筒状の樋と、内部に排水路を有する筒状体により形成され且つこの排水路の上端部又は下端部のうち少なくとも一方が前記筒状の樋に接続され且つ前記筒状体の側壁に指向性アンテナが設けられた樋体とを備え、前記樋体は前記筒状の樋に対して回転可能なものであり、前記回転可能な樋体を任意の回転位置で固定する回転固定部をさらに備えていることを特徴とするアンテナ付き竪樋の取付構造。前記樋体を外壁に保持する樋控え具をさらに備え、前記回転固定部は、前記樋体側に設けられた係合部と、前記樋控え具側に設けられ且つ前記筒状の樋体廻りの任意の位置で前記係合部に係合する被係合部とを備えていることを特徴とする請求項1記載のアンテナ付き竪樋の取付構造。前記樋体側に設けられた前記係合部が上下方向に長い突条により構成されており、前記樋控え具側に設けられた被係合部は、前記突条に係合する凹溝部が、前記樋体の周囲に複数並設されたものであることを特徴とする請求項2記載のアンテナ付き竪樋の取付構造。前記指向性アンテナにケーブルを介して接続された接続具を取り付けるために前記樋体から側方に膨出し、且つ前記樋体に対して回転自在な膨出部と、前記膨出部を任意の回転位置で前記樋体に固定するロック部とを備えていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載のアンテナ付き竪樋の取付構造。請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のアンテナ付き竪樋の取付構造に用いられるアンテナ付き竪樋であって、内部に排水路を有する筒状体により形成され且つ前記筒状体の側壁に指向性アンテナが設けられた樋体と、前記指向性アンテナにケーブルを介して接続された接続具を取り付けるために前記樋体から側方に膨出し、且つ前記樋体に対して回転自在な膨出部と、前記膨出部を任意の回転位置で前記樋体に固定するロック部とを備えていることを特徴とするアンテナ付き竪樋。ところで、このアンテナが取り付けられた竪樋は、上述のように、上端が集水器に接着により固定されており、中心軸廻りに回転しないよう構成されている。つまり一旦、竪樋にアンテナが固定されてしまうと、竪樋自体を中心軸廻りに回転させてアンテナの向きを変えることなどできない。なお特許文献1のアンテナは、その向きを変更する場合、竪樋ではなくアンテナ自体の向きを変える必要がある。ところがこのアンテナは、2つの半体同士をねじを介して組み立てられたものである。このため、アンテナ自体の向きを変えるためには、ねじを緩めたり解体したりする必要があって煩わしい作業を伴うことになる。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、容易にアンテナの向きを変えることができるアンテナ付き竪樋の取付構造及びアンテナ付き竪樋を提供することにある。本発明のアンテナ付き竪樋の取付構造は、筒状の樋と、内部に排水路を有する筒状体により形成され且つこの排水路の上端部又は下端部のうち少なくとも一方が前記筒状の樋に接続され且つ前記筒状体の側壁に指向性アンテナが設けられた樋体とを備え、前記樋体は前記筒状の樋に対して回転可能なものであり、前記回転可能な樋体を任意の回転位置で固定する回転固定部をさらに備えていることを特徴とする。またこのアンテナ付き竪樋の取付構造において、前記樋体を外壁に保持する樋控え具をさらに備え、前記回転固定部は、前記樋体側に設けられた係合部と、前記樋控え具側に設けられ且つ前記筒状の樋廻りの任意の位置で前記係合部に係合する被係合部とを備えていることが好ましい。またこのアンテナ付き竪樋の取付構造において、前記樋体側に設けられた前記係合部が上下方向に長い突条により構成されており、前記樋控え具側に設けられた被係合部は、前記突条に係合する凹溝部が、前記樋体の周囲に複数並設されたものであることが好ましい。またこのアンテナ付き竪樋の取付構造において、前記指向性アンテナにケーブルを介して接続された接続具を取り付けるために前記樋体から側方に膨出し、且つ前記樋体に対して回転自在な膨出部と、前記膨出部を任意の回転位置で前記樋体に固定するロック部とを備えていることが好ましい。また前記アンテナ付き竪樋の取付構造に用いられるアンテナ付き竪樋は、内部に排水路を有する筒状体により形成され且つ前記筒状体の側壁に指向性アンテナが設けられた樋体と、前記指向性アンテナにケーブルを介して接続された接続具を取り付けるために前記樋体から側方に膨出し、且つ前記樋体に対して回転自在な膨出部と、前記膨出部を任意の回転位置で前記樋体に固定するロック部とを備えていることを特徴とする。