各々が長手方向26に延伸され且つ少なくとも測定範囲136において互いに対して平行に配向される、少なくとも第1測定経路20a及び第2測定経路20bと、前記測定経路20a、20bに非接触式のやり方で結合する少なくとも1つの位置表示器14と、前記測定範囲136内を延び且つ凹部28a、28b;28cを有する、測定経路ホルダ24、ここで、前記凹部28a、28b;28cの各々の中には、測定経路20a、20bが配置される、とを含む経路測定装置。請求項1に記載の経路測定装置であって、少なくとも第3測定経路20cを特徴とする経路測定装置。請求項1又は2に記載の経路測定装置であって、測定経路20aが、導波路118、特にワイヤ導波路118を含むことを特徴とする経路測定装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記導波路118が、可撓管124内、特に可撓シリコーン管内に配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項4に記載の経路測定装置であって、前記可撓管124が、互いから離間した場所128にて狭窄されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~5のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24が、繊維強化材料製、特にガラス繊維強化材料製であることを特徴とする経路測定装置。請求項6に記載の経路測定装置であって、測定経路20a;20b;20cの長手方向26に対して少なくともほぼ平行である繊維の配向を特徴とする経路測定装置。請求項1~7のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24の前記凹部28a、28b、28cが、前記測定経路ホルダ24の長手方向軸26を中心として回転対称に配分されるやり方で配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~8のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24の凹部28a;28b;28cが側方に開いていることを特徴とする経路測定装置。請求項1~9のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、凹部28a;28b;28c内の測定経路20a;20b;20cが、該凹部28a;28b;28cの壁材料により、少なくとも220°の角度32で、好ましくは少なくとも約270°の角度32で包囲されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~10のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定範囲136内で、測定経路20a;20b;20cが、その全長に亘って、前記測定経路ホルダ24により収容されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~11のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24が、円筒形の外側輪郭108を有することを特徴とする経路測定装置。請求項1~12のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24の最大厚さDが、多くて10mmであることを特徴とする経路測定装置。請求項1~13のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24が、測定経路ホルダの断面に関してT形の素子30を有し、該T形の素子30の間に前記凹部28a;28b;28cが形成されることを特徴とする経路測定装置。請求項14に記載の経路測定装置であって、前記T形の素子30が星形のやり方で配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~15のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、凹部28a;28b;28cが、隔壁34が少なくともほぼ平坦な側部38を有する第1領域36を有することを特徴とする経路測定装置。請求項16に記載の経路測定装置であって、凹部28a;28b;28cが、該凹部28a;28b;28cを画する壁34が丸められている第2領域42を有することを特徴とする経路測定装置。請求項1~17のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24が、前記凹部28a;28b;28cを画する壁34が均一の壁厚である中央領域を有することを特徴とする経路測定装置。請求項1~18のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定範囲136内で、前記測定経路20a;20b;20cが線形に配向されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~19のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cの測定範囲長さが少なくとも2cmであることを特徴とする経路測定装置。請求項1~20のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cが互いから独立しており、同時に、該測定経路に少なくとも1つの位置表示器14が結合することを特徴とする経路測定装置。請求項1~21のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24が特に同軸に配置された、測定ヘッド16を特徴とする経路測定装置。請求項22に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cが各々、前記測定ヘッド16内への延長部22a;22b;22cを有することを特徴とする経路測定装置。