"他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする、ことを特徴とする無線通信方法。前記第2の無線通信装置は、前記第1の信号の前記受信電力が受信判定閾値以上のとき前記第1の信号に続く前記データ信号を受信し、前記受信電力が前記受信判定閾値より小さいとき前記データ信号を受信しないことを決定することを特徴とする請求項1記載の無線通信方法。前記第2の無線通信装置は、更に、前記第1の無線通信装置が第3の無線通信装置を介さず前記第2の無線通信装置と直接無線通信を行うとき、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号の受信電力に基づいて、前記受信判定閾値を決定することを特徴とする請求項2記載の無線通信方法。前記第2の無線通信装置は、更に、前記第1の無線通信装置が第3の無線通信装置を介して前記第2の無線通信装置と無線通信を行うとき、前記第3の無線通信装置から受信した無線信号の受信電力に基づいて、前記受信判定閾値を決定することを特徴とする請求項2記載の無線通信方法。前記第2の無線通信装置は、更に、前記データ信号を受信しないとき、前記第1の信号の受信電力についてデータ信号を送信するか否かの送信判定に用いることを特徴とする請求項1記載の無線通信方法。前記第1の信号はプリアンブル信号又はデータ信号が続いて送信されることを表わす信号であることを特徴とする請求項1記載の無線通信方法。他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする、ことを特徴とする無線通信方法。他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信する送信部を備え、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信システム。他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信する送信部を備え、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信システム。他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記他の無線通信装置に対して前記無線信号の送信を開始する無線通信装置において、前記他の無線通信装置から受信した無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信装置。他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記他の無線通信装置に対して前記無線信号の送信を開始する無線通信装置において、前記他の無線通信装置から受信した無線信号の送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部と、を備えることを特徴とする無線通信装置。しかしながら、上述したようにホップ品質重視方式は、最小ホップ数方式と比較して隠れ端末の数を少なくさせることができるものの、通信範囲内の無線局の中継により宛先無線局に無線信号が送信されるため、最小ホップ数方式よりも送信回数が多くなる。例えば、図16Aの例において、無線局A150-1が無線局D150-4よりも先に無線信号を送信した場合を考える。図16Bは、このような2つの無線局A150-1,D150-4から送信された無線信号の無線局E150-5における受信電力と時間との関係例を表わす図である。この場合、無線局A150-1から送信された無線局C150-3宛ての無線信号は、無線局A150-1の通信範囲内に無線局E150-5が位置するため、無線局E150-5において直接受信することができる。無線局E150-5は、先に無線局A150-1からの無線信号を受信するため、その後に送信された無線局D150-4からの無線信号を受信することができない。この場合、例えば、無線局D150-4は無線信号を再送することになる。このような状況において、2つの無線局A150-1,B150-2から送信された無線信号が宛先無線局E150-5に辿り着くまで最も少ない送信回数は3回となる。すなわち、無線局A150-1と無線局B150-2は無線局C150-3と無線局D150-4にそれぞれ同一のタイミングで同一の周波数を用いて無線信号を送信することで送信回数が最小となる。この場合、2つの無線局A150-1,B150-2は無線局E150-5の通信範囲内にあるため、2つの無線信号は無線局E150-5に直接送信されることができる。しかし、無線局E150-5では、2つの無線信号について、一方が他方の干渉信号となって2つの無線信号とも受信することできない。2つの無線局C150-3,D150-4は、無線局A150-1,B150-2からそれぞれ送信された無線信号の送信終了を待って、それぞれ受信した無線信号を無線局E150-5に送信する。しかし、同一のタイミングでは無線局E150-5において受信できないため、2つの無線局C150-3,D150-4は互いに異なるタイミングで無線信号を送信する。これにより、図16のホップ品質重視方式による最小送信回数が3回となる。なお、図16において、3回の送信がそれぞれ1~3に対応している。一方、最小ホップ数方式の例を表わす図15の例では、2つの無線局A150-1,B150-2が同一の周波数で同一のタイミングで無線信号を送信すると、無線局E150-5において受信することができない。よって、2つの無線局A150-1,B150-2は互いに異なるタイミングで送信することになり、最小送信回数は2回となる。なお、図15において、2回の送信がそれぞれ1~2に対応している。このようにホップ品質重視方式は、最小ホップ数方式と比較して、送信回数が多くなるため、宛先無線局に辿り着くまで時間がかかる。従って、ホップ品質重視方式は、最小ホップ数方式よりも無線通信システム全体においてネットワーク容量が低下する可能性がある。なお、上述したRTS/CTSパケットに干渉電力情報と受信した制御情報に対する受信電力情報とを付加する技術では、同時に2つの無線局から送信することができない場合があり、上述したネットワーク容量低下について解決することができない。また、上述したチャネルの使用状況を判定する技術においても、単にチャネルの使用状況を判定するだけであり、ネットワーク容量低下の問題を解決することはできない。そこで、本発明の一目的は、ネットワーク容量の低下を防止するようにした無線通信方法、無線通信システム、及び無線通信装置を提供することにある。また、本発明の他の目的は、隠れ端末問題の影響を軽減できるようにした無線通信方法、無線通信システム、及び無線通信装置を提供することにある。一態様によれば、他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする。