"像担持体にトナー像を形成するために現像剤を担持する現像部材と、前記現像部材に当接され、前記現像部材に残存した現像剤を除去するためのクリーニング部材と、前記現像部材と接触して設けられ、供給される前記現像剤を前記現像部材に搬送するための搬送部材と、前記搬送部材および前記現像部材の少なくとも一方の駆動を制御する駆動部とを備え、前記現像部材および前記搬送部材の少なくとも一方は、弾性材料で形成され、前記駆動部は、画像形成の際の本駆動の前に前記搬送部材への前記現像剤の供給が停止された状態で前記現像部材および前記搬送部材を一定期間、予備駆動する、画像形成装置。前記駆動部は、前記予備駆動の際に、前記本駆動の際の回転方向と逆方向に前記現像部材を回転させる、請求項1記載の画像形成装置。前記駆動部は、前記予備駆動の際に、前記現像部材と前記搬送部材とがその接触部分において同じ方向に回転するよう駆動する場合、前記現像部材と前記搬送部材を速度差なしで回転させる、請求項1または2記載の画像形成装置。前記駆動部は、前記搬送部材および前記現像部材のうち一方のみの駆動を制御し、当該駆動による回転に他方が従動する、請求項1~3のいずれかに記載の画像形成装置。前記現像剤は、液体現像剤であり、前記駆動部が前記予備駆動を停止する前に前記液体現像剤が供給される、請求項1~4のいずれかに記載の画像形成装置。前記クリーニング部材は、前記本駆動の際の前記現像部材の回転方向に対してカウンター方向から前記現像部材に当接される、請求項1~5のいずれかに記載の画像形成装置。前記現像剤は、液体現像剤であり、前記搬送部材に前記現像剤を供給するために前記現像剤を貯留するための貯留槽と、前記本駆動の際には、前記搬送部材の少なくとも一部が前記現像剤に浸漬するように前記貯留槽に前記現像剤を供給し、前記予備駆動を開始する際には、前記搬送部材が前記現像剤に浸漬しないように前記貯留槽から前記現像剤を排出するポンプ部とをさらに備える、請求項1~6のいずれかに記載の画像形成装置。しかしながら、上記特許文献1,2に示される方式は、現像ローラー等に生じたひずみを解消するために画像形成前に現像ローラー等を回転させるものではなく、また、現像剤が付着した状態で回転させるため、現像剤が現像ローラー等に設けられたクリーニングブレード等によって除去されて余分に消費されたり、他部材との摩擦等によって現像剤の特性が劣化されるといった問題がある。本発明は、上記のような問題を解決するためになされたものであって、ひずみを除去するとともに、現像剤の消費や劣化を抑制することが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。本発明のある局面に従う画像形成装置は、像担持体にトナー像を形成するために現像剤を担持する現像部材と、現像部材に当接され、現像部材に残存した現像剤を除去するためのクリーニング部材と、現像部材と接触して設けられ、供給される現像剤を現像部材に搬送するための搬送部材と、搬送部材および現像部材の少なくとも一方の駆動を制御する駆動部とを備える。現像部材および搬送部材の少なくとも一方は、弾性材料で形成される。駆動部は、画像形成の際の本駆動の前に搬送部材への現像剤の供給が停止された状態で現像部材および搬送部材を一定期間、予備駆動する。好ましくは、駆動部は、予備駆動の際に、本駆動の際の回転方向と逆方向に現像部材を回転させる。好ましくは、駆動部は、予備駆動の際に、現像部材と搬送部材とがその接触部分において同じ方向に回転するように駆動する場合、現像部材と搬送部材を速度差なしで回転させる。好ましくは、駆動部は、搬送部材および現像部材のうち一方のみの駆動を制御し、当該駆動による回転に他方が従動する。好ましくは、現像剤は、液体現像剤であり、駆動部が予備駆動を停止する前に液体現像剤が供給される。好ましくは、クリーニング部材は、本駆動の際の現像部材の回転方向に対してカウンター方向から現像部材に当接される。好ましくは、搬送部材に現像剤を供給するために現像剤を貯留するための貯留槽と、本駆動の際には、搬送部材の少なくとも一部が現像剤に浸漬するように貯留槽に現像剤を供給し、予備駆動を開始する際には、搬送部材が現像剤に浸漬しないように貯留槽から現像剤を排出するポンプ部とをさらに備える。