"直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの2級アミンの窒素原子にアクリロニトリルのマイケル付加反応により、側鎖にシアノエチル基を導入することを特徴とする、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの製造方法。前記直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAがホモポリマー、スターポリマー、ブロックコポリマー又はグラフトコポリマーである請求項1記載のポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの製造方法。前記直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAにおけるポリエチレンイミンの重合度が10以上10000以下である請求項1又は2記載のポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの製造方法。前記請求項1~3の何れか1項に記載の製造方法から得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーを有機溶剤中に溶解させた後、その有機溶剤に貧溶剤を加え、ポリマーを結晶化させることを特徴とするポリマー結晶体の製造方法。前記請求項1~3の何れか1項記載の製造方法から得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーを酸性水溶液に溶解させた後、それに塩基性化合物の水溶液を加え、pHを5~12の範囲に調整してポリマーを結晶化させることを特徴とするポリマー結晶体の製造方法。上記実情を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの簡便な製造法、及びそのポリマーからなる結晶体を提供することにある。本発明者は、前記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーに対して、アクリロニトリルを定量的に反応させることで、ポリマー主鎖の2級アミンの窒素原子にシアノエチル基が結合されたポリN-シアノエチルエチレンイミン以下、PCEIと称することもある骨格を有するポリマーが得られること、及び該PCEI骨格含有ポリマーの有機溶液中に貧溶剤添加、またはPCEI骨格含有ポリマーの酸性水溶液に塩基性化合物の添加することでポリマーの結晶化が進行し、ナノ結晶体ナノレベルの結晶体に成長することを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明は、直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとアクリロニトリルを反応させることによる、シアノエチル基を側鎖に有するポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの簡便な製造方法を提供するものである。また、本発明は、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーからなるポリマーナノ結晶体の製造方法をも提供するものである。本発明での直鎖状ポリエチレンイミンの骨格を有するポリマーから変換されてなるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーは、工業的製造が容易である。また、この方法は、ポリマー分子設計の自由度が高く、ポリN-シアノエチルエチレンイミンのホモポリマーは勿論、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格とその他の骨格とを有するブロック共重合体、グラフト共重合体を得ることができる。また、これらのポリマーは結晶化により、ナノレベルの結晶体に成長させることができるので、その結晶体を無機材質との複合化に展開できる。本発明者らは既に、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーが水性媒体中で自己組織化的に会合し、それが結晶性会合体に成長することを明らかとした特開2005-264421号公報、特開2005-336440号公報、特開2006-063097号公報、特開2007-051056号公報等参照。。直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーは、常に結晶化傾向を示す。その結晶化には、必ず水分子がかかわり、エチレンイミンユニットに二個の水分子が結合した組成で、結晶構造が構成される。