本発明のアンテナ付き竪樋の取付構造及びこれに用いられるアンテナ付き竪樋によれば、容易にアンテナの向きを変えることができる。以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図15に示されるように、建物の外壁90に沿って配設された竪樋の上下方向の一部が取り除かれ、その取り除かれた部分に取り付けられるものである。なお以下、竪樋の一部を切除した後の上流側に位置する筒状の樋100を上流側の竪樋91といい、竪樋の一部を切除した後の下流側に位置する筒状の樋100を下流側の竪樋92という。また、樋体10における上下方向に延びる水平断面中央の線を、中心軸という。アンテナ付き竪樋1は、電気機器などに接続されて、電波の受信用のアンテナを構成する。具体的にアンテナ付き竪樋1は、例えば、ケーブル93を介してテレビに接続されることで、テレビ用のアンテナとして用いられる。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図1に示されるように、側壁にアンテナ2を有する樋体10と、樋体10の外側を覆う外筒体3と、樋体10と外筒体3とを上端部で連結する上接続体4と、樋体10と外筒体3とを下端部で連結する下接続体5とを備えている。樋体10は、図2に示されるように、筒状体により形成された樋体本体11と、この樋体本体11の側壁に設けられたアンテナ2と、樋体本体11の内部に配置され且つ排水路120となる内筒体12とを備えている。樋体10は、上流側の竪樋91と下流側の竪樋92との間に接続されて、その内部の排水路120が、上流側の竪樋91と下流側の竪樋92とに連通して竪樋の一部を構成する。樋体本体11は筒状に形成されている。本実施形態の樋体本体11は、非導電性の合成樹脂により形成された円筒状の丸樋により構成されている。樋体本体11は、図2に示されるように、上端の開口縁に側面視U字状の上位置決め溝13が設けられている。また樋体本体11は、下端の開口縁に側面視逆U字状の下位置決め溝14が設けられている。上位置決め溝13は、上接続体4の集水部41に設けられた上位置決め凹所412と同位置に配置され、この上位置決め凹所412と共に、後述の取付部材7の上端から突設された位置決め突起図示せずが挿入される。これにより集水部41は、樋体本体11に対し周方向に位置決めされる。また下位置決め溝14は、下接続体5の下位置決め突条57に嵌合して、樋体本体11に対し下接続体5を周方向に位置決めする。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に設けられている。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に積層され、又は当該側壁の肉厚内に埋め込まれる。本実施形態のアンテナ2は、図1に示されるように、樋体本体11の側壁に沿うよう外側から重ねられて、取付部材7により固定される。アンテナ2は、導電性を有する金属板材金属箔も含まれるにより構成されている。アンテナ2は、図3に示されるように、縦長矩形状の金属板材を短辺方向がC字状となるよう長辺方向に一様に湾曲させることで形成される。アンテナ2は、上下方向に複数のスロット21が形成されたスロットアンテナ20により構成されている。すなわち本実施形態のアンテナ2は指向性を有しており、言い換えると、指向性アンテナにより構成されている。アンテナ2は、このスロット21が上下方向に複数並設されており本実施形態では2箇所、隣接するスロット21同士がスリット状の細溝22で接続されている。アンテナ2は、各スロット21が周方向の一部に位置している。各スロット21は、金属板材の厚み方向に貫通する開口により構成されており、一対の三角形の頂点同士を互いに突き合わせたようなボウタイ状に形成されている。上方側のスロット21は、上下方向の略中央部分に給電部23を有している。本実施形態の給電部23は、周方向に対向する三角状片24の頂点部分により構成されている。給電部23には、図4に示されるように、同軸ケーブル75が電気的に接続される。同軸ケーブル75は、中央の線が一方の三角状片24に接続され且つ外側の網線が他方の三角状片24に接続される。同軸ケーブル75は、アンテナ2により受信した電波を、室内側のテレビ等に出力するためのルートとなる。同軸ケーブル75は、第一端が給電部23に接続され、第二端が、上接続体4に設けられた接続具422に接続される図13参照。