本発明に従う画像形成装置において、駆動部は、画像形成の際の本駆動の前に搬送部材への現像剤の供給が停止された状態で現像部材および搬送部材を一定期間、予備駆動する。したがって、予備駆動により、現像部材等に生じたひずみが解消されるとともに、現像剤の供給が停止された状態で予備駆動されるため、その間に現像剤をクリーニング部材で除去することがなく、現像剤の消費や劣化を抑制することが可能である。以下に図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明する。以下の説明においては同一の部品および構成要素には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同一であるものとする。本発明の実施の形態においては、画像形成装置の一例として湿式画像形成装置について代表的に説明するが、乾式の画像形成装置についても同様に適用可能である。図1は、本発明の実施の形態に従う液体現像剤を用いた湿式画像形成装置の概略図である。図1を参照して、感光体1は静電潜像担持体であり、帯電部14により一定の表面電位が与えられる。その後、露光部15により、図示しないデジタル画像処理部からの画像信号に応じて変調されたレーザーが感光体1に照射され、静電潜像が形成される。現像ローラー2は、感光体1に対して一定の押し込み量を持って配置されている。現像ローラー2上のトナーには、所定のバイアス電圧が印加され、感光体1上の静電潜像に応じて、感光体1側へ移動する。このトナーの移動により、感光体1上の静電潜像はトナー像として可視化される。その後、感光体1上のトナー像は、転写ローラー11で図示しない転写バイアス電圧印加手段から印加される転写バイアス電圧により記録媒体16に転写される。本例においては、記録媒体は、方向dに搬送される場合が示されている。感光体1の表面は、転写ローラーと対向する位置を通過後、クリーニング部材であるクリーニングブレード12によりクリーニングされ、そして、イレーサー部13により除電されて、再び、帯電部14と対向する位置を通過する。なお、感光体1は、方向aの向きに回転する。図1では、感光体1から直接、記録媒体16に転写されているが、中間転写体に一旦転写した後、ほかの色を重ねて、記録媒体16に転写される形態とすることも可能である。そして、現像ローラー2が設けられた現像装置においては、液体現像剤が蓄積された液体現像槽5が設けられ、液体現像槽5の液体現像剤に一部が浸漬された表面に微細な加工を施した金属ローラーアニロックスローラー22により液体現像剤が汲み上げられる。汲み上げられた液体現像剤は、規制ブレード23により搬送量を制御されて、搬送ローラー21へ搬送され、続いて、現像ローラー2に搬送される。現像ローラー2上のトナーは、帯電装置3により電荷を与えられる。その後、電荷を与えられたトナーは、印加された所定のバイアス電圧により、感光体1の潜像を可視化する。現像後、現像ローラー2上に残ったトナーはクリーニングブレード4で取り除かれる。クリーニングブレード4で取り除かれた液体現像剤は、回収槽10に蓄積される。回収槽10に蓄積された液体現像剤は、ポンプPAを介して調整槽8に搬送される。そして、調整槽8で濃度が調整されたのち、例えば、後述する退避貯留槽7に供給されて再利用される。ここで、液体現像槽5には、ポンプPBと、ポンプPCとが設けられ、ポンプPCのポンピング動作により液体現像槽5に蓄積された液体現像剤を退避貯留槽7に送出することが可能である。また、退避貯留槽7からポンプPBのポンピング動作により液体現像槽5に液体現像剤を送出することが可能である。また、図1では、湿式画像形成装置全体を制御する制御部30と、現像ローラー2および搬送ローラー21の回転を制御するための回転駆動部35とが設けられている場合が示されている。制御部30は、画像形成時等において、回転駆動部35に対して指示し、回転駆動部35は、現像ローラー2等の回転を制御する。また、後述するが、制御部30は、画像を形成する前において、必要に応じて回転駆動部35に指示して現像ローラー2および搬送ローラー21を回転させる予備駆動を実行する。ここで、液体現像剤は、キャリア液である絶縁性液体と、静電潜像を現像するトナー粒子と、トナー粒子を分散させる分散剤とを主要成分としている。