ファントム給電方式の信号伝送ラインを用いて外部機器に電力を供給するようにした電力供給システムにおいて、前記信号伝送ラインと前記外部機器の間に接続され、前記信号伝送ラインが本来備えているファントム給電能力を増強して出力するアダプタを設け、当該アダプタにより増強された電力が前記外部機器に至る信号伝送ラインのファントム給電電力になるように構成したことを特徴とする電力供給システム。上記従来技術は、施設に外部機器を設置する際、当該機器に給電ラインの配線を要する点に配慮がされておらず、給電ラインの設置に伴うコストの増加に問題があった。ここで、近年は、各種のデータ処理装置の個別使用が一般化し、この結果、既存の施設にもLANの適用が強く要望されるようになっているが、このとき無線LANを採用すれば信号ラインを設ける必要はないが、上記したように、電力の供給は欠かせない。しかも、この無線LANの場合、設置に際して、その外部機器を施設内のなるべく広い範囲にわたり分散して複数台配置するのが望ましく、このため給電ラインも施設内の広い範囲にわたり分散して配線しなければならないので、多大のコストを要する。従って、従来技術においては、施設に外部機器を新設する際、給電ラインの設置に伴うコストの増加に問題が生じてしまうのである。本発明の目的は、外部機器の設置に給電ラインを別途必要とせずに対応可能な電力供給システムを提供することにある。上記目的は、ファントム給電方式の信号伝送ラインを用いて外部機器に電力を供給するようにした電力供給システムにおいて、前記信号伝送ラインと前記外部機器の間に接続され、前記信号伝送ラインが本来備えているファントム給電能力を増強して出力するアダプタを設け、当該アダプタにより増強された電力が前記外部機器に至る信号伝送ラインのファントム給電電力になるようにして達成される。本発明によれば、無線LANにおける端末接続用の機器などの外部機器に対する給電がアダプタの追加だけで得られるので、外部機器の設置対象となった施設が既に構内PHS無線システムを備えていた場合、当該システムにアダプタを追加し、当該システムの信号伝送ラインの中で手近にある信号伝送ラインに外部機器を接続するだけで、当該外部機器に動作電力が供給できるようになる。この結果、本発明によれば、給電ラインの設置に伴うコストの増大を抑えることができる。以下、本発明による電力供給システムについて、図示の実施の形態により詳細に説明する。<実施形態1>図1は、本発明の実施形態1で、これは、従来の構内PHS無線システムが設置されている工場や事業所などの施設に、本発明に係る電力供給システムを適用した場合の一実施の形態であり、従って、中央制御装置CTEと信号伝送ラインL1~Ln、基地局BS1~BSn、コードレス電話機PS、それに構内電話交換機PBXは、夫々図4で説明した従来の構内PHS無線システムの場合と同じで、このとき中央制御装置CTEがファントム給電に必要な機能を備え、基地局BS1~BSnに対する電力供給にファントム給電方式が適用されている点も、図4の場合と同じである。しかして、この図1の実施形態の場合、中央制御装置CTEに外部電源装置P/Kが設けられ、これから信号伝送ラインFL1~FLnが取り出され、基地局BS1~BSnの各々に接続されている点で、従来の構内PHS無線システムの場合とは異なっており、更に、これら信号伝送ラインFL1~FLnには、外部機器EXが接続されている点でも異なっている。ここで、外部機器EXとは、この構内PHS無線システムが設置されている工場や事業所などの既設の施設に、新たに設置された機器で、例えば無線LANにおける端末接続用の機器のことである。このとき外部電源装置P/Kは、中央制御装置CTEがもつファントム給電能力を補い、信号伝送ラインFL1~FLnに、更に外部機器EXが接続された場合でも、これら部機器EXと基地局BS1~BSnの双方に電力が供給できるようにするためのアダプタとして機能する。