時間加熱した。真空にて蒸留することにより酢酸を除去したところ、暗色の油が得られ、そのIRは、1620~1640cm-1での吸収、1600cm-1での小さな吸収を示した。第1級アミノ基が2のアクリレート基と反応していることを示す3400cm-1での吸収は観察されなかった。残留した油を氷酢酸に溶解させ、Nメチルアニリンを添加し、混合物を攪拌しつつ、100°Cで6時間加熱した。真空で蒸留することにより酢酸を除去したところ、暗色の油が得られ、そのIRは、1600cm-1での吸収、及び過剰のNメチルアニリンの存在による3400cm-1での吸収を示した。アクリレート基による吸収は識別できなかった。過剰のNメチルアニリンを蒸気蒸留を介して除去した。蒸気不揮発性物質をジクロロメタンで抽出した。抽出物を水で洗浄し、無水硫酸マグネシウム上で乾燥させた。真空における蒸留を介して溶媒を除去すると、暗色の油が得られた。この物質のIRスペクトルは、脂肪族エステル、芳香族アミン及び一置換芳香環による吸収を示した。この実施例は、本発明の化合物がオリゴマーとして調製可能であることを示している。実施例39アニリンのヘキサン16ジオールジアクリレートとの不足量のアニリンでの反応と後続するNメチルアニリンとの反応ヘキサン16ジオールジアクリレート、アニリン及びNメチルアニリンを使用し、実施例38の手順に従った。生成物は、実施例38で生成された物質に類似したIRスペクトルを有する暗色の油であった。1HNMRδ1.4、1.7、2.5、2.9、3.6、4.0、6.7、7.2。芳香族アミンのCH3Nに対する、ヘキサン16ジオールジアクリレートのCH2基についての組み込み比率は、アニリンとの反応後、~66.7のアクリレート基が未反応のまま残存している、すなわちアニリンとの反応で、~33のアクリレート基が消費されたことを示している。この実施例は、実施例38と共通して、本発明の化合物がオリゴマーとして調製可能であることを示している。実施例40相乗剤としての芳香族アミノアクリレート類の評価芳香族エポキシアクリレート樹脂、反応性希釈剤トリプロピレングリコールジアクリレート及び光開始剤2イソプロピルチオキサントンを含有するベース処方物を調製した。試験される相乗剤を含む溶液を、ベース処方物に相乗剤を添加することにより調製した。相乗剤を含む処方物を、Kバー-ワイヤーバーを使用するラッカー未処理のレネタ不透明度チャートに塗布した。使用に選択されるKバーは、~8μと40μ厚のフィルムを位置せしめ、実際の塗布重量は粘度に依存する。塗布されたチャート紙を、600ワット/インチのランプ備えたFusionSystemsコンベアーを使用して硬化させた。コンベアー速度は58メートル/分であった。様々な処方物の~8μm厚フィルムを、タッチまでの硬化に必要なランプ下の通過の数を、表1-2欄に示す。また、N,Nジメチルアミノ安息香酸2エチルヘキシル及びNNジメチルアニリンを含む処方物を硬化させるための通過数も測定した。さらに、ランプ下で5回通過が付与された~8μm厚フィルムの溶媒耐性も測定した。これらは硬化の効果の指標を与えるので、下部層が出現するようにフィルムの破壊を生じる二重摩擦の数を記録した。また、タッチまでの硬化及び最小限の硬化を達成するための厚いフィルムのランプ下の通過数を評価し、結果を表2に示す。これらの結果は、多官能性アミン相乗剤が、UV硬化性コーティングに頻繁に使用されるアミン相乗剤S1と同様に良好に硬化することを示している。表1に示される硬化塗膜のいくつかから抽出可能なアミンの相乗剤の量の評価表1から選択される硬化塗膜を溶媒抽出に供した。サンプルを、硬化塗膜を担持するカードから切り出し、ストッパ付きの褐色ガラス製ボトルに収容されたアセトニトリルに7日間浸漬した。アセトニトリル溶液の分析を、UV分光計を使用して実施した。パス長1cmのキュベットに収容された溶液のUVスペクトルを記録し、ついで0.5mlの塩酸の溶液のスペクトルを記録した。酸性及び非酸性溶液についての300nmでの光学密度を記録した。酸の添加により芳香族アミンをプロトン化し、それを300nmで透明にした。よって、酸性化溶液と非酸性化溶液の間の300nmでの光学密度の変化がアミンによる吸収をもたらす。抽出されたアミンの量は、ビールランベルトの法則:ε1c1l1/ε2c2l2=OD1/OD2上式中、ε=モル吸光係数であり、c=モル/リットルでの濃度であり、l=パス長cmであるを使用して決定した。適切なアミン相乗剤の溶液を既知の濃度にし、それらの光学密度を300nmで測定した。l1及びl2は双方とも1に等しく、ε1はε2に等しく、c2及びOD2はアミン相乗剤のスペクトルから既知であるため、抽出物中のアミンの濃度を決定することができる。この方法で、1gmの塗布カードから抽出されたアミンの量を測定することができる。