キャリア液としては、一般に電子写真用液体現像剤に用いるものであれば特に制限することなく使用することができるが、中でも不揮発性の液体は好ましい。不揮発性液体としてはたとえば、シリコンオイル、ミネラルオイル、パラフィンオイル、鉱物油等を挙げることができる。トナー粒子としては、一般に電子写真用液体現像剤に用いるものであれば、特に制限することなく使用することができる。トナー用結着樹脂としては、たとえばポリスチレン樹脂、スチレンアクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂等の熱可塑性樹脂を用いることができる。またこれらの樹脂を複数、混合して用いることも可能である。また、トナーの着色に用いられる顔料および染料も一般に市販されているものを用いることができる。たとえば、顔料としては、カーボンブラック、ベンガラ、酸化チタン、シリカ、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、スカイブルー、ベンジジンイエロー、レーキレッドD等を用いることができる。染料としてはソルベントレッド27やアシッドブルー9等を用いることができる。液体現像剤の調製方法としては、一般に用いられる技法に基づいて調製することができる。たとえば、結着剤樹脂と顔料とを所定の配合比で、加圧ニーダー、ローラーミルなどを用いて溶融混練して均一に分散させ、得られた分散体をたとえばジェットミルによって微粉砕する。得られた微粉末をたとえば風力分級機などにより分級することで、所望の粒径の着色トナーを得ることができる。そして、得られたトナー粒子をキャリア液としての絶縁性液体と所定の配合比で混合する。この混合物をボールミル等の分散手段により均一に分散させ、液体現像剤を得ることができる。一例として、トナーの粒径としては、0.1μm以上5μm以下の範囲が望ましい。0.1μmを下回ると現像性が大きく低下する。また、5μmを越えると画像の品質が低下する。また、液体現像剤のトナー粒子の割合は10~40質量程度とするのが望ましい。10質量未満の場合、トナー粒子の沈降が生じ易く、長期保管時の経時的安定性に問題がある。また、必要な画像濃度を得るため、多量の液体現像剤を供給する必要があり、記録用紙上に付着するキャリア液が増加するため、定着時に乾燥させなければならず、その際の蒸気の発生において環境上の問題が生じる可能性もある。また、40質量を越える場合には、液体現像剤の粘度が高くなりすぎるため製造上も、また取扱いも難しくなる可能性がある。なお、本例においては、一例としてポリエステル樹脂を100部、銅フタロシアニン15部をヘンシェルミキサーで十分混合した後、ロール内加熱温度100°Cの同方向回転二軸押出し機を用い溶融混練を行い、得られた混合物を冷却、粗粉砕して粗粉砕トナーを得た。また、IPS2028出光興産社製75部、粗粉砕トナーを25部、分散剤としてV216IPS社製を0.8部混合し、サンドミルにより4日間湿式粉砕し、湿式現像剤を得た。なお、その時の粒径は2.0μmであった。粒径はレーザー回折式粒度分布測定装置SALD-2200島津製作所社製にて測定した。また、現像ローラー2は、φ20mmの芯金に硬度30度JIS-A規格のポリウレタンゴムを厚み10mmで設け、その上に10μmのポリウレタン樹脂をコーティングしたものを用いることとした。また、搬送ローラー21は、φ28mmの芯金に硬度50度のポリウレタンゴムを厚み6mmで設けたものを用いた。また、金属ローラー22は、φ40mmのアニロックスローラーを用いることとした。また、現像ローラー2と搬送ローラー21との押し込み量は0.1mmとしている。また、搬送ローラー21と金属ローラー22との押込み量は0.4mmとしている。また、クリーニングブレード4には厚み2mmのポリウレタンゴムを用いることとした。また、規制部材23は、厚み0.15mmのステンレス製ブレードを用いることとした。また、各ローラーの線速は、現像ローラー2は400mm/sec、搬送ローラー21は、400mm/sec、金属ローラー22は、400mm/secで回転させることとした。