"前輪、左右に並んで配置される一対の後輪、前後方向に延びかつ前記前輪と前記一対の後輪とを支持するフレーム、回転可能に前記フレームに支持されるクランク、一方向伝達部を含み前記クランクの前転を前記一対の後輪のうちの少なくとも一方に伝達しかつ前記一対の後輪の前転を前記クランクに伝達しない伝達機構、前記一対の後輪を制動する制動装置、および前記制動装置とは独立して設けられかつ前記一対の後輪の前転および後転を規制する規制装置を備える自転車と、着脱可能に前記フレームに連結されかつ前記フレームよりも後方に延びるトレーラーとを備える車両。前記フレームは、前記前輪を回転可能に支持する前フレーム部と、前記一対の後輪を回転可能に支持しかつ前記前フレーム部をローリング可能に支持する後フレーム部とを含み、前記規制装置は、前記一対の後輪に作用することによって前記一対の後輪の回転を規制する作用部と、前記作用部を操作するための第1操作部とを含み、前記第1操作部は、前記後フレーム部に設けられる、請求項1に記載の車両。前記規制装置は、前記前フレーム部のローリングを規制することなく前記一対の後輪の回転を規制する、請求項2に記載の車両。前記作用部は、前記一対の後輪の外周面に接触することによって前記一対の後輪の回転を規制する、請求項2または3に記載の車両。前記規制装置は、前記第1操作部と前記作用部とを連結しかつ前記第1操作部の動作を前記作用部に伝達する複数のリンク部材を含む、請求項4に記載の車両。前記作用部は、前記一対の後輪に接触する一対の接触部材と、当該車両の幅方向に延びかつ前記一対の接触部材を保持する保持部材とを有する、請求項2から5のいずれかに記載の車両。前記後フレーム部は荷物を載置するための第1荷台部を含み、前記第1操作部は、前記第1荷台部に対する荷物の積み下ろしを阻害する第1位置と、前記第1位置よりも前記第1荷台部に対する荷物の積み下ろしを阻害していない第2位置とに設定可能に設けられ、前記第1操作部が第1位置に設定されている場合には前記一対の後輪の回転は規制されず、前記第1操作部が第2位置に設定されている場合に前記一対の後輪の回転が規制される、請求項2から6のいずれかに記載の車両。前記第1操作部は前記第1荷台部に設けられる、請求項7に記載の車両。前記トレーラーは、荷物を載置するための第2荷台部と、前記第2荷台部を支持する支持輪と、前記支持輪よりも前方において地面に接触しかつ前記第2荷台部を支持する第1状態および地面に接触しない第2状態に設定可能な補助輪と、前記補助輪を前記第1状態および前記第2状態に設定するための第2操作部とを有し、前記第1操作部および前記第2操作部は、当該車両の幅方向における一方側に設けられる、請求項2から8のいずれかに記載の車両。前記フレームと前記トレーラーとを連結する連結部をさらに備え、前記連結部は、前記トレーラーが前記フレームに対して上下方向に揺動可能になりかつ前記フレームに対して左右方向に揺動できないように前記フレームと前記トレーラーとを連結する、請求項1から9のいずれかに記載の車両。前記連結部は、前記フレームまたは前記トレーラーに設けられる支持部材と、前記支持部材に対して上下動できるように前記支持部材に支持される移動部材とを含み、前記トレーラーまたは前記フレームが前記移動部材に接続されることによって前記フレームと前記トレーラーとが連結される、請求項10に記載の車両。前記支持部材は、上下方向に延びるように形成されかつ前記移動部材が挿通される孔を有し、前記移動部材は、前記孔に沿って上下方向に移動する、請求項11に記載の車両。一般に、ペダルの回転を駆動輪に伝達することによって走行する自転車では、ペダルから駆動輪への回転の伝達経路に一方向クラッチが設けられる。そのため、このような自転車に上述の特許文献2の構成を採用しても、自転車を適切に停止させることができない。具体的には、ペダルから後輪への回転の伝達は遮断できるが、自転車が前方に押された場合には後輪の回転を防止できないので、自転車が前方に移動してしまう。したがって、トレーラーを牽引可能でかつペダルから駆動輪への回転の伝達経路に一方向クラッチを有する自転車において特許文献2の構成を採用したとしても、トレーラーを自転車に連結する際に自転車が前方に移動してしまうことを防止できない。それゆえに、この発明の主たる目的は、一方向伝達部を有する自転車およびトレーラーを備えた車両において、自転車にトレーラーを容易に連結できる車両を提供することである。上述の目的を達成するために、請求項1に記載の車両は、前輪、左右に並んで配置される一対の後輪、前後方向に延びかつ前輪と一対の後輪とを支持するフレーム、回転可能にフレームに支持されるクランク、一方向伝達部を含みクランクの前転を一対の後輪のうちの少なくとも一方に伝達しかつ一対の後輪の前転をクランクに伝達しない伝達機構、一対の後輪を制動する制動装置、および制動装置とは独立して設けられかつ一対の後輪の前転および後転を規制する規制装置を備える自転車と、着脱可能にフレームに連結されかつフレームよりも後方に延びるトレーラーとを備える。請求項2に記載の車両は、請求項1に記載の車両において、フレームは、前輪を回転可能に支持する前フレーム部と、一対の後輪を回転可能に支持しかつ前フレーム部をローリング可能に支持する後フレーム部とを含み、規制装置は、一対の後輪に作用することによって一対の後輪の回転を規制する作用部と、作用部を操作するための第1操作部とを含み、第1操作部は、後フレーム部に設けられることを特徴とする。請求項3に記載の車両は、請求項2に記載の車両において、規制装置は、前フレーム部のローリングを規制することなく一対の後輪の回転を規制することを特徴とする。請求項4に記載の車両は、請求項2または3に記載の車両において、作用部は、一対の後輪の外周面に接触することによって一対の後輪の回転を規制することを特徴とする。請求項5に記載の車両は、請求項4に記載の車両において、規制装置は、第1操作部と作用部とを連結しかつ第1操作部の動作を作用部に伝達する複数のリンク部材を含むことを特徴とする。なお、複数のリンク部材は、好ましくはワイヤを除く。請求項6に記載の車両は、請求項2から5のいずれかに記載の車両において、作用部は、一対の後輪に接触する一対の接触部材と、当該車両の幅方向に延びかつ一対の接触部材を保持する保持部材とを有することを特徴とする。請求項7に記載の車両は、請求項2から6のいずれかに記載の車両において、後フレーム部は荷物を載置するための第1荷台部を含み、第1操作部は、第1荷台部に対する荷物の積み下ろしを阻害する第1位置と、第1位置よりも第1荷台部に対する荷物の積み下ろしを阻害していない第2位置とに設定可能に設けられ、第1操作部が第1位置に設定されている場合には一対の後輪の回転は規制されず、第1操作部が第2位置に設定されている場合に一対の後輪の回転が規制されることを特徴とする。請求項8に記載の車両は、請求項7に記載の車両において、第1操作部は第1荷台部に設けられることを特徴とする。請求項9に記載の車両は、請求項2から8のいずれかに記載の車両において、トレーラーは、荷物を載置するための第2荷台部と、第2荷台部を支持する支持輪と、支持輪よりも前方において地面に接触しかつ第2荷台部を支持する第1状態および地面に接触しない第2状態に設定可能な補助輪と、補助輪を第1状態および第2状態に設定するための第2操作部とを有し、第1操作部および第2操作部は、当該車両の幅方向における一方側に設けられることを特徴とする。請求項10に記載の車両は、請求項1から9のいずれかに記載の車両において、フレームとトレーラーとを連結する連結部をさらに備え、連結部は、トレーラーがフレームに対して上下方向に揺動可能になりかつフレームに対して左右方向に揺動できないようにフレームとトレーラーとを連結することを特徴とする。請求項11に記載の車両は、請求項10に記載の車両において、連結部は、フレームまたはトレーラーに設けられる支持部材と、支持部材に対して上下動できるように支持部材に支持される移動部材とを含み、トレーラーまたはフレームが移動部材に接続されることによってフレームとトレーラーとが連結されることを特徴とする。