記録媒体に画像を形成する画像形成装置であって、像担持体と、前記像担持体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様に帯電された前記像担持体の表面を、画像データに従って変調された光で露光して、前記像担持体の前記表面に潜像を形成する露光装置と、前記潜像が形成された前記像担持体の表面電位を検出する電位検出装置と、前記像担持体の上の前記潜像をトナー像に現像する現像装置と、前記像担持体の上の前記トナー像の濃度を検出する濃度検出装置と、前記露光装置を制御する制御装置と、を有し、前記制御装置は、前記電位検出装置による前記像担持体の前記表面電位の検出結果と前記濃度検出装置による前記トナー像の前記濃度の検出結果とに従って、前記画像データから算出される露光量理論値に対するベタ画像領域の露光量の関係と、前記ベタ画像領域の前記露光量に対する線画像領域の露光量の比率とを算出し、前記制御装置は、前記比率に従って、前記画像データから算出される前記露光量理論値に対する前記線画像領域の前記露光量の関係を算出し、前記制御装置は、前記露光量理論値に対する前記ベタ画像領域の前記露光量の関係と、前記露光量理論値に対する前記線画像領域の前記露光量の関係とに従って、前記露光装置から出力される光を変調することを特徴とする画像形成装置。前記露光装置は、レーザー走査型露光装置であり、前記制御装置は、前記レーザー走査型露光装置から出力されるレーザー光の光強度又はパルス幅を変調することにより前記露光量を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記露光装置は、リニアアレイ型露光装置であり、前記制御装置は、前記リニアアレイ型露光装置から出力される光の光強度又はパルス幅を変調することにより前記露光量を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。さらに、前記画像データから線画像が形成される線画像画素を抽出する線画像画素抽出部を有し、前記線画像画素抽出部は、前記画像データの画素ごとに前記画素が前記線画像画素であるか否かを示す属性マップを作成し、前記制御装置は、前記属性マップに従って前記露光装置を制御することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の画像形成装置。しかしながら、トナーの帯電量トナーの単位質量あたりの帯電量又は現像装置の現像条件が変化すると、潜像へのトナー載り量も変化する。この場合に、トナーの帯電量又は現像装置の現像条件の変化に従って、ベタ画像領域のトナー載り量に対する線画像領域のトナー載り量の比率も変化する。したがって、線画像領域の露光量をベタ画像領域の露光量に対して一つの固定の比率で相対的に弱くするだけでは、線画像領域とベタ画像領域とで色味が合わなくなったり、線画像領域においてトナーの飛び散り現象が発生したりすることがある。そこで、本発明は、トナーの帯電量又は現像装置の現像条件が変化したとしても、露光装置からの光が露光する線画像領域とベタ画像領域の露光量をそれぞれ適切に制御することができる画像形成装置を提供することを目的とする。以上を鑑み、本発明の記録媒体に画像を形成する画像形成装置は、像担持体と、前記像担持体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様に帯電された前記像担持体の表面を、画像データに従って変調された光で露光して、前記像担持体の前記表面に潜像を形成する露光装置と、前記潜像が形成された前記像担持体の表面電位を検出する電位検出装置と、前記像担持体の上の前記潜像をトナー像に現像する現像装置と、前記像担持体の上の前記トナー像の濃度を検出する濃度検出装置と、前記露光装置を制御する制御装置と、を有し、前記制御装置は、前記電位検出装置による前記像担持体の前記表面電位の検出結果と前記濃度検出装置による前記トナー像の前記濃度の検出結果とに従って、前記画像データから算出される露光量理論値に対するベタ画像領域の露光量の関係と、前記ベタ画像領域の前記露光量に対する線画像領域の露光量の比率とを算出し、前記制御装置は、前記比率に従って、前記画像データから算出される前記露光量理論値に対する前記線画像領域の前記露光量の関係を算出し、前記制御装置は、前記露光量理論値に対する前記ベタ画像領域の前記露光量の関係と、前記露光量理論値に対する前記線画像領域の前記露光量の関係とに従って、前記露光装置から出力される光を変調する。本発明によれば、制御装置は、電位検出装置による像担持体の表面電位の検出結果と濃度検出装置によるトナー像の濃度の検出結果とに従って、ベタ画像領域の露光量に対する線画像領域の露光量の比率を算出することができる。制御装置は、この比率に従って、画像データから算出される露光量理論値に対する線画像領域の露光量の関係を算出する。よって、本発明の画像形成装置は、トナーの帯電量又は現像装置の現像条件が変化したとしても、露光装置からの光が露光する線画像領域とベタ画像領域の露光量をそれぞれ適切に制御することができる。以下に、600dpiの画像解像度でモノクロ画像を形成するデジタル方式の画像形成装置を使用して本発明の実施形態を説明する。但し、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではなく、カラー画像を形成するカラー画像形成装置に適用することもできる。また、以下の実施形態における各種値は例示的なものであり、本発明をそれらの値に限定するものではない。図1は、本実施形態に係る画像形成装置1の概略図である。画像形成装置1は、画像読取部10、レーザー書き込み部露光装置20、画像形成部30、給紙部40、及び原稿載置部50を有する。画像読取部10は、原稿Sから画像情報を読み取って、画素毎の画像データを生成する。具体的には、画像読取部10は、原稿載置部50に置かれた原稿Sの画像を走査する。画像読取部10の光源13は、原稿載置部50に置かれた原稿Sへ光を照射する。原稿Sからの反射光は、反射ミラー14a、14b、及び14cにより反射されて、レンズ16を介して撮像素子15上に結像される。撮像素子15は、原稿Sからの反射光を画像データに変換する。画像データは、主制御部100図2のインターフェース120を介して画像信号処理部60へ送られる。画像信号処理部60により処理された画像データは、主制御部100のRAM記憶装置112図2に一旦記憶される。あるいは、外部機器パーソナルコンピュータ等11図2からの画像データも一旦RAM112に記憶される。主制御部100のCPU110は、RAM112から画像データを読み出して、画像データに従ってレーザー書き込み部20を制御する。レーザー書き込み部20は、駆動モータ21、ポリゴンミラー22、fθレンズ23、ミラー24、25及び26、レンズ27、半導体レーザー不図示、及び補正レンズ不図示からなる。画像形成部30は、主制御部100のCPU110によってRAM112からの画像データが、レーザー書き込み部20へ入力されると画像形成動作を開始する。像担持体としての電子写真感光体ドラム以下、感光体ドラムという。31は、矢印Aで示す時計方向に回転する。感光体ドラム31の表面は、除電器36によって帯電前露光されて、感光体ドラム31の表面の上の残留電荷が除去される。その後、感光体ドラム31の表面は、帯電装置32によりマイナス電荷を与えられて一様に帯電される。一様に帯電された感光体ドラム31の表面上には、レーザー書き込み部20からのレーザー光Lによって、画像データに従って静電潜像が形成される。その後、感光体ドラム31の静電潜像は、現像装置33の現像剤トナーによって反転現像が行われ、トナー像として可視化される。現像装置33は、現像剤を担持する現像スリーブ33Aを有する。現像スリーブ33Aには、直流成分に交流成分を重畳した現像バイアス電圧が印加される。現像スリーブ33Aにより担持された現像剤は、電荷を保持するトナーを含む。給紙部40に装着された給紙カセット41には、記録媒体としての転写紙CPが収納されている。搬出ローラ42は、給紙カセット41に収納された転写紙CPを1枚ずつ搬出する。転写紙CPは、搬送ローラ43により、転写部TPへ向かって搬送される。転写紙CPは、静止しているレジストローラ44に当接していったん停止する。レジストローラ44は、感光体ドラム31上のトナー像に同期して回転し、転写紙CPを転写部TPへ搬送する。転写部TPには、感光体ドラム31に対向して転写装置コロナ帯電器34が設けられている。転写装置34は、感光体ドラム31上のトナー像を転写紙CPへ転写する。トナー像が転写された転写紙CPは、搬送ベルト45により定着装置37へ送られる。転写紙CP上のトナー像は、定着装置37により溶融されて転写紙CPに定着される。トナー像を定着された転写紙CPは、排紙ローラ不図示により装置外のトレイ54へ排出される。なお、中間転写体不図示を介して、感光体ドラム31上のトナー像を転写紙CPへ転写してもよい。感光体ドラム31は、さらに回転を続け、転写紙CPへ転写されずに感光体ドラム31の表面に残ったトナーは、クリーニング装置39により除去される。クリーニング装置39は、感光体ドラム31の表面に当接するクリーニングブレード39Aを有する。