それぞれが異なる空調方式により空調を行う方式別空調機をそれぞれ1以上備える空調設備を対象として、いずれの時間帯においていずれの方式別空調機を優先して運転させる優先制御を行うべきかを判定することにより、最適とされる前記方式別空調機のそれぞれについて運転スケジュールを作成する運転スケジュール作成部と、作成された前記運転スケジュールを表示装置に表示させる表示制御部とを備えることを特徴とする空調運転ナビゲーション装置。前記作成された運転スケジュールにより前記各方式別空調機を運転した場合における所定の評価項目についての評価を行う評価部をさらに備え、前記表示制御部は、前記評価部による評価結果を表示させることを特徴とする請求項1に記載の空調運転ナビゲーション装置。自動運転が指定されている場合に、前記作成された運転スケジュールにより前記各方式別空調機を運転させる運転制御部をさらに備えることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の空調運転ナビゲーション装置。近年においては、環境に対する配慮から省エネルギー化を促進することなどを目的として、空調方式が多様化してきている状況にある。これに伴い、例えば1つの建物における空調設備についても、空調方式が異なる複数種別の空調機を併用して空調を行うことが行われるようになってきている。上記のようなことを背景とすると、複数の空調方式による空調機を併用する空調施設においても、運転スケジュールのナビゲーションを行うことで効率的な運転をサポートできるようにすることが求められる。しかし、特許文献1における技術は、1種類の空調方式のみにより空調設備が構成されていることを前提としたものとなっている。このために、特許文献1による技術により複数の異なる空調方式の空調機の運転スケジュールを適切に作成することは難しい。そこで本発明は、複数の異なる空調方式の空調機の運転スケジュールを適切に作成して提示することのできる空調運転ナビゲーション装置を提供することを目的とする。本発明は、上述の課題を解決すべくなされたもので、それぞれが異なる空調方式により空調を行う方式別空調機をそれぞれ1以上備える空調設備を対象として、いずれの時間帯においていずれの方式別空調機を優先して運転させる優先制御を行うべきかを判定することにより、最適とされる前記方式別空調機のそれぞれについて運転スケジュールを作成する運転スケジュール作成部と、作成された前記運転スケジュールを表示装置に表示させる表示制御部とを備えることを特徴とする。また、本発明は、上述の空調運転ナビゲーション装置において、前記作成された運転スケジュールにより前記各方式別空調機を運転した場合における所定の評価項目についての評価を行う評価部をさらに備え、前記表示制御部は、前記評価部による評価結果を表示させることを特徴とする。また、本発明は、上述の空調運転ナビゲーション装置において、自動運転が指定されている場合に、前記作成された運転スケジュールにより前記各方式別空調機を運転させる運転制御部をさらに備えることを特徴とする。本発明によれば、複数の異なる空調方式の空調機の運転スケジュールを適切に作成して提示する空調運転ナビゲーション装置を提供できるという効果が得られる。図1は、本実施形態における空調運転ナビゲーション装置400を備える空調設備の構成例を示している。この空調設備は、建物1において、第1空調系統100-1から第N空調系統100-NまでのN組の空調系統と空調運転ナビゲーション装置400を備える。第1空調系統100-1から第N空調系統100-Nは、建物1においてそれぞれ異なる系統ごとに区分される空調機群である。なお、以降の説明において第1空調系統100-1から第N空調系統100-Nについて特に区別しない場合には、空調系統100と記載する。各空調系統100は、例えばコントロール系や電源系などの系統が異なるものとなる。また、空調系統100には、それぞれが異なる空調方式により空調を行う方式別空調機をそれぞれ1以上備える空調設備が設置される。異なる空調方式の一例として、ここでは、輻射空調方式と床吹出空調方式とを適用する場合について説明する。輻射空調方式は、建物内部の熱負荷に応じた空調を行う内部負荷処理空調に含まれ、さらに、内部負荷処理空調は、顕熱に対する空調を行う顕熱処理に含まれる。床吹出空調方式は、外気を処理して空調を行う外気処理空調に含まれ、さらに、外気処理空調は、潜熱に対する空調を行う潜熱処理に含まれる。この図においては、輻射空調方式により空調を行う設備の一例として複数の輻射天井200、床吹出空調方式により空調を行う設備の一例として複数の空調機300を適用した場合について説明する。輻射天井200は、建物1の天井に配置され、輻射空調方式により空調を行う空調装置である。空調機300は、デシカント方式により外気を導入して吸湿剤により加湿または除湿を行うようにされた空調機である。このように、本実施形態における空調系統100の各々は、輻射空調方式と床吹出空調方式との異なる空調方式に対応する2種の方式別空調機を併用して運転することにより空調を行うことが可能とされている。