"視差のある複数の画像間での各画素の視差量を取得する取得部と、前記視差量の範囲の中で1つ以上の基準範囲を設定する設定部と、前記基準範囲に属する前記視差量を変換の前後で変更せず、前記基準範囲に含まれない範囲の前記視差量を変換の前後で変更する変換であって、変換の前後で前記視差量の大小関係に変更の無い変換を前記画像の視差量に対して行い、変換後の視差量を求める変換部と、前記変換後の視差量に基づいて、前記画像から視差画像を生成する生成部と、を備える画像処理装置。前記画像内で注目領域を検出する検出部を備え、前記設定部は、注目領域に対応する前記視差量の範囲を前記基準範囲に設定することを特徴とする請求項1記載の画像処理装置。前記検出部は、前記画像中のテロップが表示される領域を前記注目領域として検出することを特徴とする請求項2に記載の画像処理装置。前記検出部は、前記画像中の人物の顔が表示される注目領域を検出することを特徴とする請求項2に記載の画像処理装置。前記設定部は、視差量0を含む範囲を前記基準範囲に設定することを特徴とする請求項1に記載の画像処理装置。前記設定部は、前記画像の各画素の奥行き値を用いて、視差量の前記基準範囲を設定することを特徴とする請求項2に記載の画像処理装置。複数の視差のある画像を表示する立体表示装置において、請求項1記載の画像処理装置と、前記画像処理装置から得られる前記視差画像を表示する表示部と、を備えたことを特徴とする立体表示装置。視差のある複数の画像間での各画素の視差量を取得し、前記視差量の範囲の中で1つ以上の基準範囲を設定し、前記基準範囲に属する前記視差量を変換の前後で変更せず、前記基準範囲に含まれない範囲の前記視差量を変換の前後で変更する変換であって、変換の前後で前記視差量の大小関係に変更の無い変換を前記画像の視差量に対して行い、変換後の視差量を求め、前記変換後の視差量に基づいて、前記画像から視差画像を生成する、ことを特徴とする画像処理方法。本発明は、上記従来技術の問題点を解決するためになされたものであって、適応的に画素毎の視差量を調整することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の一態様に係る画像処理装置は、視差のある複数の画像間での各画素の視差量を取得する取得部と、前記視差量の範囲の中で1つ以上の基準範囲を設定する設定部と、前記基準範囲に属する前記視差量を変換の前後で変更せず、前記基準範囲に含まれない範囲の前記視差量を変換の前後で変更する変換であって、変換の前後で前記視差量の大小関係に変更の無い変換を前記画像の視差量に対して行い、変換後の視差量を求める変換部と、前記変換後の視差量に基づいて、前記画像から視差画像を生成する生成部と、を備える。以下、本発明の実施形態について説明する。なお、互いに同様の動作をする構成や処理には共通の符号を付して、重複する説明は省略する。第1の実施形態本実施形態の立体表示装置は、立体表示を行うことが可能であれば眼鏡方式、裸眼方式の種々の方式のいずれであっても構わない。以下の実施形態では、眼鏡を用いた時間分割方式で立体表示を行う2眼式ディスプレイに関して例示する。時間分割方式には、液晶シャッター眼鏡方式、偏光フィルタ眼鏡方式、RGB波帯分割フィルタ眼鏡方式などがある。本実施形態では、液晶シャッター眼鏡方式の眼鏡を用いた時間分割方式について例示する。時間分割方式は、フィールドシーケンシャル、フレームシーケンシャルのどちらでも構わないが、本実施形態では、フレームシーケンシャルの時分割方式について説明する。図1は、本実施形態の立体表示装置を示す図である。本実施形態の立体表示装置は、入力画像の視差量を調整する画像処理装置10と、画像処理装置10によって視差量を調整された立体画像を表示する表示部106とを備える。表示部106は、視差のある左目用画像と右目用画像とを交互に切換表示し、専用の眼鏡によって左目用画像と右目用画像とに分離される。観察者の左眼と右眼とに視差のある画像が別々に表示されることで、両眼視差を利用した立体視が実現される。各構成要件については後述する。はじめに、視差量と奥行き値の関係について、図2、図3を用いて説明する。なお、奥行き値Zaは表示面垂直方向に軸が設定されるため、1次元のスカラーである。また、視差ベクトルは表示面水平方向だけでなく、垂直方向に設定することも考えられる。例えば、寝ながら視聴しているときは、目線は水平ではなく斜めになる。そのため、その状態で視聴する場合は、目線に平行な軸で視差をずらす方法が考えられる。視差をつける方向を任意方向に設定可能なため、視差をベクトルで定義する。なお、以下の説明では、視差を水平方向x軸方向につける場合について説明する。図2は、奥行き値と視差量の関係を表す模式図である。