"陽極円筒と前記陽極円筒の内周面に突出して設けられた複数個のベインと、を有する陽極部と、前記陽極円筒の中心部に設けられコイル状フィラメントを有する陰極部と、前記陽極円筒の管軸方向両端部に相対向して設けられた略同一形状ですり鉢状の一対の磁極と、強磁性体から成る枠状継鉄と、前記陽極円筒の両端に設けられた一対の環状永久磁石と、を備え、前記枠状継鉄の反りや変形に対して隙間がなくなるように前記環状永久磁石を密着させたマグネトロン。環状永久磁石が、ボンド磁石からなる請求項1に記載のマグネトロン。環状永久磁石が、希土類金属磁石粉末を含有するボンド磁石であることを特徴とする請求項2に記載のマグネトロン。従来のマグネトロンの磁気回路構成の一例は、次のようなものである。一対の環状永久磁石13,14が、それぞれ一方の磁極面を磁極9,10に、他方の磁極面を強磁性体から成る枠状継鉄15,16を積み上げて組立を行うため、次のような欠点を有する。1部品を組み合わせた時に、部品単体での反りやバラツキにより、永久磁石13,14と枠状継鉄15,16の間に隙間が生じて、磁気回路の効率を悪化させている。2部品を組み合わせた時に、部品単体での反りやバラツキにより、永久磁石13,14と枠状継鉄15,16との間に生じた隙間で、温度上昇した永久磁石13,14の熱が枠状継鉄15,16十分に伝わらず、特性劣化の要因となっている。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、マグネトロンの磁気回路による歪みを減らすと共に、軽量かつ安定動作する磁気回路を備えたマグネトロンを提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明のマグネトロンは、マグネトロン用磁気回路において、一対の環状永久磁石、それぞれ一方の磁極面を磁極、他方の磁極面を強磁性体から成る枠状継鉄を組み合わせた時に生じた隙間をなくすという技術手段を採用したものである。これによって、環状永久磁石として、希土類金属磁石粉末を含有するボンド磁石を使用することにより、枠状継鉄との一体成形が可能となり、環状永久磁石と枠状継鉄との隙間で生じる漏洩磁束を少なくし磁気回路効率を向上させ、増加した磁石の熱を枠状継鉄に逃がして磁石温度を低減させることにより、熱による特性劣化を最低限に抑制し、長時間安定した特性のマグネトロンを提供することができる。本発明のマグネトロンは、漏洩磁束を少なくし磁気回路効率を向上することにより、マグネトロンを安定動作させることができる。第1の発明は、陽極円筒と前記陽極円筒の内周面に突出して設けられた複数個のベインと、を有する陽極部と、前記陽極円筒の中心部に設けられコイル状フィラメントを有する陰極部と、前記陽極円筒の管軸方向両端部に相対向して設けられた略同一形状ですり鉢状の一対の磁極と、強磁性体から成る枠状継鉄と、前記陽極円筒の両端に設けられた一対の環状永久磁石と、を備え、前記枠状継鉄の反りや変形に対して隙間がなくなるように前記環状永久磁石を密着させることにより、熱による特性劣化を最低限に抑制でき長時間安定した特性のマグネトロンを提供することができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、環状永久磁石をボンド磁石とすることにより、熱による特性劣化を最低限に抑制でき長時間安定した特性のマグネトロンを提供することができる。第3の発明は、特に、第2の発明において、環状永久磁石を希土類金属磁石粉末を含有するボンド磁石とすることにより、熱による特性劣化を最低限に抑制でき長時間安定した特性のマグネトロンを提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1におけるマグネトロンの部分断面図を示すものである。図1において、マグネトロンの中央部には陰極部が配設されており、この陰極部は、フィラメント1、その両端にエンドハット2,3を介して接続されたセンターリード4とサイドリード5によって構成されている。