図2は、本発明の実施の形態に従う画像形成時の本駆動と画像形成前の予備駆動を説明する図である。図2Aを参照して、ここでは、画像形成時における現像装置の本駆動の動作が示されている。制御部30は、回転駆動部35に指示して、現像装置の現像ローラー2等を回転させる。具体的には、回転駆動部35は、搬送ローラー21を方向eの向きに回転させるとともに、現像ローラー2を方向bの向きに回転させる。すなわち、搬送ローラー21と現像ローラー2とは、その接触領域において逆方向に回転することになる。金属ローラー22は、搬送ローラー21に従動して回転するものとする。したがって、回転方向は、方向fの向きとなる。各ローラーをそれぞれ上記のように回転させることにより液体現像槽5から金属ローラー22により液体現像剤が汲み上げられて、規制ブレード23によって規制された量の液体現像剤が搬送ローラー21に搬送される。そして、搬送ローラー21によって搬送された液体現像剤は、さらに搬送ローラー21から現像ローラー2に供給される。図2Bを参照して、ここでは、画像形成前における現像装置の予備駆動の動作が示されている。制御部30は、回転駆動部35に指示して、現像装置の現像ローラー2等を回転させる。具体的には、回転駆動部35は、搬送ローラー21を本駆動と同じ方向eの向きに回転させるとともに、現像ローラー2は本駆動の方向bと逆の方向cの向きに回転させる。金属ローラー22は、搬送ローラー21に従動して回転するものとする。したがって、回転方向は、方向fの向きとなる。画像形成前に予備駆動させることにより、上述したように、現像ローラー等のひずみを解消することが可能である。また、予備駆動時においては、液体現像槽5から液体現像剤を退避貯留槽7に退避させる。具体的には、液体現像槽5において液体現像剤に浸漬されていた金属ローラー22が液体現像剤に接触しない程度に液体現像剤を退避貯留槽7に退避させるようにすればよい。当該動作により、金属ローラー22は液体現像剤と接触していないため液体現像剤は汲み上げられず、金属ローラー22から搬送ローラー21、そして、搬送ローラー21から現像ローラー2に液体現像剤が搬送されることはないため、現像ローラー2に設けられたクリーニングブレード4で除去されることは無い。すなわち、液体現像剤の消費量を抑制することが可能である。また、予備駆動時は、現像ローラー2の回転方向を画像形成時における回転方向と逆回転にする。クリーニングブレード4は、画像形成時において、現像ローラー2の表面に食い込むように力が働く方向、すなわち現像ローラー2の回転方向に対してカウンター方向から当接する角度で現像ローラー2に接触している。予備駆動時に液体現像剤が供給されていない状態で画像形成時と同じ方向に現像ローラー2を回転させた場合には、クリーニングブレード4を巻き込むおそれがあるが、画像形成時と逆回転とすることによりクリーニングブレード4の巻き込みを防止することができる。また、予備駆動時に画像形成時と同じ方向に現像ローラー2を回転させた場合には、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において逆方向に回転することになり、このときに液体現像剤が供給されていない状態ではローラー駆動のトルクが上昇して駆動が不安定になるおそれがあるが、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において同方向に回転することにより、このトルク上昇を防止することができる。この場合、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において速度差なしで回転することがより望ましい。また、予備駆動時においては、現像ローラー2と搬送ローラー21が、その接触領域において同一方向に回転することになるため、回転駆動部35は、搬送ローラー21あるいは現像ローラー2のいずれかを駆動して、残りのローラーを従動回転とするようにしても良い。図3は、本発明の実施の形態に従う制御部30における本駆動前の処理について説明するフロー図である。図3を参照して、まず、画像を形成するための画像出力信号が入力されたかどうかを判断するステップS2。ステップS2において、画像出力信号が入力された場合には、次のステップS4に進む。