配管経路が固定された状態にて設置された配管における枝管が存する部分を更新する配管の更新方法であって、一端に第一受口、他端に第二受口を有してなる継手本体部と、前記継手本体部の管壁を通じて前記継手本体部の管内に連通された分枝管部とを具備してなり、前記継手本体部の内壁面に設けられたストッパ部によって、前記第一受口側における差込長さL1と、前記第二受口側における差込長さL2との関係が、2×L2≦L1となされた管継手と、一端が、前記管継手の前記第一受口を通じて前記継手本体部内に挿入される直管状の第一中継管と、一端が、前記管継手の前記第二受口を通じて前記継手本体部内に挿入される直管状の第二中継管と、を用い、前記配管における枝管が存する部分を切断除去することによって、開口端同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管と第二配管とを形成する切断工程を実行した後、前記第一中継管の他端を、前記第一配管に接続する第一接続工程と、前記第一中継管の一端を、前記管継手における前記第一受口に挿入する挿入工程と、を実行し、次いで、前記管継手における前記ストッパ部が前記第一中継管の一端に近づく方向に向けて、前記管継手を前記第一中継管に沿って移動させるスライド退避工程と、第二中継管の他端を、前記第二配管に接続する第二接続工程と、を実行し、更に、前記管継手における前記ストッパ部が前記第二中継管の一端に近づく方向に向けて、前記管継手を前記第一中継管に沿って移動させつつ、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記第二受口に挿入し、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記ストッパ部に当接させて、前記管継手を位置決めする位置決めスライド工程を実行した後、前記管継手を、前記第一中継管と前記第二中継管とに固定する固定工程を実行する、ことを特徴とする配管の更新方法。請求項1に記載の配管の更新方法において、前記第一接続工程では、前記第一中継管の他端と、前記第一配管の開口端とを、第一接続アダプタを介して接続し、前記第二接続工程では、前記第二中継管の他端と、前記第二配管の開口端とを、第二接続アダプタを介して接続する配管の更新方法。請求項1又は2に記載の配管の更新方法において、前記管継手として、前記第一受口側の管壁内、及び前記第二受口側の管壁内に、電気融着のための電熱線が内蔵された電熱線部がそれぞれ設けられ、且つ、前記第一受口側の管壁における前記ストッパ部側寄りの部分には電熱線が内蔵されていない非電熱線部が設けられてなり、しかも、前記非電熱線部の前記継手本体部の軸心方向に沿う長さXが、前記第二受口における差込長さL2との関係において、L2≦Xとなされた電気融着式管継手を用い、前記切断工程では、前記第一配管の開口端と前記第二配管の開口端との間隔Zが、前記第一配管に接続される前記第一中継管の実質的長さM1と、前記第二配管に接続される前記第一中継管の実質的長さM2と、前記管継手本体部の軸心方向に沿う長さLと、前記第一受口における差込長さL1と、前記第二受口における差込長さL2と、前記非電熱線部の長さXと、の関係において、L-L1M1M2≦Z≦L-L2M1M2X-L1となるように、前記配管における枝管が存する部分を切断除去し、前記位置決めスライド工程では、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記ストッパ部に当接させて位置決めする際に、前記第一中継管の先端を、前記第一受口側の管壁内に設けられた電熱線部より、前記ストッパ部側に突出させて、前記電熱線部において前記第一中継管に面していない余剰部分が存在しない状態とし、前記固定工程において、前記状態に位置決めされた前記管継手を、前記第一中継管と前記第二中継管とに融着固定する配管の更新方法。請求項1ないし3のいずれか1項に記載の配管の更新方法において用いられる、前記管継手と、前記第一中継管と、前記第二中継管と、を具備してなることを特徴とする配管更新キット。請求項4に記載の配管更新キットにおいて、更に、前記第一中継管の他端と、前記第一配管の開口端とを接続する第一接続アダプタと、前記第二中継管の他端と、前記第二配管の開口端とを接続する第二接続アダプタと、を具備してなる配管更新キット。請求項1ないし3のいずれか1項に記載の配管の更新方法において用いられることを特徴とする管継手。請求項1ないし3のいずれか1項に記載の配管の更新方法によって構築されたことを特徴とする配管更新構造。