クリーニングブレード39Aは、感光体ドラム31の表面からトナーを除去する。その後、感光体ドラム31の表面は、再び除電器36によって除電され、次の画像形成プロセスへ入る。本実施形態における感光体ドラム31は、接地された金属製のシリンダ状の基体を有する。基体の上に、マイナス帯電する有機半導体層が塗布されている。感光体ドラム31の直径は、80mmである。電荷輸送層を含めた有機半導体層感光体層の膜厚は、25μmである。感光体ドラム31は、矢印Aで示す方向に320mm/sの周速Vpで回転される。帯電装置32は、回転する感光体ドラム31の表面を所定の極性及び電位で一様に帯電するスコロトロン帯電器である。帯電装置32のグリッド電極に印加される帯電バイアス電圧は、可変である。感光体ドラム31の帯電電位は、グリッド電極に印加される帯電バイアス電圧を変更することにより、調整される。帯電電流値-700μAの帯電バイアス電圧をグリッド電極に印加して、感光体ドラム31の帯電電位を-750Vにする。レーザー走査方式のレーザー書き込み部20は、レーザー光強度を変更することができるレーザー駆動電源光強度変調装置を有する。レーザー書き込み部20は、レーザー波長700nmの半導体レーザーを用いている。半導体レーザーの最大出力パワーは、1mWである。光強度変調されたレーザー光により、感光体ドラム31の表面を露光して、感光体ドラム31の表面に静電潜像を形成する。現像装置33は、感光体ドラム31に対向して回転する現像スリーブ33Aにより感光体ドラム31上の静電潜像を現像剤で現像してトナー像にする。現像は、2成分現像剤を用いて、イメージ露光と反転現像との組み合わせにより、接触又は非接触で行われる。現像スリーブ33Aは、マグネットロールと、マグネットロールを囲繞する、ステンレス溶射表面加工が施されたアルミ製のスリーブとからなる。現像スリーブ33Aの直径は、40mmである。現像スリーブ33Aは、420mm/sの周速Vsで回転させられる。現像スリーブ33Aと感光体ドラム31との周速比Vs/Vpは、1.3である。直流成分に交流成分を重畳した現像バイアス電圧を現像スリーブ33Aに印加することによって現像が行われる。直流成分の電圧は、-250V乃至-650Vである。本実施形態においては、-600V表面標準出力の現像バイアス電圧を現像スリーブ33Aに印加して反転現像が行われる。現像剤としては、2成分現像剤が好ましく用いられる。非磁性トナーと磁性キャリアを含有する2成分現像剤のトナーとしては、体積平均粒径が3乃至9μmの重合トナーが好ましい。重合トナーを用いることにより、高解像力であり、濃度が安定し、かぶりの発生が極めて少ない画像形成装置が可能となる。トナーは、体積平均粒径が3μmを下回ると、かぶりの発生やトナー飛散が起こりやすくなる。上限9μmは、本実施形態が目標とする高画質を形成することを可能とする粒径の上限である。磁性キャリアとしては、体積平均粒径が30乃至65μmで磁化量が20乃至70emu/gの磁性粒子からなるフェライトコアのキャリアが好ましい。30μmよりも粒径の小さなキャリアは、感光体ドラムに付着しやすくなるおそれがある。また、65μmよりも粒径の大きなキャリアでは、均一な濃度の画像が形成されない場合が生じうる。また、本実施形態では、レーザー書き込み部20と現像装置33の間で感光体ドラム31の表面電位を検出する電位センサー電位検出装置49が感光体ドラム31に対向して設けられている。さらに、本実施形態では、現像装置33の下流側で感光体ドラム31に対向して画像濃度センサー濃度検出装置61が設けられている。画像濃度センサー61は、発光素子と受光素子とから成る。発光素子は、トナー像へ光を照射する。受光素子は、トナー像により反射された発光素子の光を検出する。画像濃度センサー61は、現像装置33により現像されたトナー像の反射濃度を検出する。本実施形態の画像形成装置1は、3つの機能1Dmax制御、2光強度変調による線/ベタ比の改善、及び3トナー帯電量の変化に従う光強度変調による線/ベタ比の改善、を有している。Dmax制御は、ベタ画像領域のトナー載り量を所定値に保つことを目的とする。Dmax制御において、ベタパッチ画像が形成され、ベタパッチ画像の反射濃度を測定し、その測定結果から、ベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを算出する。光強度変調による線/ベタ比の改善は、線画像領域のトナー載り量とベタ画像領域のトナー載り量を一致させることを目的とする。本実施例においては、トナーが付着する画線部を線画像領域とベタ画像領域とに分ける。線画像は、文字や図形など線によって構成されている画像である。ベタ画像は、線画像に対して、比較的大面積の画像である。線画像領域は、線画像を形成する画素線画像画素からなる領域である。ベタ画像領域は、ベタ画像を形成する画素ベタ画像画素からなる領域である。トナー載り量DMAは、現像により感光体ドラム31の表面に付着した単位面積当たりのトナー量である。線/ベタ比は、現像コントラスト電圧を一定にしたときのベタ画像領域のトナー載り量に対する線画像領域のトナー載り量の比率である。現像コントラスト電圧は、レーザー光で露光された感光体ドラム31の画線部の電位と現像スリーブ33Aの表面の電位現像バイアス電圧との電位差である。画線部の電位は、電位センサー49の測定値露光電位である。具体的には、まず、画像信号処理部60において、画像データを、連続して画像形成を行う画素数が所定の範囲内である線画像領域と、線画像領域に該当しない非線画像領域とに判別する。非線画像領域は、線画像領域以外の領域であるので、画像が形成されない非画像領域トナーが付着しない非画線部と、ベタ画像が形成されるベタ画像領域とを含む。そして、線画像領域のトナー載り量がベタ画像領域のトナー載り量と一致するように、線画像領域のレーザー光強度を変調する光強度変調。線画像領域の変調したレーザー光強度とDmax制御により算出されたベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルとに基づいて、線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを算出する。ベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルと線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルとをそれぞれ算出することにより、線/ベタ比を改善する。トナー帯電量の変化に従う光強度変調による線/ベタ比の改善においては、線画像領域とベタ画像領域のそれぞれのレーザー光強度ルックアップテーブルを、トナー帯電量に従って書き換える。本実施形態においては、上記の連続して画像形成を行う画素数が所定の範囲内である線画像領域に含まれる画素を、線画像画素と表現する。線画像領域に該当しない非線画像領域に含まれる画素を、非線画像画素と表現する。また、本実施形態における画素とは、デジタル方式の画像形成装置1の画像解像度の最小単位を指す。具体的には、本実施形態では、600dpiの画像解像度により表現できる最小単位、すなわち、およそ42μm×42μmの大きさの領域を指す。本実施形態においては、画像データに従う階調表現、Dmax制御、及び光強度変調による露光量の制御は、すべての画素においてパルス幅を一定にし、レーザー光強度を変化させて行っている光強度変調。しかし、本発明は、光強度変調に限定されるものではない。露光量の制御は、すべての画素においてレーザー光強度を一定にし、パルス幅を変化させて行ってもよいパルス幅変調。また、レーザー光の光強度及びパルス幅に対する画像出力信号の相関から、画像入力信号と画像出力信号のルックアップテーブルを用いてもよい。レーザー光強度ルックアップテーブルとは、入力画像データから算出されるレーザー光強度理論値と、実際に出力するレーザー光強度出力値との関係を示す表である。本実施形態に係る画像形成装置1は、上記3つの機能1乃至3を実行する。図2は、本実施形態に係る画像形成装置1の制御回路のブロック図である。主制御部100は、CPU110、ROM111、RAM112、テーブル113、及びインターフェース120を有する。CPU制御装置110は、演算制御処理を行う。ROM記憶装置111には、以下の表1に示す情報が保存されている。RAM記憶装置112には、以下の表2に示す情報が保存されている。テーブル記憶装置113には、以下の表3に示す情報が保存されている。ROM111、RAM112、及びテーブル113は、CPU110に電気的に接続されている。インターフェース120の入力側には、画像読取部10、外部機器11、画像信号処理部60、画像濃度センサー61、及び、電位センサー49が電気的に接続されている。画像読取部10は、原稿Sから読み取った画像データをCPU110へインターフェース120を介して入力する。外部機器11は、インターフェース120を介してCPUへ画像データを入力するパーソナルコンピュータ等である。画像信号処理部60は、インターフェース120の出力側にも接続されていて、画像読取部10又は外部機器11からの画像データを入力する。