一方、ステップS2において、画像出力信号が入力されていない場合ステップS2においてNOには、その状態を維持する。次に、予備駆動条件を満たすかどうかを判断するステップS4。予備駆動条件としては、例えば、一例として、前回、画像出力信号が入力されてから所定期間が経過しているかを条件とすることが可能である。また、特にこれに限られず、他の条件を予備駆動条件として判断するようにしても良い。さらに、本例においては、ステップS4で予備駆動条件を満たすか否かを判断する場合について説明しているが、例えば、ステップS4を設けず、ステップS2から直接ステップS5に進む、すなわち、画像出力信号入力毎に必ず予備駆動を行うようにしても良い。ステップS4において、予備駆動条件を満たすと判断した場合ステップS4においてYESには、現像剤を退避させるステップS5。具体的には、制御部30は、図1のポンプPCに指示して、液体現像槽5にある液体現像剤を退避貯留槽7に送出する。当該動作により、図2Bに示されるように、液体現像槽5の液体現像剤は減少し、金属ローラー22が液体現像剤に浸らない状態となる。次に、駆動制御を切り替えるステップS6。具体的には、制御部30は、図1の回転駆動部35に指示して予備駆動用の駆動に切り替える。本例においては、一例として、現像ローラー2の回転方向を本駆動と反対方向に回転させるように切り替える。搬送ローラー21については本駆動と同じ方向に回転するものとする。そして、予備駆動を開始するステップS8。回転駆動部35は、制御部30からの指示に従って予備駆動用の駆動に切り替え、図2Bに示されるように現像ローラー2を方向cの向きに回転させる。また、搬送ローラー21を方向eの向きに回転させる。当該回転により、現像ローラー2等のひずみを解消することが可能である。そして、現像ローラーの回転方向cは、本駆動の回転方向bと反対方向、すなわち力の働く方向はクリーニングブレード4が現像ローラー2の表面に食い込まない方向であるため、クリーニングブレードの巻き込みを防止することが可能となる。次に、現像剤の供給を開始するステップS10。具体的には、制御部30は、図1のポンプPBに指示して、退避貯留槽7にある液体現像剤を液体現像槽5に送出する。当該動作により、図2Aに示されるように、液体現像槽5は液体現像剤で満たされ、金属ローラー22がそれに浸された状態となり、金属ローラー22が回転することにより液体現像剤が汲み上げられる。金属ローラー22から規制ブレード23によって規制された量の液体現像剤が搬送ローラー21に搬送され、そして、搬送ローラー21から現像ローラー2に液体現像剤が搬送される。次に、予備駆動を停止するステップS12。予備駆動を停止するタイミングは、一例として、液体現像剤がクリーニングブレードと現像ローラーの接触領域より現像ローラーの回転方向の下流側に到達するようなタイミングとすることが可能である。それまで液体現像剤を金属ローラー22から汲み上げることにより、本駆動に切り替える際に液体現像剤を汲み上げる時間を短縮することができるとともに、液体現像剤がローラー上に搬送されることによって、ローラー間のトルクUPを防止し、また本駆動に切り替えた直後にクリーニングブレードの巻き込みを防止することも可能である。なお、予備駆動の時間は、例えば10秒~10分程度で一定の時間行うようにすることが可能である。あるいは、停止していた時間に応じて、例えば長時間停止していた場合は予備駆動の時間も長くするなど、予備駆動の時間を変化させるようにしても良い。そして、駆動制御を切り替えるステップS14。具体的には、制御部30は、図1の回転駆動部35に指示して本駆動用の駆動に切り替える。本例においては、一例として、現像ローラー2の回転方向を方向cから方向bに切り替える。搬送ローラー21については回転方向は予備駆動の際と同じ方向とする。そして、本駆動を開始するステップS16。そして、処理を終了するエンド。一方、ステップS4において、予備駆動条件を満たさないと判断した場合ステップS4においてNOには、ステップS16に進み、本駆動を開始する。そして、処理を終了するエンド。予備駆動条件を満たさない場合とは、例えば、前回の駆動から経過した時間が短い場合であり、そのような時には現像ローラー2にひずみが生じていないと考えられるため、予備駆動は不要と判断される。