また、他の態様によれば、他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする。ネットワーク容量の低下を防止するようにした無線通信方法、無線通信システム、及び無線通信装置を提供することができる。隠れ端末問題の影響を軽減できるようにした無線通信方法、無線通信システム、及び無線通信装置を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について説明する。[第1の実施の形態]まず、第1の実施の形態について説明する。図1は第1の実施の形態における無線通信システム10の構成例を示す図である。無線通信システム10は、第1の無線通信装置130-1と第2の無線通信装置130-2とを備える。第1及び第2の無線通信装置130-1,130-2は、他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき、無線信号の送信をそれぞれ開始することができる。例えば、第1と無線通信装置130-1と第2の無線通信装置130-2は自律的に無線通信を行うことができる。第1の無線通信装置130-1は、送信部131を備える。送信部131は無線信号を送信することができる。第2の無線通信装置130-2は、受信判定部132と受信部133とを備える。受信判定部132は、第1の無線通信装置130-1から受信した無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する。受信部133は、決定に従って第1の信号に続くデータ信号を受信し又は受信しないようにする。このように第2の無線通信装置130-2は、例えば、第1の無線通信装置130-1から送信された無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて、第1の無線通信装置1300-1から送信されたデータ信号を受信したり、受信しないようにすることができる。従って、例えば、第2の無線通信装置130-2宛てでない無線信号が第1の無線通信装置130-1から第2の無線通信装置130-2に届いても、第2の無線通信装置130-2は当該無線信号に含まれるデータ信号を受信しないようにすることもできる。このような場合、第1の無線通信装置130-1以外であって第2の無線通信装置130-2と直接無線通信を行う他の無線通信装置から送信されたデータについて再送することがなくなる。よって、第2の無線通信装置130-2は他の無線通信装置の受信を一定時間待つことなく受信することができる。そのため、無線通信システム10は、例えば一定時間待つことがなくなる分だけ、データの遅延がなくなり、無線通信システム10全体のネットワーク容量の低下を防止することができる。また、受信判定部132については、第1の無線通信装置130-1から受信した第1の信号に含まれる送信宛先に基づいて第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定することもできる。この場合でも、受信判定部132は、例えば、送信宛先が自局でなければデータ信号を受信しないように決定することができるため、第2の無線通信装置130-2は第1の無線通信装置130-1から送信されたデータ信号を受信しないようにすることもできる。よって、上述した例と同様に、無線通信システム10は、ネットワーク容量の低下を防止することができる。[第2の実施の形態]<全体構成例>次に、第2の実施の形態について説明する。図2は第2の実施の形態における無線通信システム10の構成例を示す図である。無線通信システム10は、上述した無線アドホックネットワークシステムであり、複数の無線通信装置以下、無線局と称するA100-1~GW100-5を備える。無線アドホックネットワークシステムは、例えば、無線局A100-1~GW100-5が自律的に無線通信を行うことができるようになされた無線通信システムである。図2の例では、5つの無線局A100-1~GW100-5の例を表わしているが、複数台あれば何台でもよい。このうち、無線局GW以下、ゲートウェイGWと称する100-5はネットワーク網200と接続され、例えば、他の無線局A100-1~D100-4から受信したデータ信号以下、データと称するなどを収集してネットワーク網200に送信することができる。また、ゲートウェイGW100-5は、ネットワーク網200から送信されたデータなどを他の無線局A100-1~D100-4に送信することもできる。例えば、本無線通信システム10において、各無線局A100-1~D100-4には温度センサなどのセンサ機能を有し、測定した温度などのデータを、各無線局C100-3~D100-4を介してゲートウェイGW100-5に無線送信することができる。この場合、ゲートウェイGW100-5は、収集したデータをネットワーク網200に送信して他の装置などに送信することができる。あるいは、本無線通信システム10の例としては、例えば、各無線局A100-1~D100-4が消防車両や警察車両などに搭載され、互いに無線通信を直接行うことができるようになっていてもよい。各無線局A100-1~GW100-5は、他の無線局A100-1~GW100-5と互いに無線通信を行うことができる。上述したように、各無線局A100-1~GW100-5は、キャリアセンスを行って、他の無線局A100-1~GW100-5に対して送信を開始することができる。例えば、各無線局A100-1~GW100-5は,他の無線局A100-1~GW100-5から受信した受信信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき他の無線局A100-1~GW100-5に無線信号を送信することできる。また、各無線局A100-1~GW100-5は、受信電力がキャリアセンス閾値より大きいとき他の無線局A100-1~GW100-5に無線信号を送信することができない。本実施の形態において、各無線局A100-1~GW100-5は、上述したホップ品質重視方式を用いて無線信号を送信または受信することができる。そのため、各無線局A100-1~GW100-5は、他の無線局A100-1~GW100-5と経路情報パケットを交換することで経路を構築し、一定距離の範囲内の隣接する他の無線局A100-1~GW100-5と無線通信を行うことができるようになる。これにより、例えば図2に表わされているように、無線局A100-1と無線局C100-3とがほかの無線局の中継を利用せず直接に無線通信を行う以下、直接無線通信と称することができ、無線局C100-3とゲートウェイGW100-5とが直接無線通信を行うことができるようになっている。また、無線局B100-2と無線局D100-4、及び無線局D100-4とゲートウェイGW100-5についても同様に直接無線通信を行うことができるようになっている。