また、空調運転ナビゲーション装置400は、第1空調系統100-1から第N空調系統100-Nのそれぞれにおいて配置される輻射天井200と空調機300を対象として、最適とされる運転スケジュール最適運転スケジュールを作成する。なお、ここでの最適運転スケジュールとは、建物1内の居住者の快適性を維持したうえで、所定の評価項目ができるだけ高い評価結果となるように上記輻射天井200および空調機300を運転するスケジュールとなる。また、評価項目としては、例えば熱量、電力使用量、コストおよびCO2排出量などを挙げることができる。そして、空調運転ナビゲーション装置400は、上記のように作成した最適運転スケジュールを表示出力させる。また、空調運転ナビゲーション装置400は、上記最適運転スケジュールの表示とともに、この最適運転スケジュールにしたがって運転した場合における上記評価項目ごとについての評価結果を表示する。建物1の空調設備の管理者は、上記のように表示出力された最適運転スケジュールと評価結果を参考にして、空調設備をどのように運転させればよいのかを的確に判断することができる。また、空調運転ナビゲーション装置400は、管理者の操作によって自動運転が指定されている場合には、以下のように運転制御を行う。つまり、空調運転ナビゲーション装置400は、作成した最適運転スケジュールにしたがって各空調系統100における輻射天井200と空調機300を運転させる。このために、空調運転ナビゲーション装置400と、各空調系統100における輻射天井200および空調機300の各々は例えばデータインターフェースやネットワークなどにより通信が可能なように接続される。図2は、空調運転ナビゲーション装置400の構成例を示している。空調運転ナビゲーション装置400は、運転スケジュール作成部401、評価部402、表示制御部403、運転制御部404、記憶部405、操作部406、表示部407、ネットワーク通信部408およびデータインターフェース409を備える。運転スケジュール作成部401は、各空調系統100における輻射天井200および空調機300を対象として、最適運転スケジュールを作成する。評価部402は、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールにしたがって運転を行ったとする場合における評価項目熱量、電力使用量、コストおよびCO2排出量などについて評価する。表示制御部403は、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールと、この最適運転スケジュールに対応する評価結果を、所定の態様により表示部407に表示させるための制御を実行する。運転制御部404は、各空調系統100における輻射天井200および空調機300に対する運転制御を実行する。また、運転制御部404は、自動運転と手動運転とに対応した運転制御を実行する。つまり、空調運転ナビゲーション装置400は、操作部406に対して行われる所定操作に応じて、自動運転と手動運転のいずれかを設定するようにされている。そして、自動運転が設定されている場合、運転制御部404は、運転スケジュール作成部401が作成した最適運転スケジュールにしたがって運転制御を実行する。これに対して、手動運転が設定されている場合、運転制御部404は、管理者が操作部406に対する操作により設定した運転スケジュールにしたがって運転制御を実行する。記憶部405は、空調運転のナビゲーションのために必要とされる各種のデータを記憶する。ここでは、記憶部405が記憶するデータのうち、運転スケジュール作成部401が利用するデータとして、気象予報データ451と実績建物負荷データ452が示されている。気象予報データ451は、ネットワーク500を経由して気象予報サーバから取得した気象予報情報から成るデータである。この気象予報データ451には、予報日ごとにおける時間帯ごとの天候、気温、湿度などの情報が含まれる。実績建物負荷データ452は、建物1における熱負荷などについての過去の実績データである。具体的に、実績建物負荷データ452は、建物1において予め区分されたエリアごとの室内温度、室内湿度、媒体温度、空調機の消費熱量、事務機器電力量および照明電力量、空調機の消費電力量、空調機のCO2排出量、電気料金体系などの情報を含む。操作部406は、例えばキーボードやマウスなど、各種の操作デバイスを一括して示したものである。操作部406に含まれる操作デバイスに対して操作が行われるのに応じて、操作部406は、操作信号を出力する。この操作信号に応じて、図2に示される所定の機能部がしかるべき動作を実行する。表示部407は、例えば液晶ディスプレイなどの所定のディスプレイデバイスを備え、表示制御部403の制御に応じて画像を表示する。ネットワーク通信部408は、ネットワーク500経由で通信を実行する部位である。