図2は、ユーザーが表示部106の表示面を視聴している場合の位置関係を、天井方向からみた場合について表している。z軸は、ユーザーの両眼からみた奥行き値を示す。z=0は、表示面の位置を示す。x軸は、表示面に対して平行である。直線DEは、表示部106における画像の表示面を表している。また、点Bおよび点Cは、ユーザーの左目、右目の位置をそれぞれ示している。点Bと点Cの間の眼間距離をb=b→とする。ユーザーの両眼は、表示面に対して平行に位置する状態で視聴していると仮定しているため、直線DEと直線BCは平行である。点Aは、奥行きZaに位置しているとユーザーに知覚させる対象物の仮想的な位置を示している。点Dは、実際に表示面に表示される左目用画像における対象物の表示位置を示している。点Eは、実際に表示面に表示される右目用画像における対象物の表示位置を示している。つまり、線分DEの長さが視差量である。また、視差ベクトルd→は、点Dから点Eに向かうベクトルである。図3は、対象物が表示面よりも手前側に表示された場合の奥行き値と視差量の関係図である。図中の記号は、図2と同様のため割愛する。この場合は、図2と異なり点Dと点Eのx軸上での位置関係が逆転している。このことを区別するために、上述したように点Dを始点とし、点Eを終点とする視差ベクトルd→を定義する。このように視差ベクトルを定義すれば、視差量は、視差ベクトルd→の大きさd→で表わされる。ユーザーから表示面までの距離をZsすると、三角形ABCと三角形ADEが相似関係にあるため、|Za→Zs→|:|Za→|=b:|d→|が成り立つので、これを|d→|について解くと、となるが、この視差ベクトルd→を後述する図4のように画像の水平方向をx軸、垂直方向をy軸とした2次元ベクトルとすれば、と示すことができる。つまり、奥行き値Zaと視差ベクトルd→は相互に変換可能である。よって、以降の説明において、視差ベクトルと記載されている箇所を奥行き値と読み替えることが可能である。図4は、画像の画素位置を灰色の丸で表示し、また水平方向、垂直方向の軸を記載したものである。このように、各画素位置は、水平垂直方向座標の整数位置にとるものとする。以降、特に断らない限り、視差ベクトルを除き、ベクトルは0,0を起点とする。図1について詳細に説明する。図1において、画像処理装置10は、処理部100、視差量取得部101、基準範囲設定部102、関数設定部103、変換部104、視差画像生成部105を備える。処理部100には、第1の入力画像例えば左目用の立体視用画像信号および第1の入力画像とは視点の異なる第2の入力画像例えば右目用の立体視用画像信号が、外部から供給される。立体画像が供給される方法は、種々の方法であって構わない。例えば、チューナーを介して、または光ディスクに記憶された情報の読み込みによって、両眼視差のある異なる視点の複数画像を取得する方法がある。また、外部からは1枚の2次元画像が供給されて、処理部100が当該2次元画像から奥行き値を推定することで両眼視差のある異なる視点の複数画像を生成する方法であっても構わない。視差量取得部101は、視差のある複数の画像間での各画素の視差量を取得する。入力された1枚の画像から各画素の視差量を推定し、視差量を基準範囲設定部102および変換部104に送る。視差量を取得する方法は種々の方法であって構わない。例えば、第1の入力画像と第2の入力画像との間でステレオマッチング法によって各画素の視差量を算出することが可能である。なお、処理部100が1枚の2次元画像から奥行き値を推定することで両眼視差のある異なる視点の複数画像を生成していた場合には、この際に求めた視差量を取得する。図5は、入力画像と奥行き値の関係を示す図である。図5Aにおいて、図中左の2次元画像の各画素に対して、推定した奥行き値を図中左に奥行き値が小さいほど黒くなるように示している。このときの、画像の各画素の位置ベクトルi→における奥行き値を、ziで表すことにする。また、同様にして、視差ベクトルをdi→と表す。図5Bを用いて、左目で視聴している画像以下、左視差画像と、右目で視聴している画像以下、右視差画像から視差ベクトルを算出する場合を説明する。図中の点Aの位置ベクトルをia→とする。図中の左視差画像の点Aから、ブロックマッチングなどを用いて、右視差画像の対応点Bを求める。ここで、点Bの位置ベクトルをib→とする。この場合、視差ベクトルdia→は、ib→-ia→となる。図中の下側の奥行き値は、左視差画像の画素すべてにおいて、上記のように右視差画像の対応点を求め、左視差画像の各画素で奥行き値を求めた場合の様子を、図5と同様にして示している。左視差画像の画素を始点としたが、右視差画像の画素を始点としてもベクトルの符号が反転するのみで同様の発明効果が得られる。