荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する長尺部材を前記荷台に積載する方法であって、前記荷台の左右方向に亘って前記荷台の底面から所定高さの位置に架設される横架材を有する架台を前記荷台上に立設し、前記長尺部材の長手方向中途部の下面に着脱自在な係止具を締結し、前記長尺部材を、その長手方向を前記荷台の前後方向に略平行にしかつその最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にした状態で、前記横架材上に交差状に載置するとともに、前記長尺部材の下面に締結された前記係止具を前記横架材に係止させながら前記長尺部材を前記荷台に積載することにより、前記荷台上で前記長尺部材を支持する、部材積載方法。前記長尺部材は、折曲部を有するものであり、前記折曲部を前記横架材よりも前記荷台の後方側に配置した状態で前記長尺部材を前記荷台に積載する、請求項1に記載の部材積載方法。前記長尺部材は、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものであり、前記長尺部材のウェブの一方の面を下面として前記横架材に対向させ、前記一方の面に前記係止具を締結する、請求項1に記載の部材積載方法。前記長尺部材は、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものであり、前記長尺部材の一方のフランジの一方の面を下面として前記横架材に対向させ、前記一方の面に前記係止具を締結する、請求項1に記載の部材積載方法。荷台付車両の荷台に台座を介して長尺部材を積載する方法であって、前記荷台の左右方向に亘って前記荷台の底面から所定高さの位置に架設される横架材を有する架台を前記荷台上に立設し、前記荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の前記長尺部材を台座の本体部に収容し、前記一本乃至複数本の前記長尺部材を収容した前記台座の前記本体部を、その長手方向を前記荷台の前後方向に略平行にし、かつ、前記本体部に収容された前記長尺部材又は前記本体部の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にした状態で、前記横架材上に交差状に載置するとともに、前記台座の前記本体部の下面に突設された係止部を前記横架材に係止させながら前記台座を前記荷台に積載することにより、前記荷台上で前記台座を介して前記長尺部材を支持する、部材積載方法。荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する長尺部材を前記荷台上で支持するための架台と、前記架台に前記長尺部材を係止させるための係止具と、を備え、前記架台は、前記長尺部材の長手方向中途部を受ける横架材を有し、前記横架材は、前記長尺部材の長手方向を前記荷台の前後方向に略平行にしかつ前記長尺部材の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にするように、前記荷台の左右方向に亘って前記荷台の底面から所定高さの位置に架設され、前記係止具は、前記長尺部材の長手方向中途部の下面に着脱自在に締結された状態で前記横架材に係止するように構成されている、部材積載装置。前記長尺部材は、前記横架材よりも後側の位置に重心が配置された状態で前記横架材上に交差状に載置されており、前記係止具は、前記横架材の前面に当接する第1当接部と、前記横架材の前面よりも前方に突出した前記長尺部材の下面に当接する第2当接部と、を有し、これら第1当接部及び第2当接部のなす角が前記横架材の前面と前記長尺部材の下面とのなす角に一致した状態で、前記第2当接部が前記長尺部材の下面に着脱自在に締結される、請求項6に記載の部材積載装置。前記長尺部材の下面に前記係止具の前記第2当接部が当接締結された状態で前記長尺部材の下面から下面垂直方向に突出する前記係止具の前記第1当接部の突出寸法が、前記長尺部材を地面から離隔させた状態で載置するための台木の高さ寸法よりも短く設定されている、請求項7に記載の部材積載装置。前記横架材は、前記長尺部材の下面に接触する枕材を有し、前記枕材は、前記長尺部材に締結された前記係止具を前記横架材に係止させたときに前記係止具の前記第2当接部に連なって前記第2当接部の前記長尺部材への当接面と略同一平面上に位置する上端面を有する、請求項7又は8に記載の部材積載装置。前記横架材に対し前記長尺部材は前記荷台の前部から後部に掛けて下り傾斜状に載置されており、前記係止具の前記第1当接部と第2当接部とのなす角が鈍角とされている、請求項7から9の何れか一項に記載の部材積載装置。前記架台は、前記横架材を支持する一対の縦材を有するとともに、前記横架材と平行であって且つ前記横架材よりも前記荷台の後方に設けられる後横材と、この後横材を支持する一対の後縦材と、これら一対の縦材の下端及び一対の後縦材の下端を支持する平面視矩形状の四方枠と、を有する、請求項6から10の何れか一項に記載の部材積載装置。前記縦材と前記後縦材との間隔は、前記長尺部材を搭載するフォークリフトの腕部を挿入可能な寸法に設定されている、請求項11に記載の部材積載装置。前記四方枠は、前記荷台の後方に対応する位置に錘を有している、請求項11又は12に記載の部材積載装置。前記長尺部材は、折曲部を有するものであり、前記係止具の前記第2当接部は、前記長尺部材の前記折曲部よりも前記荷台の前方側に締結され、前記折曲部が前記横架材よりも前記荷台の後方側に配置された状態で前記長尺部材が前記荷台に積載される、請求項7に記載の部材積載装置。