"周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩と、下記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物からなる群より選択される少なくとも1種と、を含有する非水二次電池用電解液。前記一般式1及び一般式2中、R1は炭素数1から5のアルキル基を含み、隣接する酸素原子と結合する置換基を表し、R2は炭素数1から5のアルキル基又はOR1基を表す。複数存在する、R1及びR2は互いに同じでも異なっていてもよく、少なくとも一つのR1又はR2は、下記一般式3で表される置換基を含む。R1とR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。前記一般式3中、R3は炭素数1から5のアルキル基を表し、m1及びm2はそれぞれ独立に0又は1を表し、m1及びm2がともに0であることはない。は、R1又はR2で表されるアルキル基との結合位置を示す。R3と一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。前記一般式1及び一般式2における前記一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2の構造が、下記一般式4から下記一般式9で表される構造から選択される請求項1又は請求項2に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式4から一般式9中、R4はそれぞれ独立に、水素原子であるか又は、前記一般式1におけるR2と同義の置換基を表す。m3は1から5の整数を表し、m4は0から5の整数を表す。Qは、隣接する原子とともに4員から8環を形成する連結基を表す。は、一般式3で表される置換基がR1に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-O-との結合位置を示し、一般式3で表される置換基がR2に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-との結合位置を示す。前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物中の、前記一般式3で表される置換基において、R3が直鎖又は分岐のアルキル基であり、m1が0かつm2が1であるか、或いは、m1が1かつm2が0である請求項1又は請求項2に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式1及び一般式2における前記一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2の構造が、前記一般式4及び下記一般式5で表される構造から選択される請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物中の、前記一般式3で表される置換基の数が、1又は2である請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩がリチウム塩である請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物の、全電解液に対する含有量が20質量以上80質量以下である請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。さらに、リン化合物を含有する請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。前記リン化合物が、リン酸エステル化合物、ホスファゼン化合物、ホスホン酸エステル化合物、及び、ホスファイト化合物からなる群より選択される少なくとも1種である請求項8に記載の非水二次電池用電解液。前記リン酸エステル化合物が、下記一般式P1で表される化合物である請求項9に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p1中、Rp11、Rp12、及びRp13は、それぞれ独立にアルキル基又はアリール基を表す。前記ホスファゼン化合物が、下記一般式P2で表される部分構造を有する化合物である請求項9に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p2中、Rp21、及びRp22は、それぞれ独立にハロゲン原子、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。np2は1以上の整数を表す。前記ホスホン酸エステル化合物が、下記一般式P3で表される化合物である請求項9に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p3において、Rp31、Rp32、及び、Rp33は、それぞれ独立にアルキル基、又はアリール基を表す。前記ホスファイト化合物が、下記一般式P4で表される化合物である請求項9に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p4中、Rp41、Rp42、及びRp43は、それぞれ独立にアルキル基、又はアリール基を表す。前記リン化合物の、全電解液に対する含有量が5質量以上40質量以下である請求項8から請求項13のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液。請求項1から請求項14のいずれか1項に記載の非水二次電池用電解液と、リチウムイオンの挿入放出が可能な正極と、リチウムイオンの挿入放出又は溶解析出が可能な負極とを備えるリチウム二次電池。本発明の課題は、リチウムイオンに代表される金属イオンの伝導性と耐電圧性に優れた非水二次電池用電解液、及び該非水二次電池用電解液を含有する高出力であり、耐電圧性に優れたリチウム二次電池を提供することにある。発明者らは、上記課題に鑑み鋭意研究の結果、特定の構造のシラン化合物がリチウム塩に代表される金属イオンの塩の溶解性に優れ、イオン伝導度とリチウムイオン輸率が高く、耐電圧性に優れていることを見出し、本発明に至った。すなわち、本発明は、<1>周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩と、下記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物からなる群より選択される少なくとも1種と、を含有する非水二次電池用電解液。前記一般式1及び一般式2中、R1は炭素数1から5のアルキル基を含み、隣接する酸素原子と結合する置換基を表し、R2は炭素数1から5のアルキル基又はOR1基を表す。複数存在する、R1及びR2は互いに同じでも異なっていてもよく、少なくとも一つのR1又はR2は、下記一般式3で表される置換基を含む。R1とR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。前記一般式3中、R3は炭素数1から5のアルキル基を表し、m1及びm2はそれぞれ独立に0又は1を表し、m1及びm2がともに0であることはない。は、R1又はR2で表されるアルキル基との結合位置を示す。R3と一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。<2>周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩がリチウム塩である<1>に記載の非水二次電池用電解液。<3>前記一般式1及び一般式2における前記一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2の構造が、下記一般式4から下記一般式9で表される構造から選択される<1>又は<2>に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式4から一般式9中、R4はそれぞれ独立に、水素原子であるか又は、前記一般式1におけるR2と同義の置換基を表す。m3は1から5の整数を表し、m4は0から5の整数を表す。Qは、隣接する原子とともに4員から8環を形成する連結基を表す。は、一般式3で表される置換基がR1に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-O-との結合位置を示し、一般式3で表される置換基がR2に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-との結合位置を示す。<3>前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物中の、前記一般式3で表される置換基において、R3が直鎖又は分岐のアルキル基であり、m1が0かつm2が1であるか、或いは、m1が1かつm2が0である<1>又は<2>に記載の非水二次電池用電解液。<4>前記一般式1及び一般式2における前記一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2の構造が、前記一般式4及び下記一般式5で表される構造から選択される<1>~<3>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<5>前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物中の、前記一般式3で表される置換基の数が、1又は2である<1>~<4>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<6>周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩がリチウム塩である<1>~<5>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<7>前記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物の、全電解液に対する含有量が20質量以上80質量以下である<1>~<5>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<8>さらに、リン化合物を含有する<1>~<7>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<9>前記リン化合物が、リン酸エステル化合物、ホスファゼン化合物、ホスホン酸エステル化合物、及び、ホスファイト化合物からなる群より選択される少なくとも1種である<8>に記載の非水二次電池用電解液。