複数の羽根122、123を有するインペラ12と、前記複数の羽根を前記インペラの回転半径方向外側から覆うシュラウドハウジング11cと、を備え、前記シュラウドハウジングは、前記羽根の前記回転半径方向外側に沿うように対向している壁面11xと、前記壁面に形成された溝11gと、を有しており、前記溝の深さは、前記羽根の回転進行方向R側よりも、前記回転進行方向とは反対側の方が深い、遠心圧縮機2。前記羽根は、前記シュラウドハウジングの前記壁面に対面しており、前記インペラが回転することで描かれる軌跡の接線方向に対して平行に広がっている端面122x、123xを有している、請求項1に記載の遠心圧縮機。前記羽根の前記端面における前記羽根の厚み方向の幅は、対応して設けられている前記溝の幅L以下である、請求項2に記載の遠心圧縮機。前記溝は、前記羽根の前記回転半径方向外側端部に対向して沿った形状となるように、前記シュラウドハウジングの前記壁面に形成されている、請求項1から3のいずれか1項に記載の遠心圧縮機。前記溝は、前記インペラの前記複数の羽根の全てに対応するように、前記シュラウドハウジングの前記壁面に複数設けられている、請求項1から4のいずれか1項に記載の遠心圧縮機。二酸化炭素が冷媒として用いられる、請求項1から5のいずれか1項に記載の遠心圧縮機。上記の遠心圧縮機では、インペラの羽根が、ハブからシュラウドハウジングの内壁の近くまで伸びて形成されているが、羽根とシュラウドハウジングの内壁とは接していない。このため、インペラを回転させた場合に、羽根の端部とシュラウドハウジングの内壁との間を、羽根の板厚方向に通過する漏れ流れが生じてしまう。上述のような、いわゆるオープンインペラに対して、インペラの吸入口と吐出口を除いて、羽根の外側の端部にカバーが固定されているいわゆるクローズドインペラを採用した場合には、上記漏れ流れを防止することができる。しかしながら、クローズドインペラを回転させる場合には、ハブと複数の羽根を一体に回転させるだけでなく、さらに、カバーも一体に回転させる必要が生じ、回転体の重量が増大してしまう。特に、インペラを高速回転させた場合であっても、羽根とカバーとが分解してしまわないように、互いに強固に固定される必要がある場合には、各部分の厚みを増して設計されるため、回転体の重量がよりいっそう増大してしまうことになる。本発明は、上述した点に鑑みてなされたものであり、本発明の課題は、回転体の重量の増大を抑制させつつ、漏れ流れを低減させることが可能な遠心圧縮機を提供することにある。本発明の第1観点に係る遠心圧縮機は、インペラおよびシュラウドハウジングを備えている。インペラは、複数の羽根を有している。シュラウドハウジングは、複数の羽根をインペラの回転半径方向外側から覆っている。シュラウドハウジングは、羽根の回転半径方向外側に沿うように対向している壁面と、壁面に形成された溝と、を有している。溝の深さは、羽根の回転進行方向側よりも、回転進行方向とは反対側の方が深い。なお、シュラウドハウジングは、インペラの回転半径方向外側から複数の羽根の全体を覆っている必要はなく、複数の羽根に対して、吸入口や吐出口に対応する部分を除くインペラの回転半径方向外側の一部を覆っていればよい。また、ここで、シュラウドハウジングに形成されている溝は、インペラの複数の羽根の全てに対応するだけ設けられている必要はなく、インペラの羽根の枚数よりも溝の個数の方が多くてもよいし、少なくてもよい。なお、ここでの回転進行方向は、例えば、インペラの回転時における羽根に対する正圧側であってもよい。この遠心圧縮機のシュラウドハウジングの壁面には、インペラの羽根の回転進行方向側よりも、回転進行方向とは反対側の方が深くなるように形成された溝が設けられている。このため、インペラを回転させている場合に、シュラウドハウジングの壁面に形成された溝と、インペラの羽根がこの溝に対向する場所に位置している際の端部と、の間に生じる空間は、回転進行方向の反対側よりも回転進行方向側の方が狭くなっている。このため、インペラの羽根の回転進行方向に存在する流体が回転進行方向とは反対側に漏れ出そうとする場合には、インペラの羽根の回転進行方向側の非常に広い空間から、溝の浅い部分と羽根の先端との間の狭い部分を通過した後に、溝の深い部分と羽根の先端との間の比較的広い部分を通過して、回転進行方向とは反対側の非常に広い空間に向けて流れ出す必要がある。この場合、漏れ流れは、羽根の回転進行方向とは反対側の非常に広い空間に到達する前段階で、広い空間から急激に狭くなった通路を通過した後、溝の傾斜によっておだやかに広がった通路を通過している。