複数の無線通信装置を備える無線ネットワークにおいて使用される輻輳制御方法であって、各無線通信装置において輻輳状態をモニタし、前記複数の無線通信装置の中の輻輳が発生している輻輳無線通信装置において、無線リソースを排他的に使用してパケットを送信することができる排他的送信時間を延長することを特徴とする輻輳制御方法。前記輻輳状態のモニタは、送信パケットを格納する送信バッファのキュー長を予め決められている閾値と比較する処理を含むことを特徴とする請求項1に記載の輻輳制御方法。前記輻輳無線通信装置において、前記送信バッファのキュー長が増加しているときに、前記排他的送信時間をさらに延長することを特徴とする請求項2に記載の輻輳制御方法。前記輻輳無線通信装置において、前記送信バッファのキュー長が減少しているときに、前記排他的送信時間を短縮することを特徴とする請求項2または3に記載の輻輳制御方法。前記輻輳無線通信装置において、前記送信バッファのキュー長が変化していなければ、前記排他的送信時間を維持することを特徴とする請求項2~4のいずれか1つに記載の輻輳制御方法。前記排他的送信時間は、t0a×n×FLにより算出され、t0は、所定の初期値、aは、所定の正の整数、nは、前記排他的送信時間を延長した回数、FLは、前記パケットを送信するために要する時間、であることを特徴とする請求項3~5のいずれか1つに記載の輻輳制御方法。前記無線ネットワークは、衝突回避機能付きキャリア感知多重アクセス方式を採用しており、前記複数の無線通信装置は、前記無線ネットワークのビジー状態が終了したときから、予め決められた第1の期間が経過するまでは、送信権を獲得することができず、前記輻輳無線通信装置は、送信権を獲得したときから前記排他的送信時間が経過するまでの期間において、前記無線ネットワークのビジー状態が終了したときから、前記第1の期間よりも短い第2の期間が経過した時点でパケットを送信することを特徴とする請求項1に記載の輻輳制御方法。複数の無線通信装置を備える無線ネットワークにおいて前記複数の無線通信装置の中のある無線通信装置により使用される輻輳制御方法であって、自装置の輻輳状態をモニタし、自装置の輻輳状態に基づいて、無線リソースを排他的に使用してパケットを送信することができる排他的送信時間を算出することを特徴とする輻輳制御方法。複数の無線通信装置を備える無線ネットワークにおいて使用される無線通信装置であって、他の無線通信装置へ送信するパケットを格納する送信バッファと、自装置の輻輳状態をモニタする輻輳状態モニタ部と、前記輻輳状態モニタ部によりモニタされた輻輳状態に基づいて、無線リソースを排他的に使用してパケットを送信することができる排他的送信時間を算出する排他的送信時間算出部と、送信権を獲得したときから前記排他的送信時間が経過するまで、前記送信バッファに格納されているパケットを送信する送信部と、を備える無線通信装置。前記輻輳状態モニタ部は、前記送信バッファのキュー長を予め決められている閾値と比較することで輻輳状態をモニタすることを特徴とする請求項9に記載の無線通信装置。前記排他的送信時間算出部は、前記送信バッファのキュー長が増加しているときに、前記排他的送信時間をさらに延長することを特徴とする請求項10に記載の無線通信装置。前記排他的送信時間算出部は、前記送信バッファのキュー長が減少しているときに、前記排他的送信時間を短縮することを特徴とする請求項10または11に記載の無線通信装置。前記排他的送信時間算出部は、前記送信バッファのキュー長が変化していなければ、前記排他的送信時間を維持することを特徴とする請求項10~12のいずれか1つに記載の無線通信装置。前記排他的送信時間は、t0a×n×FLにより算出され、t0は、所定の初期値、aは、所定の正の整数、nは、前記排他的送信時間を延長した回数、FLは、前記パケットを送信するために要する時間、であることを特徴とする請求項11~13のいずれか1つに記載の無線通信装置。前記無線ネットワークは、衝突回避機能付きキャリア感知多重アクセス方式を採用しており、前記複数の無線通信装置は、前記無線ネットワークのビジー状態が終了したときから、予め決められた第1の期間が経過するまでは、送信権を獲得することができず、前記輻輳無線通信装置は、送信権を獲得したときから前記排他的送信時間が経過するまでの期間において、前記無線ネットワークのビジー状態が終了したときから、前記第1の期間よりも短い第2の期間が経過した時点でパケットを送信することを特徴とする請求項9に記載の無線通信装置。無線マルチホップネットワークにおいて、各ノード装置が自発的にパケットを送信する場合、例えば中継ノードにおいて輻輳が発生することがある。特に、各ノードからゲートウェイノードに向けてデータが送信される無線マルチホップネットワークでは、そのゲートウェイ以下、GWと記すノードの近くで輻輳が発生しやすい。例えば、図1aに示す無線マルチホップネットワークにおいて、各ノード装置A~Gは、それぞれ、GWノードに向けて定期的にパケットを送信するものとする。図1aに示す例では、ある送信サイクルにおいて、ノード装置A~Gは、それぞれパケットA~Gを生成して送信する。なお、各ノード装置は、最終宛先ノードすなわち、GWノードへ向かう経路上の隣接ノードへパケットを送信するものとする。例えば、ノード装置Cは、ある送信サイクルにおいてパケットCをノードAへ送信する。そうすると、ノード装置Aは、ノードCから受信したパケットCを送信バッファに格納し、別の送信サイクルにおいてそのパケットCをノードEへ転送する。さらに、ノード装置Eは、ノードAから受信したパケットCを送信バッファに格納し、さらに別の送信サイクルにおいてそのパケットCをノードGWへ転送する。