<10>前記リン酸エステル化合物が、下記一般式P1で表される化合物である<9>に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p1中、Rp11、Rp12、及びRp13は、それぞれ独立にアルキル基又はフェニル基を表す。<11>前記ホスファゼン化合物が、下記一般式P2で表される部分構造を有する化合物である<9>に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p2中、Rp21、及びRp22は、それぞれ独立にハロゲン原子、アルコキシ基、又はフェノキシ基を表す。Np2は1以上の整数を表す。<12>前記ホスホン酸エステル化合物が、下記一般式P3で表される化合物である<9>に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p3において、Rp31、Rp32、及び、Rp33は、それぞれ独立にアルキル基、又はフェニル基を表す。<13>前記ホスファイト化合物が、下記一般式P4で表される化合物である<9>に記載の非水二次電池用電解液。前記一般式p4中、Rp41、Rp42、及びRp43は、それぞれ独立にアルキル基、又はフェニル基を表す。<14>前記リン化合物の、全電解液に対する含有量が5質量以上40質量以下である<9>~<13>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液。<15><1>~<14>のいずれか1つに記載の非水二次電池用電解液と、リチウムイオンの挿入放出が可能な正極と、リチウムイオンの挿入放出又は溶解析出が可能な負極とを備えるリチウム二次電池。本発明は上記構成としたために、イオン伝導性が高く、リチウムイオン輸率が良好で、且つ、耐電圧性に優れた非水二次電池用電解液提供され、該電解液は入手容易な原材料から、簡便な方法により提供でき、さらには、当該電解質を用いると高出力のリチウム二次電池を提供することができる。なお、本明細書において置換基原子団を表す場合、特に断りのない限り、該置換基は、無置換のものであっても、置換基を有するものであってもよい。例えば、アルキル基と記載する場合、アルキル基は、無置換のアルキル基、及び置換基をさらに有するアルキル基を包含する意味で用いられる。その他の置換基原子団も同様である。本発明によれば、耐電圧性及びリチウムイオンに代表されるイオンの伝導性に優れ、リチウム二次電池に好適に使用される非水二次電池用電解液が提供される。また、本発明によれば、前記本発明の非水二次電池用電解液を用いることにより、高出力のリチウム二次電池を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例代表例であり、これらの内容に特定はされない。その要旨の範囲内で種々変形して実施することができる。1非水二次電池用電解液本発明の非水二次電池用電解液は、周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩と、後述する一般式1又は一般式2で表されるアルコキシシラン化合物以下、適宜、特定ケイ素化合物と称するからなる群より選択される少なくとも1種と、を含有する。本発明の非水二次電池用電解液は、特定ケイ素化合物にリチウム塩に代表される周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩を溶解して得ることができる。該特定ケイ素化合物は、共存する金属イオンの塩をよく溶解し、電解液の溶媒として機能する化合物である。本発明の非水用二次電池用電解液は、リチウムイオン電池に好適に用いられる。以下、本発明の非水用二次電池用電解液に含まれる各成分について順次説明する。A下記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物からなる群より選択される化合物本発明に用いられる特定ケイ素化合物は、下記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物からなる群より選択される化合物である。前記一般式1及び下記一般式2において、R1は炭素数1から5のアルキル基を表す。R2は炭素数1から5のアルキル基又はOR1基、即ち、アルコキシ基を表し、該化合物中に複数存在する、R1及びR2は互いに同じでも異なっていてもよい。前記一般式1及び下記一般式2に含まれる少なくとも一つのR1又はR2は、下記一般式3で表される置換基を含む。R1とR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。前記一般式3中、R3は炭素数1から5のアルキル基を表し、m1及びm2はそれぞれ独立に0又は1を表し、m1及びm2がともに0であることはない。は、R1又はR2で表されるアルキル基との結合位置を示す。R3と一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2とは、互いに連結し環を形成してもよい。前記一般式1、一般式2及び一般式3における、R1及びR3はそれぞれ独立に炭素数1から5のアルキル基を表す。該アルキル基は無置換であってもよく、置換基を有するものであってもよい。アルキル基の好ましい例としては、メチル基、エチル基、及び、イソプロピル基が挙げられる。これらアルキル基は置換基を含んでもよく、好ましい置換基としては、ハロゲン原子、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル及びアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、アルキルスルフィニル基、アリールスルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、シリル基などが挙げられる。さらに好ましい置換基としては、アリール基、シアノ基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、フッ素原子である。R2は炭素数1から5のアルキル基又は-OR1基アルコキシ基を表す。R2がアルキル基を表す場合、好ましくは、メチル基、エチル基、及びイソプロピル基が挙げられ、メチル基又はエチル基がさらに好ましい。また、R2が-OR1を表す場合、R1は、前記したのと同義であり、炭素数1から5のアルキル基を表し、好ましい例も同様であり、なかでも、メチル基又はエチル基がさらに好ましい。即ち、R2がアルコキシ基-OR1である場合、メトキシ基及びエトキシ基であることが好ましい。前記一般式1及び前記一般式2に含まれる少なくとも一つのR1又はR2は、下記一般式3で表される置換基を含む。即ち、一般式3で表される置換基がR1に含まれる場合には、R1で示されるアルキル基において少なくとも水素原子1つが下記一般式3で表される置換基に置き換わった態様であり、一般式3で表される置換基がR2に含まれる場合には、一般式1又は一般式2におけるR2はアルキル基を表し、R2で示されるアルキル基において少なくとも水素原子1つが下記一般式3で表される置換基に置き換わった態様である。下記一般式1及び一般式2で表されるケイ素化合物は、一般式3で表される置換基を、2以上有していてもよい。特定ケイ素化合物1分子中における一般式3で表される置換基の数は、1から5であることが好ましく、さらには1から3が好ましく、最も好ましくは1又は2である。前記一般式3中、R3は炭素数1から5のアルキル基を表し、好ましくは、直鎖又は分岐のアルキル基である。m1及びm2はそれぞれ独立に0又は1を表し、m1及びm2がともに0であることはない。は、R1又はR2で表されるアルキル基との結合位置を示す。なお、安定性の観点からは、m1が0かつm2が1であるか、或いは、m1が1かつm2が0である態様がより好ましい。即ち、特定ケイ素化合物において分子内にカーボネート構造を有する場合、経時により、熱の影響などをうけ、所望されない脱炭酸反応などが生じる懸念があるためである。R3と一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2とは、互いに連結し環を形成してもよいが、環を形成しない態様が好ましい。前記一般式3で表される置換基が結合しているR1又はR2の構造としては、下記一般式4から下記一般式9で表される構造が好ましい。前記一般式4から一般式9中、R4はそれぞれ独立に、水素原子であるか又は、前記一般式1におけるR2と同義の置換基を表す。m3は1から5の整数を表し、1から3が好ましい。m4は0から5の整数を表し、0から2が好ましい。Qは、隣接する原子とともに4員から8環を形成する連結基を表し、好ましくは炭素数2~5のアルキレン基、エーテル基などを表し、炭素数2から3のアルキレン基がさらに好ましい。は、一般式3で表される置換基がR1に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-O-との結合位置を示し、一般式3で表される置換基がR2に含まれる場合には、前記ケイ素化合物の-Si-との結合位置を示す。なお、イオン導電性向上の観点から、前記一般式3で表される置換基は環構造を有しないものが好ましく、そのような観点から、前記一般式4~一般式6で表される置換基から選択されるものが好適である。その理由は、特定ケイ素化合物が分子内に環構造を有することで、電解液の粘度が上昇し、電解液中のリチウムイオンの移動性が低下する懸念があるためである。また、安定性の観点からは、先に述べたように、分子内にカーボネート構造を有しないことが好ましいために、安定性とイオン伝導性の観点から、R3及びR4が環構造を有さず、カーボネート構造を含まない態様、即ち、前記一般式4又は前記一般式5で表される構造がより好ましい。本発明に係る特定ケイ素化合物の例例示化合物Si-1~Si-20を、以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。