導管を有するパイプ継手用の連結端部であって、この連結端部が、パイプの長手方向の端部を収容する収容開口を規定する壁部と、この収容開口の壁部の内面内に、ある深さまで形成した溝と、この溝と前記連結端部の外面との間で連通する経路とを具えており、この経路及び前記溝は、縦横比が1よりも大きい軸線横断面を有する可撓性の細長状のコネクタを収容する構成となっており、このコネクタは前記経路を介して前記溝内に収容配置しうるようになっており、このコネクタの幅は前記溝の深さよりも大きくして、このコネクタを前記溝内に収容配置した際に、このコネクタが前記収容開口内に延在するようになっており、前記溝及び前記経路の形状は、このようなコネクタを前記溝内に収容配置した際に、このコネクタの軸線横断面の主軸線が前記導管の軸線に対し垂直でも平行でもないように整列される形状になっている連結端部。請求項1に記載の連結端部において、前記溝及び前記経路の形状は、前述したようなコネクタを前記溝内に収容配置した際に、このコネクタの軸線横断面の主軸線が前記導管の軸線に対し15~80度の範囲の角度に位置する形状になっている連結端部。請求項2に記載の連結端部において、前記溝及び前記経路の形状は、前述したようなコネクタを前記溝内に収容配置した際に、このコネクタの軸線横断面の主軸線が前記導管の軸線に対し30~60度の範囲の角度に位置する形状になっている連結端部。請求項1~3の何れか一項に記載の連結端部と細長状のコネクタとを有するパイプ継手であって、このコネクタは縦横比が1よりも大きい軸線横断面を有し、このコネクタは前記経路を介して前記溝内に収容配置しうるようになっており、このコネクタの幅は前記溝の深さよりも大きくして、このコネクタを前記溝内に収容配置した際に、このコネクタが前記収容開口内に延在するようになっているパイプ継手。請求項4に記載のパイプ継手において、前記溝は、前記コネクタの横断面の一部分に適合する横断面を有しているパイプ継手。請求項1~5の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、前記溝が前記収容開口の壁部の内面に沿うほぼ円周方向に延在しているパイプ継手又は連結端部。請求項1~6の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、前記溝が環状の溝であるパイプ継手又は連結端部。請求項4に依存する何れかの前記請求項に記載のパイプ継手において、前記コネクタは前記溝をほぼ一周するように延在しているパイプ継手。請求項4に依存する何れかの前記請求項に記載のパイプ継手において、前記コネクタは、前記経路内に挿入しうる第1の端部と、この第1の端部の側とは反対側の第2の端部とを有し、この第2の端部は前記連結端部の外面に対して封止しうるようになっているパイプ継手。請求項9に記載のパイプ継手において、前記コネクタの前記第2の端部が把持可能な取っ手を有しているパイプ継手。請求項1~10の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、前記経路と前記溝とが平滑に結合しているパイプ継手又は連結端部。請求項1~11の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、前記導管がバルブ装置を有しているパイプ継手又は連結端部。請求項1~12の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、このパイプ継手又は連結端部が更に、前記導管の内面から内方に延在するパイプ端面衝合部を有しているパイプ継手又は連結端部。請求項13に記載のパイプ継手又は連結端部において、前記パイプ端面衝合部は環状衝合部であり、この環状衝合部が環状密封材に対する座部を構成しているパイプ継手又は連結端部。請求項1~14の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部において、このパイプ継手又は連結端部が更に、密閉部品を有しているパイプ継手又は連結端部。