また、本実施の形態において、各無線局A100-1~GW100-5の無線信号の受信については、受信判定閾値に基づいて、無線信号に含まれるデータを受信するか否かが決定される。各無線局A100-1~GW100-5は、受信したプリアンブル信号が受信判定閾値以上のとき、プリアンブル信号に続くデータを受信し、受信判定閾値より小さいときデータを受信しないようにしている。詳細は後述する。図3は、本無線通信システム10における無線局C100-3の通信範囲とゲートウェイGW100-5の通信範囲の例をそれぞれ表わしている。無線局B100-2は、無線局D100-4を介してゲートウェイGW100-5と無線通信を行うことができるが、無線局B100-2は無線局C100-3の通信範囲外となっている。よって、無線局100C100-3からすると、無線局B100-2は隠れ端末となっている。<無線局100の構成例>次に、各無線局A100-1~GW100-5の構成例について説明する。本実施の形態においては各無線局A100-1~GW100-5の構成は基本的には同一のため、とくに断らない限り各無線局A100-1~GW100-5を無線局100として説明することにする。図4は無線局100の構成例を表わす図である。無線局100は、受信部101、受信データ処理部102、経路コスト計算部103、経路情報テーブル104、閾値決定部105、第1の受信判定部106、経路情報パケット作成部107、送信データ処理部108、及び送信部109とを備える。ゲートウェイGW100-5については、これらに加えて、図2のネットワーク網200と接続するための有線又は無線の通信インターフェース不図示を備えていても良い。なお、第1の実施の形態における送信部131は、例えば、送信部109に対応する。また、第1の実施の形態における受信判定部132は、例えば、経路情報テーブル104と閾値決定部105、及び第1の受信判定部106に対応する。さらに、第1の実施の形態における受信部133は、例えば、受信部101に対応する。受信部101は、例えば、他の無線局A100-1~GW100-5から送信された無線信号を受信して、ベースバンド信号に変換ダウンコンバートして受信信号として出力することができる。受信部101は、このような変換処理などを行うため、A/DAnalogDigital変換回路、周波数変換器、帯域通過フィルタBPFなどを備える。また、受信部101は、受信信号に経路情報パケット信号以下、経路情報パケットと称すが含まれているときは当該経路情報パケットを経路コスト計算部103に出力することができる。さらに、受信部101は、経路情報パケット以外の受信信号を受信データ処理部102と第1の受信判定部106に出力することができる。さらに、受信部101は、第1の受信判定部106から受信判定結果を入力することができる。受信部101は、受信判定結果がデータを受信することを指示する判定結果のとき、プリアンブル信号に続くデータに対してダウンコンバートなどの処理を行う。一方、受信部101は、受信判定結果が受信しないことを指示する判定結果のとき、データに対してダウンコンバートなどの処理を行わず、例えばデータ部分を破棄することができる。図5Cは、例えば、無線信号の例を表わしている。詳細は後述するが、無線信号はヘッダ部とデータ部とを含む。データ部は、例えば、無線信号内において予め決められた領域に配置されているため、受信部101は、受信判定結果に基づいて、プリアンブル信号受信後一定時間経過後において、プリアンブル信号に続くデータ部を入力させたり、入力させないようにすることができる。或いは、受信部101は、例えば、内部にメモリを備え、一旦メモリ内に無線信号を保持しておき、受信判定結果に基づいてデータ部をメモリから削除したり、メモリから読み出してダウンコンバートなどの処理を行うこともできる。受信データ処理部102は、無線信号または受信信号に含まれるデータに対して、例えば復調処理や復号化処理などの処理を行う。例えば、無線信号には、復調方式や符号化率などの情報を含む制御信号が含まれており、受信データ処理部102は、受信部101で受信した制御信号を入力し、当該制御信号に基づいて、データに対して復調処理や復号化処理を施すことができる。受信データ処理部102は、復調処理などが施されたデータをモニタなどの他の処理部に出力することができる。経路コスト計算部103は、経路情報パケットに含まれる経路コストに基づいて、無線局100までの経路についての経路コストを計算し、経路情報テーブル104に記憶させることができる。また、経路コスト計算部103は、経路情報パケットに含まれる経路について、経路情報テーブル104に記憶されていないときに当該経路を記憶させることもできる。さらに、経路コスト計算部103は、経路情報パケットの受信の際に計算した自無線局と直接無線通信を行う無線局以下、隣接無線局と称するの受信電力情報を経路情報テーブル104に記憶させることもできる。経路情報パケットと、経路コスト計算部103における経路情報テーブル104への登録処理などの詳細については後述する。経路情報テーブル104は、例えば、リンクが確立された経路に関する情報が記憶される。図5Bは経路情報テーブル104の例を表わしている。経路情報テーブル104には、例えば、経路の宛先無線局と、経路の次ホップ無線局、経路コストと、宛先無線局が隣接無線局である場合の受信電力情報又は受信電力値などが記憶される。図5Bの経路情報テーブル104の詳細についても後述することにする。閾値決定部105は、経路情報テーブル104から隣接無線局の受信電力情報を読み出し、この中で最も低い受信電力値を受信判定閾値に決定する。或いは、閾値決定部105は、フェージングが存在する無線環境において隣接無線局からの受信電力がさらに低下する可能性を考慮して、最も低い受信電力値よりもさらに低い値を受信判定閾値に決定することもできる。閾値決定部105は、決定した受信判定閾値を第1の受信判定部106に出力する。このように受信判定閾値が最小の受信電力値などとしているのは、例えば、どの隣接無線局から送信されたデータであっても無線局100が受信することができるようにするためである。第1の受信判定部106は、無線信号に含まれるプリアンブル信号の受信電力値を計算し、計算した受信電力値と受信判定閾値とを比較する。そして、第1の受信判定部106は、プリアンブル信号の受信電力値が受信判定閾値以上のとき、プリアンブル信号に続くデータを受信するよう指示する受信判定結果を生成する。一方、第1の受信判定部106は、プリアンブル信号の受信電力値が受信判定閾値よりも低いとき、プリアンブル信号に続くデータを受信しないよう指示する受信判定結果を生成する。第1の受信判定部106は、生成した受信判定結果を受信部101に出力する。