"内燃機関のクランク軸と連動して回転する駆動回転体であって、前記クランク軸との間において環状のトルク伝達部材が複数のスプロケット歯に掛け渡されることにより、前記内燃機関のカム軸を駆動するための機関トルクが回転周方向に伝達されるスプロケット部材、並びに前記スプロケット部材と一体に回転する中空状のハウジングを有する駆動回転体と、前記カム軸と連動して回転する従動回転体であって、前記ハウジング内において回転周方向に区画した作動室に対する作動液の入出により、前記クランク軸に対する前記カム軸の回転位相を変化させる従動回転体とを、備え、前記機関トルクの伝達により前記カム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、前記回転位相の変化により調整するバルブタイミング調整装置において、前記ハウジングは、同軸上に設けられる前記カム軸及び前記従動回転体の少なくとも一方により、回転径方向の内側から軸受される筒状のジャーナル部と、前記ジャーナル部から回転径方向の外側へ離間して設けられ、前記スプロケット部材が固定される固定部とを、有することを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記スプロケット部材は、前記ジャーナル部から回転径方向の外側へ離間して同軸上に設けられる筒部を、有し、前記固定部は、前記ジャーナル部と同軸上の筒状に形成され、回転周方向に沿って前記筒部と嵌合することにより、前記スプロケット部材と固定されることを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記筒部は、前記固定部に対して外嵌されることを特徴とする請求項2に記載のバルブタイミング調整装置。前記固定部と前記筒部とは、圧入状態で嵌合することを特徴とする請求項2又は3に記載のバルブタイミング調整装置。前記筒部は、前記スプロケット部材において前記スプロケット歯を形成する歯車部に対して、回転径方向の内側から回転軸方向にずれて設けられることを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記筒部は、前記スプロケット部材において前記スプロケット歯を形成する歯車部に対して回転径方向の内側に設けられ、且つ前記固定部に対して回転周方向の全域で嵌合することを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。回転軸方向において前記従動回転体は、前記ハウジングと接触し且つ前記スプロケット部材から離間することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。さて、特許文献1,2の装置では、ハウジングに対して螺子止め又は溶接されたスプロケット部材の内周部が、同軸上の従動回転体により回転径方向の内側から軸受されるジャーナル部として、機能している。このような軸受構造の場合、機関トルクの作用によりスプロケット部材に生じた応力がジャーナル部へと伝達されることで、当該ジャーナル部が歪んで軸受ガタが惹起されると、駆動回転体が振動してチェーンとの間にて異音を生じるおそれがあった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、異音を低減するバルブタイミング調整装置を、提供することにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関のクランク軸と連動して回転する駆動回転体であって、クランク軸との間において環状のトルク伝達部材が複数のスプロケット歯に掛け渡されることにより、内燃機関のカム軸を駆動するための機関トルクが回転周方向に伝達されるスプロケット部材、並びにスプロケット部材と一体に回転する中空状のハウジングを有する駆動回転体と、カム軸と連動して回転する従動回転体であって、ハウジング内において回転周方向に区画した作動室に対する作動液の入出により、クランク軸に対するカム軸の回転位相を変化させる従動回転体とを、備え、機関トルクの伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、回転位相の変化により調整するバルブタイミング調整装置において、ハウジングは、同軸上に設けられるカム軸及び従動回転体の少なくとも一方により、回転径方向の内側から軸受される筒状のジャーナル部と、ジャーナル部から回転径方向の外側へ離間して設けられ、スプロケット部材が固定される固定部とを、有することを特徴とする。この発明によると、駆動回転体において従動回転体を収容するハウジングと一体回転するスプロケット部材には、環状のトルク伝達部材を通じた機関トルクの作用により、応力が生じる。しかし、ハウジングのうちスプロケット部材が固定される固定部は、同ハウジングのうち同軸上のカム軸及び従動回転体の少なくとも一方により回転径方向内側から軸受される筒状のジャーナル部から、回転径方向外側へと離間して設けられる。