"空気流を地中に導く管路と、地中に導かれた空気流を地上に導く管路とを有していて、空気流と土壌との間で熱交換を行わせる空調設備用の熱交換器において、熱交換器の本体をなす管状部材である本体管の中に、該本体管の中心線を通る面に沿って仕切り壁を設けることによって、空気流を地中に導く管路と空気流を地上に導く管路とが形成され、かつ、空気流を地中に導く管路の終点と、地上に導く管路の始点とが連通されていることを特徴とする、空調設備用の熱交換器。空気流を地中に導く管路と、地中に導かれた空気流を地上に導く管路とを有していて、空気流と土壌との間で熱交換を行わせる空調設備用の熱交換器において、空気を地中に導く流路と、空気を地上に導く流路とが、互いに独立した略等径の管状部材によって構成され、かつ、空気を地中に導く管状部材の下端と、空気を地上に導く管状部材の下端とが、管継手により、若しくは水平な管状部材によって接続連通されていることを特徴とする、空調設備用の熱交換器。空気を地中に導く管状部材と、空気を地上に導く管状部材との組が、複数組設けられていることを特徴とする、請求項1又は2に記載した空調設備用の熱交換器。空気流を地中に導く管路と、空気流を地上に導く管路との内の少なくとも片方が、鉛直でなく傾斜していることを特徴とする、請求項1又は2に記載した空調設備用の熱交換器。図5に示したような公知の空調設備用の熱交換器によると、四季や天候の影響を受けることなく、しかも、極めて低廉なランニングコストで地下の冷/温熱を利用することができるので、このような空調設備用の熱交換器は、空調業界に歓迎され、全国的に施工されている。しかしながら、本発明者は、多年の研究と経験に基づいて、前述した従来の空調設備用の熱交換器に、なお改良の余地が有ることを確認した。この点について、以下に詳述する。前述した空調設備用の熱交換器においては、図5に示すように、矢印bの方向に送り込まれて、矢印cの方向に内管3の中を下降流動する空気流は、土壌との間で熱交換を行わない。その理由は、該内管3が土壌に接触していないからである。したがって、送入空気流に対して地下定温がほとんど利用されず、その結果、矢印bの方向の送入空気流の温度と、矢印dのように反転する空気流の温度との違いは、溜め水4との間の熱交換を反映したものにすぎなかった。すなわち、地下数メートルまで送り込まれてから帰ってくる往復経路の内で、上昇空気流だけが土壌との間で熱交換され、下降空気流は土壌との間で熱交換されない。このため、従来の空調設備用の熱交換器では、その熱交換効率の向上の点で限界があった。本発明は以上に述べた事情に鑑みて為されたものであって、その目的とするところは、空気流を地中に導く管路と、空気流を地上に導く管路とを設けて空気流と土壌との間で熱交換を行わせる空調設備用の熱交換器を改良して、その熱交換効率を格段に向上させることである。本発明者は、上記の目的を達成するために鋭意検討した結果、地下を移動する空気流に対し、地下の移動の全行程において土壌との間で熱交換を行わせること、換言すれば、地下において空気流を導く管状部材の全部を土壌と接触させることにより土壌との間で熱交換を行わせることを見い出し、かかる知見に基づいて本発明を完成するに至った。上述した知見に基づく請求項1に係る発明の構成について、その1実施形態に対応する図2を参照して説明すると次のごとくである。なお、図面との対照を容易ならしめるため、図面の符号を付記するが、この符号は本発明の技術的範囲を図面どおりに限定するものではない。熱交換器の本体をなす管状部材である本体管6の中に、該本体管の中心線Zを通る面に沿って仕切り壁7を設けることによって、空気流を地中に導く管路と、空気流を地上に導く管路とを形成し、空気流を地中に導く管路の終点下端部と、地上に導く管路の始点下端部とを連通Esさせる。なお、辞書によれば沿うとは離れずに並んでいること、とされている。本発明において中心線を通る面に沿うとは、中心線の付近に在ることをいう。請求項2に係る発明は、図3Bに例示されるように、空気を地中に導く流路と、空気を地上に導く流路とが、互いに独立した略等径の管状部材によって構成され、かつ、空気を地中に導く管状部材である下降流管9の下端と、空気を地上に導く管状部材である上流流管10の下端とが、管継手11によって接続連通され、若しくは図4Dに例示されるように、水平な管状部材である水平管13によって接続連通されていることを特徴とする。本発明において、管状部材が略等径であるとは、片方の管状部材太い方の中に他方の管上部材細い方を挿通できない寸法関係をいい、互いに独立とは挿通されていない状態をいう。本発明における水平な管状部材は、測量学的に厳密な水平であることを要せず、横方向のという程の意であるが、強いていうなれば管の両端の高低差が、管の長さの半分以下の状態である。