しかしながら、前記特許文献1に記載の管継手は、管継手の一端側となる一方の管体と他端側となる他方の管体とが別部材にて構成され、且つ、各管体が互いに回転可能となるように連結された複雑な構造を有するためコスト高となる上、水道管などの水圧が負荷される管継手として用いるにあたり、漏水等がなきことを必ずしも担保し得るものではなかった。本発明は、前記技術的課題を解決するために開発されたものであり、配管経路が固定された状態にて設置された配管における枝管が存する部分を、簡単な作業によって容易に更新することができる新規な配管の更新方法、この配管の更新方法に用いられる配管更新キット、管継手、及びこの配管の更新方法によって構築された配管更新構造を提供することを目的とする。本発明の配管の更新方法は、配管経路が固定された状態にて設置された配管における枝管が存する部分を更新する配管の更新方法であって、一端に第一受口、他端に第二受口を有してなる継手本体部と、前記継手本体部の管壁を通じて前記継手本体部の管内に連通された分枝管部とを具備してなり、前記継手本体部の内壁面に設けられたストッパ部によって、前記第一受口側における差込長さL1と、前記第二受口側における差込長さL2との関係が、2×L2≦L1となされた管継手と、一端が、前記管継手の前記第一受口を通じて前記継手本体部内に挿入される直管状の第一中継管と、一端が、前記管継手の前記第二受口を通じて前記継手本体部内に挿入される直管状の第二中継管と、を用い、前記配管における枝管が存する部分を切断除去することによって、開口端同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管と第二配管とを形成する切断工程を実行した後、前記第一中継管の他端を、前記第一配管に接続する第一接続工程と、前記第一中継管の一端を、前記管継手における前記第一受口に挿入する挿入工程と、を実行し、次いで、前記管継手における前記ストッパ部が前記第一中継管の一端に近づく方向に向けて、前記管継手を前記第一中継管に沿って移動させるスライド退避工程と、第二中継管の他端を、前記第二配管に接続する第二接続工程と、を実行し、更に、前記管継手における前記ストッパ部が前記第二中継管の一端に近づく方向に向けて、前記管継手を前記第一中継管に沿って移動させつつ、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記第二受口に挿入し、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記ストッパ部に当接させて、前記管継手を位置決めする位置決めスライド工程を実行した後、前記管継手を、前記第一中継管と前記第二中継管とに固定する固定工程を実行する、ことを特徴とする以下、本発明方法と称する。。本発明方法においては、前記第一接続工程では、前記第一中継管の他端と、前記第一配管の開口端とを、第一接続アダプタを介して接続し、前記第二接続工程では、前記第二中継管の他端と、前記第二配管の開口端とを、第二接続アダプタを介して接続することが好ましい態様となる。本発明方法においては、前記管継手として、前記第一受口側の管壁内、及び前記第二受口側の管壁内に、電気融着のための電熱線が内蔵された電熱線部がそれぞれ設けられ、且つ、前記第一受口側の管壁における前記ストッパ部側寄りの部分には電熱線が内蔵されていない非電熱線部が設けられてなり、しかも、前記非電熱線部の前記継手本体部の軸心方向に沿う長さXが、前記第二受口における差込長さL2との関係において、L2≦Xとなされた電気融着式管継手を用い、前記切断工程では、前記第一配管の開口端と前記第二配管の開口端との間隔Zが、前記第一配管に接続される前記第一中継管の実質的長さM1と、前記第二配管に接続される前記第一中継管の実質的長さM2と、前記管継手本体部の軸心方向に沿う長さLと、前記第一受口における差込長さL1と、前記第二受口における差込長さL2と、前記非電熱線部の長さXと、の関係において、L-L1M1M2≦Z≦L-L2M1M2X-L1となるように、前記配管における枝管が存する部分を切断除去し、前記位置決めスライド工程では、前記第二中継管の一端を前記管継手における前記ストッパ部に当接させて位置決めする際に、前記第一中継管の先端を、前記第一受口側の管壁内に設けられた電熱線部より、前記ストッパ部側に突出させて、前記電熱線部において前記第一中継管に面していない余剰部分が存在しない状態とし、前記固定工程において、前記状態に位置決めされた前記管継手を、前記第一中継管と前記第二中継管とに融着固定することが好ましい態様となる。