このネットワーク通信部408により、前述のようにネットワーク500上に存在する気象予報サーバにアクセスして気象予報データ451をダウンロードすることが可能となる。データインターフェース409は、所定のデータインターフェース規格にしたがって外部の端末と通信を実行する。本実施形態においては、このデータインターフェース409を介して、各空調系統100における輻射天井200および空調機300の各々と通信を実行するようにされている。前述のように、本実施形態における空調設備は、それぞれが異なる空調方式による輻射天井200と空調機300を備える。このために、空調機の運転に際しては、輻射天井200と空調機300とで、その空調方式の相違に応じてどのようなパターンで運転させるべきかを考慮する必要がある。そこで、図3を参照して、本実施形態において運転シミュレーションを行うにあたり輻射天井200と空調機300に適用する運転パターンについて説明する。まず、本実施形態における運転パターンとしては、時間帯に応じて以下の4つの運転モードに区分される。つまり、コアタイム運転モード、コアタイム外就業時間運転モード、夜間運転モードおよび最適起動モードに区分される。コアタイム運転モードは、1日における就業時間のうちコアタイムの時間帯に適合させた運転モードである。コアタイム外就業時間運転モードは、1日における就業時間のうちコアタイム以外の時間帯に適合させた運転モードである。なお、ここでの就業時間におけるコアタイム以外の時間帯として、1つには、例えば1日の就業時間においてコアタイム以外で就労者が建物1内にて就労している残業の時間帯を想定している。また、もう1つには、休日出勤により就労者が建物1内にて就労している時間帯を想定している。夜間運転モードは、建物1において就労者が就労していないとされる時間帯に適合させた運転モードである。最適起動モードは、目標時間において目標温度、目標湿度に到達するように輻射天井200および空調機300をウォーミングアップ運転させるための運転モードである。そのうえで、コアタイム運転モードにおいては、輻射空調優先制御と外気冷房空調優先制御のいずれかによる運転を行うものとする。輻射空調優先制御は、空調制御にあたり、輻射天井200のほうを優先的に運転させ、空調機300を従属的に運転させる運転制御である。図4は、コアタイム運転モードにおける輻射空調優先制御の例を示している。図4は、建物1における或る1つの室内600における空調設備の構成を示している。この室内600においては、天井に輻射天井200が配置されている。また、この室内600には、1台の空調機300が配置されている。この空調機300に導入された外気は、必要に応じて空調機300にて湿度調整などがされたうえで、室内600の床601の下側部分に排出される。そして、この床601の下側部分に排出された空調空気は、床吹出口602から室内600の居住空間内に吹き出されるようになっている。そして、コアタイム運転モードにおける輻射空調優先制御にあっては、まず、熱負荷処理については、室内600の設定温度に対応させて輻射天井200が空調を行うようにする。また、空調機300については、導入した外気をほぼ室内600の設定温度に等しい温度にして床吹出口602から吹き出させる。なお、このときの空調機300による外気導入量については、室内600のCO2濃度などに基づいて適切となるように調整される。具体的に、この図においては、輻射天井200の表面温度を20度にする。また、空調機300は、外気をほぼ設定温度と等しい26度程度に設定し、床吹出口602から吹き出させている状態が示されている。これにより、室内600の設定温度である26度となるようにしているものである。図5は、コアタイム運転モードにおける外気冷房空調優先制御の例を示している。なお、この図において図4と同一部分には同一符号を付している。このコアタイム運転モードにおける外気冷房空調優先制御にあって、まず、空調機300は、外気導入量を最大に設定して外気を導入する。これにより、外気の冷風がそのまま床吹出口602から室内600に吹き出され、室内600の温度を低下させる。そのうえで、輻射天井200は、室内600の設定温度に到達させるのに外気冷房だけでは不足する分の空調を行うというものである。図5では、具体例として、空調機300により約20度の外気を導入して室内600に吹き出させるとともに、輻射天井の表面温度を22度にすることで、室内600の設定温度である26度を維持している状態が示されている。図5の外気冷房空調優先制御では、輻射天井200の表面温度について、図4の輻射空調優先制御よりも高く設定することができ、輻射天井200における負荷が軽減される。これにより、コアタイム運転モードにおいては、外気冷房空調優先制御のほうが輻射空調優先制御よりも省エネルギー性を高めることができる。また、図3に示すように、コアタイム外就業時間運転モードにおいては、輻射空調優先制御と床吹出空調優先制御のいずれかによる運転を行うものとする。ただし、コアタイム外就業時間運転モードにおける輻射空調優先制御と床吹出空調優先制御は、以下のように、コアタイム運転モードの場合とは異なるものとなる。