このため、シュラウドハウジングの壁面とインペラの羽根との間において、羽根の回転進行方向とは反対側から回転進行方向側に向けて通過する流れよりも、羽根の回転進行方向から回転進行方向の反対側に向けて通過する漏れ流れのほうが通過しにくい、というラビリンス効果を得ることができている。そして、このインペラは、羽根の外側のカバーと一体に回転するクローズドインペラではないため、羽根に固定されるカバーが不要であり、重量の増大を抑制することができている。これにより、回転体の重量の増大を抑制させつつ、インペラの羽根とシュラウドハウジングの壁面との間を通過する漏れ流れを低減させることが可能になっている。本発明の第2観点に係る遠心圧縮機は、第1観点に係る遠心圧縮機において、羽根は、シュラウドハウジングの壁面に対面しており、インペラが回転することで描かれる軌跡の接線方向に対して平行に広がっている端面を有している。仮に、上記第1観点に係る遠心圧縮機の効果を得るために羽根の先端部分が先細りするように傾斜が設けられた構造を採用する場合は、羽根の厚みを薄くするとインペラの強度が低下してしまうことから、羽根の厚みを増大させることが必要になってしまう。これに対して、この遠心圧縮機では、シュラウドハウジングの壁面に対面している羽根の先端部分の形状を、フラットな形状としている。このため、羽根の先端部分を先細り形状とすることなく、インペラの羽根の強度を確保しながら漏れ流れを低減させることができている。本発明の第3観点に係る遠心圧縮機は、第2観点に係る遠心圧縮機において、羽根の端面における羽根の厚み方向の幅は、対応して設けられている溝の幅以下である。この遠心圧縮機では、より十分なラビリンス効果を得ることができる。本発明の第4観点に係る遠心圧縮機は、第1観点から第3観点のいずれかに係る遠心圧縮機において、溝は、羽根の回転半径方向外側端部に対向して沿った形状となるように、シュラウドハウジングの壁面に形成されている。この遠心圧縮機では、シュラウドハウジングの壁面において、インペラの羽根の外縁に沿うように、溝が形成されている。このため、漏れ流れを低減させる効果を、冷媒が通過する部分に沿って得ることができる。本発明の第5観点に係る遠心圧縮機は、第1観点から第4観点のいずれかに係る遠心圧縮機において、溝は、インペラの複数の羽根の全てに対応するように、シュラウドハウジングの壁面に複数設けられている。この遠心圧縮機では、シュラウドハウジングの内壁との間を通過する漏れ流れをさらに低減させることができる。本発明の第6観点に係る遠心圧縮機は、第1観点から第5観点のいずれかに係る遠心圧縮機において、二酸化炭素が冷媒として用いられる。例えば、冷媒として二酸化炭素を使用するヒートポンプ装置において、遠心圧縮機を冷媒の圧縮機として使用する場合には、流体すなわち、二酸化炭素の動作圧力が高くなる。このため、インペラの羽根とシュラウドハウジングの内壁との間の漏れ流れがより生じやすくなってしまう。これに対して、この遠心圧縮機では、このように流体として二酸化炭素を用いる場合であっても、回転体の重量の増大を抑制させつつ、インペラの羽根とシュラウドハウジングとの間の漏れ流れを低減させるという効果を十分に得ることができるため、フロン等の動作圧力が低い流体を使用する場合に比べて、漏れ流れを低減するメリットが大きくなる。本発明の第1観点に係る遠心圧縮機では、回転体の重量の増大を抑制させつつ、インペラの羽根とシュラウドハウジングの壁面との間を通過する漏れ流れを低減させることが可能になっている。本発明の第2観点に係る遠心圧縮機では、インペラの羽根の強度を確保しながら漏れ流れを低減させることができている。本発明の第3観点に係る遠心圧縮機では、より十分なラビリンス効果を得ることができる。本発明の第4観点に係る遠心圧縮機では、漏れ流れを低減させる効果を、冷媒が通過する部分に沿って得ることができる。本発明の第5観点に係る遠心圧縮機では、シュラウドハウジングの内壁との間を通過する漏れ流れをさらに低減させることができる。本発明の第6観点に係る遠心圧縮機では、フロン等の動作圧力が低い流体を使用する場合に比べて、漏れ流れを低減するメリットが大きくなる。以下、本発明に係る遠心圧縮機が採用されたヒートポンプ装置の一実施形態について、図面に基づいて説明する。1ヒートポンプ装置1の全体構成図1は、本発明に係る遠心圧縮機の一例である単段遠心圧縮機2が採用されたヒートポンプ装置1の概略構成図である。ヒートポンプ装置1は、蒸気圧縮式の冷凍サイクルによって、空調や冷温水の生成を行う装置である。