請求項12に記載の車両は、請求項11に記載の車両において、支持部材は、上下方向に延びるように形成されかつ移動部材が挿通される孔を有し、移動部材は、孔に沿って上下方向に移動することを特徴とする。請求項1に記載の車両では、規制装置によって一対の後輪の回転を規制できる。この場合、トレーラーを自転車のフレームに連結する際にトレーラーによって自転車が前方に押されても、自転車が前方に移動することを防止できる。これにより、トレーラーを自転車に容易に連結できる。請求項2に記載の車両では、第1操作部が後フレーム部に設けられるので、第1操作部が揺れ動くことを防止できる。それにより、第1操作部の操作が容易になる。請求項3に記載の車両では、規制装置が前フレーム部のローリングを規制しなくてよいので、規制装置の構成を簡単にできる。請求項4に記載の車両では、作用部が一対の後輪の外周面に接触するので、大きな規制力を得ることができる。請求項5に記載の車両では、第1操作部の動きが作用部に確実に伝えられるので、一対の後輪の回転を確実に規制できる。請求項6に記載の車両では、一方の接触部材の動作を保持部材を介して他方の接触部材に伝達することができる。したがって、たとえば第1操作部によって一方の接触部材を操作することによって、他方の接触部材を一方の接触部材に連動させることができる。このように、この車両では、一つの第1操作部によって一対の接触部材を操作することができるので、規制装置の構成を簡単にできる。請求項7に記載の車両では、荷物の配達人は、第1操作部が第1位置に設定されていることを確認することによって、一対の後輪の回転が規制されていないことを容易に認識できる。これにより、一対の後輪の回転が規制されていない状態で配達人が荷物の積み下ろしを行うことを防止できる。この場合、荷物の積み下ろし時に自転車が移動することを防止できるので、第1荷台部に対する荷物の積み下ろしが容易になる。また、一対の後輪の回転が規制されていない状態で配達人がトレーラーを自転車に連結することおよび自転車から切り離すことを防止できる。これにより、配達人は、トレーラーの連結および切り離しを容易かつ迅速に行うことができる。請求項8に記載の車両では、第1操作部が第1荷台部に設けられるので、配達人は、第1操作部の操作と荷物の積み下ろしとを効率よく行うことができる。請求項9に記載の車両では、第1操作部の操作と第2操作部の操作とを車両の同じ側左側または右側で行うことができる。したがって、たとえば、トレーラーを自転車に連結する際または自転車から切り離す際に第1操作部および第2操作部を操作する必要がある場合でも、第1操作部および第2操作部を効率よく操作できる。請求項10に記載の車両では、フレームに対してトレーラーが上下方向に揺動できるので、地面の凹凸等によってトレーラーが上下動したとしても、トレーラーに連動してフレームが上下動することを防止することができる。それにより、車両の快適な走行が可能になる。また、フレームに対してトレーラーが左右方向に揺動することが防止されているので、たとえば、車両自転車が走行中に進行方向を変えても、フレームとトレーラーとが連結部を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止される。この場合、車両の進行方向を変える際にトレーラーによってフレームの後部が斜め方向に押されることを防止できるので、車両の操縦性を向上させることができる。また、フレームとトレーラーとが連結部を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止されるので、自転車にブレーキをかけた際にトレーラーによってフレームの後部が斜め方向に押されることを防止できる。それにより、自転車にブレーキをかけた際に車両が前輪を中心として旋回することを防止することができる。その結果、車両を円滑に停止させることができる。請求項11に記載の車両では、支持部材がフレームに設けられる場合には、たとえば、自転車の一対の後輪の空気圧が低下することによってフレームおよび支持部材の位置が低くなったとしても、トレーラーの高さ移動部材が接続される部分の高さに応じて移動部材を上方に移動させることができる。これにより、移動部材にトレーラーを接続する際に、フレームおよび支持部材が移動部材とともにトレーラーによって上方に持ち上げられることを防止できる。この場合、自転車の一対の後輪が持ち上げられることを防止できるので、一対の後輪と地面との間の摩擦力が低下することを防止できる。これにより、トレーラーをフレームに連結する際に自転車が前方に移動することを十分に防止できる。一方、支持部材がトレーラーに設けられる場合には、たとえば、自転車の一対の後輪の空気圧が低下することによってフレームの位置が下がったとしても、フレームの高さ移動部材が接続される部分の高さに応じて移動部材を下方に移動させることができる。これにより、移動部材をフレームに接続する際に、フレームが移動部材とともにトレーラーによって上方に持ち上げられることを防止できる。この場合、自転車の一対の後輪が持ち上げられることを防止できるので、一対の後輪と地面との間の摩擦力が低下することを防止できる。これにより、トレーラーをフレームに連結する際に自転車が前方に移動することを十分に防止できる。請求項12に記載の車両では、簡単な構成で移動部材を上下に移動させることができるので、連結部の構成を簡単にできる。この発明によれば、一方向伝達部を有する自転車およびトレーラーを備えた車両において、自転車にトレーラーを容易に連結できる車両が得られる。以下、図面を参照してこの発明の実施の形態について説明する。この発明の実施形態の左右、前後、上下とは、自転車12のサドル50に乗車者がハンドル36に向かって着座した状態を基準とした左右、前後、上下を意味する。図1は、この発明の一実施形態にかかる車両10を示す側面図である。図1を参照して、車両10は、自転車12および自転車12に連結されるトレーラー14を含む。自転車12は、電動アシスト三輪自転車であり、前後方向に延びるフレーム16を有する。フレーム16は、前フレーム部18および後フレーム部20を有する。この実施形態では、トレーラー14は、後フレーム部20よりも後方に延びるようにかつ着脱可能に後フレーム部20に連結される。前フレーム部18は、ヘッドチューブ22、ダウンチューブ24、サドルチューブ26、ブラケット部28、チェーンステイ30、一対のサドルステイ32図1では1本のみ図示、ハンドルステム34、ハンドル36、フロントフォーク38、およびサドルパイプ40を含む。ヘッドチューブ22は、前フレーム部18の前端部に設けられる。ダウンチューブ24は、ヘッドチューブ22から後方斜め下方に向かって延びるように設けられる。サドルチューブ26は、ダウンチューブ24の後端部から上方斜め後方に向かって延びるように設けられる。ブラケット部28は、ダウンチューブ24の後端部およびサドルチューブ26の下端部から後方に向かって延びるように設けられる。チェーンステイ30は、ブラケット部28の後端部から後方に向かって延びるように設けられる。一対のサドルステイ32は、サドルチューブ26の上端部から後方斜め下方に向かって延びるように設けられる。一対のサドルステイ32の下端部は、チェーンステイ30にそれぞれ接続される。ハンドルステム34は、ヘッドチューブ22に回転可能に挿入される。ハンドル36は、ハンドルステム34の上端部に固定される。ハンドル36の一端側左端側には、後述する一対の制動装置204a,204bを作動させるために操作されるレバー42が設けられ、ハンドル36の他端側右端側には、後述する制動装置46を作動させるために操作されるレバー図示せずが設けられる。フロントフォーク38は、ハンドルステム34の下端部に固定される。