このようにして、各ノードから送信されるパケットは、最終宛先ノードまで転送される。ところが、各ノード装置が自発的にパケットを送信する構成では、1または複数の中継ノードにおいて輻輳が発生し得る。図1aに示す例では、ある送信サイクルにおいてノード装置B、C、DがそれぞれノードAへパケットB、C、Dを送信している。そうすると、図1bに示すように、ノード装置Aの送信バッファには、パケットB、C、Dが格納される。同様に、ノード装置Eの送信バッファには、ノードA、Fから送信されるパケットA、Fが格納される。また、ノード装置Fの送信バッファには、ノードGから送信されるパケットGが格納される。そして、以降、各ノード装置がそれぞれ定期的に新たなパケットを生成して送信すると、ノードA、E、F特に、ノードAの送信バッファが溢れてしまうおそれがある。これは、CSMA/CAで獲得する送信機会は各ノードに対して平等であるのに対して、送信すべきパケット数は、経路が集中するノードほど多くなるためである。つまり、ある送信サイクルにおいてノードA~Dがそれぞれ送信機会を1回ずつ得た場合、ノードAは1つのパケットパケットA送信可能であるが、同時にパケットB~Dを受信する。以降のサイクルにおいても同様の動作が繰り返される。このため、ノードAの送信バッファは、送信サイクル毎に3パケット増加することになる。この問題は、例えば、輻輳が発生したノード装置が、送信元ノードに対して送信レートの低下を依頼するメッセージを通知することにより解決し得る。しかし、この方法においては、上記メッセージを通知するためのパケットを送信する必要があり、このパケットも送信バッファに格納されるので、輻輳状態が悪化するおそれがある。また、ネットワークトポロジが既知である場合は、輻輳が発生しやすいノード装置の送信レートまたは送信帯域を、他のノード装置と比較して高く設定することにより、上述の問題は解決し得る。ところが、無線マルチホップネットワークにおいては電波環境が一定ではなく、ノード間の無線リンクが変化することがある。この場合、ネットワークトポロジが変わるので、それに応じて輻輳が発生しやすいノードも変わってしまう。また、トポロジ転送経路が変化しない場合であっても、各ノードが転送するパケット数が変化する場合もある。この場合、経路が集中しているノードに固定的に伝送レートを割り当てたとすると、そのノードとその配下のノードから送信されるパケットが無いか少なかった場合には、無駄な帯域が割り当てられることになる。そうすると、他のノードの送信機会が少なくなり、ネットワーク全体のスループット低下を招きかねない。本発明の目的は、無線マルチホップネットワークにおける中継ノードの輻輳を効率的に解消または抑制することである。本発明の1つの態様の輻輳制御方法は、複数の無線通信装置を備える無線ネットワークにおいて使用される。この輻輳制御方法は、各無線通信装置において輻輳状態をモニタし、前記複数の無線通信装置の中の輻輳が発生している輻輳無線通信装置において、無線リソースを排他的に使用してパケットを送信することができる排他的送信時間を延長する。上述の態様によれば、無線マルチホップネットワークにおける中継ノードの輻輳を効率的に解消または抑制することができる。図2は、実施形態の輻輳制御方法が使用される無線ネットワークの一例を示す。この例では、無線ネットワークは、図2aに示すように、ノードA~N、GWを備える。各ノードA~N、GWには、それぞれ無線通信装置が設けられている。以下の説明では、各ノードに設けられている無線通信装置をノード装置と呼ぶことがある。すなわち、各ノードA~N、GWには、それぞれノード装置A~N、GWが設けられている。ノード装置GWは、例えば、サーバコンピュータに接続されている。或いは、ノード装置GWは、外部のネットワークに接続されている。そして、この例では、ノード装置GWは、各ノードA~Nから情報を収集する。すなわち、各ノード装置A~Nは、それぞれノード装置GWへデータパケットを送信する。各ノード装置は、例えば、隣接ノードとの間の通信品質を定期的にモニタし、そのモニタ結果に応じてルーティングテーブルを更新する。各ノード装置が備えるルーティングテーブルは、1または複数の最終宛先ノードについて、最適経路に係わる情報を格納する。この例では、各ノード装置A~Nのルーティングテーブルには、ノードGWへの最適経路に係わる情報が格納されている。最適経路に係わる情報は、最適経路上に配置される隣接ノードを識別する情報を含む。例えば、図2bに示す例では、ノード装置Bのルーティングテーブルには、最終宛先:GWに対して隣接宛先:Aが登録される。また、ノード装置Dのルーティングテーブルには、最終宛先:GWに対して隣接宛先:Eが登録される。各ノードから送信されるデータパケットのヘッダには、最終宛先ノードを識別する最終宛先識別子が付与されている。そして、各ノード装置は、受信データパケットの最終宛先識別子を用いてルーティングテーブルを参照し、隣接宛先ノードを特定する。例えば、ノード装置Bは、ノードFから受信したデータパケットに最終宛先識別子GWが付与されていたときは、ルーティングテーブルに従って、そのデータパケットをノードAへ転送する。なお、ノード装置は、自分で生成したデータパケットを送信する際にも、ルーティングテーブルに登録されている隣接ノードへそのデータパケットを送信する。このように、実施形態に係る無線ネットワークにおいては、各ノード装置が自律的にパケットの経路を決定する。そして、各ノード装置がそれぞれ上述のルーティング動作を行うことにより、データパケットが最終宛先まで伝送される。すなわち、実施形態の無線ネットワークは、マルチホップネットワークである。