なお、第1の受信判定部106は、例えば、プリアンブル信号の受信電力値が受信判定閾値以下のとき、受信電力値を送信部109に出力することができる。送信部109は、受信電力値とキャリアセンス閾値とを比較することで、受信電力値をキャリアセンスの状態判定、つまり受信電力値がキャリアセンス閾値以上か否かによりデータなどを送信するか否かを決定する送信判定に用いることができる。経路情報パケット作成部107は、経路情報テーブル104に記憶された経路コストなどを読み出して、これらの情報を含む経路情報パケットを作成する。このとき、経路情報パケット作成部107は、自局のIDを送信元の無線局とする経路情報パケットを作成する。また、経路情報テーブル104に記憶された情報がない場合、自局が動作していることを示すために自局のIDなどの情報だけを含む経路情報パケットを作成してもよい。このような経路情報パケットを各無線局A100-1~GW100-5が交換することで、例えばホップ品質重視方式などによる無線通信の経路が構築される。例えば、図2や図3において、無線局C100-3は、ゲートウェイGW100-5から経路情報パケットを受信すると、ゲートウェイGW100-5までの経路を構築することができる。その経路情報を自局の経路情報テーブルに保存し、自局が送信する経路情報パケットに含む。また、例えば、無線局A100‐1は、無線局C100‐3が送信した無線局C100‐3のIDとゲートウェイGW100-5までの経路情報を含む経路情報パケットを受信したとき、隣接無線局C100-3、GW100-5までの経路を構築することができる。図4に戻り、経路情報パケット作成部107は、作成した経路情報パケットを送信部109に出力する。送信データ処理部108は、他の無線局に送信する送信データに対して符号化処理や変調処理などの処理を施すことができる。送信データ処理部108は、このような処理が施された送信データを送信部109に出力する。なお、送信データは、例えばカメラなどの他の処理部から送信データ処理部109に入力させることができる。送信部109は、送信データや経路情報パケットに対して、無線信号に変換アップコンバートし、無線信号を他の無線局に送信することができる。送信部109は、このような変換処理などを行うため、D/A変換回路、周波数変換器、帯域通過フィルタBPFなどを備える。なお、無線局100が隣接無線局から送信されたデータなどを中継するとき、例えば、無線局100の受信部101は受信した無線信号を送信部109に出力し、送信部109が当該無線信号を増幅して隣接無線局に送信するようにすることもできる。あるいは、受信データ処理部102が、受信信号を一度復号して送信データ処理部108に出力し、送信データ処理部108が再度符号化処理などを施して送信部109に出力し、送信部109から隣接無線局に送信することもできる。次に経路情報パケットと経路情報テーブル104について説明する。図5Aは経路情報パケットの例、図5Bは経路情報テーブル104の例をそれぞれ表わす図である。図5Aに表わされるように、経路情報パケットには、ヘッダと1又は複数の宛先局経路情報とが含まれる。ヘッダには、経路情報パケットの送信元の無線局のIDが含まれる。また、宛先局経路情報には、宛先無線局のID、ホップ数、及び経路コストなどが含まれる。図5Aにおけるホップ数は、例えば、宛先局経路情報の宛先無線局とその経路情報パケットを送信した無線局100との間の経路におけるホップ数である。また、図5Aにおける経路コストとは、例えば、宛先局経路情報の宛先無線局とその経路情報パケットを送信した無線局100との間の経路におけるリンクコストの合計値のことである。例えば、図3の例においてゲートウェイGW100-5が無線局A100-1からの経路情報パケットを無線局C100-3を介して受信したとき、経路情報パケットに含まれる経路コストは、無線局A100-1と無線局C100-3との間のリンクコストとなるこの場合、無線局A100-1と無線局C100-3の間は1ホップなので、経路コスト=リンクコストとなる。ゲートウェイGW100-5の経路コスト計算部103は、当該経路情報パケットの受信電力値に基づいてリンクコストを計算して、経路情報パケットに含まれる経路コストと加算することで経路コストを計算することができる。例えば、図3の例においてゲートウェイGW100-5が無線局A100-1からの経路情報パケットを無線局C100-3を介して受信したとき、ゲートウェイGW100-5の経路コスト計算部103は、当該経路情報パケットの受信電力値に基づいて無線局C100-3とゲートウェイGW100-5との間のリンクコストをまず求める。さらに、ゲートウェイGW100-5の経路コスト計算部103は、求めたリンクコストに当該経路情報パケットに含まれる無線局A100-1と無線局C100-3の間の経路コストリンクコストを加えることによって、無線局A100-1とゲートウェイGW100-5との間の経路コストを求めることができる。なお、リンクコストとは、例えば、隣接無線局間のリンクにおける受信電力値に基づいて計算された値であって、受信電力値が低いほどリンクコストは高くなり、受信電力値が高いほどリンクコストは低くなる。よって、例えば、経路コストが低いほど、宛先無線局までの各リンクの受信電力値の合計値は大きくなる。また、図5Bに表わされるように、経路情報テーブル104には、例えば、経路宛先ごとに宛先無線局、次ホップ無線局経路コスト、ホップ数、受信電力情報の各情報が記憶される。宛先無線局の項目は、例えば、受信した経路情報パケットのヘッダに含まれる送信元の無線局のIDおよび経路情報パケットの宛先局経路情報に含まれる宛先無線局が記憶される。例えば、無線局A100-1が無線局C100-3からゲートウェイGW100-5の経路情報を含む経路情報パケットを受信したとき、宛先無線局として送信元である無線局C100-3とゲートウェイGW100-5のIDがそれぞれ記憶される。次ホップ無線局の項目は、例えば、受信した経路情報パケットのヘッダに含まれる送信元無線局のIDが記憶される。例えば、無線局A100-1が無線局C100-3からゲートウェイGW100-5の経路情報を含む経路情報パケットを受信したとき、次ホップ無線局として送信元である無線局C100-3がそれぞれの経路に記憶される。経路コストの項目は、例えば、経路コスト計算部103により計算された経路コストが記憶される。例えば、上述したように経路コスト計算部103で計算された経路コストが記憶される。ホップ数の項目は、例えば、無線局100が受信した経路情報パケットのホップ数に1を加えた値が記憶される。例えば、経路情報パケット作成部107は、ホップ数の項目に記憶されたホップ数を含む経路情報パケットを作成して他の無線局に送信することができる。受信電力情報の項目には、例えば、経路情報パケットを受信したときに経路コスト計算部103などで計算された受信電力情報又は受信電力値が記憶される。