画像信号処理部60は、画像データにγ補正等の画像信号処理を行うと共に、線画像画素判定プログラムにしたがって線画像画素を判定する。画像濃度センサー61は、感光体ドラム31上の現像されたベタパッチ画像の反射濃度を検出する。電位センサー49は、感光体ドラム31上の現像前のベタパッチ潜像の表面電位を検出する。また、インターフェース120の出力側には、レーザー書き込み部20が電気的に接続されている。レーザー書き込み部20は、線画像画素とベタ画像画素とで露光量を異ならせて像露光を行う光強度変調の機能を有している。以下に、本実施形態に係る画像形成装置1の上記3つの機能1乃至3について、図2に示す制御回路のブロック図を参照して説明する。1Dmax制御CPU110は、ROM111からパッチ画像形成プログラム、テーブル113から初期のレーザー光強度ルックアップテーブル固定を読み出す。CPU110は、レーザー書き込み部20を制御して、パッチ画像を形成する。パッチ画像形成動作は、通常画像形成動作とほぼ同じであるが、形成する複数のベタパッチ画像において、レーザー光強度を数段階に変化させるところが異なる。図3は、本実施形態のパッチ画像形成動作によって形成されるベタパッチ画像を示す図である。複数の異なる露光量レーザー光強度で複数のベタパッチ画像がそれぞれ形成されている。第1のベタパッチ画像は、パッチ内各画素のレーザー光強度を、最大強度時100点灯時と比較して70に設定している。第2のベタパッチ画像は72.5、第3のベタパッチ画像は75、というように2.5ずつレーザー光強度を強くし、90を上限として合計9個のベタパッチ画像が形成される。電位センサー49は、感光体ドラム31の表面に形成されたベタパッチの潜像のそれぞれの表面電位を現像前に測定し、測定値露光電位をCPU110へ送る。画像濃度センサー61は、現像装置33により現像されたベタパッチ画像のそれぞれの反射濃度を読み取り、測定値ベタパッチ濃度をCPU110へ送る。CPU110は、電位センサー49の測定値露光電位と現像バイアス電圧とから複数のベタパッチ潜像のそれぞれの現像コントラスト電圧を算出する。ここで、現像コントラスト電圧は、電位センサー49の測定値露光電位と現像バイアス電圧本実施形態においては、-600Vとの差である。露光電位は、感光体ドラム31の上に形成されたベタパッチの潜像の表面電位である。CPU110は、現像コントラスト電圧とレーザー光強度露光量との関係を算出する。CPU110は、現像コントラスト電圧とレーザー光強度露光量との最新の関係をRAM112に保存する。図4は、現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係を示す図である。また、CPU110は、現像コントラスト電圧と画像濃度センサー61により検出されたベタパッチ濃度との関係を算出する。CPU110は、現像コントラスト電圧とベタパッチ濃度との最新の関係をRAM112に保存する。図5aは、現像コントラスト電圧とベタパッチ濃度との関係を示す図である。CPU110は、図5aに示す現像コントラスト電圧とベタパッチ濃度との関係から、ROM111に保存されている所定のベタパッチ濃度値に対応する現像コントラスト電圧Vcontrefを算出する。本実施形態においては、所定のベタパッチ濃度値は、1.6である。1.6のベタパッチ濃度値に対応する現像コントラスト電圧Vcontrefは、300Vである。CPU110は、所定のベタパッチ濃度値に対応する最新の現像コントラスト電圧VcontrefをRAM112に保存する。CPU110は、図4に示す現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係から、300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefに対応するレーザー光強度LPrefを算出する。本実施形態において、レーザー光強度LPrefは、80である。レーザー光強度LPrefは、所定のベタパッチ濃度値に対応するベタ画像領域のレーザー光強度である。CPU110は、ベタ画像領域の最新のレーザー光強度LPrefをRAM112に保存する。CPU110は、テーブル113に保存されている初期のレーザー光強度ルックアップテーブルと所定のベタパッチ濃度値に対応するベタ画像領域のレーザー光強度LPrefとに基づいて、ベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを書き換える。図6は、レーザー光強度ルックアップテーブルを示す図である。図6aは、書き換えられたベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを示す図である。レーザー光強度ルックアップテーブルは、画像データから算出されるレーザー光強度理論値露光量理論値に対して、レーザー書き込み部20から実際に出力するレーザー光Lのレーザー光強度出力値露光量出力値を示す。図6aにおいて、例えば、ベタ画像領域の画像データから算出されるレーザー光強度理論値が100である場合に、レーザー書き込み部20は、80のレーザー光強度出力値のレーザー光Lを出力する。CPU110は、ベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルをRAM112に保存する。2光強度変調による線/ベタ比の改善上記1のDmax制御で算出した図6aに示すベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルは、通常画像形成動作において使用される。しかし、線画像領域においてもベタ画像領域と同様に、図6aに示すベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを使用してレーザー光強度出力値を決定すると、以下のような問題を生じる恐れがある。線画像領域の潜像とベタ画像領域の潜像の露光電位が同じ場合に、現像装置33によりそれぞれの潜像にトナーを付着させると、ベタ画像領域における単位面積当たりのトナー載り量に比較して、線画像領域における単位面積当たりのトナー載り量が多くなる。すなわち、必要量以上のトナーが線画像領域の潜像に載ってしまうことにより、トナー消費量の増大や、トナー飛び散りによる線画像の鮮鋭さの欠如などの問題が発生する。以下に、ベタ画像領域及び線画像領域ともに、現像コントラスト電圧Vcontrefが300Vになるように80のレーザー光強度LPrefで潜像を形成する場合、ベタ画像領域に比べて線画像領域にトナーが多く載ってしまう理由について述べる。図7は、本実施形態の光強度変調による線/ベタ比の改善が行われる前のトナー飛翔の様子を示す図である。ベタ画像領域と線画像領域について共に80のレーザー光強度LPrefで潜像を形成し、ベタ画像領域及び線画像領域を共に300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefにしている。図7は、現像スリーブ33A上のトナーが感光体ドラム31上に形成された潜像へ飛翔する様子を示す。図7aは、ベタ画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図7bは、10ドット画素の幅の線画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図7aに示すように、ベタ画像領域では、現像スリーブ33Aに対向している感光体ドラム31の表面の幅広い範囲にわたって潜像が形成されているので、トナーは、現像スリーブ33Aから感光体ドラム31の表面へ向かう垂線にほぼ沿って飛翔する。しかし、図7bに示すように、線画像領域では、現像スリーブ33Aに対向している感光体ドラム31の表面の狭い範囲にのみ潜像が形成されているので、潜像近傍で潜像に対向していない現像スリーブ33Aの上のトナーも潜像へ向かって飛翔する。図7bは、説明を簡単にするために、縦線感光体ドラム31の円周方向に形成される線の線画像領域を示している。しかし、横線、斜め線、及び通常使用文字などの特定幅の線画像領域についても、上記縦線と同様の現象により、トナー載り量が多くなる。本実施形態において、特定幅の線画像領域は、例えば、5ドット画素乃至20ドット画素の幅の線画像領域をいう。図7は、また、現像終了後に感光体ドラム31の上に載っているトナーも示している。図7aに示すベタ画像領域のトナー載り量DMAは、0.60mg/cm2である。図7bに示す線画像領域のトナー載り量DMAは、0.72mg/cm2である。本実施形態において、80のレーザー光強度LPrefにより形成される300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefにおけるベタ画像領域のトナー載り量に対する線画像領域のトナー載り量の比率線/ベタ比は、1.2=0.72/0.60である。線/ベタ比は、所定のベタ画像濃度を得るための現像コントラスト電圧におけるベタ画像領域のトナー載り量に対する線画像領域のトナー載り量の比率である。