請求項22又は23に記載の経路測定装置であって、前記測定ヘッド16が、前記測定経路ホルダ24の断面寸法よりも大きい断面寸法を有することを特徴とする経路測定装置。請求項22~24のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定ヘッド16上に、前記経路測定装置をアプリケーションに固定するための保持装置92が配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項22~25のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定ヘッド16上にコイル装置144が配置され、少なくとも1つのピックアップコイル146が各測定経路20a;20b;20cに関連付けられることを特徴とする経路測定装置。請求項26に記載の経路測定装置であって、前記コイル装置144に結合される、前記測定ヘッド16内部における前記測定経路の延長部22a;22b;22cの領域が、前記測定経路ホルダ24の長手方向軸26に関して外方へずらして位置決めされることを特徴とする経路測定装置。請求項27に記載の経路測定装置であって、前記延長部22a;22b;22cの前記領域が、少なくともほぼ線形に配向されることを特徴とする経路測定装置。請求項27又は28に記載の経路測定装置であって、前記測定経路の前記延長部22a;22b;22cが、前記測定経路ホルダ24と前記コイル装置144との間に移行領域を有し、特に、前記移行領域内の前記延長部22a;22b;22cが、曲がった経路にて経路指定されることを特徴とする経路測定装置。請求項26~29のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cの各々に関連付けられる前記ピックアップコイル146が、前記測定ヘッド16の軸82を中心として回転対称に配分されるやり方で配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項26~30のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cの各々の少なくとも1つの前記ピックアップコイル146に、それぞれ、少なくとも1つの抵抗素子154が関連付けられることを特徴とする経路測定装置。請求項31に記載の経路測定装置であって、前記少なくとも1つの抵抗素子154が、可撓テープ152上に配置され、特に、前記測定ヘッド16の外側に配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項22~32のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定ヘッド16が、測定経路ホルダ担体46が固定されるコイルホルダ64を有することを特徴とする経路測定装置。請求項33に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ担体46が、前記測定経路ホルダ24用のマーキング装置62及び/又は位置決め装置を有することを特徴とする経路測定装置。請求項33又は34に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ担体46及び前記コイルホルダ64に、一方を他方に回転固定するための突起溝装置が関連付けられることを特徴とする経路測定装置。請求項33~35に記載の経路測定装置であって、前記コイルホルダ64に保持装置板92が固定されることを特徴とする経路測定装置。請求項36に記載の経路測定装置であって、前記保持装置板92及び前記コイルホルダ64に、回転固定用の突起溝装置が関連付けられることを特徴とする経路測定装置。請求項23~37のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、各測定経路延長部22a;22b;22cに関連付けられたラッチ80a;80b;80cを含み、前記ラッチ80a;80b;80cが、コイルホルダ64上に配置され、前記コイルホルダ64内で前記測定経路の前記延長部22a;22b;22cを固定する、ラッチ装置78を特徴とする経路測定装置。請求項38に記載の経路測定装置であって、前記ラッチ装置78に磁石装置178が一体化されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~39のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路20a;20b;20cが個々に電気的に絶縁されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~40のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、各測定経路20a;20b;20cが、該測定経路に関連付けられた固有の磁気シールド142を有することを特徴とする経路測定装置。請求項1~41のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、各測定経路20a;20b;20cに関連付けられたピックアップコイル装置146が、それぞれ、固有の磁気シールド142を有することを特徴とする経路測定装置。請求項41又は42に記載の経路測定装置であって、各磁気シールド142が固有の電位にあることを特徴とする経路測定装置。請求項1~43のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、ターンオン及び/又はターンオフでの電流パルス156のエッジ急峻度172;176に影響を与える誘導電圧限定装置170を特徴とする経路測定装置。請求項1~44のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、前記測定経路ホルダ24内に、少なくとも1つの付加的な導体180が配置されることを特徴とする経路測定装置。