複数のライナープレートを円周方向及び上下方向に接合して円筒体を形成するとともに、鉛直方向の補強材であるH形鋼からなる垂直補強部材を立坑内壁の円周方向の90°間隔の複数箇所に取り付けた円形断面の立坑について、立坑内壁に取り付けた螺旋状の昇降タラップの中間に水平な作業用足場を介在させた作業用足場構造であって、前記複数のライナープレートは、円周方向には垂直フランジにて互いにボルト接合され上下方向には均一ピッチpの円周フランジ孔を持つ円周フランジにて互いにボルト接合されて円筒体を形成するものであり、前記複数のライナープレートがなす円筒の直径である立坑径Dは、ライナープレートの360°全周の円周フランジ孔数を4で割った値Nに0.5の端数が出るような直径であり、前記円筒体を形成したライナープレートにおける、前記円周方向に90°間隔の各垂直補強部材のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔2d0は、前記垂直補強部材のウエブ位置Qに対してずれているとともに、そのずれの種類は垂直補強部材のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであり、前記作業用足場は、前記垂直補強部材の位置に当該垂直補強部材と干渉しない態様で配置される干渉回避短尺足場と、この干渉回避短尺足場に連接される連接短尺足場とが、ライナープレートの円周フランジの円周フランジ孔に挿入される接合ボルトにて立坑内壁に取り付けられ、前記干渉回避短尺足場は、前記垂直補強部材とライナープレートの円周フランジ孔との前記2種類のずれの位置関係がいずれもの場合でも、垂直補強部材のウエブ位置を挟む2つの円周フランジ孔より円周方向外側の円周フランジ孔におけるボルト接合により立坑内壁に取り付けられていることを特徴とする立坑における作業用足場構造。複数のライナープレートを円周方向及び上下方向に接合して円筒体を形成するとともに、高さ方向の適宜の間隔でライナープレート間にH形鋼からなる補強リングを介在させ、鉛直方向の補強材であるH形鋼からなる垂直補強部材を立坑内壁の円周方向の90°間隔の複数箇所で前記補強リングに取り付けた円形断面の立坑について、立坑内壁に取り付けた螺旋状の昇降タラップの中間に水平な作業用足場を介在させた作業用足場構造であって、前記複数のライナープレートは、円周方向には垂直フランジにて互いにボルト接合され上下方向には均一ピッチpの円周フランジ孔を持つ円周フランジにて互いにボルト接合されて円筒体を形成するものであり、前記補強リングは、等長のH形鋼を四分の一円弧状に湾曲させた4つの補強リング片を連結してなり、ライナープレートの円周フランジ孔のピッチpと同じピッチpの円周フランジ孔を有するとともに、その一端側の円周フランジ孔は前記一端から円周フランジ孔ピッチpの0.5ピッチ0.5pだけ離れた位置にあり、他端に、隣接する補強リングの他端を突き合わせた時に円周フランジ孔を形成する半円状切欠きを有し、前記垂直補強部材は、H形鋼からなり、そのウエブ位置が前記4つの補強リング片のそれぞれ円周方向の中央に位置する態様で、そのフランジにて補強リングのフランジにボルト接合されており、前記複数のライナープレートがなす円筒の直径である立坑径Dは、ライナープレート及び補強リングの360°全周の円周フランジ孔数を4で割った値Nに0.5の端数が出るような直径であり、前記円筒体を形成したライナープレートにおける、前記円周方向に90°間隔の各垂直補強部材のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔2d0は、前記垂直補強部材のウエブ位置Qに対してずれているとともに、そのずれの種類は垂直補強部材のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであり、前記作業用足場は、前記垂直補強部材の位置に当該垂直補強部材と干渉しない態様で配置される干渉回避短尺足場と、この干渉回避短尺足場に連接される連接短尺足場とが、ライナープレートの円周フランジの円周フランジ孔に挿入される接合ボルトにて立坑内壁に取り付けられ、前記干渉回避短尺足場は、前記垂直補強部材とライナープレートの円周フランジ孔との前記2種類のずれの位置関係がいずれもの場合でも、垂直補強部材のウエブ位置を挟む2つの円周フランジ孔より円周方向外側の円周フランジ孔におけるボルト接合にて立坑内壁に取り付けられていることを特徴とする立坑における作業用足場構造。前記連接短尺足場は、上から見ていずれも立坑中心に向かう2側辺を持つ平面視略台形状をなし、立坑内壁側の辺の長さによってその連接短尺足場が占める円周フランジ孔の数が2つ以上の複数種類であり、前記干渉回避短尺足場は、上から見ていずれも立坑中心に向かう2側辺を持つ平面視略台形状をなし、立坑内壁側の辺の長さによってその干渉回避短尺足場が占める円周フランジ孔の数が4つ以上であることを特徴とする請求項1又は2記載の立坑における作業用足場構造。