フロントフォーク38の下端部には、前輪44が回転可能に支持される。フロントフォーク38の上部には、前輪44を制動するための制動装置46が設けられる。制動装置46と上述のレバーハンドル36の他端側に設けられるレバー:図示せずとを連結するように、ワイヤ48が設けられる。乗車者が上記レバーを操作することによって、ワイヤ48を介して制動装置46が操作される。これにより、制動装置46によって前輪44が制動される。制動装置46としては、たとえば、キャリパーブレーキを用いることができる。サドルパイプ40は、サドルチューブ26に挿入される。サドルパイプ40の上端部には、サドル50が設けられる。図2は、前フレーム部18の後端部および後フレーム部20を示す平面図であり、図3は、前フレーム部18の後端部および後フレーム部20を示す後方斜視図であり、図4は、前フレーム部18の後端部および後フレーム部20を示す背面図であり、図5は後フレーム部20を示す側面図である。なお、図2においては、図面が煩雑になることを避けるために、後述の荷台部54の図示を省略している。また、図3および図5には、後述する規制装置146が取り付けられた状態の後フレーム部20が示されている。図1~図5を参照して、後フレーム部20は、本体部52および荷台部54を含む。この実施形態では、荷台部54が第1荷台部に相当する。図2~図4を参照して、本体部52は、一対の後輪56,58図2および図4参照を支持する一対の支持フレーム部60,62、および支持フレーム部60,62を支持しかつ支持フレーム部60,62の間を左右方向に延びる複数この実施形態では3本のクロスフレーム部64,66,68図4においてはクロスフレーム部66,68のみ図示を含む。なお、図1においては、図面が煩雑になることを避けるために後輪56のスポークの図示は省略している。図3を参照して、支持フレーム部60は、板状の爪部60a,60b、平面視略C字状略U字状の保護フレーム部60c,60d、および保護フレーム部60cと保護フレーム部60dとを連結する連結フレーム部60e部を含む。図2および図4を参照して、爪部60aと爪部60bとは、左右方向において互いに対向するように設けられる。後輪56は、車軸70aを介して爪部60a,60bに回転可能に支持される。図3を参照して、保護フレーム部60cは、爪部60aと爪部60bとを連結しかつ爪部60a,60bから前方斜め上方に延びるように設けられる。保護フレーム部60dは、爪部60aと爪部60bとを連結しかつ保護フレーム部60cよりも下方において爪部60a,60bから前方斜め下方に延びるように設けられる。連結フレーム部60eは、爪部60bの前方において上下方向に延びて保護フレーム部60c,60dを連結する。支持フレーム部62は、支持フレーム部60と略左右対称となる構成を有し、爪部60a,60b、保護フレーム部60c,60dおよび連結フレーム部60eと同様の爪部62a,62b、保護フレーム部62c,62dおよび連結フレーム部62eを有する。図2および図4を参照して、後輪58は、車軸70bを介して爪部62a,62bに回転可能に支持される。これにより、一対の後輪56,58は、左右方向に並んで配置されかつ後フレーム部20に支持される。図3を参照して、クロスフレーム部64の一端左端は連結フレーム部60eに接続され、他端右端は連結フレーム部62eに接続される。クロスフレーム部66は、クロスフレーム部64よりも下方に設けられる。クロスフレーム部66の一端左端は保護フレーム部60dに接続され、他端右端は保護フレーム部62dに接続される。クロスフレーム部68はクロスフレーム部64,66よりも後方に設けられる。クロスフレーム部68の一端左端は爪部60bに接続され、他端右端は爪部62bに接続される。図2~図4を参照して、後フレーム部20はさらに、前後方向に延びる連結フレーム部72,74図2および図3参照および上下方向に延びる連結フレーム部76,78図4参照を含む。図2を参照して、連結フレーム部72,74の一端前端はそれぞれクロスフレーム部64に接続され、他端後端はそれぞれクロスフレーム部68に接続される。図3および図4を参照して、連結フレーム部76,78の一端上端はそれぞれクロスフレーム部64に接続され、他端下端はそれぞれクロスフレーム部66に接続される。連結フレーム部76,78はそれぞれ、自転車12の左右方向における中心側に傾くように下から上に延びる。図2を参照して、クロスフレーム部64および連結フレーム部72に接続されるように板状の支持部材80aが設けられ、クロスフレーム部68および連結フレーム部72に接続されるように板状の支持部材80bが設けられる。図2および図3を参照して、クロスフレーム部64および連結フレーム部74に接続されるように板状の支持部材80cが設けられ、クロスフレーム部68および連結フレーム部74に接続されるように板状の支持部材80dが設けられる。支持部材80a,80b,80c,80dに支持されるように軸受部材82が設けられる。軸受部材82は、板状部82a、板状部82aの前端部から上方に延びる軸受部82b、および板状部82aの後端部から上方に延びる軸受部82cを含む。図3を参照して、軸受部82bは、左右方向における中央部に半円状の凹部82dを有する。同様に、軸受部82cは、左右方向における中央部に凹部図示せずを有する。図2~図4を参照して、チェーンステイ30に一対のブラケット部84a,84bが設けられる。ブラケット部84aは、クロスフレーム部64,66の上方においてチェーンステイ30に固定され、ブラケット部84bは、チェーンステイ30の後端部に固定される。図3および図4を参照して、ブラケット部84aとブラケット部84bとの間に、前後方向に延びる円柱状の軸部材86が設けられる。軸部材86の前端部は、締結部材図示せず:たとえばボルトを介してブラケット部84aに支持され、軸部材86の後端部は、締結部材88たとえばボルトを介してブラケット部84bに支持される。軸部材86は、周方向に回動できるように軸受部82b図3参照の凹部82d図3参照および軸受部82cの凹部図示せずに嵌められる。これにより、前フレーム部18は、軸部材86を中心としてローリング揺動できるように後フレーム部20によって支持される。図2を参照して、チェーンステイ30の後端部から左右方向に延びるように一対の取付部90a,90bが設けられる。クロスフレーム部68から前方に延びるように一対の取付部92a,92bが設けられる。取付部90aと取付部92aとを連結するようにスプリング94aが設けられ、取付部90bと取付部92bとを連結するようにスプリング94bが設けられる。この実施形態では、前フレーム部18が軸部材86を中心としてローリング揺動した場合には、前フレーム部18を元の位置に戻そうとする力がスプリング94a,94bによって発生される。なお、図面が煩雑になることを避けるために、図2においてはスプリング94a,94bを簡略化して示し、図3および図4においては取付部90a,90b,92a,92bおよびスプリング94a,94bを図示していない。また、上記においては詳細な説明は省略したが、取付部90a,90b,92a,92bは、スプリング94a,94bを取り付けることができる構成であればよい。なお、スプリング94a,94bをチェーンステイ30およびクロスフレーム部68に直接取り付けることができる場合には、取付部90a,90b,92a,92bは設けなくてもよい。図2および図4を参照して、複数この実施形態では2つの連結部96,98が後フレーム部20に設けられる。より具体的には、クロスフレーム部68の一端部左端部に連結部96が設けられ、クロスフレーム部68の他端部右端部に連結部98が設けられる。この実施形態では、連結部96,98は、クロスフレーム部68よりも後方に延びるようにクロスフレーム部68に設けられる。