前記長尺部材は、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものであり、前記係止具は、前記第2当接部が前記長尺部材のウェブの一方の面に着脱自在に締結され、前記係止具が締結された前記長尺部材は、前記ウェブの一方の面を下面とした状態で前記荷台に積載される、請求項14に記載の部材積載装置。前記長尺部材は、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものであり、前記係止具は、前記第2当接部が前記長尺部材の一方のフランジの一方の面に着脱自在に締結され、前記係止具が締結された前記長尺部材は、前記一方のフランジの一方の面を下面とした状態で前記荷台に積載される、請求項14に記載の部材積載装置。荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材を収容可能な長尺状の台座と、前記台座を前記荷台上で支持するための架台と、を備え、前記架台は、前記台座の長手方向中途部を受ける横架材を有し、前記横架材は、前記台座の長手方向を前記荷台の前後方向に略平行にし、かつ、前記台座に収容された前記長尺部材の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にするように、前記荷台の左右方向に亘って前記荷台の底面から所定高さの位置に架設され、前記台座は、前記長尺部材の軸方向の長さに相当する全長を有する本体部と、前記本体部を前記架台に係止させるための係止部と、を有し、前記係止部は、前記本体部の下面に突設されて前記架台の前記横架材に係止するように構成されている、部材積載装置。しかし、前記した特許文献1及び2に記載された構成は、後あおり部に装着部材を装着するものであるため、積載物が建物の梁や柱といった大きな荷重を有するものである場合、後あおり部に過度に荷重が集中し、これによって後あおり部が損傷してしまう虞がある。また、装着部材を装着可能とすべく後あおり部を立ち上げるには、後あおり部を支持する横あおり部を立ち上げる必要があるため、荷台のあおり部全てが立ち上がることとなり、積載作業及び荷降ろし作業が困難となることが考えられる。さらに、これら特許文献に記載された構成は、長尺部材の後端部を実質的に保持するものであるため、長尺部材の前端部側に荷重が作用すると、長尺部材に著しく大きなモーメントが作用することとなり、積載状態の安定性にも問題が残る。本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、積載物たる長尺部材を荷台付車両の荷台に積載するにあたり、荷台に局所的に積載物からの荷重が作用することを防止するとともに、積載物の積載状態を確実に安定させることを目的とする。前記目的を達成するため、本発明に係る第一の部材積載方法は、荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する長尺部材を前記荷台に積載する方法であって、荷台の左右方向に亘って荷台の底面から所定高さの位置に架設される横架材を有する架台を荷台上に立設し、長尺部材の長手方向中途部の下面に着脱自在な係止具を締結し、長尺部材を、その長手方向を荷台の前後方向に略平行にしかつその最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にした状態で横架材上に交差状に載置し、長尺部材の下面に締結された係止具を横架材に係止させながら長尺部材を荷台に積載することにより、荷台上で長尺部材を支持するものである。かかる方法を採用すると、長尺部材は、荷台上に立設された架台の横架材によって支持されるため、荷台のあおり部等に局所的に荷重が作用することを防止することができる。また、長尺部材は、その長手方向中途部が係止具を介して横架材に支持されるため、長尺部材の前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントを低減させることができる。この結果、長尺部材を安定的に積載することができる。本発明に係る第一の部材積載方法において、折曲部を有する長尺部材を採用した場合には、折曲部を横架材よりも荷台の後方側に配置した状態で、長尺部材を荷台に積載することができる。特に、長尺部材として、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものを採用した場合には、長尺部材のウェブの一方の面を下面として横架材に対向させ、このウェブの一方の面に係止具を締結することができる。かかる方法を採用すると、長尺部材は折曲部を有するものの、ウェブの一方の面を下面として寝かせることにより、架台に対向する面は、長尺部材の一端から他端に亘って一対のフランジの両先端部によって形成される平面状となり、きわめて安定的した状態で架台上に載置することができる。また、一般にH形鋼はフランジ幅よりもウェブ高さの方が大きいため、このように長尺部材を寝かせた状態で設置することにより重心がより下方となり、かかる点からも安定した状態で架台状に設置することができることとなる。また、本発明に係る第一の部材積載方法において、長尺部材として、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものを採用した場合において、長尺部材の一方のフランジの一方の面を下面として横架材に対向させ、このフランジの一方の面に係止具を締結してもよい。かかる方法を採用すると、長尺部材の折曲方向が上下方向となり、長尺部材を寝かせて設置する場合と比較して荷台横方向への長尺部材の孕み出しを抑えることができ、この結果、同じ横架材の長さにあっては長尺部材を寝かせて設置する場合よりも多数の長尺部材を設置することができることとなる。このように、本発明に係る第一の部材積載方法によれば、係止具を長尺部材に着脱自在に締結可能としているので、中途に折曲部を有する長尺部材であっても、目的に応じて設置方法を変えることができる。