"共振電力を発生させるソース部と、前記共振電力を増幅するパワー増幅部と、前記増幅された共振電力を互いに異なる共振帯域を用いてターゲット共振器に送信する少なくとも2つの共振器を含むマルチバンド共振部と、を備えることを特徴とする無線電力送信装置。前記パワー増幅部は、前記共振電力を基本帯域の基本共振電力に増幅し、前記基本共振電力と少なくとも1つのハーモニック帯域で前記増幅するとき発生するハーモニック共振電力を前記マルチバンド共振部に伝達し、前記マルチバンド共振部は、前記基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信する基本共振器及び、前記ハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信する少なくとも1つのハーモニック共振器を含むことを特徴とする請求項1に記載の無線電力送信装置。前記ハーモニック共振電力は、前記共振電力が非線型素子である前記パワー増幅部を通過するとき発生することを特徴とする請求項2に記載の無線電力送信装置。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力より低いパワーを有することを特徴とする請求項2に記載の無線電力送信装置。前記マルチバンド共振部は、基本帯域の基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信するループLoop形態の基本共振器と、ハーモニック帯域のハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信するループ形態の少なくとも1つのハーモニック共振器を含むことを特徴とする請求項1に記載の無線電力送信装置。前記ソース部は、前記共振電力を生成するためにエネルギーを受信することを特徴とする請求項1に記載の無線電力送信装置。共振電力を発生させるステップと、前記共振電力を増幅するステップと、互いに異なる共振帯域を用いて前記増幅された共振電力をターゲット共振器に送信するステップと、を含むことを特徴とする無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法。前記増幅するステップは、前記共振電力を増幅して基本帯域の基本共振電力を生成し、少なくとも1つのハーモニック帯域で前記増幅するときハーモニック共振電力を生成し、前記送信するステップは、基本共振器を用いて前記基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信し、ハーモニック共振器を用いて前記ハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信することを特徴とする請求項7に記載の無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法。前記ハーモニック共振電力は、前記共振電力が非線型素子であるパワー増幅部を通過するとき発生することを特徴とする請求項8に記載の無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力より低いパワーを有することを特徴とする請求項8に記載の無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法。前記共振電力を生成するためにエネルギーを受信するステップをさらに含むことを特徴とする請求項7に記載の無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法。互いに異なる共振帯域を用いて共振電力を複数のターゲット共振器に送信する複数の共振器を備えることを特徴とする無線電力送信装置。前記共振電力を増幅する増幅器をさらに備えることを特徴とする請求項12に記載の無線電力送信装置。前記増幅器は、基本共振電力及びハーモニック共振電力を生成することを特徴とする請求項13に記載の無線電力送信装置。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力よりも低いパワーを有することを特徴とする請求項14に記載の無線電力送信装置。前記複数の共振器は、基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信する基本共振器及びハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信するハーモニック共振器を備えることを特徴とする請求項12に記載の無線電力送信装置。一実施形態において、無線電力送信装置は、共振電力を発生させるソース部と、前記共振電力を増幅するパワー増幅部と、前記増幅された共振電力を互いに異なる共振帯域を用いてターゲット共振器に送信する少なくとも2つの共振器を含むマルチバンド共振部とを備える。前記パワー増幅部は、前記共振電力を基本帯域の基本共振電力に増幅し、前記基本共振電力と少なくとも1つのハーモニック帯域で前記増幅するとき発生するハーモニック共振電力を前記マルチバンド共振部に伝達し、前記マルチバンド共振部は、前記基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信する基本共振器及び、前記ハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信する少なくとも1つのハーモニック共振器を含んでもよい。前記ハーモニック共振電力は、前記共振電力が非線型素子である前記パワー増幅部を通過するとき発生してもよい。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力より低いパワーを有してもよい。前記マルチバンド共振部は、基本帯域の基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信するループLoop形態の基本共振器と、ハーモニック帯域のハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信するループ形態の少なくとも1つのハーモニック共振器を含んでもよい。前記ソース部は、前記共振電力を生成するためにエネルギーを受信してもよい。一実施形態において、無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法は、共振電力を発生させるステップと、前記共振電力を増幅するステップと、互いに異なる共振帯域を用いて前記増幅された共振電力をターゲット共振器に送信するステップとを含む。