蒸気を圧縮して吐出する容積式の圧縮機と、前記圧縮機に接続され内部を蒸気が流れる吸気管および吐出管と、前記吸気管に取り付けられた吸気側ドレン分離手段と、前記圧縮機内部の圧縮空間および前記吸気側ドレン分離手段よりも下流側の前記吸気管内の少なくともいずれか一方に補給水を噴射する給水手段と、前記給水手段により噴射される補給水の噴射量を制御する制御部と、前記給水手段により噴射される補給水の温度を検出するための給水温度計と、を備え、前記制御部は、前記吸気側ドレン分離手段よりも下流側であって補給水が噴射供給される前の前記吸気管を流れる吸込蒸気の比エンタルピー、および前記給水温度計の検出値により求まる補給水の比エンタルピーに基づいて、吸込蒸気を所定の吐出圧力まで昇圧するために消費して残る前記圧縮機の出力エネルギーと補給水の気化熱量とが等しくなるように補給水の噴射量を制御することを特徴とする、水噴射式蒸気圧縮機。請求項1に記載の水噴射式蒸気圧縮機において、前記吐出管に取り付けられた吐出側ドレン分離手段をさらに備え、前記制御部は、さらに、前記吐出側ドレン分離手段よりも下流側の前記吐出管を流れる吐出蒸気の比エンタルピーと、前記圧縮機と前記吐出側ドレン分離手段との間の前記吐出管を流れる吐出蒸気の比エンタルピーと、の差が小さくなるように、補給水の噴射量を制御することを特徴とする、水噴射式蒸気圧縮機。しかしながら、特許文献1に記載された水噴射量の制御では、圧縮機から吐出される蒸気が過熱蒸気となる場合があり、圧縮機から過剰に出力されるエネルギーを利用する制御として十分なものではなかった。特許文献1に記載された制御は、導入水補給水の温度を把握して行うものではないため、補給水の温度が高くなると、補給水の気化熱量を過大に評価してしまうことになり、その結果、補給水量が不足して吐出蒸気が過熱蒸気となってしまう。一方で、圧縮機内に噴射する補給水の量が多すぎると、過剰な補給水により圧縮機が吸い込んだ蒸気の一部が凝縮して吐出蒸気の量が減少してしまう。このため、圧縮機から過剰に出力されるエネルギーと補給水の気化熱量とが等しくなるように補給水の量を制御することが理想である。圧縮機から過剰に出力されるエネルギーを把握するには、圧縮機が吸い込む蒸気圧縮前の蒸気の状態量を適確に把握する必要がある。ここで、圧縮機が吸い込む蒸気は湿り蒸気であることが多い。特許文献1では、圧縮機の吸気管に温度計および圧力計を取り付けているが、温度計および圧力計のみでは、湿り蒸気の状態量比エンタルピーを把握することが困難である。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、補給水の温度、および吸込蒸気の状態量を適確に把握できる構成を備えることで、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止できる水噴射式蒸気圧縮機を提供することである。本発明は、蒸気を圧縮して吐出する容積式の圧縮機と、前記圧縮機に接続され内部を蒸気が流れる吸気管および吐出管と、前記吸気管に取り付けられた吸気側ドレン分離手段と、前記圧縮機内部の圧縮空間および前記吸気側ドレン分離手段よりも下流側の前記吸気管内の少なくともいずれか一方に補給水を噴射する給水手段と、前記給水手段により噴射される補給水の噴射量を制御する制御部と、前記給水手段により噴射される補給水の温度を検出するための給水温度計と、を備え、前記制御部は、前記吸気側ドレン分離手段よりも下流側であって補給水が噴射供給される前の前記吸気管を流れる吸込蒸気の比エンタルピー、および前記給水温度計の検出値により求まる補給水の比エンタルピーに基づいて、吸込蒸気を所定の吐出圧力まで昇圧するために消費して残る前記圧縮機の出力エネルギーと補給水の気化熱量とが等しくなるように補給水の噴射量を制御することを特徴とする、水噴射式蒸気圧縮機である。給水温度計により補給水の温度、ひいては補給水の状態量比エンタルピーを把握することができる。また、吸込蒸気が湿り蒸気である場合、吸気側ドレン分離手段により、吸込蒸気中の水分液相分が除去されて吸込蒸気は飽和乾き蒸気となる。飽和乾き蒸気の状態量比エンタルピーは、その圧力値または温度値から把握することができる。