本実施形態のアンテナ2は、図3に示されるように、第一の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する第一の受信部26と、第二の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する第二の受信部27とを有している。第一の受信部26は、スロット21及び当該スロット21の開口周縁部により構成される。第二の受信部27は、このスロット21に上下方向に隣接する周方向に連続した金属板材により構成される。第一の受信部26を構成するスロット21の上下方向の長さは、前記第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに応じて決定される。また、第二の受信部27の周方向の長さは、前記第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに応じて決定される。またアンテナ2は、図5に示されるように、周方向の両端間に、上下方向の全長に亘って隙間28が形成される。この隙間28は、スロット21に対向する位置に設けられ、すなわちアンテナ2の円弧中心を挟んで、スロット21とは対極の位置となるように形成される。またアンテナ2は、スロット21の背部に抜き部29が形成されている。抜き部29は、金属板材が存在しない部分であって、正面から見てスロット21と重なる位置に設けられている。抜き部29は、上下方向の長さがスロット21の上下方向の長さよりも長く、且つ周方向の長さがスロット21の周方向の長さよりも長く形成されている。このアンテナ2は、図2に示されるように、金属板材に非導電性の保護シート25が積層されている。このため本実施形態のアンテナ2は、この保護シート25により錆の発生が抑制される。なお、アンテナ2としては、保護シート25が積層されない金属板材のみにより構成されたものであってもよい。このような構成のアンテナ2は、図1に示されるように、湾曲して内向する裏面が、樋体本体11の側壁の外面に当接した状態で取り付けられる。言い換えると、アンテナ2は、排水路120の外側に設けられている。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に巻き付けられた状態で、その外側から取付部材7により押さえられて固定される。取付部材7は、図2に示されるように、平面視円環状に形成されている。取付部材7は、第1の部材71と、第2の部材72とに分割され、これらが着脱自在に連結される。取付部材7は、図4に示されるように、給電部23において同軸ケーブル75の端部を保持固定する給電固定部73と、同軸ケーブル75の中間部分を保持するケーブル保持部74とを備えている。ケーブル保持部74は、スロット21とは周方向にずれた位置に設けられている。これによりケーブル保持部74は、スロット21に同軸ケーブル75が重なるのを防ぐ。内筒体12は、樋体本体11の内部に配置されて、樋体10内の排水路120を形成する。内筒体12は、図2に示されるように、断面楕円形状の筒体により構成されている。内筒体12は、非導電性の合成樹脂により構成されている。内筒体12は、上端が、上接続体4を介して上流側の竪樋91に連通接続され、下端が、下接続体5を介して下流側の竪樋92に連通接続される。内筒体12は、図6に示されるように、樋体10内において給電部23とは離れた位置に配置されている。言い換えると、内筒体12は、樋体10の給電部23側の内側面との間に間隙を介して固定されている。外筒体3は、図2に示されるように、筒状に形成されている。外筒体3は、その内径が、樋体10よりも大きくなるよう形成されている。外筒体3は、その中心軸が、樋体10の中心軸と同軸上に位置するよう配置される。これにより外筒体3は、樋体10を外側から覆うよう設けられている。外筒体3は、非導電性の合成樹脂により構成されている。外筒体3は、図6に示されるように、その側壁の外面に、上下方向に連続する突条31が突設されている。本実施形態の突条31は、外筒体3の上下方向の略全長に亘って設けられている。この突条31は、水平断面において、アンテナ2の給電部23に対し、中心軸を中心として対称の位置に配置される。言い換えると突条31は、中心軸を挟んでアンテナ2の給電部23とは反対側に位置している。外筒体3は、樋体10の外側に取り付けられると、アンテナ2を外側から覆う。このため、施工者は、アンテナ付き竪樋1を外壁90に設置する際、アンテナ2の受信方向が認識できなくなってしまう。ところが本実施形態では、この突条31が、常にアンテナ2の受信方向とは反対側に位置するため、施工者はアンテナ2の受信方向を把握することが可能となっている。