なお、本例では、画像出力信号が入力された際に予備駆動を行うかどうか判断するようにしているが、電源がONされた起動時に判断するようにしてもよい。その場合のステップS4の判断は、前回の電源ONまたは電源OFFからの経過時間、例えば前回の電源ONから1日以上経過している場合や、前回の電源OFFから12時間以上経過している場合などに予備駆動をすると判断することが可能である。あるいは、前回の画像出力信号からの経過時間を見て、例えば12時間以上経過していた場合に予備駆動をすると判断してもよい。なお、電源ON後に予備駆動を行った場合は、ステップS14の動作の後、このフローを終了して画像出力信号の入力を待つ待機状態となる。以上のように、予備駆動時においては、現像ローラー2等を回転させることでひずみが解消され、また予備駆動の開始後、予備駆動停止の直前までは液体現像剤が汲み上げられないため、液体現像剤の消費量を抑制することが可能である。さらに、現像ローラー2の回転方向を画像形成時の本駆動における回転方向と逆回転とすることにより、クリーニングブレード4の巻き込みを防止することが可能である。変形例1図4は、本発明の実施の形態の変形例1に従う現像装置について説明する図である。図4Aを参照して、図2と異なる点は、本駆動において、現像ローラー2、搬送ローラー21、金属ローラー22がそれぞれ互いに接触領域において同じ方向に回転していることである。具体的には、金属ローラー22は向きhの方向に回転する。また、搬送ローラー21は、向きgの方向に回転する。現像ローラー2は向きbの方向に回転する。搬送ローラー21および金属ローラー22の回転方向が異なる以外は、図4Aは図2Aの構成とほぼ同様である。また、搬送ローラー21において帯電装置3を用いてトナーを帯電させるとともに、電圧を適切に印加することにより搬送ローラー21のトナーのほとんどを現像ローラー2に移動させることが可能となる。各ローラーをそれぞれ上記のように回転させることにより液体現像槽5から金属ローラー22により液体現像剤が汲み上げられて、搬送ローラー21に規制ブレード23によって規制された量の液体現像剤が搬送される。そして、搬送ローラー21によって搬送された液体現像剤は、さらに搬送ローラーから現像ローラー2に供給される。図4Bを参照して、ここでは、画像形成前における現像装置の予備駆動の動作が示されている。制御部30は、回転駆動部35に指示して、現像装置の現像ローラー2等を回転させる。具体的には、回転駆動部35は、搬送ローラー21を本駆動の際の方向gと逆の方向jの向きに回転させる。現像ローラー2および金属ローラー22は従動回転であるため、現像ローラー2は本駆動の際の方向bと逆の方向cの向きに回転する。また、金属ローラー22の回転方向は、本駆動の際の方向hと逆の方向kの向きとなる。つまり変形例1では、予備駆動時には、現像ローラー2、搬送ローラー21、金属ローラー22の全てが、本駆動の際とは逆方向に回転することになる。また、予備駆動時においては、液体現像槽5から液体現像剤を退避貯留槽7に退避させる。具体的には、液体現像槽5において液体現像剤に浸漬されていた金属ローラー22が液体現像剤に接触しない程度に液体現像剤を退避貯留槽7に退避させるようにすればよい。したがって、画像形成前の予備駆動時において現像ローラー2等を回転させることで、ひずみが解消される。また、金属ローラー22は、液体現像剤と接触していないため液体現像剤は汲み上げられず、金属ローラー22から搬送ローラー21、そして、搬送ローラー21から現像ローラー2に液体現像剤が搬送されることはなく、現像ローラー2に設けられたクリーニングブレード4で除去されることは無い。すなわち、液体現像剤の消費量を抑制することが可能である。また、予備駆動時は、現像ローラー2の回転方向を画像形成時における回転方向と逆回転にする。クリーニングブレード4は、画像形成時において現像ローラー2の表面に食い込むように力が働く方向、すなわち現像ローラー2の回転方向に対してカウンター方向から当接する角度で現像ローラー2に接触している。