前記立坑径Dが3500mm、ライナープレートの円周フランジ孔pが157mmであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の立坑における作業用足場構造。前記干渉回避短尺足場又は連接短尺足場は、立坑内壁に基端側を取り付けたブラケットの上面に固定されており、前記ブラケットは、基端側が立坑内壁に取付けられ先端側が立坑中心方向に延びる水平材と、上端側が前記水平材の先端側に固定され基端側が水平材の基端側の下方で立坑内壁に取付けられる斜め材とからなり、前記水平材又は斜め材は、それぞれの基端側に固定した、ライナープレートの円周フランジ孔に合せた1つのボルト孔を有して円周フランジに重ね合わされる接合部材によりライナープレートの円周フランジにボルト接合されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の立坑における作業用足場構造。前記ブラケットの水平材又は斜め材の基端部の接合部材が、上下のライナープレートの円周フランジ間に補強リングのウエブを挟んだ部分において、補強リングのウエブと合せてライナープレートの円周フランジにボルト接合されていることを特徴とする、請求項1の引用を除く請求項5記載の立坑における作業用足場構造。上記の引用文献1におけるライナープレートによる立坑は、垂直補強部材を有さない構造であり、したがって、垂直補強部材が配置される場合に作業用足場と垂直補強部材との干渉を回避する構造は開示されておらず、また、垂直補強部材とライナープレートの円周フランジのボルト孔円周フランジ孔との位置関係が互いにずれることに対する課題あるいは技術的解決策が記載されてもいない。また、施工後は内部にコンクリートが充填されて立坑ではなくなる深礎工法に適用した実施例で説明しているように、螺旋状の昇降タラップを備えた立坑の作業用足場には向いていない。すなわち、集水井の点検作業等のための半ば恒久的な作業用足場の場合、着脱を繰り返すことはないので、引用文献1のような着脱の容易に特殊な構造は無用なコスト高になる。また、昇降タラップとは全く別構造の作業用足場を設けることになるので、全体として繁雑なものとなり、コスト高になる。引用文献2におけるライナープレートによる立坑も、垂直補強部材を有さない構造であり、垂直補強部材が配置されている場合に干渉を回避する構造は開示されていない。そして、引用文献2の作業用足場のような概ね立抗横断面全体を占める広さの作業用足場は、集水井の点検作業等のため下へと降りていくことができず、点検作業を兼ねた恒久的な作業足場としては当然使用できない。一方、前述した短尺タラップで用いる取付プレート取付構造は、昇降タラップの場合は、各短尺タラップに対する負荷重量がそれほど大きくないことや、短尺タラップを上下で計3箇所により立坑内壁に取り付けることや、縦方向に延びる構造なので上下の取付部の間隔が大ライナープレートが上下に2つ又は3つ分であり取り付け部へ掛かる負担が小さいことなどで、強度上の問題はない。しかし、作業用足場の場合、平場構造となり、面積当たりの上載人数が増加するので、負荷重量をさらに大きく設定する必要がある。また、短尺タラップのように上下に取付部の間隔を大とすることは、作業用足場が水平方向に延びる構造にもかかわらず、設置のためだけに鋼材を上下に多く必要となり不経済であるため、作業用足場を構成する個々の短尺足場についての取付部の上下間隔を小としたい。これらの理由から、立坑内壁への取付構造として、短尺タラップよりも堅固な取付構造としたい。また、短尺タラップの取付構造のように、回動により位置調整のできる可動式金具を用いた取付構造では、短尺タラップの取付構造より堅固な構造にすると、多数ある部品の全てが大型化し、構造が複雑になり、部品点数が多くなり取付作業も煩雑になるので、施工コストも高くなる。したがって、垂直補強部材とライナープレートの円周フランジのボルト孔円周フランジ孔との位置関係が互いにずれていても、個々の短尺足場の上下の取付部について可動部なしのボルト接合が可能で、簡単かつ堅固な取付構造が望まれる。本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、ライナープレートを用いて構築され垂直補強部材を備えた円形断面の集水井などの立坑について、立坑内壁に取り付けた螺旋状の昇降タラップの中間に水平な作業用足場を設ける場合に、作業用足場を構成する短尺足場を様々な直径の立坑に対し個別に対応する設計をしなくても、垂直補強部材との干渉を適切に回避可能であり、また、垂直補強部材とライナープレートの円周フランジのボルト孔円周フランジ孔との位置関係が互いにずれていても、円周フランジのボルト孔を利用した、可動部のない直接的なボルト接合で立坑内壁に堅固に取り付けることができる作業用足場を提供することを目的とする。