二本の導線の端部間を電気的機械的に断接自在に接続する導線端部間の接続構造であって、一方の前記導線の端部に固定され、且つ第一の雄螺子部を備えた第一の端子と、他方の前記導線の端部に固定された第二の端子と、前記他方の導線を内部に挿通して該導線の軸方向へ進退自在であると共に、該導線に対して相対回転可能に支持され、更に内周に前記第一の雄螺子部と螺着可能な雌螺子部を備えた中空筒状導体と、を備え、該中空筒状導体は、前記第二の端子によって前記他方の導線からの脱落を阻止されることを特徴とする導線端部間の接続構造。前記第一の端子と前記第二の端子は、互いに電気的に接続される当接面を備え、前記第二の端子は、前記当接面同士を当接させた状態で前記第一の雄螺子部と螺子山が連続する第二の雄螺子部を備え、前記各当接面同士を接触させた状態で前記中空筒状導体の前記雌螺子部が前記両雄螺子部に跨って螺着されることを特徴とする請求項1記載の導線端部間の接続構造。前記第一の端子と前記第二の端子は、夫々軸方向へ延びる前記当接面を備え、前記各当接面同士を当接させた際に前記各端子の外形が前記中空筒状導体内部に嵌合する略円筒体をなすことを特徴とする請求項2記載の導線端部間の接続構造。前記各当接面には互いに嵌合し合う突部、及び凹部が夫々形成されていることを特徴とする請求項2又は3記載の導線端部間の接続構造。一方の前記端子の軸方向先端面には先端突部を備え、他方の前記端子の軸方向先端面には前記先端突部を嵌合する先端凹部を備え、前記先端突部を前記先端凹部内に嵌合させた際に、前記第一の雄螺子部と前記第二の雄螺子部の各螺子山が連続するように構成したことを特徴とする請求項1記載の導線端部間の接続構造。前記先端突部と前記先端凹部は、互いに回転不能に嵌合する突部と凹部であることを特徴とする請求項5記載の導線端部間の接続構造。しかしながら、特許文献1記載の圧縮スリーブにおいては、ジャンパ線の端部を雄型又は雌型の圧縮スリーブに接続してから2つの圧縮スリーブを螺着するので、接続の際にジャンパ線がねじれるという問題がある。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、二本の導線の接続分離作業において部品を落下させることがなく、且つ二本の導線をねじることなく、互いの端部間を容易に接続することのできる導線端部間の接続構造を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、二本の導線の端部間を電気的機械的に断接自在に接続する導線端部間の接続構造であって、一方の前記導線の端部に固定され、且つ第一の雄螺子部を備えた第一の端子と、他方の前記導線の端部に固定された第二の端子と、前記他方の導線を内部に挿通して該導線の軸方向へ進退自在であると共に、該導線に対して相対回転可能に支持され、更に内周に前記第一の雄螺子部と螺着可能な雌螺子部を備えた中空筒状導体と、を備え、該中空筒状導体は、前記第二の端子によって前記他方の導線からの脱落を阻止される導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項1の発明では、二本の導線の各端部に固定された第一の端子と第二の端子が直接、又は中空筒状導体を介して間接的に導通する。第一の端子と第二の端子とを機械的に固定する中空筒状導体は、他方の導線から脱落しないように構成されるとともに、後端部側において第二の端子を包囲し、先端部において第一の端子と接続する。請求項2に記載の発明は、前記第一の端子と前記第二の端子は、互いに電気的に接続される当接面を備え、前記第二の端子は、前記当接面同士を当接させた状態で前記第一の雄螺子部と螺子山が連続する第二の雄螺子部を備え、前記各当接面同士を接触させた状態で前記中空筒状導体の前記雌螺子部が前記両雄螺子部に跨って螺着される請求項1記載の導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項2の発明では、当接面において第一の端子と第二の端子とを直接接触させるので、確実に導通させることができる。また、第二の端子の側面にも雄螺子部を備え、雌螺子部が第一及び第二の雄螺子部に跨って螺着されるので、中空筒状導体の雌螺子部との螺着がより確実に行える。