前記増幅するステップは、前記共振電力を増幅して基本帯域の基本共振電力を生成し、少なくとも1つのハーモニック帯域で前記増幅するときハーモニック共振電力を生成し、前記送信するステップは、基本共振器を用いて前記基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信し、ハーモニック共振器を用いて前記ハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信してもよい。前記ハーモニック共振電力は、前記共振電力が非線型素子であるパワー増幅部を通過するとき発生してもよい。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力より低いパワーを有してもよい。他の一実施形態において、無線電力送信装置でマルチバンドの共振電力を送信する方法は、前記共振電力を生成するためにエネルギーを受信するステップをさらに含んでもよい。一実施形態において、無線電力送信装置は、互いに異なる共振帯域を用いて共振電力を複数のターゲット共振器に送信する複数の共振器を備えてもよい。他の一実施形態において、無線電力送信装置は、前記共振電力を増幅する増幅器をさらに備えてもよい。前記増幅器は、基本共振電力及びハーモニック共振電力を生成してもよい。前記ハーモニック共振電力は、前記基本共振電力よりも低いパワーを有してもよい。前記複数の共振器は、基本共振電力を第1ターゲット共振器に送信する基本共振器及びハーモニック共振電力を第2ターゲット共振器に送信するハーモニック共振器を備えてもよい。マルチバンドを介して共振電力を送信する無線電力送信装置及び方法が提供される。本発明の実施形態は、マルチバンドを介して共振電力を送信するため互いに異なる共振帯域を介して共振電力を受信する無線電力受信装置が隣接する場合にも干渉されることなく共振電力を受信することができる。また、無線電力送信装置は、パワー増幅部で自然的に発生するハーモニックの電力を低電力の無線電力受信装置のための共振帯域で用いることによって電力浪費を減らすことができる。以下、本発明の実施形態について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、例示的な実施形態に係るマルチバンドを用いて共振電力を送信する無線電力送信システムを示す。以下の説明において、無線電力送信システムによって送信される無線電力は共振電力resonancepowerと称する。図1に示すように、無線電力送信システムは、ソースとターゲットで構成されるソース-ターゲット構造である。すなわち、無線電力送信システムは、ソースに該当する共振電力送信装置110とターゲットに該当する共振電力受信装置120を備える。図1に示すように、無線電力送信システムは、ソース装置とターゲット装置で構成されるソース-ターゲット構造である。すなわち、無線電力送信システムは、ソース装置に該当する共振電力送信装置110とターゲット装置に該当する共振電力受信装置120を備える。共振電力送信装置110は、外部の電圧供給機からエネルギーを受信して共振電力を発生させるソース部111及びソース共振器115を備える。また、共振電力送信装置110は、共振周波数またはインピーダンス整合を行う整合制御部Matchingcontrol113をさらに備えてもよい。ソース部111は、外部の電圧供給機からエネルギーを受信して共振電力を発生させる。ソース部111は、外部装置から入力される交流信号の信号レベルを所望するレベルに調整するためのAC-ACコンバーター、AC-ACコンバーターから出力される交流信号を整流することによって、一定レベルのDC電圧を出力するAC-DCコンバーター、AC-DCコンバーターから出力されるDC電圧を高速スイッチングすることによって、数MHz~数十MHz帯域のAC信号を生成するDC-ACインバーターを含む。AC電力の他の周波数も使用されてもよい。整合制御部113は、ソース共振器115の共振帯域幅ResonanceBandwidthまたはソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。整合制御部113は、ソース共振帯域幅設定部図示せずまたはソース整合周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを備える。ソース共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅を設定する。ソース整合周波数設定部は、ソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。ここで、ソース共振器の共振帯域幅またはソース共振器のインピーダンス整合周波数設定に応じて、ソース共振器115のQ-ファクターを決定する。ソース共振器115は電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達する。すなわち、ソース共振器115は、ターゲット共振器121とのマグネチックカップリング101によって共振電力をターゲット装置120に伝達する。ここで、ソース共振器115は設定された共振帯域幅内で共振する。共振電力受信装置120は、ターゲット共振器121、共振周波数またはインピーダンス整合を行う整合制御部123及び受信された共振電力を負荷に伝達するためのターゲット部125を備える。ターゲット共振器121は、ソース共振器115から電磁気エネルギーを受信する。ここで、ターゲット共振器121は設定された共振帯域幅内で共振する。整合制御部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅またはターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数のうち少なくとも1つを設定する。整合制御部123は、ターゲット共振帯域幅設定部図示せずまたはターゲット整合周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを備える。ターゲット共振帯域幅設定部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲット整合周波数設定部は、ターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数を設定する。