また、本発明に係る第二の部材積載方法は、荷台付車両の荷台に台座を介して長尺部材を積載する方法であって、荷台の左右方向に亘って荷台の底面から所定高さの位置に架設される横架材を有する架台を荷台上に立設し、荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材を台座の本体部に収容し、一本乃至複数本の長尺部材を収容した台座の本体部を、その長手方向を荷台の前後方向に略平行にし、かつ、本体部に収容された長尺部材又は本体部の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にした状態で、横架材上に交差状に載置するとともに、台座の本体部の下面に突設された係止部を横架材に係止させながら台座を荷台に積載することにより、荷台上で台座を介して長尺部材を支持するものである。かかる方法を採用すると、荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材は、台座の本体部に収容された状態で、荷台上に立設された架台の横架材によって台座を介して支持されるため、荷台のあおり部等に局所的に荷重が作用することを防止することができる。また、台座の本体部は、その長手方向中途部が係止部を介して横架材に支持されるため、台座の前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントを低減させることができる。この結果、台座及びこれに収容される長尺部材を安定的に積載することができる。本発明に係る第一の部材積載装置は、荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する長尺部材を荷台上で支持するための架台と、架台に長尺部材を係止させるための係止具と、を備えるものである。架台は、長尺部材の長手方向中途部を載置させる横架材を有する。横架材は、長尺部材の長手方向を荷台の前後方向に略平行にしかつ長尺部材の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にするように、荷台の左右方向に亘って荷台の底面から所定高さの位置に架設される。係止具は、長尺部材の長手方向中途部の下面に着脱自在に締結された状態で横架材に係止するように構成されている。かかる構成を採用すると、長尺部材は、荷台上に立設された架台の横架材によって支持されるため、荷台のあおり部等に局所的に荷重が作用することを防止することができる。また、長尺部材は、その長手方向中途部が係止具を介して横架材に支持されるため、長尺部材の前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントを低減させることができる。この結果、長尺部材を安定的に積載することができる。本発明に係る第一の部材積載装置において、長尺部材が、横架材よりも後側の位置に重心が配置された状態で横架材上に交差状に載置される場合に、横架材の前面に当接する第1当接部と、横架材の前面よりも前方に突出した長尺部材の下面に当接する第2当接部と、を有する係止具を採用することができる。そして、係止具の第1当接部及び第2当接部のなす角を、横架材の前面と長尺部材の下面とのなす角に一致させた状態で、係止具の第2当接部を長尺部材の下面に着脱自在に締結することができる。かかる構成を採用すると、荷台の左右方向に架設される横架材上に交差状に長尺部材が載置され、この横架材の前面と長尺部材の下面とに亘って係止具が設けられることとなる。そして、長尺部材の重心は、横架材よりも後側の位置に配置されるため、長尺部材の自重によって係止具は横架材に引っ掛かることとなる。この結果、長尺部材の支持状態を安定的なものとすることができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、長尺部材の下面に係止具の第2当接部が当接締結された状態で長尺部材の下面から下面垂直方向に突出する係止具の第1当接部の突出寸法が、長尺部材を地面から離隔させた状態で載置するための台木の高さ寸法よりも短く設定されていることが好ましい。かかる構成を採用すると、長尺部材の下面を下向きにして台木に載置した際に、係止具が地面に接触することがない。従って、長尺部材を台木に載置したまま、長尺部材の下面への係止具の取付け取外し作業を容易に行うことができる。この際、長尺部材の下面を下向きにしたまま係止具の取付け取外し作業を行うことができるため、係止具の取付け作業終了後に長尺部材の向きを変えることなく長尺部材の荷台への積載作業を行うことができ、かつ、荷台から長尺部材を降ろした直後に長尺部材の向きを変えることなく係止具の取外し作業を行うことができる。従って、係止具の取付け取外し作業を伴う場合においても、長尺部材の積み降ろし作業が複雑化することがない。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、長尺部材の下面に接触する枕材を有する横架材を採用することができる。かかる場合において、長尺部材に締結された係止具を横架材に係止させたときに係止具の第2当接部に連なって第2当接部の長尺部材への当接面と略同一平面上に位置する上端面を有する枕材を採用することが好ましい。かかる構成を採用すると、係止具が締結された長尺部材を横架材に載置した際に、係止具の第2当接部の当接面と横架材の枕材の上端面とが略同一平面上に位置することとなる。このため、係止具と枕材の上端面との間に段差を生じさせることなく、広い設置面で長尺部材を支持することができ、長尺部材の支持状態をより安定的なものとすることができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、横架材に対し長尺部材が荷台の前部から後部に掛けて下り傾斜状に載置される場合に、係止具の第1当接部と第2当接部とのなす角を鈍角とすることが好ましい。