つまりこの突条31は、アンテナ2の送受信方向を把握するための視認手段を構成する。アンテナ付き竪樋1は、外筒体3と内筒体12とが、下接続体5及び上接続体4とにより相互に固定されている。下接続体5は、樋体10の下端に固定されると共に、外筒体3の下端に固定されている。本実施形態の下接続体5は、樋体10及び外筒体3の両者に固定される固定側の部材と、樋体10及び外筒体3の両者に対し回動する回動側の部材との2部材により構成されている。下接続体5は、図17に示されるように、建物の外壁90に固定された樋控え具80が装着される。下接続体5は、図7に示されるように、樋体10の下端に固定されて当該樋体10と共に回転する回動体51と、この回動体51を支持する保持体60とを備えている。下接続体5は、回動体51が、保持体60に対して中心軸廻りに回動自在に支持されている。回動体51は、樋体10の下端に固定されており、樋体10に対して回動不能となるよう取り付けられている。回動体51は、円盤状の基台部59と、基台部59から上方に向けて突出した樋体本体固定部52と、樋体本体固定部52に同心円状となるよう基台部59から上方に向けて突出した外筒体固定部53と、樋体本体固定部52の内側に位置する嵌合部54とを備えている。また回動体51は、基台部59を上下方向に貫通するよう設けられた流出路55をさらに備えている。この流出路55は、上端が嵌合部54の内部に連通し、下端が流出口56に連通している。回動体51は、これら各部が合成樹脂により一体成形されている。樋体本体固定部52は、平面視環状に形成されている。樋体本体固定部52は、樋体本体11の側壁の内側に嵌入し、樋体本体11の下端に固定される。樋体本体固定部52は、その外側面から径外方向に突出する下位置決め突条57が突設されている。この下位置決め突条57は、樋体10の下端縁に設けられた断面逆U字状の下位置決め溝14に嵌入する。この下位置決め突条57と樋体10の下位置決め溝14とにより、回動体51と樋体本体11との周方向への位置決めが行なわれる。外筒体固定部53は、平面視環状に形成されている。外筒体固定部53は、外筒体3の外側に被嵌し、外筒体3の下端に固定される。外筒体固定部53は、その外側面の一部に凹段部531が形成されている。この凹段部531は、外筒体3の突条31が入り込むよう構成されている。この凹段部531と外筒体3の突条31とにより、回動体51と外筒体3との周方向への位置決めが行なわれる。嵌合部54は、断面略楕円形をした環状に形成されている。嵌合部54は、内筒体12の下端の外側に被嵌される。嵌合部54は、その内部が、上下方向に貫通して流出路55の内部に連通し、さらに流出口56に連通する。回動体51は、図8に示されるように、基台部59の下面から下方に向けて突設された複数の係止片58を有している。この係止片58は、断面L字状に形成されており、後述の保持体60の円環状のレール部63に対し、周方向に移動可能となり且つ上下方向に移動が規制される。係止片58は、突出先端の内側の角部に導入部580が形成されている。係止片58は、少なくとも3つ形成されており、本実施形態においては4つ形成されている。保持体60は、樋体10の下端に固定された回動体51を回動自在に支持する。言い換えると保持体60は、樋体10を中心軸廻りに回動自在に支持する。保持体60は、図7に示されるように、建物外壁90に固定された樋控え具80の取り付け部分となる外郭部61と、外郭部61の内側に連設された円環状のレール部63とを備えている。外郭部61は、円筒状に形成されている。外郭部61は、その上端に、フランジ状に径外方向に突出した自重受け突部62を有している。この自重受け突部62は、図17に示されるように、外郭部61を保持する樋控え具80の上端に当接する。これにより保持体60は、樋控え具によって下方にずれないように保持される。自重受け突部62は、外郭部61の周方向の全長に亘って形成されている。レール部63は、円環状に形成されている。レール部63は、回動体51の係止片58に係合して、回動体51を周方向に移動可能とし、且つ上下方向への移動を規制する。レール部63は、外郭部61の内側に固定されている。保持体60は、図9に示されるように、下流側の竪樋92に接続するための下接続部64を有している。下接続部64は、下流側の竪樋92の内側に嵌入する内嵌部65と、下流側の竪樋92の外側に位置する外嵌部66とを有している。また保持体60は、上下方向に貫通する貫通孔部67を有している。