ヒートポンプ装置1は、主として、単段遠心圧縮機2、四路切換弁15、熱源側熱交換器3、熱源側膨張機構4、冷却管9a、冷却管9b、利用側膨張機構8、および、利用側熱交換器5を有しており、これらの機器が接続されることによって冷媒回路を構成している。ここでは、冷媒として二酸化炭素が使用されている。単段遠心圧縮機2は、利用側熱交換器5から流れ出た冷媒を吸入側に導く吸入管6と、吐出側から熱源側熱交換器3の入口まで伸びている吐出管7と、に接続されており、吸入管6から低圧の冷媒を吸入して圧縮した後に吐出管7に高圧の冷媒を吐出する遠心圧縮機である。四路切換弁15は、吐出管7の単段遠心圧縮機2側とは反対側に設けられており、冷媒回路における冷媒流れを切り換えることで冷房運転と暖房運転との切り換えを行う。冷房運転時には、熱源側熱交換器3を冷媒の放熱器として機能させつつ、利用側熱交換器5を冷媒の蒸発器として機能させる。暖房運転時には、利用側熱交換器5を冷媒の放熱器として機能させつつ、熱源側熱交換器3を冷媒の蒸発器として機能させる。なお、熱源側熱交換器3および利用側熱交換器5は、冷媒の放熱器として機能する場合には、空調対象空間の空気を加熱する、および/または、水等の流体を加熱する。なお、熱源側熱交換器3および利用側熱交換器5は、冷媒の蒸発器として機能する場合には、空調対象空間の空気を冷却する、および/または、水等の流体を冷却する。冷却管9aは、膨張機構4によって減圧された後の低圧の冷媒を、冷媒回路から分岐させ、後述するモータケーシング51の内部空間まで導く配管である図2参照。また、冷却管9bは、このモータケーシング51の内部空間を通過した低圧の冷媒を吸入管6に導く配管である。これにより、モータケーシング51の内部空間の圧力は、冷凍サイクルにおける低圧になっており、この低圧の冷媒によって、ロータ53及びステータ54が冷却されるようになっている。熱源側膨張機構4および利用側膨張機構8は、それぞれ通過する冷媒の圧力を下げる機構である。このように、ヒートポンプ装置1は、冷媒として二酸化炭素を使用する蒸気圧縮式の冷凍サイクルによって、空調や冷温水の生成を行う装置であり、圧縮機として単段遠心圧縮機2を使用している。このため、冷媒としてフロン等を使用する場合に比べて、冷媒の動作圧力が高くなっている。例えば、冷媒としてフロンの一種であるR134aを使用する場合には、冷凍サイクルの低圧が約0.29MPa蒸発温度0°Cであり、冷凍サイクルの高圧が約0.77MPa凝縮温度30°Cである。これに対して、冷媒として二酸化炭素を使用する場合には、冷凍サイクルの低圧が約3.5MPa蒸発温度0°Cとなり、冷凍サイクルの高圧が約7.2MPa凝縮温度30°Cとなり、圧力差が大きくなるため、漏れ流れを防止させるメリットが大きくなっている。2単段遠心圧縮機の構成図2は、単段遠心圧縮機2の概略断面図である。図3は、図2のインペラ12の近傍を示す概略拡大断面図である。図4は、インペラの概略斜視図である。図5は、インペラを収容するシュラウドハウジングの壁面に設けられた溝の位置を示す概略斜視図である。図6は、図3のH-H断面図である。ここで、インペラ12及び回転軸52の回転中心をO、回転軸線をO-Oとし、回転軸線O-Oに沿う方向を軸方向又は前後方向とする。なお、軸に近づく方向を径方向内側回転半径方向の内側とし、軸から遠ざかる方向を径方向外側回転半径方向の外側とする。単段遠心圧縮機2は、主として、モータ50と、圧縮機構10と、を有している。2-1モータ50モータ50は、圧縮機構10を駆動するモータであり、主として、モータケーシング51と、回転軸52と、ロータ53と、ステータ54とを有している。モータケーシング51の内部には、回転軸52、ロータ53及びステータ54を収容する空間が形成されている。回転軸52は、モータケーシング51に固定された第1ラジアル軸受55及び第2ラジアル軸受56によって回転自在に支持されている。回転軸52の軸方向一端図2における左端は、圧縮機構10側に突出している。回転軸52の軸方向他端図2における右端は、モータケーシング51に固定されるスラスト軸受57によって摺動可能に支持されている。ロータ53は、軸方向における第1ラジアル軸受55と第2ラジアル軸受56との間において、回転軸52と一体回転するように回転軸52に軸支されている。ステータ54は、ロータ53の外周を囲むように設けられており、モータケーシング51に回転不能に支持されている。2-2圧縮機構10圧縮機構10は、単段の遠心式の圧縮機構である。圧縮機構10は、主として、圧縮機構ケーシング11と、インペラ12とを有している。圧縮機構ケーシング11圧縮機構ケーシング11には、主として、吸込口11aと、吐出口11bと、シュラウドハウジング11cとが形成されている。