図2を参照して、連結部96は、平面視において鉤状に屈曲した形状を有する支持部材96a、支持部材96aに対して上下動できるように支持部材96aに支持される移動部材96b、および支持部材96aが取り付けられる取付部材96cを含む。図6は、連結部96を示す側面図であり、aは連結部96を左側から見た図であり、bは連結部96を右側から見た図である。なお、図6においては、連結部96の構造を理解し易くするために移動部材96bの一部の構成後述の係止部104およびナット108の図示を省略している。図2および図6を参照して、支持部材96aは、前後方向に対して平行でかつ互いに対向する板状の支持部100,102を有する。図6aを参照して、支持部100は、上下方向に延びる長孔状の貫通孔100aを有する。図6bを参照して、支持部102は、上下方向に延びる長孔状の貫通孔102aを有する。貫通孔100aおよび貫通孔102aは、左右方向において互いに対向するように設けられる。図2を参照して、移動部材96bは、円筒状の係止部104、ボルト106およびナット108を含む。図6を参照して、移動部材96bはさらに、円筒状の摺動部材110,112を含む。摺動部材110は、上下方向に摺動できるように支持部100の貫通孔100aに嵌められ、摺動部材112は、上下方向に摺動できるように支持部102の貫通孔102aに嵌められる。なお、摺動部材110,112は、支持部材96aに対して前後方向には移動できない。図2を参照して、係止部104は、支持部100と支持部102との間に配置される。図2および図6を参照して、係止部104図2参照および摺動部材110,112図6参照にボルト106が通され、ボルト106の先端部にナット108図2参照が取り付けられる。ナット108を締め付けることによって、係止部104、ボルト106および摺動部材110,112が互いに固定される。上述のように、摺動部材110,112は、上下方向に摺動できるように貫通孔100a,102aに嵌められる。このような構成によって、移動部材96bは、支持部材96aに対して上下動できるように支持部材96aに支持される。また、上述のように、摺動部材110,112は支持部材96aに対して前後方向に移動できないので、移動部材96bは、支持部材96aに対して前後方向に移動できない。図6を参照して、連結部96はさらに、円筒状の弾性部材96d,96eを含む。図6aを参照して、弾性部材96dは、摺動部材110の上方に位置するように支持部100の貫通孔100aに嵌められる。この実施形態では、摺動部材110と弾性部材96dとが互いに接触しかつ弾性部材96dが上方に移動できないように、摺動部材110および弾性部材96dが貫通孔100aに嵌められる。図6bを参照して、弾性部材96eは、摺動部材112の上方に位置するように支持部102の貫通孔102aに嵌められる。この実施形態では、摺動部材112と弾性部材96eとが互いに接触しかつ弾性部材96eが上方に移動できないように、摺動部材112および弾性部材96eが貫通孔102aに嵌められる。図6を参照して、この実施形態では、弾性部材96d,96eは、摺動部材110,112が上方に移動する際には、摺動部材110,112に押圧されることによって変形する。図2および図6を参照して、支持部材96aは、複数この実施形態では2つの締結部材114によって取付部材96cに固定される。この実施形態では、締結部材114は、ボルトおよびナットを含む。図6を参照して、取付部材96cは、側面視略U字形状を有し、クロスフレーム部68に固定される。この実施形態では、取付部材96cは、クロスフレーム部68に溶接される。なお、支持部材96aと取付部材96cとが溶接されてもよい。図2を参照して、詳細な説明は省略するが、連結部98は、連結部96と左右対称となる構成を有し、支持部材96a、移動部材96b、取付部材96cおよび一対の弾性部材96d,96eと同様の支持部材98a、移動部材98b、取付部材98cおよび一対の弾性部材図示せずを有する。図3~図5を参照して、後フレーム部20の荷台部54は、平面視略U字形状の枠部116、左右方向に延びかつ枠部116に接続されるクロスフレーム部118、枠部116とクロスフレーム部118とを連結するように前後方向に延びる縦フレーム部120,122,124、および枠部116の前端部から後方斜め下方に延びる支持フレーム部126,128を有する。枠部116は、左右対称となる形状を有する。枠部116は、左右方向に延びるフロントフレーム部116a、フロントフレーム部116aの左端から後方に延びるサイドフレーム部116b、フロントフレーム部116aの右端から後方に延びるサイドフレーム部116c、サイドフレーム部116bの後端から下方に延びるリアフレーム部116d、およびサイドフレーム部116cの後端から下方に延びるリアフレーム部116eを含む。図3を参照して、フロントフレーム部116aの中央部は、後方に向かって凹むように略U字状に屈曲している。正面視逆U字状の一対の柵部材130a,130bがフロントフレーム部116aに設けられる。図3および図5を参照して、柵部材130a,130bは、フロントフレーム部116aから前方に延びた後、上方に延びる。図3および図4を参照して、リアフレーム部116dは、その下端部にフランジ部116fを有し、リアフレーム部116eは、その下端部にフランジ部116gを有する。図3を参照して、クロスフレーム部118の中央部は、後方に向かって凹むように略U字状に屈曲している。正面視逆U字状の柵部材130cがクロスフレーム部118に設けられる。図3および図5を参照して、柵部材130cは、クロスフレーム部118図3参照から後方に延びた後、上方に延びる。図3を参照して、縦フレーム部120は、フロントフレーム部116aの左端部とクロスフレーム部118の左端部とを連結し、縦フレーム部122は、フロントフレーム部116aの中央部とクロスフレーム部118の中央部とを連結し、縦フレーム部124は、フロントフレーム部116aの右端部とクロスフレーム部118の右端部とを連結する。側面視逆U字状の柵部材130dが縦フレーム部120に設けられ、側面視逆U字状の柵部材130eが縦フレーム部124に設けられる。柵部材130dは、縦フレーム部120から左方向に延びた後、上方に延びる。柵部材130eは、縦フレーム部124から右方向に延びた後、上方に延びる。図3および図5を参照して、荷台部54に荷物132図5参照を積む場合には、荷物132は、たとえば、柵部材130a,130b,130c,130d,130eの内側において、フロントフレーム部116a、クロスフレーム部118、および縦フレーム部120,122,124に支持される。図3~図5を参照して、支持フレーム部126は、その下端部にフランジ部126aを有する。図3および図4を参照して、支持フレーム部128は、その下端部にフランジ部128aを有する。枠部116のフランジ部116fは、正面視逆U字状の取付部材134aを介して保護フレーム部60cに取り付けられ、枠部116のフランジ部116gは、正面視逆U字状の取付部材134bを介して保護フレーム部62cに取り付けられる。支持フレーム部126のフランジ部126aは、側面視逆U字状の取付部材134cを介してクロスフレーム部66に取り付けられ、支持フレーム部128のフランジ部128aは、側面視逆U字状の取付部材134dを介してクロスフレーム部66に取り付けられる。これにより、荷台部54が本体部52に支持される。取付部材134aは、たとえば、保護フレーム部60cに溶接され、取付部材134bは、たとえば、保護フレーム部62cに溶接される。取付部材134c,134dはそれぞれ、たとえば、クロスフレーム部66に溶接される。フランジ部116f,116g,126a,128aはそれぞれ、たとえば、図示しない締結部材ボルトおよびナット等によって取付部材134a,134b,134c,134dに固定されてもよく、たとえば取付部材134a,134b,134c,134dに溶接されてもよい。