硬化したフィルムの塗膜重量を知ることで、抽出されたアミンの割合を決定することができる。A=検出限界以下これらの結果は、多官能性アミン相乗剤が、十分に硬化した塗膜においては、あるとしても少しの抽出可能なアミンを生じるが、親アミンS2は有意な量を生じることを証明している。この実施例は、薄い膜及び厚い膜の双方のための透明なラッカーにおける本発明の材料の有用性を探究した。薄い膜よりも、厚い膜の方が、性能は良好であった。ほとんど全ての場合、より厚い膜の性能は、商業的に入手可能なN,Nジメチルアミノ安息香酸2エチルヘキシルと同じく良好であった。NNジメチルアニリンは良好に作用したが、その臭気及び揮発性のため、商業的に使用することができない。この実施例では、インクにおける本発明の化合物の性能を評価した。材料はEHAよりもわずかに反応性が低かったが、これは、EHAにおいては、窒素の割合がより低いためであり、アミノ基が性能の原因である。本発明の材料の利点は、ほとんどのアミンが硬化後に抽出できないように、硬化時に塗膜に結合されることである。実施例41オフセットインクにおける性能評価本発明の材料の性能を、以下に示すブラックオフセットインク処方物において評価した。ブラックオフセットインクは、3ロールミルを使用して調製し、表4に示すような、85部レシピとして作製した。光開始剤の混合物を23.4Omnipol921044.4OmnipolTX32.2グリセロールプロポキシレートトリアクリレートを含有する全体処方物の9として、ブラックオフセットインクに添加した。本発明のアミン相乗剤を、硬化結果の表表5において特に断らない限り、インク中6のレベルで評価した。アミン相乗剤のレベルが6未満である場合、処方物はGPTAを用いて100にした。ブラックオフセットインク、アミン相乗剤、光開始剤の混合物、及び使用されるGPTAの量は、全てのインクが100部処方物になることを意味する。3種の比較処方物を作製した。第1のものは、コントロールとして標準的な市販処方物において典型的であろうから、6レベルのアミン相乗剤としてpジメチルアミノ安息香酸2エチルヘキシルを使用して作製した。第2の比較処方物はアミン相乗剤を含まない。この第2の比較処方物では、インクをGPTAを使用し100部にした。第3の処方物を、6のレベルのNNジメチルアニリンを使用して作製した。インクを、IGTC1プリント校正器を使用し、約1.8-2.0の密度でカートン用板紙に印刷した。これらを、半分の電力で作動する単一の300W/インチの中圧水銀ランプが取り付けられたPrimarcMaxicureUVリグを使用して70m/分で硬化させた。硬化に必要なパスの数を、各パスの後、インクが10トン圧で5秒、黒色基材に移動する度合いを視覚的に比較することにより実施したセットオフ硬化試験により測定した。インクの移動の低減度合いが、優れた硬化及び硬度の指標である。硬化結果を表5に示す。表1の結果は、材料がアミン相乗剤として作用し、そのいくつかは標準的材料EHAと同程度に良好であることを示している。相乗剤中の脂肪族アミン残基の含有がそれらの親水性に如何に影響を与えたかを決定するために、表1の3種のインクを、タックオースコープを使用して調べた。タックオースコープは、1セットのローラーに接触する際のインクとフォントの相互作用を研究することを目的としている。ゴム製ローラー上のインクのタックを、フォントが接触し、ついで除去される際に記録する。また、疎水性及び親水性領域を有する金属プレートシリンダーを使用し、親水性領域が、フォントが接触した後にクリアにされる速度をモニターする。この研究において、タックオースコープは、金属プレートシリンダーの親水性領域をインクが如何にしてクリアにするかの迅速な評価を実施するために使用した。この試験はインクの親水性/疎水性の指標を与える。よって、これは試験されるインクサンプル間での唯一の変数であるため、アミン相乗剤の親水性/疎水性に関連させることができる。この試験で測定される結果は、疎水性領域が如何に素早くクリアされるか、また親水性部分がクリアなままであるかの視覚検査である。タックオースコープ試験を使用して3種のインクを試験した。結果を表6に示す。試験したインクは、対応する合成実施例の番号を有する実施例38のインクである。この試験は、実施例26で作製したアミン相乗剤が、標準物質及び実施例4で作製されたアミン相乗剤よりも、わずかにより親水性であることを示している。この親水性の度合いは、第2級脂肪族アミンの選択と芳香族アミン相乗剤に導入される程度に反映されるであろう。この実施例の実験により、25までの脂肪族アミンの導入が、インクの疎水性に対してほとんど影響を与えないことが示された。本発明の材料はリト用インクに使用され、処方物は硬化前に水と接触するというかなりの利点がある。"