従って、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体は水性溶液中では溶解しにくく、そのままでは、有機化合物との反応に用いることに不適合である。しかしながら、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体中の結晶水を取り除けば、そのポリマーは極性溶剤には勿論、クロロホルム中でも溶解する。このことは直鎖状ポリエチレンイミン骨格を化学修飾するには必須である。直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマー結晶中の結晶水を取り除く方法として、もっとも単純かつ有効なのは、そのポリマーを窒素雰囲気下120°Cで加熱乾燥、または100°C以上での減圧乾燥である。また、前記の乾燥脱水とは違って、メタノール溶剤との接触濡らすことも有効である。ポリマー結晶中の結晶水は、メタノールに吸収され、その結果、ポリマー結晶が崩れ、極性溶剤中に溶解されやすくなる。本発明では、脱結晶水後の直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを用い、それを有機溶剤中に完全溶解させた後、アクリロニトリルを加えて、一定時間加熱反応させることで、シアノエチル基が定量的に導入されることを見出し、本発明を完成したものである。[直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーA]本発明で用いる直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとしては、線状、星状、櫛状構造の単独重合体であっても、他の繰り返し単位を有する共重合体であっても良い。共重合体の場合には、該ポリマーA中の直鎖状ポリエチレンイミン骨格aのモル比が20以上であることが、安定な結晶を形成できる点から好ましく、該ポリエチレンイミン骨格aの繰り返し単位数が10以上である、ブロック共重合体であることがより好ましい。前記直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとしては、結晶性会合体形成能が高いほど好ましい。従って、単独重合体であっても共重合体であっても、直鎖状ポリエチレンイミン骨格a部分に相当する分子量が500~1,000,000の範囲であることが好ましい。これら直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAは市販品または本発明者らがすでに開示した合成法前記特許文献を参照。により得ることができる。[直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAとアクリロニトリルとの反応]直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAの粉末を溶媒中に溶解し、一定濃度のポリマー溶液を調製した後、それに当該ポリエチレンイミン骨格a中の窒素原子の対し、過剰量のアクリロニトリルを加え、所定温度にて、所定時間攪拌させることで、目的とするシアノエチル基が窒素に結合したポリN-シアノエチルエチレンイミンを得ることができる。上記反応用の溶媒は、直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAを容易に溶解させなければならないし、また、生成したポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーも溶解できなければならない。それらを満たす意味では、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、N-メチルピロリドンなどの極性溶剤を用いることが好ましい。また、前記の極性溶剤に、メタノール、エタノール、アセトニトリルを混合したものを使用することもでき、その混合比は1対1の体積比であることが特に好ましい。上記反応にて、ポリマーAの濃度は0.1~10wt範囲で調製することができる。溶解性が高いポリマーほど、濃度を高く設定することが好ましく、ポリマー溶解性に合わせ、濃度を適宜調整することが望ましい。上記反応にて、直鎖状ポリエチレンイミン骨格a中の窒素原子のモル数に合わせ、アクリロニトリルの仕込み量を決めることが望ましい。基本的に、直鎖状ポリエチレンイミン骨格a中の窒素原子のモル数に対し、アクリロニトリルのモル数は1.5倍以上であれば、当該直鎖状ポリエチレンイミン骨格a中の窒素原子に、定量的に完全にシアノエチル基を導入することができる。