図3~図5を参照して、サイドフレーム部116b図3および図5参照から左方向に延びるように、断面略C字状の取付部材136が設けられる。取付部材136は、たとえば、サイドフレーム部116bに溶接される。取付部材136の左端面に、上方斜め後方に延びる板状の支持部材138が取り付けられる。図4および図5を参照して、支持部材138は複数この実施形態では2つの締結部材140によって取付部材136に固定される。この実施形態では、締結部材140は、ボルトおよびナットを含む。図3~図5を参照して、サイドフレーム部116bの後端部およびリアフレーム部116dの上端部を覆うように、断面略C字状の支持部材142aが設けられる。支持部材142aは、たとえば、サイドフレーム部116bおよびリアフレーム部116dに溶接される。図3および図4を参照して、サイドフレーム部116cの後端部およびリアフレーム部116eの上端部を覆うように、断面略C字状の支持部材142bが設けられる。支持部材142bは、たとえば、サイドフレーム部116cおよびリアフレーム部116eに溶接される。クロスフレーム部118の左端部から下方に延びるように、正面視略U字状の係止部材144aが設けられ、クロスフレーム部118の右端部から下方に延びるように、正面視略U字状の係止部材144bが設けられる。係止部材144a,144bは、たとえば、クロスフレーム部118に溶接される。図3を参照して、後輪56,58図4参照の前転および後転を規制するための規制装置146が支持部材138,142a,142bおよび係止部材144a,144bに取り付けられる。以下、規制装置146について詳細に説明する。図7は、規制装置146を示す分解斜視図である。図7を参照して、規制装置146は、揺動部材148、リンク部材150、作用部材152および一対の弾性部材154a,154bを含む。この実施形態では、弾性部材154a,154bとして、それぞれコイルばねが用いられる。この実施形態では、作用部材152が作用部に相当する。揺動部材148は、棒状の操作部材156および操作部材156の下端部に設けられる板状のリンク部材158を含む。操作部材156は、たとえばリンク部材158に溶接される。リンク部材158は、側面視略L字形状を有する。リンク部材158は、貫通孔158a,158bを有する。貫通孔158aは、操作部材156とリンク部材158との接続部の下方に設けられ、貫通孔158bは、貫通孔158aの後方に設けられる。この実施形態では、操作部材156が第1操作部に相当する。リンク部材150は、上下方向に延びる一対の板状部材160、および一対の板状部材160を固定する固定部材162を含む。各板状部材160は、貫通孔160a,160bを有する。貫通孔160aは、板状部材160の上端部に設けられ、貫通孔160bは、板状部材160の下端部に設けられる。作用部材152は、L字状の一対の接触部材164、および車両10の幅方向左右方向に延びかつ一対の接触部材164を保持する保持部材166を含む。各接触部材164は、短冊状の揺動部164a、および揺動部164aの下端から車両10の幅方向に延びる短冊状の接触部164bを有する。揺動部164aは、その下端部に貫通孔164cを有する。保持部材166は、略円柱状の軸部材166aおよび略U字状の一対の係止部材166b,166cを含む。軸部材166aは、一対の接触部材164を連結するように、車両10の幅方向左右方向に延びる。軸部材166aは、その一端部左端部にフランジ状の位置決め部166dを有し、他端部右端部にフランジ状の位置決め部166eを有する。係止部材166b,166cは、車両10の幅方向において位置決め部166d,166eよりもやや内側において軸部材166aの外周面に設けられる。図3および図5を参照して、支持部材138とリンク部材158とが連結部材168を介して連結される。より具体的には、操作部材156が少なくとも荷台部54の上方に延びるように、リンク部材158が支持部材138に取り付けられる。この実施形態では、連結部材168は、ボルト、ナットおよびカラーを含む。連結部材168より具体的には、ボルトおよびカラーは、リンク部材158が連結部材168を中心として揺動できるように貫通孔158a図7参照に通される。リンク部材150の一対の板状部材160の上端部の間に、リンク部材158の後端部が配置される。リンク部材150とリンク部材158とは、連結部材170を介して連結される。この実施形態では、連結部材170は、ボルト、ナットおよびカラーを含む。連結部材170より具体的には、ボルトおよびカラーは、リンク部材150およびリンク部材158が連結部材170を中心として揺動できるように、一対の板状部材160の各貫通孔160a図7参照およびリンク部材158の貫通孔158b図7参照に通される。この実施形態では、連結部材170の中心は、連結部材168の中心よりも下方に位置する。図5を参照して、リンク部材150の一対の板状部材160の下端部の間に、左側の接触部材164の揺動部164aの下端部が配置される。リンク部材150と揺動部164aとは、連結部材172を介して連結される。この実施形態では、連結部材172は、ボルト、ナットおよびカラーを含む。連結部材172より具体的には、ボルトおよびカラーは、リンク部材150および揺動部164a接触部材164が連結部材172を中心として揺動できるように、一対の板状部材160の各貫通孔160b図7参照および揺動部164aの貫通孔164c図7参照に通される。図3および図5を参照して、作用部材152の軸部材166aは、支持部材142a,142bの後方に配置される。より具体的には、位置決め部166d,166eが支持部材142a,142bの外側に位置するように軸部材166aが配置される。軸部材166aは、クロスフレーム部118図3参照と略等しい高さに配置されかつクロスフレーム部118よりも後方に配置される。この実施形態では、一方左側の接触部材164の接触部164bは後輪56の前方に配置され、他方右側の接触部材164の接触部164bは後輪58の前方に配置される。軸部材166aの後方斜め上方から支持部材142aに板状の支持部材174aが取り付けられ、軸部材166aの後方斜め上方から支持部材142bに板状の支持部材174bが取り付けられる。支持部材174a,174bはそれぞれ、中央部が半円筒状に湾曲した形状を有する。軸部材166aは、支持部材142a,142bと支持部材174a,174bとによって揺動可能に支持される。これにより、作用部材152は、軸部材166aを中心として揺動可能となる。支持部材174a,174bは、たとえば、ボルトおよびナットを含む締結部材図示せずによって支持部材142a,142bに取り付けられる。図3および図5を参照して、弾性部材154aの一端部前端部は荷台部54の係止部材144aに引っ掛けられ、他端部後端部は作用部材152の係止部材166b図7参照に引っ掛けられる。図3を参照して、弾性部材154bの一端部前端部は荷台部54の係止部材144bに引っ掛けられ、他端部後端部は作用部材152の係止部材166c図7参照に引っ掛けられる。これにより、作用部材152の後方への揺動が規制される。図8は、後輪56,58の回転前転および後転を規制しているときの規制装置146の状態を示す側面図である。図5を参照して、規制装置146が後輪56,58の回転を規制していないときは、操作部材156は鉛直方向に対して略平行になる。このとき、リンク部材158の2つの揺動中心言い換えると、連結部材168の中心および連結部材170の中心のうちの一方の揺動中心連結部材170の中心は、側面視において、リンク部材158の他方の揺動中心連結部材168の中心および軸部材166aの中心を結ぶ仮想的な直線Lの上方に位置する。図8を参照して、操作部材156を後方に傾けることによって、リンク部材158は、リンク部材158の後端部が下方に移動するように、連結部材168を中心として揺動する。