これによれば、固定部に固定のスプロケット部材に生じた応力は、当該固定部に対して回転径方向内側へと離間するジャーナル部にまでは、伝達され難くなる。故に、応力伝達されたジャーナル部の歪みにより軸受ガタが惹起される事態を抑制して、異音を低減することが可能である。請求項2に記載の発明によると、スプロケット部材は、ジャーナル部から回転径方向の外側へ離間して同軸上に設けられる筒部を、有し、固定部は、ジャーナル部と同軸上の筒状に形成され、回転周方向に沿って筒部と嵌合することにより、スプロケット部材と固定される。この発明のように、スプロケット部材の筒部とハウジングの筒状固定部とが回転周方向に沿って互いに嵌合することによれば、機関トルクの作用によってスプロケット部材に生じた応力が当該回転周方向に分散して、筒部から固定部に伝達されることとなる。さらに、筒部及び固定部は共に、同軸上のジャーナル部に対して回転径方向に離間する形態となっているので、分散によって弱められた応力は当該ジャーナル部にまでは伝達され難い。これらのことから、ジャーナル部の歪みによる軸受ガタを抑制し得るので、異音の低減が可能となる。請求項3に記載の発明によると、筒部は、固定部に対して外嵌される。この発明のように固定部に外嵌される筒部は、ジャーナル部からの回転径方向外側への離間距離が当該固定部よりも増大するので、機関トルクの作用によりスプロケット部材に生じた応力を、ジャーナル部にまでは伝達し難い状態となる。故に、ジャーナル部の歪みによる軸受ガタを抑制し得るので、異音の低減が可能となる。請求項4に記載の発明によると、固定部と筒部とは、圧入状態で嵌合する。この発明のように圧入状態で嵌合した固定部と筒部との界面には、機関トルクの作用によってスプロケット部材に生じた応力が分散して作用するので、固定部とスプロケット部材との固定強度を長きに亘って確保し得る。また、圧入による応力が固定部に生じたとしても、当該固定部に対して回転径方向内側に離間するジャーナル部では、応力伝達による歪みを抑えられる。これによれば、機関トルクの作用に起因する軸受ガタだけでなく、固定部へのスプロケット部材の固定に起因した軸受ガタも抑制して、異音を低減することが可能である。請求項5に記載の発明によると、筒部は、スプロケット部材においてスプロケット歯を形成する歯車部に対して、回転径方向の内側から回転軸方向にずれて設けられる。この発明のように、スプロケット部材において歯車部の回転径方向内側から回転軸方向にずれて設けられる筒部に、固定部が嵌合固定されることによれば、当該嵌合固定時に残る残留応力に起因して、歯車部の形成するスプロケット歯が歪む事態を、抑制し得る。したがって、トルク伝達部材が掛け渡されるスプロケット歯の精度を確保して、それらトルク伝達部材及びスプロケット歯間にて発生する異音を低減可能となる。請求項6に記載の発明によると、筒部は、スプロケット部材においてスプロケット歯を形成する歯車部に対して回転径方向の内側に設けられ、且つ固定部に対して回転周方向の全域で嵌合する。この発明のように、スプロケット部材において歯車部の回転径方向内側に設けられる筒部であっても、固定部が回転周方向の全域で嵌合固定されることにより、当該嵌合固定の界面における応力の分散作用を得ることができる。故に、固定強度を長きに亘って確保する効果も、固定部からの応力伝達によるジャーナル部の歪みを抑える効果も高めて、異音を低減することが可能となる。先述した特許文献1,2の装置においてスプロケット部材は、従動回転体と回転軸方向に接触しているため、スプロケット歯の形成時に残る残留応力や機関トルクの作用に起因する応力により歪んでいると、従動回転体との界面にてシール性や摺動性が低下する。そこで、請求項7に記載の発明の従動回転体は、回転軸方向においてスプロケット部材から離間するので、回転軸方向において接触するハウジングとの界面では、当該スプロケット部材が万が一歪んだとしても、シール性及び摺動性を確保し得るのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置1を、車両の内燃機関に適用した例を示している。装置1は、内燃機関においてカム軸2を駆動するための機関トルクをクランク軸図示しないから伝達する伝達系に設置され、当該カム軸2が開閉する動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する。具体的に装置1は、クランク軸に対するカム軸2の回転位相を機関位相として変化させることでバルブタイミングを調整する構成として、共通の回転軸線まわりに回転する駆動回転体10及び従動回転体20を、備えている。駆動回転体10は、収容部材12及びスプロケット部材13の間を、結合部材14により結合してなる。収容部材12は、周壁120の一端部に底壁122を有する有底円筒状に、金属によって形成されている。図1,2に示すように収容部材12は、円筒状の周壁120において回転周方向に所定間隔ずつをあけた複数個所に、シュー120a,120b,120c,120d,120eを有している。