上記例示化合物の中でも、Si-1、Si-2、Si-3、Si-6、Si-8、Si-15、及びSi-16などが好ましい。即ち、イオン伝導度の観点からは、前記一般式1で表され、前記一般式3で表される置換基を有するR1を1分子中に1又は2個有する化合物、及び、前記一般式2で表され、前記一般式3で表される置換基を有するR1を1分子中に1個有する化合物、一般式3で表される置換基に環構造を含まない化合物などが好ましく、さらに、電解液の安定性を考慮すれば、Si-1、Si-2、Si-3、Si-6、Si-8などがより好ましい。本発明の電解液には、特定ケイ素化合物を1種のみ用いてもよく、2種以上を併用してもよい。特定珪素化合物の本発明の電解液における含有量は、20~80質量の範囲であることが好ましく、50~80質量の範囲であることがより好ましい。2周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩本発明の電解液に含まれる周期律表第一族又は第二族に属する金属イオンの塩としては、電解液の使用目的により適宜選択される、例えば、リチウム塩、カリウム塩、ナトリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などが挙げられ、二次電池などに使用される場合には、出力の観点からリチウム塩が好ましい。本発明の電解液をリチウム二次電池用非水系電解液の電解質として用いる場合には、金属イオンの塩としてリチウム塩を選択すればよい。リチウム塩としては、リチウム二次電池用非水系電解液の電解質に通常用いられるリチウム塩であれば特に制限はないが、例えば、以下に述べるものが好ましい。2-1無機リチウム塩:LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiSbF6等の無機フッ化物塩;LiClO4、LiBRO4、LiIO4等の過ハロゲン酸塩;LiAlCl4等の無機塩化物塩等。2-2含フッ素有機リチウム塩:LiCF3SO3等のパーフルオロアルカンスルホン酸塩;LiNCF3SO22、LiNCF3CF2SO22、LiNFSO22、LiNCF3SO2C4F9SO2等のパーフルオロアルカンスルホニルイミド塩;LiCCF3SO23等のパーフルオロアルカンスルホニルメチド塩;Li[PF5CF2CF2CF3]、Li[PF4CF2CF2CF32]、Li[PF3CF2CF2CF33]、Li[PF5CF2CF2CF2CF3]、Li[PF4CF2CF2CF2CF32]、Li[PF3CF2CF2CF2CF33]等のフルオロアルキルフッ化リン酸塩等。2-3オキサラトボレート塩:リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート等。これらのなかで、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiSbF6、LiClO4、LiRf1SO3、LiNRf1SO22、LiNFSO22、及びLiNRf1SO2Rf2SO22が好ましく、LiNRf1SO22、LiNFSO22、及びLiNRf1SO2Rf2SO22などのリチウムイミド塩がさらに好ましい。ここで、Rf1、Rf2はそれぞれパーフルオロアルキル基を示す。なお、電解液に用いるリチウム塩は、1種を単独で使用しても、2種以上を任意に組み合わせてもよい。電解液における周期律表第一族又は第二族に属する金属のイオンを含む金属塩の含有量は、以下に電解液の調製法で述べる好ましい塩濃度となるよう量で添加される。塩濃度は電解液の使用目的により適宜選択されるが、一般的には電解液全質量中10質量から50質量であり、さらに好ましくは15質量から30質量である。3電解液の調製方法次に、本発明の電解液の代表的な調整方法を、2金属イオンの塩としてリチウム塩を用いた場合を例に挙げて説明する。本発明の電解液は、前記特定ケイ素化合物に、リチウム塩、及び、所望により添加される種々の添加剤を溶解して、調製される。i電解液の組成と物性調製された電解液中のリチウム塩濃度は、濃度が高くなるにつれて電解液の粘度が高くなるため、高いイオン伝導度を示すための適正な濃度範囲が存在する。好ましい濃度範囲は、電解液全質量中10質量から50質量であり、さらに好ましくは15質量から30質量である。本発明の電解液の粘度30°Cは、特定ケイ素化合物の構造により制御され、20mPas以下が好ましく、10mPasから1mPasの範囲がより好ましい。ii特定珪素化合物の合成法本発明に用いうる特定ケイ素化合物は、公知の方法、例えば、以下に示す2つの方法により容易に合成することができる。第1の方法としては、下記スキーム1に示すように、4アルコキシシラン化合物と5前記した一般式3で表される置換基を分子内に有するアルコール類との置換反応である。また、第2の方法としては、下記スキーム2に示すように、6アルコキシヒドロシラン化合物と、7前記した一般式3で表される置換基を分子内に有するオレフィン類とを用いたヒドロシリル化反応である。これらの方法により特定ケイ素化合物が容易に合成される。前記スキーム中、R1、R3はそれぞれ独立にアルキル基を表し、R2はアルキル基又はOR1基を表す。なお、R1~R3で表されるアルキル基は、前記一般式1において例示したアルキル基と同様のものを挙げることができ、好ましい例もまた同様である。Q1は2価の連結基又は単結合を表し、2価の連結基としては、アルキレン基、鎖中にカルボニル基を含むアルキレン基、アルキルオキシ基などが挙げられ、Q1は好ましくは単結合又はアルキレン基である。m1及びm2はそれぞれ独立に0又は1を表し、m1及びm2がともに0であることはない。ii原料に用いる具体的な化合物例上記スキーム1及びスキーム2で表される合成法により特定ケイ素化合物を調製する際に用いる具体的な原料化合物の例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。4アルコキシシラン化合物4-1SiOMe4、4-2SiOEt4、4-3SiOPr4、4-4SiOBu4、4-5MeSiOMe3、4-6MeSiOEt3、4-7Me2SiOMe24-8MeEtO2Si-O-SiOEt2Meなど5一般式3で表される置換基を分子内に含むアルコール5-1HOCH2COOMe、5-2HOCH2COOEt、5-3HOCH2CH2OCOCH3、5-4HOCH2CH2OCOOCH3、5-5HOCH2CHCOOMe2など6アルコキシヒドロシラン化合物6-1MeO3SiH、6-2EtO3SiH、6-3MeEtO3SiHなど7一般式3で表される置換基を分子内含むオレフィン類7-1CH2=CHCH2OCOOMe、7-2CH2=CHCH2OCOMe、7-3CH2=CHCOOEt、7-4CH2=CMeOCOCH3などなお、ここで、Meはメチル基を、Etはエチル基を、OMe又はMeOはメトキシ基を、OEt又はEtOはエトキシ基を、OPrはプロポキシ基を、OBuはブトキシ基を、それぞれ表す。8リン化合物本発明の電解液には、さらに、リン化合物を含有してもよい。電解液にリン化合物を用いることで、電解液の粘度が低下し、これに起因してイオン伝導度が向上し、且つ、難燃性が改良されるという効果を奏する。また、以下に示す好ましいリン化合物を併用することで、充放電特性の向上が見られた。これは、リン化合物が、電池充電時に負極、正極を被覆する薄い皮膜SEIを形成することに由来するものと考えられる。本発明の電解液に用いられるリン化合物としては、8-1リン酸エステル化合物、8-2ホスファゼン化合物、8-3ホスホン酸エステル化合物、及び、8-4ホスファイト化合物などが挙げられ、これらの化合物からなる群より1種又は2種以上を選択して用いればよい。以下、好ましいリン化合物について説明する。8-1リン酸エステル化合物リン酸エステル化合物としては、下記一般式P1で表される化合物が好ましい。前記一般式p1中、Rp11、Rp12、及びRp13は、それぞれ独立にアルキル基又はアリール基を表す。好ましくは、Rp11、Rp12、及びRp13のうち2つが同じ置換基を表す態様であり、さらに好ましくは、3つのすべてが同じ置換基を表す態様である。Rp11、Rp12、及びRp13がアルキル基を表す場合、炭素数1~8のアルキル基が好ましい。また、Rp11、Rp12、及びRp13がアリール基を表す場合、炭素数6~12のアリール基が好ましい。なかでも、Rp11、Rp12、及びRp13が、それぞれ、アルキル基を表すことが好ましい。より具体的には、無置換のアルキル基としては、好ましくは、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、又は、tertブチル基であり、更に好ましくはメチル基、又はエチル基である。置換アルキル基として、好ましくはハロゲン化アルキル基であり、特に好ましくは、フッ化アルキル基であり、更に好ましくはトリフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、モノフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、又はテトラフルオロプロピル基である。リン酸エステル化合物の好ましい具体的な態様を挙げれば、Rp11、R12、R13がメチル基、エチル基、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチル基のいずれかの場合であり、より好ましくは、Rp11、Rp12、及びRp13の全てが、メチル基又はトリフルオロエチル基の場合である。8-2ホスファゼン化合物ホスファゼン化合物としては、下記一般式P2で表される部分構造を有する化合物が好ましい。前記一般式p2中、Rp21、及びRp22は、それぞれ独立にハロゲン原子、アルコキシ基、又はアリールオキシ基を表す。Np2は1以上の整数を表し、好ましくは1~4の整数であり、特に好ましくは3又は4である。Rp21、及びRp22がハロゲン原子を表す場合、塩素原子、又はフッ素原子が好ましく、フッ素原子がより好ましい。また、アルコキシ基を表す場合、炭素数1~8のアルコキシ基が好ましい。Rp21、及びRp22がアリールオキシ基を表す場合、炭素数6~12のアリールオキシ基が好ましい。なかでも、Rp21、及びRp22が、それぞれ、ハロゲン原子又はアルコキシ基を表すことが好ましい。