そこで、基地局BS1~BSnは、信号伝送ラインFL1~FLnから電力の供給を受けて動作することになり、従って、この実施形態においても、従来の構内PHS無線システムの場合と同じく、電力供給ラインの設置を別途必要としないので、施設内に必要な範囲にわたって通話エリアが形成された利便性の高い実用的な構内PHS無線システムを、コストアップを抑えて設置できる。このとき、信号伝送ラインFL1~FLnには、基地局BS1~BSnだけではなく、更に外部機器EXが接続されている。そして、これら外部機器EXが信号伝送ラインFL1~FLnに接続された結果、これら外部機器EXには、信号伝送ラインFL1~FLnを介して、外部電源装置P/Kから電力がファントム給電されることになる。但し、この場合、外部機器EXには、本来の意味での信号伝送ラインは接続されないので、ファントム給電ではなく、一般的な意味での給電となる。そこで、次に、この外部電源装置P/Kについて、詳しく説明する。この外部電源装置P/Kは、前述のように、中央制御装置CTEがもつファントム給電能力を補うためのアダプタである。既存の構内PHS無線システムの場合、ファントム給電の対象は1台の基地局BSだけなので、給電能力は、通常、3W程度の仕様になっているから、他の機器に電力を供給する余裕はない。従って、このままで、更に外部機器EXを信号伝送ラインFL1~FLnに接続したとすれば、供給能力に不足を来し、動作不能になってしまう虞がある。そこで、この実施形態では、アダプタとして外部電源装置P/Kを設け、ファントム給電能力を補い、信号伝送ラインFL1~FLnに対する外部機器EXの接続を許容し、当該外部機器EXに対する動作用電力の供給を可能にしているのである。このとき、図1では、外部電源装置P/Kが中央制御装置CTEから離れて描かれているが、実際には中央制御装置CTEの筐体の中に回路基板として追加されている。従って、信号伝送ラインL1~Lnも、実際には中央制御装置CTEの中において、配線の一種として存在していることになるので、電力供給システムを構成するために必要な既存の構内PHS無線システムに対する変更が最小限で済み、この結果、施設の現場において容易に電力供給システムの構成に対応することができる。図2は、外部電源装置P/Kと、その本体部分である外部機器用電源装置PXの一例を示す回路図で、ここでは信号伝送ラインL1~Lnと信号伝送ラインFL1~FLnを代表して、信号伝送ラインLnと信号伝送ラインFLnについてだけ示してある。この図2において、まず、中央制御装置CTEの基地局インターフェース基板BSIFは、既存の構内PHS無線システムに備えられているものであり、次に外部電源装置P/Kと、その本体部分である外部機器用電源装置PXは、この実施形態において、既存の中央制御装置CTEに付加されるアダプタ部分となる。そして、まず、基地局インターフェース基板BSIFは、特性インピーダンス110Ωの平衡回路で構成された信号系の一方の線路に所望の静電容量のコンデンサXC1を直列に接続することにより、直流に対してアイソレーションを取り、インダクタンス値3.3mHのインダクタンス素子LX1、LX2により信号に対するアイソレーションを取ってグランドGNDと-48Vの直流電圧を信号伝送ラインLnに印加し、供給能力3Wのファントム給電が得られるように構成した回路のことである。なお、この基地局インターフェース基板BSIFは、図5に示した従来の構内PHS無線システムの場合も同じである。次に、外部機器用電源装置PXは、信号伝送ラインLnの一方と他方の線路に夫々所望の静電容量のコンデンサXC2、XC3を直列に接続して、直流に対するアイソレーションを取り、所望のインダクタンス値のインダクタンス素子LX3、LX4により信号に対してアイソレーションを取ってグランドGNDと-48Vの直流電圧を信号伝送ラインFLnに印加し、ファントム給電が得られるようにしたものであるが、このとき-48Vの電源として、別途、電力容量の大きなものを用いることにより、供給能力24Wのファントム給電が信号伝送ラインFLnに与えられるように構成したものである。