吸込口11aは、圧縮機構ケーシング11の軸方向一端図2における左端に向かって開口しており、吸入管6に接続されている。吐出口11bは、圧縮機構ケーシング11の周方向外端図2における上端に向かって開口しており、吐出管7に接続されている。シュラウドハウジング11cは、図3の部分拡大断面図および図5の概略斜視図に示すように、インペラ12を回転自在に収容しており、主として、前面壁11xと、外周壁11yと、シールプレートとしての背面壁11zとによって形成されている。前面壁11xは、背面側でかつ径方向内側に向かって膨出しており、吸込口11aの後ろ側と吐出口11bの内側とをなだらかに繋いでいる、回転軸を中心とする環状の膨出面である。この前面壁11xには、インペラ12の後述する複数の大羽根122の外周縁部と対向するように、後方に向かうほど左巻きに旋回するように伸びた複数の溝11gが形成されている。外周壁11yは、吐出口11bの内側から軸方向後方に向けて伸びている、円筒形状面である。シールプレート11zは、回転軸52の外周面近傍を内周端面として径方向外側に広がった円盤形状に形成されている。インペラ12インペラ12は、主として、ハブ121と、ハブ121の前面側でかつ径方向外側に配置された複数の羽根122、123を有しており、ハブ121の前後方向に延びる回転軸52を軸心として回転する。ハブ121は、その前方から後方に向けて拡径する略円錐形状を有しており、回転軸52と一体回転するように回転軸52に軸支されている。なお、このハブ121は、軽量化の観点から、軸周辺部分や外縁部分を除く内側が中空となっていることが好ましい。ハブ121の後方は、径方向に広がった円形状平面であるハブ背面121zが形成されており、シュラウドハウジング11cのシールプレート11zと対向している。ハブ121の前方は、径方向に広がっており、ハブ背面121zよりも半径が小さい円形状平面であるハブ前面121wが形成されており、吸入側を向いている。ハブ121の径方向外側端部は、軸方向と中心軸が共通となっており、半径がハブ背面121zと同等であるハブ円筒形状面121yが形成されており、シュラウドハウジング11cの外周壁11yと対向している。ハブ121の前方でかつ径方向外側には、後方でかつ径方向内側に向けてなだらかに窪んでおり、ハブ前面121wの径方向外周縁からハブ円筒形状面121yの前縁までをなだらかに繋ぐ拡径湾曲面121xが形成されている。なお、インペラ12の拡径湾曲面121xと、シュラウドハウジング11cの前面壁11x溝11gの部分を除くと、の最短距離は、前方吸入側において最も長く、冷媒流れ方向に進むにつれて短くなり、径方向外側端部吐出側において最も短くなるように形成されている。インペラ12の拡径湾曲面121xには、大羽根122と小羽根123とが、周方向に交互に並んで、面同士が概ね等間隔になるように設けられている。これらの大羽根122および小羽根123は、いずれも、インペラ12の拡径湾曲面121xからシュラウドハウジング11cの前面壁11xの溝11g以外の面近傍まで伸びている。また、大羽根122および小羽根123は、いずれも、前面視において左巻となるように螺旋状に伸びることにより、いわゆる後ろ向き羽根を構成している。すなわち、大羽根122および小羽根123は、ハブ前面121w側からハブ背面121z側に向かうにつれて、径方向に拡大しながら、左に旋回するように伸びている。さらに、大羽根122および小羽根123の前面側端部の長手方向と、径方向外側端部の長手方向とは、互いにねじれの関係にある。このねじれの形状は、大羽根122および小羽根123の根元とは反対側シュラウドハウジング11cの前面壁11側が、ハブ前面121w側からハブ背面121z側に向かうにつれて、左巻きに旋回するようにして形成されている。なお、各大羽根122は、それぞれ、インペラ12の拡径湾曲面121xの前方端部から、径方向外側端部がハブ背面121zの径方向外側端部と共通する位置まで伸びている。これに対して、各小羽根123は、各大羽根122の間に配置されており、軸方向においてハブ前面121wとハブ背面121zとの中間程度の位置から後方に向けて、径方向外側端部がハブ背面121zの径方向外側端部と共通する位置まで伸びている。このインペラ12は、モータ50が駆動することで、前面視において右回転図4において矢印で示す回転進行方向Rすることにより、二酸化炭素冷媒を吸入管6から吸入し、圧縮して高圧とした後、吐出管7に向けて吐出する。この際、各大羽根122および小羽根123の前方でかつ径方向外側の部分は、インペラ12が回転することにより、シュラウドハウジング11cの前面壁11xの内側近傍を沿うように移動する。