パイプに連結した、請求項1~15の何れか一項に記載のパイプ継手又は連結端部を有するパイプアセンブリにおいて、パイプの外面上に、連結端部の壁部の内面内の溝に対応する溝が形成されており、前記コネクタは、前記連結端部の壁部における溝内に収容配置した際に、前記パイプにおける溝内に延在するようになっているパイプアセンブリ。請求項16に記載のパイプアセンブリを形成する方法において、この方法が、パイプの長手方向の端部を前記収容開口内に挿入するステップと、パイプにおける溝を、この収容開口の内面における対応する溝と整列させるステップと、この整列させた溝により形成された空所内に、前記コネクタを、前記経路を介して挿入するステップとを具える方法。パイプ継手内に収容すべき表面を規定する壁部を有する連結端部が形成された導管と、前記壁部の外面内に、ある深さまで形成した溝であって、この溝は、縦横比が1よりも大きい軸線横断面を有する弾性で細長状のコネクタを収容するように構成されており、このコネクタは経路を介して前記溝内に収容配置しうるようになっており、このコネクタは前記溝の前記深さよりも大きい幅を有し、このコネクタを前記溝内に収容配置すると、このコネクタが収容開口内に延在するようにした当該溝とを有するパイプであって、前記溝の形状は、このようなコネクタを前記溝内に収容配置した場合に、このコネクタの前記軸線横断面の主軸線が前記導管の軸線に対し垂直でも平行でもないように整列しうるようになっているパイプ。請求項1~15の何れか一項に記載の連結端部又はパイプ継手に対して用いるのに適しているパイプ継手コネクタであって、縦横比が1よりも大きい軸線横断面を有する可撓性の細長状部材を有しているパイプ継手コネクタ。請求項19に記載のパイプ継手コネクタであって、このパイプ継手コネクタが螺旋状に巻装した順次のワイヤの層を具えているパイプ継手コネクタ。請求項20に記載のパイプ継手コネクタであって、順次のワイヤの層の各々が交互に異なる方向に巻装されているパイプ継手コネクタ。請求項20又は21に記載のパイプ継手コネクタにおいて、順次のワイヤの層はコネクタの中心から表面に向けて個数が増大する個々のストランドより成っているパイプ継手コネクタ。請求項20~23の何れか一項に記載のパイプ継手コネクタであって、このパイプ継手コネクタが材料の中央コアを有し、このコアは縦横比が1よりも大きくなっている軸線横断面を有するようにしたパイプ継手コネクタ。請求項23に記載のパイプ継手コネクタにおいて、前記中央コアは、加熱されると膨張する材料を有しているパイプ継手コネクタ。請求項24に記載のパイプ継手コネクタにおいて、前記中央コアは銅又はアルミニウから成っているパイプ継手コネクタ。請求項20~25の何れか一項に記載のパイプ継手コネクタにおいて、このパイプ継手コネクタが更に、ワイヤ間の隙間と流体連結する経路を有しており、この経路はこのパイプ継手コネクタの端部領域まで延在し、これにより潤滑剤又は密封材をこの経路を介してこのパイプ継手コネクタを囲むように導入しうるようになっているパイプ継手コネクタ。パイプカプラであって、このパイプカプラが、このパイプカプラの各端部に、パイプの長手方向の端部を収容する収容開口を規定している壁部と、このパイプカプラの各端部に位置しているとともに、前記収容開口の壁部の内面内にある深さまで形成されたコネクタ収容溝と、各コネクタ収容溝と連結端部の外面との間に連通する経路とを具えており、前記経路と前記コネクタ収容溝とが、この経路を介して可撓性の細長状のコネクタをこのコネクタ収容溝内に収容配置しうるように構成されており、前記コネクタは前記コネクタ収容溝の深さよりも大きい幅を有し、このコネクタをこのコネクタ収容溝内に収容配置した際に、このコネクタが前記収容開口内に延在するようになっており、前記パイプカプラの孔は内方に延在する突出部により制限されないようになっているパイプカプラ。