上記課題を解決する請求項1の発明は、複数のライナープレートを円周方向及び上下方向に接合して円筒体を形成するとともに、鉛直方向の補強材であるH形鋼からなる垂直補強部材を立坑内壁の円周方向の90°間隔の複数箇所に取り付けた円形断面の立坑について、立坑内壁に取り付けた螺旋状の昇降タラップの中間に水平な作業用足場を介在させた作業用足場構造であって、前記複数のライナープレートは、円周方向には垂直フランジにて互いにボルト接合され上下方向には均一ピッチpの円周フランジ孔を持つ円周フランジにて互いにボルト接合されて円筒体を形成するものであり、前記複数のライナープレートがなす円筒の直径である立坑径Dは、ライナープレートの360°全周の円周フランジ孔数を4で割った値Nに0.5の端数が出るような直径であり、前記円筒体を形成したライナープレートにおける、前記円周方向に90°間隔の各垂直補強部材のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔2d0は、前記垂直補強部材のウエブ位置Qに対してずれているとともに、そのずれの種類は垂直補強部材のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであり、前記作業用足場は、前記垂直補強部材の位置に当該垂直補強部材と干渉しない態様で配置される干渉回避短尺足場と、この干渉回避短尺足場に連接される連接短尺足場とが、ライナープレートの円周フランジの円周フランジ孔に挿入される接合ボルトにて立坑内壁に取り付けられ、前記干渉回避短尺足場は、前記垂直補強部材とライナープレートの円周フランジ孔との前記2種類のずれの位置関係がいずれもの場合でも、垂直補強部材のウエブ位置を挟む2つの円周フランジ孔より円周方向外側の円周フランジ孔におけるボルト接合により立坑内壁に取り付けられていることを特徴とする。請求項2の発明は、複数のライナープレートを円周方向及び上下方向に接合して円筒体を形成するとともに、高さ方向の適宜の間隔でライナープレート間にH形鋼からなる補強リングを介在させ、鉛直方向の補強材であるH形鋼からなる垂直補強部材を立坑内壁の円周方向の90°間隔の複数箇所で前記補強リングに取り付けた円形断面の立坑について、立坑内壁に取り付けた螺旋状の昇降タラップの中間に水平な作業用足場を介在させた作業用足場構造であって、前記複数のライナープレートは、円周方向には垂直フランジにて互いにボルト接合され上下方向には均一ピッチpの円周フランジ孔を持つ円周フランジにて互いにボルト接合されて円筒体を形成するものであり、前記補強リングは、等長のH形鋼を四分の一円弧状に湾曲させた4つの補強リング片を連結してなり、ライナープレートの円周フランジ孔のピッチpと同じピッチpの円周フランジ孔を有するとともに、その一端側の円周フランジ孔は前記一端から円周フランジ孔ピッチpの0.5ピッチ0.5pだけ離れた位置にあり、他端に、隣接する補強リングの他端を突き合わせた時に円周フランジ孔を形成する半円状切欠きを有し、前記垂直補強部材は、H形鋼からなり、そのウエブ位置が前記4つの補強リング片のそれぞれ円周方向の中央に位置する態様で、そのフランジにて補強リングのフランジにボルト接合されており、前記複数のライナープレートがなす円筒の直径である立坑径Dは、ライナープレート及び補強リングの360°全周の円周フランジ孔数を4で割った値Nに0.5の端数が出るような直径であり、前記円筒体を形成したライナープレートにおける、前記円周方向に90°間隔の各垂直補強部材のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔2d0は、前記垂直補強部材のウエブ位置Qに対してずれているとともに、そのずれの種類は垂直補強部材のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであり、前記作業用足場は、前記垂直補強部材の位置に当該垂直補強部材と干渉しない態様で配置される干渉回避短尺足場と、この干渉回避短尺足場に連接される連接短尺足場とが、ライナープレートの円周フランジの円周フランジ孔に挿入される接合ボルトにて立坑内壁に取り付けられ、前記干渉回避短尺足場は、前記垂直補強部材とライナープレートの円周フランジ孔との前記2種類のずれの位置関係がいずれもの場合でも、垂直補強部材のウエブ位置を挟む2つの円周フランジ孔より円周方向外側の円周フランジ孔におけるボルト接合にて立坑内壁に取り付けられていることを特徴とする。請求項3は、請求項1又は2の作業用足場構造において、前記連接短尺足場は、上から見ていずれも立坑中心に向かう2側辺を持つ平面視略台形状をなし、立坑内壁側の辺の長さによってその連接短尺足場が占める円周フランジ孔の数が2つ以上の複数種類であり、前記干渉回避短尺足場は、上から見ていずれも立坑中心に向かう2側辺を持つ平面視略台形状をなし、立坑内壁側の辺の長さによってその干渉回避短尺足場が占める円周フランジ孔の数が4つ以上であることを特徴とする。