これにより、二酸化炭素冷媒の流速が増した状態で吐出され、デフューザにおいて速度エネルギが圧力のエネルギに変換されることにより高圧冷媒となる。3インペラの大羽根122および小羽根123とシュラウドハウジング11cの前面壁11xの溝11gの詳細形状図6の断面図図3のH-H面の断面図に示すように、インペラ12の大羽根122および小羽根123は、径方向外側端部の形状が、いずれについても、径方向外側を法線方向とする面形状となっている。以下、大羽根122と小羽根123に分けて説明する。大羽根122は、インペラ12の拡径湾曲面121xに対して略垂直で、かつ、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに対しても略垂直に伸びた面部材を構成している。この大羽根122は、図4に示すように、対向面122xと、径方向外縁端面122yと、を有している。対向面122xは、前方でかつ径方向外側を法線方向とし、シュラウドハウジング11cの前面壁11xと略面平行に対向している図6参照。なお、対向面122xは、インペラ12が回転することで描かれる大羽根122の外周縁の軌跡の接線方向に対して平行に広がっている端面ということもできる。径方向外縁端面122yは、吐出管7側に通じる径方向外側を法線方向としている。小羽根123は、大羽根122と同様に、インペラ12の拡径湾曲面121xに対して略垂直で、かつ、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに対しても略垂直に伸びた面部材を構成している。この小羽根123は、図4に示すように、対向面123xと、径方向外縁端面123yと、を有している。対向面123xは、前方でかつ径方向外側を法線方向とし、シュラウドハウジング11cの前面壁11xと略面平行に対向している図6参照。なお、対向面123xは、インペラ12が回転することで描かれる小羽根123の外周縁の軌跡の接線方向に対して平行に広がっている端面ということもできる。径方向外縁端面123yは、吐出管7側に通じる径方向外側を法線方向としている。シュラウドハウジング11cの前面壁11xに設けられている溝11gは、図6に示すように、インペラ12の大羽根122、小羽根123の回転進行方向Rにおける幅図6中Lで示す長さが、インペラ12の大羽根122、小羽根123の板厚と等しくなるように形成されている。この溝11gは、回転進行方向R側が浅く、回転進行方向Rとは反対側が深くなるように形成されている。本実施形態では、溝11gの最大深さは、インペラ12の大羽根122、小羽根123の板厚と等しくなるように設けられている。なお、本実施形態においては、溝11gの回転進行方向Rにおける幅Lは、インペラ12の大羽根122の対向面122xや小羽根123の対向面123xと、シュラウドハウジング11cの前面壁11xとの最短距離よりも長くなるように形成されている。この溝11gは、インペラ12の大羽根122の個数に対応する数だけ、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに設けられている。溝11gは、後方に向かうほど左巻きに旋回した形状となっており、旋回の程度がインペラ12の大羽根122の旋回程度と共通している。このため、インペラ12が回転することで、複数の大羽根122の各対向面122xが、シュラウドハウジング11cの前面壁11xの複数の溝11gにそれぞれ対応する位置関係になった状態では、図6のような対向面122xと溝11gとの位置関係が、ペア毎に複数箇所、同時に存在している状態になる。4特徴上記実施形態の単段遠心圧縮機2では、図6に示すように、シュラウドハウジング11cの前面壁11xには、インペラ12の大羽根122の回転進行方向Rとは反対側の方が深い溝11gが形成されている。このため、インペラ12を回転させている場合に、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに形成された溝11gと、インペラ12の大羽根122がこの溝に対向する場所に位置している際の端部と、の間に生じる空間は、回転進行方向Rの反対側よりも回転進行方向側Rの方が狭くなっている。したがって、インペラ12の大羽根122の回転進行方向Rの正圧側に存在する冷媒が回転進行方向Rとは反対側の負圧側に漏れ出そうとする流れは、以下に示す損失の関係のように、低減することができている。