請求項27に記載のパイプカプラであって、このパイプカプラが更に、前記収容開口の壁部の内面上に円周方向で配置されているとともに前記コネクタ収容溝間に位置している2つのOリング収容溝を有しているパイプカプラ。各図で同様な部分には同じ符号を付してある。図1は、パイプ4の長手方向でこのパイプに連結したパイプ継手2を通る部分的な縦断面図である。図1には、パイプ継手2にパイプ4の長手方向の一端部のみを連結した状態を示している。パイプ継手2は、2つの開口連結端部18を有する導管14を具えている。この導管14は、当該技術分野で既知のようにバルブ装置6を有しているが、導管14は必ずしもバルブ装置を有する必要はなく、1つ以上のこのような開口連結端部18を有する何らかの長さ又は形状の導管とすることができる。各連結端部18には、パイプ4の長手方向端部を収容する形状とした収容開口8が形成されており、この収容開口8は一般にほぼ円形の横断面を有している。この収容開口8には端面24が形成されている。収容開口8の壁部の内面には、ほぼ円周に亘る環状加工溝12が形成されている。以下に、この環状加工溝12をより詳細に説明する。環状加工溝12は、パイプ継手2を形成する際に形成しうる。或いはまた、この環状加工溝12を、このような溝を切削形成するのに当該技術分野で既知の種類の切削工具を用いて収容開口8の内面に切削形成しうる。環状加工溝12は図2に示すように、経路34を介して収容開口8の壁部の外面に連通している。この経路34は環状加工溝12内に平滑に結合して、この環状加工溝12の床部からほぼ接線方向に延在している。各収容開口8は、端面24の側とは反対側の端部においてカラー22で終端しており、このカラー22は導管14の内面から径方向で内方に延在している。図1では、各カラー22もバルブ装置6の室チャンバーの一部を形成している。カラー22には、このカラー22から端面24に向かう方向に延在する環状衝合部16が形成され、この端面の方向に面するカラーの面内に環状密閉凹所26を形成するようになっている。この環状密閉凹所26は、環状衝合部16と収容開口8の壁部の内面との間でカラー22の面内に形成されている。環状密閉凹所26内には、弾性の環状密封材28が入れられている。パイプ4はその長手方向の端部で、その外側面上のほぼ円周状の環状加工溝10によりパイプ継手2に結合されている。この環状加工溝10は、以下に説明するような形状にした断面を有している。この環状加工溝10はパイプを形成する際に形成しうる。或いはまた、この環状加工溝10を、このような加工溝を切削形成するのに当該技術分野で既知の種類の切削工具を用いてパイプ4の長手方向端部に切削形成しうる。収容開口8内に形成した環状加工溝12とパイプ4に形成した環状加工溝10とを、ほぼ同じ断面を有するように互いに整合させた。パイプ4に形成した環状加工溝10は、このパイプ4の長手方向の端面32から予め決定した所定の距離の位置に形成し、この端面32が収容開口8の環状衝合部16に衝合した際に、環状加工溝10及び12が互いに整列されるようにしうる。これらの環状加工溝10及び12が整列されると、これらが予め決定した所定の断面の環状空所を形成しうる。図1及び2を参照するに、この環状空所に適合する所定の断面を有するコネクタ以後、連結リング又はパイプ継手コネクタと称するを、互いに整列された環状加工溝10及び12より成るこの環状空所内に嵌め込み、パイプ継手2の連結端部18内にパイプ4を固定させるようにする。連結リング30はある長さの材料、例えば、ある長さの、ばね鋼の巻き金属線これは複数本の撚り線形態や多層形態としうるから形成する。この材料は環状空所に適合する断面を有する。この材料の長手方向の一端部を、把持可能な形状に、例えば、ねじ山36の形態に形成しうる。この把持可能な端部36を、経路34に隣接する収容開口8の壁部の外面に衝合させた状態で、連結リングの長さが、環状加工溝10及び12より成る環状空所をほぼ充填するのに充分な長さとなるように、すなわちパイプ4の端部における環状加工溝10を完全に囲んで延在するのに充分な長さとなるようにする。