炊飯器本体と、前記炊飯器本体の上方に位置する蓋体とを有する圧力式炊飯器であって、前記炊飯器本体は、内鍋と、前記内鍋を加熱する加熱手段とを有し、前記蓋体は、圧力調整装置を有し、前記蓋体は、前記蓋体内で前後方向に延伸する補強部材を有し、前記補強部材は、途中で分割されていることを特徴とする圧力式炊飯器。前記補強部材は、前記蓋体の中心より後方で2分割されていることを特徴とする請求項1に記載の圧力式炊飯器。本発明の目的は、法令で定められた蓋体の強度は維持しつつ、異常時には蓋体が変形する時間を早くし、また、その変形箇所を炊飯器の後方側にすることによりユーザーへの危害、並びに炊飯器本体のダメージを最低限に抑える炊飯器を提供することである。前記目的を達成するため、本発明は以下の構成を採用する。請求項1に係る発明では、炊飯器本体と、前記炊飯器本体の上方に位置する蓋体とを有する圧力式炊飯器であって、前記炊飯器本体は、内鍋と、前記内鍋を加熱する加熱手段とを有し、前記蓋体は、圧力調整装置を有し、前記蓋体は、前記蓋体内で前後方向に延伸する補強部材を有し、前記補強部材は、途中で分割されている構成。請求項2に係る発明では、請求項1の発明の構成に加え、前記補強部材は、前記蓋体の中心より後方で2分割されている構成。請求項1に係る発明は、蓋体内に前後方向に延伸するとともに、途中で分割される補強部材を設けるものであり、このように構成すると補強部材の強度が従来のものに比べて弱まることになる但し、法令で定められた強度は維持する。。そのため、圧力調整装置或いは安全弁が故障した異常時に、分割箇所から蓋体を変形させることができ、且つ変形するまでの時間を短くすることができる。その結果、噴出する蒸気圧を低くおさえることができるとともに、ユーザーへの危害を低減することができる。また、炊飯器本体の変形を低減することができるため、蓋体のみの交換が可能となり、ユーザーへの負担を軽減することができる。更に、補強部材を分割することにより、部品の材料とりに無駄を低減することができ、生産コストを低減することができる。請求項2に係る発明では、補強部材を2分割にしてその分割箇所を蓋体の中心より後方にすることにより、請求項1の発明の効果に加え、蒸気を炊飯器の側面後方側から噴出することができるため、ユーザーへの危害をより低減することができる。図1は蓋上部材のない図2のA-A線縦断面図を示し、図2は蓋体内に補強部材を組み込んだ状態の斜視図を示し、図3は第1補強部材と第2補強部材の斜視図を示し、図4は第1補強部材と第2補強部材との一部箇所の組み立て状態を示す概略側面図を示す。なお、圧力式炊飯器20のヒンジ軸72側を後方側とし、ヒンジ軸72の反対側のロックレバー36側を前方側とし、前後方向に直交する側を左右方向側とする。圧力式炊飯器20の略全体を図1に示す。圧力式炊飯器20は、炊飯器本体21及び蓋体40からなる。炊飯器本体21は、鋼板ケースまたは合成樹脂製の一体成形品からなる外ケース22を有し、この外ケース22の内部には、金属鍋或いは土鍋等の内鍋23が着脱自在にセットされるとともに、この内鍋23の外側には当該内鍋23の形状に沿った保護枠である内ケース24が設けられる。この内ケース24は、例えばポリエチレンテレフタレート等の耐熱性の合成樹脂製のもので、その底部中央にはサーミスタからなる温度センサ25を臨ませるためのセンサ挿入孔が設けられる。内ケース24の上端は、外ケース22の上端と肩部材26を介して一体に結合される。内ケース24の底部外面及び底部から側部にかけての湾曲部外面には、内鍋23を誘導加熱する加熱手段である底部ワークコイル27及び側部ワークコイル28が設けられる。これら底部ワークコイル27及び側部ワークコイル28は、内ケース24の底部及び湾曲部の各位置に、内ケース24の底部中央を中心として同心円状に設けられる。