図7、図8、図9に、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに形成された溝11gの回転進行方向Rにおける幅Lgと、対向しているインペラ12の大羽根122の端部の回転進行方向Rにおける幅Lfと、の大小関係毎に分けて、インペラ12の大羽根122とシュラウドハウジング11cの前面壁11xの溝11gとの間の空間をモデル化した例を示す。図7は、LfとLgとが等しい長さである場合をモデル化した図であり、図8は、LfがLgよりも長い場合をモデル化した図であり、図9は、LfがLgよりも短い場合をモデル化した図である。ここで、各図の左側は、大羽根122の回転進行方向R側であるため高圧PHとなっており、右側は負圧PLとなっているものとし、高圧側から負圧側に向かう漏れ流れをAとし、負圧側から高圧側に向かう漏れ流れをBとし、代表速度をvとする。また、損失箇所は、図7、図9においてi、ii、iiiの3箇所であり、図8においてはi、ii、iii、iVの4箇所であるとする。この損失箇所の右側の断面積Aiおよび左側の断面積Aoは、いずれも等しいものとする。さらに、図7、図8、図9において、断面積A1よりも断面積A2の方が大きいものとし、図8において、断面積A1と断面積A3とは等しいものとする。ここで、図7に示すように、LfとLgとが等しい長さである場合のモデル化について検討する。まず、Aの漏れ流れについて、iの急縮小している部分については、以下の数1で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiの広がり部分については、以下の数2で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiiの広がり部分については、以下の数3で示す関係が成立している。また、Bの漏れ流れについて、iiiの急縮小している部分については、以下の数4で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iiの細まり部分については、以下の数5で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iの急拡大している部分については、以下の数6で示す関係が成立している。ここで、Aの漏れ流れの損失の合計は、以下の数7で示すことができる。また、Bの漏れ流れの損失の合計は、以下の数8で示すことができる。ここで、Aの漏れ流れにおける広がりと、Bの漏れ流れにおける細まりについては、損失係数の関係から、次の数9が成立する。さらに、縮小率が大きいほど、損失係数が大きいことを考慮すると、次の数10が成立する。そして、モデルの条件であるAo=Ai>>A2>A1の関係より、次の数11が成立する。そうすると、図7に示すLfとLgとが等しい長さである場合のモデルの損失については、Aの漏れ流れの損失がBの漏れ流れの損失を上回ることになる。差圧による漏れ流れAに対しては、図7の構造は抵抗として機能することとなる。次に、図8に示すように、LfがLgよりも長い場合のモデル化について検討する。Aの漏れ流れについて、iの急縮小している部分については、以下の数12で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiの広がり部分については、以下の数13で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiiの急縮小している部分については、以下の数14で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iVの急拡大している部分については、以下の数15で示す関係が成立している。また、Bの漏れ流れについて、iVの急縮小している部分については、以下の数16で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iiiの急拡大している部分については、以下の数17で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iiの細まり部分については、以下の数18で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iの急拡大している部分については、以下の数19で示す関係が成立している。ここで、Aの漏れ流れの損失の合計は、以下の数20で示すことができる。また、Bの漏れ流れの損失の合計は、以下の数21で示すことができる。ここで、Aの漏れ流れとBの漏れ流れとでは縮小率が等しいため、次の数22が成立する。