連結リング30の断面は環状加工溝10及び12より成る環状空所の断面に適合させ、この連結リング30が、整列されたこれら環状加工溝10及び12間にぴったり嵌め合うようにする。連結リング30は、パイプ4の端部をパイプ継手2の収容開口8内に固定させる機能を達成する。この機能は、連結リング30が整列された環状加工溝10及び12より成る環状空所内に位置した際に、パイプ継手2の分離を阻止する密な嵌め合いが又は締り嵌めさえも得られるようにすることにより達成される。パイプ継手2とパイプ4の長手方向の端部との間の連結は以下のようにして達成される。パイプ4の端面32が環状衝合部16に衝合するまで、このパイプ4の端部をパイプ継手2の収容開口8内に摺動配置する。これにより、環状密封材28をパイプ4の端面32と導管14のカラー22との間に閉じ込める。この環状密封材28は、パイプ4とパイプ継手2の導管14との間で流体密封封止を達成する。パイプ4の端面32が環状衝合部16に衝合すると、環状加工溝10及び12は互いに整列される。連結リング30を形成する材料の長手方向の端部38であって、把持可能な取っ手端部36とは反対側のこの端部38を、経路34を介して、環状加工溝10及び12より成る環状空所内に挿入させる。結合リング30を形成する材料の長さは、把持可能な取っ手36が収容開口8の壁部の外面に衝合し且つ連結リング30がパイプ4の端部を囲むまで、環状加工溝10及び12より成る環状空所に入る長さとする。この連結リング30は、手動で又は機械により、例えば、水圧システムにより環状空所内に押し込むことができる。連結リング30を形成する材料は、これを経路34内に挿入し環状加工溝10及び12より成る環状空所を囲むように押し込んだ際に、この環状空所の形状を取りうるように可撓性とし、且つ好ましくは弾性とする。連結リング30を形成する材料はその長さ全体に亘り、例えば、テフロン登録商標で市販されているようなPTFEから成る被膜のような潤滑被膜により被覆されているようにすることもできる。或いは、又はこれに加えて、連結リング30を環状加工溝10及び12より成る環状空所内に挿入する前に、この連結リング30にオイル又はその他の何らかの適切な潤滑剤を塗布することができる。適正な潤滑剤は密封材としても作用しうること明らかである。ある適用分野においては、導管又はパイプを流体輸送システムの部品として用いない場合がある。導管は例えば、導電線を収容する導電線用導管として用いることができる。或いはまた、導管を建設業に用いたり、障壁、手すり、マスト等のような構造体として設置したりすることができる。導管は、例えば、足場材料、支持梁、垂木等のような支持部材として用いることができる。これらの適用分野では、継手に密封材28を必要としない場合がある。図3を参照するに、本発明の他の実施例をこの図3に示している。パイプ継手31はフランジコネクタの形態をしており、このフランジコネクタは、パイプ33をバルブ弁、T継手又はその他のフランジコネクタのような他のデバイスに連結するのに用いうるものである。パイプ33の長手方向の端面35には、パイプ継手31の収容開口37内に挿入し且つ環状密封材28に押圧しうる面取り面が設けられている。図3に示すように、環状密封材28は凹所内に位置していないが、面取りした端面35に押圧されてほぼ三角形の断面となるように変形され、パイプ33の端面35とパイプ継手31との間に流体密封封止部を形成する。変形した環状密封材28により得られた3つの封止面の為に、この環状密封材28は、標準のOリング封止の場合よりも高い圧力に耐えることができる。図3及び図4に示すように、連結リング30はその端部に把持可能な取っ手36図2を有していない。その代り、環状加工溝10及び12より成る環状空所内に連結リング30を挿入しうるようにするとともに、必要に応じこの環状空所から連結リングを取り出すようにする固定器具リテーナ39が連結リング30に取り付けられている。