図6は、コアタイム外就業時間運転モードにおける輻射空調優先制御の例を示している。コアタイム以外の就業時間においては、室内600において就業している就業者は、コアタイムのときよりも少なくなる。そこで、コアタイム外就業時間運転モードにおける輻射空調優先制御にあっては、室内600におけるすべての輻射天井200を運転させるのではなく、その一部を運転させる。つまり、図示するように、室内600において、例えば就業者の居る場所などに対応させて、輻射天井200を運転させる運転エリア610と、この運転エリア610以外であって輻射天井200を停止させる停止エリアとに分ける。そのうえで、コアタイム外就業時間運転モードにおける輻射空調優先制御にあっては、図4と同様の運転を行う。つまり、運転エリア610における輻射天井200については、熱負荷処理のために室内600の設定温度に対応させて空調を行うように運転する。そのうえで、空調機300により導入した外気をほぼ室内600の設定温度とおなじ温度に設定して床吹出口602から吹き出させる。なお、このときの空調機300による外気導入量については、室内600のCO2濃度などに基づいて適切となるように調整される。なお、コアタイム運転モードの際にもこのような制御を行うこともできる。図6おいては、具体例として、運転エリア610における輻射天井200の表面温度を20度にし、空調機300によって約26度の外気を室内600に吹き出させる、室内600を設定温度である26度としている状態が示される。ここで、床吹出空調においては、他の優先制御を行うこともできる。図7は、床吹出空調を用いた他の運転モードの一例を説明する図であり、この図を用いて、コアタイム外就業時間運転モードにおける床吹出空調優先制御の例を説明する。コアタイム外就業時間運転モードにおける床吹出空調優先制御では、床吹出空調のみにより空調を行う。つまり、室内600における輻射天井200のすべてを停止させる。そのうえで、空調機300によっては、例えば最大の導入量により外気を導入することで、ほぼ外気温のままの温度の外気を床吹出口602から吹き出させる。図7においては、具体例として、空調機300により約20度の外気を導入して床吹出口602から吹き出させることにより、室内600の設定温度である26度となるようにしている状態が示されている。ここでは、内部負荷が低いので、換気のための外気を20度にすることで、輻射天井200を停止させても室内を26度の状態とすることができる。図3に説明を戻す。夜間運転モードは、ナイトパージ制御による運転と、ナイトパージ制御を行うことなく停止させる運転とのいずれかを行う。ナイトパージとは、例えば夏場などの冷房時期において、夜間における低温の外気により換気を行うことで昼間において建物の内部に蓄積された熱を低減させることをいう。これにより朝の空調立ち上がり負荷を軽減することができる。このナイトパージ制御は、本実施形態との対応では、空調機300により換気を行うことで実現できる。また、最適起動モードは、最適起動制御による運転を行う。最適起動制御とは、目標時間において目標温度および目標湿度となるように輻射天井200や空調機300の運転を制御する。運転スケジュール作成部401は、気象予報データ451と実績建物負荷データ452を利用して、以下のように、最適運転スケジュールを作成する。つまり、運転スケジュール作成部401は、コアタイムの時間帯において、コアタイム運転モードにおける輻射空調優先制御による運転と外気冷房空調優先制御による運転の最適な組合せパターンを判定する。なお、この判定は、空調系統100において、例えばエリアごとに区分される空調機グループごとを対象として行われる。同様に、運転スケジュール作成部401は、コアタイム以外の就業時間において、コアタイム外就業時間運転モードにおける輻射空調優先制御による運転と外気冷房空調優先制御による運転の最適な組合せを判定する。なお、この判定も、空調系統100において、例えばエリアごとに区分される空調機グループごとを対象として行われる。さらに、運転スケジュール作成部401は、就業時間以外の夜間モードに対応する時間帯において、ナイトパージ制御を行うべき空調機空調機300と時刻を判定する。なお、夜間モードに対応する時間帯において、ナイトパージ制御を行うべきと判定されなかった空調機300については停止であると判定される。さらに、運転スケジュール作成部401は、最適起動モードにおいては、最適起動させるべき空調機グループと時刻を判定する。また、最適起動における空調機輻射天井200および空調機300の動作状態を設定する。そして、運転スケジュール作成部401は、このように判定した運転モードごとの運転パターンを統合するようにして例えば1日分の最適運転スケジュールを作成する。なお、運転スケジュール作成部401は学習機能を有している。このために、例えば作成した最適運転スケジュールが実績建物負荷データ452において示される類似条件下における過去の運転スケジュールの実績と乖離している場合、運転スケジュール作成部401は、上記の学習機能により作成した最適運転スケジュールの修正を行う。