受信電力情報は、例えば受信部101により計算されて経路コスト計算部103に入力されるようにしてもよい。隣接無線局などで測定された他の無線局の受信電力情報は、例えば、OSPFOpenShortestPathFirstやその他の経路制御プロトコル等のHelloパケットの交換により取得することもできる。かかるパケットの送信と受信は、それぞれ送信部109と受信部101で行うことができる。<動作例>次にこのように構成された無線局100の動作例について説明する。動作例については、まず、ホップ品質重視方式による経路またはリンクを構築して経路情報テーブル104への登録処理が行われる。次いで、経路情報テーブル104に基づいて受信判定閾値が決定され、受信判定閾値に基づいて受信判定処理が行われる。そこで、最初に経路情報テーブル104への登録処理について説明し、次いで、受信判定処理について説明する。なお、これらの処理については各無線局A100-1~GW100-5において行われる処理であるが、例えばゲートウェイGW100-5において行われるものとすると理解を容易にすることができる。<1.登録処理>図6は経路情報テーブル104への登録処理の動作例を表わすフローチャートである。この登録処理は、例えば、経路コスト計算部103において行われる処理である。経路コスト計算部103は、経路情報パケットを受信部101から入力すると処理を開始するS10。経路コスト計算部103は、経路情報パケットを入力すると、経路情報パケットの受信電力値が経路情報パケット受信閾値以上か否かを判定するS11。例えば、無線通信システム10において、ホップ品質重視方式による経路が構築されるとき、一定距離の範囲内の無線局同士が無線リンクを構築していくことになる。従って、経路情報パケット受信閾値は、このような経路が構築されることができるのに十分な一定距離の範囲に対応する閾値とすることができる。経路コスト計算部103は、この一定距離の範囲にあるか否かを受信した経路情報パケットの受信電力に基づいて判別するようにしている。なお、経路情報パケットの受信電力値は、例えば、経路コスト計算部103で計算されてもよいし、受信部101において計算されて経路コスト計算部103に入力されるようにしてもよい。さらに、受信電力値以外にも、経路情報パケットのSIR又はSINRSignaltoInterferenceNoiseRatio:信号電力対干渉および雑音電力比などと経路情報パケット受信閾値とが比較されるようになされてもよい。経路コスト計算部103は、経路情報パケットの受信電力値が経路情報パケット受信閾値より小さいときS11でNo、送信元の無線局との無線リンクが所望品質を満たさない隣接無線局にならないと判別して、経路情報パケットを破棄するS12。所望品質とは、例えば、ホップ品質重視方式によるマルチホップ通信が構築されることができるのに十分な品質である。一方、経路コスト計算部103は、経路情報パケットの受信電力値が経路情報パケット受信閾値以上のときS11でYes、経路情報パケットの送信元無線局との無線リンクが所望品質を満たす隣接無線局になると判別して、該当リンクのリンクコストを計算するS14。経路コスト計算部103は、例えば、経路情報パケットの受信電力値に基づいて計算した値をリンクコストとすることができる。次いで、経路コスト計算部103は、経路情報パケット内の宛先無線局までの経路コストを計算するS15。経路コスト計算部103は、例えば、経路情報パケットに含まれる経路コストとS14で計算したリンクコストとを加算したものを経路コストすることができる。次いで、経路コスト計算部103は、計算した経路コストが、経路情報テーブル104に記憶された経路コストよりも小さいか否かを判別するS16。前述の通り、経路コストが低いほど、経路上の各無線局における受信電力値の合計値は大きくなる。すなわち、経路コストは、その経路における受信品質に相当している。よって、計算した経路コストが既に経路情報テーブル104に記憶された経路コストよりも小さいとき、計算した方の経路の方が受信品質が優れており、例えば最適な経路となる。このように、経路コスト計算部103は、経路コストのより小さい方を最適経路として選択していくことになる。経路コスト計算部103は、計算した経路コストが、経路情報テーブル104に記憶された経路コストよりも小さいときS16でYes、経路情報テーブル104への登録を行うS17。経路情報テーブル104へは、例えば、経路情報パケットの宛先局経路情報に含まれる宛先無線局IDを宛先無線局、経路情報パケットのヘッダに含まれる送信元無線局のIDを次ホップ無線局、宛先局経路情報に含まれる経路コストに計算したリンクコストを加算した経路コスト、経路情報パケットの受信により計算した受信電力値などが記憶される。そして、経路コスト計算部103は一連の処理を終了させるS13。一方、経路コスト計算部103は、計算した経路コストが、経路情報テーブル104に記憶された経路コストよりも大きいときS16でNo、経路情報テーブル104に記憶された経路の方が最適経路のため、登録処理S17を行うことなく処理を終了させるS13。各無線局A100-1~GW100-5は、このように経路情報テーブル104への登録処理を行うことで、宛先無線局までを構築し、例えば図2や図3などのホップ品質重視方式による無線通信を行うことができる。そして、各無線局A100-1~GW100-5の経路情報テーブル104には、隣接無線局に対する受信電力情報が登録されることになる。隣接基地局の受信電力情報は、例えば、登録処理におけるS11の処理において計算した受信電力値を受信電力情報とし、S17の処理の際に経路情報テーブル104に登録させることができる。そして、各無線局A100-1~GW100-5は受信判定処理を行うことができる。<2.受信判定処理>無線局100は、受信判定閾値を決定する処理を行い、次いで、受信判定処理を行う。最初に受信判定閾値決定処理について説明する。図7は受信判定閾値決定処理の動作例を表わすフローチャートである。この処理は、例えば、閾値決定部105で行われる。閾値決定部105は、経路情報テーブル104に受信電力値が記憶されると処理を開始することができるS20。あるいは、閾値決定部105は、経路情報テーブル104から受信電力値を読み出して処理を開始することができる。閾値決定部105は、処理を開始すると、受信判定閾値を決定するS21。例えば、経路情報テーブル104には隣接無線局とのリンクごとに受信電力値などが記憶されているため、閾値決定部105は、リンクごとに受信電力値を読み出し、このうち最小の受信電力値を受信判定閾値とすることができる。あるいは、上述したように、閾値決定部105は最小の受信電力値に対して更にマージン分少なくした値を受信判定閾値とすることができる。そして、閾値決定部105は一連の処理を終了させるS22。閾値決定部105は決定した受信判定閾値を第1の受信判定部106に出力することができる。