請求項3に記載の発明は、前記第一の端子と前記第二の端子は、夫々軸方向へ延びる前記当接面を備え、前記各当接面同士を当接させた際に前記各端子の外形が前記中空筒状導体内部に嵌合する略円筒体をなす請求項2記載の導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項3の発明では、軸方向へ伸びる当接面を備えたので、第一の端子と第二の端子との接触面が増え、導通が確実になる。また、当接面同士を当接させた際に各端子の外形が略円筒体となって中空筒状導体内部に嵌合するので、雌螺子部が第一の雄螺子部と第二の雄螺子部とにまたがって、確実に螺着される。請求項4に記載の発明は、前記各当接面には互いに嵌合し合う突部、及び凹部が夫々形成されている請求項2又は3記載の導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項4の発明では、当接面に形成された突部と凹部を嵌合させることで、第一の端子に対する第二の端子の軸方向位置や、軸方向に交差する方向における位置を決定することができるので、第一の雄螺子部と第二の雄螺子部の各螺子山を連続させやすくなる。請求項5に記載の発明は、一方の前記端子の軸方向先端面には先端突部を備え、他方の前記端子の軸方向先端面には前記先端突部を嵌合する先端凹部を備え、前記先端突部を前記先端凹部内に嵌合させた際に、前記第一の雄螺子部と前記第二の雄螺子部の各螺子山が連続するように構成した請求項1記載の導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項5の発明では、先端突部を先端凹部内に嵌合させたときに、第一の雄螺子部と第二の雄螺子部の軸線が一致するので、第一の雄螺子部と第二の雄螺子部との双方にまたがって雌螺子部と螺着させることが容易となる。請求項6に記載の発明は、前記先端突部と前記先端凹部は、互いに回転不能に嵌合する突部と凹部である請求項5記載の導線端部間の接続構造を特徴とする。請求項6の発明では、先端突部と先端凹部が互いに回転しない関係であるので、第一の雄螺子部の第二の雄螺子部に対する周方向の角度が決まり、各螺子山を容易に連続させることができる。本発明によれば、第一の端子と第二の端子とが導線に固定され、中空筒状導体が第二の導線から脱落しないように構成されているので、二本の導線の接続分離作業において何らの部品も落下しない。また、中空筒状導体を回転させて第一の端子と螺着するので、導線の接続分離作業時に導線をねじることなく、容易に接続することができる。第一の実施形態以下、本発明の第一の実施形態を図1に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明の第一の実施形態に係る接続構造を示す図であり、aは接続前の状態を示す斜視図であり、bは接続後の状態を示す斜視図であり、cは接続後の状態を示す一部断面正面図である。本実施形態に係る導線端部間の接続構造は、雄螺子部を有した第一の端子と、第二の端子から脱落を防止された中空筒状導体とを螺着する点に特徴がある。本実施形態に係る接続構造1は、第一の導線W1と第二の導線W2の端部間を電気的機械的に断接自在に接続する構造であり、第一の導線W1一方の導線の端部に固定され、且つ第一の雄螺子部12を備えた第一の端子10と、第二の導線W2他方の導線の端部に固定された第二の端子20と、第二の導線W2を内部に挿通して第二の導線W2の軸方向へ進退自在であると共に、第二の導線W2に対して相対回転可能に支持され、更に内周に第一の雄螺子部12と螺着可能な雌螺子部32を備えた中空筒状導体30と、を備えている。第一の導線W1及び第二の導線W2は、高圧の架空送電線や、これを接続するジャンパ線等の裸線のほか、被覆線の導体部分をも含む概念である。第一の端子10は、軸方向先端部側に配置された第一の柱状体14と、後端部側に配置されて第一の導線W1の端部を圧縮接続する第一の圧縮部16と、を備えた導体である。第一の柱状体14は、軸方向先端面に第二の端子20と当接する第一の当接面18と、側面の曲面部分に第一の雄螺子部12とを備えている。第一の圧縮部16は筒状体であり、内部に第一の導線W1の端部を挿入して、圧縮工具を用いて圧縮することにより、第一の導線W1と電気的に接続され、機械的に固定される。なお、圧縮接続以外の方法を用いて第一の端子10と第一の導線W1とを接続してもよい。第二の端子20は、軸方向先端部側に配置された第二の柱状体22と、後端部側に配置されて第二の導線W2の端部を圧縮接続する第二の圧縮部24と、を備えた導体である。