電解質を貯蔵する電池容器と、前記電池容器に収容され、互いに積層された複数の電極板と、前記複数の電極板を積層方向に貫通して前記複数の電極板と接触しているとともに前記積層方向の端が前記電池容器の内壁に接触しており、前記電極板と接触する接触部が絶縁性とされ、前記電解質よりも熱伝導率が高い放熱部材と、を備える二次電池。前記放熱部材は、金属材料からなり前記積層方向と直交する方向に延びる芯体を備え、前記放熱部材の接触部は、前記芯体と前記電極板との間を充填するように設けられている請求項1に記載の二次電池。前記接触部は、前記芯体の材料よりも同じ荷重に対する変形量が大きい材料からなり、変形することによって前記芯体と前記電極板とに密着している請求項2に記載の二次電池。前記放熱部材の前記接触部は、前記電極板と前記電解質との充放電反応による前記電極板の温度の上昇値が前記積層方向と直交する面内で相対的に高い部位と接触している請求項1ないし3のいずれか一項に記載の二次電池。前記電池容器に設けられた電極端子を備え、前記電極板は、電極活物質からなる層が設けられた本体部と、前記本体部から前記電極端子へ延びて前記電極端子と電気的に接続されたタブと、を有し、前記放熱部材の前記接触部は、前記本体部のうち前記タブに近接する部位と接触している請求項1ないし4のいずれか一項に記載の二次電池。前記電極板は、前記電極板の外周よりも内側に収まる貫通孔を有し、前記放熱部材の前記接触部は、前記貫通孔の縁端と接触している請求項1ないし5のいずれか一項に記載の二次電池。特許文献1の二次電池は、凹部が貫通部と干渉しないように構成されているので、電極板の熱が電解質を介して凹部へ伝わることになる。したがって、電解質の熱抵抗がボトルネックになり、電極板の放熱性をさらに向上させることが難しい。本発明は、上述の事情に鑑み成されたものであって、電極板を効果的に冷却することが可能な二次電池を提供することを目的の1つとする。本発明の二次電池は、電解質を貯蔵する電池容器と、前記電池容器に収容され、互いに積層された複数の電極板と、前記複数の電極板を積層方向に貫通して前記複数の電極板と接触しているとともに前記積層方向の端が前記電池容器の内壁に接触しており、前記電極板と接触する接触部が絶縁性とされ、前記電解質よりも熱伝導率が高い放熱部材と、を備える。上記の二次電池は、電解質よりも熱伝導率が高い材料からなる放熱部材が複数の電極板のそれぞれと接触しており、放熱部材のうち電極板に接触する接触部が絶縁性とされているので、複数の電極板が放熱部材を介して互いに短絡することなく、複数の電極板のそれぞれの熱が放熱部材へ効果的に伝わるようになる。放熱部材の端が電池容器の内壁と接触しているので、結果として、複数の電極板の熱が放熱部材を介して電池容器へ効果的に伝わるようになる。このように、上記の二次電池は、複数の電極板のそれぞれを放熱部材及び電池容器を介して効果的に冷却することができる。また、放熱部材が複数の電極板を積層方向に貫通して複数の電極板と接触しているので、複数の電極板の間の位置ずれの発生を抑制することもできる。上記の二次電池において、前記放熱部材は、金属材料からなり前記積層方向と直交する方向に延びる芯体を備え、前記放熱部材の接触部は、前記芯体と前記電極板との間を充填するように設けられていてもよい。このようにすれば、放熱部材と電極板との接触面積を増すことができ、電極板から放熱部材へ伝わる熱量を増すことができるので、電極板を効果的に冷却することができる。上記の二次電池において、前記接触部は、前記芯体の材料よりも同じ荷重に対する変形量が大きい材料からなり、変形することによって前記芯体と前記電極板とに密着していてもよい。このようにすれば、接触部が変形することによって芯体と電極板とに密着しているので、放熱部材と電極板との接触熱抵抗を減らすことができ、電極板から放熱部材へ伝わる熱量を増すことができるので、電極板を効果的に冷却することができる。