この貫通孔部67は、図10に示されるように、保持体60に回動体51が取り付けられると、回動体51の流出路55が挿入される。このような構成の下接続体5は、保持体60のレール部63に、回動体51の係止片58を上方から当接させ、この状態で回動体51を下方に押し下げることで組み立てられる。回動体51は、係止片58が保持体60のレール部63に当接した状態で押下されると、係止片58の導入部580がレール部63により径外方向に押され、係止片58が弾性変形する。すると係止片58は、保持体60のレール部63を乗り越え、この後復元し、当該レール部63に係合する。これにより下接続体5は組み立てられる。下接続体5は、樋控え具80を介して外壁90に固定されると、保持体60が樋控え具80により下方にずれないように固定される。また回動体51は樋体10の下端に固定されている。さらに回動体51は、保持体60に対して回動自在となっている。このため下接続体5は、樋控え具80により保持されていたとしても、樋体10を中心軸廻りに回動自在とさせる。言い換えると、下接続体5は、樋体10を、上流側の竪樋91に対して回動自在となるよう支持する。上接続体4は、図11に示されるように、樋体本体11の上端に固定され且つ内筒体12に連通接続される集水部41と、集水部41の周囲を回転する回転部42と、この回転部42を覆うカバー部43と、回転部42及びカバー部43の回転を規制するロック部44とを備えている。上接続体4は、カバー部43が、上方に開口する流入口45を有している。流入口45は、樋体10の内部に連通しており、つまり流出口56に連通する。集水部41は、上流側の竪樋91から流出した雨水を集水して、雨水を内筒体12の排水路120に流通させる。集水部41は、図12に示されるように、樋体本体11の上端に固定される第1の固定部410と、内筒体12の上端に固定される第2の固定部411とを備えている。集水部41は、樋体本体11の上端縁の上位置決め溝13と同位置に配置される上位置決め凹所412が突設されている。上位置決め凹所412と上位置決め溝13とが重なった状態で、この上位置決め凹所412内に、取付部材7の位置決め突起が嵌入することで、樋体本体11に対し集水部41が周方向に位置決めされる。集水部41は、図12に示されるように、その外周面の周方向の一部に嵌合凸部413が設けられている。嵌合凸部413は、周方向に複数並設されている。回転部42は、樋体10の中心軸廻りに回転自在に設けられている。回転部42は、図13に示されるように、接続具422を取り付けるために設けられた膨出部420を有している。膨出部420は、樋体10の側壁よりも側方に膨出している。回転部42は、樋体10の中心軸を中心とした弧状の長孔により構成されたケーブル取出用孔421を有している。このケーブル取出用孔421は、上下方向に貫通しており、アンテナ2に接続された同軸ケーブル75が挿通される。回転部42は、同軸ケーブル75のアンテナ2側とは反対側の端部に接続された接続具422が取り付けられている。接続具422は、膨出部420の上方から下方に向けて挿通され、膨出部420の下面から下方に突出している。これにより接続具422は、外部に露出している。回転部42は、集水部41を挿入するための集水部挿入孔424を有している。集水部挿入孔424は、図11に示されるように、その内側面に、下方に開口する嵌合凹部423が突設されている。この嵌合凹部423は、集水部挿入孔424の略半周に亘って連続して設けられている。回転部42は、集水部挿入孔424に集水部41が下方から挿入されると、集水部41の嵌合凸部413と、回転部42の嵌合凹部423とが嵌合し、集水部41に回転規制される。この嵌合凸部413は、回転部42の嵌合凹部423における周方向の任意の位置で凹凸嵌合する。言い換えると、回転部42は、樋体10に対し任意の回転位置で固定可能となっている。回転部42を集水部に対して回転させるには、回転部42を集水部41に対してやや持ち上げた状態で、当該回転部42を周方向に回転させる。回転部42は、集水部41からやや持ち上げられることで、嵌合凸部413と嵌合凹部423との凹凸嵌合が解除され、周方向に回転自在となる。カバー部43は、回転部42を覆うよう構成されている。カバー部43は、図11に示されるように、その天面部431に流入口45が設けられている。流入口45は、上流側の竪樋91筒状の樋100の外径よりも大きく形成されており、この上流側の竪樋91に回動自在に遊嵌される。流入口45は、その外周縁に、下方に向けて突設された周縁突起432を有している。