かかる構成を採用すると、長尺部材の下面のうち、横架材枕材上に載置される面と係止具の第1当接部とのなす角は鋭角となり、また、長尺部材の重心は横架材よりも後側の位置に配置されているので、長尺部材の自重によって係止具の第1当接部と長尺部材の下面とでなす鋭角部分が横架材に食い込むこととなる。従って、長尺部材の支持状態をより安定的なものとすることができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、横架材を支持する一対の縦材を有するとともに、横架材と平行であって且つ横架材よりも荷台の後方に設けられる後横材と、この後横材を支持する一対の後縦材と、これら一対の縦材の下端及び一対の後縦材の下端を支持する平面視矩形状の四方枠と、を有する架台を採用することができる。かかる構成を採用すると、横架材と後横材とによって長尺部材が前後2点で支持されることとなり、長尺部材の支持状態をさらに安定的なものとすることができる。また、横架材及び後横材はともに縦材を介して四方枠で一体的に支持されるため、長尺部材からの荷重が作用することとなっても横架材及び後横材を荷台上に確実に支持することができる。さらに、荷台やあおり部に直接長尺部材が接触することを防止することができ、これらが接触したまま搬送することによって長尺部材に不測の損傷が生じることを防止することができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、縦材と後縦材との間隔を、長尺部材を搭載するフォークリフトの腕部を挿入可能な寸法に設定することが好ましい。かかる構成を採用すると、縦材と後縦材との間隔が長尺部材を搭載するフォークリフトの腕部を挿入可能な寸法に設定されているので、クレーンではなくフォークリフトによって長尺部材を積載することができ、積載作業を簡便且つ安全に行うことができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、四方枠の荷台後方に対応する位置に錘を設けることができる。かかる構成を採用すると、荷台の後部の重みが増すこととなるので、長尺部材の荷台への積載によりトラックの重心が積載前よりも前上方に移動することを可及的防止してトラックの走行安定性を維持することができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、折曲部を有する長尺部材を採用した場合には、係止具の第2当接部を、長尺部材の折曲部よりも荷台の前方側に締結することができる。そして、折曲部を横架材よりも荷台の後方側に配置した状態で、長尺部材を荷台に積載することができる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、長尺部材として、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものを採用した場合には、係止具の第2当接部を、長尺部材のウェブの一方の面に着脱自在に締結することができる。そして、係止具を締結した長尺部材を、ウェブの一方の面を下面とした状態で荷台に積載することができる。かかる構成を採用すると、長尺部材は折曲部を有するものの、ウェブの一方の面を下面として寝かせることにより、架台に対向する面は、長尺部材の一端から他端に亘って一対のフランジの両先端部によって形成される平面状となり、きわめて安定的した状態で架台状に載置することができる。また、一般にH形鋼はフランジ幅よりもウェブ高さの方が大きいため、このように長尺部材を寝かせた状態で設置することにより重心がより下方となり、かかる点からも安定した状態で架台上に設置することができることとなる。また、本発明に係る第一の部材積載装置において、長尺部材として、一対のフランジをウェブで連結してなるH形鋼であるとともに強軸方向に折曲する折曲部を有するものを採用した場合において、係止具の第2当接部を、長尺部材の一方のフランジの一方の面に着脱自在に締結することができる。そして、係止具を締結した長尺部材を、一方のフランジの一方の面を下面とした状態で荷台に積載することができる。かかる構成を採用すると、長尺部材の折曲方向が上下方向となり、長尺部材を寝かせて設置する場合と比較して荷台横方向への長尺部材の孕み出しを抑えることができ、この結果、同じ横架材の長さにあっては長尺部材を寝かせて設置する場合よりも多数の長尺部材を設置することができることとなる。また、本発明に係る第二の部材積載装置は、荷台付車両の荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材を収容可能な長尺状の台座と、台座を荷台上で支持するための架台と、を備えるものである。架台は、台座の長手方向中途部を受ける横架材を有する。横架材は、台座の長手方向を荷台の前後方向に略平行にし、かつ、台座に収容された長尺部材の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にするように、荷台の左右方向に亘って荷台の底面から所定高さの位置に架設される。台座は、長尺部材の軸方向の長さに相当する全長を有する本体部と、本体部を架台に係止させるための係止部と、を有する。係止部は、本体部の下面に突設されて架台の横架材に係止するように構成されている。かかる構成を採用すると、荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材は、台座の本体部に収容された状態で、荷台上に立設された架台の横架材によって台座を介して支持されるため、荷台のあおり部等に局所的に荷重が作用することを防止することができる。