そして、表示制御部403は、上記のように作成された最適運転スケジュールを、例えば図8および図9に示すように運転スケジュール画面700として表示部407に表示させる。なお、図8には、運転スケジュール画面700の左側部分が示され、図9には、図8の運転スケジュール画面700に続く右側部分が示されている。これら図8および図9に示す運転スケジュール画面700においては、空調機グループごとに対応して、1日における時刻ごとの運転状態が示されている。なお、この図に示す空調機グループの各々は、例えば図1における第1空調系統100-1から第N空調系統100-Nのいずれかに該当する。また、評価部402は、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールにより運転した場合の所定の評価項目について評価を行う。ここでは上記評価項目は、熱量、電力使用量、コストおよびCO2排出量の4項目であることとする。表示制御部403は、運転スケジュール画面700のほかに、上記評価部402による上記評価項目ごとの評価結果を表示部407に表示させる。図10および図11は、表示部407に表示される評価項目ごとの評価結果として、コアタイム運転モードにおける評価結果についての表示態様例を示している。図10aには、熱量についての評価結果の表示態様例が示される。この図10aに示す評価結果の画像においては、熱量がグラフ形式により示されており、左側に輻射空調優先制御を行った場合の熱量のグラフが示され、右側に外気冷房空調優先制御を行った場合の熱量のグラフが示される。上記図10aに示す評価結果画像は、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールが、コアタイムにおいて輻射空調優先制御による運転を行う設定となっていることを前提としている。したがって、図10aの場合には、右側の外気冷房空調優先制御を行った場合における熱量のグラフが、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールにより運転を行った場合の熱量についての評価結果となる。左側の評価結果のグラフは比較対象となる。この左側の輻射空調優先制御を行った場合のグラフとして示される評価結果も、評価部402が、コアタイム運転モードにおいて輻射空調優先制御による運転を行った場合のシミュレーション結果として評価を行うことにより得られるものである。また、このグラフには、図1に示した第1空調系統100-1から第N空調系統100-Nごとの熱量が反映されている。また、図10bは、電気使用量についての評価結果の表示態様例を示す。このように、電気使用量についてもグラフ形式の態様により表示することとしたうえで、左側に輻射空調優先制御を行った場合のグラフを配置し、右側に外気冷房空調優先制御を行った場合のグラフを配置する。また、図11aは、コストについての評価結果の表示態様例を示す。このコストは、例えば電気使用料金を示す。図11aにおいても、コストはグラフ形式により示され、左側に輻射空調優先制御を行った場合のグラフが示され、右側に外気冷房空調優先制御を行った場合のグラフが示される。また、図11bは、CO2排出量についての評価結果の表示態様例を示す。図11bにおいても、CO2排出量はグラフ形式により示され、左側に輻射空調優先制御を行った場合のグラフが示され、右側に外気冷房空調優先制御を行った場合のグラフが示される。なお、図示は省略するが、上記図10および図11と同様の態様により、コアタイム外就業時間運転モードと夜間運転モードと最適起動モードのそれぞれにおける評価結果も表示されるようになっている。また、図8および図9に示した運転スケジュール画面700と、図10および図11などに示した評価結果は、例えば同一の画面領域において表示されるようにしてもよいし、個別の画面により表示されるようにしてもよい。管理者は、上記のように表示される運転スケジュール画面700と評価結果の画面とを見ることにより、手動により運転スケジュールを組み立てるにあたっての参考とすることができる。また、例えば管理者が運転スケジュール画面700に表示されているとおりの最適運転スケジュールでよいと判断したのであれば、管理者は、操作部406に対する所定操作によって、自動運転を設定する。これにより、空調運転ナビゲーション装置400における運転制御部404は、運転スケジュール作成部401により作成された最適運転スケジュールにしたがって運転制御を実行する。つまり、最適運転スケジュールにしたがった自動運転が行われる。図12は、空調運転ナビゲーション装置400が最適運転スケジュールの作成と表示のために実行する処理手順例を示している。まず、空調運転ナビゲーション装置400における運転スケジュール作成部401は、記憶部405から気象予報データ451と実績建物負荷データ452を読み込むステップS101。