ここで、本実施形態の各シュー120a,120b,120c,120d,120eは、周壁120が回転径方向の内側に凹むと共に底壁122が回転軸方向に凹んでなる矩形凹部12a,12b,12c,12d,12eによって、それぞれ形成されている。かかる凹み形態により、回転周方向に所定間隔ずつをあけた各凹部12a,12b,12c,12d,12eが形成する各シュー120a,120b,120c,120d,120e間には、収容室30が形成されている。図1,3に示すようにスプロケット部材13は、回転軸方向において歯車部131の収容部材12側に筒部134を有する段付円筒状に、金属によって形成されている。カム軸2及び収容部材120と同軸上に配置される円環平板状の歯車部131は、図1,2の如く回転周方向に等間隔ずつをあけた複数個所から回転径方向の外側へ突出するように、スプロケット歯132を形成している。スプロケット部材13は、それらスプロケット歯132とクランク軸の複数の歯との間に環状のタイミングチェーン3図1参照が掛け渡されることにより、クランク軸と連繋する。かかる連繋形態により、クランク軸から出力の機関トルクがタイミングチェーン3を通じてスプロケット部材13の回転周方向に伝達されることで、駆動回転体10がクランク軸と連動して回転する。したがって、駆動回転体10の回転方向は、常に一定図2の時計方向となる。収容部材12及びカム軸2と同軸上に配置される円筒状の筒部134において回転軸方向の一部分は、カム軸2側の歯車部131に対して、回転径方向の内側から回転軸方向の収容部材12側へとずれている。即ち、本実施形態のスプロケット部材13では、筒部134の一部分と歯車部131とが回転径方向に重なっていない。図1,3に示すように結合部材14は、互いに同軸円筒状のジャーナル部140及び固定部141間が円環平板状の接続部142により接続された二重円筒状に、金属によって形成されている。ジャーナル部140は、カム軸2に対して同軸上に嵌合することで、当該カム軸2により回転径方向の内側から相対回転可能に軸受されている。かかる軸受状態のジャーナル部140に対してスプロケット部材13の筒部134は、回転径方向外側へと離間して同軸上に位置している。固定部141は、スプロケット部材13のうち同軸上の筒部134に圧入状態で嵌合することにより、ジャーナル部140から回転径方向の外側へと離間している。ここで特に本実施形態では、固定部141に対して筒部134が位置決めキー134aの形成部分を除き、回転周方向の一部に沿って外嵌されている。こうした嵌合形態により固定部141には、スプロケット部材13が一体回転可能に固定されている。図1に示すように接続部142は、収容部材12の周壁120のうち円環平板状の底壁122とは反対側の開口部120fに対して、同軸上に螺子止めされている。かかる螺子止めにより、結合部材14は収容部材12と共同して、スプロケット部材13と一体に回転する中空状のハウジング15を、図1、2の如く形成している。また、接続部142には、回転周方向に互いに所定間隔をあけた箇所からシュー120a,120e間の収容室30に突入する形態に、円柱状の遅角ストッパ146及び進角ストッパ147が設けられている。このような構成の結合部材14を製造するには、まず、図4aに示すように、平板の深絞りによって外フランジ部分1141がジャーナル部140の一端部に形成されてなる金属素材1014に対し、治具1143を用いた曲げ加工を施して、当該金属素材1014を二重円筒状に整形する。次に、外フランジ部分1141がジャーナル部140の周囲にて折り曲げられてなる外筒部分1144につき、図4b,cに示すように、治具1145に固定した一端部1144aに軸方向力を加えて、残部1144bを径方向外側へ押し曲げる。その結果、図4dに示すように、外筒部分1144の一端部1144aが固定部141として、また外筒部分1144の残部1144b及び外フランジ部分1141が接続部142として、整形されるのである。尚、この後、遅角ストッパ146及び進角ストッパ147及び必要な孔等がプレス加工により形成されることで、結合部材14が完成する。以上説明した駆動回転体10に対して従動回転体20は、金属によって形成されるベーンロータであり、図1に示すようにハウジング15内に同軸上に収容されている。従動回転体20は、回転軸方向の両端面20a,20bをそれぞれ、底壁122の内面122c及び接続部142の内端面142aに摺動可能に接触させている。かかるハウジング15との接触形態により従動回転体20は、接続部142から同軸上に突出する固定部141に固定のスプロケット部材13に対して、回転軸方向に離間している。図1,2に示すように従動回転体20は、回転軸200と、複数のベーン201a,201b,201c,201d,201eとを有している。円筒状の回転軸200は、各シュー120a,120b,120c,120d,120eの内面120gに摺動可能に接触する状態で、カム軸2に同軸上に連結されている。