すなわち、上記した本発明の構成によると、補給水の温度、および吸込蒸気の状態量を適確に把握でき、これらをもとに補給水の噴射量を制御することで、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止することができる。また本発明において、前記吐出管に取り付けられた吐出側ドレン分離手段をさらに備え、前記制御部は、さらに、前記吐出側ドレン分離手段よりも下流側の前記吐出管を流れる吐出蒸気の比エンタルピーと、前記圧縮機と前記吐出側ドレン分離手段との間の前記吐出管を流れる吐出蒸気の比エンタルピーと、の差が小さくなるように、補給水の噴射量を制御することが好ましい。この構成によると、より、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止することができる。本発明によれば、上記した給水温度計および吸気側ドレン分離手段を水噴射式蒸気圧縮機に設けることで、補給水の温度、および吸込蒸気の状態量比エンタルピーを適確に把握でき、これらをもとに補給水の噴射量を制御することで、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止することができる水噴射式蒸気圧縮機とすることができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しつつ説明する。水噴射式蒸気圧縮機の構成図1に示すように、水噴射式蒸気圧縮機1は、蒸気を圧縮して吐出するスクリュ圧縮機2、スクリュ圧縮機2を駆動する電動機3、噴射水ポンプ4、および噴射水ポンプ4を制御する制御部5を具備してなる。噴射水ポンプ4は電動機4aで駆動され、電動機4aはインバータ4bにより回転数制御される。噴射水ポンプ4は本発明における給水手段に相当する。なお、スクリュ式の圧縮機ではなく、ロータリー式、スクロール式、ルーツ式などの容積式圧縮機であってもよい。スクリュ圧縮機2には吸気管6および吐出管7が接続されている。吸気管6は、圧縮対象である蒸気をスクリュ圧縮機2に供給するための経路であり、吐出管7は、圧縮後の蒸気を送るための経路である。例えば、0.1MPa、100°C程度の水蒸気を、スクリュ圧縮機2で、0.8MPaの飽和蒸気にまで圧縮して吐出させる。なお、60°C程度の温水を減圧沸騰させて発生させた水蒸気をスクリュ圧縮機2水噴射式蒸気圧縮機1で圧縮することもできる。吸気管6には吸気側ドレンセパレータ9が取り付けられている。また、吸気側ドレンセパレータ9とスクリュ圧縮機2との間の吸気管6には、上流側から順に、吸込蒸気圧力計10、吸込蒸気温度計11、および吸込蒸気流量計12が取り付けられている。スクリュ圧縮機2に多量の液ドレンが入るとエロージョンが発生することがある。吸気管6に吸気側ドレンセパレータ9を取り付けることで、吸込側からの液ドレンの流入を防止することができる。吐出管7には吐出側ドレンセパレータ15が取り付けられている。また、スクリュ圧縮機2と吐出側ドレンセパレータ15との間の吐出管7には、上流側から順に、第1吐出蒸気温度計13、および第1吐出蒸気圧力計14が取り付けられ、ドレンセパレータ15よりも下流側の吐出管7には、上流側から順に、第2吐出蒸気圧力計16、および第2吐出蒸気温度計17が取り付けられている。また、スクリュ圧縮機2には給水管8が接続されている。給水管8には噴射水ポンプ4が取り付けられている。噴射水ポンプ4とスクリュ圧縮機2との間の給水管8に補給水流量計19が取り付けられ、噴射水ポンプ4よりも上流側の給水管8には給水温度計18が取り付けられている。なお、噴射水ポンプ4よりも下流側の給水管8に給水温度計18が取り付けられていてもよい。さらには、補給水の温度を給水温度計18で検出できればよいので、給水温度計18は必ずしも給水管8に取り付けられている必要はない。本実施形態では、スクリュ圧縮機2の圧縮空間のみに補給水を噴射供給するようにしているが、必ずしもこの形態に限られることはない。例えば、吸気側ドレンセパレータ9よりも下流側であって、吸込蒸気流量計12とスクリュ圧縮機2との間の吸気管6内に補給水を噴射供給するようにしてもよい。この場合、吸込蒸気流量計12とスクリュ圧縮機2との間の吸気管6に給水管8の先端が接続される。