アルコキシ基としては、好ましくは、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、tertブトキシ基、及びハロゲン化アルキルオキシ基が挙げられ、更に好ましくは、メトキシ基、エトキシ基、又はハロゲン化アルキル基である。ハロゲン化アルキルオキシ基として更に好ましくは、トリフルオロメトキシ基、トリフルオロエトキシ基、テトロフルオロプロピルオキシ基である。Rp21、及びRp22が同じであっても異なってもよいが、Rp21、及びRp22の少なくとも一方がフッ素原子である態様が好ましい。前記一般式P2で表される部分構造を有するホスファゼン化合物としては、Rp21、及びRp22のうち、一方がフッ素原子であり、他方がメトキシ基であり、Np2が3又は4であり、末端が連結している環状構造を有する化合物である。8-3ホスホン酸エステル化合物ホスホン酸エステル化合物としては、下記一般式P3で表される化合物が好ましい。前記一般式p3において、Rp31、Rp32、及びRp33は、それぞれ独立にアルキル基、又はアリール基を表す。Rp31、Rp32、及びRp33は同じであっても異なっていてもよいが、Rp32と、Rp33とが同じである態様が好ましい。Rp31、Rp32、及びRp33がアルキル基を表す場合、炭素数1~8のアルキル基が好ましい。また、Rp31、Rp32、及びRp33がアリール基を表す場合、炭素数6~12のアリール基が好ましい。なかでも、Rp31、Rp32、及びRp33が、それぞれ、アルキル基を表すことが好ましい。Rp31、Rp32、及びRp33がアルキル基を表す場合の無置換のアルキル基としては、好ましくは、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、及びtertブチル基であり、更に好ましくはメチル基、又はエチル基である。置換アルキル基としては、好ましくはハロゲン化アルキル基であり、特に好ましくは、フッ化アルキル基であり、更に好ましくはトリフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、モノフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、又はテトラフルオロプロピル基である。ホスホン酸エステル化合物の好ましい具体的な態様を挙げれば、Rp31がメチル基であり、Rp32及び、Rp33がいずれもトリフルオロエチル基の場合である。8-4ホスファイト化合物ホスファイト化合物としては、下記一般式P4で表される化合物が挙げられる。前記一般式p4中、Rp41、Rp42、及びRp43は、それぞれ独立にアルキル基、又はフェニル基を表す。Rp41、Rp42、及びRp43は同じであっても異なっていてもよいが、Rp41、Rp42、及びRp43のうち2つが同じである態様が好ましく、3つが同じ置換基である態様がさらに好ましい。Rp41、Rp42、及びRp43がアルキル基を表す場合、炭素数1~8のアルキル基が好ましい。また、Rp41、Rp42、及びRp43がアリール基を表す場合、炭素数6~12のアリール基が好ましい。なかでも、Rp41、Rp42、及びRp43が、それぞれ、フェニル基、又は、アルキル基を表すことが好ましい。Rp31、Rp32、及びRp33がアルキル基を表す場合の無置換のアルキル基としては、好ましくは、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、及びtertブチル基であり、更に好ましくはメチル基、又はエチル基である。置換アルキル基としては、好ましくはハロゲン化アルキル基であり、特に好ましくは、フッ化アルキル基であり、更に好ましくはトリフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、モノフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、又はテトラフルオロプロピル基である。ホスファイト化合物の好ましい具体的な態様を挙げれば、Rp41、Rp42、及びRp43の全てがメチル基、エチル基、フェニル基の場合であり、より好ましくは、Rp41、Rp42、及びRp43の全てがメチル基の場合である。以下に、本発明の電解液に用いうるリン化合物の好ましい具体例例示化合物A1~A6を挙げるが、本発明はこれらに制限されるものではない。前記リン化合物は電解液中に1種のみを含んでもよく、2種以上を含んでいてもよい。リン化合物は、上記電解液の調製プロセスにおいて、いずれのタイミングで添加されてもよいが、リチウム塩を添加する際に同時に添加することが好ましい。リン化合物の含有量は、全電解液に対し、5質量以上40質量以下の範囲であることが望ましい。好ましくは、5質量以上30質量以下の範囲であり、特に好ましくは10質量以上20質量以下の範囲である。添加量が5質量以上であると、リン化合物添加による難燃性の向上効果が十分に発揮され、40質量以下であることで、電池特性、特に充放電特性が良好に維持される。上述のようにして特定シロキサンオリゴマーを含有する本発明の電解液が調製される。このようにして得られた本発明の非水二次電池用電解液は、イオン伝導性と、イオン輸率のいずれもが良好であるため、高いイオン伝導性を必要とする電池用途に好適に使用されるが、なかでも、リチウム二次電池の電解液として有用である。2リチウム二次電池本発明のリチウム二次電池は、上記本発明の非水二次電池用電解液と、リチウムイオンの挿入放出が可能な正極と、リチウムイオンの挿入放出又は溶解析出が可能な負極とを備える。これら必須の部材に加え、電池が使用される目的、電位の形状などを考慮し、正極と負極の間に配設されるセパレータ、集電端子、及び外装ケース等を含んで構成されてもよい。必要に応じて、電池の内部及び電池の外部の少なくともいずれかに保護素子を装着してもよい。以下、本発明のリチウム二次電池の構成について詳細に説明する。1電池形状本発明のリチウム二次電池が適用される電池形状には、特に制限はなく、例えば、有底筒型形状、有底角型形状、薄型形状、シート形状、及び、ペーパー形状などが挙げられ、これらのいずれであってもよい。また、組み込まれるシステムや機器の形を考慮した馬蹄形や櫛型形状等の異型のものであってもよい。なかもで、電池内部の熱を効率よく外部に放出する観点から、比較的平らで大面積の面を少なくとも一つを有する有底角型形状や薄型形状などの角型形状が好ましい。有底筒型形状の電池では、充填される発電素子に対する外表面積が小さくなるので、充電や放電時に内部抵抗による発生するジュール発熱を効率よく外部に逃げる設計にすることが好ましい。また、熱伝導性の高い物質の充填比率を高め、内部での温度分布が小さくなるように設計することが好ましい。有底角型形状では、一番大きい面の面積S端子部を除く外形寸法の幅と高さとの積、単位cm2の2倍と電池外形の厚さT単位cmとの比率2S/Tの値が100以上であることが好ましく、200以上であることが更に好適である。最大面を大きくすることにより高出力かつ大容量の電池であってもサイクル性や高温保存等の特性を向上させるとともに、異常発熱時の放熱効率を上げることができ、後述する弁作動や破裂という危険な状態になることを抑制することができる。2電池を構成する部材本発明のリチウム二次電池は、a電解液、b正極及び負極の電極合剤、cセパレータの基本部材から構成される。以下、これらの各部材について述べる。本発明のリチウム二次電池は、a電解液として、少なくとも前記本発明の非水電池用電解液を含む。a電解液本発明のリチウム二次電池に用いられる電解液は、前述した方法により調製された、少なくとも特定シロキサンオリゴマーと電解質塩としてのリチウム塩とを含有する本発明の非水二次電池用電解液を主成分として含有する。即ち、a電解液は、前記特定シロキサンオリゴマーを非水電解液と、電解質塩としてのリチウム塩とを含有する非水二次電池用電解液である。非水二次電池用電解液に用いられる電解質塩としては、前述の周期律表第一族又は第二族に属する金属イオンの塩であり、前記本発明の非水二次電池用電解液の実施の態様で詳細に記載したものを用いることができる。また、本発明のリチウム二次電池に用いられるa電解液には、本発明の効果を損なわない範囲において、以下に述べる溶媒、さらには他の添加剤を加えて、より一層性能を向上させることができる。a-1電解液用溶媒本発明の方法により調製される電解液は、リチウム二次電池用電解液としてそのまま使用することができるが、さらに、リチウム二次電池用として一般に用いられる非水有機溶媒を添加してもよい。このような溶媒としては、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートなどのカーボネート化合物、3-メチル-2-オキサゾリジノンなどの複素環化合物、ジオキサン、ジエチルエーテルなどのエーテル化合物、エチレングリコールジアルキルエーテル、プロピレングリコールジアルキルエーテル、ポリエチレングリコールジアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールジアルキルエーテルなどの鎖状エーテル類、メタノール、エタノール、エチレングリコールモノアルキルエーテル、プロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールモノアルキルエーテルなどのアルコール類、エチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリセリンなどの多価アルコール類、アセトニトリル、グルタロジニトリル、メトキシアセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル化合物、カルボン酸エステル等のエステル類、ジメチルスルフォキシド、スルフォランなど非プロトン極性物質、などが好適に挙げられる。なかでも、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートなどのカーボネート化合物、3-メチル-2-オキサゾリジノンなどの複素環化合物、アセトニトリル、グルタロジニトリル、メトキシアセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル化合物、エステル類が特に好ましい。これらは、一種単独で用いても2種以上を併用してもよい。