次に、運転スケジュール作成部401は、読み込んだ気象予報データ451と実績建物負荷データ452を利用して、コアタイム運転モードにおいて最適とされる空調機輻射天井200および空調機300の運転パターンを判定するステップS102。また、運転スケジュール作成部401は、読み込んだ気象予報データ451と実績建物負荷データ452を利用して、コアタイム外就業時間運転モードにおいて最適とされる空調機の運転パターンを判定するステップS103。また、運転スケジュール作成部401は、読み込んだ気象予報データ451と実績建物負荷データ452を利用して、夜間運転モードにおいてナイトパージ制御の実行対象となる空調機300と実行時刻について最適なパターンを判定するステップS104。また、運転スケジュール作成部401は、読み込んだ気象予報データ451と実績建物負荷データ452を利用して、最適起動モードにおいて最適起動制御の実行対象となる空調機輻射天井200および空調機300と実行時刻について最適なパターンを判定するステップS105。次に、運転スケジュール作成部401は、上記ステップS102からS105までの判定結果に基づいて、最適運転スケジュールを作成するステップS106。なお、コアタイム運転モードとコアタイム外就業時間運転モードと夜間運転モードと最適起動モードごとにおける判定結果の各々は、例えばその後の温度や室温などに影響を与える。このために、運転スケジュール作成部401が最適運転スケジュールを作成するにあたっては、上記のような影響を考慮して、上記ステップS102からS105による判定結果に修正を行う場合がある。また、評価部402は、上記ステップS106により作成された最適運転スケジュールにより運転を行った場合における所定の評価項目熱量、電力使用量、コストおよびCO2排出量についての評価を行うステップS107。なお、評価部402は、当該ステップS107において、上記ステップS106により作成された最適運転スケジュールによらず運転を行った場合についても評価を行う。これにより、図10および図11のように比較対象とともに評価結果を表示させることが可能となる。そして、表示制御部403は、上記ステップS106により作成された最適運転スケジュールと、上記ステップS107による評価結果を、所定の態様により表示部407に表示させるステップS108。図13のフローチャートは、空調運転ナビゲーション装置400が運転制御のために実行する処理手順例を示している。空調運転ナビゲーション装置400における運転制御部404は、空調機の運転制御に関して自動運転が設定されているか否かについて判定するステップS201。ここで、自動運転が設定されている場合ステップS201-YES、運転制御部404は、図12のステップS106により作成された最適運転スケジュールにしたがって各空調機輻射天井200および空調機300の運転制御を実行するステップS202。これに対して、自動運転が設定されてない場合にはステップS201-NO、手動運転が設定されていることになる。この場合には、管理者の操作により手動で設定された運転スケジュールにしたがって各空調機の運転制御を実行するステップS203。なお、上記実施形態において、方式別空調機は、輻射天井200と空調機300の2種としたが、3種以上にも本実施形態の構成を適用することができる。また、方式別空調機ごとが対応する空調方式は、上記実施形態に挙げた例に限定されない。また、図2に示した運転スケジュール作成部401、評価部402、表示制御部403および運転制御部404としての各部の機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行させることとしてもよい。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータシステムは、ホームページ提供環境あるいは表示環境を備えたWWWシステムも含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムが送信された場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリRAMのように、一定時間プログラムを保持しているものも含むものとする。また、上記プログラムは、このプログラムを記憶装置等に格納したコンピュータシステムから、伝送媒体を介して、あるいは、伝送媒体中の伝送波により他のコンピュータシステムに伝送されてもよい。ここで、プログラムを伝送する伝送媒体は、インターネット等のネットワーク通信網や電話回線等の通信回線通信線のように情報を伝送する機能を有する媒体のことをいう。また、上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良い。さらに、前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるもの、いわゆる差分ファイル差分プログラムであっても良い。