長手方向に沿って延びる開口部を有するとともに、長手方向と直交する断面の形状が略C状となるレールに取り付けられる取付具であって、前記レールの長手方向を長手方向と呼び、前記長手方向と直交する前記開口部を貫通する方向を貫通方向と呼び、長手方向及び貫通方向と直交する方向を幅方向と呼ぶとき、前記取付具は、前記レールに取り付けられた場合において、前記レール内に位置して前記レールと係合するとともに、長手方向の外形寸法が前記開口部の幅方向寸法より小さく、かつ、幅方向の外形寸法が前記開口部の幅方向寸法より大きい抜止部と、前記レールに取り付けられた場合において、前記レールの外壁のうち前記開口部側の外壁に接触する当接部と、前記レールに取り付けられた場合において、外側から前記開口部に嵌り込むとともに、前記開口部の外縁のうち長手方向に沿って延びる外縁に対向する対向部と、前記対向部が設けられ、前記対向部を弾性変位可能とする弾性部とを備えることを特徴とする。前記レールに取り付けられた場合において、前記抜止部から貫通方向に突出する連結部を備え、前記弾性部は、前記レールに取り付けられた場合において、前記連結部の突出方向先端部側から長手方向に延びており、さらに、前記弾性部の延び方向先端側に前記対向部が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の取付具。前記当接部は、前記弾性部の延び方向先端側に設けられていることを特徴とする請求項2に記載の取付具。前記対向部及び前記当接部は、前記レールに取り付けられた場合において、前記抜止部を挟んで長手方向両側に設けられていることを特徴とする請求項2又は3項に記載の取付具。前記弾性部の延び方向先端側には、当該延び方向側に向けて突出した第1突起部が設けられていることを特徴とする請求項2ないし4のいずれか1項に記載の取付具。前記弾性部のうち前記対向部より前記連結部側には、前記レールに取り付けられた場合において、前記開口部側に突出する第2突起部が設けられていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1項に記載の取付具。前記レールに取り付けられた場合において、前記抜止部のうち幅方向の端部であって前記開口部に面する側には、面取り部又は丸取り部が設けられていることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の取付具。前記レールに取り付けられた場合に前記レールの外側に位置する部位には、結束バンドが一体化されていることを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項に記載の取付具。ところで、特許文献1に記載の発明では、係止部を開口部からレール内に挿入することのみで取付具のレールへの固定が完了する。しかし、矢じり状の係止部がレール内で係止される構成であるため、係止部がレール内で係止された後に、その係止状態を解除することができず、使い勝手の面で難がある。本発明は、上記点に鑑み、容易にレールに固定することができ、かつ、容易にレールから取り外すことができる取付具を提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明では、長手方向に沿って延びる開口部R1を有するとともに、長手方向と直交する断面の形状が略C状となるレールRに取り付けられる取付具であって、レールRの長手方向を長手方向と呼び、長手方向と直交する開口部R1を貫通する方向を貫通方向と呼び、長手方向及び貫通方向と直交する方向を幅方向と呼ぶとき、取付具は、レールRに取り付けられた場合において、レールR内に位置してレールRと係合するとともに、長手方向の外形寸法が開口部R1の幅方向寸法より小さく、かつ、幅方向の外形寸法が開口部R1の幅方向寸法より大きい抜止部7と、レールRに取り付けられた場合において、レールRの外壁のうち開口部R1側の外壁に接触する当接部11Aと、レールRに取り付けられた場合において、外側から開口部R1に嵌り込むとともに、開口部R1の外縁のうち長手方向に沿って延びる外縁R2に対向する対向部11Bと、対向部11Bが設けられ、対向部11Bを弾性変位可能とする弾性部9とを備えることを特徴とする。