これにより、連結部材170は前方斜め下方に移動する。連結部材170が前方斜め下方に移動することによって、リンク部材150の上端部が、前方斜め下方に移動する。これにより、リンク部材150の下端部が後方斜め下方に移動する。リンク部材150の下端部が後方斜め下方に移動することによって、連結部材172が後方斜め下方に移動する。これにより、一方左側の接触部材164の揺動部164aの下端部が後方斜め下方に押され、一方の接触部材164が軸部材166aを中心として揺動する。一対の接触部材164は保持部材166軸部材166aによって連結されているので、他方右側の接触部材164は、一方の接触部材164とともに軸部材166aを中心として揺動する。これにより、一対の接触部164bが後方斜め下方に移動し、後輪56,58の外周面より具体的には後輪56,58のタイヤの外周面に接触する。その結果、後輪56,58の回転が規制される。この実施形態では、後輪56,58の外周面が凹むように、一対の接触部164bが後輪56,58の外周面に接触する。この実施形態では、操作部材156を後方に傾けることによって係止部材166b,166c図7参照が後方に移動し、弾性部材154a,154bが前後方向に伸びる。これにより、係止部材166b,166c図7参照が前方に引っ張られる。このため、操作部材156を後方に傾ける場合には、弾性部材154a,154bは操作部材156を元の位置図5に示す位置に戻そうとする力を発生する。しかし、側面視においてリンク部材158の一方の揺動中心連結部材170の中心が直線Lの下方に位置するように操作部材156を傾けることによって、操作部材156が元の位置に戻ることを防止できる。具体的には、リンク部材150の下端部が接触部材164および連結部材172によって前方斜め上方に向かって押されても、リンク部材150の上端部および連結部材170が後方斜め上方に移動することを防止できる。これにより、リンク部材158の後端部が後方斜め上方に移動することを防止でき、操作部材156の位置図8に示す位置が維持される。すなわち、一対の接触部164bが後輪56,58の外周面に接触した状態が維持される。その結果、後輪56,58の回転が規制された状態が維持される。図5および図8を参照して、荷台部54の前後方向における中心を通りかつ前後方向に対して垂直な仮想的な平面P図8参照と操作部材156の先端部上端部との距離は、規制装置146が後輪56,58の回転を規制していないときよりも、規制装置146が後輪56,58の回転を規制しているときの方が大きい。このため、操作部材156は、規制装置146が後輪56,58の回転を規制しているときの方が、規制装置146が後輪56,58の回転を規制していないときよりも、荷物の積み下ろしを阻害しない。したがって、規制装置146が後輪56,58の回転を規制しているときの方が、荷物の積み下ろしが容易になる。この実施形態では、規制装置146が後輪56,58の回転を規制していないときの操作部材156の位置図5に示す位置が第1位置に相当し、規制装置146が後輪56,58の回転を規制しているときの操作部材156の位置図8に示す位置が第2位置に相当する。図1を参照して、ブラケット部28に、駆動ユニット176が設けられる。駆動ユニット176は、クランク178、一対のペダル180a,180b、および電動モータ182を含む。この実施形態では、クランク178は、クランク軸および一対のクランクアームを含む。ペダル180aは、クランク178の一端部左端部に設けられ、ペダル180bは、クランク178の他端部右端部に設けられる。クランク178の回転は、伝達機構Tを介して後輪56に伝達される。図1および図2を参照して、伝達機構Tは、クランク178図1参照に設けられる円板状の第1回転部材184図1参照、車軸70aと同軸状に設けられかつ後輪56に接続される一方向クラッチ186図2参照、および車軸70aと同軸状に設けられかつ一方向クラッチ186を介して後輪56に連結される円板状の第2回転部材188図2参照を含む。第1回転部材184および第2回転部材188としてはそれぞれ、たとえばスプロケットまたはプーリーを用いることができる。この実施形態では、一方向クラッチ186が一方向伝達部に相当する。伝達機構Tはさらに、複数の支持部材190図1参照:図1においては1つの支持部材190のみ図示を介して後フレーム部20に回転可能に支持される円柱状の中間軸192、中間軸192の一端部に設けられる円板状の第3回転部材194図2参照、中間軸192の他端部に設けられる円板状の第4回転部材196図2参照、第1回転部材184図1参照と第3回転部材194とを連結する第1連結部材198、および第4回転部材196と第2回転部材188図2参照とを連結する第2連結部材200図2参照を含む。なお、図2においては、図面が煩雑になることを避けるために複数の支持部材190の図示を省略している。支持部材190の詳細な説明は省略するが、たとえば、保護フレーム部60c,60d図3参照の前端部から前方に延びるように1つの支持部材190が設けられ、クロスフレーム部64,66図3参照の略中央部から前方に延びるように1つの支持部材190が設けられる。第3回転部材194および第4回転部材196としてはそれぞれ、たとえばスプロケットまたはプーリーを用いることができる。第1連結部材198および第2連結部材200としてはそれぞれ、たとえばチェーンまたはベルトを用いることができる。この実施形態では、クランク178から後輪56への回転の伝達経路において、中間軸192は第1回転部材184よりも下流側に設けられ、一方向クラッチ186および第2回転部材188は中間軸192よりも下流側に設けられる。一方向クラッチ186は、第2回転部材188の前転を後輪56に伝達するが、後輪56の前転を第2回転部材188に伝達しない。したがって、伝達機構Tは、クランク178の前転を後輪56に伝達するが、後輪56の前転をクランク178に伝達しない。図1を参照して、電動モータ182は、クランク178の回転を補助する。駆動ユニット176には、電動モータ182の駆動等に用いられる電力を蓄えるためのバッテリ202が設けられる。図2を参照して、車軸70aと同軸状に後輪56用の制動装置204aが設けられ、車軸70bと同軸状に後輪58用の制動装置204bが設けられる。制動装置204a,204bとしてはそれぞれ、たとえばドラムブレーキを用いることができる。図1を参照して、制動装置204aおよび制動装置204b図2参照は、連結ユニット206を介してレバー42に連結される。連結ユニット206は、たとえば複数のワイヤを含む。この実施形態では、レバー42が操作されることによって制動装置204a,204bが作動され、後輪56,58が制動される。このように、車両10では、後輪56,58の回転を規制するための規制装置146と後輪56,58を制動するための制動装置204a,204bとがそれぞれ独立して設けられる。次に、自転車12に連結されるトレーラー14について説明する。図9および図10は、トレーラー14を示す側面図であり、図11はトレーラー14を示す正面図である。なお、図9および図11は、自転車12に連結されていないときのトレーラー14の状態を示し、図10は、自転車12に連結されているときのトレーラー14の状態を示す。図9~図11を参照して、トレーラー14は、荷台部208、荷台部208から上方に延びる柵部210、荷台部208の後部を支持する一対のキャスタ212、一対のキャスタ212よりも前方において荷台部208に設けられる一対のブラケット部214,216図11参照、およびブラケット部214,216に支持されるスタンド部材218を含む。この実施形態では、荷台部208が第2荷台部に相当する。詳細な説明は省略するが、荷台部208は、公知の種々のトレーラーの荷台部と同様に構成され、たとえば、複数のフレーム部および複数の板材によって構成される。