"基材フィルムの片面に金属酸化物層が設けられたフィルムA、ゼオライトが1~20重量含有された芳香族系の架橋樹脂接着剤層B、基材フィルムの片面に金属酸化物層が設けられたフィルムCが、AおよびCのそれぞれの金属酸化物層をB側に向けて積層された積層ガスバリアフィルム。前記フィルムAの基材フィルムあるいはフィルムCの基材フィルムの一方あるいはその両方が二軸延伸ポリエステルフィルムであることを特徴とする請求項1に記載の積層ガスバリアフィルム。前記フィルムAの基材フィルムあるいはフィルムCの基材フィルムの一方が無延伸ポリプロピレンフィルムであることを特徴とする請求項1に記載の積層ガスバリアフィルム。前記芳香族系の架橋樹脂接着剤層Bが芳香族系ポリエポキシ樹脂からなる層であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の積層ガスバリアフィルム。前記芳香族系の架橋樹脂接着剤層Bが芳香族系ウレタン樹脂からなる層であることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の積層ガスバリアフィルム。本発明が解決しようとする課題は、ガスバリア性能に優れた複数のフィルムを接着層を介して積層することによる高度なガスバリア性能を発揮するシートの作成にあたり、接着剤そのものが高度なガスバリア性能を有している場合に、接着剤の硬化時に発生する水分、炭酸ガス、接着剤成分であるモノマー、塗剤中の有機溶媒などがガスとして発生した際に、接着層中の気泡の発生を抑え、気泡によるフィルムの変形のない、ガスバリア性能に極めて優れた積層ガスバリアフィルムを提供することにある。本発明者らは前記課題を解決するために鋭意検討した結果、本願発明は基材フィルムの片面に金属酸化物層が設けられたフィルムA、ゼオライトが1~20重量含有された芳香族系の架橋樹脂接着剤層B、基材フィルムの片面に金属酸化物層が設けられたフィルムCが、AおよびCのそれぞれの金属酸化物層をB側に向けて積層された積層ガスバリアフィルムである。また、上記積層ガスバリアフィルムは、フィルムAの基材フィルムあるいはフィルムCの基材フィルムの一方あるいはその両方が二軸延伸ポリエステルフィルムであるものが積層ガスバリアフィルムの強靭性を付与できるため好ましく、あるいは、フィルムAの基材フィルムあるいはフィルムCの基材フィルムの一方が無延伸ポリプロピレンフィルムであるものがヒートシール性を付与できるため好ましい。さらに、上記積層ガスバリアフィルムは、芳香族系の架橋樹脂接着剤層Bが芳香族系ポリエポキシ樹脂からなる層であるか、芳香族系ウレタン樹脂からなる層であるものが好ましい。本発明によれば、接着剤層中に顕著な気泡の発生がなく、0.2g/m2day以下の水蒸気バリア性能および0.1cc/m2day以下の酸素バリア性能を有す積層ガスバリアフィルムを実現することができる。その結果、極めて高いガスバリア性能が要求される電子ペーパーや有機EL、太陽電池、さらには真空断熱材の外装フィルムとして特に有用な積層ガスバリアフィルムを提供することができる。以下本発明を詳しく説明する。図1に本発明の実施の1形態を示す。本発明の積層ガスバリアフィルムは、基材フィルム1の片面に金属酸化物層2が設けられたフィルムA7、ゼオライト3が1~20重量含有された芳香族系の架橋樹脂4からなる接着剤層B8、基材フィルム6の片面に金属酸化物層5が設けられたフィルムC9が、フィルムAおよびフィルムCのそれぞれの金属酸化物層をB側に向けて積層された積層ガスバリアフィルムである。フィルムAおよびフィルムCは共に、基材フィルムの片面に金属酸化物層を設けたフィルムである。金属酸化物層は例えば酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化マグネシウム、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化スズなどの材料を示すことができるが、これらに限定されることはない。これら金属酸化物層は、金属酸化物を直接加熱して蒸発蒸着する方法、酸素を含む雰囲気下で金属を蒸着する反応性蒸着、イオンプレーティング、スパッタリング、化学気相蒸着法など公知の方法によって形成される。金属酸化物層の厚さは、5~50nmの範囲であることが、ガスバリア性能と、折り曲げに対する耐性のために好ましい。フィルムAおよびフィルムCの基材フィルムは、ポリエステルフィルム、ポリエチレンやポリプロピレンなどのポリオレフィンフィルム、ポリカーボネートフィルム、ポリアミドフィルム、ポリイミドフィルム、ポリスチレンフィルムなど公知のフィルムを用いることができるが、中でも機械的強度、耐熱性、化学的安定性に優れ、基材フィルムそのもののガスバリア性能に優れた二軸延伸されたポリエステルフィルムが好ましく、特に二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムや二軸延伸ポリエチレンナフタレートフィルム、二軸延伸ポリ乳酸フィルムなどが商業ベースで入手しやすく好ましい。