これら底部ワークコイル27及び側部ワークコイル28の外側には合成樹脂製のコイル支持台29が設けられており、このコイル支持台29がネジ等で内ケース24に取り付けられることにより、底部ワークコイル27及び側部ワークコイル28は図示する所定位置に位置決め固定される。前記外ケース22の下端部には、底部材31がビス等で取り付けられ、外ケース22と底部材31とで上方に開口を有する容器を形成する。外ケース22の後方の内部には、肩部材26から垂下する形態で、制御基板32が設けられる。この制御基板32には、底部ワークコイル27、側部ワークコイル28等の加熱手段を制御するためのマイコン及び電源回路等の電気部品が搭載される。それら電気部品のなかには発熱するものがあるため、制御基板32の近傍には発熱素子等を冷却するための冷却フィン33と、冷却フィン33の熱を放熱するための冷却ファン34が設けられる。なお、制御基板32の後方側にはコード巻取器35が設けられる。また、前記外ケース22の前方側には、押圧部36a及び係止部36bを有するロックレバー36が設けられ、押圧部36aを上方から押すことにより、係止部36bが炊飯器本体21との係合を解除して後記ヒンジばね73のばね力により蓋体40は開放する。前記蓋体40は、図示しない外周面を形成する樹脂製の蓋上部材と、蓋下部材42を有する。蓋下部材42は、蓋上部材と同様に樹脂製の部材であり、その後方部には、後記ヒンジ軸72及びヒンジばね73が配置される平面視コ字状の切欠43が形成される。また、蓋下部材42の中央且つ後方よりには円形の蒸気排出筒44が設けられており、この蒸気排出筒44に内鍋23内より流入する蒸気は、蓋上部材に設けられる蒸気通路を経て蓋上部材の上面に設けられる蒸気口より外部に放出される。蓋下部材42の中央部には、下方が開口し、上方に突き出た平面視矩形状の弁カバー45が設けられるとともに、その弁カバー45の前方側にはソレノイド46が水平且つ前後方向に配置される。このソレノイド46は、ソレノイド46の作動、非作動により進退するプランジャ46aが設けられる。このプランジャ46aの先端は、弁カバー45の前方側に設けられる開孔45aに対向しており、ソレノイド46の作動時、プランジャ46aはソレノイド46内に引き込まれて後記球状弁53の押圧を解除し、ソレノイド46の非作動時、プランジャ46aはソレノイド46内より外方に押し出され、球状弁53を後記通気孔52を開放する方向に押す。前記蓋体40の下方には、内鍋23に対向して内蓋48が着脱自在に取付けられる。そして、この内蓋48を蓋下部材42の下面に取り付けると、内蓋48の上面と蓋下部材42の下面との間に蒸気室49が形成される。内蓋48の上面には、弁収納室50が設けられる。この弁収納室50は、断面逆U字状で、その内部には、中央に通気孔52を有するすり鉢状の弁載置部51が設けられるとともに、その上方には球状弁53が配設される。前記通気孔52は、内鍋23内に連通しており、球状弁53が通気孔52を開放すると内鍋23内の蒸気は、蒸気室49に流入し、その後、蒸気排出筒44及び蓋上部材に設けられる蒸気通路を経て蓋上部材の上面に設けられる蒸気口より外部に放出される。そして、内蓋48が蓋下部材42の下面に装着されると、弁収納室50は蓋下部材42の下面から上方に突き出す形態で形成される弁カバー45内に進入するとともに、球状弁53はプランジャ46aに対向して位置する。圧力調整装置は、前記ソレノイドの46、プランジャ46a及び球状弁53で構成されており、加圧炊飯が選択されないソレノイド46の非作動時には、プランジャ46aは外方に押し出され、球状弁53を押して通気孔52を開放する。そして、加圧炊飯が選択されるソレノイド46の作動時には、プランジャ46aは引き込まれて球状弁53から離れるため、球状弁53は自重で通気孔52の直上に移動して通気孔52を閉鎖する。