詳細な説明は省略するが、柵部210は、公知の種々のトレーラーの柵部と同様に構成され、複数のフレーム部によって構成される。キャスタ212は、車輪212aを有する。詳細な説明は省略するが、キャスタ212としては、公知のトレーラーに用いられている公知の種々のキャスタを用いることができる。一対のキャスタ212は、左右方向に並ぶように荷台部208に取り付けられる。この実施形態では、キャスタ212の車輪212aが支持輪に相当する。ブラケット部214は、正面視逆U字形状を有する。ブラケット部214は、その前縁に、後方に向かって凹む一対の凹部214aを有する。図11を参照して、ブラケット部216はブラケット部214と同様の形状を有し、その前縁に一対の凹部216aを有する。図12は、スタンド部材218を示す斜視図である。図12を参照して、スタンド部材218は、左右に並んで配置される一対の脚部220a,220b、脚部220a,220bを連結するように左右方向に延びるクロスメンバ222、左右に並んで配置されかつ脚部220a,220bに回転可能に支持される一対の補助輪224a,224b、脚部220aに接続されかつ脚部220a,220bに対して略平行な方向に向かって腕状に延びる操作部材226、および脚部220a,220bから前方に延びる一対の板状の係止部材228a,228bを含む。係止部材228a,228bはそれぞれ、側面視右から見た場合において略L字形状を有する。この実施形態では、操作部材226が第2操作部に相当する。図9~図11を参照して、スタンド部材218は、前後方向に揺動できるように一対のブラケット部214,216に支持される。この実施形態では、係止部材228aがブラケット部214に支持され、係止部材228b図11参照がブラケット部216図11参照に支持される。図10を参照して、この実施形態では、操作部材226を円弧方向に揺動させることによって、補助輪224a,224bが円軌道R上を通るように円弧方向に移動する。これにより、一対のキャスタ212車輪212aよりも前方において補助輪224a,224bを地面に接触させたり、補助輪224a,224bを地面から離したりすることができる。この実施形態では、補助輪224a,224bが地面に接触する状態図9に示す状態が補助輪の第1状態に相当し、補助輪224a,224bが地面に接触しない状態図10に示す状態が補助輪の第2状態に相当する。次に、自転車12とトレーラー14との連結方法について説明する。図9を参照して、トレーラー14を自転車12図1参照に連結する際には、補助輪224a,224bを地面に接触させた状態で、トレーラー14を自転車12側に移動させる。そして、図2および図9を参照して、連結部96の移動部材96bより具体的には係止部104をブラケット部214の凹部214aに嵌めるとともに、連結部98の移動部材98bをブラケット部216図11参照の凹部216a図11参照に嵌める。次に、図10を参照して、係止部材228aおよび係止部材228b図11参照によって移動部材96bおよび移動部材98b図2参照の前方が塞がれるように、スタンド部材218を回動させる。これにより、移動部材96bと係止部材228aとが互いに係止されるとともに、移動部材98bと係止部材228bとが互いに係止され、自転車12とトレーラー14とが連結される。このようにして自転車12に連結されたトレーラー14は、移動部材96b,98bを中心として後フレーム部20に対して上下方向に揺動できる。この実施形態では、移動部材96bは支持部材96aに対して前後方向に移動できず、移動部材98bは支持部材98aに対して前後方向に移動できない。したがって、トレーラー14を自転車12に連結した状態において、移動部材96b,98bのうちの一方が他方に対して前方に移動することを防止できる。これにより、トレーラー14が後フレーム部20に対して左右方向に揺動することを防止できる。なお、図面が煩雑になることを避けるために図示していないが、トレーラー14は、スタンド部材218の位置を固定するためのロック機構を有する。このロック機構によって、スタンド部材218を図9に示す位置に固定することができるとともに、図10に示す位置に固定することもできる。すなわち、補助輪224a,224bを第1状態地面に接触する状態に維持することができるとともに、補助輪224a,224bを第2状態地面に接触しない状態に維持することもできる。トレーラー14を自転車12から切り離して用いる場合には、補助輪224a,224bがトレーラー14の前輪として機能し、一対のキャスタ212がトレーラー14の後輪として機能する。図1を参照して、この実施形態では、自転車12の操作部材156およびトレーラー14の操作部材226はともに、車両10の幅方向において、車両10の中心に対して一方側この実施形態では左側に設けられる。以下、車両10の作用効果を説明する。車両10では、制動装置204a,204bとは独立して設けられた規制装置146によって一対の後輪56,58の回転を規制できる。この場合、トレーラー14をフレーム16この実施形態では後フレーム部20に連結する際にトレーラー14によって自転車12が前方に押されても、自転車12が前方に移動することを防止できる。これにより、トレーラー14を自転車12に容易に連結できる。車両10では、作用部材152を操作するための操作部材156は、一対の後輪56,58に支持された後フレーム部20に設けられる。この場合、操作部材156が揺れ動くことを防止できるので、操作部材156の操作が容易になる。車両10では、規制装置146は、後フレーム部20に対する前フレーム部18のローリングを規制することなく一対の後輪56,58の回転を規制する。この場合、規制装置146が前フレーム部18のローリングを規制しなくてよいので、規制装置146の構成を簡単にできる。車両10では、作用部材152より具体的には、接触部材164の接触部164bが一対の後輪56,58の外周面に接触する。これにより、大きな規制力を得ることができる。車両10では、複数のリンク部材150,158によって操作部材156の動きが作用部材152に伝えられる。この場合、たとえば、ワイヤーを介して操作部材156の動きを作用部材152に伝える場合に比べて、操作部材156の動きを作用部材152に確実に伝えることができる。これにより、一対の後輪56,58の回転を確実に規制できる。車両10では、一対の接触部材164が保持部材166によって保持連結されている。これにより、一方の接触部材164の動作を保持部材166を介して他方の接触部材164に伝達することができる。したがって、操作部材156によって一方の接触部材164を操作することによって、他方の接触部材164を一方の接触部材164に連動させることができる。このように、一つの操作部材156によって一対の接触部材164を操作することができるので、規制装置146の構成を簡単にできる。車両10では、操作部材156は、荷台部54に対する荷物の積み下ろしを阻害する第1位置図5に示す位置と、第1位置よりも荷台部54に対する荷物の積み下ろしを阻害していない第2位置図8に示す位置とに設定可能に設けられる。そして、規制装置146は、操作部材156が第1位置に設定されている場合には一対の後輪56,58の回転を規制せず、操作部材156が第2位置に設定されている場合に一対の後輪56,58の回転を規制する。したがって、荷物の配達人は、操作部材156が第1位置に設定されていることを確認することによって、一対の後輪56,58の回転が規制されていないことを容易に認識できる。これにより、一対の後輪56,58の回転が規制されていない状態で配達人が荷物の積み下ろしを行うことを防止できる。この場合、荷物の積み下ろし時に自転車12が移動することを防止できるので、荷台部54に対する荷物の積み下ろしが容易になる。また、一対の後輪56,58の回転が規制されていない状態で配達人がトレーラー14を自転車12に連結することおよび自転車12から切り離すことを防止できる。