また、台座の本体部は、その長手方向中途部が係止部を介して横架材に支持されるため、台座の前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントを低減させることができる。この結果、台座及びこれに収容される長尺部材を安定的に積載することができる。本発明によれば、積載物たる長尺部材を荷台付車両の荷台に積載するにあたり、荷台に局所的に積載物からの荷重が作用することを防止するとともに、積載物の積載状態を確実に安定させることができる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。なお、以下の各実施形態はあくまでも好適な適用例であって、本発明の適用範囲がこれに限定されるものではない。<第一実施形態>まず、図1~図9を用いて、本発明の第一実施形態について説明する。本実施形態においては、直線状の折曲部を有しない長尺部材を荷台付車両の荷台に積載するための装置及び方法について説明する。本実施形態に係る部材積載装置1は、図1に示すように、トラックT荷台付車両の荷台TCの全長LTCよりも長い全長LMを有する長尺部材Mを荷台TC上で支持するための架台10と、架台10に長尺部材Mを係止させるための係止具20と、を備えている。係止具20は、長尺部材Mの長手方向中途部の下面に着脱自在に締結されるように構成されている。なお、図1及び図2に示された状態を正面とした場合の係止具20の六面図を図8に示した。図1及び図2は、係止具20の使用状態を示す参考図に相当するものとなる。架台10は、長尺部材Mの長手方向中途部を載置させる横架材11を有している。横架材11は、長尺部材Mの長手方向を荷台TCの前後方向に略平行にしかつ長尺部材Mの最高部の高さHMを所定の積載許容高さHL以下にするように、荷台TCの左右方向に亘って荷台TCの底面から所定高さの位置トラックTの運転席TDの上部よりも高い位置に架設されている。長尺部材Mは、横架材11上に交差状に、かつ、図1に示すように横架材11に対し荷台TCの前部から後部に掛けて下り傾斜状に載置される。本実施形態においては、長尺部材Mの重心は横架材11よりも後側の位置に配置されている。横架材11の上部には、図1、図4、図5及び図7に示すように、長尺部材Mの下面MLに接触する枕材12が設けられている。枕材12は、図7に示すように、長尺部材Mを受ける木材12aと、木材12aの上端面を除く3面を保護する断面コ字状の金属部材12bと、から構成されている。木材12aは、四角柱の上端部を荷台TCの前部から後部に掛けて下り傾斜状に形成したものである。金属部材12bは、木材12aの形状に対応させて、図7に示すように前方の突出壁が後方の突出壁よりも上方に長く延在するように形成されている。金属部材12bの前方の突出壁の前面枕材の前面12cは、係止具20の後述する第1当接部21に当接する部分となる。また、架台10は、図3~図6に示すように、横架材11を支持する一対の縦材13a13bを有するとともに、横架材11と平行であって横架材11よりも荷台TCの後方に設けられる後横材14と、後横材14を支持する一対の後縦材15a15bと、一対の縦材13a13bの下端及び一対の後縦材15a15bの下端を支持する平面視矩形状の四方枠16と、を有している。後横材14の上部には、前方の横架材11上部の枕材12と同様の構造を有する後枕材14aが設けられている。縦材13a13bと後縦材15a15bとの間隔LGは、長尺部材Mを搭載するフォークリフトの腕部を挿入可能な寸法に設定されている。また、縦材13a13b及び後縦材15a15bは、図3に示すように、横架材11及び後横材14が配置される位置よりも高い位置まで延在している。このため、横架材11及び後横材14に載置された長尺部材Mが左右に落下することを防止することができる。四方枠16は、前枠部材16a、後枠部材16b、右枠部材16c及び左枠部材16dから構成されており、前方の縦材13a13b及び後縦材15a15bを一体的に支持するものである。四方枠16の左右枠部材16c16dの荷台後方に対応する位置には、錘16eが設けられている。錘16eは、長尺部材Mの積載によりトラックTの重心が積載前よりも上方に移動することを可及的防止するものである。架台10の前方の各縦材13a13bと四方枠16の左右枠部材16c16dとの間には、図3~図5に示すように、一対の方丈材17a17bが取り付けられており、これら方丈材17a17bの下端部に対応する位置には補強材17cが取り付けられている。四方枠16の前枠部材16aの下方には、補強材17cと同じ高さの横材17dが取り付けられている。また、架台10の後縦材15a15bと四方枠16の左右枠部材16c16dとの間には、一対の前方丈材18a18bと、一対の後方丈材18c18dと、が取り付けられており、これら方丈材18a~18dの下端部に対応する位置には補強材18e18fが取り付けられている。各補強材17c18e18fは、支持力向上を目的としたものである。本実施形態においては、前方の補強材17cと後方の補強材18eとの間隔を、フォークリフトの腕部を挿入可能な寸法に設定している。なお、図1及び図2においては、説明の便宜上、一方紙面手前側の縦材13b及び後縦材15aと、各方丈材と、の図示を省略している。なお、前方の各縦材13a13bと、一対の方丈材17a17bと、の間には、図3、図4B及び図5に破線で示すように、作業者の安全及び作業性の向上を目的として、金網等で構成したステージ部材19を取り付けることもできる。具体的には、複数枚のステージ部材19を異なる高さに取り付けることにより階段を形成することができる。作業者は、この階段を昇降しながら、横架材11への長尺部材Mの載置状態枕材12への係止具20の係止状態を確認することができる。また、このようなステージ部材19を設けることにより、縦材13a13b間を連結する部材が増すこととなるため、架台10の強度向上が同時に図られる。