予備駆動時に液体現像剤が供給されていない状態で画像形成時と同じ方向に現像ローラー2を回転させた場合には、クリーニングブレード4を巻き込むおそれがあるが、画像形成時と逆回転とすることによりクリーニングブレード4の巻き込みを防止することができる。また、予備駆動時に現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において互いに逆方向に回転する場合には、液体現像剤が供給されていない状態ではローラー駆動のトルクが上昇して駆動が不安定になるおそれがあるが、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において同方向に回転することにより、このトルク上昇を防止することができる。この場合、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において速度差なしで回転することがより望ましい。変形例2図5は、本発明の実施の形態の変形例2に従う現像装置について説明する図である。図5Aを参照して、図2と異なる点は、搬送ローラー21を取り除いて、現像ローラー2と金属ローラー22との2つのローラー構成にした点が異なる。本例では、金属ローラー22が現像ローラー2に液体現像剤を搬送する搬送部材として機能する。そして、金属ローラー22から直接現像ローラー2に液体現像剤が搬送される。その他の点については、図2と同様である。本駆動において、現像ローラー2と金属ローラー22とは互いに接触領域において同じ方向に回転している。当該方向に回転させることにより液体現像槽5から金属ローラー22により液体現像剤が汲み上げられて、現像ローラー2に液体現像剤が供給される。ここで、金属ローラー22は向きmの方向に回転する。また、現像ローラー2は向きbの方向に回転する。図5Bを参照して、ここでは、画像形成前における現像装置の予備駆動の動作が示されている。制御部30は、回転駆動部35に指示して、現像装置の金属ローラー22を回転させる。具体的には、回転駆動部35は、金属ローラー22を本駆動の際の方向mと逆の方向nの向きに回転させる。現像ローラー2は従動回転であるため、現像ローラー2は本駆動の際の方向bと逆の方向cの向きに回転する。なお、本例においては、金属ローラー22を駆動する場合について説明したが、現像ローラー2を駆動するようにしてもよいし、両方を駆動するのでもよい。また、予備駆動時においては、液体現像槽5から液体現像剤を退避貯留槽7に退避させる。具体的には、液体現像槽5において液体現像剤に浸漬されていた金属ローラー22が液体現像剤に接触しない程度に液体現像剤を退避貯留槽7に退避させるようにすればよい。したがって、予備駆動時においては、現像ローラー2を回転させることでひずみが解消される。また、金属ローラー22は、液体現像剤と接触していないため液体現像剤は汲み上げられず、金属ローラー22から現像ローラー2に液体現像剤は搬送されないので、現像ローラー2に設けられたクリーニングブレード4で除去されることは無い。すなわち、液体現像剤の消費量を抑制することが可能である。また、予備駆動時は、現像ローラー2の回転方向を画像形成時における回転方向と逆回転にする。クリーニングブレード4は、画像形成時において現像ローラー2の表面に食い込むように力が働く方向、すなわち現像ローラー2の回転方向に対してカウンター方向から当接する角度で現像ローラー2に接触している。予備駆動時に液体現像剤が供給されていない状態で画像形成時と同じ方向に現像ローラー2を回転させた場合には、クリーニングブレード4を巻き込むおそれがあるが、画像形成時と逆回転とすることによりクリーニングブレード4の巻き込みを防止することができる。また、予備駆動時に現像ローラー2と金属ローラー22とが接触領域において互いに逆方向に回転させると、液体現像剤が供給されていない状態ではローラー駆動のトルクが上昇して駆動が不安定になるおそれがあるが、現像ローラー2と金属ローラー22とが接触領域において同方向に回転することにより、このトルク上昇を防止することができる。この場合、現像ローラー2と搬送ローラー21とが接触領域において速度差なしで回転されることがより望ましい。実施例上記のうち、現像ローラー2、搬送ローラー21、金属ローラー22を備えた2つの構成例において、最後の画像出力信号の入力の後、3日後に電源をONして、予備駆動を行った。