ところが、無線ネットワークにおいては、ノード間の無線環境が変化することがある。そして、無線環境が変化すると、ネットワークトポロジが変化することがある。例えば、図2bに示す無線ネットワークにおいて、ノードAの周辺の無線環境が劣化するものとする。このとき、ノード装置Bは、例えば、ノード装置GWへデータパケットを送信するための隣接ノードをAからEに変更する。同様に、ノード装置C、K、Lも、ノード装置GWへデータパケットを送信するための隣接ノードを変更する。この場合、ノード装置GWへデータパケットを送信するためのネットワークトポロジは、図2cに示すように構成される。なお、ネットワークトポロジは、他の要因例えば、ノードの追加または削除によっても変化する。図3は、ノード装置の構成を示す図である。実施形態のノード装置1は、図3に示すように、送受信回路2、プロセッサ3、メモリ4、アンテナ5を有する。送受信回路2は、無線インタフェースを含み、アンテナ5を介して受信するパケットを終端する。また、送受信回路2は、プロセッサ3からの指示に従って、アンテナ5を介してパケットを送信する。プロセッサ3は、メモリ4に格納されているプログラムを実行することにより以下の機能を提供する。すなわち、プロセッサ3は、アプリケーションプログラムを実行することにより送信データを格納するパケットを生成する。また、プロセッサ3は、受信パケットに格納されているデータに応じた処理を実行することができる。さらに、プロセッサ3は、パケット送信に係わる処理を実行することができる。メモリ4は、ROM領域およびRAM領域を含む。ROM領域は、プロセッサ3により実行されるプログラムを格納する。RAM領域は、プロセッサ3の作業領域として使用される。また、RAM領域は、送信パケットを一時的に格納する送信バッファとしても使用される。なお、送受信回路2、プロセッサ3、メモリ4は、例えば、バス6により相互に接続されている。図4は、ノード装置の機能構成を示す図である。実施形態のノード装置1は、受信部11、アドホックルーティング部12、送信バッファ13、送信キュー長取得部14、TXOP算出部15、アクセス制御/送信部16を有する。受信部11は、他のノードから受信するパケットを終端する。そして、受信部11は、受信パケットをアドホックルーティング部12へ転送する。アドホックルーティング部12は、受信パケットのヘッダに付与されている宛先アドレスを参照し、その受信パケットの処理を決定する。すなわち、受信パケットの宛先アドレスがノード装置自装置1を表すときは、アドホックルーティング部12は、その受信パケットを不図示の上位レイヤ処理部へ転送する。上位レイヤ処理部は、特に限定されるものではないが、例えば、アプリケーションソフトウェアである。また、受信パケットの宛先アドレスが他のノードを表すときは、アドホックルーティング部12は、必要に応じてヘッダ情報を更新した後、そのパケットを送信バッファ13に書き込む。このとき、アドホックルーティング部12は、ルーティングテーブルを参照し、例えば、パケットの最終宛先に基づいて隣接宛先を更新する。上位レイヤ処理部は、送信パケットを生成することができる。図2に示す無線ネットワークにおいては、各ノード装置の上位レイヤ処理部は、定期的に、ノードGWへ送信するデータを格納するパケットを生成する。そして、上位レイヤ処理部により生成されるパケットは、アドホックルーティング部12により送信バッファ13に書き込まれる。送信バッファ13は、生成パケットおよび転送パケットを一時的に格納する。生成パケットは、上述したように、上位レイヤ処理部により生成される。また、転送パケットは、他のノードを宛先とする受信パケットである。すなわち、送信バッファ13には、ノード装置1が送信するパケットすなわち、送信パケットが格納される。なお、送信バッファ13は、例えば、FIFOメモリにより実現される。送信キュー長取得部14は、送信バッファ13の送信キューの長さを取得する。なお、各送信パケットのフレーム長が同じである場合には、送信キュー長取得部14は、送信バッファ13に格納されている送信パケットの個数に基づいて送信キュー長を算出することができる。この場合、送信キュー長取得部14は、例えば、送信バッファ13にパケットが書き込まれる毎にインクリメントされ、送信バッファ13からパケットが読み出される毎にデクリメントされるカウンタを用いて実現することができる。なお、送信キュー長取得部14により取得される送信キュー長は、TXOP算出部15において、ノード装置が輻輳状態か否かを判定するために使用される。すなわち、送信キュー長取得部14は、ノード装置自装置の輻輳状態をモニタする輻輳状態モニタ部の一例である。TXOP算出部15は、アクセス制御/送信部16から呼び出され、ノード装置1の輻輳状態に基づいて、TXOPTransmissionOpportunityを算出する。ノード装置1の輻輳状態は、この例では、送信キュー長取得部14により取得される送信キュー長で表わされる。また、TXOPは、無線ネットワークのリソースを排他的に使用してパケットを送信することができる期間を表す。すなわち、TXOP算出部15は、排他的送信時間を算出する排他的送信時間算出部の一例である。なお、TXOP算出部15の動作については、後でフローチャートを参照しながら詳しく説明する。アクセス制御/送信部16は、無線ネットワークの送信権を獲得すると、送信バッファ13からパケットを読み出して宛先ノードへ送信する。ここで、アクセス制御/送信部16は、この実施例では、衝突回避機能付きキャリア感知多重アクセス方式CSMA/CA:CarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidanceで送信権を獲得してパケットを送信する。