反応時間を短縮することを考える場合、アクリロニトリルの仕込み量を3倍当量にすることが好ましい。反応温度は60~100°Cの範囲であればよく、その温度は用いる溶媒の沸点に合わせて設定することができる。反応時間は仕込み量、反応温度などに合わせて設定することが望ましく、その時間は10~40時間の範囲で設定できる。このようにして得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーのガラス転移温度は27~32°Cの範囲に現れることを特徴とする。[ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体]上記反応で得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーは、水中加熱でも溶解しないし、メタノール中でも溶解しない。これは直鎖状ポリエチレンイミン骨格aを有するポリマーAと大きく異なる。しかしながら、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーは、極性溶剤、例えば、N,N-ジメチルアセトアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、N-メチルピロリドンなどには容易に溶解する。従って、これらの極性溶剤中にポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーを溶解させた後、室温状態下、その溶液に貧溶剤を加えることで、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーを結晶化させることができる。ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶化の場合、該ポリマーの濃度は0.1~10wt範囲であれば好適である。上記濃度のポリマー溶液中に、攪拌しながら、溶液体積の5倍以上の量の貧溶剤を加えることで、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体を析出できる。その際用いる貧溶剤は、水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、エチルエーテルなどの溶液と混合できる溶剤を用いることができる。一方、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの塩基性であることを利用し、そのポリマーを水中分散し、それに塩酸、硝酸、硫酸などの酸性水溶液を加え、そのpH値を3付近に調整することで、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーを完全溶解させることができる。その際、ポリマー濃度は0.1~10wt範囲であれば好適である。その酸性ポリマー水溶液に、塩基性化合物の水溶液、例えば、水酸化ナトリウムの水溶液、アンモニア水溶液、炭酸ナトリウム水溶系、または有機アミン、例えば、ジエチルアミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、ピリジンなどを加え、溶液のpHを5以上に調整することで、ポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体を析出させることができる。上記pH調整法でのポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマー結晶体の析出では、有機溶剤を一切使用せず、結晶体を得ることができるので、環境負荷を低減することができる。上記有機溶剤中から得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体、またはpH調整法で得られるポリN-シアノエチルエチレンイミン骨格を有するポリマーの結晶体は、基本的にナノシート状構造ナノメートルオーダーの厚みを有し、二次元的な広がりを有する構造であることを特徴とする。そのナノシートは、厚みが10~50nmであり、幅直径相当の大きさは500nm~20μmである。上記ナノシート状の結晶体は、集合体を形成することもできるが、その集合体は球状に近く、その球は、ナノシートの積み重ねによることを特徴とする。また、その球状体の直径は2~50μmの範囲である。これらの結晶体はその形状とは関係せず、融点は89~93°Cの範囲に現れることを特徴とする。この様にして得られた結晶体は、前記特許文献で本発明者が直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを用いてシリカとの様々な形状を有する複合体を得たことと同様に、当該結晶体の分散体にシリカソースを添加することで、ゾルゲル反応におけるテンプレートとして作用することができる。