複数のスロット穴が形成されたロータコアと、前記スロット穴の各々に挿入されていて銅または銅合金からなる複数の導体バーと、前記ロータコアの両端面にて前記複数のバーに接合していて銅または銅合金からなる二つの導体エンドリングと、少なくとも一方の前記導体エンドリングに取付けられていて、銅または銅合金よりも比強度の大きい材料から形成された補強部材エンドリングと、を具備し、前記複数の導体バーが前記導体エンドリングおよび前記補強部材エンドリングを通って延びていることを特徴とする誘導電動機のかご型ロータ。前記少なくとも一方の導体エンドリングが二つの前記補強部材エンドリングの間に挟まれて接合されることを特徴とする請求項1に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記導体エンドリング、および前記補強部材エンドリングが互いに鑞付けで接合されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記複数のバーは前記スロット穴に概ね対応した形状を有することを特徴とする請求項1乃至請求項3のうちいずれか一項に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記補強部材エンドリングは、前記導体エンドリングと相似形であることを特徴とする請求項1乃至請求項4のうちいずれか一項に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記補強部材エンドリングが非磁性体の鉄系材料から形成されることを特徴とする請求項1乃至請求項5のうちいずれか一項に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記非磁性体の鉄系材料が、ステンレス鋼であることを特徴とする請求項6に記載の誘導電動機のかご型ロータ。前記補強部材エンドリングが回転軸と締結されていることを特徴とする請求項1乃至請求項7のうちいずれか一項に記載の誘導電動機のかご型ロータ。しかしながら、特許文献1ではアルミニウムダイカストによりバーとエンドリングとを一体的に形成することを前提としているので、バーとエンドリングとを別々に形成する場合には、特許文献1の手法を採用できない。また、特許文献2~特許文献4の場合には、バーとエンドリングとの接合状態を外方から目視で確認するのが難しいという問題がある。さらに、特許文献5においては、押さえリングをエンドリングの端面にアーク溶接または電子ビーム溶接で接合する箇所が比較的多く、またキャンを最終的に切除する必要があるの。このため、特許文献5では、製造の工数が多くなり、また製造コストも高くなる。さらに、特許文献6においてスロット面積が大きくなると、スロットと外径との間の厚みが小さくなるので、特許文献6のロータの信頼性は必ずしも向上するとは限らない。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、ダイキャスト以外の製造方法で製造可能であり、入手容易な材料を用いてエンドリングを補強すると共に、外方からバーとエンドリングとの間の接合状態を容易に確認することのできる誘導電動機のかご型ロータを提供することを目的とする。前述した目的を達成するために1番目の発明によれば、複数のスロット穴が形成されたロータコアと、前記スロット穴の各々に挿入されていて銅または銅合金からなる複数の導体バーと、前記ロータコアの両端面にて前記複数のバーに接合していて銅または銅合金からなる二つの導体エンドリングと、少なくとも一方の前記導体エンドリングに取付けられていて、銅または銅合金よりも比強度の大きい材料から形成された補強部材エンドリングと、を具備し、前記複数の導体バーが前記導体エンドリングおよび前記補強部材エンドリングを通って延びていることを特徴とする誘導電動機のかご型ロータが提供される。2番目の発明によれば、1番目の発明において、前記少なくとも一方の導体エンドリングが二つの前記補強部材エンドリングの間に挟まれて接合される。3番目の発明によれば、1番目または2番目の発明において、前記導体エンドリング、および前記補強部材エンドリングが互いに鑞付けで接合されている。4番目の発明によれば、1番目から3番目のいずれかの発明において、前記複数のバーは前記スロット穴に概ね対応した形状を有する。5番目の発明によれば、1番目から4番目のいずれかの発明において、前記補強部材エンドリングは、前記導体エンドリングと相似形である。6番目の発明によれば、1番目から5番目のいずれかの発明において、前記補強部材エンドリングが非磁性体の鉄系材料から形成される。7番目の発明によれば、6番目の発明において、前記非磁性体の鉄系材料が、ステンレス鋼である。8番目の発明によれば、1番目から7番目のいずれかの発明において、前記補強部材エンドリングが回転軸と締結される。1番目の発明においては、製造時に導体バーと導体エンドリングとの間の接合状態を目視で容易に確認することができる。また、比強度の大きい補強部材エンドリングが導体エンドリングを軸方向に支持するので、遠心力に基づく導体エンドリングの周方向の変形が抑えられる。従って、導体エンドリングとロータコアとの間の周方向の変形量の差を排除できる。2番目の発明においては、補強部材エンドリングの間に導体エンドリングを支持できるので、遠心力による導体エンドリングおよび導体バーの周方向の変形を抑えられる。3番目および4番目の発明においては、ロータを堅固に作成することができる。5番目の発明においては、ロータの回転時に導体エンドリングが不均等に変形するのを抑えられる。6番目および7番目の発明においては、導体エンドリングの変形を抑えることができる。8番目の発明においては、更にエンドリングの変形を抑えることができるため、1番目から7番目の発明の効果を上げることができる。以下、添付図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下の図面において同様の部材には同様の参照符号が付けられている。