前記の好ましい溶媒の性質としては、耐揮発性による耐久性向上の観点から、常圧1気圧における沸点が200°C以上であることが好ましく、250°C以上であることがより好ましく、270°C以上であることがさらに好ましい。有機溶媒を添加する際の添加量は、本発明の電解液に対して、1質量から50質量が好ましく、5質量から40質量がさらに好ましい。本発明の電解液はリチウム輸率が良好であるために、従来に比較して有機溶媒を含まないか、或いは、少量の添加によっても、優れたイオン導電率とリチウム輸率が両立する。a-2機能性添加剤本発明による電解液には、電池の性能を向上させるため、本発明の効果を損なわない限りにおいて、目的に応じて各種の添加剤を用いることができる。このような添加剤として、過充電防止剤、負極被膜形成剤、正極保護剤;等のこのような機能性添加剤を用いてもよい。前記機能性添加剤に用いられる化合物の例としては、例えば、ビフェニル、アルキルビフェニル、ターフェニル、ターフェニルの部分水素化体、シクロヘキシルベンゼン、t-ブチルベンゼン、t-アミルベンゼン、ジフェニルエーテル、ジベンゾフラン等の芳香族化合物;2-フルオロビフェニル、o-シクロヘキシルフルオロベンゼン、p-シクロヘキシルフルオロベンゼン等の前記芳香族化合物の部分フッ素化物;2,4-ジフルオロアニソール、2,5-ジフルオロアニソール、2,6-ジフルオロアニソール、3,5-ジフルオロアニソール等の含フッ素アニソール化合物等の過充電防止剤;ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、トリフルオロプロピレンカーボネート、無水コハク酸、無水グルタル酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸、無水グルタコン酸、無水イタコン酸、シクロヘキサンジカルボン酸無水物等の負極被膜形成剤;亜硫酸エチレン、亜硫酸プロピレン、亜硫酸ジメチル、プロパンスルトン、ブタンスルトン、メタンスルホン酸メチル、ブスルファン、トルエンスルホン酸メチル、硫酸ジメチル、硫酸エチレン、スルホラン、ジメチルスルホン、ジエチルスルホン、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、テトラメチレンスルホキシド、ジフェニルスルフィド、チオアニソール、ジフェニルジスルフィド、ジピリジニウムジスルフィド等の正極保護剤;等が挙げられる。過充電防止剤としては、ビフェニル、アルキルビフェニル、ターフェニル、ターフェニルの部分水素化体、シクロヘキシルベンゼン、t-ブチルベンゼン、t-アミルベンゼン、ジフェニルエーテル、ジベンゾフラン等の芳香族化合物が好ましい。これらは2種類以上併用して用いてもよい。2種以上併用する場合は、特に、シクロヘキシルベンゼンやターフェニル又はその部分水素化体と、t-ブチルベンゼンやt-アミルベンゼンを併用するのが好ましい。負極被膜形成剤としては、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、無水コハク酸、無水マレイン酸が好ましい。これらは2種類以上併用して用いてもよい。2種類以上を併用する場合は、ビニレンカーボネート、及び、ビニルエチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、無水コハク酸若しくは無水マレイン酸が好ましい。正極保護剤としては、亜硫酸エチレン、亜硫酸プロピレン、プロパンスルトン、ブタンスルトン、メタンスルホン酸メチル、ブスルファンが好ましい。これらは2種類以上併用して用いてもよい。また、負極皮膜形成剤と正極保護剤との併用や、過充電防止剤と負極皮膜形成剤と正極保護剤との併用が特に好ましい。非水系電解液中におけるこれら機能性添加剤の含有割合は特に限定はないが、非水系電解液全体に対し、それぞれ、0.01質量以上が好ましく、特に好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.2質量以上であり、上限は、5質量以下が好ましく、特に好ましくは3質量以下、更に好ましくは2質量以下である。これらの化合物を添加することにより、過充電による異常時に電池の破裂発火を抑制したり、高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を向上させたりすることができる。b電極合剤電極合剤は、集電体上に活物質と導電剤、結着剤、フィラーなどの分散物を塗布したものであり、リチウム電池においては、活物質が正極活物質である正極合剤と活物質が負極活物質である負極合剤が使用される。次に、電極合剤を構成する、正極活物質、負極活物質、導電剤、結着剤、フィラー及び集電体について説明する。b-1正極活物質本発明の非水二次電池用電解液には、粒子状の正極活性物質を用いてもよい。本発明に用いられる正極活物質としては、可逆的にリチウムイオンを挿入放出できる遷移金属酸化物を用いることができるが、リチウム含有遷移金属酸化物を用いるのが好ましい。本発明において、正極活物質として好ましく用いられるリチウム含有遷移金属酸化物としては、リチウム含有Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Mo、Wを含む酸化物等が好適に挙げられる。またリチウム以外のアルカリ金属周期律表の第1Ia族、第2IIa族の元素、及び/又はAl、Ga、In、Ge、Sn、Pb、Sb、Bi、Si、P、Bなどを混合してもよい。混合量としては、遷移金属に対して0~30molが好ましい。前記正極活物質として好ましく用いられるリチウム含有遷移金属酸化物の中でも、リチウム化合物/遷移金属化合物ここで遷移金属とは、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Mo、Wから選ばれる少なくとも1種のことをいう。の合計のモル比が0.3~2.2になるように混合して合成されたものが、より好ましい。さらに、前記リチウム化合物/遷移金属化合物の中でも、LigM3O2M3はCo、Ni、Fe、及びMnから選択される1種以上の元素を表す。gは、0~1.2を表す。を含む材料、又はLihM42OM4はMnを表す。hは、0~2を表す。で表されるスピネル構造を有する材料が特に好ましい。前記M3、M4としては、遷移金属以外にAl、Ga、In、Ge、Sn、Pb、Sb、Bi、Si、P、Bなどを混合してもよい。混合量は遷移金属に対して0~30molが好ましい。前記LigM3O2を含む材料、LihM42Oで表されるスピネル構造を有する材料の中でも、LigCoO2、LigNiO2、LigMnO2、LigCojNi1-jO2、LihMn2O4、LiNijMn1-jO2、LiCojNihAl1-j-hO2、LiCojNihMn1-j-hO2、LiMnhAl2-hO4、LiMnhNi2-hO4前記各式中、gは0.02~1.2を表す。jは0.1~0.9を表す。hは0~2を表す。が特に好ましい。ここで、前記g値及びh値は、充放電開始前の値であり、充放電により増減する値である。具体的には、LiNi0.5Mn0.5O2、LiNi0.85Co0.01Al0.05O2、LiNi0.33Co0.33Mn0.33O2、LiMn1.8Al0.2O4、LiMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。リチウム含有遷移金属リン酸化合物の遷移金属としては、V、Ti、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu等が好ましく、具体例としては、例えば、LiFePO4、Li3Fe2PO43、LiFeP2O7等のリン酸鉄類、LiCoPO4等のリン酸コバルト類、これらのリチウム遷移金属リン酸化合物の主体となる遷移金属原子の一部をAl、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Li、Ni、Cu、Zn、Mg、Ga、Zr、Nb、Si等の他の金属で置換したもの等が挙げられる。前記正極活物質は、リチウム化合物と遷移金属化合物を混合、焼成する方法や溶液反応により合成することができるが、特に焼成法により得られた化合物が好ましい。本発明において正極活物質の合成に適用される前記焼成法において、焼成温度としては、前記混合された化合物の一部が分解、溶融する温度であればよく、例えば、250°C~2000°Cが好ましく、350°C~1500°Cがより好ましい。また焼成に際しては、250°C~900°Cで仮焼することが好ましい。前記焼成法において、焼成時間としては、1時間~72時間が好ましく、2~20時間がより好ましい。また、原料の混合法としては、乾式でも湿式でもよい。また、焼成後に200°C~900°Cでアニールしてもよい。また、これら正極活物質の表面に、主体となる正極活物質を構成する物質とは異なる組成の物質が付着したものを用いることもできる。表面付着物質としては酸化アルミニウム、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ホウ素、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の酸化物、硫酸リチウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム、硫酸アルミニウム等の硫酸塩、炭酸リチウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩等が挙げられる。これら表面付着物質は、例えば、溶媒に溶解又は懸濁させて正極活物質に含浸添加、乾燥する方法、表面付着物質前駆体を溶媒に溶解又は懸濁させて正極活物質に含浸添加後、加熱等により反応させる方法、正極活物質前駆体に添加して同時に焼成する方法等により正極活物質表面に付着させることができる。前記焼成法において、焼成ガス雰囲気は特に限定されず、酸化雰囲気、還元雰囲気いずれも用いることができる。例えば、空気、酸素濃度を任意の割合に調製したガス、水素、一酸化炭素、窒素、アルゴン、ヘリウム、クリプトン、キセノン、二酸化炭素等が挙げられる。本発明の非水電解質二次電池において、用いられる前記正極活物質の平均粒子サイズは特に限定されないが、0.1μm~50μmが好ましい。