受信判定閾値が決定すると、無線局100は受信判定処理を行う。図8は受信判定処理の動作例を表わすフローチャートである。例えば、第1の受信判定部106により行われる。第1の受信判定部106は、受信部101からプリアンブル信号を受け取ると処理を開始するS30。図5Cは受信部101において受信する無線信号の例を表わす図である。無線信号はプリアンブル信号と制御信号、及びデータを含み、プリアンブル信号はデータに先行して受信部101において受信することができる。プリアンブル信号は、例えば、無線局間において互いに既知となるビットパターンを含んでおり、例えば、無線局100における受信同期などに用いられる。なお、図5Cは受信部101から出力される受信信号を表わしている例としてもよい。第1の受信判定部106は、処理を開始すると、プリアンブル信号の受信電力値を測定し、測定した受信電力値が受信判定閾値以上か否かを判別するS31。この受信判定閾値は、例えば、直接無線通信を行う隣接無線局から送信された無線信号を受信して、直接無線通信を行わない無線局から送信された無線信号を受信しないようにするための閾値でもある。例えば、図3の例では、ゲートウェイGW100-5は、無線局A100-1から送信された無線局C100-3宛ての無線信号図3において点線と、無線局C100-3から送信されたゲートウェイGW100-5宛ての無線信号とを受信することができる。ゲートウェイGW100-5は、受信判定閾値により、無線局A100-1からの無線信号のデータについては受信しないし、隣接無線局である無線局C100-3からの無線信号に含まれるデータを受信することができる。図9A~図9Cは、受信判定閾値をそれぞれ説明するための図である。図9Aにおいて、無線通信システム10の各無線局A100-1~GW100-5の最大通信範囲をRとしている。この場合、通信範囲R内に位置する他の無線局A100-1~GW100-5が無線信号を送信すると、各無線局A100-1~GW100-5は該当プリアンブル信号を受信することができる。図9Aは、各無線局A100-1~GW100-5が一直線上に並んでおり、各無線局間の距離が0.5Rの場合を図示している。図9A~図9Cにおいて、例えば、時間T1において無線局A100-1が無線局C100-3に無線信号を送信し、時間T2T2>T1において無線局D100-4がゲートウェイGW100-5に無線信号を送信する場合を考える。無線局A100-1の方が、無線局D100-4よりも早い時間に送信を行っている。この場合、ゲートウェイGW100-5は、無線局A100-1からの無線信号のプリアンブル信号についての受信電力は、受信判定閾値より小さいため、無線局A100-1からのデータを受信しない。一方、ゲートウェイGW100-5は、無線局D100-4からのプリアンブル信号についての受信電力は、受信判定閾値以上となり、無線局D100-4からのデータを受信する。このように、受信判定閾値によって、隣接無線局からのデータを受信することができ、しかも、隣接無線局からの送信の方が隣接無線局でない無線局からの送信よりも遅れた場合でも、隣接無線局からのデータを受信することができるようになっている。なお、図8のS31の処理において、第1の受信判定部106は、受信電力値に代えて、プリアンブル信号のSIRやSINRなどを測定して受信判定閾値と比較するようにしてもよい。この場合の受信判定閾値は、例えば、受信電力情報として経路情報パケットのSIRやSINRに基づいて決定図7のS21されたものとすることができる。第1の受信判定部106は、プリアンブル信号の受信電力が受信判定閾値以上のときS31でYes、プリアンブル信号に続くデータを受信することを指示する受信判定結果を生成し、受信部101に出力するS32。受信部101は、当該受信判定結果に基づいて、プリアンブル信号に続くデータに対してダウンコンバートなどの処理を行うことでデータを受信する。この場合、ゲートウェイGW100-5は、例えば、ゲートウェイGW100-5と直接無線通信を行う隣接無線局C100-3等からの無線信号と判別して、データを受信するようにしている。一方、第1の受信判定部106は、プリアンブル信号の受信電力が受信判定閾値より小さいときS31でNo、プリアンブル信号に続くデータの受信をしないことを指示する受信判定結果を生成し、受信部101に出力するS34。受信部101は、当該受信判定結果に基づいて、プリアンブル信号に続くデータを破棄するなど、当該データに対するダウンコンバートなどの処理を行わないようにする。この場合、ゲートウェイGW100-5は、例えば、ゲートウェイGW100-5と直接無線通信を行う隣接無線局C100-3でない無線局A100-1等からの無線信号と判別して、当該無線信号に含まれるデータを受信しないようにしている。次いで、第1の受信判定部106は、判定に用いた受信電力値を送信部109に出力するS35。例えば、受信電力値は送信部109においてキャリアセンスの状態判定に用いることができる。送信部109は、例えば、判定に用いた受信電力値がキャリアセンス閾値以下のときアイドル状態であるとして無線信号の送信を開始し、キャリアセンス閾値より高いときビジー状態であるとして無線信号を送信しないようにすることができる。なお、受信電力値については、データを受信しない場合S34だけではなく、データを受信した場合S32においても、キャリアセンスの状態判定に用いてもよい。第1の受信判定部106は、データの受信S32又は受信電力値の出力S35を終了すると、一連の処理を終了させるS33。次に、無線通信システム10における全体の動作例について図10~図11Bをそれぞれ用いて説明する。このうち、図10は全体の動作例を表わすシーケンス図である。無線局A100-1が無線局C100-3に無線信号を送信するときS40、ゲートウェイGW100-5はこの無線信号のプリアンブル信号を受信することができる。しかし、プリアンブル信号の受信電力値は受信判定閾値以下となるため、ゲートウェイGW100-5は無線局A100-1からの無線信号のうちデータ部分を受信しない。このため、ゲートウェイGW100-5は、無線局A100-1の無線信号の送信S40直後に無線局D100-4からの送信データを受信することができる。他方、無線局A100-1の宛先無線局C100-3への送信S40は、ゲートウェイGW100-5において無線局D100-4からの受信S41にとって干渉源となる。また、無線局D100-4のゲートウェイGW100-5への送信S41は、無線局C100-3において、無線局A100-1からの受信S40にとって干渉源となる。つまり、無線局C100-3は無線局D100-4から送信された無線信号の干渉を、ゲートウェイGW100-5は無線局A100-1から送信された無線信号の干渉を受ける。しかし、どちらも隣接無線局間の距離は、干渉源と受信無線局との距離よりも短いため、受信電力は隣接無線局間の方がSIRは高くなる。