また、アクセス制御/送信部16は、TXOP算出部15により設定されるTXOPの期間内にパケットを送信する。なお、アクセス制御/送信部16の動作については、後でフローチャートを参照しながら詳しく説明する。図5は、実施形態に係る無線ネットワークのフロー制御について説明する図である。この例では、各ノード装置は、予め決められている送信周期Tsでパケットを送信する。このとき、各ノード装置は、例えば、送信周期Tsごとに1つのデータパケットを生成してノード装置GWへ送信する。なお、各ノード装置は、それぞれ時計を備えている。また、各ノード装置の時計は、互いに同期している。ただし、全ノード装置が同時にパケットを送信すると、ネットワークが輻輳する。このため、各ノード装置は、予め決められた送信ウィンドウTw内の異なるタイミングで送信処理を開始する。なお、送信ウィンドウTwは、ノード数などに応じて決定される。図6は、パケット衝突を回避するための制御方法について説明する。ここでは、無線ネットワークが3台のノード装置1~3を備えるものとする。また、この実施形態においては、無線ネットワークは、衝突回避機能付きキャリア感知多重アクセス方式CSMA/CA:CarrierSenseMultipleAccesswithCollisionAvoidanceを採用している。CSMA/CAにおいては、各ノード装置に対してバックオフが割り当てられる。バックオフは、無線ネットワークのリソースが解放されたときから、ノード装置が送信権を獲得できるときまでの待ち時間または遅延時間を表す。ここで、バックオフは、例えば、各ノード装置においてそれぞれ乱数を利用して生成される。このため、各ノード装置に割り当てられるバックオフは、多くの場合において互いに異なっている。図6に示す例では、ノード2、3に対して割り当てられるバックオフ2、3は、互いに異なっている。図6において、時刻T1以前は、ノード装置1がデータパケットを送信している。このため、時刻T1以前は、無線リソースはビジー状態である。よって、ノード装置2、3は、時刻T1以前は、送信権を獲得することはできない。なお、各ノード装置は、常に、キャリアセンスキャリア電波パワーの感知を行っている。時刻T1において、パケット送信が終了する。そうすると、各ノード装置は、キャリアセンスの結果に基づいて、ビジー状態の終了すなわち、無線リソースの解放を検出する。なお、図6では、説明を簡単にするために、データパケットに対して返送されるACKパケットは省略されている。各ノード装置は、ビジー状態が終了したときから、予め決められた期間だけ待機する。この期間は、特に限定されるものではないが、たとえば、IEEE80211において規定されている分散制御用フレーム間隔DIFS:DistributedInterFrameSpaceに相当する。したがって、以下の記載では、この期間をDIFSと呼ぶことにする。ただし、この期間は、IEEE80211のDIFSに限定されるものではない。各ノード装置は、DIFSが終了したときから、それぞれ対応するバックオフ時間をカウントする。すなわち、各ノード装置は、時刻T2から対応するバックオフ時間をカウントする。図6に示す例では、ノード装置2は、時刻T2からバックオフ2をカウントする。同様に、ノード装置3は、時刻T2からバックオフ3をカウントする。各ノード装置は、対応するバックオフ時間のカウントが終了すると、送信権を獲得することができる。すなわち、ノード装置2は、時刻T4以降に送信権を獲得することができる。同様に、ノード装置3は、時刻T3以降に送信権を獲得することができる。ただし、あるノード装置が先に送信権を獲得すると、他のノード装置は重複して送信権を獲得することはできない。例えば、時刻T3においてノード装置3が送信権を獲得してパケット送信を開始すると、以降、無線ネットワークはビジー状態となるので、ノード装置2は送信権を獲得することはできない。このように、実施形態の無線ネットワークは、CSMA/CAのバックオフを利用して各ノード装置の送信権を制御する。ここで、各ノード装置のバックオフ時間は、乱数などを利用して生成されるので、多くの場合において互いに異なっている。したがって、実施形態の無線ネットワークは、パケット衝突を回避または抑制することができる。上述のようにして送信権を獲得したノード装置は、無線リソースを排他的に使用してパケットを送信することができる。すなわち、送信権を獲得したノード装置は、一時的に、無線リソースを占有してパケットを送信することができる。送信権を獲得したノード装置が無線リソースを占有できる排他的送信時間は、この実施形態では、そのノード装置の輻輳状態に応じて決定される。輻輳が発生していないノード装置の排他的送信時間は、例えば、1つのパケットまたは、フレームを送信するために要する時間に相当する。ただし、この排他的送信時間は、2以上のパケットを送信するために要する時間に相当するようにしてもよい。輻輳状態のノード装置の排他的送信時間は、輻輳が発生していないノード装置よりも長くなるように設定される。輻輳状態のノード装置においては、排他的送信時間は、複数のパケットを連続して送信できるように決定される。よって、輻輳状態のノード装置は、送信権を獲得すると、1つの送信周期において送信バッファに格納されている複数のパケットを送信することができる。この結果、そのノード装置の輻輳状態は、短い期間内に、解消または緩和される。なお、連続して送信は、他のノード装置によりパケット送信が行われないことを意味し、必ずしもパケットの送信間隔がゼロであることを意味するわけではない。