請求項1~45のいずれか1項に記載の経路測定装置であって、磁歪の経路測定装置として構成されることを特徴とする経路測定装置。小さい寸法で実施することのできる、冒頭で言及された種類の経路測定装置を提供することが本発明の目的である。本発明によれば、この目的は、冒頭で言及された前記経路測定装置において、前記測定範囲内を延び且つ凹部を有する、測定経路ホルダ、ここで、前記凹部の各々の中には、測定経路が配置される、が設けられることにより、達成される。前記測定経路ホルダ上では、複数の測定経路、例えば2つの測定経路又は3つの測定経路を、低い空間要件で収容することができる。これによって、前記測定経路ホルダを含むトランスデューサに関して、単一の測定経路を有する経路測定装置の寸法と同一又は同様の寸法を有する冗長の経路測定装置を実施することができる。前記測定経路ホルダにより、前記測定経路はこの測定経路ホルダ内で、衝撃に対する抵抗を良好にし、振動に対する感度を低くして、規定のやり方で支持することができる。実施形態の例において、少なくとも第3測定経路が設けられる。これによって、幾重にも冗長の経路測定装置、つまり3重に冗長の経路測定装置が設けられる。実施形態において、測定経路は、導波路、特にワイヤ導波路を含む。波の所要時間を求めることにより、前記位置表示器の位置、故に経路を決定することができる。前記導波路が、可撓管内、特に可撓シリコーン管内に配置されることが特に有利である。前記可撓管は、好ましくは、電気絶縁材料製である。これによって、個々の前記測定経路の電気絶縁を達成することができる。更に、前記可撓管は、前記測定経路を前記測定経路ホルダ上で支持するように働く。衝撃に対して高抵抗である規定の支持体を前記導波路の位置を変えることなく使用することにより、前記測定経路の線形性が良好なものになる。即ち、前記測定範囲の全長を通じ、前記位置表示器と前記導波路との間の距離の変動が小さくなる。前記可撓管が、互いから離間したその場所にて狭窄され、例えば前記導波路に接触することが有利である。これによって、前記導波路と前記可撓管との間の相対的な固定が達成される。これによって、前記導波路は前記可撓管に対して固定される。前記固定とは特に、前記導波路を、前記可撓管上で、多少の隙間をもって支持することであり、前記隙間は、規定されたものであり、少量である。その際、前記可撓管により、前記導波路を前記測定経路ホルダ上で支持することができる。前記測定経路ホルダが、繊維強化材料製、特にガラス繊維強化材料製であり、好ましくはガラス繊維強化プラスチック材料製であることが特に有利である。繊維強化材料を使用すれば、前記測定経路ホルダは低熱膨張係数を有する。このことにより、前記測定経路上の抑制力を最小にすることができる。更に、これによって、前記測定経路ホルダを簡単に電気絶縁材料から製造することができ、前記測定経路の電気絶縁は容易に提供することができる。その際、特に、繊維の配向は測定経路の長手方向に対して少なくともほぼ平行である。前記測定経路ホルダ上の前記凹部が、前記測定経路ホルダの長手方向軸を中心として、回転対称に配分されるやり方で配置されることが有利である。これによって、前記測定経路間の最大距離を達成し、それらの間の相互干渉を最小にすることが可能である。前記位置表示器が対称的に配置され構成されると、前記測定経路全てを前記位置表示器に、同じやり方で同時に結合させ、高冗長性を達成することが容易に可能である。前記測定経路ホルダの凹部が側方に開いていることが有利である。これによって、前記トランスデューサ装置を作製する際、測定経路を前記測定経路ホルダ内に容易に挿入することができる。凹部内の測定経路が、該凹部の壁材料により、少なくとも220°の角度で、好ましくは少なくとも約270°の角度で包囲されることが有利である。このことにより、特に可撓管内で導波路を支持することと組み合わせて、測定経路を前記測定経路ホルダに、単純かつ確実なやり方で、固定することができる。前記測定範囲内で、測定経路が、その全長に亘って、前記測定経路ホルダにより収容される。これによって、前記測定経路の規定の配向が、前記測定範囲の全長に沿って、高い衝撃安定性を備えて得られる。例として、前記測定経路ホルダは、円筒形の外側輪郭を有する。これによって、小さい外側寸法を達成することができる。例として、前記測定経路ホルダの最大厚さは、多くて10mmである。例えば、引抜成形工程により、対応する測定経路ホルダを製造することができる。これによって、小さい据付空間要件で、幾重にも冗長の、例えば3重に冗長の経路測定装置を容易に製造することができる。前記測定経路ホルダがその断面に関してT形の素子を有し、前記T形の素子の間に前記凹部が形成されることが有利である。これによって、前記凹部間に、均一の壁厚である壁を作り出すことが可能である。更に、前記それぞれの測定経路に重なる領域を設け、これによって、この領域を前記測定経路ホルダに確実に固定することができる。特に、前記T形の素子は星形のやり方で配置される。これによって、前記測定経路ホルダにとって、故に前記測定経路の配置にとって、高い対称性が得られる。実施形態において、凹部が、隔壁が少なくともほぼ平坦な側部を有する第1領域を有する。これによって、これらの隔壁の壁厚を均一にして実施することが可能である。それに応じて、前記測定経路ホルダの作製が簡素化される。凹部が、該凹部を画する壁が丸められている第2領域を有することが更に有利である。これによって、前記測定経路ホルダの材料により中で測定経路が包囲される重なり領域を設けることができる側方開口が存在する場合、この側方開口を除いて。前記測定経路ホルダが、前記凹部を画する壁が均一の壁厚である中央領域を有することが特に有利である。このようにして、最小にされた寸法を有しつつ複数の測定経路を収容できる機械的に安定した測定経路ホルダを提供することが容易に可能になる。特に、前記測定経路の測定範囲長さは少なくとも2cmであり、特に2.5cmである。即ち、位置表示器の位置は、この長さ範囲内で決定することができる。高冗長性を達成するために、前記測定経路は特に互いから独立しており、同時に、この測定経路に少なくとも1つの位置表示器が結合する。