請求項3に係る発明は、図3Aに例示されるように、空気を地中に導く管状部材例えば12aと、空気を地上に導く管状部材例えば12bとの組が、複数組設けられていること、すなわち、分割管群12を備えていることを特徴とする。請求項4に係る発明は、図4Bに例示されるように、空気流を地中に導く管路である下降流管9と、空気流を地上に導く管路である上流流管10との内の少なくとも片方が、垂直でなく傾斜していることを特徴とする。本発明において傾斜しているとは、地球を基準として水平面に垂直でないことをいう。請求項1に係る発明を適用すると、その実施形態に対応する図1並びに図2を参照すれば容易に理解できるように、本体管6を仕切り壁7で縦割り形に仕切ることによって、下降空気流矢印hの流路と上昇空気流の流路矢印jとが形成され、下降空気流矢印hは、本体管6の管壁を介して土壌に接触するとともに、上昇空気流矢印jも、本体管6の管壁を介して土壌に接触するので、下降空気流、及び上昇空気流の両方が同時に、土壌との熱交換によって加熱または冷却される。このため、片道のみ加熱または冷却されていた従来の空調設備用の熱交換器に比して、熱交換効率が格段に上昇する。さらに、本発明に設けられた仕切り壁7は、補強部材としての効果を発揮し、本体管6を強固ならしめる。このため、鉄鋼部材に比して材料強度は劣るが、熱伝導性能の高いアルミニウムなどの軽合金によって本体管6を形成しても、剛性をそれほど低下させることなく、一層、熱交換効率を向上させることができる。また、本発明の熱交換器は、熱伝導性能の良いアルミニウム合金からなる伝熱リブフィンを併用すると、さらに熱交換効率を向上させることができる。請求項2に係る発明は、請求項1に係る発明の改良発明としての意義を有し、請求項1に係る発明における高い熱交換効率及び高い剛性という効果を損なうことなく、市販されている管材を利用することができ、製造コストの低減や製品品質の均一性を達成できる。請求項3に係る発明を適用すれば、設置した複数組の管状部材に対して空気流を直列に流通させることもでき、並列に流通させることもでき、直列、並列の切換え使用も可能である。このため、空調設備用の熱交換器全体の設計的自由度が高められるという実用的効果を奏する。請求項4に係る発明を適用すれば、例えば地下2~3メートルに岩盤が在って、熱交換器の埋設深さが制限される場合も、所望の空気流路長さを得ることができる。図1Aは本発明に係る熱交換器の1実施形態である。この実施形態においては、例えば、アルミニウム合金製の本体管6の中に、縦割り形の仕切り壁7が一体成形されている。これによって、本体管6の内部空間は二つに仕切られるが、本体管6の下端部Esには仕切り壁7が省略されていて、仕切られた二つの空間は下端部で互いに連通している。この図1Aの実施形態の部材を設置した状態を図2に示した。図2に示すように、ブロワ5から送出された空気流矢印aは、矢印gの方向に本体管6の片方の空間に導かれて、矢印hの方向に下降流動し、本体管6の下端部Esで矢印iの方向に折り返して、矢印jの方向に他方の空間を上昇流動し、矢印kの方向に本体管6から放出される。この間、矢印hの下降流動中も、矢印jの上昇流動中も、空気流は常に本体管6の管壁を介して土壌との間で熱交換されるので、夏季は冷却され、冬季は加熱されて生活適温になる。本発明を実施する場合、本体管の下端部に水を溜めるという公知技術図6参照を適用することも可能であるが、必ずしも溜めるには及ばない。図1Bは、図1Aに示した実施形態の変形例である。この実施形態では、本体管6の中を縦割り形に仕切るという基本は、前述したものと同様であるが、仕切り壁が十字形に形成されている点に特徴がある。図1Aの部材を用いて構成された図2の実施形態においては、矢印h-i-jのようにU字形の流路が形成されていたが、図1Bの実施形態では2組のU字形流路が形成されている。本実施形態を実施する場合、2組のU字形流路を直列に接続して空気を流すこともでき、並列にして空気を流すこともできる。図3Aは前掲の図1Aの変形例である。図1Aの実施形態では1本の本体管6を仕切り壁7で区切って空気の下降流路と上昇流路とを形成したが、図3Aの実施形態では互いに独立した2本の管を平行に列設して下降流管9と上昇流管10とを構成し、それぞれの管の下端同志を管継手11によって接続連通した。本例では、市販されているアルミニウム合金製の管材JIS規格品を加工して下降流管9及び上昇流管10を作成した。本例によると、大量生産されたアルミニウム管材を用いるので製造コストが低廉であり、かつ、規格品を用いるので品質の均一性が保証される。