この周縁突起432は、集水部41の上方の開口の内側に位置するよう構成されている。これにより流入口45は、集水部41の上方の開口に接続される。カバー部43は、その側壁が回転部42の外周縁のすぐ外側に位置するよう構成されており、これにより、回転部42を内部に収容した状態で着脱自在に取り付けられる。ロック部44は、回転部42の回転を、樋体10の中心軸廻りの任意の位置でロックする。ロック部44は、平面視円環状をしており、流入口45内に回転自在となるよう設けられている。ロック部44は、図11に示されるように、カバー部43の上端に当接する鍔部441と、鍔部441の内周縁から下方に向けて突設された内側片442とを備えている。内側片442は、径外方向に突出する突起443を有している。ロック部44は、集水部41に、回転部42及びカバー部43を固定することで、当該回転部42及びカバー部43の回転をロックする。ここで集水部41は、その内側面に、ロック部44の内側片442の突起443と係合するガイド突条414が設けられている。ガイド突条414は、図14に示されるように、ロック部44を下方に移動させる傾斜片415と、下方に移動したロック部44をその位置で保持する横倒しL字状の保持片416とを備えている。この傾斜片415と保持片416とは連続して設けられている。ロック部44は、図14に示されるように、内側片442の突起443が、集水部41のガイド突条414の下面に当接してガイドされる。ロック部44を周方向に回転させると、ロック部44の突起443が、ガイド突条414の傾斜片415に当接する。傾斜片415に当接した突起443は、ロック部44の周方向の回転に伴って傾斜片415により下方に押し下げられる。すると、ロック部44の鍔部441が、カバー部43を下方に押し下げ、さらに回転部42を下方に押し下げる。すると、集水部41の嵌合凸部413と、回転部の嵌合凹部423とが凹凸嵌合した状態で固定される。さらにロック部44を周方向に回転させると、ロック部44の突起443は、保持片416の下面にまで移動する。すると、回転部42は上方への移動が規制され、これにより凹凸嵌合状態が保持される。これによりロック部44は、回転部42の回転を任意の回転位置で規制する。以上のような構成の本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図15に示されるように、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。軒樋94には集水器95が設けられており、集水器95には、第1のエルボ96を介して呼び樋97が接続されている。呼び樋97には、第2のエルボ98を介して上流側の竪樋91つまり筒状の樋100が接続されている。上流側の竪樋91は、その下方に離間して下流側の竪樋92つまり筒状の樋100が設けられている。下流側の竪樋92は、下流側の端部が排水溝に連通接続されている。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、樋体10の上端部が、上接続体4を介して上流側の竪樋91の下端に接続され、樋体10の下端部が、下接続体5を介して下流側の竪樋92の上端に接続される。なお、上流側の竪樋91及び下流側の竪樋92は、切除された側の端部が樋控え具99を介して外壁90に固定されている。また、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、非導電性樹脂により形成された樋控え具80により固定されている。このように、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、設置されると、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。なお、以下必要に応じて、下方側の樋控え具80を第1の樋控え具810とし、上方側の樋控え具を第2の樋控え具811として区別する。本実施形態のアンテナ付き竪樋1を設置するには、施工者は、上接続体4の流入口45に上流側の竪樋91の下端を奥まで挿入し、下接続部64を下流側の竪樋92の上端に載置する。この後、下接続体5を第1の樋控え具810を介して外壁90に固定する。この状態のアンテナ付き竪樋1は、下流側の竪樋92と第1の樋控え具810により、下方にずれないように支持されている。言い換えると、樋体10は、下流側の竪樋92と第2の樋控え具811と下接続体5とにより、下方にずれないように且つ上流側の竪樋91に対し回動自在となるよう外壁90に支持されている。