前記測定経路ホルダが特に同軸に配置された測定ヘッドが設けられることが更に有利である。前記測定ヘッド内には、前記経路測定装置の検知装置を位置決めすることができる。この検知装置は、特にコイルを含む。その他の検知素子、例えば圧電素子、ホール素子、又は磁歪素子を使用することも可能である。前記測定経路は各々、前記測定ヘッド内への延長部を有する。特に任意で可撓管が包囲している導波路が、前記測定ヘッド内への連続した経路にて経路指定される。前記測定ヘッドが、前記測定経路ホルダの断面寸法よりも大きい断面寸法を有することが有利である。このことにより、前記測定ヘッド内で、検知素子、及び特にピックアップコイルを、互いからの間隔を大きくして位置決めし、クロストークを低減することができる。更に、このことにより、前記測定ヘッドを使用して、例えば前記経路測定装置をアプリケーションに固定することもできる。前記測定ヘッド上に、前記経路測定装置をアプリケーションに固定するための保持装置が配置されることが有利である。前記保持装置は特に、前記測定ヘッドに固定される保持板を含む。前記保持板により、前記経路測定装置をアプリケーションに固定することができる。実施形態において、前記測定ヘッド上にコイル装置が配置され、少なくとも1つのピックアップコイルが各測定経路に関連付けられる。前記ピックアップコイルは、磁歪効果と磁気誘導とを入れ替えることにより電気信号を発生させる信号トランスデューサを形成する。その後、電気信号は評価することができる。前記電気信号は、前記位置表示器の位置についての情報を含む。前記コイル装置に結合される、前記測定ヘッド内部における前記測定経路の延長部の領域が、前記測定経路ホルダの長手方向軸に関して外方へずらして位置決めされる。このことにより、各測定経路用の前記ピックアップコイル間の前記間隔を最大にすることができ、同様に、クロストークを低減することができる。導波路とピックアップコイルとの間の効果的な結合を達成するために、前記延長部の前記領域では、特に、少なくともほぼ線形の配向が実現される。これらの領域では、異なる延長部が特に互いに対して平行に配向される。前記測定経路の前記延長部が、前記測定経路ホルダと前記コイル装置との間に移行領域を有し、特に、前記移行領域内の前記延長部が、曲がった経路にて経路指定されることが有利である。このことは波コンダクタンスに、最小限となるやり方で影響する。前記測定経路の各々に関連付けられる前記ピックアップコイルが、前記測定ヘッドの軸を中心として回転対称に配分されるやり方で配置されることが更に有利である。このようにして、異なる測定経路に関連するピックアップコイルは最大間隔で離間するので、クロストークのリスクが低減する。前記測定経路の各々の少なくとも1つの前記ピックアップコイルに、それぞれ、少なくとも1つの抵抗素子が関連付けられることが特に有利である。前記抵抗素子を相応に選択することにより、個々の測定器具を、互いに対して、及び測定インタフェースエレクトロニクスに対しても、標準化することができる。前記少なくとも1つの抵抗素子が、可撓性テープ上に、特に、前記測定ヘッドの外側に配置されることが更に有利である。前記可撓テープは特に、測定インタフェースへと経路指定される対応する導体を含むフレックステープである。その際、前記可撓テープは同時に、前記少なくとも1つの抵抗素子用の支持体である。実施形態において、前記測定ヘッドは、測定経路ホルダ担体が固定されるコイルホルダを有する。このことにより、前記測定ヘッドの機械構造が単純になり、前記測定経路ホルダは単純なやり方で固定することができる。特に、前記測定経路ホルダ担体は、前記測定経路ホルダ用のマーキング装置及び/又は位置決め装置を有する。このようにして、前記測定経路ホルダは、前記経路測定装置を作製する際、前記測定経路ホルダ担体に対して、従って前記コイルホルダに対しても、容易に配向することができる。その際、前記測定経路ホルダ担体及び前記コイルホルダに、一方を他方に回転固定するための突起溝装置が関連付けられることが更に有利である。これによって、前記経路測定装置の組立てを促進することができる。前記コイルホルダに保持装置板が固定されることが有利である。これによって、前記トランスデューサ装置をアプリケーションに固定するための保持装置を、単純なやり方で設けることができる。その際、前記保持装置板及び前記コイルホルダに、回転固定用の突起溝装置が関連付けられることが更に有利である。このことは、前記保持装置板を前記コイルホルダに対して回転固定できるようにする単純な仕方を提供する。各測定経路延長部に関連付けられたラッチを含み、前記ラッチが、コイルホルダ上に配置され、前記コイルホルダ内で前記測定経路の前記延長部を固定する、ラッチ装置が設けられることが更に有利である。前記コイルホルダは、前記測定経路延長部用に、対応する凹部を有さねばならない。この要件は、前記測定ヘッド又は前記測定経路ホルダの軸に対して平行ではない凹部の存在を含む。特に、前記測定経路及び前記測定経路延長部がS形の経路になって経路指定されることが実現される。ラッチを設けることにより、対応する凹部を、傾斜させた穴又は同様のものを設ける必要なく、外側から側方に作り出すことができる。その際、前記凹部は、この凹部に関連する前記ラッチを介して閉鎖される。同時に、このことにより、測定経路延長部の規定の位置決めを達成することができる。前記ラッチ装置に磁石装置が一体化されることを実現することができる。前記磁石装置は、異なる測定経路の間のクロストークを低減するように働くバイアス磁石を提供する。これによって、1つの測定経路上を動く電流パルスが別の測定経路の前記ピックアップコイルに対して有する影響を低減することができる。例として、ラッチを同時に形成するプラスチック接合された磁石を通して、対応する磁石装置を実施することができる。前記測定経路が個々に電気的に絶縁されることが特に有利である。これによって、独立した測定経路を達成することができる。同じ理由で、各測定経路が、この測定経路に関連付けられた固有の磁気シールドを有することが有利である。各測定経路に関連付けられたピックアップコイル装置が、それぞれ、固有の磁気シールドを有し、各磁気シールドが特に固有の電位にあることが更に有利である。