ベタ画像領域のトナー載り量と線画像領域のトナー載り量との差を低減するために、本実施形態においては、レーザー書き込み部20のレーザー光強度露光量をベタ画像領域と線画像領域とで異ならせる。すなわち、線画像領域における露光量をベタ画像領域における露光量よりも低くする光強度変調を行うことにより、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量に一致させる。露光量を制御する方法としては、aレーザー光の光強度を変調する方法光強度変調と、bレーザー光の露光時間一般に発光パルス幅を変調する方法パルス幅変調がある。本実施形態においては、光強度変調により、露光量を制御する。しかし、本発明は、光強度変調に限定されるものではなく、パルス幅変調により露光量を制御してもよい。本実施形態においては、線/ベタ比を使用して、ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefに比べて、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを低減する。これによって、線画像領域のトナー載り量を低減して、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量に一致させる。本実施形態においては、次の式により、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを算出する。Vcontw=Vcontref×1/線/ベタ比本実施形態においては、1.2の線/ベタ比を使用して、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを、ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefの1/1.2倍にする。ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefは、300Vであるので、Vcontw=300V×1/1.2の式により、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを250Vに設定する。これにより、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量に一致させることができる。CPU110は、算出した線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwに基づいて、図4に示す現像コントラスト電圧Vcontとレーザー光強度との関係から、線画像領域のレーザー光強度LPwを算出する。図4から、250Vの現像コントラスト電圧Vcontwに対する線画像領域のレーザー光強度LPwは、72である。CPU110は、ベタ画像領域のレーザー光強度露光量に対する線画像領域のレーザー光強度露光量の比率を算出する。すなわち、CPU110は、ベタ画像領域のレーザー光強度LPref:80と線画像領域のレーザー光強度LPw:72との比率であるLPw/LPref=72/80=0.9を算出する。CPU110は、ベタ画像領域のレーザー光強度に対する線画像領域のレーザー光強度の最新の比率をRAM112に保存する。CPU110は、レーザー光強度の比率LPw/LPref=72/80=0.9と、図6aに示すベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルに基づいて、線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを書き換える。図6bは、線画像領域の書き換えられたレーザー光強度ルックアップテーブルを示す図である。図8は、本実施形態の光強度変調による線/ベタ比の改善が行われた後のトナー飛翔の様子を示す図である。図8aは、ベタ画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図8bは、10ドット画素の幅の線画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図8aに示すように、ベタ画像領域については、図7aと同様に80のレーザー光強度LPrefで潜像を形成し、ベタ画像領域を300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefにしている。図8bに示すように、線画像領域については、72のレーザー光強度LPwで潜像を形成し、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを250Vにしている。図8bに示すように、線画像領域では、現像スリーブ33Aに対向している感光体ドラム31の表面の狭い範囲にのみ潜像が形成されているので、潜像近傍で潜像に対向していない現像スリーブ33Aの上のトナーも潜像へ向かって飛翔する。しかし、線画像領域の250Vの現像コントラスト電圧Vcontwは、ベタ画像領域の300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefよりも低いので、ベタ画像領域のトナー載り量に比べて線画像領域のトナー載り量が多くなることを防止することができる。図8に示す例では、線画像領域とベタ画像領域のそれぞれのトナー載り量は、共に0.60mg/cm2である。すなわち、線/ベタ比にしたがって線画像領域のレーザー光強度を低減することにより、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量と一致させることができる。このように、光強度変調により線/ベタ比を改善することによって、不必要なトナー消費量の増大を抑制することができる。また、トナー飛び散りによる線画像の鮮鋭さの欠如を抑制することができる。ここで、本実施形態における、特定幅5ドット乃至20ドットの線画像領域に含まれる画素線画像画素の抽出方法について以下に述べる。画像信号処理部線画像画素抽出部60は、画像データから線画像が形成される線画像画素を抽出する。図9は、本実施形態の画像信号処理部60のブロック図である。CPU110は、画像読取部10又は外部機器11からの画像データを画像信号処理部60へ入力する。画像信号処理部60へ入力された画像データは、シェーディング補正部209によりシェーディング補正される。シェーディング補正された画像データは、線画像画素判定部212へ送られる。線画像画素判定部212は、画像データのγ補正を行うと共に、線画像画素判定プログラムにしたがって画像データから線画像画素の注出を行う。線画像画素判定部212は、主走査方向線画像画素判定部501、副走査方向線画像画素判定部502、属性マップ作成部500、及びγ補正部216を有する。本実施形態による線画像画素の判定においては、主走査方向又は副走査方向に連続して画像が形成される画素の数が所定範囲内であるか否かによって、それらの画素が線画像画素であるか否かを判定する。連続して画像が形成される画素の数が所定範囲内にある場合、それらの画素は線画像画素であると判定する。連続して画像が形成される画素の数が所定範囲内にない場合、それらの画素は線画像画素ではない非線画像画素であると判定する。所定範囲内の画素数は、例えば、本実施形態における特定幅5ドット乃至20ドットの線画像領域の場合、5画素以上20画素以下である。主走査方向は、感光体ドラム31の長手方向回転軸線方向である。副走査方向は、画像が形成される転写紙記録媒体CPの搬送方向である。副走査方向は、主走査方向に対して垂直である。図10乃至図13を参照して、線画像画素の抽出方法を説明する。図10は、主走査方向の線画像画素の判定を示すフローチャートである。図11は、副走査方向の線画像画素の判定を示すフローチャートである。図12は、属性マップの作成動作を示すフローチャートである。図13は、属性マップの一部を示す図である。図10を参照して、主走査方向線画像画素判定部501が画像データに対して主走査方向の線画像画素の判定を行う動作を説明する。主走査方向線画像画素判定部501は、入力された画像データに対して主走査方向の線画像画素の判定を行い、主走査方向属性マップ図13aを作成する。主走査方向線画像画素判定部501は、まず、作成すべき主走査方向属性マップのすべての画素の主走査方向の画素信号hsenを0非線画素信号に初期化するステップS601。次に、主走査方向線画像画素判定部501は、入力画像データから、主走査方向に沿って順に画素Pnを抽出するステップS602。ここで、nは、画像信号がONである連続する画素の数をカウントするためのカウント数である。主走査方向線画像画素判定部501は、抽出した画素Pnのカウント数nを0に初期化するステップS603。主走査方向線画像画素判定部501は、抽出した画素P0の画像信号がONであるか否かを判定するステップS604。画素P0に画像が形成される場合、その画素P0の画像信号は、ONである。画素P0に画像が形成されない場合、その画素P0の画像信号は、OFFである。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0の画像信号がONである場合S604のYES、画素P0が最終画素であるか否かを判定するステップS605。