上記の二次電池において、前記放熱部材の前記接触部は、前記電極板と前記電解質との充放電反応による前記電極板の温度の上昇値が前記積層方向と直交する面内で相対的に高い部位と接触していてもよい。このようにすれば、電極板の温度の上昇値が積層方向と直交する面内で相対的に高い部位を、効果的に冷却することができる。上記の二次電池は、前記電池容器に設けられた電極端子を備え、前記電極板は、電極活物質からなる層が設けられた本体部と、前記本体部から前記電極端子へ延びて前記電極端子と電気的に接続されたタブと、を有し、前記放熱部材の前記接触部は、前記本体部のうち前記タブに近接する部位と接触していてもよい。本体部のうちタブに近い部位であるほど、充放電時に電荷が集中して流れやすく発熱が顕著であるが、放熱部材が本体部のうちタブに近接する部位と接触しているので、電極板を効果的に冷却することができる。上記の二次電池において、前記電極板は、前記電極板の外周よりも内側に収まる貫通孔を有し、前記放熱部材の前記接触部は、前記貫通孔の縁端と接触していてもよい。このようにすれば、電極板を効果的に冷却することができるとともに、積層方向に直交する方向において複数の電極板の間の位置ずれの発生を格段に抑制することができる。本発明によれば、電極板を効果的に冷却することが可能な二次電池を提供することができる。以下、本発明の実施形態及び実施例について図面を参照しながら説明するが、本発明は下記の実施形態及び実施例に限定されない。説明に用いる図面中の構造の寸法や縮尺は、実際と異なることがある。[第1実施形態]第1実施形態について説明する。図1は、第1実施形態の二次電池の概略構成を示す図である。図2は、第1実施形態の二次電池の積層方向に直交する断面を示す図である。図3は、第1実施形態の二次電池の積層方向に平行な断面を示す図である。図2は、図1のA-A’線断面図に相当し、図3は図1のB-B’線断面図に相当する。図1ないし図3に示す二次電池1は、積層型のリチウムイオン二次電池である。二次電池1は、電池容器2と、正極板電極板3と負極板電極板4が互いに積層されてなり電池容器2に収容された積層電極体5と、電極板の積層方向に積層電極体5を貫通して積層電極体5及び電池容器2の内壁に接触している放熱部材6と、電池容器2に取付けられた正極端子電極端子7及び負極端子電極端子8と、を備える。本実施形態の積層電極体5は、電極板の積層方向に周りの外周に設けられて積層方向の一端と他端とを結ぶ凹部5aを有する。放熱部材6は、凹部5aにはめ込まれており、凹部5aの内面と面接触している。なお、各実施形態の説明において、電極板の積層方向を単に積層方向ということがある。電池容器2は、箱状の容器であり、その内部に電解質を貯蔵している。本実施形態の電解質は、リチウムイオンを含有する液状の非水電解質電解液である。電池容器2は、開口9aを有する容器本体9と、開口9aを塞いで容器本体9と溶接等で接合された蓋10とを有する。電池容器2は、例えばアルミニウム製である。電池容器2が導電材料で形成されている場合に、電池容器2と積層電極体5の短絡を防止するために、電池容器2と積層電極体5との間にポリプロピレン板等の絶縁性のスペーサが設けられることや、電池容器2の内壁に塗膜等の絶縁膜が設けられることがある。正極端子7及び負極端子8は、絶縁性のスリーブ11を介して、蓋10に取り付けられている。スリーブ11は、正極端子7及び負極端子8が蓋10と短絡しないように、設けられている。正極端子7及び負極端子8は、それぞれ、一部が電池容器2の外側に配置されており、他の一部が電池容器2の内部に配置されている。二次電池1は、正極端子7及び負極端子8を介して、充放電することができる。積層電極体5は、正極板3と負極板4とがセパレータ12を介して互いに積層された構造である。