本発明の配管更新キットは、前記本発明方法において用いられる、前記管継手と、前記第一中継管と、前記第二中継管と、を具備することを特徴とする以下、本発明キットと称する。。本発明キットにおいては、更に、前記第一中継管の他端と、前記第一配管の開口端とを接続する第一接続アダプタと、前記第二中継管の他端と、前記第二配管の開口端とを接続する第二接続アダプタと、を具備してなるものが好ましい態様となる。本発明の管継手は、前記本発明方法において用いられることを特徴とする以下、本発明管継手と称する。。本発明の配管更新構造は、前記本発明方法によって構築されたことを特徴とする以下、本発明構造と称する、。本発明によれば、配管経路が固定された状態にて設置された配管における枝管が存する部分を、簡単な作業によって容易に更新することができる。以下、本発明の実施形態について説明する。なお、本発明は、この実施形態に限定されるものではない。<実施形態1>図1に、本発明方法によって構築された本発明構造1を示す。図2に示すように、この本発明構造1は、開口端1010、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102を、本発明管継手2と、第一中継管3と、第二中継管4とを用いて、連結することによって構築されたものである。図3に示すように、前記第一配管101と前記第二配管102は、マンションなどの集合住宅において各戸に個別に配されたメーターボックスMBの天井部Rと床部Fを貫通して立設された水道用の共用管として使用されていた配管100における枝管103周りが切断されて取り除かれることによって、開口端1010、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102とに形成されたものである。従って、前記第一配管101は、前記メーターボックスMBの前記天井部Rによって固定され、前記第二配管102は、前記メーターボックスMBの床部Fによって固定されている。前記本発明管継手2は、ポリエチレン製であり、図4に示すように、継手本体部21と、前記継手本体部21の管壁を通じて前記継手本体部21の管内に連通された分枝管部22とを具備してなる。前記継手本体部21は、一端に第一受口211、他端に第二受口212を有する。又、前記継手本体部21の内壁面には、管壁を肉厚とすることによって設けられたストッパ部213が備えられている。このストッパ部213は、前記第一受口211側における差込長さL1と、前記第二受口212側における差込長さL2との関係を、2×L2≦L1好ましくは、2×L2<L1<5×L2に決定するものである。前記第一中継管3、及び前記第二中継管4は、いずれもポリエチレン製の直管積水化学工業株式会社製、商品名:エスロハイパーAWである。前記第一中継管3の外径は、前記継手本体部21の前記第一受口211の内径と同径又は少し小さな外径となされ、前記第二中継管4の外径は、前記継手本体部21の前記第二受口212の内径と同径又は少し小さな外径となされる。又、前記第一中継管3の長さは、前記第一受口211側における差込長さL1より長くなされ、前記第二中継管4の長さは、前記第二受口212側における差込長さL2より長くなされる。本実施形態において、前記第一中継管3は、前記第一配管101に対して、前記第一接続アダプタ5を介して接続され、一方、前記第二中継管4は、前記第二配管102に対して、前記第二接続アダプタ5を介して接続される。前記第一接続アダプタ5は、前記第一配管101の開口端1010に接続される第一配管側アダプタ積水化学工業株式会社製、商品名:エスロコートLX絶縁継手メスオスソケット51、前記第一中継管3の他端に接続される第一中継管側アダプタ積水化学工業株式会社製、EFスクリュージョイントメネジソケット52との組み合わせからなる。前記第二接続アダプタ6は、前記第二配管102の開口端1020に接続される第二配管側アダプタ積水化学工業株式会社製、商品名:LX絶縁継手メスオスソケット61と、前記第二中継管4の他端に接続される第二中継管側アダプタ積水化学工業株式会社製、EFスクリュージョイントメネジソケット62との組み合わせからなる。本実施形態の場合、特許請求の範囲において記載された第一中継管の実質的長さM1とは、前記第一中継管3の長さと、前記第一接続アダプタ5を介在させることによって加算される嵩との和であり、特許請求の範囲において記載された第二中継管の実質的長さM2とは、前記第二中継管4の長さと、前記第二接続アダプタ6を介在させることによって加算される嵩との和である。第一中継管の実質的長さM1及び第二中継管の実質的長さM2は、後述する第一接続工程や第二接続工程を実際に行う前に、計算よって予め算出することができる。