請求項4は、請求項1~3のいずれか1項の作業用足場構造において、前記立坑径Dが3500mm、ライナープレートの円周フランジ孔pが157mmであることを特徴とする。請求項5は、請求項1~4のいずれか1項の作業用足場構造において、前記干渉回避短尺足場又は連接短尺足場は、立坑内壁に基端側を取り付けたブラケットの上面に固定されており、前記ブラケットは、基端側が立坑内壁に取付けられ先端側が立坑中心方向に延びる水平材と、上端側が前記水平材の先端側に固定され基端側が水平材の基端側の下方で立坑内壁に取付けられる斜め材とからなり、前記水平材又は斜め材は、それぞれの基端側に固定した、ライナープレートの円周フランジ孔に合せた1つのボルト孔を有して円周フランジに重ね合わされる接合部材によりライナープレートの円周フランジにボルト接合されていることを特徴とする。請求項6は、請求項1の引用を除く請求項5記載の作業用足場構造において、前記ブラケットの水平材又は斜め材の基端部の接合部材が、上下のライナープレートの円周フランジ間に補強リングのウエブを挟んだ部分において、補強リングのウエブと合せてライナープレートの円周フランジにボルト接合されていることを特徴とする。規格のライナープレートで構築しかつ垂直補強部材を円周方向に90°等間隔で内面に設けた立坑においては、干渉回避短尺足場及び連接短尺足場を上下のライナープレートのフランジ接合部に設けられた円周フランジ孔接合用ボルト孔へ、フランジ接合用のボルト接合用ボルトを利用して取り付けようとしても、一般に採用される立坑直径サイズからくる要因により通常、垂直補強部材の位置と円周フランジ孔接合用ボルト孔の位置とが互いにずれることになるので、ずれ調整のための可動部を持つ取付構造としなければ垂直補強部材との干渉が起こり取り付けることができない。しかし、本発明によれば、様々な直径の立坑に対し個別に対応する設計とすることなく、ごく少数の汎用サイズを組み合わせて、ずれ調整のための可動部のない堅固な位置固定構造により、干渉回避短尺足場及び連接短尺足場を上下のライナープレートのフランジ接合部に直接取り付けることができる。短尺足場を可動部のない位置固定構造により、接合ボルトで上下のライナープレートのフランジ接合部に取り付けることができるので、可動部を有する取付構造と比べて、堅固な取付構造となる。堅固な取付構造となるので、短尺足場の立坑内壁への取付構造として、上下の取付部がライナープレート1つ分の間隔であるブラケットで取り付ける取付構造を採用することが可能となる。したがって、上下の取付部の間隔が小さく済む。これにより、上下の取付部の間隔がライナープレート2つ又は3つ分の取付構造と比べて、鋼材の使用量も少なく済み経済的であり、立坑を構築するコストを低減することができる。また、回動により位置調整のできる可動式金具を堅固にして用いた取付構造と比べて、多数ある部品を大型化することなく、構造も簡単に済み、さらに部品点数も少なく済み、取付作業も単純になるので、施工コストも安くなる。請求項4のように、立坑径Dが3500mm、ライナープレート円周フランジ孔ピッチpが157mmの場合、ライナープレートの円周方向全周の円周フランジ孔の数は70個3500×π÷157=70であり、ライナープレートの360°全周の円周フランジ孔数70を4垂直補強部材の数で割った値N=70÷4=17.5であり、0.5の端数が出る。この場合、4箇所の垂直補強部材による4つの垂直補強部材間領域にそれぞれ存在する円周フランジ孔の数は、一方の対角線方向の2つの領域図5のA1-B1とA2-B2の領域では17、他方の対角線方向の2つの領域図5のB1-A2とB2-A1の領域では18となる。このように隣り合う垂直補強部材の間の円周フランジ孔配列が不均等であるにも関わらず、本発明によれば、垂直補強部材を回避可能な干渉回避短尺足場を、ずれ調整のための可動部のない位置固定構造により、接合ボルトで上下のライナープレートのフランジ接合部に取り付けることができる。また、後述するように、干渉回避短尺足場のサイズ側辺挟み角を定めれば、垂直補強部材の位置に干渉回避短尺足場を取り付けた時、垂直補強部材間の連接短尺足場配置スペースは2種類に限られるので、連接短尺足場のサイズ側辺挟み角及びその種類として、この2種類の連接短尺足場配置スペースに合せられるサイズ及びその種類を設定すれば済むので、様々な直径の立坑に対し個別に対応して設計する短尺足場とすることなく、少ない種類の汎用サイズを組み合わせにより、種々の立坑に対応させることが容易である。以下、本発明を実施した立坑における作業用足場構造について、図面を参照して説明する。