かかる連結形態により従動回転体20は、カム軸2と連動して駆動回転体10と同一方向図2の時計方向に回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。各ベーン201a,201b,201c,201d,201eは、回転軸200のうち回転周方向に所定間隔ずつをあけた箇所から、回転径方向の外側に突出している。各ベーン201a,201b,201c,201d,201eは、それぞれ対応する収容室30に収容され、突出側先端部に保持したシール部材202を収容部材12の周壁120の内面120hに摺動可能に接触させている。かかる収容及び接触形態により各ベーン201a,201b,201c,201d,201eは、それぞれ対応する収容室30内を回転周方向に区画することで、作動液としての作動油が入出する複数の作動室をハウジング15内に形成している。ここで本実施形態では、要素120a,201a間に遅角作動室30a、要素120b,201b間に遅角作動室30b、要素120c,201c間に遅角作動室30c、要素120d,201d間に遅角作動室30d、要素120e,201e間に遅角作動室30eが、それぞれ形成されている。また本実施形態では、要素120e,201a間に進角作動室30f、要素120a,201b間に進角作動室30g、要素120b,201c間に進角作動室30h、要素120c,201d間に進角作動室30i、要素120d,201e間に進角作動室30jが、それぞれ形成されている。こうして形成される作動室のうち、ベーン201aを回転周方向に挟む進角作動室30f及び遅角作動室30aには、それぞれ遅角ストッパ146及び進角ストッパ147が配置されている。遅角ストッパ146は、駆動回転体10に対して遅角側へ相対回転した従動回転体20のベーン201aを、回転周方向にて係止可能となっている図2参照。一方、進角ストッパ147は、駆動回転体10に対して進角側へ相対回転した従動回転体20のベーン201aを、回転周方向にて係止可能となっている。このような係止形態によれば、凹部12a,12b,12c,12d,12eにより形成される薄板状のシュー120a,120b,120c,120d,120eに対して、各ベーン201a,201b,201c,201d,201eが衝突することによる破損が、防止され得る。以上の構成下、遅角作動室30a,30b,30c,30d,30eへの作動油の導入と進角作動室30f,30g,30h,30i,30jからの作動油の排出とにより、従動回転体20が駆動回転体10に対する遅角側へ相対回転する。その結果、機関位相が遅角側へと変化し、それに応じてバルブタイミングが遅角するので、ベーン201aが遅角ストッパ146に係止されるときには、機関位相が最遅角位相となる。一方、遅角作動室30a,30b,30c,30d,30eからの作動油の排出と進角作動室30f,30g,30h,30i,30jへの作動油の導入とにより、従動回転体20が駆動回転体10に対する進角側へ相対回転する。その結果、機関位相が進角側へと変化し、それに応じてバルブタイミングが進角するので、ベーン201aが進角ストッパ147に係止されるときには、機関位相が最進角位相となる。また一方、全ての作動室30a,30b,30c,30d,30e,30f,30g,30h,30i,30jに作動油が留められることにより、機関位相と共にバルブタイミングが、カム軸2に作用する変動トルクの影響の範囲内で保持される。ここまで説明した第一実施形態によると、駆動回転体10において従動回転体20を収容するハウジング15と一体回転するスプロケット部材13には、タイミングチェーン3を通じた機関トルクの作用により、応力が生じる。しかし、ハウジング15のうちスプロケット部材13の筒部134が固定される結合部材14の固定部141は、当該結合部材14において同軸上のカム軸2により回転径方向内側から軸受される筒状のジャーナル部140から、回転径方向外側へと離間して設けられる。これによれば、固定部141に固定のスプロケット部材13に生じた応力は、当該固定部141に対して回転径方向内側へと離間するジャーナル部140にまでは、伝達され難くなる。故に、応力伝達されたジャーナル部140の歪みによって軸受ガタが惹起される事態を抑制して、異音を低減することが可能である。ここで特に、筒部134と筒状の固定部141とは、回転周方向に沿って互いに嵌合されているので、機関トルクの作用によりスプロケット部材13に生じた応力は当該回転周方向に分散して、筒部134から固定部141に伝達されることとなる。また、筒部134及び固定部141は共に、同軸上のジャーナル部140に対して回転径方向に離間する形態となっているので、分散により弱められた応力は当該ジャーナル部140にまでは伝達され難い。さらに、固定部141に外嵌されている筒部134は、ジャーナル部140からの回転径方向外側への離間距離が当該固定部141よりも増大するので、機関トルクの作用によりスプロケット部材13に生じた応力を、ジャーナル部140にまでは伝達し難い状態となる。