なお、前記本発明管継手2と、前記第一中継管3と、前記第二中継管4と、を具備した組み合わせが、本発明キットとなる。本発明キットには、前記第一接続アダプタ5と、前記第二接続アダプタ6とを更に具備させても良い。本発明方法にて、前記配管100の前記枝管103が存する部分を更新して前記本発明構造1を構築するにあたっては、まず、図4aに示すように、前記配管100の前記枝管103が存する部分を切断して取り除くことにより、開口端1010、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102とを形成する切断工程を実行する。この切断工程によって、前記第一配管101の開口端1010と、前記第二配管102の開口端1020との間には一定の間隔Zが生じる。この間隔Zは、前記本発明管継手2における前記継手本体部21の軸心方向に沿う長さLと、前記第一受口211側における差込長さL1、前記第二受口212側における差込長さL2と、前記第一中継管3の実質的長さM1と、前記第二中継管4の実質的長さM2と、の関係において、L-L1M1M2≦Z≦L-L2M1M2となされる。前記間隔Zが、L-L1M1M2未満となると、後述する第二接続工程が地獄配管となって、前記本発明配管構造1を構築することができなくなる。一方、前記間隔Zが、L-L2M1M2を超えると、後述する位置決めスライド工程において前記本発明管継手2を位置決めした際、前記本発明管継手2の前記第一受口211から前記第一中継管3の一端が抜け出すため本発明構造1を構築することができなくなる。前記切断工程の後、図4bに示すように、前記第一中継管3の他端を、前記第一配管101の開口端1010に対し、前記第一接続アダプタ5を介して接続する第一接続工程を実行する。前記第一接続工程は、前記第一配管101の開口端1010に前記第一配管側アダプタ51を接続すると共に、前記第一中継管3の他端に前記第一中継管側アダプタ52を接続した上で、前記第一配管側アダプタ51と前記第一中継管側アダプタ52を連結することによって行う。前記第一中継管3の実質的長さM1は、前記第一配管101の開口端1010と、前記第一中継管3の一端までの距離と等しい。次いで、本発明方法においては、前記第一中継管3の一端を、前記本発明管継手2における前記第一受口211に挿入する挿入工程を実行し、図4cに示すように、前記本発明管継手2における前記ストッパ部213が前記第一中継管3の一端に近づく方向に向けて、前記本発明管継手2を前記第一中継管3に沿って移動させるスライド退避工程を実行する。これによって、前記本発明管継手2の前記第二受口212と前記第二配管102の開口端1020の間の間隔が拡がる。前記スライド退避工程を実行した後、図4dに示すように、第二中継管4の他端を、前記第二配管102の開口端1020に対し、前記第二接続アダプタ6を介して接続する第二接続工程を実行する。前記第二接続工程は、前記第二配管102の開口端1020に前記第二配管側アダプタ61を接続すると共に、前記第二中継管4の他端に前記第二中継管側アダプタ62を接続した上で、前記第二配管側アダプタ61と前記第二中継管側アダプタ62を連結することによって行う。前記第二中継管4の実質的長さM2は、前記第二配管102の開口端1020と、前記第二中継管4の一端までの距離と等しい。前記第二接続工程を実行した後、図4eに示すように、前記本発明管継手2における前記ストッパ部213が前記第二中継管4の一端に近づく方向に向けて、前記本発明管継手2を前記第一中継管3に沿って移動させつつ、前記第二中継管4の一端を前記本発明管継手2における前記第二受口212に挿入し、前記第二中継管4の一端を前記本発明管継手における前記ストッパ部213に当接させて、前記本発明管継手2を位置決めする位置決めスライド工程を実行する。最後に、前記本発明管継手2を、前記第一中継管3と前記第二中継管4とに固定する固定工程を実行すれば、本発明構造1が構築される。即ち、本発明方法は、前記本発明管継手2と、前記第一中継管3と、前記第二中継管4と、を用い、前記切断工程と、前記第一接続工程と、前記挿入工程と、前記スライド退避工程と、前記第二接続工程と、前記位置決めスライド工程と、前記固定工程と、を実行するものであり、配管経路が固定された状態にて設置された配管100における枝管103が存する部分を、簡単な作業によって容易に更新することができる。本発明方法において用いられる前記本発明管継手2は簡単な構造であり、又、前記第一中継管3、前記第二中継管4、前記第一接続アダプタ5、及び、前記第二接続アダプタ6については、いずれも水道管などの配管構造を構築するために従来用いられていたものを用いることができることから、構築された本発明配管構造1は、漏水等がなきことを十分に担保し得るものとなる。