係止具20は、図1に示すように、長尺部材Mの長手方向中途部の下面MLに締結された状態で、架台10の横架材11枕材12に係止するように構成されている。係止具20は、図2及び図8に示すように、横架材11の前面11a枕材12の前面12cに当接する第1当接部21と、横架材11の前面11aよりも前方に突出した長尺部材Mの下面MLに当接する第2当接部22と、第1当接部21と第2当接部22との間に設けられた補強板23と、を有している。係止具20の第2当接部22は、長尺部材Mの下面MLに着脱自在に締結される。本実施形態においては、図8に示すように、係止具20の第1当接部21と第2当接部とのなす角を、鈍角約120°に設定している。係止具20が締結された長尺部材Mを横架材11上に載置させたときに、横架材11上に設けられた枕材12の上端面12dが、係止具20の第2当接部22に連なって第2当接部22の長尺部材Mへの当接面22aと略同一平面上に位置するようになっている。長尺部材Mの下面MLに係止具20の第2当接部が当接締結された状態で長尺部材Mの下面から下面垂直方向に突出する係止具20の第1当接部21の突出寸法H21は、図9に示すように、長尺部材Mを地面Gから離隔させた状態で載置するための台木Sの高さ寸法HSよりも短く設定されている。次に、本発明の第一実施形態に係る部材積載装置1を用いて、長尺部材MをトラックTの荷台TCに積載する方法部材積載方法について説明する。まず、トラックTの荷台TC上に、部材積載装置1を構成する架台10を立設する架台立設工程。また、この架台立設工程と並行して、部材積載装置1を構成する係止具20を、長尺部材Mの長手方向中途部の下面MLに締結しておく係止具締結工程。これら架台立設工程及び係止具締結工程を経た後、長尺部材Mを、その長手方向を荷台TCの前後方向に略平行にしかつその最高部の高さHMを所定の積載許容高さHL以下にした状態で横架材11上及び後横材14上に交差状に載置する部材載置工程。そして、長尺部材Mの下面MLに締結された係止具20を横架材11枕材12に係止させながら長尺部材Mを荷台TCに積載する部材係止工程。これにより、トラックTの荷台TC上で長尺部材Mを支持する。以上説明した実施形態に係る部材積載装置1部材積載方法においては、長尺部材Mが、荷台TC上に立設された架台10の横架材11及び後横材14によって支持されるため、荷台TCのあおり部等に局所的に荷重が作用することが防止される。また、長尺部材Mは、その長手方向中途部が係止具20を介して横架材11に支持されるため、長尺部材Mの前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントが低減する。この結果、長尺部材Mが安定的に積載されることとなる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、荷台TCの左右方向に架設される横架材11上に交差状に長尺部材Mが載置され、横架材11の前面11aと長尺部材Mの下面MLとに亘って係止具20が設けられることとなる。そして、長尺部材Mの長手方向中央部よりも前部側に係止具20が取り付けられることにより、長尺部材Mの重心は、横架材11よりも後側の位置に配置されるため、長尺部材Mの自重によって係止具20は横架材11枕材12に引っ掛かることとなる。この結果、長尺部材Mの支持状態は安定的なものとなる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、長尺部材Mの下面MLを下向きにして台木Sに載置した際に、係止具20が地面Gに接触することがない。従って、長尺部材Mを台木Sに載置したまま、長尺部材Mの下面MLへの係止具20の取付け取外し作業を容易に行うことができることとなる。この際、長尺部材Mの下面MLを下向きにしたまま係止具20の取付け取外し作業を行うことができるため、係止具20の取付け作業終了後に長尺部材Mの向きを変えることなく長尺部材Mの荷台TCへの積載作業を行うことができ、かつ、荷台TCから長尺部材Mを降ろした直後に長尺部材Mの向きを変えることなく係止具20の取外し作業を行うことができる。従って、係止具20の取付け取外し作業を伴う場合においても、長尺部材Mの積み降ろし作業が複雑化することがない。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、係止具20が締結された長尺部材Mを横架材11に載置した際に、係止具20の第2当接部22の当接面22aと横架材11の枕材12の上端面12dとが略同一平面上に位置することとなる。このため、係止具20と枕材12の上端面12dとの間に段差を生じさせることなく、広い設置面で長尺部材Mが支持されることとなり、長尺部材Mの支持状態がより安定的なものとなる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、長尺部材Mの下面MLのうち、横架材11枕材12上に載置される面と係止具20の第1当接部21とのなす角は鋭角となり、また、長尺部材Mの重心は横架材11よりも後側の位置に配置されているので、長尺部材Mの自重によって係止具20の第1当接部21と長尺部材Mの下面とでなす鋭角部分が横架材11枕材12に食い込むこととなる。従って、積載時や運送時の振動によってもこの係止状態が容易に解除されないため、長尺部材Mの支持状態はより安定的なものとなる。また、このように長尺部材Mの下面MLと係止具20の第1当接部21とのなす角が鋭角とされ、長尺部材Mの重心が横架材11よりも後側の位置に配置されていることから、フォークリフト等でやや粗く作業した場合においても、厳密に係止具20の位置を横架材11の直前ではなく少なくとも横架材11より前方にさえあれば、確実に長尺部材Mを積載することができる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、横架材11と後横材14とによって長尺部材Mが前後2点で支持されることとなるため、長尺部材Mの支持状態がさらに安定的なものとなる。