そのため、球状弁53の自重に相当する圧力での炊飯が行われ、内鍋23内がそれ以上の圧力になると余分な蒸気は球状弁53を押し上げて通気孔52より排出される。なお、必要に応じて内蓋48には安全弁が設けられる。安全弁は球状弁53の開放圧より高い圧力で開放するようにされるもので、球状弁53が開かない等の異常時に作用する。蓋体40の前方側には、図示しない液晶パネル及び各種スイッチボタンが設けられており、通常炊飯を選択すると、ソレノイド46が非作動通気孔52が開での炊飯が行われ、加圧炊飯を選択すると、ソレノイド46が作動通気孔52が閉での炊飯が行われる。その炊飯は、底部ワークコイル27及び側部ワークコイル28により誘起される渦電流に起因したジュール熱により内鍋23が加熱されて行われる。図2に示すように蓋下部材42上には、蓋体40の強度を高めるための金属製の補強部材60が設けられる。この補強部材60は、第1補強部材61及び第2補強部材62からなり、前後方向に延伸する形態で設けられる。前記第1補強部材61は、下方が開口した断面コ字状の2箇所の水平延伸部63、63と、1箇所の水平板状部64からなる金属製の部材であり、それらは一体形成される。2箇所の水平延伸部63、63は、同じ形状の部分であり、左右方向に間隔を有して平行に配置される。そして、その前方側図3の斜め上方側及び後方側図3の斜め下方側の外側壁面の一部は切り取られており、その前方側の内側壁面の下端部には、左右方向に水平に突き出たリブ65が設けられ、このリブ65には第1補強部材61を蓋下部材42にビス止めするためのビス孔65aが設けられる。また、水平延伸部63、63の前方側の内側壁面には、ロックレバー36を回動自在にするレバー軸37が挿着される軸受孔66が設けられるとともに、前後方向の上壁面には、蓋下部材42にビス止めするための3個のビス孔67が設けられる。更に、水平延伸部63、63の後方側端部の上壁面には、垂直係止部68が立設されており、この垂直係止部68の前方側には、第2補強部材62の係止リブ77の後端部が係止される。水平板状部64は、2箇所の水平延伸部63、63の間に取り付けられる水平の部分で、2箇所の水平延伸部63、63の内側壁面の下端部同士を前方から後方の途中に亘って連結している。また、水平板状部64は、後方端から前方側に向かってトンネル形状に切りかかれており、全体として平面視U字状を呈している。そして、このトンネル形状に切りかかれた部分には、圧力調整装置のソレノイド46及び蒸気排出筒44が配置される。水平板状部64の中央部には、2箇所のビスネジ孔69、69が対向して設けられ、その後方側には、ヒンジばね73の一端を係止するためのばね係止部70が逆U字状の形態で設けられるとともに、第2補強部材62の前方端を係止するための水平係止部71が後方側に突き出る形態で設けられる。なお、上記したように第1補強部材61は、ロックレバー36の取付部材を兼用しており、このような形態にすることにより部品点数を削減できる。前記第2補強部材62は、2箇所のL字状部75、75と、1箇所の連結部76からなる金属製の部材であり、それらは一体形成される。2箇所のL字状部75、75は、同じ形状の平板状の部分であり、左右方向に間隔を有して平行に配置される。そして、その後方側の外側壁面上端部には、それぞれ左右方向に水平に突き出る平面視矩形状の係止リブ77、77が設けられ、この係止リブ77には第1補強部材61の垂直係止部68が係止される。また、2箇所のL字状部75、75の下方側には、ヒンジ軸72が装着されるヒンジ軸受孔78が設けられ、図3に示すような形態でヒンジ軸72が取付けられる。ヒンジ軸72の中心は、係止リブ77及び係止リブ77に係止される水平延伸部63の後端より前方側に設けられ、水平延伸部63の係止部に上方の力が加えられた時にもL字状部75に回転力が発生しない。