これら基材フィルムの厚さは目的に応じ、フィルムのハンドリング性と経済性の点から9~125μmの範囲で選択される。また、本発明の積層ガスバリアフィルムを外装材として用いる際に、フィルムA、フィルムCのいずれか一方の基材フィルムが熱接着性を有することが好ましく、このための基材フィルムとしては無延伸のポリプロピレンフィルムであることが、無延伸のポリプロピレンフィルム面同士を強固に熱接着できることから好ましい。またポリプロピレンフィルムは水蒸気バリア性能に優れるため、積層ガスバリアフィルムの高度な水蒸気バリア性能を発現するために好ましい。フィルムAとフィルムCのいずれかが、酸素透過率が3.0cc/m2day以下、あるいは水蒸気透過率が3.0g/m2day以下、またはその両方の性能を有することが積層ガスバリアフィルムのガスバリア性能が発現できるため、好ましい。積層ガスバリアフィルムのガスバリア性能は、水蒸気透過率が0.2g/m2day以下あるいは酸素透過率が0.1cc/m2day以下であることが好ましく、さらにこの両方を満足することが好ましい。接着剤層Bは、ゼオライトが1~20重量含有された芳香族系の架橋樹脂からなる接着剤層である。芳香族系とは、樹脂の主鎖部分に芳香族環すなわちベンゼン環を有していることを指し、この構成により分子鎖の熱運動が拘束されガスバリア性能が向上する。一方、架橋樹脂とは、主剤および硬化剤からなる成分を混合し架橋反応を行うことで硬化させるタイプの樹脂であり、架橋されることでやはり分子鎖の熱運動が拘束され、ガスバリア性能が向上する。架橋樹脂としては、末端にエポキシ基を有するプレポリマーエポキシ樹脂を主剤とし、アミン類を硬化剤とする構成が代表的なポリエポキシ系樹脂あるいは、各種ポリオールを主剤とし、ジイソシアネートを硬化剤とするウレタン系樹脂が接着剤としての機能およびガスバリア性能の点から好ましい。芳香族系の架橋樹脂としてのポリエポキシ樹脂とは、主剤であるプレポリマー鎖が芳香族系であることが重要である。主剤としてのプレポリマーエポキシ樹脂にベンゼン環を含むものとしては、メタキシリレンジアミンから誘導されたグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂、1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサンから誘導されたグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂、ジアミノジフェニルメタンから誘導されたグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂、パラアミノフェノールから誘導されたグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂、ビスフェノールAから誘導されたグリシジルエーテル部位を有するエポキシ樹脂、ビスフェノールFから誘導されたグリシジルエーテル部位を有するエポキシ樹脂、フェノールノボラックから誘導されたグリシジルエーテル部位を有するエポキシ樹脂およびレゾルシノールから誘導されたグリシジルエーテル部位を有するエポキシ樹脂などの樹脂が挙げられる。これらの中でもメタキシリレンジアミンから誘導されたグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂が特に好ましい。硬化剤のアミンとしては、メタフェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホンなどの芳香族アミンが好ましい。芳香族系の架橋樹脂としてのウレタン樹脂とは、主剤であるポリオールあるいは硬化剤のいずれかが芳香族系であることが必要である。ポリオールとしては、ポリエステルポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリカプロラクトンポリオール、エチレンジアミンポリオール、トリメチロールプロパンポリオール、アクリルポリオールなどが挙げられる。またこれらのポリオールの一部をイソシアネートで架橋したプレポリマーも使用することができる。