なお、当該実施例では、予備駆動において現像ローラー2の駆動を解除し、搬送ローラー21に従動して回転させるようにした。また、液体現像槽5から液体現像剤を退避貯留槽7に送出して金属ローラー22が液体現像剤に浸漬されていない状態とした。また、必要に応じて現像ローラー、搬送ローラー、金属ローラーともに400mm/secで回転させた。まず、液体現像液を供給しないで予備駆動を5分間実施し、5分経過後もローラーの回転を止めずに液体現像槽5に液体現像剤の供給を開始した。そして、金属ローラー22が液体現像剤に浸漬し、現像ローラー2に液体現像剤がいきわたった状態で予備駆動を停止した。その後、駆動制御を本駆動に切り替えて、ハーフトーン画像を出力すると、それぞれの構成において、筋ノイズのない、均一な画像となった。比較例上記の2つの構成における実施例において、それぞれ予備駆動なしで、ハーフトーン画像を出力すると、通紙方向と垂直な方向に筋ノイズが複数発生した。変形例3上記の構成においては、金属ローラー22が液体現像槽5に浸漬した状態で液体現像剤を汲み上げる方式について説明したが、当該構成でなくても液体現像剤を汲み上げることが可能である。図6は、本発明の実施の形態の変形例3に従う液体現像剤を用いた湿式画像形成装置の概略図である。図6を参照して、図1の構成と比較して異なる点は、液体現像槽5を液体現像槽5に置換するとともに、ポンプPBの先に液体現像剤の供給口9を設け、供給口9から供給される液体現像剤を金属ローラー22に受け渡すため、金属ローラー22の軸方向長さと略同じ長さの受け渡し部材9が設けられていることである。例えば、図6に示されるように供給口9から液体現像剤が受け渡し部材9に供給され、受け渡し部材9と金属ローラー22との間で液溜まりが生じて液体現像剤が金属ローラー22に移動する。移動しなかった液体現像剤は液体現像槽5で回収され、ポンプPCにより液体現像槽5から液体現像槽7へ戻される。つまり、液体現像槽5に満たされた液体現像剤に金属ローラー22が浸漬された状態でなくても、金属ローラー22への液体現像剤の供給は可能である。また、ポンプPBを作動または停止するだけで液体現像剤の供給を開始または停止をすることができるので、図1の構成と比較すると、液体現像槽5に液体現像剤を満たしたり、逆に液体現像剤を退避させたりするのにかかる時間が不要となる。その他の点については図1で説明したのと同様であるのでその詳細な説明は繰り返さない。以上、本発明の実施の形態および変形例について、湿式現像装置の例で説明したが、乾式現像装置においても同様に適用可能である。例えば、感光体上の静電潜像を現像する現像ローラーと、現像ローラーに当接したクリーニング部材と、現像ローラーに現像剤を搬送する搬送ローラーと、搬送ローラーに現像剤を供給する現像剤槽を備えた乾式一成分現像装置において、弾性部材である現像ローラーのひずみを解消するために、一定時間の予備駆動を行うことが可能である。また、予備駆動の開始時に現像ローラーへの現像剤の供給を停止することにより、現像剤の余分な消費や劣化を抑制することが可能である。具体的には、一例として、現像剤槽の現像剤を、その近傍に設けられた貯留槽へ退避させる方法がある。この場合、現像剤槽と貯留槽の間における現像剤の受け渡しは、搬送スクリューと、出入口に設置された弁を作動させることによって行うことが可能である。クリーニング部材がブレードの場合には、現像剤が供給されない状態で現像ローラーが回転すると巻き込まれるおそれがあるので、予備駆動時には現像ローラーを画像形成時の本駆動とは逆向きに回転させるのが望ましい。さらに、予備駆動を終了する直前には、現像ローラーへの現像剤の供給を開始することにより、画像形成開始までの時間が短縮できるとともに、本駆動に切り替えた時にクリーニングブレードの巻き込みを防止することができる。本例では、搬送スクリューを上記とは逆回転させて、貯留槽に退避させていた現像剤を現像剤槽に戻すとよい。以上、本発明の実施の形態について説明したが、今回開示された実施の形態は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"