これにより、請求項1に記載の発明では、抜止部7を貫通方向周りに回転させることにより、抜止部7をレールR内でレールRと係合させた状態と当該係合を解除させた状態とを容易に切り替えることができる。したがって、取付具を容易にレールRに固定することができ、かつ、取付具を容易にレールから取り外すことができる。すなわち、抜止部7がレールRと係合した状態においては、レールRの内壁に抜止部7が接触し、一方、レールRの外壁には当接部11Aが接触する。このため、レールRが抜止部7と当接部11Aとにより挟まれた状態となるので、取付具が強固にレールRに固定される。また、対向部11Bが開口部R1の外縁R2に対向しているので、仮に、抜止部7が貫通方向周りに回転又は揺動しても、対向部11Bが外縁R2に接触することにより、抜止部7の係合状態が解除されるまで抜止部7が回転又は揺動することが規制される。つまり、請求項1に記載の発明に係る対向部11Bは、抜止部7の係合状態が解除されるまで抜止部7が回転又は揺動することを規制するストッパとして機能する。そして、対向部11Bは、弾性部9に設けられているので、弾性部9が弾性変形して対向部11Bが変位しない限り、対向部11Bのストッパとして機能が維持される。なお、取付具をレールRに取り付ける際には、対向部11BがレールRと干渉するので、抜止部7を開口部R1からレールR内に挿入することができない。したがって、取付作業は、以下のように行う必要がある。先ず、弾性部9を弾性変形させて対向部11BとレールRとが干渉しない状態とする。そして、その状態で抜止部7を開口部R1からレールR内に挿入した後、抜止部7を貫通方向周りに回転させて抜止部7を係合状態とする。なお、請求項1においては、請求項2に記載の発明のごとく、レールRに取り付けられた場合において、抜止部7から貫通方向に突出する連結部3Aを備え、弾性部9は、レールRに取り付けられた場合において、連結部3Aの突出方向先端部側から長手方向に延びており、さらに、弾性部9の延び方向先端側に対向部11Bが設けられている構成とすることが望ましい。そして、当接部11Aは、請求項3に記載の発明のごとく、弾性部9の延び方向先端側に設けられている構成とすることが望ましい。また、請求項4に記載の発明では、対向部11B及び当接部11Aは、レールRに取り付けられた場合において、抜止部7を挟んで長手方向両側に設けられていることを特徴とする。これにより、請求項4に記載の発明では、取付具をレールRに安定、かつ、強固に固定することができる。請求項5に記載の発明では、弾性部9の延び方向先端側には、当該延び方向側に向けて突出した第1突起部13が設けられていることを特徴とする。これにより、請求項5に記載の発明では、作業者が取付具をレールRに取り付ける際に、第1突起部13に指等を掛けて弾性部9を弾性変形させることができる。つまり、第1突起部13をレバー又は摘み部として機能させることができる。また、請求項6に記載の発明では、弾性部9のうち対向部11Bより連結部3A側には、レールRに取り付けられた場合において、開口部R1側に突出する第2突起部15が設けられていることを特徴とする。これにより、請求項6に記載の発明では、何らかの原因により弾性部9が大きく変形して当接部11AがレールRから離れた場合であっても、第2突起部15を当接部11AのバックアップとしてレールRの外壁に接触させることができる。したがって、取付具を安定的にレールRに固定することができる。なお、第2突起部15の突出寸法は、弾性部9が変形していない状態で、当接部11A及び第2突起部15が共にレールRに接触する寸法、又は当接部11AのみがレールRに接触する寸法とすることが望ましい。因みに、第2突起部15のみがレールRに接触し、当接部11Aが接触しない構成とすると、第2突起部15を当接部11Aのバックアップとして機能させることができない。ところで、抜止部7を貫通方向周りに回転させる際に、抜止部7の端部がレールRの内壁に擦れる等すると、大きな抵抗力が発生するので、取付作業性が阻害されるおそれがある。これに対して、請求項7に記載の発明では、レールRに取り付けられた場合において、抜止部7のうち幅方向の端部であって開口部R1に面する側には、面取り部又は丸取り部が設けられていることを特徴としているので、抜止部7を貫通方向周りに回転させる際に大きな抵抗力が発生することを抑制できる。