また、Aの漏れ流れにおける広がりと、Bの漏れ流れにおける細まりについては、損失係数の関係から、次の数23が成立する。さらに、Aの漏れ流れとBの漏れ流れのiiiの部分における関係から、次の数24が成立する。そして、モデルの条件であるA3=A1、AiAoの関係より、次の数25が成立する。そうすると、図8に示すLfがLgよりも長い場合のモデルの損失については、Aの漏れ流れの損失がBの漏れ流れの損失を下回ることになる。このため、Aの差圧による漏れ流れAの漏れ流れに対しては、図8の構造は抵抗として機能していないことになる。次に、図9に示すように、LfがLgよりも短い場合のモデル化について検討する。なお、A4>A3>A0=Ai>>A2>A1の関係、および、Ao≒A3≒A4の関係が成立しているものとする。Aの漏れ流れについて、iの急縮小している部分については、以下の数26で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiの広がり部分については、以下の数27で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、iiiの急拡大している部分については、以下の数28で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、ivの広がり部分については、以下の数29で示す関係が成立している。Aの漏れ流れについて、vの急縮小している部分については、以下の数30で示す関係が成立している。また、Bの漏れ流れについて、iの急拡大している部分については、以下の数31で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iiの細まり部分については、以下の数32で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、iiiの急縮小している部分については、以下の数33で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、ivの細まり部分については、以下の数34で示す関係が成立している。Bの漏れ流れについて、vの急拡大している部分については、以下の数35で示す関係が成立している。ここで、Aの漏れ流れの損失の合計は、以下の数36で示すことができる。また、Bの漏れ流れの損失の合計は、以下の数37で示すことができる。ここで、縮小率の大きさと損失係数の大きさとの関係から、次の式38が成立する。Aの漏れ流れにおける広がりと、Bの漏れ流れにおける細まりと、の関係から、次の数39が成立する。さらに、次の式40、式41、式42が成立するため、式43が成立する。Aの漏れ流れにおける広がりと、Bの漏れ流れにおける細まりと、の関係から、次の数44が成立する。また、次の数45、数46の関係から、次の数47の関係が成立する。したがって、図9に示すLfがLgよりも短いモデルの損失については、Aの漏れ流れの損失がBの漏れ流れの損失を上回ることになる。このため、差圧による漏れ流れAに対しては、図9の構造は抵抗として機能することとなる。そうすると、漏れ流れの損失の観点からは、溝11gの幅は大羽根122の幅以上であることが好ましいことになるが、上記実施形態ではこれらは等しい関係にあるため、好ましい例に該当している。また、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに形成された溝11gと、インペラ12の大羽根122がこの溝に対向する場所に位置している際の端部と、の間に生じる空間は、冷媒が漏れ出そうとする流れ方向において、狭い隙間と広い隙間が交互に繰り返し設けられている。このため、繰り返して絞り効果を得ることができるため、冷媒の圧力をより低下させるというラビリンス効果を得ることができている。上述したように、本実施形態の単段遠心圧縮機2では、上記損失の関係による効果と、ラビリンス効果と、の両方の効果によって、漏れを効果的に低減させることができている。なお、上記効果は、シュラウドハウジング11cの前面壁11xに形成された溝11gと、インペラ12の小羽根123の対向面123xとの間においても同様に得られる但し、小羽根123が大羽根122よりも短い部分については、効果は得られない。さらに、上記実施形態のインペラ12は、いわゆるオープンインペラであり、大羽根や小羽根の外側がカバー部材で一体固定されて覆われているクローズドインペラではない。このため、クローズドインペラのカバーが設けられていない分、重量を低減させることができるとともに、インペラの羽根とカバーとの強度を確保する必要もなくそのために板厚を増大させる必要も無く、回転体の重量を軽量化させることができている。