また、横架材11及び後横材14はともに縦材13a13b、15a15bを介して四方枠16で一体的に支持されるため、長尺部材Mからの荷重が作用することとなっても横架材11及び後横材14は荷台TC上に確実に支持される。さらに、荷台TCやあおり部に直接長尺部材Mが接触することが防止されるため、これらが接触したまま搬送することによって長尺部材Mに不測の損傷が生じることが防止される。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、縦材13a13bと後縦材15a15bとの間隔が、長尺部材Mを搭載するフォークリフトの腕部を挿入可能な寸法LGに設定されているので、クレーンではなくフォークリフトによって長尺部材Mを積載することができ、積載作業を簡便且つ安全に行うことができる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1においては、四方枠16の荷台後方に対応する位置に錘16eが設けられているため、荷台TCの後部の重みが増すこととなる。この結果、長尺部材Mの積載によりトラックTの重心が積載前よりも上方に移動することを可及的防止して、トラックTの走行安定性が維持されることとなる。<第二実施形態>次に、図10~図12を用いて、本発明の第二実施形態について説明する。本実施形態に係る部材積載装置は、第一実施形態に係る部材積載装置1の後横材14の後方にさらに横材を追加して配置したものであり、その他の構成については第一実施形態に係る部材積載装置1と実質的に同一である。従って、第一実施形態と共通する構成については、同一の符合を付して詳細な説明を省略することとする。本実施形態に係る部材積載装置1Aは、図10及び図11に示すように、トラックTの荷台TCの全長LTCよりも長い全長LMを有する長尺部材MBを荷台TC上で支持するための架台10Aと、架台10Aに長尺部材MBを係止させるための係止具20と、を備えている。係止具20は、第一実施形態で説明したものと実質的に同一の構成を有するものである。長尺部材MBは、図10及び図11に示すように、一対のフランジFをウェブWで連結してなるH形鋼であり、強軸方向に折曲する折曲部Bを有している。架台10Aは、第一実施形態における架台10と同様に、長尺部材MBの長手方向中途部を載置させる横架材11、横架材11の上部に設けられて長尺部材MBの下面ウェブWの一方の面WLに接触する枕材12、横架材11を支持する一対の縦材13、横架材11と平行であって横架材11よりも荷台TCの後方に設けられる後横材14、後横材14を支持する一対の後縦材15、後横材14の上部に設けられた後枕材14a、一対の縦材13の下端及び一対の後縦材15の下端を支持する平面視矩形状の四方枠16、補強材18等を有している。本実施形態における架台10Aは、上記構成に加えて、横架材11及び後横材14と平行であって後横材11よりも荷台TCの後方に設けられる第三の横材30と、第三の横材30の上部に設けられた第三の枕材31と、を有している。第三の横材30は、図10に示すように、補強材18の上部に取り付けられている。第三の枕材31は、枕材12及び後枕材14aと同様の構成を有しており、図10及び図11に示すように、長尺部材MBの折曲部Bよりも後方に位置する部分を支持するように機能する。これら第三の横材30及び枕材31を設けることにより、長尺部材MBが折曲部Bを挟んで2点以上で支持されることとなるため、長尺部材MBの折曲部Bよりも後方に位置する部分が下方に回転するのを防止することができる。なお、図11においては、架台10Aについて、長尺部材MBを支持する枕材12、後枕材14a及び第三の枕材31のみを図示している。次に、本発明の第二実施形態に係る部材積載装置1Aを用いて、長尺部材MBをトラックTの荷台TCに積載する方法部材積載方法について説明する。まず、トラックTの荷台TC上に、部材積載装置1Aを構成する架台10Aを立設する架台立設工程。また、この架台立設工程と並行して、部材積載装置1Aを構成する係止具20の第2当接部22を、長尺部材MBのウェブWの一方の面WLに締結しておく係止具締結工程。この際、係止具20の第2当接部22を、長尺部材MBの折曲部Bよりも荷台TCの前方側に締結する。次いで、長尺部材MBを、係止具20を締結したウェブWの一方の面WLを下面として横架材11に対向させ、折曲部Bを横架材11よりも荷台TCの後方側に配置した状態で、横架材11、後横材14及び第三の横材30の上に交差状に載置する部材載置工程。この際、長尺部材MBの長手方向を荷台TCの前後方向に略平行にし、かつ、長尺部材MBの最高部の高さHMを所定の積載許容高さHL以下にする。そして、長尺部材MBのウェブWの下面WLに締結された係止具20を横架材11枕材12に係止させながら長尺部材MBを荷台TCに積載する部材係止工程。これにより、トラックTの荷台TC上で長尺部材MBを支持する。以上説明した実施形態に係る部材積載装置1A部材積載方法においては、長尺部材MBが、荷台TC上に立設された架台10Aの横架材11、後横材14及び第三の横材30によって支持されるため、荷台TCのあおり部等に局所的に荷重が作用することが防止される。また、長尺部材MBは、その長手方向中途部が係止具20を介して横架材11に支持されるため、長尺部材MBの前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントが低減する。この結果、長尺部材MBが安定的に積載されることとなる。