これにより、配達人は、トレーラー14の連結および切り離しを容易かつ迅速に行うことができる。車両10では、操作部材156が荷台部54に設けられるので、配達人は、操作部材156の操作と荷物の積み下ろしとを効率よく行うことができる。車両10では、操作部材156および操作部材226はともに、車両10の幅方向において、車両10の中心に対して一方側この実施形態では左側に設けられる。この場合、操作部材156の操作と操作部材226の操作とを車両10の同じ側この実施形態では左側で行うことができる。したがって、たとえば、トレーラー14を自転車12に連結する際または自転車12から切り離す際に操作部材156および操作部材226を操作する必要がある場合でも、操作部材156および操作部材226を効率よく操作できる。車両10では、連結部96,98は、トレーラー14がフレーム16この実施形態では後フレーム部20に対して上下方向に揺動可能になりかつフレーム16この実施形態では後フレーム部20に対して左右方向に揺動できないようにフレーム16この実施形態では後フレーム部20とトレーラー14とを連結する。この場合、フレーム16に対してトレーラー14が上下方向に揺動できるので、地面の凹凸等によってトレーラー14が上下動したとしても、トレーラー14に連動してフレーム16が上下動することを防止できる。それにより、自転車12の快適な走行が可能になる。また、フレーム16に対してトレーラー14が左右方向に揺動することが防止されているので、たとえば、車両10自転車12が走行中に進行方向を変えても、フレーム16とトレーラー14とが連結部96,98を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止される。この場合、車両10の進行方向を変える際にトレーラー14によってフレーム16の後部が斜め方向に押されることを防止できるので、車両10の操縦性を向上させることができる。また、フレーム16とトレーラー14とが連結部96,98を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止されるので、自転車12にブレーキをかけた際にトレーラー14によってフレーム16の後部が斜め方向に押されることを防止できる。それにより、自転車12にブレーキをかけた際に車両10が前輪44を中心として旋回することを防止できる。その結果、車両10を円滑に停止させることができる。車両10では、支持部材96a,98aはフレーム16に設けられより具体的には、取付部材96c,98cを介して後フレーム部20に固定され、移動部材96b,98bは支持部材96a,98aに対して上下動できる。このため、たとえば、自転車12の一対の後輪56,58の空気圧が低下することによってフレーム16後フレーム部20および支持部材96a,98aの位置が低くなったとしても、トレーラー14の高さより具体的には、凹部214a,216aの高さに応じて移動部材96b,98bを上方に移動させることができる。これにより、移動部材96b,98bにトレーラー14を接続する際に、支持部材96a,98aおよびフレーム16後フレーム部20が移動部材96b,98bとともにトレーラー14ブラケット部214,216によって上方に持ち上げられることを防止できる。この場合、自転車12の一対の後輪56,58が持ち上げられることを防止できるので、一対の後輪56,58と地面との間の摩擦力が低下することを防止できる。これにより、トレーラー14をフレーム16に連結する際に自転車12が前方に移動することを十分に防止できる。車両10では、支持部材96aは、移動部材96bより具体的には、ボルト106および摺動部材110,112が挿通される貫通孔100a,102aを有し、移動部材96bは、貫通孔100a,102aに沿って上下方向に移動する。車両10では、このような簡単な構成で移動部材96bを上下に移動させることができるので、連結部96の構成を簡単にできる。連結部98についても同様である。連結部96においては、摺動部材110,112の上方に位置するように弾性部材96d,96eが設けられる。これにより、車両10の走行中に摺動部材110,112が上方に移動することを抑制できるとともに、移動部材96bの上下方向の振動を抑制できる。その結果、連結部96において大きな振動が発生することを抑制できる。連結部98についても同様である。上述の実施形態では、後輪56,58の外周面に接触することによって後輪56,58の回転を規制する規制装置146について説明したが、規制装置が後輪56,58の外周面に接触しなくてもよい。規制装置は、後輪56,58に作用して後輪56,58の回転を規制することができるように構成されていればよく、たとえば、後輪56,58の外周面以外の部分に接触することによって後輪56,58の回転を規制してもよい。上述の実施形態では、第1操作部としての操作部材156および第2操作部としての操作部材226が車両10の左側に設けられているが、第1操作部および第2操作部が右側に設けられてもよい。上述の実施形態では、連結部96,98は最も後方に配置されるクロスフレーム部68に支持されているが、連結部がクロスフレーム部64またはクロスフレーム部66に支持されてもよい。この場合、連結部は、最も後方に配置されるクロスフレーム部68よりも後方に延びるように構成されることが好ましい。上述の実施形態では、連結部96,98が後フレーム部20に設けられ、トレーラー14は連結部96,98を介して後フレーム部20に連結されているが、連結部が前フレーム部に設けられ、トレーラーが連結部を介して前フレーム部に連結されてもよい。この場合、連結部は、トレーラーが前フレーム部に対して上下方向に揺動可能になりかつ前フレーム部に対して左右方向に揺動できないように前フレーム部とトレーラーとを連結することが好ましい。さらに、連結部は、後フレーム部の最も後方に配置されるクロスフレーム部よりも後方に延びるように構成されることが好ましい。上述の実施形態では、自転車12のフレーム16に一対の連結部96,98が設けられる場合について説明したが、連結部の数は上述の例に限定されない。たとえば、自転車のフレームに1つの連結部が設けられてもよく、3つ以上の連結部が設けられてもよい。上述の実施形態では、自転車のフレームに連結部が設けられる場合について説明したが、トレーラーたとえば、荷台部の前端に連結部が設けられてもよい。この場合、たとえば、ブラケット部214,216および係止部材228a,228bと同様の機能連結部に接続するための機能を有するブラケット部および係止部材を自転車のフレームに設けることによって、自転車のフレームとトレーラーとを連結することができる。また、トレーラーに連結部を設ける場合には、弾性部材96d,96eが摺動部材110,112の下方に配置される点を除いて図6に示した連結部96と同様の構成を有する連結部を用いることができる。このような連結部を用いる場合には、たとえば、取付部材96c図6参照を介してトレーラーの荷台部に支持部材96aが設けられる。このように連結部をトレーラーに設けた場合には、たとえば、自転車の一対の後輪の空気圧が低下することによってフレームの位置が下がったとしても、フレームの高さ移動部材96bが接続される部分の高さに応じて移動部材96bを下方に移動させることができる。これにより、移動部材96bをフレームに接続する際に、フレームが移動部材96bとともにトレーラーによって上方に持ち上げられることを防止できる。この場合、自転車の一対の後輪が持ち上げられることを防止できるので、一対の後輪と地面との間の摩擦力が低下することを防止できる。これにより、トレーラーをフレームに連結する際に自転車が前方に移動することを十分に防止できる。上述の実施形態では、後輪56,58は、別個の車軸70a,70bによってそれぞれ支持されているが、後輪56,58が共通の1つの車軸によって支持されてもよい。"