すなわち、噴射水ポンプ4を用いて、スクリュ圧縮機2の圧縮空間および吸気側ドレンセパレータ9よりも下流側かつ圧力計、温度計、流量計などの計器の下流側の吸気管6内の少なくともいずれか一方に補給水を噴射供給することになる。なお、スクリュ圧縮機2の圧縮空間とは、互いに噛合する雌雄一対のスクリュロータとスクリュロータを収容するケーシングとの間の空間のことをいう。また、補給水は、温水であってもよいし、常温の水であってもよい。例えば、工場の排蒸気が凝縮した凝縮水を補給水として用いる。制御部5は、噴射水ポンプ4によりスクリュ圧縮機2の圧縮空間に噴射される補給水の噴射量を制御するためのものである。本実施形態では、吸込蒸気圧力計10、吸込蒸気温度計11、吸込蒸気流量計12、第1吐出蒸気温度計13、第1吐出蒸気圧力計14、第2吐出蒸気圧力計16、第2吐出蒸気温度計17、給水温度計18、および補給水流量計19からの各測定値信号、ならびに、電動機3の回転数信号が、制御部5に入力されている。また、制御部5からの信号がインバータ4bに入力され、噴射水ポンプ4の回転数吐出量が制御されている。水噴射量の制御次に、制御部5による補給水の噴射量制御について説明する。まず、本発明の前提について記載する。スクリュ圧縮機2および電動機3は、圧縮する蒸気の量および圧力に対して十分に大きい容量出力を有するものが使用されるが、過剰な出力は、吐出蒸気を過熱蒸気とする。前記した特許文献1特開2010-133696号公報では、吐出蒸気が過熱蒸気にならないように、スクリュ圧縮機2の圧縮空間などに噴射する補給水の噴射量を制御する技術が記載されている。しかしながら、特許文献1に記載された制御技術は、発明が解決しようとする課題の欄に記載したように、まだ十分なものではなかった。以下、本発明に係る本実施形態の噴射量制御について記載する。制御部5で行われる補給水の噴射量Gp例えば単位:kg/hの算出は、次式により行われる。QL=Lg-Qs式1Gp=QL/HL式2Lg:スクリュ圧縮機の蒸気圧縮動力kJ/hQs:吸込蒸気を吐出圧力での飽和乾き蒸気まで圧縮する仕事量kJ/hQL:吸込蒸気を吐出圧力まで昇圧するために消費して残る出力エネルギーkJ/hHL:補給水1kgを吐出圧力での飽和乾き蒸気にするために必要な熱量kJ/kgLgの求め方スクリュ圧縮機2の蒸気圧縮動力Lgは、吸気圧力吸込蒸気圧力計10の検出値Ps、吐出圧力第1吐出蒸気圧力計14の検出値Pd、スクリュ圧縮機2の内部容積比、スクリュ圧縮機2の理論的な吸気体積などにより制御部5内で計算される。なお、スクリュ圧縮機2の理論的な吸気体積は、スクリュ圧縮機2が1回転あたりに吸い込む体積にスクリュ圧縮機2の回転数電動機3の回転数信号から求まるを乗じて算出される。なお、スクリュ圧縮機2電動機3の消費電力に一定の効率を乗じて蒸気圧縮動力Lgを算出してもよいし、スクリュ圧縮機2電動機3の電流値をもとに蒸気圧縮動力Lgを算出してもよい。Qsの求め方吸込蒸気を吐出圧力での飽和乾き蒸気まで圧縮する仕事量Qsは、所定の吐出圧力例えば0.8MPaでの飽和乾き蒸気の比エンタルピーhd0kJ/kgと吸込蒸気の比エンタルピーhskJ/kgとの差に吸込蒸気の質量流量Gckg/hを乗じて算出される。[比エンタルピーhsの求め方]まず、吸気管6に吸気側ドレンセパレータ9を取り付けているため、圧縮対象の吸込蒸気が湿り蒸気である場合、吸気側ドレンセパレータ9を通過することで、吸込蒸気中の水分液相分が除去されて吸込蒸気は飽和乾き蒸気となる。完全な乾き度100飽和乾き蒸気とはならないまでも、ほぼ飽和乾き蒸気となる。なお、圧縮対象の吸込蒸気が過熱蒸気である場合は過熱蒸気のままである。すなわち、吸気側ドレンセパレータ9を通過した吸込蒸気は、飽和乾き蒸気または過熱蒸気となる。制御部5は、吸込蒸気圧力計10の検出値Psおよび吸込蒸気温度計11の検出値Tsをもとに、圧縮対象である吸込蒸気の比エンタルピーhsを求める。なお、吸込蒸気が飽和乾き蒸気である場合には、吸込蒸気圧力計10の検出値Psまたは吸込蒸気温度計11の検出値Tsをもとに、制御部5は、吸込蒸気の比エンタルピーhskJ/kgを求める。このように、吸気管6に吸気側ドレンセパレータ9を取り付けたことで、圧縮対象の吸込蒸気は、飽和乾き蒸気または過熱蒸気となり、吸込蒸気圧力計10および吸込蒸気温度計11からの信号をもとにその状態量比エンタルピーを適確に把握することができる。