これらのことから、機関トルクの作用に起因する軸受ガタを確実に抑制し得るので、異音の低減効果が高くなる。加えて、圧入状態で嵌合している固定部141と筒部134との界面では、機関トルクの作用によりスプロケット部材13に生じた応力が分散して作用するので、固定部141とスプロケット部材13との固定強度を長きに亘って確保し得る。また、圧入による応力が固定部141に生じたとしても、当該固定部141に対して回転径方向内側に離間するジャーナル部140では、応力伝達による歪みを抑えられる。これによれば、機関トルクの作用に起因する軸受ガタだけでなく、固定部141へのスプロケット部材13の固定に起因する軸受ガタも抑制して、異音の低減効果を高めることができる。しかも、スプロケット部材13において歯車部131の回転径方向内側から一部が回転軸方向にずれて設けられる筒部134に、固定部141が嵌合固定されることによれば、当該嵌合固定時に残る残留応力に起因して歯車部131のスプロケット歯が歪む事態を、抑制し得る。したがって、タイミングチェーン3が掛け渡されるスプロケット歯132の精度を確保して、それらチェーン3及びスプロケット歯132間にて発生する異音を低減可能となる。以上の他、第一実施形態の従動回転体20は、回転軸方向においてスプロケット部材13から離間している。故に、歯132の形成時に残る残留応力や機関トルクの作用に起因する応力によりスプロケット部材13が万が一歪んだとしても、回転軸方向にて従動回転体20の両端面20a,20bがハウジング15と接触する界面では、シール性及び摺動性を確保できるのである。第二実施形態図5に示すように、本発明の第二実施形態において従動回転体2020の回転軸2200は、駆動回転体10の結合部材14のうちジャーナル部140に同軸上に嵌入することで、当該ジャーナル部140を回転径方向の内側から相対回転可能に軸受している。ここで、図5に示すように、回転軸2200のみによりジャーナル部140を軸受してもよいし、図6に変形例を示すように、回転軸2200とカム軸2との共同によりジャーナル部140を軸受してよい。そして、第二実施形態以下、図6の変形例も含むは、以上説明した点を除いて第一実施形態と実質同一の構成を有していることにより、当該第一実施形態と同様の作用効果を発揮し得る。即ち、第二実施形態によっても、異音を低減することが可能となるのである。第三実施形態図7に示すように、本発明の第三実施形態において駆動回転体3010のスプロケット部材3013のうち筒部3134は、歯車部131の回転径方向の内側に回転軸方向の全体が重なる状態で、当該歯車部131と同軸上に設けられている。この筒部3134は、第一実施形態で説明した位置決めキー134aを有しておらず、駆動回転体3010の結合部材14のうち固定部141に対して、回転周方向の全域で外嵌されている。こうした外嵌形態により筒部3134には、固定部141が圧入状態で、且つ回転周方向に沿って嵌合している。そして、第三実施形態では、以上説明した点を除いて第一実施形態と実質同一の構成を有しているので、以下の点を除いて、当該第一実施形態と同様の作用効果が得られる。即ち、第一実施形態と異なる点は、スプロケット部材3013において歯車部131の回転径方向内側から一部分がずれるのではなく、当該内側に全体が重なる筒部3134に対して、固定部141が回転周方向の全域で嵌合固定される点である。この点によれば、歯車部131の内側に完全に重なる筒部3134であっても、固定部141との界面での応力分散作用により、固定強度を長きに亘って確保する効果も、固定部141からの応力伝達によるジャーナル部140の歪みを抑える効果も、高められる。したがって、第三実施形態によっても、異音を低減することが可能となるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、ジャーナル部140に対して筒部134が回転径方向の外側へ離間する限りにおいて、当該筒部134に対して固定部141を外嵌固定してもよい。また、第三実施形態に準じて第一及び第二実施形態では、位置決めキー134aを設けていない筒部134を、固定部141に対して回転周方向の全域で嵌合固定してもよい。さらに、第一実施形態に準じて第三実施形態では、例えば位置決めキー134a等を設けた筒部3134を、固定部141に対して回転周方向の一部にて嵌合固定してもよい。またさらに、第二実施形態に準じて第三実施形態では、回転軸120のみにより又は回転軸120とカム軸2との共同により、ジャーナル部140を軸受してよい。加えて第一~第三実施形態では、固定部141に対してスプロケット部材13,3013筒部134,3134を、溶接や接着、あるいは螺子止めにより固定してもよい。また加えて、第一~第三実施形態では、環状のトルク伝達部材として、説明したタイミングチェーン3以外にも、例えばタイミングベルト等を採用してもよい。そして、本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に適用してもよい。"