比表面積としては特に限定されないが、BET法で0.01m2/g~50m2/gであるのが好ましい。また、正極活物質5gを蒸留水100mlに溶かした時の上澄み液のpHとしては、7以上12以下が好ましい。前記正極活性物質を所定の粒子サイズにするには、良く知られた粉砕機や分級機が用いられる。例えば、乳鉢、ボールミル、振動ボールミル、振動ミル、衛星ボールミル、遊星ボールミル、旋回気流型ジェットミルや篩などが用いられる。前記焼成法によって得られた正極活物質は、水、酸性水溶液、アルカリ性水溶液、有機溶剤にて洗浄した後使用してもよい。b-2負極活物質本発明の非水二次電池用電解液に用いられる負極活物質としては、可逆的にリチウムイオンを挿入放出できるものであれば、特に制限はなく、炭素質材料、酸化錫や酸化ケイ素等の金属酸化物、金属複合酸化物、リチウム単体やリチウムアルミニウム合金等のリチウム合金、及び、SnやSi等のリチウムと合金形成可能な金属等が挙げられる。これらは、1種を単独で用いても、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。なかでも炭素質材料又はリチウム複合酸化物が安全性の点から好ましく用いられる。また、金属複合酸化物としては、リチウムを吸蔵、放出可能であれば特には制限されないが、構成成分としてチタン及び/又はリチウムを含有していることが、高電流密度充放電特性の観点で好ましい。負極活物質として用いられる炭素質材料とは、実質的に炭素からなる材料である。例えば、石油ピッチ、天然黒鉛、気相成長黒鉛等の人造黒鉛、及びPAN系の樹脂やフルフリルアルコール樹脂等の各種の合成樹脂を焼成した炭素質材料を挙げることができる。さらに、PAN系炭素繊維、セルロース系炭素繊維、ピッチ系炭素繊維、気相成長炭素繊維、脱水PVA系炭素繊維、リグニン炭素繊維、ガラス状炭素繊維、活性炭素繊維等の各種炭素繊維類、メソフェーズ微小球体、グラファイトウィスカー、平板状の黒鉛等を挙げることもできる。これらの炭素質材料は、黒鉛化の程度により難黒鉛化炭素材料と黒鉛系炭素材料に分けることもできる。また炭素質材料は、特開昭62-22066号公報、特開平2-6856号公報、同3-45473号公報に記載される面間隔や密度、結晶子の大きさを有することが好ましい。炭素質材料は、単一の材料である必要はなく、特開平5-90844号公報記載の天然黒鉛と人造黒鉛の混合物、特開平6-4516号公報記載の被覆層を有する黒鉛等を用いることもできる。本発明のリチウム二次電池において用いられる負極活物質である金属酸化物及び金属複合酸化物は、これらの少なくとも1種を含んでいればよい。金属酸化物及び金属複合酸化物としては、特に非晶質酸化物が好ましく、さらに金属元素と周期律表第16族の元素との反応生成物であるカルコゲナイトも好ましく用いられる。ここでいう非晶質とは、CuKα線を用いたX線回折法で、2θ値で20°~40°の領域に頂点を有するブロードな散乱帯を有するものを意味し、結晶性の回折線を有してもよい。2θ値で40°以上70°以下に見られる結晶性の回折線の内最も強い強度が、2θ値で20°以上40°以下に見られるブロードな散乱帯の頂点の回折線強度の100倍以下であるのが好ましく、5倍以下であるのがより好ましく、結晶性の回折線を有さないことが特に好ましい。前記非晶質酸化物及びカルコゲナイドからなる化合物群のなかでも、半金属元素の非晶質酸化物、及びカルコゲナイドがより好ましく、周期律表第13IIIB族~15VB族の元素、Al、Ga、Si、Sn、Ge、Pb、Sb、Biの一種単独あるいはそれらの2種以上の組み合わせからなる酸化物、及びカルコゲナイドが特に好ましい。好ましい非晶質酸化物及びカルコゲナイドの具体例としては、例えば、Ga2O3、SiO、GeO、SnO、SnO2、PbO、PbO2、Pb2O3、Pb2O4、Pb3O4、Sb2O3、Sb2O4、Sb2O5、Bi2O3、Bi2O4、SnSiO3、GeS、SnS、SnS2、PbS、PbS2、Sb2S3、Sb2S5、SnSiS3などが好ましく挙げられる。また、これらは、酸化リチウムとの複合酸化物、例えば、Li2SnO2であってもよい。本発明のリチウム二次電池に用いられる負極活物質として用いうる好ましい非晶質酸化物及びカルコゲナイドからなる化合物群のなかでも、Sn、Si、Geを中心とする非晶質酸化物がさらに好ましく、下記一般式12で表される非晶質酸化物が特に好ましい。SnM1dM2eOf一般式12前記一般式12において、M1は、Al、B、P、Geから選択される少なくとも一種以上の元素を表す。M2は、周期律表第1Ia族元素、第2IIa族元素、第3IIIa族元素、ハロゲン元素から選択される少なくとも一種以上の元素を表す。dは0.2以上2以下の数を表し、eは0.01以上1以下の数を表し、0.2<de<2の関係にある。fは1以上6以下の数を表す。本発明における負極活物質として好適な非晶質酸化物及びカルコゲナイトからなる群より選ばれる化合物の合成法としては、焼成法、溶液法のいずれの方法も採用することができるが、焼成法がより好ましい。焼成法により負極活物質を合成する際には、それぞれ対応する元素の酸化物、カルコゲナイトあるいは化合物をよく混合した後、焼成して非晶質酸化物及びカルコゲナイトを得るのが好ましい。前記焼成法における焼成温度としては、500°C以上1500°C以下が好ましく、焼成時間としては、1時間以上100時間以下であることが好ましい。前記焼成法において、焼成後の降温は焼成炉中で冷却してもよく、また焼成炉外に取り出して、例えば水中に投入して冷却してもよい。またセラミックスプロセッシング技報堂出版1987217頁記載のgun法Hammer-Anvil法slap法ガスアトマイズ法プラズマスプレー法遠心急冷法meltdrag法などの超急冷法を用いることもできる。またニューガラスハンドブック丸善1991172頁記載の単ローラー法、双ローラ法を用いて冷却してもよい。焼成中に溶融する材料の場合には、焼成中に原料を供給しつつ焼成物を連続的に取り出してもよい。焼成中に溶融する材料の場合には融液を攪拌することが好ましい。前記焼成法における焼成ガス雰囲気は、酸素含有率が5体積以下の雰囲気が好ましく、不活性ガス雰囲気がより好ましい。前記不活性ガスとしては、例えば窒素、アルゴン、ヘリウム、クリプトン、キセノン等が好適に挙げられる。その中でも、純アルゴンが特に好ましい。本発明の非水電解質二次電池において、用いられる前記負極活物質の平均粒子サイズは、0.1μm~60μmが好ましい。所定の粒子サイズにするには、よく知られた粉砕機や分級機が用いられる。例えば、乳鉢、ボールミル、サンドミル、振動ボールミル、衛星ボールミル、遊星ボールミル、旋回気流型ジェットミルや篩などが好適に用いられる。粉砕時には水、あるいはメタノール等の有機溶媒を共存させた湿式粉砕も必要に応じて行うことができる。所望の粒径とするためには分級を行うことが好ましい。分級方法としては特に限定はなく、篩、風力分級機などを必要に応じて用いることができる。分級は乾式、湿式ともに用いることができる。前記焼成法により得られた化合物の化学式は、測定方法として誘導結合プラズマICP発光分光分析法、簡便法として、焼成前後の粉体の質量差から算出できる。本発明において、Sn、Si、Geを中心とする非晶質酸化物負極活物質に併せて用いることができる負極活物質としては、リチウムイオン又はリチウム金属を吸蔵放出できる炭素材料や、リチウム、リチウム合金、リチウムと合金可能な金属が好適に挙げられる。b-3導電材導電材は、構成された二次電池において、化学変化を起こさない電子伝導性材料であれば何を用いてもよく、公知の導電材を任意に用いることができる。通常、天然黒鉛鱗状黒鉛、鱗片状黒鉛、土状黒鉛など、人工黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維や金属粉銅、ニッケル、アルミニウム、銀特開昭63-10148,554号に記載等、金属繊維あるいはポリフェニレン誘導体特開昭59-20,971号に記載などの導電性材料を1種又はこれらの混合物として含ませることができる。その中でも、黒鉛とアセチレンブラックの併用がとくに好ましい。前記導電剤の添加量としては、1~50質量が好ましく、2~30質量がより好ましい。カーボンや黒鉛の場合は、2~15質量が特に好ましい。b-4結着剤本発明では、前記電極合剤を保持するための結着剤を用いる。結着剤としては、多糖類、熱可塑性樹脂及びゴム弾性を有するポリマーなどが挙げられ、その中でも、例えば、でんぷん、カルボキシメチルセルロース、セルロース、ジアセチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリビニルフェノール、ポリビニルメチルエーテル、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリロニトリル、ポリアクリルアミド、ポリヒドロキシメタアクリレート、スチレン-マレイン酸共重合体等の水溶性ポリマー、ポリビニルクロリド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、テトラフロロエチレン-ヘキサフロロプロピレン共重合体、ビニリデンフロライド-テトラフロロエチレン-ヘキサフロロプロピレン共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン-ジエンターポリマーEPDM、スルホン化EPDM、ポリビニルアセタール樹脂、メチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート等のメタアクリル酸エステルを含有するメタアクリル酸エステル共重合体、メタアクリル酸エステル-アクリロニトリル共重合体、ビニルアセテート等のビニルエステルを含有するポリビニルエステル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、アクリロニトリル-ブタジエン共重合体、ポリブタジエン、ネオプレンゴム、フッ素ゴム、ポリエチレンオキシド、ポリエステルポリウレタン樹脂、ポリエーテルポリウレタン樹脂、ポリカーボネートポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等のエマルジョンラテックスあるいはサスペンジョンが好ましく、ポリアクリル酸エステル系のラテックス、カルボキシメチルセルロース、ポリテトラフロロエチレン、ポリフッ化ビニリデンが、より好ましい。