中でもガスバリア性能の点からポリエステルポリオールが好ましく、芳香族系ポリエステルポリオールとしては、多価カルボン酸であるイソフタル酸、テレフタル酸、アジピン酸、コハク酸などと、多価アルコールであるエチレングリコール、ジエチレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、グリセリンなどとの反応で得られるポリエステルポリオールを挙げることができる。また、ウレタン樹脂の硬化剤は、ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、ジフェニルメタンジイソシアネートMDI、ジシクロヘキシルメタン4,4’-ジイソシアネートHMDI、トリレンジイソシアネートTDI、m-キシリレンジイソシアネートXDIなどが挙げられるが、これらのイソシアネート基NCO基の一部をポリオールで架橋したプレポリマーも使用することができる。MDI、TDI、XDIはベンゼン環構造を持っており、中でもXDIが分子量が小さく架橋密度が高くでき、より高いバリア性が発現できることからより好ましい。これら架橋樹脂による接着剤は、主剤および硬化剤を酢酸エチル、メチルエチルケトン、メタノール等任意の希釈溶媒に溶解し、フィルムAあるいはフィルムCの一方にグラビア法などの公知の塗布方法で目的とする厚さに塗布し、溶媒を乾燥させた上で、他方のフィルムと貼り合わせ、エージングにより硬化させるが、この過程で塗液中に混入した水分や残留希釈溶媒、硬化反応による二酸化炭素ガス、接着剤成分のモノマーがガス化する。これらのガスを吸着し、気泡の発生を抑えるためにゼオライトを接着剤層B中に含有させる。本発明におけるゼオライトとは、結晶性のアルミノケイ酸塩の総称である。SiおよびAlのまわりに4つの酸素が規則正しく三次元的に連結した結晶構造を持つ規則性多孔体であり、ナノレベルの細孔を有し、ガスや溶媒中の水分や臭い、微量成分の分子を吸着する機能を持っていることが知られている。Al3価とSi4価が酸素-2価を互いに共有するため、Siの周りは電気的に中性となり、Alの周りは-1価となる。この負電荷を補償するために、細孔内に陽イオンを保持している。ゼオライトの結晶構造としてはモルデナイト型、A型、X型、Y型、ベータ型、フェリエライト、L型、ZSM-5型などが代表的なものであり、かつ細孔中の陽イオンはカリウム、ナトリウム、カルシウム、アンモニウム、水素、リチウム等である。細孔径および細孔中に担持する陽イオンのイオン半径で細孔内に吸着できる分子の大きさが決まり、担持された陽イオンが極性分子の負電荷を引き付けるので水分や二酸化炭素等の極性分子の吸着に有効である。吸着効果により接着剤層の気泡が減少し酸素や水蒸気が通り抜けにくくなるため、バリア性向上に有効である。またゼオライトの水分吸着効果によって水蒸気を吸着するため、バリア性が向上する。また前記ゼオライトの平均粒子径は0.15mm以下が積層ガスバリアフィルムの透明性を維持できるため好ましい。平均粒子径は公知のレーザー回折法によって測定可能である。本発明において接着剤層Bは、上記芳香族系の架橋樹脂の重量に対してゼオライトを1~20重量含有させる必要がある。含有量が1重量未満であれば、気泡抑制効果が小さい。20重量より多く含有する場合は、フィルムが白濁し外観上問題となる。より好ましくは1~10重量である。また前記接着剤の溶媒は酢酸エチル、メチルエチルケトン、メタノール等の任意の溶媒が使用できるが、沸点が低い溶媒を選択することで、残留溶媒が少なくなり気泡抑制効果が高くなるため好ましい。接着剤層Bの厚さは1~10μmが好ましく、より好ましくは2~7μmが望ましい。接着剤層Bの厚さが1μm以上の場合は十分なガスバリア性能を得られ、10μm以下の場合接着剤層B内の溶媒が揮発しやすいため、気泡抑制効果が高くなる。本発明における接着剤層Bには、シランカップリング剤、帯電防止剤、紫外線吸収剤、安定剤、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、充填剤等の添加剤を、本発明の効果を損なわない範囲内で添加したものも用いることができる。本発明の積層ガスバリアフィルムはフィルムAの金属酸化物形成面にゼオライトを混合した接着剤塗剤を塗布し、フィルムCの金属酸化物形成面を接着剤層Bと対向させて貼り合わせ積層することで、極めて高いガスバリア性能を必要とする電子ペーパーや有機EL、太陽電池、さらには真空断熱材の外装フィルムとして特に有用な積層ガスバリアフィルムを製造できる。以下、本発明を実施例を用いて、更に詳細に説明する。なお実施例及び比較例中の物性は次のようにして測定した。1水蒸気透過率g/m2day本発明の積層ガスバリアフィルムを、温度40°C、湿度90RHの条件で、Technolox社製の水蒸気透過率測定装置機種名、DELTAPERMタイプを使用して、差圧法に基づいて2回測定した平均値を算出した。