なお、本実施形態においては、前記本発明管継手2として、Tティーと称されるタイプの管継手を用いているが、本発明管継手2はこのタイプのものに限られず、例えば、Yワイと称されるタイプの管継手や、クロスと称されるタイプの管継手を用いても良い。又、前記固定工程において、前記本発明管継手2を、前記第一中継管3と前記第二中継管4とに固定する固定手段としては、特に限定されるものではない。固定手段としては、例えば、接着や溶着等を挙げることができる。<実施形態2>図5に、本発明方法によって構築された本発明構造1を示す。この本発明構造1は、開口端1010、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102を、本発明管継手2と、第一中継管3と、第二中継管4と、を用いて、連結することによって構築されたものである。前記配管100は、前記実施形態1と同様、マンションなどの集合住宅において各戸に個別に配されたメーターボックスMBの天井部Rと床部Fを貫通して立設された水道用の共用管であり図2参照、前記配管100における枝管103周りを切断し、取り除くことによって、開口端1020、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102とが形成されたものである。前記本発明管継手2は、ポリエチレン製であり、継手本体部21と、前記継手本体部21の管壁を通じて前記継手本体部21の管内に連通された分枝管部22とを具備してなる。前記継手本体部21は、一端に第一受口211、他端に第二受口212を有する。又、前記継手本体部21の内壁面には、管壁を肉厚とすることによって設けられたストッパ部213が備えられている。このストッパ部213は、前記第一受口211側における差込長さL1と、前記第二受口212側における差込長さL2との関係を、2×L2≦L1好ましくは、2×L2<L1<5×L2に決定するものである。前記第一受口211側の管壁内、及び前記第二受口212側の管壁内には、電熱線231が管壁に沿ってコイル状に巻き回された状態にて内蔵された電熱線部23がそれぞれ設けられている。前記電熱線231は、前記継手本体部21の管壁外側に向かって突出するコネクターピン25と接続されている。このコネクターピン25は、後述する固定工程において電気融着装置が接続される部位であり、このコネクターピン25を介して電熱線231に通電された電力によって、前記継手本体部21の管壁が溶融され、もって、前記本発明管継手2が、第一中継管3と第二中継管4とに固定される。即ち、前記本発明管継手2は、後述する固定工程における固定手段として電気融着手段を採用する電気融着式エレクトロフュージョン式継手である。前記本発明管継手2には、前記第一受口211側の管壁における前記ストッパ部213側寄りの部分に、電熱線231が内蔵されていない非電熱線部24が設けられている。前記非電熱線部24の前記継手本体部21の軸心方向に沿う長さXは、前記第二受口212における差込長さL2との関係において、L2≦Xとなされている。なお、前記非電熱線部24の長さXは、前記電熱線部23の軸心方向に沿う長さより短くすることが好ましい。前記第一中継管3、前記第二中継管4は、実施形態1において用いたものと同様のものを用いた。又、前記第一中継管3の他端と、前記第一配管101の開口端1010とを接続する第一接続アダプタ5と、前記第二中継管4の他端と、前記第二配管102の開口端1020とを接続する第二接続アダプタ6についても、実施形態1において用いたものと同様のものを用いた。本発明方法にて、前記配管100の前記枝管103が存する部分を更新して本発明構造1を構築するにあたっては、まず、図6aに示すように、前記配管100の前記枝管103が存する部分を切断して取り除くことにより、開口端1010、1020同士が間隔をあけた状態にて対向する第一配管101と第二配管102とを形成する切断工程を実行する。この切断工程によって、前記第一配管101の開口端1010と、前記第二配管102の開口端1020との間には一定の間隔Zが生じる。この間隔Zは、前記本発明管継手2における前記継手本体部21の軸心方向に沿う長さLと、前記第一受口211側における差込長さL1、前記第二受口212側における差込長さL2と、前記第一中継管3の実質的長さM1と、前記第二中継管4の実質的長さM2と、前記非電熱線部24の長さXと、の関係において、L-L1M1M2≦Z≦L-L2M1M2X-L1となされる。