また、以上説明した実施形態に係る部材積載装置1A部材積載方法において、長尺部材MBは折曲部Bを有するものの、ウェブWの一方の面WLを下面として寝かせることにより、架台10Aに対向する面は、長尺部材MBの一端から他端に亘って一対のフランジFの両先端部によって形成される平面状となり、きわめて安定的した状態で架台10A上に載置されることとなる。また、一般にH形鋼はフランジ幅よりもウェブ高さの方が大きいため、このように長尺部材MBを寝かせた状態で設置することにより重心がより下方となり、かかる点からも安定した状態で架台10A上に設置されることとなる。なお、本実施形態においては、折曲部Bを有するH形鋼の長尺部材MBのウェブWの一方の面WLに係止具20の第2当接部22を締結し、係止具20を締結したウェブWの一方の面WLを下面として横架材11に対向させた状態寝かせた状態で長尺部材MBを積載した例を示したが、図12に示すように、長尺部材MBの一方のフランジFの一方の面に係止具20の第2当接部22を締結し、係止具20を締結したフランジFの一方の面を下面として横架材11に対向させた状態立てた状態で長尺部材MBを積載することもできる。このようにすると、長尺部材MBの折曲方向が上下方向となるため、長尺部材MBを寝かせて設置する場合と比較して荷台TC横方向への長尺部材MBの孕み出しが抑えられる。この結果、同じ横架材11の長さにあっては、長尺部材MBを寝かせて設置する場合よりも多数の長尺部材MBの設置が実現されることとなる。<第三実施形態>次に、図13及び図14を用いて、本発明の第三実施形態について説明する。本実施形態に係る部材積載装置は、第一実施形態に係る部材積載装置1に台座を追加したものであり、その他の構成については第一実施形態に係る部材積載装置1と実質的に同一である。本実施形態に係る部材積載装置は、トラックの荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材Mを収容可能な長尺状の台座40と、台座40を荷台上で支持するための架台と、を備えている。架台は、第一実施形態で説明したものと実質的に同一の構成を有するものであるため、その図示及び詳細な説明を省略する。架台の横架材は、台座40の長手方向中途部を受けるように機能する。台座40は、図13及び図14に示すように、長尺部材Mの軸方向の長さに相当する全長を有する本体部50と、本体部50を架台に係止させるための係止部60と、を有している。本体部50は、一対の長尺角柱部材5152の下部を2本の下部連結材53で連結して形成されるフレーム54、フレーム54に立ち上がる複数の立上り壁55、フレーム54の中途部に設けられる3本の上部連結材56、長尺部材Mの後端部を当接させる受板57等を有している。3本の上部連結材56は、フレーム54を構成する一対の長尺角柱部材5152の上部を連結するものであり、これら上部連結材56の上面は、図14に示すように、長尺部材Mを載置させるための載置面となっている。各連結材5356の間には間隙が設けられている。荷降ろしの際には、この間隙に下からスリング等を通すことができるため、台座40の本体部50を架台から降ろすことなく長尺部材Mの荷取りを行うことができるようになっている。係止部60は、本体部50のフレーム54を構成する一対の長尺角柱部材5152の下面に突設されて、架台の横架材に係止するように構成されている。係止部60は、第一実施形態で説明した係止具20と実質的に同一の構成を有するため、詳細な説明を省略することとする。次に、本発明の第三実施形態に係る部材積載装置を用いて、長尺部材Mをトラックの荷台に積載する方法部材積載方法について説明する。まず、トラックの荷台上に、部材積載装置を構成する架台を立設する架台立設工程。また、この架台立設工程と並行して、台座40の本体部50に一本乃至複数本の長尺部材Mを収容し、ロープ等を用いて長尺部材Mを本体部50に固定しておく部材収容工程。次いで、長尺部材Mを収容した台座40の本体部50を、その長手方向を荷台の前後方向に略平行にし、かつ、本体部50に収容された長尺部材M又は本体部50の最高部の高さを所定の積載許容高さ以下にした状態で、横架材上に交差状に載置する台座載置工程。そして、台座40の本体部50の下面に突設された係止部60を横架材に係止させながら、台座40を荷台に積載する台座係止工程。これにより、トラックの荷台上で台座40を介して長尺部材Mを支持する。以上説明した実施形態に係る部材積載装置部材積載方法において、荷台の全長よりも長い全長を有する一本乃至複数本の長尺部材Mは、台座40の本体部50に収容された状態で、荷台上に立設された架台の横架材によって台座40を介して支持されるため、荷台のあおり部等に局所的に荷重が作用することが防止される。また、台座40の本体部50は、その長手方向中途部が係止部60を介して横架材に支持されるため、台座40の前端部や後端部のいずれかを支持する場合に比べて、作用するモーメントが低減される。この結果、台座40及びこれに収容される長尺部材Mが安定的に積載されることとなる。なお、以上の各実施形態においては、長尺部材として一般的なフランジ幅よりもウェブ高さの方が大きいH形鋼を例示したが、本発明に係る部材積載方法で積載可能な長尺部材はこれに限られるものではない。例えば、鋼管角型鋼管や丸型鋼管、断面C字状の部材、ウェブ高さよりもフランジ幅の方が大きいH形鋼、等についても本発明に係る部材積載方法を採用して積載することができる。本発明は、以上の各実施形態に限定されるものではなく、これら実施形態に当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。すなわち、前記各実施形態が備える各要素及びその配置、材料、条件、形状、サイズ等は、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前記各実施形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。