従って、隣接無線局間のデータ送信は成功することができる。同様に、無線局C100-3の無線信号の送信S42直後に、無線局B100-2は無線信号を送信することができるS43。この場合においても干渉源となる無線局は存在するが、隣接無線局間の距離は干渉源と受信無線局との距離よりも短いため、隣接無線局間のデータ送信は成功することができる。以降は、このような送信を繰り返すS50~S53ことで、ゲートウェイGW100-5は全期間に亘りデータを受信することができる。図11A及び図11Bはこのような無線通信システム10における最小送信回数を説明するための図である。例えば、無線局A100-1の送信と無線局D100-4の送信を同時に開始し、無線局C100-3の送信と無線局B100-2の送信を同時に開始することで本無線通信システム10の送信回数が最小の2回となる。例えば、最初のタイミングで無線局A100-1と無線局D100-4とが同時に同一の無線周波数を用いて隣接無線局宛てに無線信号を送信する。そして、次にタイミングで無線局B100-2と無線局C100-3とが同時に同一の無線周波数を用いて隣接無線局宛てに無線信号を送信する。これにより、送信回数が最小の2回となる。図16Aの例で説明したホップ品質重視方式による無線通信システムでは、最小送信回数は3回であったが、本無線通信システム10では最小送信回数は2回となり、送信回数を少なくすることができる。これにより、例えば、ゲートウェイGW100-5に辿り着くまでの時間が少なくなり2/3になり、図16Aの例と比較して高い通信容量を得ることができ、ネットワーク容量の低下を防止することができる。また、本無線通信システム10は、ホップ品質重視方式のため、最小ホップ数方式例えば図15と比較して、隠れ端末の領域が少なくなり、隠れ端末問題の影響を軽減させることができる。[第3の実施の形態]次に第3の実施の形態について説明する。第2の実施の形態では、プリアンブル信号の受信電力値に基づいて、プリアンブル信号の続くデータの受信を行うか否かを決定するようにした。本第3の実施の形態では、自局宛ての無線信号のときにデータの受信を行い、自局宛ての無線信号でないときデータの受信を行わないようにした例である。これにより、無線局100は隣接無線局から送信されたデータを受信して、隣接無線局ではない無線局から送信されたデータを受信しないようにすることができる。第3の実施の形態における無線通信システム10も第2の実施の形態と同様に、例えば図2及び図3により表わされることができる。図12は本第3の実施の形態における無線局100の構成例を表わす図である。無線局100は、更に、第2の受信判定部111を備える。なお、第1の実施の形態における送信部131は、例えば、送信部109に対応する。また、第1の実施の形態における受信判定部132は、例えば、経路情報テーブル104と閾値決定部105、及び第2の受信判定部111に対応する。さらに、第1の実施の形態における受信部133は、例えば、受信部101に対応する。第2の受信判定部111は、受信した無線信号の送信宛先が自局のIDのとき、送信宛先に続くデータ部分の受信を行うよう指示する受信判定結果を生成して受信部101に出力することができる。一方、第2の受信判定部111は、送信宛先のIDが自局のものでないとき、送信宛先に続くデータ部分の受信を行わないよう指示する受信判定結果を生成して受信部101に出力することができる。なお、本無線局100においても、第2の実施の形態と同様に、経路コスト計算部103、経路情報テーブル104、及び経路情報パケット作成部107により、ホップ品質重視方式による経路が構築される例えば図3など。その処理は、第2の実施の形態と同様に、例えば図6により行うことができる。経路情報テーブル104には送信元無線局のIDが登録されているが、この送信元無線局のIDは確立された経路における送信先無線局のIDでもある。従って、送信データ処理部108は、例えば経路情報テーブル104から送信先無線局のIDを読み取り、そのIDを送信先とする送信信号を生成し、送信部109はヘッダ内に送信先無線局のIDを有する無線信号例えば図5Cを生成することができる。図13は、第3の実施の形態における受信判定処理の動作例を表わすフローチャートである。例えば、第2の受信判定部111により行われる。第2の受信判定部111は、例えば、受信部101において無線信号からダウンコンバートされた受信信号を入力し、受信信号のヘッダから送信宛先となる無線局のIDを読み取り、処理を開始するS60。次いで、第2の受信判定部111は、読み取った無線局のIDが自局のIDか否かを判別するS61。そして、第2の受信判定部111は、自局のIDのときS61でYes、送信宛先に続くデータを受信するよう受信部101に指示するS62、一方、第2の受信判定部111は、自局のIDでないときS61でNo、送信宛先に続くデータを受信しないよう受信部101に指示するS64。例えば、第2の受信判定部111は、自無線局のIDを保持することができる。或いは、第2の受信判定部111は、経路情報テーブル104に記憶された自無線局のIDを読み出して処理を行うようにすることもできる。例えば、図3の無線通信システム10においては、ゲートウェイGW100-5は、無線局C100-3から送信されたゲートウェイGW100-5を送信宛先とするデータを受信するが、無線局A100-1から送信された無線局C100-3を送信宛先とするデータは受信しないことになる。無線局C100-3においても、無線局A100-1から送信された無線局C100-3を送信宛先とするデータを受信するが、無線局D100-4から送信されたゲートウェイGW100-5を送信宛先とするデータを受信しないようにすることができる。このように自局宛ての無線信号のときはデータを受信し、自局宛てでない無線信号のときはデータを受信しないようにすることで、第2の実施の形態と同様に、干渉源からのデータを受信することがなくなり、ネットワーク容量の低下を防止することができる。図13に戻り、次いで、第2の受信判定部111は受信電力値を送信部109に出力しS65、一連の処理を終了させることができるS63。受信電力値は、第2の実施の形態と同様にキャリアセンスの状態判定に用いることができる。一方、第2の受信判定部111は、データの受信を指示するとS62、一連の処理を終了させることができるS63。[その他の実施の形態]次にその他の実施の形態について説明する。第1から第3の実施の形態において説明した無線局100は、例えば、図14により表わされた構成例によっても実現することができる。無線局100は、更に、CPUCentralProcessingUnit130、ROMReadOnlyMemory131、RAMRandomAccessMemory132、メモリ133を備える。