この固定器具39は、パイプ継手31における対応のねじ部にねじ留めすることができる。連結リング30を環状加工溝10及び12間の環状空所から取り外す必要がある場合には、固定器具39がパイプ継手31から回しぬかれるようにこの固定器具を回転させることができる。この回転は連結リング30を最初の通りに自由にする、すなわち目覚めさせる作用をし、このことは、連結リング30を長期間の間環状空所内に配置されていた場合に特に有利になりうる。図4aに示すように、固定器具39にはその周囲に溝41が設けられており、この溝41により工具を固定器具39に係合させて、環状加工溝10及び12間の環状空所から連結リング30を取り外すのを容易にするようにする。連結リング30にはその端部43に取り付けられた口金フェルール45も設けられており、この連結リング30が環状加工溝10及び12間の環状空所内に一旦挿入されると、この連結リング30がこの環状空所内に更に侵入するのを阻止するようになっている。この口金45は、例えば、かしめにより連結リング30に取り付けることができる。又、口金45は固定器具39の凹所49内に収容させ、ニップル47によりこの凹所内に保持させる。凹所49の寸法及びニップル47の配置は、口金45が固定器具39内で自由に回転しうるように設定する。凹所49と口金45との寸法の相違により、これらの間に経路が生じ、ニップル47を介して挿入しうる潤滑剤又は密封材がこの経路を通って、連結リング30が位置している環状空所に到達しうるようになっている。口金45は、多数の平坦面を有する形状とし、これらの平坦面を囲むように且つ連結リング30に間接的に係合するように工具を配置し、これにより連結リング30を環状加工溝10及び12より形成された環状空所内に挿入したりこの環状空所から取り出したりするのを補助するようにしうる。口金45に6つの平坦面が設けられており、例えば、図3に示すようにこの口金が六角形の断面を有している場合には、固定器具39の凹所は、この六角形の口金45をこの凹所内で回転させるのに充分大きくなるように構成配置する必要がある。この凹所は口金45と同じ形状にする必要はなく、例えば、口金45が六角形で凹所49が円形となるようにしうる。図5及び図5Aを参照するに、これらの図に本発明の他の実施例を示している。図5は、2本のパイプを互いに結合させるのに用いうる単一のカプラ50の形態のパイプ継手を示す縦断面図である。このカプラ50は、収容開口8の壁部の内面に形成された環状溝54内に位置するOリング52の形態の2つの環状密封材が設けられた中空導管を具えている。以下に説明するように外側の加工溝を有するパイプ4の端部をカプラの一端内に挿入させ、このパイプの外面が環状溝54内に位置するOリング52に対して封止するようにする。ここに記載した種類の連結リング30は経路34図7参照を経てパイプカプラ内に挿入し、カプラの内面を囲み、カプラ及びパイプの双方における加工溝内に収容させる。他のパイプ4の端部をカプラの他端内に挿入し、上述した場合と同様に係合させる。カプラ内に位置するパイプ200の端部には面取り面201が設けられている。パイプ間には他のOリング52Aが配置されている。カプラの寸法と、パイプ及びカプラ上の加工溝の位置とは、2つのパイプの端部がカプラ内で互いに衝合し、Oリング52Aがほぼ三角形状に変形するように設定配置する。これにより、Oリングと連結部品との間で3点封止が有効に得られるようにする。連結リング30は、パイプの固定配置をカプラ内で達成させる。カプラ及びパイプ端部をこのように構成することにより、カプラの孔内でパイプ端面を更に内方に挿入させて衝合させる必要はなく、従って、カプラは殆ど制限のない孔を有することができ、従って、製造費が低減され、その構造内の応力焦点化個所の低減化により信頼性を高めるようになる。任意ではあるが、カプラの一部として、パイプ状の導管を有するスペーサリング又はカラー202を設け、この導管の外径はこの導管をカプラ50の孔内で摺動しうるような外径とした。