また、陽極円筒6と、この陽極円筒6の内周面からフィラメント1に向かって突出し、その先端がフィラメント1と所定間隔を保つように配設された複数個のベイン7とストラップリング8から陽極部が形成されている。陽極円筒6の管軸方向両端部には、略同一形状ですり鉢状の一対の磁極9,10が相対向して設けられており、さらにこの磁極9,10のそれぞれの管軸方向外方には、フィラメント印加用電力およびマグネトロン駆動用高電圧を供給するための入力部12と、マイクロ波を伝送し放射するための出力部11とが設けられてマグネトロンの本体部を構成している。さらには、一対の環状永久磁石13,14が、それぞれ一方の磁極面を磁極9,10に、他方の磁極面を強磁性体から成る枠状継鉄15,16にそれぞれ磁気的に結合されて、磁気回路が構成されている。この磁気回路が、ベイン7とフィラメント1との間に形成される電子運動空間17に、磁界を供給している。なお、陽極部の任意のベイン7には、マイクロ波出力用のアンテナリード18の一端が接続され、他端が外方へ導出されている。このように構成されたマグネトロンにおいて、フィラメント1を加熱し、陰極部と陽極部との間に所定の電圧を印加することによって、フィラメント1からベイン7に向かって放出された電子は、電子運動空間17内の磁界によって、フィラメント1の周囲を周回し、マイクロ波エネルギーを発生させる。このマイクロ波エネルギーは、ベイン7の一つと電気的に結合されたアンテナリード18によって、アンテナキャップ19を有する出力部11に伝送され、電子レンジ等の庫内へ放射される。ここで、マグネトロンの発振効率は電子の運動効率である電子効率と、ジュール損や誘電体損等の回路定数が関係する回路効率との積で決定される。つまり、発振効率η=電子効率ηe×回路効率ηcで表される。このうち、電子効率ηeは、陽極電圧Vaとの関係では数1で表され、陽極電圧Vaを高くすると電子効率ηeが向上することが公知となっている。また別の観点から、電子効率ηeは、磁束密度Bとの関係では数2で表され、磁束密度Bを大きくすると電子効率ηeが向上することが公知となっている。このように構成されたマグネトロンにおいて、一対の環状永久磁石13,14が、それぞれ一方の磁極面を磁極9,10に、他方の磁極面を強磁性体から成る枠状継鉄15,16を積み上げて組立を行った場合には部品単体での反りやバラツキにより、永久磁石と13,14と枠状継鉄15,16の間に隙間が生じて磁気回路の効率を悪化させている。図2は、この隙間のある状態を、コンピュータシミュレーションによって推測した結果示す概略図である。図3は、図2において、隙間近辺を拡大した拡大図であり、磁束線の向きが一様な向きとなっていない事が分かる。次に、永久磁石と13,14と枠状継鉄15,16の間に、隙間を磁性体とした状態を、コンピュータシミュレーションによって推測した結果を図4に示す。図4における隙間近辺を拡大した拡大図が、図5である。この図5から、磁束線の向きが、一様に電子運動空間17に、向いている事が分かる。ここで、永久磁石と13,14、枠状継鉄15,16間の隙間と磁気回路効率との関係を図6に示す。このように、永久磁石と13,14、枠状継鉄15,16間に隙間がなくなれば、従来のフェライト製品と同一形状であれば、必要としている電子運動空間で磁束密度を増やすことができる。これにより、数2に示した式から、マグネトロンの発振効率を向上させることができることが分かる。また、従来と同じ機能でよいとすれば、磁石の大きさ厚みを小さくでき、小型軽量化に寄与できることとなる。また、マグネトロンの発振時には、不要な電子が熱となりベイン7、陽極円筒6を伝わって磁石温度を上昇させてしまうが、環状永久磁石13,14と枠状継鉄15,16とを一体に連接させ隙間をなくすことにより、上昇した環状永久磁石13,14の熱を枠状継鉄15,16に逃がし、磁石温度を低減させることにより、熱による特性劣化を最低限に抑制することにより、長時間安定した特性のマグネトロンを提供することができる。更には、環状永久磁石13,14と枠状継鉄15,16の間に生じる磁束線の乱れを抑制することにより、マグネトロンの不要なノイズを抑制することができる。"