CPU130とROM131、及びRAM132の協調動作により、第2及び第3の実施の形態における受信データ処理部102、経路コスト計算部103、閾値決定部105、第1の受信判定部106、経路情報パケット作成部107、送信データ処理部108、及び第2の受信判定部111の各機能を実現することができる。また、メモリ133は、第2の実施の形態における経路情報テーブル104が記憶される。また、第2の実施の形態では、プリアンブル信号の受信電力に基づいて受信判定を行った。例えば、プリアンブル信号以外であっても、例えば、データが続いて送信されることを表わす信号であってもよい。無線信号には、例えば、ヘッダ部にデータが送信されることを表わす信号が含まれる場合もあり、当該信号が含まれるとヘッダ部に続くデータ部においてデータが挿入されて送信される。例えば、図6Cの例では、ヘッダ部内の領域内において、あるいは制御信号に含まれて送信されるようになされてもよい。各無線局A100-1~GW100-5の第1の受信判定部109は、データが続いて送信されることを表わす信号の受信電力が受信判定閾値以上のとき当該信号に続くデータを受信し、そうでないときデータを受信しない受信判定結果を生成するようにすればよい。さらに、データパケットが続いて送信されることを表わす信号を含むRTSパケットをプリアンブル信号に代えて受信判定に用いることもできる。この場合でも、各無線局A100-1~GW100-5は、RTSパケットの受信電力値と受信判定閾値とを比較して、RTSパケットの受信電力値が受信判定閾値以上のときその後に続くデータを受信し、そうでないときデータを受信しないようにすることができる。以上まとめると付記のようになる。付記1他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする、ことを特徴とする無線通信方法。付記2前記第2の無線通信装置は、前記第1の信号の前記受信電力が受信判定閾値以上のとき前記第1の信号に続く前記データ信号を受信し、前記受信電力が前記受信判定閾値より小さいとき前記データ信号を受信しないことを決定することを特徴とする付記1記載の無線通信方法。付記3前記第2の無線通信装置は、更に、前記第1の無線通信装置が第3の無線通信装置を介さず前記第2の無線通信装置と直接無線通信を行うとき、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号の受信電力に基づいて、前記受信判定閾値を決定することを特徴とする付記2記載の無線通信方法。付記4前記第2の無線通信装置は、更に、前記第1の無線通信装置が第3の無線通信装置を介して前記第2の無線通信装置と無線通信を行うとき、前記第3の無線通信装置から受信した無線信号の受信電力に基づいて、前記受信判定閾値を決定することを特徴とする付記2記載の無線通信方法。付記5前記第2の無線通信装置は、前記第2の無線通信装置と直接無線通信を行う無線通信装置が複数あるとき、前記複数の無線通信装置から受信した複数の受信電力のうち最も低い受信電力を前記受信判定閾値とすることを特徴とする付記2記載の無線通信装置。付記6前記第2の無線通信装置は、更に、前記データ信号を受信しないとき、前記第1の信号の受信電力についてデータ信号を送信するか否かの送信判定に用いることを特徴とする付記1記載の無線通信方法。付記7前記第2の無線通信装置は、前記第2の無線通信装置が第3の無線通信装置を介して前記第1の無線通信装置と無線通信を行うとき、前記第1の無線通信装置から送信された前記無線信号を前記第3の無線通信装置を介さず前記第1の無線通信装置から直接受信したとき、前記第1の無線通信装置から直接受信した前記無線信号に含まれる前記データ信号を受信しないことを決定し、前記第3の無線通信装置から直接受信した無線信号に含まれる前記データ信号を受信することを決定することを特徴とする付記1記載の無線通信方法。付記8前記第1の信号はプリアンブル信号又はデータ信号が続いて送信されることを表わす信号であることを特徴とする付記1記載の無線通信方法。付記9前記第2の無線通信装置は、閾値距離範囲内にある他の無線通信装置から送信されたデータ信号を受信し、前記他の無線通信装置にデータ信号を送信することを特徴とする付記1記載の無線通信方法。付記10他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおける無線通信方法であって、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信し、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする、ことを特徴とする無線通信方法。付記11前記第2の無線通信装置は、前記送信宛先が前記第2の無線通信装置のとき前記データ信号を受信することを決定し、前記送信宛先が前記第2の無線通信装置以外のとき前記データ信号を受信しないことを決定することを特徴とする付記9記載の無線通信方法。付記12他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信する送信部を備え、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信システム。付記13他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記無線信号の送信をそれぞれ開始する第1の無線通信装置と第2の無線通信装置とを備える無線通信システムにおいて、前記第1の無線通信装置は無線信号を送信する送信部を備え、前記第2の無線通信装置は、前記第1の無線通信装置から受信した前記無線信号に含まれる送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信システム。付記14他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記他の無線通信装置に対して前記無線信号の送信を開始する無線通信装置において、前記他の無線通信装置から受信した無線信号に含まれる第1の信号の受信電力に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定する受信判定部と、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部とを備えることを特徴とする無線通信装置。付記15他の無線通信装置から送信された無線信号の受信電力がキャリアセンス閾値以下のとき前記他の無線通信装置に対して前記無線信号の送信を開始する無線通信装置において、前記他の無線通信装置から受信した無線信号の送信宛先に基づいて前記第1の信号に続くデータ信号を受信するか否かを決定し、前記決定に従って前記データ信号を受信し又は受信しないようにする受信部と、を備えることを特徴とする無線通信装置。"