スペーサリングはパイプ端部間の距離を変えることができる。図5は、このようなスペーサリングを用いて組立てたカプラを示している。又、追加のOリング52Aを用いて、各パイプ4の端部とスペーサリング202の各端部203との間をOリング封止する。スペーサリングの長さは、このスペーサリングを、ねじることなく、しかも、カプラの孔内でつまむことなくカプラ内に摺動しうるように選択する。カプラ50の他の実施例では、連結リング30の断面を円形にすることができ、カプラ50の内面及びパイプ4の端部の外面上の収容溝は、これらが整列された際にこのような連結リングを収容するような形状としうる。この場合も、カプラ及びパイプの端部をこのように構成することにより、カプラの孔内でパイプ端面を更に内方に挿入させて衝合させる必要はなく、従って、カプラは殆ど制限のない孔を有することができ、従って、製造費が低減され、その構造内の応力焦点化個所の低減化により信頼性を高めるようになる。図5及び5Aのカプラの断面に対応する側面図及び横断面を示す図6及び7をも参照するに、これらの図は、本例の場合の連結リングが、把持可能な端部取っ手36を必ずしも有する必要がないことを示している。その代り、経路34にはプラグ56を収容するねじ山部分を有する孔を設ける。このプラグ56は、如何なる不所望な物質、例えば、雨水、土、露等も経路34内に進入するのを阻止するのに用いることができる。連結リング30はプラグ56と一体化しうる。本発明の他の実施例を示す図8Aは横断面図、Bは縦断面図、Cは立面図であるを参照するに、カプラ50は中央カラー58を有するように構成できる。このカラー58は、本例ではセルフセンタリングを達成できるようにしうるものであり、他の例ではカプラハウジング50の一部にでき、それぞれの例でこのカラー58とパイプ4との間に封止部を形成するように環状密封材28を配置しうる。図9を参照するに、この図9には本発明の実施例の拡大縦断面図をも示しており、この断面図から明らかなように、連結リング30は環状加工溝10及び12間に設けられた環状空所内に位置している。ハウジング50とパイプ4との間がオフセットしている為、環状加工溝10及び12は、この場合導管の中心ラインに対し45度の角度に設定された環状空所を形成している。この角度は中心ラインに対し15~80度の範囲で変えることができる。図9に示すように、パイプ4内の圧力が増大すると、パイプ4の直径が増大し、Oリング封止部との接触をより良好にし、更に重要なことに連結リング30にbbの方向で回転運動を与え、この回転運動はレバーとして作用し、力をパイプ4に沿って伝達し、パイプ4をCCの方向に駆動し、環状密封材28を押しつぶし、ギャップddを封止する。図10には、本発明の実施例の拡大縦断面図をも示している。この断面図から明らかなように、連結リング30は環状加工溝10及び12間に設けられた環状空所内に、ある角度で位置している。この断面図は、パイプ4を矢印59の方向でハウジング50から引き抜こうとすると、これにより矢印60で示すように連結リング30を押しつぶす力を発生する。連結リング30の角度の為に、連結リング30に及ぼされるこの押しつぶす力はこの連結リング30の本体を通って偏向され、ハウジング50の本体の質量内で消費される。パイプ嵌合部の端部及び保持されているリング内でのせん断作用に依存している現存の溝式継手ではこのようにならない。図11は、コネクタ30の好適実施例を、軸線方向に沿う部分的な断面図図11A及び軸線と直交する軸線横断面図図11Bで示す。本例では、コネクタ30が螺旋状に巻装したワイヤの順次の層を有する。コネクタの中央部では、1本のワイヤ100が一般に軸線方向でこのコネクタに沿って延在している。第2の層101は、内側のワイヤ100を囲むように螺旋状に巻装した1本のワイヤを有する。第3の層102は、図示の角度で且つその前の第2の層とは異なる方向で巻装した2ワイヤストランドの螺旋巻装ワイヤを有している。