ここで、ターゲット共振器121の共振帯域幅またはターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数設定に応じて、ターゲット共振器121のQ-ファクターを決定する。ターゲット部125は、受信された共振電力を負荷に伝達する。ここで、ターゲット部125は、ソース共振器115からターゲット共振器121に受信されるAC信号を整流してDC信号を生成するAC-DCコンバーターと、DC信号の信号レベルを調整することによって定格電圧をデバイスまたは負荷に供給するDC-DCコンバーターを含んでもよい。ソース共振器115及びターゲット共振器121は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器またはスパイラルspiralコイル構造の共振器、またはmeta-structured共振器から構成されてもよい。図1に示すように、Qファクターの制御過程は、ソース共振器115の共振帯域幅及びターゲット共振器121の共振帯域幅を設定し、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のマグネチックカップリングによって電磁気エネルギーを前記ソース共振器115から前記ターゲット共振器121に伝達することを含む。ここで、ソース共振器115の共振帯域幅は、ターゲット共振器121の共振帯域幅よりも広いか狭く設定されてもよい。すなわち、ソース共振器115の共振帯域幅がターゲット共振器121の共振帯域幅より広いか狭く設定されることによって、ソース共振器のBW-ファクターと前記ターゲット共振器のBW-ファクターは互いに不平衡unbalanceの関係を保持する。共振方式の無線電力送信において、共振帯域幅は重要なファクターである。ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミス整合、反射信号などを全て考慮したQ-ファクターをQtとする場合、Qtは数式1のように共振帯域幅と反比例関係を有する。[数1]Δf/f0=1/Qt=ΓS,D1/BWS1/BWD1数式1において、f0は中心周波数、Δfは帯域幅、ΓS,Dは共振器の間の反射損失、BWSはソース共振器115の共振帯域幅、BWDはターゲット共振器121の共振帯域幅を示す。本明細書において、BW-ファクターは1/BWSまたは1/BWDを意味する。一方、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離が変わったり、2つのうち1つの位置が変化するなどの外部の影響によって、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のインピーダンスミス整合が発生することがある。インピーダンスミス整合は、電力伝達の効率を減少させる直接的な原因になり得る。整合制御部113は、送信信号の一部が反射して戻ってくる反射波を検出することによって、インピーダンスミス整合が発生したと判断し、インピーダンス整合を行うことができる。また、整合制御部113は、反射波の波形分析によって共振ポイントを検出することで共振周波数を変更してもよい。ここで、整合制御部113は、反射波の波形で振幅が最小である周波数を共振周波数として決定してもよい。図1の例で、ソース共振器115及び/またはターゲット共振器121は図8ないし図14の構造を有してもよい。明細書で使用される基本共振電力は共振帯域での共振電力を意味し、ハーモニック共振電力はハーモニック帯域での共振電力を意味する。また、マルチバンドmulti=bandはマルチバンドらmultiplebandsを意味する。図2は、一実施形態に係るマルチバンドで共振電力を送信する無線電力送信システムを示す。無線電力送信システムによって送信される無線電力は共振電力resonancepowerと仮定する。図2を参照すれば、無線電力送信システムは、ソースとターゲットで構成されるソース-ターゲット構造である。すなわち、無線電力送信システムは、ソースに該当する無線電力送信装置200とターゲットに該当する無線電力受信装置210、220を備える。ここで、無線電力送信装置200は、ソース部202、パワー増幅部204及びマルチバンド共振部206を備える。ソース部202は、エネルギーを受信して共振電力を発生させパワー増幅部204に伝達する。パワー増幅部204は、ソース部202から伝達された共振電力を増幅してマルチバンド共振部206に伝達する。図3は、一実施形態に係るパワー増幅部を介して生成されるハーモニック共振電力を示す。図3を参照すれば、パワー増幅部204は、非線型素子として伝達された共振電力310を増幅し、増幅された共振電力320を出力する。ここで、増幅された共振電力320は基本Fundamental帯域の共振電力、すなわち、基本共振電力と増幅するとき発生する少なくとも1つのハーモニックHarmonic帯域の共振電力、すなわち、ハーモニック共振電力を含む。ここで、ハーモニック帯域の共振電力は、基本帯域の共振電力より相対的に低いパワーを有する。図4は、一実施形態に係る200W級のパワー増幅部のスペクトル測定結果を示す。図4を参照すれば、200W級のパワー増幅部は13.6MHzの入力信号を受信した場合、基本帯域である13.6MHzの共振電力と2次ハーモニック帯域である27.2MHzの信号及び追加的なハーモニック帯域で電力を出力してもよい。ここで、基本帯域と2次ハーモニック帯域のパワーの差は約15.15dBがあることが見られる。マルチバンド共振部206は、増幅された共振電力を互いに異なる共振帯域を用いてターゲット共振器に送信する少なくとも2つの共振器を備てもよい。一例として、各ターゲット共振器に1つの帯域が使用されてもよい。図5は、一実施形態に係るマルチバンド共振部の構造を示す。図5を参照すれば、マルチバンド共振部206は、基本帯域の共振電力を第1ターゲット共振器212に送信するループLoop形態の基本共振器510とハーモニック帯域の共振電力を第2ターゲット共振器214に送信するループ形態のハーモニック共振器520を少なくとも1つ含むマルチループMulti-Loop形態に構成されてもよい。図5の例として、基本共振器510、ハーモニック共振器520、第1ターゲット共振器212及び/または第2ターゲット共振器214は、図8ないし図14の構造を有してもよい。