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0が最終画素でない場合ステップS605のNO、カウント数nを1つ増やして、次の画素P1を抽出するステップS606。ステップS604へ戻り、主走査方向線画像画素判定部501は、次の画素P1の画像信号がONであるか否かを判定する。このようにして、主走査方向線画像画素判定部501は、画素Pnの画像信号がOFFになるまで、ステップS604、S605、及びS606を繰り返す。これによって、主走査方向線画像画素判定部501は、主走査方向に連続して画像が形成される画素P0~Pn-1を抽出する。ステップS604において、画素Pnの画像信号がOFFである場合S604のNO、画素Pnには画像が形成されない。したがって、主走査方向線画像画素判定部501は、画素Pnの画素信号hsenを0非線画素信号にするステップS607。主走査方向線画像画素判定部501は、画素Pnの画像データ非画像データ及び非線画素信号hsen=0を主走査方向線画像画素判定部501のメモリー不図示に保存するステップS608。ここで、非線画素信号hsen=0は、その画素Pnが主走査方向の線画像画素ではないことを表す。線画素信号hsen=1は、その画素Pnが主走査方向の線画像画素であることを表す。この場合、画素P0から画素Pn-1の画像信号がONであるので、画素P0から画素Pn-1は、主走査方向に連続して画像が形成される画素である。次に、主走査方向線画像画素判定部501は、カウント数nが所定範囲5≦n≦20内であるか否かを判定するステップS609。カウント数nは、画像が形成される連続する画素の数を表している。カウント数nが所定範囲5≦n≦20内である場合ステップ608のYES、画素P0から画素Pn-1により形成される主走査方向の画像は、特定幅5ドット乃至20ドットの線画像領域5画素以上20画素以下にある。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1が主走査方向の線画像画素であると判定する。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1の画素信号hsenを1線画素信号にするステップS610。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1の画像データ及び線画素信号hsen=1を主走査方向線画像画素判定部501のメモリー不図示に保存するステップS611。一方、ステップS609において、カウント数nが所定範囲5≦n≦20内でない場合ステップ609のNO、主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1が主走査方向の線画像画素ではないと判定する。すなわち、カウント数nがn<5又は20<nである場合、主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1が主走査方向の線画像画素ではないと判定する。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1の画素信号hsenを0非線画素信号にするステップS612。この場合、画素P0から画素Pn-1に画像が形成されるけれども、形成される画像が線画像ではないということである。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pn-1の画像データ及び非線画素信号hsen=0を主走査方向線画像画素判定部501のメモリー不図示に保存するステップS613。主走査方向線画像画素判定部501は、画素Pnが最終画素であるか否かを判定するステップS614。画素Pnが最終画素でなければS614のNO、ステップS602へ戻る。主走査方向線画像画素判定部501は、主走査方向に沿って次の画素Pnを抽出しステップS602、抽出した画素Pnのカウント数nを0に初期化するステップS603。主走査方向線画像画素判定部501は、上記と同様にして、主走査方向に連続して画像が形成される画素P0からPn-1を抽出する。ステップS614で、画素Pnが最終画素であればS614のYES、主走査方向線画像画素判定部501は、主走査方向属性マップを作成するステップS615。主走査方向線画像画素判定部501は、画素信号hsenの0非線画素信号及び1線画素信号に基づいて、画像データに対応した主走査方向属性マップを作成する。図13aは、主走査方向属性マップの一部を示す図である。主走査方向線画像画素判定部501は、作成した主走査方向属性マップを、属性マップ作成部500へ送るステップS616。ステップS605において、画素Pnが最終画素である場合S605のYES、ステップS617へ進む。画素Pnは、画像が形成される画素である。したがって、ステップS617において、主走査方向線画像画素判定部501は、画素Pnを含む画素P0から画素Pnが主走査方向の線画像画素であるか否かを判定する。画素Pnが含められるため、主走査方向線画像画素判定部501は、カウント数nが4≦n≦19を満たすか否かを判定する。カウント数nが4≦n≦19を満たす場合ステップS617のYES、画素P0から画素Pnは、主走査方向の線画像画素である。したがって、主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pnの画素信号hsenを1線画素信号にするステップS618。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pnの画像データ及び線画素信号hsen=1を主走査方向線画像画素判定部501のメモリー不図示に保存するステップS619。一方、カウント数nが4≦n≦19を満たさない場合ステップS617のNO、画素P0から画素Pnは、主走査方向の非線画像画素である。したがって、主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pnの画素信号hsenを0非線画素信号にするステップS620。主走査方向線画像画素判定部501は、画素P0から画素Pnの画像データ及び非線画素信号hsen=0を主走査方向線画像画素判定部501のメモリー不図示に保存するステップS621。主走査方向線画像画素判定部501は、画素信号hsenの0非線画素信号及び1線画素信号に基づいて、画像データに対応した主走査方向属性マップを作成するステップS615。主走査方向線画像画素判定部501は、作成した主走査方向属性マップを、属性マップ作成部500へ送るステップS616。次に、図11を参照して、副走査方向線画像画素判定部502が画像データに対して副走査方向の線画像画素の判定を行う動作を説明する。副走査方向線画像画素判定部502は、入力された画像データに対して副走査方向の線画像画素の判定を行い、副走査方向属性マップ図13bを作成する。副走査方向線画像画素判定部502は、まず、作成すべき副走査方向属性マップの全ての画素の副走査方向の画素信号Vsenを0非線画素信号に初期化するステップS701。次に、副走査方向線画像画素判定部502は、入力画像データから、副走査方向に沿って順に画素Qnを抽出するステップS702。ここで、nは、画像信号がONである連続する画素の数をカウントするためのカウント数である。副走査方向線画像画素判定部502は、抽出した画素Qnのカウント数nを0に初期化するステップS703。副走査方向線画像画素判定部502は、抽出した画素Q0の画像信号がONであるか否かを判定するステップS704。画素Q0に画像が形成される場合、その画素Q0の画像信号は、ONである。画素Q0に画像が形成されない場合、その画素Q0の画像信号は、OFFである。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0の画像信号がONである場合S704のYES、画素Q0が最終画素であるか否かを判定するステップS705。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0が最終画素でない場合ステップS705のNO、カウント数nを1つ増やして、次の画素Q1を抽出するステップS706。ステップS704へ戻り、副走査方向線画像画素判定部502は、次の画素Q1の画像信号がONであるか否かを判定する。このようにして、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Qnの画像信号がOFFになるまで、ステップS704、S705、及びS706を繰り返す。これによって、副走査方向線画像画素判定部502は、副走査方向に連続して画像が形成される画素Q0~Qn-1を抽出する。ステップS704において、画素Qnの画像信号がOFFである場合S704のNO、画素Qnには画像が形成されない。したがって、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Qnの画素信号Vsenを0非線画素信号にするステップS707。