積層電極体5は、複数の正極板3及び複数の負極板4を有しており、正極板3及び負極板4は交互に繰り返し配置されている。正極板3及び負極板4は、電池容器2に貯蔵されている電解液に浸漬されている。正極板3、負極板4、及びセパレータ12は、積層方向に直交する面内のほぼ同じ位置に設けられ、互いに積層された状態で凹部5aを構成する切欠を有する。なお、図1ないし図3に示すXYZ直交座標系において、X方向は積層電極体5における電極板の積層方向であり、Y方向及びZ方向は、それぞれX方向に直交し、互いに直交する方向である。本実施形態において、Y方向は、正極端子7と負極端子8とが並ぶ方向である。本実施形態において、Z方向は、正極端子7と負極端子8とが電池容器Aから突出する方向である。二次電池1は、例えば、X方向及びY方向が水平方向、Z方向が鉛直方向となるように配置されて、使用される。正極板3は、アルミニウム等からなるシート状の集電材13を基材として、形成されている。正極板3は、正極活物質層14が設けられた正極本体部本体部15と、正極本体部15を基端として正極本体部15の外側に帯状に延びて正極端子7と電気的に接続された正極タブタブ16とを有する。正極活物質層14は、例えばマンガン酸リチウム等の電極活物質からなる層である。正極活物質層14は、正極本体部15における集電材13の両面に形成されている。正極本体部15は、外形が矩形状である。正極本体部15は、外周から内側に向って窪んだ切欠状の凹部17を有する。積層方向から見た放熱部材6は、凹部17の内側に配置されており、凹部17の縁端と接触している。凹部17の縁端は、矩形状の正極本体部15の外周のうち、短辺に相当する外周と連続している。正極タブ16は、正極本体部15の外周のうち凹部17の縁端と連続する辺短辺を基端として延びている。すなわち、放熱部材6は、正極本体部15から正極タブ16が突出する方向に関して、放熱部材6は正極タブ16と同じ側の正極本体部15の端部と接触している。このように、放熱部材6は、正極タブ16と近接する位置に配置されている。正極タブ16は、集電材13の一部であり、正極活物質層14が設けられていない部分の集電材13によって構成されている。複数の正極板3は、いずれも同様の形状及び寸法である。複数の正極板3は、積層方向に重なり合う正極タブ16が束ねられて、電池容器2の内部で正極端子7と電気的に接続されている。負極板4は、銅等からなるシート状の集電材18を基材として形成されている。負極板4は、カーボン等の電極活物質からなる負極活物質層19が設けられた負極本体部本体部20と、負極本体部20を基端として負極本体部20の外側に帯状に延びて負極端子8と電気的に接続された負極タブタブ21とを有する。負極板4は、正極板3と同様の構造であり、Y方向に平行な対称軸に関して正極板3と対象的に配置されている。複数の負極板4は、積層方向に重なり合う負極タブ21が束ねられて、電池容器2の内部で負極端子8と電気的に接続されている。負極本体部20は、積層方向から見た正極本体部15の凹部17とほぼ同じ位置に、凹部22を有している。積層方向から見た放熱部材6は、凹部22の内側に配置されており、凹部22の縁端と接触している。放熱部材6は、電極板の積層方向に延びる柱状である。放熱部材6は、積層方向に対して側方の外周面が正極板3の凹部17の縁端及び負極板4の凹部22の縁端と接触している。放熱部材6は、積層方向から見て正極タブ16と負極タブ21が並ぶ方向Y方向において正極タブ16と負極タブ21の中央に配置されている。本実施形態の放熱部材6は、積層方向の第1の端面23及び第2の端面24がいずれも電池容器2の内壁9bと溶接等で接合されており、積層方向の両端がいずれも電池容器2の内壁9bと接触している。なお、放熱部材6は、積層方向の一端と他端の少なくとも一方が電池容器2の内壁9bと接触していればよい。