図1は本発明の実施例で対象とする立坑である集水井1の一般的な構造を説明するもので、イは集水井立坑1を模式的に示した縦断面図、ロは模式的に示した平面図である。集水井1は、前述した通り、地すべりが起こりやすい場所で地下水を集めて川等に流すために設ける土木構造物であり、図2イに示すような円弧状のライナープレート2を円周方向及び鉛直方向に連結して構築される。この集水井1に、図2ロにも示すように、集水のための複数本の集水管3が接続され、かつ、川等に流すための1本の排水管4が接続される。すべり面5を破線で示す。ライナープレート2は、円弧状の波付け鋼板部2aの波付け方向の両端に鋼板を折り曲げて形成した円周フランジ2bを持ち、波付け方向と直交する方向の両端に、別部材の端面プレートを溶接固定した垂直フランジ2cを持つ。2dは上下に隣接するライナープレート2の円周フランジ2bどうしを接合するためのボルト孔円周フランジ孔を示す。複数のライナープレート2を、垂直フランジ2c同士をボルト接合して円筒体を形成するとともに、上下に隣接するライナープレート2の円周フランジ2b同士をボルト接合して、円筒状の立坑集水井1を構築する。その施工は一般に、立坑の頂部最初の1~3リング分を組み立てその周囲を裏込めしかつ固定した後、掘削、組立てを繰り返してライナープレートを下に継ぎ足していき、所望の深さの立坑1を構築する。また、通常、高さ方向の適宜の間隔で、上下に隣接するライナープレート2間に、ライナープレート2と同様に円弧状をなすH形鋼による補強リング7を介在させ、かつ、ライナープレート2に対する鉛直方向の補強材としてH形鋼の垂直補強部材8を円周方向に90°間隔をあけた4箇所に設ける。図3は本発明の一実施例の作業用足場構造を備えた立坑集水井1の内壁面を展開して示した内壁面展開図、図4は図3における作業用足場部分を拡大した図である。立坑集水井には、立坑内壁に立坑上端縁から底近傍まで達する螺旋状の昇降タラップ6が設けられるが、本発明では昇降タラップ6の中間に水平な作業用足場41を構築する。昇降タラップ6の詳細説明は省略するが、複数の短尺タラップを立坑内壁に沿って螺旋状に配置し、図示略の取付部材によりそれぞれ立坑内壁に取り付けている。図示例では3種類の短尺タラップ11、12、13を用いる。短尺タラップ13は踊り場付き短尺タラップである。前記の通り、この立坑集水井1は、複数のライナープレート2を円周方向及び上下方向に接合して円筒体を形成するとともに、高さ方向の適宜の間隔でライナープレート2間にH形鋼からなる補強リング7を介在させ、鉛直方向の補強材であるH形鋼からなる垂直補強部材8を立坑内壁の円周方向の90°間隔の複数箇所で前記補強リング7に取り付けた円形断面の立坑である。本発明は、立坑1の内壁に取り付けた螺旋状の前記昇降タラップ6の中間に水平な作業用足場41を介在させた作業用足場構造である。作業用足場41は、立坑1の壁面に設けられた複数の集水管3に対する点検作業をするためのもので、昇降タラップ6の中間に、昇降タラップ6にスムーズに繋がるように水平に設置される。複数のライナープレート2は、円周方向には垂直フランジ2cにて左右に隣り合うライナープレート2が互いにボルト接合されて円周方向に連結され、均一ピッチpの円周フランジ孔接合ボルト孔2dを持つ円周フランジ2bにて上下に隣り合うライナープレート2が互いにボルト接合されて円筒体を形成する。作業用足場41は、図5に示すように、垂直補強部材8の位置に当該垂直補強部材8と干渉しない態様で配置される3箇所の干渉回避短尺足場20と、この干渉回避短尺足場20に直接連接される連接短尺足場を含む図示例では2種類の連接短尺足場21、22を円周方向に連接してなる。作業用足場41の各短尺足場20、21、22の詳細は後述する。なお、図5では、短尺足場に設ける手摺の図示は省略している。図6及び図7は主として補強リング7と垂直補強部材8との関係を説明する図である。補強リング7は、図6に示すように、等長のH形鋼を四分の一円弧状に湾曲させた4つの補強リング片7’を連結してなる。隣接する補強リング片7’どうしは、図示は省略したが、内面及び外面においてそれぞれ両補強リング片7’に跨る継ぎ手プレートを添えボルトで固定して連結される。各補強リング片7’は、そのウエブ7bにライナープレート2の円周フランジ孔2dのピッチpと同じピッチpの円周フランジ孔7dを有している。補強リング片7’の一端側の円周フランジ孔7d7d’は前記一端から円周フランジ孔ピッチp=157mmの0.5ピッチすなわち、0.5p=78.5mmだけ離れた位置にあり、他端に、図6中にA部として拡大して示すように隣接する補強リング片7’の他端を突き合わせた時に円周フランジ孔7d7dを形成する半円状切欠き7e図8にも示すを有している。前記垂直補強部材8は、H形鋼からなり、図7にも示すようにそのウエブ8bの立坑円周方向の位置ウエブ位置Qで示すというが前記4つの補強リング片7’のそれぞれ円周方向の中央に位置する態様で、そのフランジ8aを補強リング片7’のフランジ7aに当てて、Uボルト75でボルト接合されている。