排他的送信時間は、IEEE80211eにおいては、TXOPTransmissionOpportunityに相当する。したがって、以下の説明では、上述の排他的送信時間のことをTXOPと呼ぶことにする。図7は、アクセス制御/送信部16の処理を示すフローチャートである。この処理は、各ノード装置に実装されているアクセス制御/送信部16によりそれぞれ実行される。また、この処理は、ノード装置が動作している期間は、繰り返し実行される。ステップS1において、アクセス制御/送信部16は、送信バッファ13にパケットが格納されているか否かを判定する。送信バッファ13にパケットが格納されていないときは、アクセス制御/送信部16は、ステップS1の処理を継続する。ステップS2において、アクセス制御/送信部16は、キャリアセンスにより、無線ネットワークのリソースがビジー状態か否かを判定する。キャリア電波パワーが所定の閾値以上であれば、無線リソースがビジー状態であると判定される。一方、キャリア電波パワーが上記閾値よりも低ければ、無線リソースがアイドル状態であると判定される。無線リソースがビジー状態であれば、アクセス制御/送信部16は、ステップS3においてアイドル状態が検出されるまで待機する。このとき、アクセス制御/送信部16は、キャリアセンスを継続する。ステップS4において、アクセス制御/送信部16は、バックオフ時間を決定する。ここで、バックオフ時間は、予め決められた一定のスロット時間の整数倍で表わされる。したがって、アクセス制御/送信部16は、バックオフのスロット数を決定する。バックオフのスロット数は、上述したように、乱数を利用して決定される。以下の説明では、バックオフのスロット数をNslotと表記する。ステップS5において、アクセス制御/送信部16は、DIFS時間が経過するまで待機する。なお、DIFS時間は、IEEE80211のDIFSに限定されるものではない。ステップS6~S7において、アクセス制御/送信部16は、キャリアセンスを継続しながら、1スロット時間だけ待機する。そして、アクセス制御/送信部16は、残存スロット数を表す変数Nslotを1だけデクリメントする。すなわち、Nslot=Nslot-1が計算される。ステップS8において、アクセス制御/送信部16は、残存スロット数Nslotがゼロであるか否かを判定する。残存スロット数Nslotがゼロでないときはすなわち、バックオフ期間が終了していないとき、アクセス制御/送信部16は、ステップS9において、無線ネットワークのリソースがビジー状態か否かを判定する。そして、無線ネットワークのリソースがビジー状態でなければ、アクセス制御/送信部16の処理はステップS6に戻る。すなわち、無線リソースがアイドル状態であれば、残存スロット数Nslotがゼロになるまで、ステップS6~S9が繰り返し実行される。そして、残存スロット数Nslotがゼロになると、アクセス制御/送信部16の処理はステップS12へ移行する。ただし、ステップS6~S9を繰り返し実行する過程でビジー状態が検出されるとステップS9:Yes、アクセス制御/送信部16は、ステップS10において、無線リソースがアイドル状態になるまで待機する。なお、ステップS2において無線リソースがビジー状態でない判定されたときは、アクセス制御/送信部16は、ステップS11を実行する。ステップS11において、アクセス制御/送信部16は、アイドル時間がDIFSよりも長いか否かを判定する。そして、アイドル時間がDIFS以下であれば、アクセス制御/送信部16の処理はステップS4へ移行する。一方、アイドル時間がDIFSよりも長いときは、アクセス制御/送信部16の処理はステップS12へ移行する。ステップS12において、アクセス制御/送信部16は、無線ネットワークにおける送信権を獲得する。すなわち、対応するバックオフ時間が経過した時点で無線リソースがアイドル状態であれば、アクセス制御/送信部16は、無線リソースを占有してパケットを送信する権利すなわち、送信権を獲得する。ステップS13において、TXOPが算出される。ここで、TXOPの算出は、TXOP算出部15により実行される。したがって、アクセス制御/送信部16は、ステップS13において、TXOP算出部15に対してTXOPの算出を依頼し、その算出結果を受け取る。ステップS14において、アクセス制御/送信部16は、送信バッファ13に格納されているパケットを読み出して送信する。このとき、アクセス制御/送信部16は、ステップS13で算出されたTXOP期間が終了するまで、送信バッファ13に格納されているパケットを送信することができる。なお、図7に示すフローチャートは、アクセス制御/送信部16が実行するすべての処理を記載しているわけではない。すなわち、アクセス制御/送信部16は、図7に示していない他の処理を実行してもよい。図8は、TXOP算出部15の処理を示すフローチャートである。この処理は、図7に示すステップS13においてアクセス制御/送信部16により呼び出される。ステップS21において、TXOP算出部15は、ノード装置1が起動された直後か否かを判定する。ノード装置1が起動された直後であれば、ステップS22において、TXOP算出部15は、変数QL0、変数QL1、変数nをゼロに初期化する。変数QL0は、送信バッファ13の現在の送信キュー長を表す。変数QL1は、前回の送信周期において検出された、送信バッファ13の送信キュー長を表す。変数nは、TXOPを増加させる処理を実行した回数を表す。ステップS23において、TXOP算出部15は、送信バッファ13の現在の送信キュー長を取得する。送信キュー長は、送信キュー長取得部14によって検出される。