このことにより、クロストークを最小にすることができる。ターンオン及び/又はターンオフでの電流パルスのエッジ急峻度に影響を与える誘導電圧限定装置が設けられることが更に有利である。特に電流パルスがターンオフにある場合、前記誘導電圧限定装置は、最大振幅からゼロ振幅までの減衰が少なくとも1.5μsの時間周期内、特に少なくとも2μsの時間周期内で生じるようにする。このことにより、他の測定経路内又は測定経路延長部内に誘導され得る誘導電圧が最小になり、クロストークのリスクが低減する。前記測定経路ホルダ内に、少なくとも1つの付加的な導体が配置されることを更に実現することができる。付加的に経路指定されたこの導体は、前記測定経路の対応する導波路に対して電気的に平行に走り、クロストークを補償することができる。このことは、相応の電流の強さにより達成することができ、前記少なくとも1つの付加的な導体が取り付けられる仕方によっても達成することができる。前記経路測定装置は特に、磁歪トランスデューサを含み、そこでは、測定インタフェースから生ずる励磁電流パルスが測定をトリガする。前記励磁電流パルスは開始信号によりトリガされる。前記励磁電流パルスは、導波路上に、前記導波路が磁気的に軟質であるおかげで導波路内で束ねられる環状磁場を発生させる。測定点にて、前記位置表示器の磁力線が、前記環状磁場に直交し、前記導波路内で束ねられる。前記磁場が互いに相互作用するこの領域では、磁歪に起因して、前記導波路のマイクロレンジでの構造において弾性変形が生じる。この弾性変形は、前記導波路に沿って伝播する弾性波を生成する。磁歪効果と磁気誘導とを入れ替えることにより、帰還する遷音速波がピックアップコイルにて電気信号を生成する。前記波の所要時間は、前記位置表示器と前記ピックアップコイルとの間の前記距離に比例する。前記ピックアップコイルと前記位置表示器との間の距離は、高精度で時間測定を行うことにより決定することができる。前記時間測定の主たる測定信号は、前記導波路上の前記励磁電流パルスであり、その反応パルスである。反応パルスは、前記位置表示器の位置に応じて時間遅延を伴って供給される。好適な実施形態の以下の記載は、図面と合わせると、本発明をより詳細に説明するように働く。図1に示した符号10により表す、本発明により構築された経路測定装置の実施形態の例は、トランスデューサ12、及び位置表示器14を含む。トランスデューサ12は特に、磁歪トランスデューサとして構成される。位置表示器14は、磁石であり、特に、例えば輪形磁石の形態をとることのできる永久磁石である。トランスデューサ12は測定ヘッド16を含む。測定ヘッド16上では経路装置18が保持される。経路装置18は、平行な複数の測定経路20a、20b、20cを有する図1、図5、図6、図8。図示する実施形態の例では、第1測定経路20a、第2測定経路20b、及び第3測定経路20cが設けられる。測定経路20a、20b、20cは、測定範囲において、互いに対して平行に配向され、線形に延びる。測定経路20a、20b、20c全てに位置表示器14が同時に結合する。これによって、位置表示器14の、トランスデューサ12に対する位置が、3つの測定経路20a、20b、20cに沿って、互いから独立して3重に冗長に決定されることが可能である。このような冗長の位置決定は、特に原子力発電所における蒸気弁位置検出、又は船用プロペラのピッチを検出する等の安全性に関する用途にとって有利である。測定経路20a、20b、20cは経路装置18上に配置される。測定経路20a、20b、20cは、これらの測定経路にそれぞれ関連する、測定ヘッド16内に位置決めされた測定経路延長部22a、22b、22cを有する図3、図4。トランスデューサ12は測定経路ホルダ24を有する。測定経路ホルダ24は、対応する軸に沿って長手方向26に延びる。測定経路ホルダ24は円筒形状の外側輪郭を有する図5~図8。この測定経路ホルダは、保護管図面には示さず内に配置される。測定経路ホルダ24は、測定経路20a、20b、20cの全長に沿って延び、以下でより詳細に説明するように、これらの測定経路の長さよりも大きい長さを有する。測定経路ホルダ24は、第1測定経路20a用の溝形の第1凹部28a、第2測定経路20b用の溝形の第2凹部28b、及び第3測定経路28c用の溝形の第3凹部28cを有する。測定経路20a、20b、20cはそれぞれ凹部28a、28b、28c内に配置される。凹部28a、28b、28cは、長手方向26に延び、互いに対して平行に配向され、従って軸26に対して平行に配向される。測定経路ホルダ24は、繊維強化材料製であり、特に、繊維強化プラスチック材料製である。繊維は、好ましくはガラス繊維である。繊維の配向は、長手方向26に対して少なくともほぼ平行である。このことにより、測定経路ホルダ24は熱膨張が低い。測定経路ホルダ24は、例えば引抜成形工程により製造される。実施形態の例において、最大厚さD直径は多くて10mmである図7及び図8を参照のこと。実施形態の具体的な例において、前記厚さは約6mmである。測定経路ホルダ24は、互いに接続されその断面に対してT形の構成である素子30を有する図7、図8。前記T形の素子30は星形のやり方で配置される。T形の素子30は、従って凹部28a、28b、28cは、回転対称かつ均一に配分されるやり方で、長手方向26を中心として120°の角度32で配置される。T形の素子30は同一構成を有する。それぞれの凹部28a等は、均一の壁厚を有する壁34により分離される。凹部28a等は非環状構成である。これらの凹部は第1領域36を有し、そこでは、隔壁34は少なくともほぼ平坦な側部38を有する。対応する平坦な側部38が連接し、移行領域40は丸められている。凹部28a等は更に、第2領域42を有する。その領域では、壁34は、構成が弓形であり、特に丸められている。軸26に近接する中央領域44では、上述のように、壁34は均一の壁厚である。凹部28a等は、長手方向26に対して平行な、外側への開口45を有する。従って、凹部28a等は、測定経路ホルダ24上で溝の形態にして構成される。壁34は、少なくとも220°の角度範囲で、例えば270°の角度範囲で凹部を包囲する。