図6は、一実施形態に係る無線電力送信システムの適用例を示す。図6を参照すれば、無線電力送信装置200は、マルチバンド共振部206によって基本帯域の共振電力とハーモニック帯域の共振電力を送信する。これによって、TVなどの大電力の無線電力受信装置210は基本帯域の共振電力の供給を受け、モバイルなどの低電力の無線電力受信装置240は2次または3次ハーモニック帯域の共振電力の供給を受ける。図6に示すような無線電力送信システムで、無線電力受信装置210と無線電力受信装置240は互いに近接距離に位置しても互いに異なる共振帯域によって共振電力の供給を受けることによって、干渉なしに無線電力が供給されることができる。図7は、一実施形態に係る無線電力送信装置からマルチバンドを用いて共振電力を送信する方法を示す。ステップ710において、無線電力送信装置200は、エネルギーを受信して共振電力を発生させる。ステップ720において、無線電力送信装置200は、共振電力を増幅する。例えば、無線電力送信装置200は、基本帯域の基本共振電力に共振電力を増幅してもよく、少なくとも1つのハーモニック帯域でのハーモニック共振電力は前記基本共振電力に共振電力を増幅するとき生成されてもよい。ステップ730において、無線電力送信装置200は、増幅された共振電力を互いに異なる共振帯域を用いてターゲット共振器に送信する。より詳細には、無線電力送信装置200は、基本共振器510によって基本帯域の共振電力を第1ターゲット共振器212に送信してハーモニック共振器520を介してハーモニック帯域の共振電力を第2ターゲット共振器214に送信する。図1を再度参照すれば、ソース共振器115及び/またはターゲット共振器121はヘリックスhelixコイル構造の共振器またはスパイラルspiralコイル構造の共振器、またはメタmeta構造の共振器などで構成されてもよい。自然界に存在する多くの物質の電磁気の特性は固有の誘電率または透磁率を有してもよい。大部分の物質は正の誘電率及び正の透磁率を有する。大部分の物質で電界、磁界及びポインティングベクトルには右手の法則が適用されるため、このような物質をRHMRightHandedMaterialという。一方、自然界に一般的に存在しないか、人工的に設計された、または人によって製造された誘電率または透磁率を有する物質は、ここでメタ物質と呼ぶことにする。メタ物質は、誘電率または透磁率の符号によってENGepsilonnegative物質、MNGmunegative物質、DNGdoublenegative物質、NRInegativerefractiveindex物質、LHleft-handed物質などに分類されてもよい。透磁率は、該当物質で与えられた磁界magneticfieldに対して発生する磁気力線束密度magneticfluxdensityと真空内でその磁界に対して発生する磁気力線束密度の比を意味する。そして、誘電率は、該当物質で与えられた電界electricfieldに対して発生する電気力線束密度electricfluxdensityと真空の内でその電界に対して発生する電気力線束密度の比を意味する。透磁率及び誘電率は、与えられた周波数または波長で該当物質の電波定数を決定し、透磁率及び誘電率によってその物質の電磁気特性が決定される。一実施形態において、メタ物質は、物質のサイズが多く変化しない場合にも容易に共振状態に置かれることがある。このような特徴は、相対的に極めて大きい波長wavelength領域または相対的に極めて低い周波数領域で実用的である。図8ないし図15は共振器構造に関する様々な例を示す。図8は、一実施形態に係る2次元構造の共振器800を示す図である。図8を参照すれば、一実施形態に係る2次元構造の共振器は、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、及びグラウンド導体部分813を含む送信線路、キャパシタ820、整合器830、及び導体841、842を備える。図8に示すように、キャパシタ820は、送信線路で第1信号導体部分811と第2信号導体部分812との間に位置に直列に挿入され、それによって電界はキャパシタ820に閉じ込められるようになる。一般的に、送信線路は上部に少なくとも1つの導体、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的にグラウンドされる。図8に示すように、本発明の一実施形態に係る共振器800は、2次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812を含み、下部にグラウンド導体部分813を含む。第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812とグラウンド導体部分813は互いに向かい合うように配置される。電流は第1信号導体部分811及び第2信号導体部分812を通じて流れる。また、図8に示すように、第1信号導体部分811の一端は導体842と接地され、他端はキャパシタ820と接続される。そして、第2信号導体部分812の一端は導体841と接地され、他端はキャパシタ820と接続される。すなわち、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、及びグラウンド導体部分813、導体841、842は互いに接続されることによって、共振器800は電気的に閉鎖されているループ構造を有する。ここで、ループ構造は円形構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、ループ構造を有することは電気的に閉鎖されていることを意味する。キャパシタ820は送信線路の中部に挿入される。より具体的には、キャパシタ820は第1信号導体部分811と第2信号導体部分812との間に挿入される。ここで、キャパシタ820は、集中素子lumpedelement及び分散素子distributedelementなどの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。キャパシタ820が送信線路に挿入されることによって共振器800はメタ物質の特性を有し得る。例えば、キャパシタ820のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器800は負の透磁率を有し得るため、一実施形態に係る共振器800はMNG共振器と呼ばれる。