また、多視点の画像を入力に持つ場合にしても、入力された任意の1枚の画像を視差ベクトルの始点と設定すれば、同様の発明効果が得られる。基準範囲設定部102は、奥行き値の範囲の中で1つ以上の基準範囲Rを設定し、関数設定部103に送る。基準範囲Rの設定方法についてはどのような方法であっても構わない。例えば、ユーザーが図示しないキーボードやリモコンなどを用いて適宜設定する方法であっても構わない。例えば、表示部106に、ユーザーによる基準範囲Rの設定入力を受け付けるUI画面を表示し、ユーザーが用いるキーボードやリモコンからの指定に応じて、基準範囲Rを設定しても構わない。UI画面は、例えば、弱中強といった立体感の強度を設定する設定画面であってよい。この場合、ユーザーがキーボードやリモコンなどを用いて、設定画面の中から弱中強のうち、いずれか一つを選択することにより、基準範囲Rが各々設定される。例えば、強が選択されることにより、弱が選択された場合に比べて、基準範囲Rが狭くなるようにしてもよい。また、UI画面は、例えば、ある範囲の数値例えば、0~100の中から、一つの数値を設定可能なバーであってよい。この場合、ユーザーがキーボードやリモコンなどを用いて、バーの中で、一つの数値を設定選択することにより、基準範囲Rが設定される。また、画像処理装置10は、表示部106からユーザーまでの距離を測定する測定部不図示をさらに備え、基準範囲設定部102は、当該距離に応じて、基準範囲Rを設定しても構わない。例えば、当該距離が長くなるにつれて、基準範囲Rが狭くなるようにしてもよい。また、当該距離が短くなるにつれて、基準範囲Rが広くなるようにしてもよい。このように、基準範囲Rはユーザー操作に応じて直接的あるいは間接的に調整されてよい。基準範囲Rとは、奥行き軸zに対して1点ないし、一定幅を持つ範囲のことである。例えば、基準範囲Rをz=0に設定した場合、と書ける。また、基準範囲Rを、以下の範囲に設定しても良い。と設定することも可能である。ただし、Wは、画像1枚フレームであっても複数フレームであってもよい全体の画素の集合である。また、min0であるとする。以降、領域Rよりも正側の範囲を領域Pこの場合、0<z、範囲Rよりも負側の範囲を領域Qとする。上記の基準範囲の設定方法は一例であり、その他の方法で定めてもよい。たとえば、画像中の画素すべてに対して、奥行き値に対するヒストグラムを算出して、もっとも頻度の高い奥行き値の周辺を基準範囲に設定する等であっても良い。関数設定部103は、基準範囲Rを用いて、視差量を求めるための関数である視差量変換関数z’=fzを設定する。z’は、変換された視差量を表す。視差量変換関数fzの一般形は、と書ける。つまり、範囲Rの奥行きについては変換せずに、範囲Pと範囲Qに属する奥行きに対してのみ、それぞれ個別に設定した関数を用いて変換を行う。また、元の立体画像信号で表わされている表示面手前に表示されている物体と表示面の奥に表示されている物体の奥行き関係が逆転しないためには、fzが単調増加関数である必要がある。以下に、fzの一例を挙げる。数6は、単調増加関数である必要があるため、0<αかつ0<βである。また、切片mおよびnは、範囲Pと範囲Rとの境界、および範囲Qと範囲Rとの境界が連続になるように調節する。図6は、基準範囲Rを、R={z|zt1≦z≦zt2}にした場合の視差量変換関数のグラフを示している。数6において0<α<1、かつβ>1の場合について示している。点線で示したグラフは、z’=zである。この場合、範囲Pの画素、つまりディスプレイ面に対して奥まっているように表示される画素は、より奥まって見えるように視差量を調整する。一方、範囲Qの画素、つまりディスプレイ面に対して飛び出しているように表示される画素は、飛び出しの度合いが小さくなるように視差量を調整する。このように、飛び出し、奥まり度合いを強めたい場合は、各関数の傾きを1以上に設定し、また弱めたい場合は各1次関数の傾きを1以下に設定する。一例として、fpz、fqzともに1次関数の場合を挙げたが、fzが単調増加関数になるのであれば、1次関数に限定しない。また、基準範囲Rは、1つとは限らない。範囲が重ならないように、基準範囲R1と基準範囲R2を設定すれば、fzは、のように書ける。ここでも、fzは単調増加関数である。このようにして、基準範囲を複数設定することも可能である。また、変換は関数によるものだけではなく、あらかじめ用意した変換テーブルを参照して行っても良い。また、視差量変換関数は、画像を2つ以上の領域に分割した領域ごとに設定しても構わない。例えば、表示面を左方向から見ているユーザーにとって、表示面の右側は表示面の左側に比べて視聴距離が遠くなり、そのユーザーから見た視差量が小さくなる。