次いで施工者は、アンテナ2が放送電波を最も強く受信できるよう、アンテナ付き竪樋1を上流側の竪樋91及び下流側の竪樋92に対してつまり筒状の樋100に対して回動させる。このときアンテナ付き竪樋1は、固定された下接続体5の保持体60に対し、樋体10が回動自在であるため、施工者はアンテナ2の向きを微調整することができる。微調整後、施工者は、アンテナ付き竪樋1を、第1の樋控え具810とは異なる位置で、第2の樋控え具811により固定する。第2の樋控え具811は、図16に示されるように、平面視円環状に形成された樋保持部83と、樋保持部83に設けられ且つ樋保持部83を外壁90に固定する壁固定部87とを備えている。樋保持部83は、第1の半体84と、この第1の半体84に回動自在に連結された第2の半体85とを有している。第1の半体84は、第一端に軸受部841を有している。第1の半体84は、第二端に係止部842を有している。第2の半体85は、第一端に設けられ且つ第1の半体84の軸受部841に回動自在に連結される軸部851と、第二端に設けられ且つ前記係止部842に着脱自在に係止される被係止部852とを備えている。第1の半体84は、その内周面に被係合部88を有している。本実施形態の被係合部88は、上下方向及び中央側に開口する複数の凹溝部86により構成されている。この凹溝部86は、第1の半体84の周方向の略全周に亘って、複数並設されている。壁固定部87は、建物の外壁90に固定される。壁固定部87は、固着具挿通孔871が穿設されており、この固着具挿通孔871に挿入された固着具を介して外壁90に固定される。壁固定部87は、第1の半体84に一体成形されている。また壁固定部87は、樋体10と外壁90との距離を調整するための調整手段89を有している。この調整手段89は、図16に示されるように、第1の半体84に一体成形された壁固定部本体870に着脱自在に取り付けられる。調整手段89は、第1のスペーサ890と、第1のスペーサ890の約3倍の厚みの第2のスペーサ891とを備えている。第1のスペーサ890は、壁固定部本体870に設けられた第1の凹嵌部872に着脱自在に嵌合する第1の嵌入凸部892を有している。また第2のスペーサ891は、第1のスペーサ890の裏側に設けられた第2の凹嵌部893に着脱自在に嵌合する第2の嵌入凸部894を有している。これにより、第2の樋控え具811は、外壁90に対する樋体10の位置を調整することができる。なお本実施形態の第1の樋控え具810は、上記構成の第2の控え具811と同じ構成のものが用いられる。このような構成の第2の樋控え具811は、外筒体3の上下方向の任意の位置に取り付けられる。第2の樋控え具811は、図17に示されるように、外筒体3に取り付けられると、凹溝部86が外筒体3の突条31に凹凸嵌合する。これにより、外筒体3の中心軸廻りの回転が規制される。外筒体3が中心軸廻りに回転規制されると、外筒体3に連結された樋体10が回転規制され、これによりアンテナ2の回転も規制される。言い換えると、外筒体3の外側面に設けられた突条31は、樋控え具の被係合部88に係合する係合部32を構成する。すなわち樋体10は、樋体10側の係合部32と、樋控え具側の被係合部88とを介して、樋控え具811により回転規制される。本実施形態の第2の樋控え具811は、第1の半体84の周方向の略全長に亘って凹溝部86が複数並設されているため、外筒体3を回転させて微調整した状態の任意の位置で、固定することが可能である。本実施形態においては、外壁90に固定された第2の樋控え具811と、第2の樋控え具811に設けられた凹溝部86と、突条31とにより回転固定部82が構成される。また本実施形態の回転固定部82は、第2の樋控え具811と、凹溝部86と、突条31とにより構成されているため、樋体10の回転を、一旦固定した後でも、その固定を解除して樋体10を再度回転させることができる。これにより、アンテナ付き竪樋1を設置して時間が経過した後に再度アンテナ2の向きを調整する必要が生じた場合であっても、アンテナ2の向きを再調整することができる。なお、回転固定部82としては、第2の樋控え具811の樋保持部83の内周面に、ゴム材などを貼着して、外筒体3と第2の樋控え具811との間の摩擦力を高めることにより回転規制をするものであってもよい。また、第2の樋控え具811の内径を、外筒体3の外径よりも僅かに小径にして、第2の樋控え具811で外筒体3を挟圧するよう構成されたものであってもよい。