したがって、取付作業性が阻害される可能性を低減することができる。なお、請求項8に記載の発明では、レールRに取り付けられた場合にレールRの外側に位置する部位には、結束バンド5が一体化されていることを特徴とする。因みに、上記各手段等の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段等との対応関係を示す一例であり、本発明は上記各手段等の括弧内の符号に示された具体的手段等に限定されるものではない。以下に説明する発明の実施形態は実施形態の一例を示すものである。つまり、特許請求の範囲に記載された発明特定事項等は、下記の実施形態に示された具体的手段や構造等に限定されるものではない。そして、本実施形態は、太陽光パネルの架台に用いられるC形レール用の取付具に本発明を適用したものである。以下、本発明の実施形態を図面と共に説明する。C形レールRとは、図1に示すように、長手方向に沿って延びる開口部R1を有するとともに、長手方向と直交する断面の形状が略C状となる軌条である。なお、以下、C形レールRをレールRと略す。また、レールRの長手方向を長手方向D1と呼び、長手方向D1と直交し、かつ、開口部R1を貫通する方向を貫通方向D2と呼び、長手方向D1及び貫通方向D2と直交する方向を幅方向D3と呼ぶ。また、取付具1の構成形状を説明する際に用いる各方向D1~D3は、特に断りをした場合を除き、取付具1がレールRに取り付けられた場合の方向を意味する。つまり、図2~図4においては、取付具1のみが記載されているが、これらの図における各方向D1~D3は、図1に示された各方向D1~D3に一致する。なお、取付具1がレールRに取り付けられたとは、取付具1のレールRへ取付作業が完了した状態をいう。また、取付具1のレールRへ取付作業が完了した状態は後述する。1.取付具の構成形状板状に形成された本体部3には、図2に示すように、結束バンド5が本体部3と共に樹脂にて一体成形されている。なお、結束バンド5とは、可撓性を有する帯状のバンド部5A、及びバンド部5Aを係止固定する係止部5B等から構成されたものであり、ケーブルタイ又はインシュロック等とも呼ばれるものである。また、本体部3を挟んで結束バンド5と反対側には、板状の抜止部7が設けられている。この抜止部7は、図3に示すように、長手方向D1の外形寸法L1が開口部R1の幅方向寸法Wより小さく、かつ、幅方向D3の外形寸法L2が開口部R1の幅方向寸法Wより大きなるように矩形板状に形成されている。そこで、以下、長手方向D1の外形寸法L1を長辺寸法と呼び、幅方向D3の外形寸法L2を短辺寸法と呼ぶ。また、長手方向D1と平行な方向を長辺方向ともいう。同様に、幅方向D3と平行な方向を短辺方向ともいう。なお、開口部R1の幅方向寸法Wとは、図1に示すように、開口部R1のうち幅方向D3と平行な部位の寸法、つまり、開口部R1の外縁のうち長手方向D1に沿って延びる一対の外縁R2間の距離をいう。また、抜止部7のうち長辺方向両端、つまり抜止部7のうち幅方向の両端部であって、取付具1がレールRに取り付けられたときに開口部R1に面する部位には、面取り部7Aが設けられている。なお、面取り部7Aを含めて抜止部7の外壁を構成する複数の面それぞれは、図3に示すように、丸取り部7Bを介して滑らかに連続している。そして、抜止部7は、取付具1がレールRに取り付けられた場合においては、長辺方向が幅方向D3と一致した状態でレールR内に位置する。このため、抜止部7は、その長辺方向両端側がレールRと係合した状態となり、取付具1がレールRから貫通方向D2に脱落することが防止される。また、抜止部7は、図2に示すように、抜止部7から貫通方向D2に突出するように本体部3に向けて延びる連結部3Aを介して本体部3と一体化されている。因みに、抜止部7及び連結部3Aは、本体部3と共に樹脂にて一体成形されている。そして、連結部3Aのうち長手方向D1の最大外形寸法L3は、抜止部7の短辺寸法L2以下の寸法に設定されている。また、連結部3Aの突出方向先端側、つまり本体部3には、本体部3の長手方向両端部から長手方向D1に延びる弾性変形可能な弾性部9が設けられている。因みに、本実施形態に係る弾性部9は、貫通方向D2と直交する板面を有する板バネ状の部位であって、本体部3と共に樹脂にて一体成形されている。