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Qnの画像データ非画像データ及び非線画素信号Vsen=0を副走査方向線画像画素判定部502のメモリー不図示に保存するステップS708。ここで、非線画素信号Vsen=0は、その画素Qnが副走査方向の線画像画素ではないことを表す。線画素信号Vsen=1は、その画素Qnが副走査方向の線画像画素であることを表す。この場合、画素Q0から画素Qn-1の画像信号がONであるので、画素Q0から画素Qn-1は、副走査方向に連続して画像が形成される画素である。次に、副走査方向線画像画素判定部502は、カウント数nが所定範囲5≦n≦20内であるか否かを判定するステップS709。カウント数nは、画像が形成される連続する画素の数を表している。カウント数nが所定範囲5≦n≦20内である場合ステップ708のYES、画素Q0から画素Qn-1により形成される副走査方向の画像は、特定幅5ドット乃至20ドットの線画像領域5画素以上20画素以下にある。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1が副走査方向の線画像画素であると判定する。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1の画素信号Vsenを1線画素信号にするステップS710。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1の画像データ及び線画素信号Vsen=1を副走査方向線画像画素判定部502のメモリー不図示に保存するステップS711。一方、ステップS709において、カウント数nが所定範囲5≦n≦20内でない場合ステップ709のNO、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1が副走査方向の線画像画素ではないと判定する。すなわち、カウント数nがn<5又は20<nである場合、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1が副走査方向の線画像画素ではないと判定する。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1の画素信号Vsenを0非線画素信号にするステップS712。この場合、画素Q0から画素Qn-1に画像が形成されるけれども、形成される画像が線画像ではないということである。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qn-1の画像データ及び非線画素信号Vsen=0を副走査方向線画像画素判定部502のメモリー不図示に保存するステップS713。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Qnが最終画素であるか否かを判定するステップS714。画素Pnが最終画素でなければS714のNO、ステップS702へ戻る。副走査方向線画像画素判定部502は、副走査方向に沿って次の画素Qnを抽出しステップS702、抽出した画素Qnのnを0に初期化するステップS703。副走査方向線画像画素判定部502は、上記と同様にして、副走査方向に連続して画像が形成される画素Q0からQn-1を抽出する。ステップS714で、画素Qnが最終画素であればS714のYES、副走査方向線画像画素判定部502は、副走査方向属性マップを作成するステップS715。副走査方向線画像画素判定部502は、画素信号Vsenの0非線画素信号及び1線画素信号に基づいて、画像データに対応した副走査方向属性マップを作成する。図13bは、作成された副走査方向属性マップの一部を示す図である。図13bは、図13aに示される主走査方向属性マップと同一の画像領域を示している。副走査方向線画像画素判定部502は、作成した副走査方向属性マップを、属性マップ作成部500へ送るステップS716。ステップS705において、画素Qnが最終画素である場合S705のYES、ステップS717へ進む。画素Qnは、画像が形成される画素である。したがって、ステップS717において、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Qnを含む画素Q0から画素Qnが副走査方向の線画像画素であるか否かを判定する。画素Qnが含められるため、副走査方向線画像画素判定部502は、カウント数nが4≦n≦19を満たすか否かを判定する。カウント数nが4≦n≦19を満たす場合ステップS717のYES、画素Q0から画素Qnは、副走査方向の線画像画素である。したがって、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qnの画素信号Vsenを1線画素信号にするステップS718。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qnの画像データ及び線画素信号Vsen=1を副走査方向線画像画素判定部502のメモリー不図示に保存するステップS719。一方、カウント数nが4≦n≦19を満たさない場合ステップS717のNO、画素Q0から画素Qnは、副走査方向の非線画像画素である。したがって、副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qnの画素信号Vsenを0非線画素信号にするステップS720。副走査方向線画像画素判定部502は、画素Q0から画素Qnの画像データ及び非線画素信号Vsen=0を副走査方向線画像画素判定部502のメモリー不図示に保存するステップS721。副走査方向線画像画素判定部502は、画素信号Vsenの0非線画素信号及び1線画素信号に基づいて、画像データに対応した副走査方向属性マップを作成するステップS715。副走査方向線画像画素判定部502は、作成した副走査方向属性マップを、属性マップ作成部500へ送るステップS716。次に、図12を参照して、属性マップ作成部500が属性マップを作成する動作を説明する。属性マップ作成部500は、主走査方向線画像画素判定部501の主走査方向属性マップ図13aと副走査方向線画像画素判定部502の副走査方向属性マップ図13bとに基づいて、最終的な属性マップ図13cを作成する。特定幅5ドット乃至20ドットの線画像領域に含まれる画素線画像画素は、主走査方向線画像画素と副走査方向線画像画素との両方に該当している。属性マップ作成部500は、作成すべき属性マップのすべての画素の画素信号senを0非線画素信号に初期化するステップS801。属性マップ作成部500は、入力画像データの順序に従って画素を抽出するステップS802。属性マップ作成部500は、抽出した画素の主走査方向画素信号hsenを主走査方向属性マップから抽出し、当該抽出した画素の副走査方向画素信号Vsenを副走査方向属性マップから抽出するステップS803。属性マップ作成部500は、主走査方向画素信号hsenと副走査方向画素信号Vsenとが共に線画素信号であるか否か、すなわち、hsen=1かつVsen=1であるか否かを判定するステップS804。hsen=1かつVsen=1である場合ステップS804のYES、当該画素は、線画像画素である。属性マップ作成部500は、当該画素の画素信号senを1線画素信号にして、sen=1を属性マップ作成部500のメモリー不図示に保存するステップS805。一方、hsen=1かつVsen=1でない場合ステップS804のNO、すなわち、hsen=0又はVsen=0である場合、当該画素は、非線画像画素である。属性マップ作成部500は、当該画素の画素信号senを0非線画素信号にして、sen=0を属性マップ作成部500のメモリー不図示に保存するステップS806。属性マップ作成部500は、当該画素が最終画素であるか否かを判定するステップS807。当該画素が最終画素でない場合S807のNO、属性マップ作成部500は、ステップS802へ戻り、次の画素を抽出し、ステップS803からS807を繰り返す。当該画素が最終画素である場合S807のYES、属性マップ作成部500は、画素信号senの0非線画素信号及び1線画素信号に基づいて、画像データに対応した属性マップを作成するS808。図13cは、作成した属性マップの一部を示す図である。図13cは、図13a及び図13bに示す主走査方向及び副走査方向の属性マップと同一の画像領域を示している。画像信号処理部60は、作成された属性マップとともに、γ補正部216によりγ補正された画像データをCPU110へ送る。CPU110は、γ補正された画像データ及び属性マップをRAM112に保存する。画像形成時に、CPU110は、レーザー書き込み部20の露光変調を制御する。露光変調の制御の際に、CPU110は、ROM111に保存されている通常画像形成プログラム、RAM112に保存されている線画像領域及びベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブル、画像データ、及び属性マップを使用する。3トナー帯電量の変化に従う光強度変調による線/ベタ比の改善上記1のDmax制御、及び上記2の光強度変調による線/ベタ比の改善により、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量に一致させることができる。