前記切断工程の後、図6bに示すように、前記第一中継管3の他端を、前記第一配管101の開口端1010に対し、前記第一接続アダプタ5を介して接続する第一接続工程を実行する。前記第一接続工程は、前記実施形態1において実行したのと同様にして実行する。次いで、本発明方法においては、前記第一中継管3の一端を、前記本発明管継手2における前記第一受口211に挿入する挿入工程を実行する。前記第一接続工程、及び前記挿入工程を実行した後、図6cに示すように、前記本発明管継手2における前記ストッパ部213が前記第一中継管3の一端に近づく方向に向けて、前記本発明管継手2を前記第一中継管3に沿って移動させるスライド退避工程を実行する。これによって、前記本発明管継手2と前記第二配管102の開口端1020の間の間隔が拡がる。前記スライド退避工程を実行した後、図6dに示すように、第二中継管4の他端を、前記第二配管102の開口端1020に対し、前記第二接続アダプタ6を介して接続する第二接続工程を実行する。前記第二接続工程は、前記実施形態1において実行したのと同様にして実行する。前記第二接続工程を実行した後、図6eに示すように、前記本発明管継手2における前記ストッパ部213が前記第二中継管4の一端に近づく方向に向けて、前記本発明管継手2を前記第一中継管3に沿って移動させつつ、前記第二中継管4の一端を前記本発明管継手2における前記第二受口212に挿入し、前記第二中継管4の一端を前記本発明管継手2における前記ストッパ部213に当接させて、前記本発明管継手2を位置決めする位置決めスライド工程を実行する。最後に、前記本発明管継手2を、前記第一中継管3と前記第二中継管4とに固定する固定工程を実行すれば、本発明構造1が構築される。本実施形態においては、前記本発明管継手2におけるコネクターピン25に図示しない電気融着装置を接続し、前記コネクターピン25を介して電熱線231に電力を通電することによって、前記継手本体部21の管壁を溶融し、もって、前記本発明管継手2を、第一中継管3と第二中継管4とに固定している。本実施形態においては、前記本発明管継手2として、前記第一受口211側の管壁における前記ストッパ部213側寄りの部分に、電熱線231が内蔵されていない非電熱線部24が設けられており、且つ、前記非電熱線部24の前記継手本体部21の軸心方向に沿う長さXが、前記第二受口212における差込長さL2との関係において、L2≦Xとなされている電気融着式継手を用い、しかも、前記切断工程において、前記第一配管101と前記第二配管102の開口端1010、1020間の間隔Zが、前記本発明管継手2における前記継手本体部21の軸心方向に沿う長さLと、前記第一受口211側における差込長さL1、前記第二受口212側における差込長さL2と、前記第一中継管3の実質的長さM1と、前記第二中継管4の実質的長さM2と、前記非電熱線部24の長さXと、の関係において、L-L1M1M2≦Z≦L-L2M1M2X-L1となるように、前記配管100を切断しているから、構築された本発明構造1は、前記第一中継管3の先端は、前記第一受口211側の管壁内に設けられた電熱線部23より、前記ストッパ部213側に突出した状態となる図5参照。即ち、前記本発明管継手2は、前記位置決めスライド工程において、前記電熱線部23において前記第一中継管3に面していない余剰部分が存在しない状態、言い換えれば、前記電熱線部23が、その全域において前記第一中継管3と接した状態にて位置決めされ、続く固定工程において、前記電熱線231に通電された際、前記電熱線部23が、その全域にわたって前記第一中継管3に融着される。これより、設定範囲内の固定強度にて、前記本発明管継手2と、前記第一中継管3とを固定することができる。又、前記電熱線部23において前記第一中継管3に接していない余剰部分が存在すると、前記固定工程において、前記余剰部分が溶け出して、前記本発明管継手2の管壁が溶融して変形したりする不具合が生じる場合があるが、本発明においては、前記電熱線部23において前記第一中継管3に接していない余剰部分が存在しない状態にて、前記本発明管継手2が位置決めされていることから、係る不具合は生じ得ない。本実施形態のその余は、前記実施形態1と同様であることから説明を省略する。なお、本発明は、その精神または主要な特徴から逸脱することなく、他のいろいろな形で実施することができる。そのため、上述の実施形態はあらゆる点で単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する変形や変更は、全て本発明の範囲内のものである。