なお、吸込蒸気の質量流量Gcは、スクリュ圧縮機2の回転数より算出される。なお、吸込蒸気流量計12の検出値からGcを算出してもよい。吸込蒸気の密度は、吸込蒸気圧力計10および吸込蒸気温度計11からの信号をもとに算出される。HLの求め方補給水1kgを吐出圧力での飽和乾き蒸気にするために必要な熱量HLは、所定の吐出圧力例えば0.8MPaでの飽和乾き蒸気の比エンタルピーhd0kJ/kgと補給水の比エンタルピーhLkJ/kgとの差である。制御部5は、給水温度計18の検出値TLをもとに補給水の比エンタルピーhLを求める。このように、給水温度計18により補給水の状態量比エンタルピーを把握することができる。このようにして、制御部5は、吸込蒸気を所定の吐出圧力まで昇圧するために消費して残るスクリュ圧縮機2の出力エネルギーQLと補給水の気化熱量とが等しくなるように補給水の噴射量Gpを算出する。そして制御部5は、噴射水ポンプ4に対して噴射量Gpとなるように信号を出す。噴射水ポンプ4からの噴射量は、補給水流量計19で監視し、噴射量Gpとなるように噴射水ポンプ4の回転数を制御する。本実施形態の水噴射量制御によると、補給水の温度、および吸込蒸気の状態量を制御部5で適確に把握することができる。これらをもとに補給水の噴射量を制御することで、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止することができる。すなわち、圧縮機の出力のうち、供給される蒸気を所定の圧力まで圧縮して余るエネルギーによって、吸込んだ蒸気を減ずることなく、補給水から新たに蒸気を最大限生成することができるので、エネルギーを有効に利用できるとともに圧縮機の温度が過剰に上昇しない。ここで、制御部5により、吐出側ドレンセパレータ15よりも下流側の吐出管7を流れる吐出蒸気の比エンタルピーhdHkJ/kgと、吐出側ドレンセパレータ15よりも上流側の吐出管7を流れる吐出蒸気の比エンタルピーhdLkJ/kgと、の差が小さくなるように、補給水の噴射量をさらに制御することが好ましい。なお、比エンタルピーhdH≧比エンタルピーhdLの関係がある。比エンタルピーhdHと比エンタルピーhdLとの差が所定の閾値まで大きくなれば、噴射水ポンプ4の回転数を下げる方向に制御して噴射量を減らす。これにより、比エンタルピーhdHと比エンタルピーhdLとの差が小さくなる方向に変化し、吐出蒸気が飽和乾き蒸気に近づいていく。なお、比エンタルピーhdHと比エンタルピーhdLとの差が所定の閾値にまで小さくなれば、噴射水ポンプ4の回転数を噴射量Gpとする制御に戻す。吐出側ドレンセパレータ15よりも上流側の吐出蒸気の比エンタルピーhdLkJ/kgは、第1吐出蒸気温度計13の検出値Tdおよび/または第1吐出蒸気圧力計14の検出値Pdをもとに制御部5で求められ、吐出側ドレンセパレータ15よりも下流側の吐出蒸気の比エンタルピーhdHは、第2吐出蒸気圧力計16の検出値Phおよび/または第2吐出蒸気温度計17の検出値Thをもとに制御部5で求められる。なお、比エンタルピーhdLkJ/kgは、吐出側ドレンセパレータ15よりも上流側の吐出蒸気が飽和乾き蒸気または過熱蒸気であるとして求められる。一方、吐出側ドレンセパレータ15よりも下流側の吐出蒸気は、吐出側ドレンセパレータ15を通過することで飽和乾き蒸気または過熱蒸気となる。スクリュ圧縮機2の吸気圧力、吐出圧力などが変動すると噴射量Gpも変動する。補給水が気化した量をGekg/hとすると、吐出側ドレンセパレータ15からのドレン量はGp-Geである。このドレン量Gp-Geを正確に把握することが好ましいが、Gp-Geを測定するのは難しい。よって、ドレン量Gp-Geに基づく噴射量制御とする代わりに、比エンタルピーhdHと比エンタルピーhdLとの差に基づく噴射量制御としている。この噴射量制御によると、吐出蒸気をより飽和乾き蒸気に近づけることができ、その結果、より、吐出蒸気が過熱蒸気となることを防止しつつ、且つ吐出蒸気の量が減少することを防止することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した限りにおいて様々に変更して実施することが可能なものである。