図9は、図3に対して、表示面の左方向からのユーザーの目の位置を追加した図である。表示面の正面のユーザーにとっては、左目で点Dを、右目で点Eを見た場合、点Aの位置に画像が飛び出ているように知覚される。一方で、表示面の左方向からのユーザーにとっては、点Aよりはディスプレイに近い点Aの位置に画像が飛び出ているように知覚される。また、表示面の左位置に、同一の視差ベクトルによる視差量が与えられた点D、点Eによる飛び出し位置は、点Aとなり、点Aよりもディスプレイから離れた位置に知覚される。つまり、同一の視差量であっても、ユーザーと表示面との角度等によっても飛び出し位置は変化する。この変化を抑えるために、視差量変換関数を、表示面を分割した領域ごとに設定してもよい。変換部104は、各画素の視差量を、関数設定部103において設定された変換関数を用いて変換する。変換によって、基準範囲に属する視差量を変換の前後で変更せず、基準範囲に含まれない範囲の前記視差量を変換の前後で変更する変換であって、変換の前後で視差量の大小関係に変更が生じない。例えば、変換前にd1<d2であった視差量の大小関係が、変換後にd1’>d2’とならないことを示す。視差画像生成部105は、変換部104において変換された各画素の視差量に基づいてに基づいて、前記入力画像から視差画像を生成して表示部106に送る。図7は、視差画像の生成法を説明する図である。左視差画像の点Aの位置ベクトルをia→とする。またステレオマッチング法によって、得られた視差ベクトルをdia→とする。そして、変換部104によって、視差量を減少させるように変換された視差ベクトルを、d’ia→とする。図中の右上は、変換前の視差量による右視差画像である。図の右下には、左視差画像の各画素位置に割り当てられている変換後の視差ベクトルに従って、左視差画像をシフトさせて作成された右視差画像を示している。このように、本実施形態の立体表示装置によれば、奥まり度合いは維持しつつ、飛び出し度合いを弱めるなどの柔軟な視差量調整が可能であり、かつ元の立体画像信号で表わされている奥行きの位置関係を維持することが可能となり、より自然な立体画像信号を生成することが可能となる。第2の実施形態第1の実施形態では、奥行き値視差量の基準範囲を任意に指定する例について説明したが、本実施形態では、画像中から特定の領域を検出し、基準範囲と設定する例について述べる。例えば入力される立体画像信号中に字幕が表示された場合において、字幕位置を、奥まらせたり、近寄らせたりする操作を行うと、ユーザーに知覚される文字の大きさが変化するために、ユーザーに違和感を与える。また、登場人物の顔の表示されている位置の視差量を変えた場合にも、上記と同様の理由で、ユーザーに違和感を与える。そこで、本実施形態では、入力された画像中の字幕や人物の顔等、ユーザーからの注目を集める注目領域を検出し、この注目領域が持つ奥行き値を含むような所定の範囲を基準範囲として設定する立体表示装置について述べる。図8は、本実施形態の立体画像表示装置を示す図である。本実施形態の画像処理装置20は、図1と比較して注目領域検出部201をさらに備える点と基準範囲設定部202の動作とが異なる。注目領域検出部201は、入力画像に対して視差ベクトルの始点となる画像を受け取り、画像中の注目領域を検出して、注目領域の1つないし複数の画素範囲Wjjは、自然数を基準範囲設定部202に送る。注目領域を検出する方法は、一般的なテロップ検出方法によって、テロップが表示されている画素範囲Wjを取得する。複数ある場合は、W1、W2、のように画素範囲を区別する。または、一般的な顔検出方法によって、画像中の人物の顔が表示されている画素範囲Wjを取得する。複数の人物が表示されている場合は、上記と同様にW1、W2、のように画素範囲を区別する。基準範囲設定部202は、注目領域検出部201から1つないし複数の画素範囲Wjを取得し、また視差量取得部101から、各画素の視差ベクトルを取得し、基準範囲を設定し、関数設定部103に基準範囲を出力する。1つの画素範囲W1から、基準範囲を設定するときは、W1の範囲にある奥行き値の最大値および最小値を求めて、その範囲を基準範囲と設定する。つまり、基準範囲R1は、となる。また、基準範囲が複数ある場合については、すべての領域に重なりがなければ、それぞれを基準範囲とする。一方で、領域に重なりがある場合は、重なった領域を結合させて1つの基準範囲とする。このように、第2の実施形態の立体表示装置によれば、視差量の調整によって画像中で変形することが望ましくない領域に対して視差量の変換をおこなわないことにより、より自然な立体画像信号を出力することが可能となる。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。"