すなわち、TXOP算出部15は、送信キュー長を表す情報を送信キュー長取得部14から受け取る。そして、TXOP算出部15は、取得した送信キュー長をQL0として保持する。ステップS24において、TXOP算出部15は、現在の送信キュー長QL0と閾値キュー長QLLimitとを比較する。送信キュー長QL0が閾値キュー長QLLimitよりも短ければ、TXOP算出部15は、輻輳が発生していないと判定する。この場合、TXOP算出部15は、ステップS25において変数nをゼロに更新する。一方、現在の送信キュー長QL0が閾値キュー長QLLimit以上であれば、TXOP算出部15は、輻輳が発生していると判定する。この場合、TXOP算出部15の処理はステップS26へ移行する。ステップS26~S28において、TXOP算出部15は、前回の送信周期における送信バッファ13の送信キュー長QL1と、現在の送信キュー長QL0との間の差分ΔQLを計算する。すなわち、TXOP算出部15は、ΔQL=QL0-QL1を計算する。ΔQL=ゼロは、前回の送信周期から現在の送信周期までの期間に、送信バッファ13の送信キュー長が変化していない状況を表している。すなわち、差分ΔQLがゼロであればステップS27:Yes、TXOP算出部15は、輻輳レベルが変化していないと判定する。そうすると、TXOP算出部15の処理は終了する。すなわち、送信キュー長が変化していないときは、TXOP算出部15は、TXOPを変更することなく維持する。この場合、アクセス制御/送信部16は、前回の送信周期と同じTXOPでパケットを送信する。ΔQL>ゼロは、前回の送信周期から現在の送信周期までの期間に、送信キュー長が長くなった状況を表している。すなわち、ΔQLが正の値であればステップS28:Yes、TXOP算出部15は、輻輳レベルが悪化したと判定する。この場合、TXOP算出部15は、ステップS29において、変数nに1を加算する。ΔQL<ゼロは、前回の送信周期から現在の送信周期までの期間に、送信キュー長が短くなった状況を表している。すなわち、ΔQLが負の値であればステップS28:No、TXOP算出部15は、輻輳状態が継続しているものの、輻輳レベルが改善していると判定する。この場合、TXOP算出部15は、ステップS30において、変数nから1を差し引く。ステップS31において、TXOP算出部13は、変数nに基づいてTXOPを計算する。この例では、TXOPは、下記の演算で算出される。TXOP=t0FL×gt0は、TXOPの初期値を表す。TXOPの初期値としては、例えば、1つのパケットを送信するために要する時間が設定される。ただし、TXOPの初期値は、より長い時間であってもよい。また、TXOPの初期値は、ゼロであってもよい。FLは、送信パケットのフレーム長に相当する時間を表す。この例では、パケットのフレーム長は一定であるものとする。また、フレーム長は、IFS例えば、上述したDIFS、または後述するSIFSを含んでもよい。gは、変数nに基づいて決まる正の値であり、例えば、下式により与えられる。g=a×naは、予め決められた正の整数である。ステップS32において、TXOP算出部15は、ステップS23で取得した送信キュー長QL0を、次の送信周期で使用される送信キュー長QL1として保存する。このように、アクセス制御/送信部16が送信権を獲得すると、TXOP算出部15は、TXOPを算出する。なお、輻輳が発生していないときはすなわち、現在の送信キュー長QL0が閾値キュー長QLLimitよりも短いとき、ステップS25において、変数nにゼロが設定される。この場合、ステップS31において、gがゼロになるので、TXOPとしてt0が得られる。上述のように、輻輳状態が悪化したときはΔQL>0、ステップS29において、変数nがインクリメントされる。この場合、前回の送信周期と比較して、TXOPは長くなる。そうすると、ノード装置1は、より長い時間に渡って無線リソースを排他的に使用しながら、送信バッファ13に格納されているパケットを送信することができる。したがって、このノード装置の輻輳は、解消されやすくなる。一方、輻輳状態が改善方向に向かっているときはΔQL<0、ステップS30において、変数nがデクリメントされる。この場合、前回の送信周期と比較して、TXOPは短くなる。すなわち、ノード装置1が排他的に無線リソースを使用する期間が短くなる。したがって、このノード装置が占有していた無線リソースの一部が他のノード装置に割り当てられるようになる。この結果、無線ネットワーク全体として、無線リソースが効率的に使用されるようになる。図9は、実施形態のノード装置を含む無線ネットワークにおけるパケット送信シーケンスの一例を示す。この例では、無線ネットワークは、3つのノード装置1~3を備えるものとする。また、時刻T1以前は、ノード装置2からノード装置1へのデータパケットの送信が行われているものとする。すなわち、時刻T1以前は、ノード装置1、3は、それぞれ、キャリアセンスによりビジー状態を検出する。時刻T1においてノード装置2からノード装置1へのデータパケット送信が終了すると、ノード装置1は、上述したDIFS時間よりも短い所定の期間だけ待機する。この所定の期間は、特に限定されるものではないが、例えば、IEEE80211において規定されている短フレーム間隔SIFS:ShortInterFrameSpaceに相当する。よって、以下の記載では、この期間をSIFSと呼ぶことにする。但し、この期間は、IEEE80211のSIFSに限定されるものではない。時刻T1からSIFS時間が経過すると、ノード装置1は、ノード装置2へACKパケットを返送する。