これによって、それぞれの凹部28a等内に配置される測定経路20a等は、開口44を除いて、測定経路ホルダ24の壁材料により包囲される。測定ヘッド16は、測定経路ホルダ24が上に保持される測定経路ホルダ担体46を有する図1、図2、図9。前記測定経路ホルダ担体46は、ポット50上に着座するシリンダスリーブ48を含む。ポット50は、シリンダスリーブ48の内部空間54に対応する開口52を有する。前記開口52は、この開口を通過する測定経路延長部22a、22b、22cを有する。更に、ポット50は、シリンダスリーブ48から離れる方を向くその側に周縁カラー56を有する。底部58とカラー56との間に、円筒形空間60が規定される。底部58には、測定経路ホルダ24用のマーキング装置のマーキング62が配置され、これらのマーキングは、開口52の周りを120°の角度で配分される。これらのマーキング62は、測定経路20a、20b、20cの位置に対応し、組立てを容易にするように促す。以下で更に、より詳細に記載するように、測定経路ホルダ担体46は、測定ヘッド16のコイルホルダ64図1、図2、図10に固定される。コイルホルダ64及び測定経路ホルダ担体46は、一方を他方に回転固定するための突起溝装置が関連させてある。このため、例えば測定経路ホルダ担体46のカラー56内に、溝66が配置される。コイルホルダ64は円筒形の形状を有する。コイルホルダ64内部には、測定経路延長部22a、22b、22cの数に相関する凹部68a、68b、68cが配置される。第1凹部68aは第1測定経路延長部22aに関連し、第2凹部68bは第2測定経路延長部22bに関連し、第3凹部68cは第3測定経路延長部22cに関連する。それぞれの凹部68a等が、測定経路ホルダ担体46の方を向くコイルホルダ64の端面72からコイルホルダ64の中央領域へと延びる第1領域70を有する。更に、凹部68a等は、第1領域70の端部から、測定経路ホルダ24から離れる方を向くコイルホルダ64の端面76へと延びる第2領域74を有する。コイルホルダ64内部で、それぞれの凹部68a等の第2領域74は、特に、円筒形穴の形態にして構成される。第1領域70は、側方に開いている窪みとして構成される図10。凹部68a等の第1領域70を側方で閉鎖するために、それぞれのラッチ80a、80b、80cを含むラッチ装置78が設けられ、ラッチ80aは第1凹部68aの第1領域70に関連し、ラッチ80bは第2凹部68bの第1領域70に関連し、ラッチ80cは第3凹部68cの第1領域70に関連する。ラッチ装置78のラッチ80a、80b、80cは、対応する凹部68a、68b、68cの第1領域70に、例えば接着により固定される。これらのラッチは、対応する測定経路延長部22a、22b、22cがコイルホルダ64内部で走る領域を開いたままにする。測定ヘッド16は軸82を有する。前記軸82は、測定経路ホルダ24の軸26と同軸である。測定経路ホルダ24は測定ヘッド16上で中央に着座する。測定ヘッド16は、測定経路ホルダ24よりも大きい直径を有する。凹部68a等の第2領域74は、平行に外方へずれており軸82から離れるように、従って、軸26から離間する。開口52は、軸26と同軸であり、従って軸82とも同軸である。第1領域70は、開口52と、平行にずれている第2領域74との間に移行領域を提供する。第1領域70は、移行が継続的であるように構成される。コイルホルダ64内の測定経路延長部22a、22b、22c用の凹部68a、68b、68cは、測定経路ホルダ24内の測定経路20a、20b、20cと同じ配置対称性を示す。図示する実施形態の例において、凹部68a、68b、68cは、軸82を中心として回転対称のやり方で配置され、特に、星形のやり方で、120°の角度間隔で配置される。凹部68a、68b、68cは、その第2領域74において、互いに対して平行に配向される。コイルホルダ64はその端面72に、測定経路ホルダ担体46のカラー56に適合された入込みエッジ領域84を有する。入込みエッジ領域84は、空間60内部に位置決めされた突出部86を包囲する。突出部86はカラー56により包囲される。エッジ領域84上に、上述の突起溝装置の突起88が配置される。前記突起88は測定経路ホルダ担体46の溝66内へ延びる。これによって、コイルホルダ64と測定経路ホルダ担体46との間の相対的な回転運動は阻止される。突起88及び溝66は、マーキング62が凹部68a、68b、68cの入口開口90と整列するように配置される。更に、測定ヘッド16は保持板92図1、図2、図11を有する。前記保持板92はコイルホルダ64に固定される。例として、保持板92は、上に円筒形フランジ96が着座する三角形の第1領域94図11を有する。前記フランジ96はコイルホルダ64に嵌合する。このフランジ96を、端面72を含むコイルホルダ64の一部が通過する。フランジ96は更に、測定経路ホルダ担体46を包囲する。フランジ96、及び第1領域94内の開口98は、保持板92の内部空間100を規定する。内部空間100内には、上述のコイルホルダ64の一部と、測定経路ホルダ担体46つまりポット50の一部とが位置決めされる。内部空間100は第1部分102及び第2部分104を有する。第1部分102は第1領域94内に形成され、第2部分104はフランジ96内に形成される。第2部分104は、第1部分102よりも小さい直径を有する。これによって接触面106が形成される。接触面106は特に輪状の接触面106である。コイルホルダ64のエッジ領域84は、コイルホルダ64の円筒形の外側輪郭108を越えて外方に突出する図10。これによってエッジカラー110が形成される。前記エッジカラーは接触面106に接触する。トランスデューサ12を作製する際、コイルホルダ64は、エッジカラー110が接触面106に接触するまで、最初にその端面76が押されて内部空間100の第1部分102に通される。コイルホルダ64のエッジカラー110は、凹部68a等に対応する切開部112を有する。これらの切開部は突起溝装置の溝を形成し、コイルホルダ64を保持板92に対して回転固定する。