したがって、本発明で得られる結晶体と金属アルコキシドを用いることで、各種の無機物と複合化してなる、ナノメートルオーダーの有機無機複合体を簡便に得ることができる。以下、実施例および応用例によって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。特に断らない限り、は質量を表す。[X線回折法による分析]単離乾燥した試料を測定試料用ホルダーにのせ、それを理学社製広角X線回折装置Rint-Ultmaにセットし、Cu/Kα線、40kV/30mA、スキャンスピード1.0°/分、走査範囲2~40°の条件で測定を行った。[示差走査熱量分析]単離乾燥した試料を測定パッチにより秤量し、それをSIIナノ技術示差走査熱量分析測定装置TG-TDA6300にセットし、昇温速度を10°C/分として、20°Cから800°Cの温度範囲にて測定を行った。[走査電子顕微鏡による形状分析]単離乾燥した試料をガラススライドに載せ、それをキーエンス社製表面観察装置VE-9800にて観察した。[原子間力顕微鏡による形状分析]単離乾燥した試料をガラススライドに載せ、それをSII社製原子間力顕微鏡SPA400,SPI4000にて観察した。[透過電子顕微鏡による形状分析]単離乾燥した試料をグリッドに載せ、それを日本電子社製透過電子顕微鏡JEM-2200にて観察した。合成例1[線状のポリエチレンイミンL-PEIの合成]市販のポリエチルオキサゾリン平均分子量50,000,平均重合度約500,Aldrich社製30gを、5Mの塩酸水溶液150mLに溶解させた。その溶液をオイルバスにて90°Cに加熱し、その温度で10時間攪拌した。反応液にアセトン500mLを加え、ポリマーを完全に沈殿させ、それを濾過し、メタノールで3回洗浄し、白色のポリエチレンイミンの粉末を得た。得られた粉末を1H-NMR重水にて同定したところ、ポリエチルオキサゾリンの側鎖エチル基に由来したピーク1.2ppmCH3と2.3ppmCH2が完全に消失していることが確認された。即ち、ポリエチルオキサゾリンが完全に加水分解され、ポリエチレンイミンに変換されたことが示された。その粉末を50mLの蒸留水に溶解し、攪拌しながら、その溶液に15のアンモニア水500mLを滴下した。その混合液を一晩放置した後、沈殿したポリマー会合体粉末を濾過し、そのポリマー会合体粉末を冷水で3回洗浄した。洗浄後の結晶粉末をデシケータ中で室温乾燥し、線状のポリエチレンイミンL-PEIを得た。収量は22g結晶水含有であった。ポリオキサゾリンの加水分解により得られるポリエチレンイミンは、側鎖だけが反応し、主鎖には変化がない。従って、LPEIの重合度は加水分解前の約500と同様である。合成例2[ポルフィリン中心の星状ポリエチレンイミンP-PEI合成]Jinetal.,J.PorphyrinPhthalocyanine,3,60-641999;Jin、Macromol.Chem.Phys.,204,403-4092003に示された方法により、前駆体ポリマーであるポルフィリン中心星型ポリメチルオキサゾリンの合成を次の通り行った。三方コック付の50mlの二口フラスコをアルゴンガスで置換した後、0.0352gのテトラp-ヨードメチルフェニルポリオキサゾリンTOMPP、8.0mlのN,N-ジメチルアセトアミドを加えて、室温で撹拌し、TIMPPを完全に溶解させた。この溶液にポルフィリンに対し、1280倍モル数に相当する2-メチル-2-オキサゾリン3.4ml3.27gを加えてから、反応液の温度を100°Cにし、24時間撹拌した。反応液温度を室温に下げてから、10mlのメタノールを加えた後、混合液を減圧濃縮した。残留物を15mlのメタノール中に溶解し、その溶液を100mlのテトラヒドロフランに注ぎ、重合体を沈殿させた。同一方法で、重合体を再沈殿させ、吸引ろ過後、得られた重合体をP2O5が置かれたデシケータに入れ、1時間アスピレータで吸引乾燥した。さらに、真空ポンプにて減圧し、真空下24時間乾燥して前駆体ポリマーを得た。収量は3.05g、収率は92.3であった。得られた前駆体ポリマーTPMO-PのGPCによる数平均分子量は28000で、分子量分布は1.56であった。また、1H-NMRにより、重合体アームにおけるエチレンプロトンと重合体中心におけるポルフィリンのピロル環プロトンとの積分比を計算した処、各アームの平均重合度は290であった。従って、1H-NMRによる数平均分子量は99900と推定された。1H-NMRによる数平均分子量値がGPCでの数平均分子量値を大きく上回ることは、星型高分子における一般特徴であることに一致する。