放熱部材6は、板バネ等の付勢部によって積層方向に付勢されており、第1の端面23と第2の端面24の少なくとも一方が電池容器2の内壁9bと押し合わされて密着していてもよい。放熱部材6は、電池容器2の内部に貯蔵されている電解質よりも熱伝導率が高い。放熱部材6は、外周面25を含んだ表層接触部26と、接触部26よりも径方向の内側の芯体27とを備える。本実施形態の放熱部材6は、接触部26の熱伝導率と芯体27の熱伝導率が、いずれも電解質の熱伝導率よりも高い。なお、放熱部材6は、接触部26の熱伝導率が電解質の熱伝導率よりも低くなっているとともに芯体27の熱伝導率が電解質の熱伝導率よりも高くなっており、接触部26と芯体27とを合わせた1つの部材としての熱伝導率が、電解質の熱伝導率よりも高くてもよい。芯体27は、アルミニウムや銅、タングステン、ジルコニウム等の金属材料からなる。芯体27の材料としてタングステンを採用すれば、アルミニウムよりも電解質に対する化学的な安定性を高めることができる。また、芯体27の材料としてジルコニウムを採用すれば、ジルコニウムよりも電解質に対する化学的な安定性を高めることができる。接触部26は、絶縁性塗料からなる塗膜や金属酸化物等からなる皮膜等で構成される。接触部26の形成材料としては、電解質に対する化学的な安定性が高く熱伝導率が高い材料、例えばポリプロピレンや炭化ケイ素、上記の金属材料を酸化した酸化物、各種セラミックス等が挙げられる。また、接触部26の形成材料は、金属粒子の表面を絶縁化した粒子等の電解質よりも熱伝導率が高い粒子を、バインダーに分散させた分散液等でもよい。また、放熱部材6は、アルミニウムや銅等の金属材料からなる柱状部材を母材とし、その表層を陽極酸化法等で絶縁化して接触部26とし、接触部26の内側で酸化されてない部分を芯体27としたものでもよい。以上のような構成の二次電池1は、電池容器2の内部の電解液と電極板正極板3及び負極板4とが充放電反応することによって、正極端子7及び負極端子8を介して、二次電池1を充電あるいは放電することができる。一般に、電極板は、電解液と充放電反応することによって発熱する。二次電池1において、正極板3及び負極板4の熱は、正極板3及び負極板4が放熱部材6と接触していることによって、放熱部材6へ直接的に運ばれる。放熱部材6は、電解液よりも熱伝導率が高いので、正極板3及び負極板4の熱を電解液よりも効果的に受け取ることができる。放熱部材6へ運ばれた熱は、放熱部材6の第1の端面23及び第2の端面24が電池容器2の内壁9bと面接触していることにより、電池容器2へ効果的に運ばれる。電池容器2へ運ばれた熱は、電池容器2の外部に散逸する。このように、正極板3及び負極板4は、放熱部材6及び電池容器2を介して効果的に冷却される。本実施形態の二次電池1は、放熱部材6が積層方向に積層電極体5を貫通して複数の正極板3及び複数の負極板4のそれぞれと接触しているので、複数の正極板3及び複数の負極板4のそれぞれを効果的に冷却することができる。また、複数の正極板3及び複数の負極板4は、積層方向と交差する方向に移動することが放熱部材6によって抑制されるので、積層方向と交差する方向に電極板の間の位置ずれが発生することが抑制される。ところで、本体部からタブが突出する方向と直交する方向Y方向において、タブの寸法幅が電極板の寸法幅よりも小さいので、本体部のうちタブに近い部位であるほど、充放電時に電荷が集中して流れることになり、充放電時の電極板の発熱量が多くなる。本実施形態において、放熱部材6がタブの近傍、すなわち積層方向と直交する面内で相対的に発熱量が多い部位に接触しているので、電極板を効果的に冷却することができる。[第2実施形態]次に、第2実施形態について説明する。図4は、第2実施形態の二次電池の積層方向に平行な断面を示す図である。