連結部76は、2箇所のL字状部75、75の間に取り付けられる水平の部分であり、2箇所のL字状部75、75の内壁面の下端部同士を前方から後方の途中に亘って連結している。また、連結部76には、2箇所の切り起こし片79が形成され、この2箇所の切り起こし片79には、第2補強部材62を蓋下部材にビス止めするためのビス孔79aが設けられる。連結部76の後方側には、2箇所のビス孔76a、76aが設けられており、この2つのビス孔76a、76aには、ヒンジ軸72を固定するための取付金具80の一端がビス止めされる。そして、第2補強部材62の2箇所のL字状部75、75の外壁面間の距離は、第1補強部材61の2箇所の水平延伸部63、63の内壁面間の距離より若干短くされている。なお、上記したように第2補強部材62は、ヒンジ軸72の取付部材を兼用しており、このような形態にすることにより部品点数を削減できる。補強部材60の取付について説明する。まずは、第1補強部材61を蓋下部材42に取り付ける。その取り付けは、まず水平延伸部63の前方側の軸受孔66に、ロックレバー36を取り付けた状態のレバー軸37を挿着しておき、次いで水平延伸部63の前方側に設けられるビス孔65a、水平延伸部63の上壁面に設けられる3個のビス孔67、及び水平板状部64に設けられる2箇所のビスネジ孔69にビスを挿着して第1補強部材61を蓋下部材に取り付ける。次いで、第2補強部材62を第1補強部材61に係止するとともに蓋下部材に取り付ける。その取り付けは、第1補強部材61の2箇所の水平延伸部63、63のそれぞれの内壁面に、第2補強部材62の2箇所のL字状部75、75のそれぞれの外壁面を沿わせながら斜め上方から斜め下方に押し込み、回動する形態で行われる。まず、図4図3のB-B線に沿った概略断面図に示すように、第2補強部材62を第1補強部材61の後方側に置く図4A参照。次いで、第2補強部材62の後方側を持ち上げた傾斜状態で、第1補強部材61の2箇所の水平延伸部63、63のそれぞれの内壁面を、第2補強部材62の2箇所のL字状部75、75のそれぞれの外壁面に沿わせながら矢印1で示すように斜め下方に押し込む。すると、第2補強部材62の連結部76の前方端が、第1補強部材61の水平板状部64後方端の水平係止部71に当接する図4B参照。次いで、第2補強部材62を矢印3で示すように前方側へ押しながら矢印2で示すようにその後端部を下方へ回動する図4C参照。すると、第2補強部材62の連結部76の前方端は、第1補強部材61の水平板状部64後方端の水平係止部71内に入り込み係止されるとともに、第2補強部材62の係止リブ77は、第1補強部材61の水平延伸部63後方端の垂直係止部68の前方側に入り込み係止される図4D参照。その結果、第2補強部材62は、蓋下部材42上に載置されることになるため、2箇所の切り起こし片79に形成されるビス孔79aにビスを挿着して第2補強部材62を蓋下部材42に固定することになる。このように途中で分割される形態或いは後方で2分割される形態で取り付けることにより、法令を満たす強度で補強部材60を設けることができる。この場合、第1補強部材61と第2補強部材62とは別々の部材であり、一体のものと比べればその強度は低くなる。そのため、仮に圧力調整装置或いは安全弁が故障した異常時には、図5に示すように第1補強部材61と第2補強部材62との間の補強部材の分割線近傍で蓋体40が変形するようになり、矢印で示すように変形した箇所から内部の蒸気が噴出することになる。補強部材60の分割線を蓋体40の側面後方側にすることにより、蓋体40の側面後方側から蒸気を逃がすことができる。本発明は、前記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜設計変更可能であり、例えば、補強部材は2分割で説明したが複数分割でもよい。