以上によって、回転体の重量を低く抑えつつ、シュラウドハウジング11cの前面壁11xとインペラ12の大羽根122との間を回転進行方向Rとは反対方向に通過する漏れ流れを効果的に抑制することが可能になっている。また、特に、二酸化炭素を冷媒として使用することで、フロン等を使用する場合よりも動作圧力が高い冷凍サイクルが行われる場合であっても漏れ流れが増大しやすい作動冷媒を用いた場合であってもその漏れ流れを低減させることが可能になっている。5他の実施形態5-1上記実施形態では、回転進行方向Rにおける溝11gの幅と大羽根122、小羽根123の板厚とが等しい場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られず、例えば、図10に示すように、大羽根122、小羽根123の板厚よりも、回転進行方向Rにおける幅が大きい溝211gがシュラウドハウジング11cの前面壁11xに形成された圧縮機構210であってもよい。なお、他の部材については、上記実施形態と同様である。この場合であっても、十分なラビリンス効果を得ることができる。5-2上記実施形態では、回転進行方向Rにおける溝11gは、インペラ12の大羽根123の個数と対応するように設けられている場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られず、溝11gの個数は、インペラ12の大羽根122と小羽根123の個数と同じだけ設けられていてもよい。溝11gの個数は、例えば、インペラ12の大羽根122と小羽根123の合計数以上設けられていることが好ましい。また、例えば、図11に示すように、インペラ12の回転進行方向Rとは反対側が深く形成された複数の溝311gが、周方向に並んで概ね連続的に設けられている圧縮機構310であってもよい。なお、他の部材については、上記実施形態と同様である。これらの場合であっても、十分なラビリンス効果を得ることができる。5-3上記実施形態では、インペラ12の大羽根122の対向面122xおよび小羽根123の対向面123xが平面である場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られず、例えば、図12に示すように、シュラウドハウジング11cの前面壁11xの面に沿うように、軸方向を中心とした曲面である大羽根422の対向面422xおよび/または小羽根423の対向面423xを有する圧縮機構410であってもよい。これらの場合であっても、十分なラビリンス効果を得ることができる。5-4上記実施形態では、溝11gが、シュラウドハウジング11cの前面壁11xの前方吸入側から径方向外側吐出側に至るまでの間、連続的に設けられている場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明は上記実施形態のように連続的に設けられている溝には限定されない。例えば、前方吸入側の部分のみ、もしくは、径方向外側吐出側の部分のみに設けられていてもよい。5-5上記実施形態では、大羽根122および小羽根123が、いずれも、前面視において左巻となるように螺旋状に伸びることにより、いわゆる後ろ向き羽根を構成している場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られるものではなく、フィンは、例えば、いわゆる前向き羽根や径向き羽根を構成していてもよい。この場合であっても、上記実施形態と同様の漏れ流れ抑制効果を得ることができる。5-6上記実施形態では、大羽根122および小羽根123について、インペラ12の拡径湾曲面121xに対して略垂直に設けられている場合を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られるものではなく、大羽根もしくは小羽根またはこれらの両方が、インペラの拡径湾曲面に対して垂直ではなく、回転進行方向Rもしくは回転進行方向Rとは反対側に傾斜して設けられていてもよい。この場合であっても、上記実施形態と同様の漏れ流れ抑制効果を得ることができる。5-7上記実施形態では、単段遠心圧縮機2を例に挙げて説明した。しかし、本発明はこれに限られるものではなく、例えば、上記実施形態の遠心圧縮機を、互いに直列および/または並列に複数段接続させて冷媒回路を構成してもよい。5-8上記実施形態および他の実施形態5-1から5-7において記載した事項を、適宜組み合わせ遠心圧縮機についても、本発明に含まれる。