補強リング7のH形鋼のサイズはH125×125×6.5×9mm、垂直補強部材8のH形鋼のサイズはH175×175×7.5×11mmである。補強リング7にあけた垂直補強部材固定用のボルト孔のピッチは215mmである。複数のライナープレート2がなす円筒体の直径である立坑径Dは3500mmである。ライナープレート2及び補強リング7の円周フランジ孔2d、7dのピッチpは同じく157mmなので、円筒体をなすライナープレート2及び補強リング7の360°全周の円周フランジ孔2d、7dの数は703500×3.14÷157=70である。全周の円周フランジ孔数70を垂直補強部材8の設置数4で割った値N=17.570÷4=17.5であり、0.5の端数が出る。ボルト接合できるようにそれぞれの円周フランジ孔7d、2dが一致している補強リング7及びライナープレート2における、前記4箇所の垂直補強部材8のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔7d0、2d0は、図7にも詳細を示すように、垂直補強部材8のウエブ位置Qに対してずれている。そのずれの種類は垂直補強部材8のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであるs=39.25mm。ずれの種類が2種類とは、立坑の中心位置から立坑内壁を見たときに、垂直補強部材8のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔7d0、2d0は、図6又は図5において上と下の垂直補強部材8の位置B1位置、B2位置では右側にずれ、左と右の垂直補強部材8の位置A1位置、A2位置では左側にずれていることを指す。各短尺足場を配置する場合、ずれた4つの円周フランジ孔7d0のうち図5で右側の円周フランジ孔7d07d00を基準孔とし、この基準孔7d00を基準として、各短尺足場を配列する。作業用足場41を構成する前述の短尺足場20、21、22について説明する。図9に前記干渉回避短尺足場20を示す。図10に連接短尺足場21、図11に連接短尺足場22を示す。なお、連接短尺足場の種類はこれに限らず、例えば、図12に示す幅の狭い連接短尺足場23を用いるなど、3種あるいはそれ以上とすることもできる。図9~図12の各図において、それぞれイは平面図、ロはイの背面図、ハはイの右側から斜めに見た図である。各短尺足場20、21、22、23はいずれも、上から見ていずれも立坑中心に向かう図示例では等長の2側辺を持つ等脚台形状をなす等脚台形枠20a、21a、22a、23aの上面に例えばエキスパンドメタル等の足場板20b、21b、22b、23bを溶接固定した構造である。なお、エキスパンドに代えて、縞鋼板、平鋼板その他の部材を用いることができる。また、いずれも立坑中心側に転落防止用の手摺26を取り付けている。実施例の台形枠20a、21a、22a、23aは山形鋼を溶接接合したものである。干渉回避短尺足場20の側辺挟み角αで示すは20°3417、連接短尺足場21の側辺挟み角は20°3417、連接短尺足場22の側辺挟み角は15°2543、連接短尺足場23の側辺挟み角は10°178である。各短尺足場20、21、22、23の左右の側辺の側面に、隣接する短尺足場どうしをボルトで連結するためのボルト孔24を有する。短尺足場21、22、23には、その台形の上底側及び下底側にそれぞれ当該短尺足場21、22、23を後述のブラケット61にボルトで固定するためのボルト孔25を有する。干渉回避短尺足場20には、その上底側及び下底側にそれぞれ、当該干渉回避短尺足場20を2本のブラケット61にボルトで固定するためのボルト孔25を有する。干渉回避短尺足場20は、垂直補強部材8との干渉を回避する形状とされている。図示例では、台形枠20aの下底側立坑内壁側に、垂直補強部材8との干渉を回避することができるコ字形の切欠き20cを形成している。この切欠き20cの部分は、コ字形に折曲したフラットバーを溶接固定してなる。なお、干渉回避短尺足場20におけるボルト孔25の位置したがって、ブラケット61の位置は、図5、図8、図17にも示すように、上面から見て左右対称であり、短尺足場22におけるボルト孔25の位置したがって、ブラケット61の位置は上面から見て左右方向の中心位置である左右対称。但し、短尺足場21におけるボルト孔25の位置したがって、ブラケット61の位置は、図5、図8、図17にも示すように、上面から見て左右方向の中心位置から外れている左右非対称。左右対称であることが施工上その他で好ましいが、強度的には隣接する短尺足場どうしをボルト接合するので問題はない。なお、左右非対称の短尺足場21の使用数は、左右対称の短尺足場20、22の数より少ない。