結着剤は、一種単独又は二種以上を混合して用いることができる。結着剤の添加量が少ないと、電極合剤の保持力凝集力が弱くなる。多すぎると電極体積が増加し電極単位体積あるいは単位質量あたりの容量が減少する。このような理由で結着剤の添加量は1~30質量が好ましく、2~10質量がより好ましい。b-5フィラー本発明の電解液は、フィラーを含んでいてもよい。フィラーを形成する材料は、本発明の二次電池において、化学変化を起こさない繊維状材料であれば何でも用いることができる。通常、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのオレフィン系ポリマー、ガラス、炭素などの材料からなる繊維状のフィラーが用いられる。フィラーの添加量は特に限定されないが、0~30質量が好ましい。b-6集電体正負極の集電体としては、本発明の非水電解質二次電池において化学変化を起こさない電子伝導体が用いられる。正極の集電体としては、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケル、チタンなどの他にアルミニウムやステンレス鋼の表面にカーボン、ニッケル、チタンあるいは銀を処理させたものが好ましく、その中でも、アルミニウム、アルミニウム合金がより好ましい。負極の集電体としては、銅、ステンレス鋼、ニッケル、チタンが好ましく、銅あるいは銅合金がより好ましい。前記集電体の形状としては、通常フィルムシート状のものが使用されるが、ネット、パンチされたもの、ラス体、多孔質体、発泡体、繊維群の成形体なども用いることができる。前記集電体の厚みとしては、特に限定されないが、1μm~500μmが好ましい。また、集電体表面は、表面処理により凹凸を付けることも好ましい。これらの材料から適宜選択した部材によりリチウム二次電池の電極合剤が形成される。cセパレータ本発明のリチウム二次電池に用いられるセパレータは、正極と負極を電子的に絶縁する機械的強度、イオン透過性、及び正極と負極の接触面で酸化還元耐性のある材料であれば特に限定されることはない。このような材料として多孔質のポリマー材料や無機材料、有機無機ハイブリッド材料、あるいはガラス繊維などが用いられる。これらセパレータは安全性確保のためのシャットダウン機能、すなわち、80°C以上で隙間を閉塞して抵抗を上げ、電流を遮断する機能、を持つことが好ましく、閉塞温度は90°C以上、180°C以下であることが好ましい。前記セパレータの孔の形状は、通常は円形や楕円形で、大きさは0.05μm~30μmであり、0.1μm~20μmが好ましい。さらに延伸法、相分離法で作った場合のように、棒状や不定形の孔であってもよい。これらの隙間の占める比率すなわち気孔率は、20~90であり、35~80が好ましい。前記ポリマー材料としては、ポリエチレン、ポリプロピレンなどの単一の材料を用いたものでも、2種以上の複合化材料を用いたものであってもよい。孔径、気孔率や孔の閉塞温度などを変えた2種以上の微多孔フィルムを積層したものが、好ましい。前記無機物としては、アルミナや二酸化珪素等の酸化物類、窒化アルミや窒化珪素等の窒化物類、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩類が用いられ、粒子形状もしくは繊維形状のものが用いられる。形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01μm~1μm、厚さが5μm~50μmのものが好適に用いられる。前記の独立した薄膜形状以外に、前記無機物の粒子を含有する複合多孔層を樹脂製の結着剤を用いて正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子をフッ素樹脂の結着剤を用いて多孔層として形成させることが挙げられる。4非水電解質二次電池の作製ここでは、本発明の非水電解質リチウム二次電池の作製方法について説明する。本発明のリチウム二次電池の形状としては、既述のように、シート状、角型、シリンダー状などいずれの形にも適用できる。正極活物質や負極活物質の合剤は、集電体の上に、塗布コート、乾燥、圧縮されて、主に用いられる。以下、図1により、有底筒型形状リチウム二次電池10を例に挙げて、その構成及び作製方法について説明する。図1は、セパレータ12を介して重ね合わせた正極シート14、負極シート16を卷回して外装缶18内に収納した有底筒型リチウム二次電池10の一例を示す概略断面図である。まず、負極活物質と、所望により用いられる結着剤やフィラーなどを有機溶剤に溶解したものを混合して、スラリー状あるいはペースト状の負極合剤を調製する。得られた負極合剤を集電体としての金属芯体の両面の全面にわたって均一に塗布し、その後、有機溶剤を除去して負極合剤層を形成する。さらに、集電体と負極合剤層との積層体をロールプレス機等により圧延して、所定の厚みに調製して負極シート電極シート16を得る。前記負極合剤の塗布方法としては、例えば、リバースロール法、ダイレクトロール法、ブレード法、ナイフ法、エクストルージョン法、カーテン法、グラビア法、バー法、ディップ法及びスクイーズ法等が好適に挙げられる。その中でも、ブレード法、ナイフ法及びエクストルージョン法が好ましい。また、塗布は、0.1m/分~100m/分の速度で実施されることが好ましい。この際、合剤の溶液物性、乾燥性に合わせて、上記塗布方法を選定することにより、良好な塗布層の表面状態を得ることができる。塗布は、片面ずつ逐時でも、両面同時に行ってもよい。さらに、前記塗布は、連続でも間欠でもストライプでもよい。その塗布層の厚み、長さ及び巾は、電池の形状や大きさにより決められるが、片面の塗布層の厚みは、乾燥後の圧縮された状態で、1μm~2000μmが好ましい。前記電極シート塗布物の乾燥及び脱水方法としては、熱風、真空、赤外線、遠赤外線、電子線及び低湿風を、単独あるいは組み合わせた方法を用いることできる。乾燥温度は80~350°Cが好ましく、100°C~250°Cがより好ましい。含水量としては、電池全体で2000ppm以下が好ましく、正極合剤、負極合剤や電解質では、それぞれ500ppm以下にすることが好ましい。シートのプレス法は、一般に採用されている方法を用いることができるが、特にカレンダープレス法が好ましい。プレス圧は特に限定されないが、0.2t/cm2~3t/cm2が好ましい。カレンダープレス法のプレス速度としては、0.1m/分~50m/分が好ましく、プレス温度は室温25°C~200°Cが好ましい。次に、正極活物質と、所望により用いられる炭素系導電剤や結着剤等とを、有機溶剤等に溶解したものを混合して、スラリー状あるいはペースト状の正極合剤を調製する。得られた正極合剤を集電体としての金属芯体の両面の全面にわたって均一に塗布し、その後、有機溶剤を除去して正極合剤層を形成する。さらに、集電体と正極合剤層との積層体をロールプレス機等により圧延して、所定の厚みに調製して正極シート14を得る。得られた正極シート16と負極シート14とを、セパレータ12を介して積層し、これを巻き回して円筒状として渦巻状電極体を得る。塗布法、乾燥法などは負極シート14形成時の条件と同様のものを選択すればよい。このとき、正極シート16に対する負極シート14幅の比としては、0.9~1.1が好ましく、0.95~1.0が特に好ましい。正極活物質と負極活物質との含有量比は、化合物種類や合剤処方により異なる。得られた渦巻き状電極体の上下にそれぞれ絶縁板20を配置した後、1枚板からプレス加工により円筒状に成形した負極端子を兼ねる外装缶18の開口部より、この電極体を外装缶18内に挿入する。その後、電極体の負極シート14より延出する負極集電タブ図示せずを外装缶18の内底部に溶接して電気的に接続するとともに、電極体の正極シート16より延出する正極集電タブ24を封口板22の底板の底部と溶接して電気的に接続した。その後、外装缶18内に前記本発明の電解液を注入し、封口板22かぶせ、ガスケット26を用いて外装缶18の開口部を封止することで、有底筒型形状リチウム二次電池10が形成される。本実施形態では、封口板22には、安全弁としての圧力感応弁体28及び過電流防止素子としての電流遮断素子30が備えられる。本実施形態では、円筒形の電池を例に挙げたが、本発明はこれに制限されず、例えば、前記方法で作製された正負の電極シートを、セパレータを介して重ね合わせた後、そのままシート状電池に加工するか、或いは、折りまげた後角形缶に挿入して、缶とシートを電気的に接続した後、電解質を注入し、封口板を用いて開口部を封止して角形電池を形成してもよい。いずれの実施形態においても、安全弁を開口部を封止するための封口板として用いることができる。また、封口部材には、安全弁の他、従来から知られている種々の安全素子を備えつけてもよい。例えば、過電流防止素子として、ヒューズ、バイメタル、PTC素子などが好適に用いられる。また、前記安全弁のほかに電池缶の内圧上昇の対策として、電池缶に切込を入れる方法、ガスケット亀裂方法あるいは封口板亀裂方法あるいはリード板との切断方法を利用することができる。また、充電器に過充電や過放電対策を組み込んだ保護回路を具備させるか、あるいは独立に接続させてもよい。缶やリード板は、電気伝導性をもつ金属や合金を用いることができる。例えば、鉄、ニッケル、チタン、クロム、モリブデン、銅、アルミニウムなどの金属あるいはそれらの合金が好適に用いられる。キャップ、缶、シート、リード板の溶接法は、公知の方法例、直流又は交流の電気溶接、レーザー溶接、超音波溶接を用いることができる。封口用シール剤は、アスファルトなどの従来から知られている化合物や混合物を用いることができる。[3]本発明のリチウム二次電池の用途本発明のリチウム二次電池は、高出力であり耐電圧性の電解液を用いているため、種々の用途に適用される。適用態様には特に限定なはいが、例えば、電子機器に搭載する場合、ノートパソコン、ペン入力パソコン、モバイルパソコン、電子ブックプレーヤー、携帯電話、コードレスフォン子機、ページャー、ハンディーターミナル、携帯ファックス、携帯コピー、携帯プリンター、ヘッドフォンステレオ、ビデオムービー、液晶テレビ、ハンディークリーナー、ポータブルCD、ミニディスク、電気シェーバー、トランシーバー、電子手帳、電卓、メモリーカード、携帯テープレコーダー、ラジオ、バックアップ電源、メモリーカードなどが挙げられる。