なお、ACKパケットが送信されている期間、ノード装置2、3は、それぞれ、キャリアセンスによりビジー状態を検出する。時刻T2においてノード装置1からノード装置2へのACKパケット送信が終了すると、各ノード装置は、DIFS時間だけ待機する。そして、時刻T2からDIFS時間が経過した時刻T3において、各ノード装置直前のデータパケット送信の送信元ノード装置は除くは、それぞれバックオフ時間を決定する。この例では、ノード装置1、3のバックオフ時間は、それぞれ3スロット時間、6スロット時間と決定されている。ノード装置1、3は、それぞれ、時刻T3から対応するバックオフ時間をカウントする。この処理は、図7に示すステップS6~S9に相当する。ここで、ノード装置3のバックオフ時間よりも、ノード装置1のバックオフ時間の方が短い。したがって、時刻T3の後、最初にバックオフ時間が終了するのは、ノード装置1である。すなわち、時刻T3から3スロット時間が経過した時刻T4において、ノード装置1のバックオフ時間が終了する。そうすると、ノード装置1は、送信権を獲得する。この処理は、図7に示すステップS12に相当する。そして、ノード装置1のTXOP算出部15は、図8に示すフローチャートの処理を実行することにより、TXOP時間を算出する。ノード装置1は、時刻T4からTXOP時間が経過するまで、送信バッファ13に格納されているパケットを送信することができる。図9に示す例では、ノード装置1は、TXOPを利用してノード装置2へ3つのデータパケットを送信している。このとき、ノード装置1がノード装置2へデータパケットを送信すると、ノード装置2は、ノード装置1へACKパケットを返送する。そして、時刻T5において、ACKパケットの送信が終了する。なお、図9に示す例では、データパケット送信が終了した直後にACKパケットが返送されているが、データパケット送信の終了からSIFS時間が経過したときにACKパケットが返送されるようにしてもよい。各ノード装置ここでは、ノード装置3は、ACKパケットの送信が終了した時点からDIFS時間だけ待機する。すなわち、ノード装置3は、時刻T5からDIFS時間が経過するまでの期間、送信権を獲得することはできない。一方、送信権を保持しているノード装置ここでは、ノード装置1は、ACKパケット送信の終了からSIFS時間が経過すると、次のパケットを送信することができる。したがって、ノード装置1は、時刻T5からSIFS時間が経過すると、次のデータパケットを送信する。ここで、SIFS時間は、DIFS時間よりも短い。このため、ノード装置3が送信権を獲得する前に、ノード装置1は、時刻T6において、データパケットの送信を開始する。そうすると、ノード装置3は、そのデータパケット送信が終了するまで、送信権を獲得することができない。このように、ノード装置1は、1つのデータパケットを送信した後、他のノード装置によって送信権を獲得されることなく、次のデータパケットを送信することができる。したがって、この手順を繰り返すことにより、ノード装置1は、TXOPが終了するまでの期間、複数のデータパケットを連続して送信することができる。時刻T7においてノード装置1のTXOPが終了し、さらにDIFS時間が経過すると、他のノード装置ここでは、ノード装置3は、送信権を獲得することができる。ここで、ノード装置3のバックオフは、時刻T3~T4において、6スロット時間から3スロット時間に減少している。しかし、時刻T4すなわち、ノード装置1がパケット送信を開始した時刻において、ノード装置3のバックオフは、3スロット時間残存している。したがって、ノード装置3は、時刻T7からDIFS時間が経過した後、さらに3スロット時間が経過した時点で送信権を獲得することができる。このように、実施形態のノード装置を含む無線ネットワークにおいては、送信権を獲得したノード装置は、TXOP時間に渡って、複数のパケットを送信することができる。したがって、ノード装置のTXOP時間を長くすると、そのノード装置は、1回の送信機会でより多くのパケットを送信することができる。この結果、そのノード装置の輻輳は解消または抑制される。図10は、パケット送信処理を示すフローチャートである。この処理は、図7のステップS14に相当する。すなわち、図10に示すフローチャートの処理は、例えば、送信権を獲得したノード装置のアクセス制御/送信部16によって実行される。ステップS41において、アクセス制御/送信部16は、TXOP時間をカウントするためのタイマを起動する。すなわち、アクセス制御/送信部16は、送信権を獲得したときからTXOP時間をカウントする。ステップS42において、アクセス制御/送信部16は、送信バッファ13にパケットが格納されているか否か判定する。そして、送信バッファ13にパケットが格納されていれば、アクセス制御/送信部16は、ステップS43において、TXOPが終了しているか否かを判定する。TXOPが終了していなければ、アクセス制御/送信部16は、ステップS44において、送信バッファ13からパケットを読み出して送信する。つづいて、アクセス制御/送信部16は、ステップS45において、ACKパケットを受信する。さらに、アクセス制御/送信部16は、ステップS46において、SIFS時間だけ待機する。この後、アクセス制御/送信部16の処理はステップS42に戻る。以降、アクセス制御/送信部16は、ステップS42~S46の処理を繰り返し実行する。ただし、TXOPが終了するとステップS43:Yes、アクセス制御/送信部16の処理は終了する。換言すれば、アクセス制御/送信部16は、送信権を獲得したときからTXOPが終了するまで、送信バッファ13に格納されているパケットを連続して送信することができる。