2酸素透過率cc/m2day積層ガスバリアフィルムを温度23°C、湿度0RHの条件で、MOCON社製の酸素透過率測定装置機種名、OXTRAN2/21MHタイプを使用して、JISK71262000年版に記載のB法等圧法に基づいて2回測定した平均値を算出した。3接着剤層厚さμmフィルムの断面ミクロトームにて切り出し、その断面を電界放出形走査電子顕微鏡株式会社日立ハイテクノロジーズ製S-4800を用いて1000倍に拡大観察して撮影した断面写真を用いて、接着剤層の厚み方向の長さを計測し、拡大倍率から逆算して接着剤層の厚みを求めた。尚、接着剤層の厚みを求めるに当たっては、互いに異なる測定視野から任意に選んだ計5箇所の断面写真計5枚を使用し、それらの平均値として算出した。4気泡評価ゆず肌外観評価積層ガスバリアフィルムをモニター付落射型実体顕微鏡ニコン株式会社製SMZ―10により表面観察し、100cm2当たりの気泡の個数を求めn=3で平均化した個数を判定し、ゆず肌外観を評価した。判定基準は次の通りとした。積層ガスバリアフィルムの大きさ:10cm×10cm観察倍率:5倍○:直径0.1mm以上の気泡が100cm2当りなきこと。△:直径0.1mm~0.5mmの気泡が100cm2当り1~3個であり、0.5mm以上の気泡がなきこと。×:直径0.1mm~0.5mmの気泡が100cm2当たり4個以上、または0.5mm以上の気泡が1個以上であること。、○を合格レベルと判定した。5白化外観評価日本電色工業株製ヘイズメーターNDH2000を用い、JISK71362000年に準拠して積層ガスバリアフィルムのヘイズを測定した。○:ヘイズが2未満△:ヘイズが2以上~5未満×:ヘイズが5以上△、○を合格レベルと判定した。実施例1メタキシリレンジアミンとエピクロルヒドリンとの共重合物でありグリシジルアミン部位を有するエポキシ樹脂の三菱ガス化学株製マクシーブM-100固形分濃度1004.9重量部、芳香族系アミンである硬化剤C-93固形分濃度6516.0重量部、東ソー株製カリウムイオンを含有するA型結晶性ゼオライトゼオラムA-3粉末タイプ0.15重量部、メタノール28.7重量部を10分間攪拌して固形分濃度31の接着剤の塗液を調製した。ゼオライトの含有量は1.0重量であった。フィルムAとして、水蒸気透過率1.5g/m2day、酸素透過率1.5cc/m2dayである、東レフィルム加工株製アルミナ蒸着二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムVM-PET1011HG12μmの蒸着面上に、上述にて調製した接着剤の塗液を岡崎機械工業製ドライラミネーター機DL-130を用い、ダイレクトグラビアで塗工し、80°Cで20秒間乾燥し、厚さ3.0μmの接着剤層を形成した。フィルムCとして、同じくVM-PET1011HGの蒸着面が前記接着剤層と向かい合うように重ね、岡崎機械工業製ドライラミネーター機DL-130を用いて貼り合わせた。このラミネートフィルムを40°Cに加熱したオーブン内で2日間エージングし、フィルムA/接着剤層B/フィルムCの積層ガスバリアフィルムを作製した。実施例2実施例1において、接着剤の塗液のゼオライトを東ソー株製ナトリウムイオンを含有するA型結晶性ゼオライトゼオラムA-4粉末タイプに変更した以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。実施例3実施例1において、接着剤の塗液のゼオライトを東ソー株製カルシウムイオンを含有するA型結晶性ゼオライトゼオラムA-5粉末タイプに変更した以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。実施例4実施例1において、接着剤の塗液の処方としてゼオラムA-3粉末タイプを0.08重量部とした以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。ゼオライトの含有量は0.5重量であった。実施例5実施例1において、接着剤の塗液の処方としてゼオラムA-3粉末タイプを3.8重量部とした以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。ゼオライトの含有量は20重量であった。実施例6実施例1において、接着剤の塗液の処方としてゼオラムA-3粉末タイプを1.7重量部とした以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。ゼオライトの含有量は10重量であった。実施例7実施例1において、接着剤の塗剤をポリウレタン接着剤に変更した。