第4の層103は、この場合もその前の層とは反対方向に巻装した3ワイヤストランドの螺旋巻線を有している。順次の層104、105及び106のワイヤストランド数は増大させる好ましくは、順次の層の各々で1本のワイヤを追加することにより増大させる。図11は、ワイヤの順次の層を明瞭に示すために部分的に切断した図を示している。ワイヤの各層は、コネクタ30のほぼ全長に沿って延在させること勿論である。このような多層巻線を使用することにより、連結リングをより容易に可撓性とし、この連結リングを連結システムの加工溝内に入れる操作を行い得る能力が得られる。コネクタ30の一端では、端部キャップ107が、例えばクリンプ部108によりワイヤの束に連結されている。この端部キャップ107には、その長手方向にドリル成形されて経路109が形成され、この経路はコネクタを形成するワイヤストランド間の隙間と流体連結するようになっている。このようにすることにより、潤滑剤又は密封材の材料を、ワイヤを囲むコネクタ内に導入し、これがコネクタ30をパイプ継手の溝内に挿入したりこの溝から除去したりするのに役立つようにすることができる。本例では、経路109が内部のねじ山をも有し、コネクタの接触面を、挿入後に、同様にねじ山を付したプラグにより封止するようにする。図12は、コネクタ30の他の実施例を縦断面図図12A及び軸線横断面図図12Bで示す。本例では、コネクタ30が、ナイロン又はPTFEのような材料から成る重合体のロッド110を有し、このロッドは、図12Bに示すように、1よりも大きい軸線横断面の縦横比を有する。本例の場合も、端部キャップ107が設けられており、この端部キャップにはドリル成形するとともにタッピングして、コネクタ30をパイプ継手の溝内に挿入したりこの溝から取り外したりするのに役立つ工具を挿入するようにする。図13は、本発明によるコネクタ30の他の実施例を示しており、この図13も部分的な縦断面図図13A及び軸線横断面図図13Bで示してある。本例では、コネクタ30が、銅又はアルミニウのような可撓性材料より成る内部コア111を有している。このコア111を囲むようにスチールワイヤが巻装されている。本例では、内部コア111を螺旋状に囲んで巻装した5ストランドのスチールワイヤを有する第1の層112が設けられている。この第1の層の上には、6ストランドのスチールワイヤを有する第2の層113が設けられており、この第2の層は図示のようにその下側の層上にこの下側の層とは異なる方向にらせん状に巻装されている。これにワイヤの順次の層を加え、必要に応じ各層のストランド数を変え、コネクタの必要な可撓性及び強度を達成するようにしうる。図13Bの断面図から明らかなように、この場合もコネクタは前述したように、1よりも大きい縦横比を有する。コネクタ30の端部には端部キャップ107が設けられている。この端部キャップ107は、層112及び113を形成するワイヤストランド間の隙間と流体連結する経路109を有している。この場合も、経路109は内部のねじ山を有し、端部キャップを嵌めた際にこの端部キャップをプラグで封止し、コネクタをパイプ継手内に挿入したりこのパイプ継手から取り外したりするのに役立つ取っ手又はその他の手段を取り付け得るようにする。本発明の主要な要素は、継手をパイプとパイプ嵌合部との間で固定するのに可撓性の細長状のコネクタを用いることである。図14及び15は、このようなコネクタの軸線横断面の、特に好適な形状を説明するためのものである。不規則的な形状の物体を特徴づけるのに一般的に用いられている手段は、図14に線図的に示すフェレ径DFeretである。このフェレ径は、特徴づけるべき物体の両側に対し平行な2つの接線間の距離である。図14は、フェレ径を示している本発明のコネクタ30の一実施例の軸線横断面図を示す。非対称の不規則的な形状の場合、フェレ径は、測定する角度に依存して変化する。図15には、図示のコネクタ30の形状に対し、最小のフェレ径dMin及び最大のフェレ径dMaxが示されている。