そして、各弾性部9の延び方向先端側には、貫通方向D2に沿うように抜止部7側に突出する押圧プレート11が設けられている。これら押圧プレート11の突出方向先端側のうち幅方向D3側端部には、図3に示すように、幅方向D3と平行な面11A、及び貫通方向D2と平行な面11Bが形成された切欠部が設けられている。そして、面11Aは、図1に示すように、取付具1がレールRに取り付けられた場合において、レールRの外壁のうち開口部R1側の外壁に接触する当接部として機能する。一方、面11Bは、取付具1がレールRに取り付けられた場合において、外側から開口部R1に嵌り込んで外縁R2に対向する対向部として機能する。そこで、以下、面11Aを当接部と呼び、面11Bを対向部と呼ぶ。また、各弾性部9の延び方向先端側には、図2に示すように、弾性部9を挟んで抜止部7と反対側、つまり結束バンド5側に向けて突出する第1突起部13が設けている。これらの第1突起部13は、作業者が取付具1をレールRに取り付ける際に、弾性部9を弾性変形させるためのレバー又は摘み部として機能させることが主たる目的としたものである。なお、本実施形態に係る第1突起部13は、弾性部9を挟んで押圧プレート11と反対の位置に設けられている。このため、第1突起部13は、押圧プレート11と連続するように弾性部9と共に一体形成されている。そして、第1突起部13の先端側に、先端に向かうほど、結束バンド5から離間するように貫通方向D2に対して傾斜させた面13Aを設けることにより、第1突起部13を摘み部として機能させる際の作業性を向上させている。また、弾性部9のうち対向部11Bより連結部3A側には、抜止部7側に突出する第2突起部15が設けられている。このため、取付具1がレールRに取り付けられたとき、第2突起部15は、図1に示すように、開口部R1側に突出した状態となる。そして、弾性部9から第2突起部15の先端までの寸法L4は、図2に示すように、弾性部9から当接部11Aまで寸法L5より小さい寸法となっている。このため、当接部11AがレールRに接触してい状態においては、第2突起部15はレールRに接触しない。また、弾性部9から当接部11Aまで寸法L5は、取付具1がレールRに取り付けられていない状態において、面11A当接部11Aが、抜止部7のうち連結部3A側の板面3Cを含む仮想接面S1上に位置するように設定されている。このため、取付具1がレールRに取り付けられた状態においては、当接部11Aと抜止部7とは、少なくともレールRを構成する板の厚み寸法だけ、互いに離間するように弾性変位した状態となる。2.本実施形態に係る取付具の取付作業及び取外作業以下、取付具1の取付作業及び取外作業を作業手順に従って説明する。2.1.取付具の取付作業取付具1をレールRに取り付ける際には、図5に示すように、抜止部7の長辺方向をレールRの長手方向と一致させた状態で、抜止部7を開口部R1からレールR内に挿入する。このとき、押圧プレート11とレールRとが干渉するので、図6の実線に示すように、第1突起部13を摘んで弾性部9を撓み変形させることにより、押圧プレート11とレールRとの干渉を回避させる。次に、押圧プレート11を変位させたまま、取付具1を貫通方向D2周りに略90度回転させて長辺方向を幅方向D3と一致させる。これにより、図7に示すように、抜止部7が内方側からレールRに係合し、取付具1のレールRへの取付作業が完了する。2.2.取付具の取外作業第1突起部13を摘んで押圧プレート11とレールRとの干渉を回避させた状態とした後、取付具1を貫通方向D2周りに略90度回転させて長辺方向を長手方向D1と一致させる。これにより、抜止部7とレールRとの係合が開放され、抜止部7が開口部R1から離脱可能な状態となるので、その状態を維持したまま、取付具1を貫通方向D2に沿って引き上げるようにレールRから取り外す。3.本実施形態に係る取付具の特徴本実施形態では、上述したように、抜止部7を貫通方向D2周りに回転させることにより、抜止部7をレールR内でレールRと係合させた状態と当該係合を解除させた状態とを容易に切り替えることができる。したがって、取付具1を容易にレールRに固定することができ、かつ、取付具1を容易にレールから取り外すことができる。