第二の柱状体22の軸方向先端面には、第一の当接面18と当接する第二の当接面26を備えている。また、第一の端子10とは異なり、第二の柱状体22の側面には雄螺子が切られておらず、第二の柱状体22は中空筒状導体30の内部を軸方向に自在に進退移動可能であり、かつ相対回転自在である。また、第二の柱状体22は、第二の圧縮部24よりも大径である。第二の圧縮部24は、第一の圧縮部16と同様であるため、その説明を省略する。図示する第一の当接面18と第二の当接面26はいずれも平面であり、互いに当接して電気的に接続される。このように第一の端子10と第二の端子20とが当接面にて直接接触すると、第一の導線W1と第二の導線W2とを確実に導通させることができる。なお、中空筒状導体30を介して第一の端子10と第二の端子20との導通が図られていれば、必ずしも第一の当接面18と第二の当接面26とを直接接触させていなくともよい。中空筒状導体30は、内部に第一の雄螺子部12と螺着する雌螺子部32を備えた筒状の導体である。また、中空筒状導体30の後端部には、第二の導線W2及び第二の圧縮部24の通過を許容し、且つ第二の柱状体22の通過を禁止する形状の孔部34を有している。本実施形態においては、第二の柱状体22の断面積が孔部34よりも大きいために通過が禁止される構成である。即ち、中空筒状導体30は、第二の柱状体22によって、第二の導線W2からの脱落を阻止される。以上のように構成された導線端部間の接続方法について説明する。まず、第一の導線W1の端部を第一の圧縮部16に挿入して圧縮し、両者を接続する。次に、第二の導線W2を中空筒状導体30内部に挿通した状態にて、第二の導線W2の端部を第二の圧縮部24に挿入して圧縮し、両者を接続する。続いて、中空筒状導体30を回転させて、第一の雄螺子部12と螺着する。螺着の過程で第一の当接面18と第二の当接面26が当接し、第二の柱状体22が中空筒状導体30の後端部側に移動する。第二の柱状体22の後端部と中空筒状導体30の後端部とが当接したら接続完了である。各端子を分離する際には、第一の端子10に対して中空筒状導体30を相対回転させて、螺子を緩め、中空筒状導体30から第一の端子を取り外す。ここで、孔部34は第二の柱状体22の径よりも小さいため、中空筒状導体30が第二の柱状体22から抜け出すことができない。従って、各端子を分離しても中空筒状導体30が落下しない。以上のように本実施形態によれば、第一の導線と第一の雄螺子部が一体化され、第一の雄螺子部と螺着する雌螺子部を備えた中空筒状導体が第二の導線から脱落しない構造であるので、ボルトやナット等の落下物による衝突事故等を防止できる。また、第一の雄螺子部と雌螺子部とを螺着するだけで各接続端子が接続されるので、作業が単純であり、作業時間を短縮することができる。また、接続の際に導線をねじらないので、ねじりモーメントによる導線の破断といった事故を防止できる。第二の実施形態以下、本発明の第二の実施形態を図2に基づいて詳細に説明する。図2は、本発明の第二の実施形態に係る接続構造を示す図であり、aは端子の正面図であり、bはaのA-A断面図であり、cは変形例に係るaのA-A断面図である。本実施形態に係る接続構造は、第一の端子と第二の端子が夫々軸方向へ延びる当接面を有するとともに、第二の端子が第一の端子の雄螺子部と連続するねじ山を有した雄螺子部を備えた点に特徴がある。以下、第一の実施形態と同一の部材には同一の符号を付してその説明を省略する。なお、中空筒状導体については第一の実施形態と同様であるため、図示及び説明ともに省略する。図2a、bに示すように、第一の端子40の柱状体42は、軸方向先端部から中間部にかけて略半円柱形状を成し、軸方向に伸びる平面状の当接面44を備えている。また軸方向後端部は円柱形状であり、当接面44の軸方向後端部側に連続して起立面46を備えている。また、柱状体42の軸方向先端面、当接面44、及び起立面46を除く側面部分、言い換えれば、柱状体42外面のうちの曲面部分に第一の雄螺子部48が形成されている。第二の端子50は、第一の端子40と略同一の形状であるため、詳細な説明を省略する。第二の端子50の柱状体42外面のうちの曲面部分に第二の雄螺子部52が形成されている。なお、柱状体42の後端部は、中空筒状導体30の孔部34不図示を通過できない大きさ又は形状であり、中空筒状導体30の第二の導線W2からの脱落が阻止される構成である。