このように施工者は、アンテナ付き竪樋1を第1の樋控え具80及び第2の控え具を使用して外壁90に固定した後、上接続体4の膨出部420を回転させて、当該膨出部420を建物外壁90に沿わせる。そして、施工者は、ロック部44を回転させて、上接続体4の回転をロックする。本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、樋体10が、他の筒状の樋100に対し回転可能となっており、しかもこの回転可能な樋体10を任意の回転位置で固定する回転固定部82を備えている。このため、樋体10を回転させてアンテナ2の向きを変更した後に、その向きを固定することができる。つまり本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、アンテナ2の向きを変えて固定することが容易であり、これにより簡単にアンテナ2の受信方向を調整することができる。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、回転可能な樋体10が、樋控え具80により回転固定されるものであるため、一度固定した後であっても、再度その固定を解除してアンテナの向きを調整することができる。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、係合部32が突条31により構成され、被係合部88が樋控え具80の凹溝部86により構成されている。このため、樋体10の任意の回転位置での固定を、簡単な構成で行なうことができる。また、本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、樋体10に対して回転自在な膨出部420の回転を着脱自在に固定するロック部44を有している。このため、アンテナ付き竪樋1のアンテナ2の向きを調整した後、膨出部420を回転し、その位置を固定することができる。これにより、膨出部420を外壁90に沿わせて目立たないようにできる。さらにロック部44が設けられていることで、風などで膨出部420が回転してしまうのを防ぐことができる。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、樋体10の側壁にアンテナ2が取り付けられたものであるため、樋体10とアンテナ2とがユニット化されていて設置が容易であり、竪樋の一部としてアンテナ2が設置されるため、構造が簡略化される。また、本実施形態のアンテナ付き竪樋1の取付構造は、樋体10を回転可能とする構造が、下接続体5により構成されていたが、本発明において樋体は、この構成に限定されない。例えば次のようにして樋体10を回転可能なものとしてもよい。樋体10は、その上端に径外方向に突出するフランジ片が設けられる。樋体10を挿通可能な貫通孔を有する支持板部が設けられる。この支持板部の貫通孔に樋体10を上方から挿入し、支持板部の上面にフランジ片を当接する。このようにして、支持板部に樋体10を回転自在に吊持する。また回転支持部として、樋体10の上下方向の中間部分に、樋体10に対して回転自在な筒状の回動部を設けたような構成であってもよい。また回転支持部として、樋体10が排水溝の溝蓋に直接載置されて、この樋体10を回動可能に支持したものであってもよい。また本実施形態のアンテナ付き竪樋の取付構造は、樋体10が、上流側の竪樋91と下流側の竪樋92との両方にそれぞれ接続されていた。しかしながら本発明のアンテナ付き竪樋の取付構造においては、樋体10は、上流側の竪樋91か、もしくは下流側の竪樋92のいずれか一方に接続されたものであってもよい。なお、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、外筒体3が設けられていたが、本発明において外筒体3はなくてもよい。また本発明においては、上接続体や下接続体は必ずしも必要な構成ではない。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1を保持する第1の樋控え具810と第2の樋控え具811とは、いずれも同じ構造の樋控え具であってもよいし、第1の樋控え具810として、通常使用される樋控え具が用いられてもよい。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、下接続体5の回動体51と樋体本体11とは、接着されて固定されてもよいし、接着されないで嵌合されただけの構造であってもよい。なお、本実施形態のアンテナ付き竪樋は、新築の竪樋に取り付けられてもよいし、既に設置された竪樋に後付け的に取り付けられてもよい。