キャパシタ820のキャパシタンスを定める前提criterionは様々であり得る。共振器800がメタ物質の特性を有する前提、共振器800が対象周波数で負の透磁率を有する前提、または共振器800が対象周波数でゼロ番目共振Zeroth-OrderResonanceの特性を有する前提などがある。前記MNG共振器800は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ番目共振の特性を有してもよい。MNG共振器800はゼロ番目共振特性を有するため、共振周波数はMNG共振器800の物理的なサイズに対して独立的であり得る。すなわち、下記で再び説明するが、MNG共振器800で共振周波数を変更するためにはキャパシタ820を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器800の物理的なサイズを変更しなくてもよい。また、近接フィールドにおいて、電界は送信線路に挿入されたキャパシタ820に集中するため、キャパシタ820によって近接フィールドでは磁界がドミナントdominantされる。そして、MNG共振器800は集中素子のキャパシタ820を用いて高いQ-ファクターQ-Factorを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。参考に、Q-ファクターは、無線電力送信において、抵抗損失の程度、または抵抗に対するリアクタンスの比を表すが、Q-ファクターが大きいほど無線電力送信の効率は大きいものと理解される。また、MNG共振器800はインピーダンス整合のための整合器830を備えてもよい。ここで、整合器830は、MNG共振器800の磁界の強度を適切に調整することができ、整合器830によってMNG共振器800のインピーダンスは決定される。そして、電流はコネクタを介してMNG共振器800に流入したりMNG共振器800から流出されてもよい。ここで、コネクタはグラウンド導体部分813または整合器830と接続される。ただし、コネクタとグラウンド導体部分813または整合器830の間には物理的な連結が形成されてもよく、コネクタとグラウンド導体部分813または整合器830の間に物理的な連結なしでカップリングを介して電力が送信されてもよい。より具体的に、図8に示すように、整合器830は、共振器800のループ構造によって形成されるループ内に位置してもよい。整合器830は、物理的な形態を変更することによって共振器800のインピーダンスを調整する。特に、整合器830は、グラウンド導体部分813から距離hだけ離れた位置にインピーダンス整合のための導体831を含んでもよく、共振器800のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。他の例の場合、整合器830を制御できるコントローラが提供されてもよいコントローラは制御信号を生成して送信してもよい。整合器830はコントローラによって生成される制御信号によって整合器830の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号によって整合器830の導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hが増加したり減少し、それによって整合器830の物理的な形態が変更されることで、共振器800のインピーダンスが調整される。コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよい。整合器830は図8に示すように、導体の部分831のような受動素子のように実現されてもよく、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現されてもよい。能動素子が整合器830に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器800のインピーダンスは調整される。例えば、整合器830には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがonまたはoffの状態であるかに応じて共振器800のインピーダンスが調整される。また、図8に図示していないが、MNG共振器800を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図9は一実施形態に係る3次元構造の共振器900を示す図である。図9を参照すれば、一実施形態に係る3次元構造の共振器900は、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、及びグラウンド導体部分913を含む送信線路及びキャパシタ920を含む。ここで、キャパシタ920は、送信線路で第1信号導体部分911と第2信号導体部分912との間に位置に直列に挿入され、電界はキャパシタ920に閉じ込められる。また、図9に示すように、共振器900は3次元構造の形態を有する。送信線路路は、上部に第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を含み、下部にグラウンド導体部分913を含む。第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912とグラウンド導体部分913は互いに向かい合うように配置される。電流は、第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を通じてx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。また、y方向に磁界Hwが発生してもよい。また、図9に示すように、第1信号導体部分911の一端は導体942と接地され、他端はキャパシタ920と接続される。そして、第2信号導体部分912の一端は導体941と接地され、他端はキャパシタ920と接続される。すなわち、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、及びグラウンド導体部分913、導体941、942は互いに接続されることによって、共振器900は電気的に閉鎖されているループ構造を有する。また、図9に示すように、キャパシタ920は、第1信号導体部分911と第2信号導体部分912との間に挿入される。