この前駆体ポリマーを用い、上記合成例1と同様の方法によりポリメチルオキサゾリンを加水分解し、4本のポリエチレンイミンがポルフィリン中心に結合された星状ポリエチレンイミンP-PEIを得た。1H-NMRTMS外部標準、重水中測定の結果、加水分解前の前駆体ポリマーの側鎖メチルに由来した1.98ppmのピークは完全に消失した。合成例3[ブロック共重合体PEG-b-PEIの合成]数平均分子量が2000のポリエチレングリコールの方末端にトシレートが結合したポリマーを重合開始剤PEG-Iとして用い、前駆体ブロックポリマーであるポリエチレングリコールとポリオキサゾリンのブロック共重合体を次の通り行った。磁気攪拌子がセットされたスリ口試験管中に、重合開始剤としてPEG-Iを0.23g0.10mmol取り入れ、試験管の口に三方コックをつけた後、真空状態にしてから窒素置換を行った。窒素気流下で三方コックの導入口からシリンジを用いて2-メチル-2-オキサゾリン1.0ml12mmol、N,N-ジメチルアセトアミド4.8mlを順次加えた。試験管をオイルバス上で100°Cまで加熱し、その温度で12時間攪拌して前駆体ブロックポリマーを得た。得られた混合液の1H-NMR測定から、モノマーの転化率は100であることがわかった。精製後の前駆体ブロックポリマーの収率は80であった。また、1H-NMR測定において、ポリマー末端トシル基を基準とした各積分比を求めたが、PEGの重合度は47、ポリオキサゾリンの重合度は153であった。即ち、ブロックポリマーの平均重合度は200であった。また、GPCによる分子量測定では、ポリマーの数平均分子量は12000であり、分子量分布は1.27であった。この前駆体ブロックポリマーを用い、上記合成例1と同様の方法によりポリオキサゾリンを加水分解し、PEGにポリエチレンイミンが結合したブロック共重合体PEG-b-PEIを得た。1H-NMRTMS外部標準、重水中測定の結果、加水分解前の前駆体ポリマーの側鎖メチルに由来した1.98ppmのピークは完全に消失した。実施例1[L-PEIからPCEI骨格を有するポリマー1の合成]合成例1で得たL-PEI20.10gを、60mLのメタノール中に加え、L-PEIが完全に溶解した溶液を調製した。それに、60mLのN,N-ジメチルホルムアミドと、エチレンイミンユニットに対して1.5倍のアクリロニトリル20.56gを加えた後、60°Cにて40時間攪拌した。この反応液を室温に冷却後、貧溶剤である酢酸エチル1.2Lに滴下して、ポリマーを沈殿させた。その沈殿物を吸引濾過で回収し、メタノール洗浄後、固体物を70°C下真空乾燥し、淡黄色の粉末を得た。収量は21.54gであった。得られた粉末を1H-NMR重アセトニトリルにて同定したところ、2.58ppmに主鎖のエチレンイミンに由来したシグナルが見られ、側鎖のシアノエチル基に由来した三重線のシグナルが2.50ppmと2.81ppmにカップリング定数J=6.6Hzで見られた。その積分比は4:2:2であった。即ち、L-PEIのすべての2級アミンがシアノエチル化され、L-PEIがPCEI骨格を有するポリマー1に変換されたことが示された図1。また、FT-IRを測定した結果、2243cm-1にシアノ基の特性吸収のシグナルが確認された図2。さらに、GPCによる分子量測定では、ポリマーの数平均分子量は24000であり、分子量分布は1.42であった図3。実施例2[P-PEIからPCEI骨格を有するポリマー2の合成]合成例2で得たP-PEI0.50gを、5mLのメタノール中に加え、P-PEIが完全に溶解した溶液を調製した。それに、5mLのN,N-ジメチルホルムアミドDMFと、エチレンイミンユニットに対して約1.5倍のアクリロニトリル0.51gを加えた後、60°Cにて40時間攪拌した。この反応液を室温に冷却後、貧溶剤である酢酸エチル1.2Lに滴下して、ポリマーを沈殿させた。その沈殿物を遠心分離機にて回収し、ヘキサン50mLにて洗浄後、固体物を50°C下真空乾燥し、淡黄色の粉末を得た。収量は0.30gであった。得られた粉末を1H-NMR重アセトニトリルにて同定したところ、2.63ppmに主鎖のエチレンイミンに由来したシグナルが見られ、側鎖のシアノエチル基に由来した三重線のシグナルが2.51ppmと2.86ppmに見られた。その積分比は4:2:2であった。即ち、P-PEIのすべての2級アミンがシアノエチル化され、P-PEIがPCEI骨格を有するポリマー2に変換されたことが示された。実施例3[PEG-b-PEIからPCEI骨格を有するポリマー3の合成]合成例3で得たブロックコポリマーPEG-b-PEI0.50gを5mLのメタノール中に加え、P-PEIが完全に溶解した溶液を調製した。