本実施形態に係る接続構造2においては、第一の端子40と第二の端子50の各当接面44が当接して、互いに電気的に接続する。また、第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52の螺子山は、各当接面44が当接したときに連続するように構成されている。つまり、各当接面44が当接したときに、第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52が略円柱形状となって一個の雄螺子を形成し、中空筒状導体30の内部に嵌合する。そして、雌螺子部32が第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52とにまたがって螺着されることとなる。特に、各柱状体42の軸方向先端面と起立面46とが当接したときに第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52の螺子山が連続するように構成されている。第一の端子40、第二の端子50、及び中空筒状導体30を用いて第一の導線W1、第二の導線W2を接続する際には、各当接面44を当接させた状態にて各柱状体42の軸方向先端面と起立面46とを当接させて、中空筒状導体30を締結方向に回転させることで、確実に螺着することが可能となる。導線端部間の接続方法は第一の実施形態と同一であるため、その説明を省略する。以上のように、本実施形態によれば、軸方向へ伸びる平板状の当接面を備えたので、第一の端子と第二の端子との接触面積が増え、導通が確実になる。また、第二の端子の側面にも雄螺子部を備え、雌螺子部が第一及び第二の雄螺子部に跨って螺着されるので、中空筒状導体の雌螺子部との螺着がより確実に行える。なお、当接面は必ずしも平面でなくともよい。例えば、図2cの変形例に示すように、第一の端子60と第二の端子62とが、夫々軸方向に伸び、且つ互いに嵌合する波状の当接面64、66を備えていてもよい。bの実施形態に比べて第一の端子60と第二の端子62の接触面積を増やすことができ、導通を確実にすることができる。また、第一の端子60の第二の端子62に対する軸方向と交差する方向における位置を確定することができるので、第一の端子60と第二の端子62とにより略円柱形状を形成し、第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52の螺子山が連続させやすくなる。変形実施形態以下、第二の実施形態の変形例について図3に基づいて詳細に説明する。図3は、本発明の第二の実施形態の変形例を示す図であり、aは第一変形例を示した正面図であり、bは第二変形例を示した正面図である。本変形実施形態に係る接続構造においては、第一の端子と第二の端子の当接面が互いに嵌合するように構成した点に特徴がある。以下、第一及び第二の実施形態と同一の部材には同一の符号を付してその説明を省略する。なお、中空筒状導体については第一の実施形態と同様であるため、図示及び説明ともに省略する。図3aに示すように、第一変形例に係る接続構造3において第一の端子70と第二の端子80は、第二の実施形態における柱状体42と略同一形状の柱状体72、82を夫々有している。第二の実施形態と異なる点は、夫々の当接面44に互いに嵌合し合う凹部74と突部84を備えている点である。凹部74と突部84を嵌合させると、第一の端子70に対する第二の端子80の軸方向位置が決定するので、第一の雄螺子部48と第二の雄螺子部52の螺子山を形成しやすい。また、図3bに示すように、第二変形例に係る接続構造4において第一の端子90と第二の端子100は、夫々軸方向と交差する方向に伸び、且つ互いに嵌合する波状の当接面94、104を備えている。当接面94、104を嵌合させることによっても、第一の端子90に対する第二の端子100の軸方向位置が決定する。また、当接面積を増大させることができるので、第一の端子90と第二の端子100とを確実に導通させることができる。以上のように、本実施形態によれば、第一の端子と第二の端子の当接面が互いに嵌合するように構成し、第一の端子に対する第二の端子の軸方向位置が決定するようにしたので、第一の雄螺子部と第二の雄螺子部の螺子山を連続させやすいので、2本の導線の接続作業を迅速に行うことができる。