ここで、キャパシタ920は、集中素子及び分散素子などの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。図9に示すように、キャパシタ920が送信線路に挿入されることによって共振器900はメタ物質の特性を有し得る。集中素子として挿入されたキャパシタ920のキャパシタンスが適切に決定される場合、共振器900はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ920のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器900は特定の周波数帯域において負の透磁率を有し得るため、本発明の一実施形態に係る共振器900はMNG共振器と呼ばれる。下記で説明するが、キャパシタ920のキャパシタンスを定める前提は様々であり得る。共振器900がメタ物質の特性を有する前提、共振器900が対象周波数で負の透磁率を有する前提、または共振器900が対象周波数でゼロ番目共振の特性を有する前提などがあり、上述した前提のうち少なくとも1つの前提の下でキャパシタ920のキャパシタンスを決定してもよい。図9に示すように、MNG共振器900は、伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ番目共振の特性を有してもよい。MNG共振器900はゼロ番目共振の特性を有するため、共振周波数はMNG共振器900の物理的なサイズに対して独立的であり得る。MNG共振器900で共振周波数を変更するためにはキャパシタ920を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器900の物理的なサイズを変更しなくてもよい。図9に示すように、MNG共振器900を参照すれば、近接フィールドにおいて、電界は送信線路910に挿入されたキャパシタ820に集中するため、キャパシタ920によって近接フィールドでは磁界がドミナントされる。特に、ゼロ番目共振の特性を有するMNG共振器900は磁気双極子magneticdipoleに類似の特性を有するため、近接フィールドでは磁界がドミナントになり、キャパシタ920の挿入により発生する少ない量の電界またはそのキャパシタ920に集中されるため、近接フィールドでは磁界が最もドミナントされる。MNG共振器900は集中素子のキャパシタ920を用いて高いQ-ファクターを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。また、図9に示すように、MNG共振器900はインピーダンス整合のための整合器930を備える。ここで、整合器930は、MNG共振器900の磁界の強度を適切に調整でき、整合器930によってMNG共振器900のインピーダンスが決定される。そして、電流はコネクタ940を介してMNG共振器900に流入されるか、MNG共振器800から流出される。ここで、コネクタ940はグラウンド導体部分913または整合器930と接続されてもよい。より具体的に、図9に示すように、整合器930は共振器900のループ構造によって形成されるループの内部の位置する。整合器930は物理的な形態を変更することによって共振器900のインピーダンスを調整する。特に、整合器930はグラウンド導体部分913から距離hだけ離隔された位置にインピーダンス整合のための導体部分931を含んでもよく、共振器900のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図9には示していないが、整合器930を制御することのできるコントローラが存在する場合、整合器930はコントローラによって生成される制御信号に応じて整合器930の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号に応じて整合器930の導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hが増加したり減少し、これにより整合器930の物理的な形態が変更されることで共振器900のインピーダンスが調整される。整合器930の導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hは様々な方式で調整されてもよい。すなわち、第1に、整合器930には様々な導体が含まれてもよく、その導体のうちいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hが調整され得る。第2に、導体931の物理的な位置を上下に調整することによって距離hが調整される。このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御されてもよく、コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよい。整合器930は、図9に示すように、導体の部分931のような受動素子で実現してもよく、実施形態によってダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現してもよい。能動素子が整合器930に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動してもよく、その制御信号に応じて共振器900のインピーダンスを調整することができる。例えば、整合器930には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがonまたはoffの状態であるかに応じて共振器900のインピーダンスが調整される。また、図9には明示的には図示していないが、MNG共振器900を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図10は、一実施形態に係るbulkytypeに設計された無線電力送信のための共振器1000の例を示す図である。以下で説明で使用されるbulkytypeという用語は、別途の継ぎ目なしで一体型として、2以上の部分partitionを互いに接続する類型を呼ぶ。図10を参照すれば、第1信号導体部分1011と導体1042は個別的に製造された後、互いに接続されることなく一体型に製造されてもよい。同様に、第2信号導体部分1012と導体1041も一体型に製造されてもよい。