しかし、実際には、トナー帯電量の変化にしたがって、線/ベタ比は変化する。CPU110は、電位センサー49による像担持体の表面電位の検出結果と画像濃度センサー61によるトナー像の濃度の検出結果とに従って、レーザー書き込み部20からのレーザー光が露光する線画像領域とベタ画像領域の露光量をそれぞれ算出する。CPU110は、算出した線画像領域とベタ画像領域のそれぞれの露光量に従って、レーザー書き込み部20から出力されるレーザー光を変調する。図14は、本実施形態に係るトナー帯電量と線/ベタ比との関係を示す図である。図14から、トナー帯電量が大きくなるにつれて、線/ベタ比も大きくなることがわかる。本実施形態においては、初期状態通常環境でのトナー帯電量は、30μC/gである。しかし、温湿度の変化や装置の使用を重ねることで、トナー帯電量は、変化する。トナー帯電量が30μC/gから40μC/gへ増大すると、線/ベタ比は、図14に示すように、1.2から1.4へ上昇する。トナー帯電量が変化した場合には、線/ベタ比が変化するので、ベタ画像領域のレーザー光強度に対する線画像領域のレーザー光強度の比率を変える必要がある。トナー帯電量の変化を直接測定することは困難である。そこで、本実施形態においては、トナー帯電量と線形相関関係のある現像コントラスト電圧Vcontの変化をトナー帯電量の変化とみなす。そして、現像コントラスト電圧Vcontの変化に基づいて、ベタ画像領域のレーザー光強度に対する線画像領域のレーザー光強度の比率を変更する。以下に、その方法を説明する。パッチ画像形成動作において、図3に示したようにレーザー光強度を最大強度時100点灯時と比較して70から2.5ずつレーザー光強度をあげ、90を上限として合計9個のベタパッチ画像を形成する。しかしながら、トナー帯電量が変化した場合、ROM111に記憶されている所定のベタパッチ濃度1.6に対応するベタ画像領域のレーザー光強度LPrefは80ではなくなる。一例として、初期状態通常環境で30μC/gであったトナー帯電量が、40μC/gへ変化した場合を考える。上述したように、トナー帯電量の変化は、現像コントラスト電圧Vcontの変化と線形相関関係がある。CPU110は、パッチ画像形成動作により現像コントラスト電圧とベタパッチ濃度との関係図5bを算出して、RAM112に保存する。図5bは、トナー帯電量が40μC/gへ変化した場合の現像コントラスト電圧とベタパッチ濃度との関係を示す図である。図5bに示すように、所定のベタパッチ濃度1.6に対応する現像コントラスト電圧Vcontは、トナー帯電量の変化に従って、Vcontref:300VからVcontrefup:400Vへ変化する。CPU110は、所定のベタパッチ濃度値に対応するベタ画像領域の400Vの現像コントラスト電圧VcontrefupをRAM112に保存する。図4に示す現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係から、400Vの現像コントラスト電圧Vcontrefupに対応するレーザー光強度LPrefupは、88である。よって、レーザー光強度を、300Vの現像コントラスト電圧Vcontrefの場合の80のレーザー光強度LPrefから、400Vの現像コントラスト電圧Vcontrefupの場合の88のレーザー光強度LPrefupへ変更する必要がある。CPU110は、ベタ画像領域の88のレーザー光強度LPrefupをRAM112に保存する。図15は、トナー帯電量が40μC/gへ変化した場合のレーザー光強度ルックアップテーブルを示す図である。88のレーザー光強度LPrefupにしたがって、ベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを、図15aに示すように書き換える。CPU110は、書き換えたベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルをRAM112に保存する。図16は、本実施形態に係る現像コントラスト電圧と線/ベタ比の関係を示す図である。図16は、トナー帯電量の変化による所定のベタパッチ濃度1.6を実現するために必要な現像コントラスト電圧Vcontの変化に対する線/ベタ比の変化を示している。すなわち、現像コントラスト電圧がVcontref:300VからVcontrefup:400Vへ変化したときに、線/ベタ比は、1.2から1.4へ変化する。トナー帯電量が変化する前は、ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefに対する線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwの比は1/1.2倍であった。しかしながら、トナー帯電量が変化した後は、比を1/1.2倍にしたままでは、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量と一致させることができない。すなわち、トナー帯電量の変化に起因して線/ベタ比が1.4へ変化した場合、ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefupに対する線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupの比を、1/1.4倍にしなければならない。本実施形態では、トナー帯電量の変化による所定のベタパッチ濃度1.6を実現するために必要な現像コントラスト電圧Vcontの変化に対する線/ベタ比の変化を、予め図16に示すようなテーブルとして、テーブル113に保存している。なお、現像条件が変化した場合の現像コントラスト電圧と線/ベタ比の関係を図16に示すようなテーブルとして、テーブル113に保存してもよい。現像条件は、現像バイアス電圧の変化又は感光体ドラム31上の潜像の表面電位の変化により、変化する。現像スリーブ33Aに印加される現像バイアス電圧が変化すると現像コントラスト電圧が変化する。また、同じレーザー光強度で感光体ドラム31を露光しても、周囲雰囲気例えば、温湿度や感光体ドラム31の経時変化などにより、潜像の表面電位が変化する。表面電位が変化すると現像コントラスト電圧が変化する。そこで、現像条件が変化した場合の現像コントラスト電圧と線/ベタ比の関係をテーブル113に保存してもよい。CPU110は、パッチ画像形成動作において、所定のベタパッチ濃度値1.6に対応するベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefを算出する。トナー帯電量の変化によってベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontref:300VがVcontrefup:400Vへ変化した場合、CPU110は、テーブル113に保存された現像コントラスト電圧と線/ベタ比の関係図16を参照する。CPU110は、図16から、400Vの現像コントラスト電圧Vcontrefupに対する線/ベタ比1.4を算出する。CPU110は、400Vのベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefupと、1.4の線/ベタ比とを、Vcontwup=Vcontrefup×1/線/ベタ比の式に代入して、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupを算出する。線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupは、400V×1/1.4=285Vである。CPU110は、図4の現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係から、285Vの線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupに対応する77のレーザー光強度LPwupを算出する。CPU110は、ベタ画像領域の88のレーザー光強度LPrefup露光量に対する線画像領域の77のレーザー光強度LPwup露光量の比率を算出する。比率LPwup/LPrefupは、77/88である。CPU110は、ベタ画像領域のレーザー光強度LPrefupに対する線画像領域のレーザー光強度LPwupの77/88の比率をRAM112に保存する。CPU110は、比率LPwup/LPrefup=77/88と、図15aに示すベタ画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルから、線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを書き換える。図15bは、書き換えられた線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを示す図である。CPU110は、線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルをRAM112に保存する。