接触面106上に、対応する突起114が配置される。突起114が切開部112溝内部に設置されると、保持板92とコイルホルダ64との間の回転式運動は阻止される。測定ヘッド16の保持板92とコイルホルダ64との間の軸方向固定は、例えば接着によるものである。測定ヘッド16の固定はフランジ96により強化される。フランジ96は、特にリングナットとして構成される。それに応じて、測定経路ホルダ担体46とコイルホルダ64との間の軸方向固定も、接着により同様に現実化することができる。実施形態において、フランジ96はラッチ装置78の少なくとも一部に重なる。実施形態において、保持板92の第1領域94に貫通開口116が配置される。このことにより、例として、トランスデューサ12をアプリケーション上でねじ留め又は同様のものにより固定することができる。関連する測定経路延長部22a、22b、22cを備えたそれぞれの測定経路20a、20b、20cは、いずれの場合も、ワイヤ導波路118を含む。ワイヤ導波路118は事実上の測定経路である。このワイヤ導波路は、それぞれの測定経路延長部22a等、及び測定経路20a等に沿って、連続的な経路になって経路指定される。ワイヤ導波路は減衰スリーブ134に固定される。前記減衰スリーブ134は、測定経路ホルダ24の端部122の近傍に位置決めされる。減衰スリーブ134は金属素子である。ワイヤ導波路118は可撓管124により包囲される。前記可撓管124は、電気絶縁材料製であり、例えば可撓シリコーン管である。この可撓管は、一方でワイヤ導波路118の電気絶縁に役立ち、他方で、対応する凹部28a等内部、及び68a等内部の機能の支持及び位置決めに役立つ。減衰スリーブ134に帰線126が接続される。帰線126は例えば金属素子134に、はんだ付け部120を用いてはんだ付けされる。帰線126は、凹部28a等、及び68a等を通して経路指定される一方で、対応する可撓管124の外側に設置される。可撓管124は、互いから離間した場所128にて狭窄され図4~図6、図8、これによってワイヤ導波路118の運動の自由度が低減される。狭窄は、波の伝播を妨げるほど狭くはない。これによって、ワイヤ導波路118の、可撓管124に対する相対的な位置固定が達成される。この相対的な位置固定とは、多少の規定の、小さい隙間を備えた支持のことである。これにより、凹部28a等内、及び68等内に可撓管124が置かれる際、ワイヤ導波路118はトランスデューサ12に位置固定することができる。測定経路ホルダ24の凹部28a等内部には、金属素子120に隣接して1つ以上の減衰マス130、132が配置される。この領域内部では、ワイヤ導波路118を、対応する減衰マス130、132が包囲するが、この減衰マスは、対応する力学的波が減衰されるようにする。減衰スリーブ134は、減衰マス130とはんだ付け部120との間に配置される。可撓管124がそれに抗して接触する減衰マス132の端部と、シリンダスリーブ48の端部との間に、実質、トランスデューサ12の測定範囲136がある。これらの端部間の距離は、測定範囲136の長さを規定する。ワイヤ導波路118、及びそれに応じて帰線126は、対応する凹部68a等を通して経路指定され、コイルホルダ64を通しても経路指定される図2~図4。測定経路ホルダ24内部では、それぞれの測定経路20a、20b、20cのワイヤ導波路118は、互いに対して平行、かつ軸に対して平行に経路指定される。これらのワイヤ導波路が凹部68a等の第1領域70を通過することにより、その配置は、交差方向にずれている。第2領域74内では、ワイヤ導波路118は、再度、軸26に対して平行に経路指定される。第1領域70は、力学的波がこの第1領域を、妨害されずに通ることができるように構成される。特にその目的で、ワイヤ導波路118は、この領域において、鋭い隅部を回避しつつ、曲げを使用して経路指定される。特に、ワイヤ導波路は、S形のやり方で湾曲した経路をたどる。ワイヤ導波路118をエッジなしで連続的に弁別可能にS形に経路指定するために、ラッチ装置78のラッチ80a等、及び、凹部68a等の第1領域70の底部138は、相応に構成される。それぞれの凹部68a等の第2領域74内に、スリーブ140が配置される。前記スリーブ140図4は、凹部の前記第2領域74内部でワイヤ導波路118の位置決めを確定することに役立ち、これによって、S形に経路指定することに役立つ。例として、スリーブ140スペーサスリーブは、凹部68a等の対応する第2領域74内で接着される。スリーブはシールド管142により包囲される。シールド管142は磁気遮蔽材料製である。コイルホルダ64上でコイル装置144が保持される。コイル装置144は、対応する凹部68a等の第2領域74内で測定経路延長部22a等に配置される少なくとも1つのピックアップコイル146を含む。対応するピックアップコイル146は特に、スリーブ140内に接着される。ピックアップコイル146は、金属材料製のピン150a、150b、150c、150dを通してスリーブ140内に着座する。帰線126は、ピン150aの周りに巻き付けられ、このピンにはんだ付けされる。ワイヤ導波路118はピン150dの周りに巻き付けられる。いずれの場合も、ピン150a、150b、150c、150dに、一体化された導体を備えたテープ152が着座する。テープ152は各々、このテープの上に配置された少なくとも1つの抵抗素子154を有する。それぞれのテープ152の抵抗素子は、コイルホルダ64の外側に設置される。その測定経路延長部22aを備えた各測定経路20aは、いずれの場合も、固有の抵抗素子154がこの測定経路に関連する、テープを有する。それぞれのテープ152は特に、フレックステープとして構成される。このテープは、導体を担持するが、抵抗素子154用の支持体でもある。抵抗素子154は、それぞれの測定経路20a、20b、20cを、互いに関して、及びこれらの測定経路の後に続く回路に関しても、標準化できるようにする。特に、個々の測定経路20a、20b、20cの電気挙動の不均衡を補償することが可能である。抵抗素子154は簡単にアクセス可能であるため、この補償は容易に達成される。