それに、5mLのN,N-ジメチルホルムアミドDMFと、エチレンイミンユニットに対して約1.5倍のアクリロニトリル0.51gを加えた後、60°Cにて40時間攪拌した。この反応液を室温に冷却後、貧溶剤である酢酸エチル1.2Lに滴下して、ポリマーを沈殿させた。その沈殿物を遠心分離機にて回収し、ヘキサン50mLにて洗浄後、固体物を50°C下真空乾燥し、淡黄色の粉末を得た。収量は0.30gであった。得られた粉末を1H-NMR重アセトニトリルにて同定したところ、2.63ppmに主鎖のエチレンイミンに由来したシグナルが見られ、側鎖のシアノエチル基に由来した三重線のシグナルが2.51ppmと2.86ppmに見られた。その積分比は4:2:2であった。即ち、PEIブロックのすべての2級アミンがシアノエチル化され、PEG-b-PEIがPEG-b-PCEI骨格のポリマー3に変換されたことが示された。実施例4[ポリマー1からなるナノシート状の結晶体の製造]2mLのDMFに0.10gのポリマー1を溶解させた後、0.6mLの蒸留水を加えた。この操作により沈殿物が生成したが、それを約60°Cの水浴にて約1分間加熱して、完全に溶解させた。その溶液を室温にて1時間ほど放置させた。これにより、淡黄色の固体が析出した。この固体を遠心分離機にて、10mLの蒸留水で3回ほど洗浄した。これで得た固体をXRD測定に用いた。2theta角度14.8、19.1、20.3、21.9、24.1、30.1、32.6°に強い散乱ピークが現れた図4。このことから、この固体はポリマーの結晶体であることが示唆された。この固体を平らなシリコン基板に載せ、それを原子間力顕微鏡にて観察したところ、図5に示したようなナノシート状の結晶体が確認された。その厚さは7nm以下であった。応用例1[ポリマー1からなるナノシート状の結晶体を用いたシリカナノシートの合成]実施例4で得られた結晶体を20mLの蒸留水に加え、攪拌することにより固体を分散させた。そこに、1.0mLのテトラメトキシシランTMOSを加え、1時間攪拌した。これにより、得られた固体を遠心分離機で回収し、エタノールで3回洗浄後、70°Cで減圧乾燥させた。得られた固体の収量は243mgであった。得られた固体のFT-IRを測定した結果から、Si-O結合の吸収を示す1060cm-1のシグナルとシアノ基の吸収を示す2242cm-1のシグナルが観察された図6。TEM観察では、15nm程度厚みの鱗片状シリカが観察された図7。実施例5[ポリマー1からなるナノシート状の結晶体の球状集合体]2mLのDMFにポリマー1を0.10gに溶解させた。次に、0.8mLの蒸留水を加えた。この操作により沈殿物が生成したが、約70°Cの水浴にて約1分間加熱した。その溶液を室温にて1時間ほど放置させた。これにより、淡黄色の懸濁溶液が得られた。この懸濁溶液を10mLの蒸留水に滴下し、遠心分離機を用いて固体を回収して、10mLの蒸留水で3回ほど洗浄した。これにより、淡黄色の固体が得られた。実施例4と同様に、XRD観察では、結晶性を示す散乱ピークが確認された図8。SEM観察では、鱗片が集合してなる球状体が確認された。この結晶体にポリオキソメタレートであるメタタングステン酸アンモニウム水溶液を混合し、金属塩で染色させた後、それをSEMにて観察した。図9に示されたように、鱗片状が密に集合した球状体が明確に現れた。即ち、ポリマー結晶体は特異的球状構造を形成し、それにはナノシートが基本構造単位を構成している。実施例6[pH調整法によるポリマー1からなるナノシート状の結晶体の球状集合体]実施例1で得たポリマー10.1gを濃度が0.1MのHCl水溶液20mLに溶解させた。その溶液に濃度が0.1MのNaOH水溶液を0.1mLずつ滴下して攪拌し、その溶液が20°CでpHが4.9になるまで加えた。さらに滴下を続けると、pH5付近で溶液が徐々に白色懸濁し始めた。この状態で、pHが安定になるまで1時間攪拌した。その後、さらにNaOH水溶液を滴下し、完全にポリマー1を析出させた。この析出した固体を遠心分離機で回収し、蒸留水で3回洗浄することで、白色固体が得られた。応用例2[実施例6から得た結晶体を用いたシリカナノシートの合成]実施例6で得たポリマー1の結晶体を20mLの蒸留水に加え、攪拌することにより固体を分散させた。そこに、1.0mLのTMOSを加え、2時間攪拌した。これにより、得られた固体を遠心分離機で回収し、エタノールで3回洗浄後、70°Cで減圧乾燥させた。得られた固体の収量は224mgであった。得られた固体のSEM観察では、ナノシートが集合した球状の構造体が観察された図10。このことは実施例6から得られたポリマー結晶体は特定構造のシリカを誘導する有効なテンプレートであることを示唆する。"