図17は、本実施形態のトナー帯電量に応じた露光変調が行われた後のトナー飛翔の様子を示す図である。図17には、現像スリーブ33A上のトナーが、感光体ドラム31上に形成された潜像へ飛翔する様子が示されている。図17aは、ベタ画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図17aにおいて、ベタ画像領域に88のレーザー光強度LPrefupで潜像を形成し、ベタ画像領域を400Vの現像コントラスト電圧Vcontrefupにしている。ここで、ベタ画像領域の現像コントラスト電圧Vcontrefupは、ベタ画像領域の露光電位-200Vと現像バイアス電圧-600Vとの差である。図17bは、10ドット画素幅の線画像領域におけるトナー飛翔の様子を示す図である。図17bにおいて、線画像領域に77のレーザー光強度LPwupで潜像を形成し、線画像領域を285Vの現像コントラスト電圧Vcontwupにしている。ここで、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupは、線画像領域の露光電位-315Vと現像バイアス電圧-600Vとの差である。図17bにおいては現像スリーブ33Aに対向している感光体ドラム31の表面の狭い範囲にのみ潜像が形成されているため、潜像に対向していない現像スリーブ33A上のトナーも潜像に向かって飛翔してきてしまう。しかしながら、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwupを、ベタ画像領域の400Vの現像コントラスト電圧Vcontrefupに対して、285Vに低く設定している。これによって、ベタ画像領域のトナー載り量に比べて線画像領域のトナー載り量が多くなることを防止することができる。図17に示す例では、線画像領域とベタ画像領域のそれぞれのトナー載り量は、共に0.60mg/cm2である。すなわち、トナー帯電量に従って線/ベタ比を変更することにより、線画像領域のレーザー光強度を低減し、線画像領域のトナー載り量をベタ画像領域のトナー載り量と一致させることができる。画像形成時に、CPU110は、レーザー書き込み部20における露光変調を制御する。露光変調の制御の際に、CPU110は、ROM111に保存されている通常画像形成プログラム、RAM112に保存されている線画像領域及びベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルトナー帯電量変化後に更新されたものを使用する。CPU110は、また、RAM112に保存されている画像データ及び属性マップも使用する。本実施形態によれば、トナー帯電量の変化により線/ベタ比が変化する場合においても、トナー帯電量の変化後の線画像領域のトナー載り量をトナー帯電量の変化前の線画像領域のトナー載り量と一致させることができる。図18は、本実施形態の露光変調による画像形成を示すフローチャートである。本実施形態の露光変調による画像形成は、CPU110により制御される。CPU110は、レーザー書き込み部20のレーザー光強度を制御して、レーザー光強度が異なる複数のベタパッチ潜像を感光体ドラム31上に形成するステップS901。CPU110は、電位センサー49により複数のベタパッチ潜像のそれぞれの表面電位を検出するステップS902。CPU110は、検出した表面電位と現像スリーブ33Aに印加される現像バイアス電圧とから複数のベタパッチ潜像のそれぞれの現像コントラスト電圧Vcontを算出するステップS903。CPU110は、図4に示すような現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係を算出する。CPU110は、現像コントラスト電圧とレーザー光強度との最新の関係をRAM112に保存する。複数のベタパッチ潜像は、現像スリーブ33Aにより複数のベタパッチ現像剤像に現像されるステップS904。CPU110は、画像濃度センサー61により複数のベタパッチ現像剤像の画像濃度ベタパッチ濃度を検出するステップS905。CPU110は、検出したベタパッチ濃度と現像コントラスト電圧Vcontとから、図5a又は図5bに示すようなベタパッチ濃度と現像コントラスト電圧Vcontとの関係を算出するステップS906。CPU110は、算出されたベタパッチ濃度と現像コントラスト電圧Vcontとの関係から、所定のベタパッチ濃度1.6に対応する現像コントラスト電圧Vcontrefを算出するステップS907。CPU110は、RAM112に保存されている現像コントラスト電圧Vcontrefを更新するステップS908。CPU110は、現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係をRAM112から読み出して、算出した現像コントラスト電圧Vcontrefに対応するレーザー光強度LPrefを算出するステップS909。算出したレーザー光強度は、ベタ画像領域のレーザー光強度である。CPU110は、テーブル113から初期のレーザー光強度ルックアップテーブル固定を読み出す。CPU110は、レーザー光強度理論値100に対応するレーザー光強度出力値が、算出したレーザー光強度LPrefになるように、レーザー光強度ルックアップテーブルを書き換える。書き換えたレーザー光強度ルックアップテーブルは、ベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルである。CPU110は、ベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルをRAM112に保存するステップS910。CPU110は、図16に示す現像コントラスト電圧Vcontに対する線/ベタ比の関係をテーブル113から読み出して、算出した現像コントラスト電圧Vcontrefに対応する線/ベタ比を算出するステップS911。トナー帯電量が変化すると現像コントラスト電圧Vcontが変化する。図16は、トナー帯電量が変化した場合の線/ベタ比の変化を表しているので、図16から算出した線/ベタ比を使用することにより、トナー帯電量の変化によるトナー載り量の変化を補正することができる。CPU110は、現像コントラスト電圧Vcontrefと線/ベタ比とを、式Vcontw=Vcontref×1/線/ベタ比に代入して、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwを算出するステップS912。CPU110は、図4に示す現像コントラスト電圧とレーザー光強度との関係から、線画像領域の現像コントラスト電圧Vcontwに対応する線画像領域のレーザー光強度LPwを算出するステップS913。CPU110は、ベタ画像領域のレーザー光強度に対する線画像領域のレーザー光強度の比率LPw/LPrefレーザー光強度比を算出するステップS914。CPU110は、レーザー光強度比LPw/LPrefとベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルとに基づいて、線画像領域のレーザー光強度ルックアップテーブルを書き換える。書き換えたレーザー光強度ルックアップテーブルは、線画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルである。CPU110は、線画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルをRAM112に保存するステップS915。CPU110は、画像読取部10又は外部機器11から画像信号処理部60へ画像データを入力するステップS916。CPU110は、線画像画素判定部212により図10に示す線画像画素の抽出方法に従って入力画像データから線画像画素を抽出して属性マップを作成するステップS917。CPU110は、γ補正部216により補正された画像データと、属性マップとをRAM112に保存するステップS918。CPU110は、画像データ、属性マップ、ベタ画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブル、及び線画像領域の最新のレーザー光強度ルックアップテーブルに基づいて、レーザー書き込み部20を制御して画像形成を行うステップS919。本実施形態による画像形成装置は、例えば、トナー帯電量の変化により所定の画像濃度を得るための現像コントラスト電圧が変化したとしても、露光装置の線画像領域とベタ画像領域の露光量出力値をそれぞれ適切に制御することができる。本実施形態による画像形成装置は、トナーの帯電量が変化したとしても、例えば、線画像領域とベタ画像領域を含む画像形成において、トナー載り量を容易に調整することができる。すなわち、線画像領域とベタ画像領域の色味を合わせることが容易にできる。本実施形態による画像形成装置は、露光装置としてレーザー書き込み部レーザー走査型露光装置20を使用している。しかし、露光装置は、レーザー走査型露光装置に限定されるものではない。本発明は、リニアアレイ型露光装置にも適用することができる。