第三の実施形態以下、本発明の第三の実施形態を図4に基づいて詳細に説明する。図4は、本発明の第三の実施形態に係る接続構造を示す斜視図である。本実施形態に係る接続構造は、端子の軸方向先端面に互いに嵌合する先端突部と先端凹部を備えた点に特徴がある。以下、第一の実施形態と同一の部材には同一の符号を付してその説明を省略する。なお、中空筒状導体については第一の実施形態と同様であるため、図示及び説明ともに省略する。本実施形態に係る接続構造5において、第一の端子110と第二の端子120が夫々第一の実施形態に係る第一の端子10と第二の端子20と異なる点は、先端突部112、先端凹部122及び第二の雄螺子部124を備えた点にある。第一の端子110は、第一の柱状体14の軸方向先端面に先端突部112を備えている。先端突部112は、第一の当接面18から軸方向に突出しており、その軸方向と交差する方向の断面は凸形状である。また、第二の端子120は、第二の柱状体22の軸方向先端面に、先端突部112と嵌合する先端凹部122を備えている。先端凹部122は、第二の当接面26から軸方向後端部側に向かって形成された凹部であり、その軸方向と交差する方向の断面は凸形状である。また、第二の柱状体22の外面曲面部分には、雌螺子部32と螺着する第二の雄螺子部124が形成されている。言い換えれば、第二の雄螺子部124は、第一の雄螺子部12の螺子山と連続させることが可能な螺子山を有している。特に、先端突部112と先端凹部122を嵌合させ、且つ第一の当接面18と第二の当接面26とを当接させたときに第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の各螺子山が連続するように構成されている。なお、先端突部112を第二の端子120側に形成し、先端凹部122を第一の端子110側に形成してもよい。先端突部112を先端凹部122内に嵌合させることができると、第一の柱状体14と第二の柱状体22との軸線、つまり第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の軸線を一致させることができる。先端突部112と先端凹部122の数及び形状は特に問わない。軸線を容易に一致させることができるので、第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の螺子山を連続させやすくなる。また、先端突部112と先端凹部122は、互いに回転不能に嵌合する形状であるので、先端突部112を先端凹部122内に挿入したときに、第一の端子110が第二の端子120に対して軸方向にのみ移動する。従って、第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の螺子山を連続させやすい。軸方向と交差する方向における先端突部112及び先端凹部122の断面形状は、多角形状、楕円形状、星形状等、いずれの形状であってもよい。また、複数の先端突部112と先端凹部122を備えることによって、互いに回転不能に嵌合するようにしてもよい。また、先端突部112と先端凹部122は、嵌合したときに互いに周方向の角度が一意に決まる形状である。つまり、軸方向と直交する方向における先端突部112と先端凹部122の断面形状が、各雄螺子部の軸線を中心点とした点対称とならない形状非点対称形状となっている。なお、複数の先端突部112と先端凹部122を備え、軸方向と直交する方向における先端突部112と先端凹部122の配置が、各雄螺子部の軸線を中心とした点対称とならない配置非点対称配置とすることによって一意に決定できるようにしてもよい。以上のように、本実施形態によれば、第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の軸線を一致させるとともに、夫々の周方向角度と軸方向位置とを一意に決定することができるので、容易に第一の雄螺子部12と第二の雄螺子部124の各螺子山を連続させることができ、第一の端子110と第二の端子120の接続作業を迅速に行うことができる。なお、第一の実施形態と同様に、第二の柱状体の側面に第二の雄螺子部を形成しない構成としてもよい。この場合、例えば先端突部を円柱形状や円筒形状等として、第一の端子と第二の端子が互いに回転可能に構成されていても、螺子山を一致させる作業が必要なく、上記実施形態同様に導線の接続作業を迅速に行うことができる。