DIC株製のウレタン接着剤の主剤であり、脂肪族ポリエステルポリオールを脂肪族ジイソシアネートで一部架橋したポリエステルポリオールLX-510固形分5051.3重量部、とDIC株製の芳香族系イソシアネートTDIである硬化剤KW-75固形分濃度755.7重量部、酢酸エチル42.85重量部を用いた以外は実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。実施例8実施例1において、フィルムA、フィルムCの基材フィルムとしてユニチカ株製二軸延伸ポリ乳酸フィルムテラマックTF15μmを、アルバック株製巻取り式蒸着機でアルミ金属を抵抗加熱方式の蒸発源により蒸発させ、酸素を導入しながら反応性蒸着により膜厚20nmのアルミナ膜を形成した。水蒸気透過率は1.5g/m2day、酸素透過率は2.5cc/m2dayのアルミナ/ポリ乳酸フィルムを得た。このアルミナ蒸着ポリ乳酸フィルムをフィルムAおよびフィルムBとした以外は実施例1と同様の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。実施例9実施例1において、フィルムCの基材フィルムとして東レフィルム加工株製無延伸ポリプロピレンフィルムトレファン登録商標NO9021T25μmを用い、実施例7と同様にアルミナ膜を反応性蒸着により形成した。酸素透過率は10cc/m2day、水蒸気透過率は0.5g/m2dayのアルミナ/無延伸ポリプロピレンフィルムを得た。フィルムAにはVM-PET1011HGを用い、フィルムCとして上記のフィルムを用いた以外は実施例1と同様の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。実施例10実施例1において、接着剤層Bの厚さを0.8μmしたこと以外は実施例1と同様にして積層ガスバリアフィルムを得た。実施例11実施例1において、接着剤層Bの厚さを120μmしたこと以外は実施例1と同様にして積層ガスバリアフィルムを得た。比較例1実施例1において、接着剤層Bにゼオライトを含有しない以外は実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。比較例2実施例1において、接着剤の塗液の処方としてゼオラムA-3粉末タイプを5.1重量部とした以外は実施例1と同一の方法により積層ガスバリアフィルムを得た。ゼオライトの含有量は25重量であった。比較例3実施例1において、フィルムA、フィルムCとして、水蒸気透過率が6.9g/m2day、酸素透過率が19cc/m2dayである二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルム東レ株製ルミラー登録商標P6012μmを使用した以外は実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。比較例4実施例1において、ゼオライトの代わりに日揮触媒化成株製シリカゾルOSCAL粒径5nmに変更し、シリカゾル溶液の固形分濃度を考慮して実施例1と同じ含有量と固形分濃度とした接着剤の塗液とした以外は実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。比較例5実施例1において、ゼオライトの代わりに日本アエロジル株製フュームドシリカAEROSIL380を、1.7重量部とした以外は実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。フュームドシリカの含有量は10重量であった。比較例6実施例1において、接着剤の塗剤を脂肪族系のポリウレタン接着剤に変更した。DIC株製のウレタン接着剤の主剤である脂肪族ポリエステルポリオールを脂肪族ジイソシアネートで一部架橋したポリエステルポリオールLX-500固形分6027重量部、とDIC株製の脂肪族系硬化剤KO-55固形分濃度555重量部、酢酸エチル69.25重量部を用い、実施例1と同一の方法で積層ガスバリアフィルムを得た。これら実施例、比較例の評価結果を表1に示す。本願発明の積層ガスバリアフィルムは、極めて優れたガスバリア性能と、気泡の発生が顕著でなく、白化もない実用性に優れたものとなった。比較例1では、接着剤層Bにゼオライトを添加しなかったため気泡の発生によりゆず肌欠点のあるフィルムとなった。比較例2では、ゼオライトの含有量が多すぎ、ゆず肌欠点の発生はなかったが、フィルムが白っぽく、ディスプレー用途には使えないものとなった。比較例3では金属酸化物層が積層されないフィルムを貼り合わせたため、ガスバリア性能が不十分であった。比較例4、5ではゼオライトの代わりにシリカ系のフィラーを添加したが、ゆず肌欠点の発生があった。比較例6では、芳香族系の架橋樹脂を接着剤層Bに使用しなかったため、ガスバリア性能が不十分であった。"