第2信号導体部分1012と導体1041が個別的に製造された後互いに接続される場合、継ぎ目1050による導体損失が発生し得る。ここで、本発明の実施形態によれば、第2信号導体部分1012と導体1041は別途の継ぎ目なしでseamless互いに接続され、導体1041とグラウンド導体部分1013も別途の継ぎ目なしで互いに接続されることで、継ぎ目による導体損失を減らすことができる。すなわち、第2信号導体部分1012とグラウンド導体部分1013は別途の継ぎ目なしで一体型に製造される。同様に、第1信号導体部分1011とグラウンド導体部分1013は別途の継ぎ目なしで1つの一体型に製造されることができる。整合器1030は、明細書で説明される1つ以上の実施形態と類似の構造で提供されてもよい。図11は、一実施形態に係るHollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器1100の例を示す図である。図11を参照すれば、Hollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器1100の第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142それぞれは内部に空いている空間を含む。与えられた共振周波数において、有効電流は第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142それぞれの全ての部分を介して流れることなく、一部の部分のみを介して流れるものとモデリングしてもよい。すなわち、与えられた共振周波において、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142の厚さがそれぞれのskindepthよりも過度に厚いことは効率的ではない。すなわち、それは共振器1100の重さまたは共振器1100の製造費用を増加させる原因になり得る。したがって、本発明の実施形態によれば、与えられた共振周波数において、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142それぞれのskindepthに基づいて第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142それぞれの厚さを適切に決定することができる。第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142それぞれが該当のskindepthよりも大きいながらも適切な厚さを有する場合、共振器1100は軽くなり、共振器1100の製造費用も減少され得る。例えば、図11に示すように、第2信号導体部分1112円で多く拡張された領域1160でより詳細に図示されたようにの厚さはdmに決定してもよく、dはによって決定される。ここで、fは周波数、は透磁率、σは導体定数を表す。特に、第1信号導体部分1111、第2信号導体部分1112、グラウンド導体部分1113、導体1141、1142が銅copperとして5.8x10^7の導電率を有する場合、共振周波数が10kHzについてはskindepthが約0.6mmであってもよく、共振周波数が100MHzについてはskindepthは0.006mmであってもよい。キャパシタ1120及び整合器1130は、明細書で説明される1つ以上の実施形態と類似の構造で提供されてもよい。図12は、パラレルシートparallel-sheetが適用された無線電力送信のための共振器1200の例を示す図である。図12を参照すれば、パラレルシートが適用された無線電力送信のための共振器に含まれた第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212それぞれの表面にはパラレルシートを適用する。第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212は完ぺきな導体ではないことから、抵抗成分を有することがあり、その抵抗成分によって抵抗損失が発生することがある。このような抵抗損失はQファクターを減少させ、カップリング効率を減少させ得る。本発明の一実施形態によると、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212それぞれの表面にパラレルシートを適用することによって抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリングの効率を増加させることができる。図12に示す部分1270を参照すれば、パラレルシートが適用される場合、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212それぞれは複数の導体ラインを含む。この導体ラインは並列的に配置され、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212それぞれの先の部分で互いに接地される。第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212それぞれの表面にパラレルシートを適用する場合、導体ラインが並列的に配置されるため、導体ラインが有する抵抗成分の合計は減少する。したがって、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加させることができる。キャパシタ1220及びグラウンド導体部分1213の上部に位置する整合器1230は、明細書で説明される1つ以上の実施形態と類似の構造で提供されてもよい。図13は、一実施形態に係る分散したキャパシタを含む無線電力送信のための共振器の例を示す図である。図13を参照すれば、無線電力送信のための共振器に含まれるキャパシタ1320は分散したキャパシタであってもよい。集中素子としてのキャパシタは相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance:ESRを有し得る。集中素子としてのキャパシタが有するESRを減らすための様々な提案があるものの、一実施形態は分散素子としてのキャパシタ1320を用いることによってESRを減らすことができる。参考に、ESRによる損失はQファクター及びカップリング効率を減少させることができる。分散素子としてのキャパシタ1320は、図13に示すように、ジグザグその構造の導体ライン及び誘電体で実現される。