前記干渉回避短尺足場20及び連接短尺足場21、22はいずれも、図13に示すブラケット61を用いて立坑内壁に取り付けられている。短尺足場20、21、22を図14に示すようにブラケット61の上面にボルトで固定し、ブラケット61を介して、立坑内壁に取り付ける。この場合、ライナープレート2の円周フランジ2bの円周フランジ孔2dに挿入される接合ボルトすなわち上下のライナープレート2の円周フランジ2bどうしを接合する接合ボルト28による、ずれ調整のための可動部のない位置固定構造により立坑内壁に取り付けられている。各ブラケット61は、基端側が立坑内壁に取付けられ先端側が立坑中心方向に延びる水平材62と、上端側が前記水平材62の先端側に固定され基端側が水平材62の基端側の下方で立坑内壁に取付けられる斜め材63とからなる。前記斜め材63の基端側には鋼板をL形に折曲した取付部材64が溶接固定され、このL形取付部材64のボルト孔64bをあけた水平部64aを、上下のライナープレート2の重ねあわせた円周フランジ2bの上に重ね、円周フランジ2b同士を接合する接合ボルト28で円周フランジ2bに固定すなわち立坑内壁に固定されている。前記水平材62の基端側には、L形に折曲した取付片65を持つ取付部材66が溶接固定され、この取付部材66の取付片65のボルト孔65bをあけた水平部65aを、上下のライナープレート2の重ねあわせた円周フランジ2bの上に重ね、円周フランジ2b同士を接合する接合ボルト28で円周フランジ2bに固定すなわち立坑内壁に固定されている。但し、この取付部では、上下のライナープレート2の円周フランジ2b間に介在しているH形鋼である補強リング7のウエブ7bに円周フランジ2bと一緒にボルト接合されている。隣接する短尺足場どうしは、例えば図19に短尺足場21と短尺足場22との隣接部の場合を示したように、短尺足場21、22の等脚台形枠21a、22aの側辺部の側面にあけたボルト孔24に挿通した連結ボルト72で連結している。上記の通り、各短尺足場20、21、22は、2つあるいは3つのライナープレートの高さを占める取付部材ではなく、1つのライナープレート2の高さを占める取付部材ブラケット61により立坑内壁に取り付けられている。前記の通り、4箇所の垂直補強部材8のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔7d0、2d0のそれぞれのウエブ位置Qに対するずれの種類は円周方向の右側と左側との2種類であるが、干渉回避短尺足場20は、前記2種類のずれの位置関係がいずれもの場合でも、垂直補強部材のウエブ位置を挟む2つの円周フランジ孔7d0、7d1より円周方向外側の円周フランジ孔7d2におけるボルト接合により立坑内壁に取り付けられている。すなわち、垂直補強部材8のウエブ位置Qを直接挟む2つの円周フランジ孔7d0、7d1には取り付けられない。なお、図16に示すように、ブラケット61の立坑内壁への上下の取付部がいずれも、補強リング7を介在させないライナープレート2の円周フランジ接合部である場合もある。上述のような取付け方をすれば、4箇所の干渉回避短尺足場20として同じ形状のものを用いても、垂直補強部材8に干渉することなく、かつ、ずれ調整のための可動部のない位置固定構造により、接合ボルトで立坑内壁に取り付けることができる。規格のライナープレート2で構築しかつ垂直補強部材8を円周方向に90°等間隔で設けた立坑においては、干渉回避短尺足場及び連接短尺足場を上下のライナープレート2の円周フランジ2b同士を接合するフランジ接合部にフランジ接合用のボルト接合用ボルト28を利用して取り付けようとしても、円周フランジ孔ピッチpが157mm、実施例のような直径Dが3500mmの場合、垂直補強部材8のウエブ位置Qと円周フランジ孔接合用ボルト孔2dの位置とが互いにずれることになるので、ずれ調整のための可動部を持つ取付構造としなければ取り付けることができない。しかし、上述した作業用足場構造によれば、ずれ調整のための可動部のない位置固定構造により、接合ボルトで干渉回避短尺足場20及び連接短尺足場21、22を上下のライナープレート2の円周フランジ2b同士を接合するフランジ接合部に直接取り付けることができる。短尺足場20、21、22を可動部のない位置固定構造により、接合ボルト28で上下のライナープレート2のフランジ接合部に取り付けることができるので、可動部を有する取付構造と比べて、堅固な取付構造となる。堅固な取付構造となるので、短尺足場の立坑内壁への取付構造として、上述したように上下の取付部の間隔がライナープレート1つ分であるブラケット61で取り付ける取付構造を採用することが可能となる。したがって、上下の取付部の間隔が小さく済む。これにより、上下の取付部の間隔がライナープレート2つ又は3つ分の取付構造と比べて、鋼材の使用量が少なく済み経済的であり、立坑を構築するコストを低減することができる。