第2実施形態において、第1実施形態と同様の構成要素は、第1実施形態と同じ符号を付してその説明を省略あるいは簡略化することがある。図4に示す第2実施形態の二次電池1Bは、積層電極体5を積層方向に貫通して複数の正極板3及び複数の負極板4のそれぞれと接触する放熱部材28を備える。放熱部材28は、金属材料からなる芯体27と、芯体27と各電極板正極板3又は負極板4との間を充填するように設けられた接触部29とを備える。本実施形態の接触部29は、芯体27の材料よりも同じ荷重に対する変形量が大きい材料柔軟性を有する材料からなる。また、接触部29は、正極板3と負極板4のいずれよりも、同じ荷重に対する変形量が大きい材料からなる。このような接触部29の材料としては、電極板の本体部における凹部の縁端に追従して塑性変形あるいは弾性変形する材料が挙げられる。接触部29の材料の具体例としては、例えばゲル状の伝熱シート、シリコーンゴム、金属系セラミックスパテ等が挙げられる。接触部29は、自身が変形することによって芯体27と電極板との間を充填するとともに、芯体27と密着し、かつ正極板3及び負極板4と密着している。以上のような構成の二次電池1Bは、接触部29と電極板との接触面積を増すことができ、電極板の熱が接触部29を介して芯体27へ効果的に運ばれるので、電極板を効果的に冷却することができる。[第3実施形態]次に、第3実施形態について説明する。図5は、第3実施形態の二次電池の積層方向に平行な断面を示す図である。第3実施形態において、第1実施形態と同様の構成要素は、第1実施形態と同じ符号を付してその説明を省略あるいは簡略化することがある。図5に示す第3実施形態の二次電池1Cは、正極板30及び負極板31が互いに積層されてなる積層電極体32と、積層電極体32を積層方向に貫通して複数の正極板30及び複数の負極板31のそれぞれと接触する放熱部材33を備える。本実施形態において、正極板30は、外周の内側に収まる貫通孔34を有し、負極板31も外周の内側に収まる貫通孔35を有する。正極板30の貫通孔34と負極板31の貫通孔35は、積層方向に連通している。本実施形態の貫通孔34及び貫通孔35は、いずれも内周の形状がほぼ円形である。貫通孔34及び貫通孔35の内周の形状は、楕円形や多角形でもよい。放熱部材33は、貫通孔34及び貫通孔35に挿通されて、積層方向の側方の外周面は、貫通孔34の縁端及び貫通孔35の縁端と接触している。放熱部材33は、積層方向の側方の外周面を含む表層接触部が絶縁性になっている。本実施形態の放熱部材33は、積層方向に直交する断面形状が、貫通孔34及び貫通孔35の内周と同様にほぼ円形である。放熱部材の断面形状は、楕円や多角形でもよい。以上のような構成の二次電池1Cは、第1実施形態と同様に理由により、電極板を効果的に冷却することができる。また、電極板の外周の内側に収まる貫通孔に放熱部材33が挿通されているので、積層方向に直交する方向で複数の電極板の間の位置ずれの発生を格段に抑制することができる。また、貫通孔34の形状と、放熱部材33の断面形状は、円形すなわち外周の長さに対する面積の比が最小の図形であるので、貫通孔が設けられていることによる電極活物質層の表面積の減少をおさえつつ、電極板と放熱部材33との接面積を増すことができ、電極板を効果的に冷却することができる。なお、本発明の技術範囲は上述の実施形態に限定されるものではない。本発明の主旨を逸脱しない範囲内で多様な変形が可能である。例えば、二次電池1は、リチウムイオン以外のイオンを用いた二次電池、例えばナトリウム系の二次電池でもよい。上記の各実施形態において、1つの二次電池に対して1つの放熱部材6が設けられている例を説明したが、1つの二次電池に複数の放熱部材6が設けられていてもよい。また、上記の第1ないし第3実施形態で説明した各要件は、適宜、組み合わせることができる。