理解を容易にするために、これら図面は縮尺を適宜変更している。図1aは本発明の第一の実施形態におけるかご型ロータの側断面図であり、図1bは図1aに示される矢印Aから見た、かご型ロータの端面図である。図1aに示されるかご型ロータ10は、ロータコア1とを含んでいる。ロータコア1は、かご型ロータ10のコアとして一般的な材料、例えば電磁鋼板の積層体から構成されている。また、ロータコア1には、軸線方向に延びる複数のスロット穴図示しないが形成されている。これらスロット穴のそれぞれには、銅または銅合金からなる導体バー2が挿入されている。導体バー2の外形はスロット穴の形状に概ね等しいものとする。図1aに示されるように、導体バー2はロータコア1よりも長く、その両端はロータコア1の端面から突出している。図1bから分かるように、一つの実施形態においては、30個の導体バー2が配置されている。ただし、他の数の導体バー2を採用した場合であっても、本発明の範囲に含まれるものとする。さらに、ロータコア2の両端面のそれぞれには、銅または銅合金からなる導体エンドリング3短絡環が配置されている。導体バー2の両端は、導体エンドリング3に形成された孔図示しないを貫通して突出している。これら導体エンドリング3のそれぞれは導体バー2の端部近傍で全ての導体バー2に接合している。従って、複数の導体バー3と一対の導体エンドリング4とは相互に短絡している。なお、導体バー2と導体エンドリング3とは鑞付けにより互いに接合されるのが好ましく、それにより、ロータ10を堅固に作成することができる。ただし、他の手法、例えば溶接により導体バー2と導体エンドリング3とが接合されていてもよい。本発明においてはダイカストにより導体バー2および導体エンドリング3を一体的に形成しているわけではない。また、このように別々に作成された導体バー2および導体エンドリング3を互いに接合しているので、本発明におけるロータ10の製造時には、導体バー2と導体エンドリング3との間の接合状態を目視で容易に確認することができる。さらに、少なくとも一方の導体エンドリング3の外側端面図1aにおいては両方の導体エンドリング3の外側端面には、補強部材エンドリング4が配置されている。補強部材エンドリング4は、導体エンドリング3よりも比強度の大きい材料、例えば非磁性体の鉄系材料から形成されている。補強部材エンドリング4を形成する好ましい材料は、ステンレス鋼である。図1aにおいては、補強部材エンドリング4の横断面は導体エンドリング3の横断面およびロータコア1の横断面と概ね同様であり、導体エンドリング3と同軸に配置されている。あるいは、補強部材エンドリング4の横断面は導体エンドリング3の横断面およびロータコア1の横断面の相似形であってもよい。このような場合には、ロータの回転時であっても導体エンドリング3等が不均等に変形するのを避けられる。そして、導体バー2の両端は、補強部材エンドリング4の対応する孔図示しないに挿入されている。図1aおよび図1bから分かるように、導体バー2の端面は補強部材エンドリング4の外側端面と概ね同一平面になっている。ただし、導体バー2の両端がそれぞれの補強部材エンドリング4から突出していてもよい。前述したのと同様に、補強部材エンドリング4は鑞付けまたは溶接により、導体エンドリング3に接合されているものとする。従って、製造時には、導体バー2と導体エンドリング3と補強部材エンドリング4との間の接合状態を目視で容易に確認することができる。なお、補強部材エンドリング4は、例えば焼き嵌めにより回転軸図示しないに締結されるものとする。ロータ10の動作時に、導体エンドリング3よりも比強度の大きい、回転軸図示しないに締結された補強部材エンドリング4が導体エンドリング4を軸方向に支持することになる。従って、遠心力に基づく導体エンドリング3の周方向の変形を抑えることが可能となる。それゆえ、本発明においては、導体エンドリング3とロータコア1との周方向の変形量の差を排除できるのが分かるであろう。このため、本発明においては、高速回転時であっても、ロータ10が破損するのを避けられる。さらに、補強部材エンドリング4は入手容易な材料、例えば非磁性体の鉄系材料を用いているので、エンドリング3を容易に補強することができる。例えば補強部材エンドリング4をステンレス鋼から形成した場合には、導体エンドリング3の変形をほぼ確実に抑えられるのが分かるであろう。図2aは本発明の第二の実施形態におけるかご型ロータの側断面図であり、図2bは図2aに示される矢印Aから見た、かご型ロータの端面図である。これら図面に示されるように、第二の実施形態においては、補強部材エンドリング4は排除されている。そして、第一補強部材エンドリング4aが導体エンドリング3の外側端面に取付けられると共に、第二補強部材エンドリング4bが導体エンドリング3の内側端面に取付けられている。従って、第二の実施形態においては、導体エンドリング3は第一補強部材エンドリング4aおよび第二補強部材エンドリング4bによって両側から挟込まれている。そして、図2bに示されるように第一補強部材エンドリング4aが外側に位置し、また、第二補強部材エンドリング4bはロータコア1に当接することとなる。さらに、図2aに示されるように、それぞれの導体バー2は第二補強部材エンドリング4bおよび導体エンドリング3の対応する孔図示しないを貫通し、第一補強部材エンドリング4aの外側端部まで到達している。図から分かるように、導体バー2の端面は第一補強部材エンドリング4aの外側端面と概ね同一平面になっている。ただし、導体バー2の両端が第一補強部材エンドリング4aから突出していてもよい。第二の実施形態においては、比強度の大きい補強部材エンドリング4によって導体エンドリング3を挟み込んでいる。従って、動作時に導体バー2が周方向に変形するのを、片持ちでなく両持ちで支持できる。それゆえ、第二の実施形態においては、遠心力による導体バー2および導体エンドリング3が周方向に変形するのをさらに抑えられるのが分かるであろう。