その他民生用として、自動車、電動車両、モーター、照明器具、玩具、ゲーム機器、ロードコンディショナー、時計、ストロボ、カメラ、医療機器ペースメーカー、補聴器、肩もみ機などなどが挙げられる。更に、各種軍需用、宇宙用として用いることができる。また、太陽電池と組み合わせることもできる。以下、本発明の実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例によって、何ら限定されるものではない。[実施例1~11、比較例1~3]非水二次電池用電解液の調製1.特定ケイ素化合物の合成合成例1:特定ケイ素化合物Si-1の合成テトラエトキシシラン50g、グリコール酸エチル25g、及びナトリウムエトキシド1.3gを混合し、150°Cにて1時間加熱還流させた。反応後、温度を150°Cに保ち、真空度を常圧から100mmHgまで、徐々に下げながら揮発成分を留去し、15mmHgの留分を捕集して、無色液体Si-1を15g得た。合成例2:特定ケイ素化合物Si-2の合成メチルトリエトキシシラン42.8gとグリコール酸エチル25g、及びナトリウムエトキシド1.63gを混合し、150°Cにて1時間加熱還流させた。反応後、温度を150°Cに保ち、真空度を常圧から100mmHgまで、徐々に下げながら揮発成分を留去し、30mmHgの留分を捕集して、無色液体Si-2を10g得た。合成例3:特定ケイ素化合物Si-3の合成テトラエトキシシラン50g、エチレングリコールモノアセタート25gを混合し、150°Cにて2時間加熱還流した後、温度を150°Cに保ち、真空度を常圧から100mmHgまで、徐々に下げながら揮発成分を留去し、15mmHgの留分を捕集して、無色液体Si-4を8g得た。合成例4:ケイ素化合物Si-6の合成メチルトリエトキシシランの代りにテトラエトキシ-1,2-ジメチルシロキサンを用いて、合成例2と同様の方法によりケイ素化合物Si-6を得た。2.電解液の調製合成例1で得た、シラン化合物Si-1に、N-リチオトリフルオロメタンスルホンイミドLiTFSIを1M溶解し、実施例1の電解液E-1を調製した。次に、シラン化合物Si-2、Si-3、Si-6、及びSi-20をそれぞれ用いて、同様に電解液E-2からE-5実施例2~実施例5の電解液を調製した。3.添加剤を含有する電解液の調製調製例3-1:電解液E-6の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのリン酸トリメチルを添加し、実施例6の電解液E-6を調製した。調製例3-2:電解液E-7の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのtris2,2,2-trifluoroethylphosphateA1を添加し、実施例7の電解液E-7を調製した。調製例3-3:電解液E-8の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのホスファゼン化合物A2を添加し、実施例8の電解液E-8を調製した。調製例3-4:電解液E-9の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのホスファゼン化合物A3を添加し、実施例9の電解液E-9を調製した。調製例3-5:電解液E-10の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのホスホン酸エステル化合物A4を添加し、実施例10の電解液E-10を調製した。調製例3-6:電解液E-11の調製上記調製例2で得た電解液E-1に20wtのホスファイト化合物A5を添加し、実施例11の電解液E-11を調製した。比較例として、特開平8-190932号公報記載のマロン酸ジエチルR-1及び特開2005-154697号公報記載のシラン化合物R-2を用いた他は実施例1と同様にして、それぞれ比較例1の電解液RE-1及び比較例2の電解液RE-2を調製した。また、プロピレンカーボネートPCに特開2006-294414号公報記載のコハク酸ジアリルR-3を1質量部添加した溶媒を用いて、比較例3の電解液RE-3を調製した。比較例に用いた比較化合物の構造は以下に示すとおりである。電解液の特性評価実施例1~11及び比較例1~3の電解液のイオン伝導度、輸率及び耐電圧性を評価した。イオン伝導度の測定厚さ250μmのテフロン登録商標スペーサー6mmφの穴空きを2枚のステンレス板で挟んだセルを用い、30°Cで交流インピーダンス法により求めた。輸率の測定文献JamesEvans,ColinA.Vincent,PeteRG.BRuce,PolymeR,Volume28,Issue13,DecembeR1987,Pages2324-2328記載の方法により求めた。難燃性試験高分子難燃性試験規格であるULアンダーライティングラボラトリー規格のUL94HB法を参考にした方法で、電解液の耐燃焼性に関する評価を行った。具体的には、不燃性のガラス繊維濾紙を13mm×125mmの大きさに切り出し、評価を行う電解液を1.5mL染み込ませて、試験サンプル試験片を調整し、端から25mm、100mmに標線を引き、25mm表線側の端から試験炎高さ20mmのガスバーナーで着火した。燃焼の状態を目視にて観察し、以下の基準で難燃性を評価した。評価基準◎:25mm標線に到達せずに燃焼が停止した場合○:25mm~100mmで試験炎が停止した場合又は25mm~100mmの燃焼時間が50秒以上である場合△:25mm~100mmの燃焼時間が30秒~50秒である場合×:25mm~100mmの燃焼時間が30秒以下である場合イオン伝導度、輸率の測定結果、Liイオン伝導性の指標である輸率×イオン伝導度、及び難燃性評価の結果を下記表1に示す。耐電圧性の評価作用極にPt、対極と参照極にリチウム金属を用いた3極式電気化学セルにて、サイクリックボルタンメトリー法により耐電圧性を評価した。掃引速度を1mV/secで、対リチウム2Vから5Vの電位範囲を3回掃引し、3回目のボルタムグラムにおける4.3Vでの酸化電流値を耐電圧性の指標とした。結果を表1に示す。表1から明らかなように、実施例1~11の電解液E-1からE-11は、比較例1の電解液RE-1に比較して、リチウムイオン伝導性イオン伝導度×輸率が高い。また、実施例1~4と実施例5との対比において、一般式3で表される置換基が環構造を含まないシラン化合物はより高いリチウムイオン伝導性を示すことが分かる。汎用溶媒であるPCを主とした比較例3、4の電解液RE-3、RE-4に対しては、ほぼ同等のリチウムイオン伝導性を示した。さらに、本発明の電解液は、耐酸化性の指標である4.3V酸化電流は、各比較例に対して顕著に低く、このことから耐電圧性向上に大きな効果のあることが明らかとなった。また、リン化合物を用いることで、難燃性がより向上することがわかる。実施例12~16、比較例4リチウム二次電池正極にコバルト酸リチウム合剤シート電極容量1.5mAh/cm2:アルミ箔ベース、16mmφ、負極に天然球状グラファイト電極シート電極容量1.6mAh/cm2:Cu箔ベース、16mmφ、セパレータにPP製多孔質フィルム厚さ25μm、24mmφを用い、下記表2に示す電解液を用いた評価用のリチウム二次電池を作製した。放充電効率の評価3.02mAで、電池電圧が4.2Vになるまで定電流充電した後、4.2Vの定電圧で、電流値が0.1mAになるまで充電を行った。セルを60°Cの恒温槽に入れ、0.2Cに相当する0.6mAで、電池電圧が2.5Vに低下するまで放電を行った。上記の充放電を2回繰返し、2回目の放電効率放電電気量/充電電気量×100を評価した。結果を表2に示す。表2から明らかなように、リチウムイオン伝導性の高い本発明の電解液を用いたCell-1~Cell-5は、比較例の電解液を用いたCell-6に比較して、電池の充放電効率が高く、充放電における電解液の安定性が改善されたことがわかる。実施例17~18、比較例5リチウム二次電池正極にコバルト酸リチウム合剤シート電極容量1.5mAh/cm2:アルミ箔ベース、16mmφ、負極に天然球状グラファイト電極シート電極容量1.6mAh/cm2:Cu箔ベース、16mmφ、セパレータにPP製多孔質フィルム厚さ25μm、24mmφを用い、下記表3に示す電解液を用いた評価用のリチウム二次電池を作製した。放電容量維持率の評価得られたリチウム二次電池を50°Cの恒温槽に入れ、0.2Cに相当する0.6mAで、電池電圧が4.2Vになるまで定電流充電した後、4.2V定電圧において電流値が0.12mAになるまで充電を行うか、或いは、2時間充電を行い、次に0.2Cに相当する0.6mAで電池電圧が2.75Vになるまで定電流放電を行い、これを1サイクルとした。1サイクル終了後のリチウム二次電池の放電容量を測定した。その後、同様の充放電を20サイクルに達するまで繰り返したのち、20サイクル終了後の放電容量を測定し、以下の式により、20サイクル経過後の放電容量維持率を算出した。結果を下記表3に示す。放電容量維持率=20サイクル後の放電容量/1サイクル目の放電容量×100また、前記実施例12のリチウム二次電池についても同様の評価を行い、結果を併記した。表3の結果より、本発明の電解液を用いて作製した電池実施例12、17及び18は比較例で示される電解液RE-2を用いたリチウム二次電池比較例5と比較して高い放電容量維持率を有していることがわかる。これは、実施例12、17及び18の電池の負極において、本発明の電解液に含まれる特定ケイ素化合物の作用により電極表面に良好なSEISolidElectrolyteInterface被膜が形成され、電解液の分解が抑制されたことに起因しているものと考えられる。なお、実施例12、17と、実施例18との対比より、本発明の電解液の中でも電解液E-1及び電解液E-2を用いて作製したリチウム二次電池は、電解液E-12を用いて作製した電池より放電容量維持率が優位である結果を得た。これは、実施例18で用いた電解液E-12は、カーボネート系化合物を含有するため、カーボネート系化合物において懸念される脱炭酸反応の如き分解反応が、高温高電圧下において僅かではあるが進行したためと考えられ、このため、カーボネート構造を有する化合物を含まない電解液E-1やE-2を用いた電池が、放電容量維持率において、より良好な性能を発現したものと推定される。"