このとき、インダクタンス素子LX3、LX4には、各々スイッチが並列に接続してあり、信号伝送ラインFLnに外部機器EXだけが接続されていた場合、このスイッチをONにし、インダクタンス素子LX3、LX4を短絡して、電力損失を抑えることができるようになっている。従って、この実施形態1によれば、無線LANにおける端末接続用の機器などの外部機器に対する給電がアダプタの追加だけで得られ、この結果、外部機器の設置対象となった施設が既に構内PHS無線システムを備えていた場合、当該システムにアダプタを追加し、当該システムの信号伝送ラインの中で手近にある信号伝送ラインに外部機器を接続するだけで、当該外部機器に動作電力が供給できるようになる。この結果、実施形態1によれば、給電ラインの設置に伴うコストの増大を抑えることができる。ここで、この実施形態1の場合、既存の基地局インターフェース基板BSIFにより与えられている3Wのファントム給電能力については、何も活かされなくなってしまうが、しかし、この結果、電力供給システムの構成に必要な既存の構内PHS無線システムに対する変更がアダプタの追加だけという最小限の変更で済むことになるので、あながち無駄というわけでもない。<実施形態2>ここで、いま、ファントム給電方式の構内PHS無線システムが備えられている既存の施設に、外部機器を設置しようと意図したとき、当該外部機器を実際に設けようとしている場所では、近傍に、当該システムの信号伝送ラインが通っていなかったとする。そうすると、この場合、本発明を適用したことによる利点はほとんどない。しかしながら、このとき、当該外部機器を設けようとしている場所が、既存の構内PHS無線システムの中央制御装置CTからは比較的近く、このため当該中央制御装置CTから外部機器に電力を供給した方が、別の電源から独立して給電ラインを設けた場合よりもコスト的に有利な場合がある。そこで、このような場合に適用して有効な本発明の実施の形態が図3に示す実施形態2で、これは、図1に示した実施形態1の外部電源装置P/Kに外部機器用電源回路PXを追加し、元から有る外部機器用電源回路PXから、外部機器EXに至る給電ラインF1~Fnに、外部機器用電源回路PXを介して独立に電力が供給できるようにしたものであり、従って、この場合、給電ラインF1~Fnは、ファントム給電機能無しのラインになる。次に、この外部機器用電源回路PXの詳細について、図3の回路図により説明する。外部機器用電源回路PXは、所望のインダクタンス値のインダクタンス素子LX5、LX6を備え、これらにより信号にアイソレーションを取って外部機器用電源回路PXの信号伝送ラインFLnからファントム給電用の電力を取り込み、それを全波整流回路Reにより一方の極性に揃え、その上でDC/DCコンバータに供給して所望の電圧の直流に変換し、それを給電ラインFnに出力することにより、当該給電ラインFnに接続されている外部機器EXに電力が動作用として供給されるように構成したものである。このときインダクタンス素子LX5、LX6に並列に接続されているスイッチは、信号伝送ラインFLnに基地局BSnが接続されていなかった場合、ONにしてインダクタンス素子LX5、LX6を短絡し、電力損失が抑えられるように設けられているものである。一方、ここで全波整流回路Reが設けられているのは、信号伝送ラインFLnに接続する際、その極性を考慮しなくて済むようにするためであり、DC/DCコンバータが設けられているのは、このとき給電ラインFnに接続される外部機器EXの仕様に合せた直流電圧にするためであり、従って、必要がなければ省略してもよい。従って、この実施形態2によれば、実施形態1と同じく、給電ラインの設置に伴うコストの増大を抑えることができる上、外部機器EXの設置に自由度が増加し、設置対象となる既存の施設状況や、それに設置されている構内PHS無線システムの状態に柔軟に対応することができる。ここで、以上に説明した実施形態は、何れも、ファントム給電方式の構内PHSシステムを前提としているが、しかし、本発明は、必ずしも構内PHSシステムを前提とする必要は無く、とにかくファントム給電方式が適用されているシステムなら、どのようなシステムを前提としてもよいことは言うまでもない。