それだけではなく、図13に示すように、一実施形態は分散素子としてのキャパシタ1320を用いることによって、ESRによる損失を減らすことができ、複数の集中素子としてのキャパシタを並列的に用いることによってESRによる損失を減らすことができる。なぜなら、集中素子としてのキャパシタそれぞれが有する抵抗成分は並列接続によって小さくなるため、並列的に接続された集中素子としてのキャパシタの有効抵抗も小さくなり、したがって、ESRによる損失を減らすことができる。例えば、10pFのキャパシタ1つを用いることを1pFのキャパシタ10個を用いるものと代替することによってESRによる損失を減らすことができる。図14は、図8の2次元構造の共振器800に用いられた整合器830を示し、図15は、図9の3次元構造の共振器900に用いられた整合器930を示した図である。図14は整合器830を含む図8に示された2次元共振器の一部を示し、図15は整合器930を含む図9に示された3次元共振器の一部を示す。図14を参照すれば、整合器は、導体831、導体832及び導体833を含み、導体832及び導体833は送信線路のグラウンド導体部分813及び導体831と接続される。導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hにより2次元共振器のインピーダンスは決定され、導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hはコントローラによって制御される。導体831とグラウンド導体部分813との間の距離hは様々な方式で調整されてもよく、導体831になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体831の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。図15を参照すれば、整合器は、導体931、導体932及び導体933を備え、導体932及び導体933は送信線路のグラウンド導体部分913及び導体931と接続される。導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hにより3次元共振器のインピーダンスは決定され、導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hはコントローラによって制御される。2次元構造の共振器に含まれる整合器と同様に、3次元構造の共振器に含まれる整合器でも導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hは様々な方式で調整されてもよい。例えば、導体931になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体931の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。他の実施形態において、整合器は能動素子を含んでもよく、能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は上述した内容に類似する。例えば、能動素子を用いて整合器を通じて流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整することができる。図16は、図8に示す無線電力送信のための共振器800の等価回路を示す図である。図8に示す無線電力送信のための共振器800は図16に示す等価回路にモデリングされてもよい。図16に示す等価回路において、LRは送信線路のインダクタンスを示し、CLは図8に示す送信線路の中部に集中素子の形態に挿入されたキャパシタ820を示し、CRは送信線路及びまたはグラウンドとの間のキャパシタンスを示す。ここで、図8に示す無線電力送信のための共振器800はゼロ番目共振特性を有する。すなわち、伝搬定数が0である場合、無線電力送信のための共振器800はωMZRを共振周波数として有すると仮定する。ここで、共振周波数は下記の数式6のように表す。ここで、MZRはMuZeroResonatorを意味する。[数2]数式2を参照すれば、共振器800の共振周波数ωMZRはLR/CLによって決定されてもよく、共振周波数ωMZRと共振器800の物理的なサイズは互いに独立的であることが分かる。したがって、共振周波数ωMZRと共振器800の物理的なサイズが互いに独立的であるため、共振器800の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。本発明の一実施形態に係る方法は、多様なコンピュータ手段を介して様々な処理を実行することができるプログラム命令の形態で実現され、コンピュータ読取可能な記録媒体に記録されてもよい。コンピュータ読取可能な媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などの単独または組み合わせたものを含んでもよい。媒体に記録されるプログラム命令は、本発明の目的のために特別に設計されて構成されたものでもよく、コンピュータソフトウェア分野の技術を有する当業者にとって公知のものであり使用可能なものであってもよい。コンピュータ読取可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピー登録商標ディスク及び磁気テープのような磁気媒体、CD-ROM、DVDのような光記録媒体、光ディスクのような光磁気媒体、及びROM、RAM、フラッシュメモリなどのようなプログラム命令を保存して実行するように特別に構成されたハードウェア装置が含まれてもよい。プログラム命令の例としては、コンパイラによって生成されるような機械語コードmachinecodeだけでなく、インタプリタなどを用いてコンピュータによって実行され得る高級言語コードhigherlevelcodeを含む。上述したハードウェア装置は、本発明の動作を行うために1つ以上のソフトウェアのレイヤで動作するように構成されてもよい。上述したように本発明を限定された実施形態と図面とによって説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような実施形態から多様な修正及び変形をすることが可能である。したがって、本発明の範囲は、開示された実施形態に限定されて定められるものではなく、特許請求の範囲だけではなく特許請求の範囲と均等なものなどによって定められる。"