図12aを参照して、経路測定装置10の作動原理を概略的に説明する。測定インタフェースから生じ、測定信号として働く励磁電流パルス156が測定を励起する。励磁電流パルス156は開始信号により誘発される。励磁電流パルス156は、導波路ワイヤ導波路118が磁気的に軟質であるおかげで中に束ねられる環状磁場158を発生させる。位置表示器14特に永久磁石は、導波路118の測定点160に位置決めされる。位置表示器14の磁力線162は、環状磁場158に直交しており、導波路118内でも束ねられる。環状磁場158、及び、位置表示器14により発生する磁場が互いに相互作用する領域では、磁歪に起因して、導波路118のマイクロレンジでの構造内で弾性変形が生じる。この弾性変形は、導波路118に沿って反対方向164、166に伝播する弾性波を作り出す。導波路118内部でのその波の伝播速度は、特に、約2800m/sのオーダーであり、環境の影響を受ける恐れがほとんどない。減衰マス130、132は、対応する測定経路の端部122に配置される。減衰マス130、132のために、端部122に向かって移動する遷音速波は減衰するので、直接伝播する波と比較すると、波の後方反射成分は信号検出にとって無視できるほど小さい。他端168には、磁歪効果と磁気誘導とを入れ替えることにより電気信号を発生させこの電気信号を測定インタフェースに供給する、対応するピックアップコイル146が配置される。その発生点からピックアップコイル146までの波の所要時間は、位置表示器14とピックアップコイル146との間の距離に正比例する。従って、ピックアップコイル146と位置表示器14との間の距離は、時間測定を行うことにより、高精度で決定することができる。時間測定の主たる測定信号は励磁電流パルス156である。励磁電流パルス156は、ピックアップコイル146により、ピックアップコイル146と位置表示器14との間の距離に依存した時間遅延を伴って測定インタフェースに供給される。概して、1つの測定経路例えば測定経路20aに送信される励磁電流パルスが他の測定経路20b、20c内の電圧を特にターンオフにて誘導し得ることは事実である。従って、クロストークが生じることが原則として可能である。本発明によれば、特にターンオフでの励磁電流パルス156のエッジ急峻度172図12bを、特に最大振幅174からゼロ振幅までの減衰が少なくとも1.5μsの時間周期内、特に少なくとも2μsの時間周期内、特に少なくとも3μsの時間周期内に生じるやり方で調整する誘導電圧限定装置170が設けられる。誘導電圧の大きさは、対応するエッジ急峻度を調整することにより低減される。この点で、ターンオンでの、対応する有限のエッジ急峻度176を調整することも可能である。誘導電圧限定装置170は、例えばRCD素子を通して実施される。実施形態において、磁石装置178がコイルホルダ64図2に一体化される。例として、磁石装置178は、対応するラッチ80a、80b、80cに一体化される磁石により実施される。磁気装置178は、測定経路20a、20b、20c間、又は測定経路延長部22a、22b、22c間のクロストークを低減するように働くバイアス磁石装置である。これによって、1つの測定経路上を動く電流パルスが、別の測定経路に関連するピックアップコイルに対して有する影響を低減することが可能である。ラッチ80a等は、例えばプラスチック接合された磁石とすることができる。磁場の配向及び強度は明確に調整することができる。本発明による解決策は、通電導体が厳密に平行に経路指定されるようにする。この通電導体は、クロスオーバー設計に起因し得る干渉場の発生を防止する。測定ヘッド16内部では、ピックアップコイルの配置が軸26に対してずれている結果として、ピックアップコイル146が互いから、より遠く離間することによりクロストークが低減される。実施形態の変形において、測定経路ホルダ24及びコイルホルダ64は付加的に、中に配置される1つ以上の導体180図5を有する。例えば導体180が、平行な経路にして経路指定される。ジグザグ様の経路指定、又は同様のものも可能である。1つ以上の通電導体180を使用することにより、ならびに、導体180の対応する向き、及び電流の強さの調整でもって、異なる測定経路20a、20b、20c間の起こり得るクロストークを補償することができる。本発明により構築される経路測定装置10は以下のように動作する。経路測定装置10はその測定経路20a、20b、20cに関して冗長である。本明細書に記載した実施形態の例において、経路測定装置10は、別個の3つの測定経路20a、20b、20cが設けられるため、幾重にも冗長である。これらの測定経路20a、20b、20cは互いから独立しており、位置表示器14の位置を互いから独立して決定する。対応する方策により、クロストークを低減又は防止することができる。異なる測定経路20a、20b、20cは測定経路ホルダ24に一体化される。測定経路ホルダは、小さい据付空間要件7mm以下のオーダーの直径で実施することができる。測定経路ホルダ24はガラス繊維強化プラスチック材料製である。従って、測定経路ホルダは、まさに電気的絶縁性であり、熱膨張が低い。これによって、測定経路上の制約負荷が大いに低減される。それらの測定経路延長部22a等を備えた測定経路20a等は、電気絶縁性の可撓管内に配置される。この可撓管は、例えばシリコーン材料製とすることができる。対応する可撓管124が、衝撃に対し高抵抗かつ振動に対し低感度である電気絶縁性の支持を提供する。各測定経路20a等、及び測定経路延長部22a等の導波路118は、コイルホルダ64内部で単一の曲げを2回1つは第1領域70への移行にて、もう1つは第1領域70から第2領域74への移行にて使用するS形の経路にして取り付けられる。このことは、波伝播の干渉を最小限にしたコンパクトな設計を利用可能にする。フレックステープ152上に、測定経路20a等、及び測定経路延長部22a等を標準化するための対応する抵抗素子154が配置される。各測定経路20a及び測定経路延長部22a等用のシールド管142は、好ましくはその固有の電位にあり、各測定経路20a等、及び測定経路延長部22a等が固有の磁気遮蔽を有することが実現される。