また、回動により位置調整のできる可動式金具を堅固にして用いた取付構造と比べて、多数ある部品を大型化することなく、構造も簡単に済み、さらに部品点数も少なく済み、取付作業も単純になるので、施工コストも安くなる。なお、図5から明らかな通り、直径方向両側の2つの垂直補強部材8における、ウエブ位置Qに対する直近の円周フランジ孔2d0のずれ方向は同じである。すなわち、A1位置とA2位置では左側、B1位置とB2位置では右側である。そのずれ量sは同じであるから、仮に4箇所の垂直補強部材8の位置にそれぞれ干渉回避短尺足場20を取り付けたすると、A1-B1領域の連接短尺足場配置スペース隣接する干渉回避短尺足場20間に生じる円周方向の空間距離と、B1-A2領域の連接短尺足場配置スペースと、A2-B2領域の連接短尺足場配置スペースと、B2-A1領域の連接短尺足場配置スペースとの4つの連接短尺足場配置スペースの種類は2種類である。すなわち、A1-B1スペース及びA2-B2スペースと、B1-A2スペース及びB2-A1スペースとの2種類のみである。したがって、干渉回避短尺足場20のサイズ側辺挟み角を定めれば、連接短尺足場のサイズ側辺挟み角及びその種類として、前記2種類の連接短尺足場配置スペースに合せられるサイズ及びその種類を設定すれば済むので、短尺足場のサイズ種類を多くしなくても、種々の立坑に対応させることが容易である。なお、隣接する垂直補強部材8間に昇降タラップの短尺タラップが存在する場合で、短尺タラップとの間の隙間が生じる場合には、その隙間に合せた隙間調整材例えば図17の符号76を用いるとよい。図16は短尺足場のブラケット61の立坑内壁への上下の取付部がいずれも、上下のライナープレート2の円周フランジ2b同士が補強リング7を介在させずに直接接合されたフランジ接合部に取り付けられる場合を示すもので、図13に相当する図である。図17は他の実施例の作業用足場42を示すもので、垂直補強部材8の位置ウエブ位置Qとライナープレート2の円周フランジ孔2dの位置との2種類のずれの位置関係が、図5の場合と対称的な場合である。昇降タラップ11、12、13は図3、図5の配置と同じである。作業用足場42は、図5と同様に、垂直補強部材8の位置に当該垂直補強部材8と干渉しない態様で配置される3箇所の干渉回避短尺足場20と、この干渉回避短尺足場20に直接連接される連接短尺足場を含む図示例では2種類の連接短尺足場21、22を円周方向に連接してなる。なお、この図でも短尺足場に設ける手摺の図示は省略している。補強リング7及びライナープレート2における、4箇所の垂直補強部材8のウエブ位置Qにそれぞれ最も近い円周フランジ孔7d0、2d0は、図18にも詳細を示すように、垂直補強部材8のウエブ位置Qに対してずれており、そのずれの種類は、図5の場合と同様に、垂直補強部材8のウエブ位置Qに対して上から見て円周方向の右側と左側との2種類でそのずれ量sは同じであるが、ずれた4つの円周フランジ孔7d0のなかで基準とする図17、図18で右側の円周フランジ孔7d07d00のウエブ位置Qに対するずれの方向が図5、図6の場合と逆ずれ方向が図面上で上下に逆である。3箇所の各垂直補強部材8の位置における干渉回避短尺足場20はいずれも、干渉回避短尺足場20自体は同じものであるが、ウエブ位置Qのラインに関して対称的な位置となる態様でずれている。したがって、図5と図16とでは、円周方向のA1-B1間領域の短尺足場配列と、B1-A2間領域の短尺足場の配列とが入れ替わっている。なお、この場合、上側に繋がる昇降タラップ12との間に広い隙間が生じているので、その隙間に隙間調整材76を取り付けている。隙間調整材76は、短尺タラップの台形枠に用いる山形鋼と同じサイズ山形鋼を用い、短尺タラップにボルト接合している。実施例では作業用足場を、主として集水井の点検作業に用いる場合を想定しているが、種々の点検作業に用いることができ、また、点検作業に限らず、集水井内で必要となる種々の作業用に用いることができ、用途は限定されない。また、集水井に限らず、ライナープレート製の種々の立坑に適用することができる。また、本発明において、昇降タラップの構造は実施例のものに限らず任意である。本発明における干渉回避短尺足場及び連接短尺足場はいずれも、上から見て立坑中心に向かう等長の2側辺を持つ等脚台形状をなすが、等脚台形である必要はなく、支障のない範囲で形状を変えることを妨げるものではない。また、台形の上底及び下底を円弧状にすれば扇形となるが、そのような形状とすることも妨げるものではない。また、短尺足場の台形枠を山形鋼で構成しているが、使用鋼材は任意である。また、干渉回避短尺足場の場合、垂直補強部材8を回避する構成として、図20に示した干渉回避短尺足場20’のように、台形枠20a’の下底側に立坑内壁側に伸びる腕部20c’を固定して、回避空間を形成した構造としてもよい。