しかもアルミニウム合金に特有の良好な熱伝導性により、高い熱交換効率が得られる。図3Bに示した実施形態は、前掲の図1Bに示した実施形態の変形例である。双方の図面を対比して理解されるように図1Bの十字仕切壁8を、本体管6と一緒に切り分ける形に4分割すると、図3Bの分割管12a~分割管12dが形成される。分割管12aの下端と分割管12dの下端とは、管継手として機能する曲管18によって接続されている。同様に、分割管12bの下端と分割管12cの下端とは、管継手として機能する曲管20によって接続されている。更に、分割管12aの上端と分割管12bの上端とは、管継手として機能する曲管19によって接続されている。ブロワ5から吐出された空気流を矢印mのごとく分割管12dに導く。該分割管12dを下降流動し終えた空気流を曲管18に流入せしめて矢印nのようにUターンさせ、分割管12aに導く。分割管12a内を上昇流動した空気流は曲管19によって再びUターンせしめられて、分割管12b内を下降流動し、矢印qのように三度目のUターンをして分割管12cに流入し、上昇流動して矢印rのように放出される。図3Bに示した実施形態においては、空気流が4本の分割管12a~分割管12dを順次に流通した。すなわち4本の分割管が直列に接続されていた。前記と同様な4本の分割管12a~分割管12dを主要な構成部材として、図4のような実施形態を構成することもできる。図4に示すように、ブロワ5から矢印aの方向に吐出された空気流を、分岐管17によって矢印g1,矢印g2のように分流させる。分流した矢印g1の空気流を分割管12aに流入させて矢印h1の方向に下降流動させ、曲管16により矢印i1の方向に1回だけUターンさせた後、分割管12bに導いて矢印j1の方向に上昇流動させ、矢印k1の方向に放出させる。一方、前記分岐管17で分流した矢印g2の空気流は、分割管12dに流入させて下降流動させる。図示を省略したが、分割管12dの下端部と分割管12cの下端部とは、前記曲管16と同様の部材によって接続されている。分割管12dを流通した空気流は上記の図示しない曲管によって矢印i2のように1回だけUターンせしめられ、分割管12cに流入して上昇流動し、矢印k2のように放出される。図3Bの実施形態においても、図4の実施形態においても、4本の分割管12a~12dのそれぞれが地中に埋設されて、その外周が土壌に接触しているので、上昇空気流と下降空気流との両方が土壌と熱交換される。このため、高い熱交換効率が得られる。図3Bの実施形態のように2組のUターン流路を直列に接続するか、図4の実施形態のように2組のUターン流路を並列に接続するかについては、空調の対象である家屋の状態やブロワの性能を考慮して選択することが望ましい。本発明を実施する場合、通常の環境条件においては地下4~5メートルの深さに埋設することが望ましい。しかしながら、地層の状態によっては4~5メートルの埋設深さを得ることができない。例えば、地下3メートル付近に岩盤が存在するような場合である。岩盤などによって埋設深さを制約される場合に好適な実施形態を図5に示す。図5Aに示すように、岩盤Rが浅い箇所に在る場合、複数本の下降流管9と複数本の上昇流管10とを埋設する。これらの下降流管9及び上昇流管10は、図3Aにおけると類似の構成部材であって、その長さ寸法は岩盤の深さに応じて適宜に設定する。これらの下降流管9及び上昇流管10を順次に接続して、図5AのごとくW字状の流路を形成する。これにより、熱交換器の埋設深さに比して複数倍の流路長さが形成され、所望の熱交換効率が得られる。地下の比較的に浅い箇所に岩盤が存在するため、埋設深さが不足気味である場合、図5Bの実施形態が好適である。図3Aにおけると類似の下降流管9及び上昇流管10を、図5Bのごとく傾斜させて埋設する。これにより、熱交換器の埋設深さに比して数割増しの流路長さが形成され、所望の熱交換効率が得られる。同様の原理により、図5Cのように2本の傾斜管14をV字形に埋設しても良い。これによっても、熱交換器の埋設深さに比して数割増しの流路長さが形成され、所望の熱交換効率が得られる。岩盤が浅い箇所に存在し、かつ地下水レベルが岩盤よりも上方である場合、図5Dの実施形態が推奨される。図3Aにおけると類似の下降流管9及び上昇流管10を、岩盤Rよりも上方の区域に埋設するとともに、下降流管9の下端と上昇流管10の下端とを水平管13によって接続連通させる。管状部材の中を通る空気流が管壁を介して外側の物質と熱交換するとき、外側の物質が通常の含水率を有する一般土砂である場合よりも、外側の物質が砂礫を取り巻く水である場合は、熱的な接触が濃厚である伝熱抵抗が小さい。これにより、熱交換器の埋設深さに比して格段に高い熱交換効率が得られる。"