又、この断面の主軸線、すなわち最大のフェレ径に対し平行な軸線をも130で示してある。図16a及びbには、縦横比を1よりも大きくした同じ特性を有する2つの他のコネクタの断面図を示している。本発明の他の重要な特徴は、パイプ収容孔の内面における加工溝と、例えば、これに連結すべきパイプの外面上の対応する加工溝とである。図17は、このような溝を如何にして決定しうるかを線図的に示している。又、この図17は、例えば、パイプの壁部ボックス120で示す又はパイプ嵌合部の内面を通る断面図である。採用すべきコネクタ30の断面領域をこのボックス120上に重ねて示してある。溝の形状を決定するために、コネクタ30の断面領域の一部分に対応する回転体積を、図17におけるコネクタ30の破線で示すパイプ又はコネクタの表面から除去する。このような溝を採用しうるが、斜めにしたコネクタ経路に適合するように溝をアンダーカットすることにより形成される張出し部121は鋭いエッジの形状となり、操作者を負傷させるおそれがある。図18は、例えば、ブロック120の表面123に対し垂直な破線122に沿ってこのエッジを除去することができることを示している。他の図では、エッジを除去した形状を示している。図19は、パイプ4の壁部内とパイプ継手の一部としてのパイプ嵌合部124の内面内とにそれぞれ形成された2つの整列溝10及び12内に位置する本発明のコネクタ30を示す。この図19から明らかなように、コネクタ30の軸線横断面の主軸線130は、パイプ導管の長手軸線と角度θを成す向きに配置されている。この向きは、矢印125で示すような、パイプ継手を分離させようとする力により、パイプ及びパイプコネクタの表面内に形成した溝内にコネクタ30を更に押し込むとともに、図19の向きでコネクタ30の長手軸線を反時計回りで回転運動させる向きである。図20は、パイプ4の表面及びパイプ取り付け部124の内面内のそれぞれの断面で示す2つの溝10及び12の配置を示す。これらの溝の形状は、上述したように形成するものであり、整列されたこれらの溝の主軸線130は、パイプ4すなわち導管の長手軸線131から角度θでオフセットしていることが分かる。本例では、この角度は15度である。図21は、図20の構成で、互いに整列された溝10及び12内にパイプコネクタ30を配置した状態を示す。これらの双方の図20及び21から明らかなように、互いに組み合わされた溝10及び12の角度、従って、コネクタ30が配置された際のこのコネクタの角度は、パイプ継手を分離させようとする矢印125で示す力により、コネクタ30を溝内に更に押し込み、これにより継手の強度を高めるようにする作用を有する。図22及び23は図20及び21に対応するが、互いに整列された溝の主軸線130、従ってコネクタ30の主軸線が、パイプ4の長手軸線131に対し80度となっている構成配置を示している。図24は、この場合もボックス120で示すパイプ連結部の内面又はパイプ4の外面の何れかに形成される溝10及び12の断面の更なる説明図を示す。図24では、溝の形状は、この溝内に位置させた図25に示すパイプコネクタ30の一部に適合するようになっている。パイプコネクタ30は溝内にぴったり嵌め合い、この溝をほぼ完全に満たすものである。上述したように、この構成配置によれば、良好な封止を達成するが、張出し部121や溝の縁部に危険な鋭いエッジを残すおそれがある。従って、図26及び27に、張出し部121を除去して鋭いエッジを無くした他の溝形状を示している。これにより残る溝10及び11は、図27に示すようにコネクタ30を所望の角度に整列させる。上述した何れの実施例においてもこれに関連して説明した何れの特徴事項も、それだけで又は上述した他の特徴事項とも組み合わせて用いうるものであり、しかも如何なる他の実施例の1つ以上の特徴事項と組み合わせて用いることができ、或いは如何なる他の実施例の如何なる組み合わせとも用いることができることを理解すべきである。