すなわち、抜止部7がレールRと係合した状態においては、レールRの内壁に抜止部7が接触し、一方、レールRの外壁には当接部11Aが接触する。このため、当接部11A及び抜止部7がレールRに圧接した状態で、レールRが抜止部7と当接部11Aとにより挟まれた状態となるので、取付具1が強固にレールRに固定される。また、対向部11Bが開口部R1の外縁R2に対向しているので、仮に、抜止部7が貫通方向D2周りに回転又は揺動しても、対向部11Bが外縁R2に接触することにより、抜止部7の係合状態が解除されるまで抜止部7が回転又は揺動することが規制される。つまり、本実施形態に係る対向部11Bは、抜止部7の係合状態が解除されるまで抜止部7が回転又は揺動することを規制するストッパとして機能する。そして、対向部11Bは、弾性部9に設けられているので、弾性部9が弾性変形して対向部11Bが変位しない限り、対向部11Bのストッパとして機能が維持される。また、本実施形態では、対向部11B及び当接部11Aは、レールRに取り付けられた場合において、図2示すように、抜止部7を挟んで長手方向両側に設けられているので、取付具1をレールRに安定、かつ、強固に固定することができる。また、本実施形態では、弾性部9の延び方向先端側には、当該延び方向側に向けて突出した第1突起部13が設けられているので、第1突起部13をレバー又は摘み部として機能させることができ、第1突起部13が設けられていない場合に比べて、取付具1の取付作業又は取外作業の作業性を向上させることができる。また、本実施形態では、弾性部9のうち対向部11Bより連結部3A側には、レールRに取り付けられた場合において、開口部R1側に突出する第2突起部15が設けられていることを特徴としている。これにより、本実施形態では、何らかの原因により弾性部9が大きく変形して当接部11AがレールRから離れた場合であっても、第2突起部15を当接部11AのバックアップとしてレールRの外壁に接触させることができる。したがって、取付具1を安定的にレールRに固定することができる。ところで、抜止部7を貫通方向D2周りに回転させる際に、抜止部7の端部がレールRの内壁に擦れる等すると、大きな抵抗力が発生するので、取付作業性が阻害されるおそれがある。これに対して、本実施形態では、レールRに取り付けられた場合において、抜止部7のうち幅方向の端部であって開口部R1に面する部位には、面取り部又は丸取り部が設けられていることを特徴としているので、抜止部7を貫通方向D2周りに回転させる際に大きな抵抗力が発生することを抑制できる。したがって、取付作業性が阻害される可能性を低減することができる。その他の実施形態上述の実施形態では、抜止部7に面取り部7Aを設けたが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、面取り部7Aを廃止する、又は面取り部7Aに代えて丸取り部とする等としてもよい。また、上述の実施形態では、第2突起部15は、板バネ状の弾性部9の幅方向全域に設けられた突条であったが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、第2突起部15を廃止する、又は開口部R1に対応する箇所のみ第2突起部15を廃止する等してもよい。また、上述の実施形態では、取付具1全体を樹脂にて一体成形したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、各部位を別部品として形成した後、インサート成型法により一体化する、又は弾性部9及び本体部3内に金属製のプレートを埋設するようにインサート成形してもよい。また、上述の実施形態では、押圧プレート11の一部を切り欠くようにして当接部11A及び対向部11Bを構成したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、当接部11Aのみ弾性部9に設け、対向部11Bを弾性変形し難い部位に設けてもよい。また、上述の実施形態では、結束バンド5を取付具1に一体的に設けたが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、結束バンド5を廃止してもよい。また、本発明は、特許請求の範囲に記載された発明の趣旨に合致するものであればよく、上述の実施形態に限定されるものではない。