また、送信バッファ13に格納されているパケットがすべて読み出された場合ステップS42:Noは、TXOPが終了する前にアクセス制御/送信部16の処理を終了してもよい。このシーケンスを採用すれば、TXOPが終了する前に無線リソースが解放されるので、無線ネットワーク全体として無線リソースの効率が高くなる。図11~図13は、実施形態の輻輳制御方法の実施例を示す。ここでは、無線ネットワークは、図11aに示すように、ノードA~N、GWを備えるものとする。ノードA~N、GWには、それぞれノード装置A~N、GWが設けられている。また、ノード装置A~Nは、図2を参照しながら説明した無線ネットワークと同様に、それぞれ、各送信周期において1つのデータパケットを生成してノードGWへ送信するものとする。ここで、各ノード装置により生成されるデータパケットのフレーム長は、同じであるものとする。そして、各ノードから送信されるパケットは、図11aに示す無線リンクを介してマルチホップ方式でノードGWまで伝送される。図11aにおいて、各ノード装置A~Nには、それぞれTXOP=t0が設定されているものとする。この例では、t0は、所定数のデータパケットを送信するために要する時間に相当するものとする。すなわち、各ノード装置A~Nは、送信権を獲得すると、1以上のデータパケットを送信することができる。上記無線ネットワーク中のいくつかのノード装置は、1または複数の他のノードから送信されるパケットを中継する。例えば、ノード装置Eは、ノードDから送信されるパケットをノードGWへ転送する。また、ノード装置Aは、ノードB、C、K、Lから送信されるパケットをノードGWへ転送する。このとき、多くのノードから送信されるパケットを中継するノード装置においては、輻輳が発生しやすい。図11aに示す無線ネットワークでは、ノード装置Aは、4つのノードから送信されるパケットを中継し、ノード装置Bは、3つのノードから送信されるパケットを中継し、ノード装置Cは、2つのノードから送信されるパケットを中継する。この実施例では、まず、ノード装置Aにおいて輻輳が発生する。すなわち、ノード装置AのTXOP算出部15は、ノード装置Aの送信バッファ13の送信キュー長が閾値を超えていることを検出する。この検出は、図8のステップS23に相当する。そうすると、TXOP算出部15は、ステップS31においてTXOPをt0からt0FL×gに変更する。gは、上述したように、a×nである。ここで、説明を簡単にするためにa=1とする。そうすると、ノード装置AのTXOPはt0FLに設定される。なお、図11~図13に示すTXOPは、内のノード装置のTXOPを表す。例えば、TXOPAは、ノード装置AのTXOPを表す。図11bは、ノード装置AのTXOPがt0からt0FLに延長された状態を示す。この場合、ノード装置Aは、通常状態よりも長い期間、無線リソースを占有してパケットを送信することができる。ノード装置AのTXOPが長くなると、他のノード装置例えば、ノード装置Aの周辺のノード装置は、送信権を獲得しにくくなる。この結果、この例では、ノード装置Bが十分な送信機会を得ることができず、ノード装置Bにおいて輻輳が発生する。すなわち、ノード装置BのTXOP算出部15は、ノード装置Bの送信キュー長が閾値を超えていることを検出する。そうすると、ノード装置BのTXOP算出部15は、ノード装置Aと同様に、TXOPをt0からt0FL×gに変更する。すなわち、図11cに示すように、ノード装置BのTXOPもt0FLに設定される。ノード装置BのTXOPが長くなると、1つの送信周期内でノード装置Bが送信するパケットの個数は増加する。この結果、ノード装置Aは、より多くのパケットを受信することになるので、ノード装置Aの輻輳状態は悪化する。すなわち、ノード装置Aの送信キュー長は、さらに長くなる。この場合、ノード装置Aにおいて、図8のステップS26で計算される送信キュー長の差分ΔQLが正の値になる。したがって、ノード装置AのTXOP算出部15は、ステップS29で変数nをインクリメントした後、ステップS31においてTXOPをt0FLからt02FLに延長する。すなわち、図12aに示すように、ノード装置AのTXOPはt02FLに設定され、ノード装置BのTXOPはt0FLに設定される。つづいて、ノード装置Cにおいても輻輳が発生する。そうすると、ノード装置Cは、ノード装置Bと同様に、TXOPをt0FL×gに変更する。したがって、図12bに示すように、ノード装置A、B、CのTXOPは、それぞれt02FLt0FLt0FLに設定される。ノード装置B、CのTXOPが長くなると、1つの送信周期内でノード装置B、Cが送信するパケットの個数は増加する。そうすると、ノード装置Aの輻輳状態はさらに悪化する。すなわち、ノード装置Aの送信キュー長はさらに長くなる。したがって、ノード装置AのTXOP算出部15は、TXOPをt02FLからt03FLに延長する。そして、ノード装置A、B、CのTXOPは、図12cに示すように、それぞれt03FLt0FLt0FLに設定される。上述のようにしてノード装置A、B、CのTXOPがそれぞれ延長されると、他のノード装置例えば、ノード装置A、B、Cの周辺のノード装置は、さらに送信権を獲得しにくくなる。このため、ノードA、B、C以外のノードから送信されるパケット数は減少してゆく。この結果、ノード装置B、Cにおいて輻輳が解消するものとする。また、ノード装置Aにおいては、輻輳状態は継続するものの、輻輳レベルが低下するものとする。この場合、ノード装置B、Cの送信キュー長が、それぞれ閾値よりも短くなる。そうすると、ノード装置BのTXOP算出部15は、図8のステップS25において変数nをゼロに更新する。この結果、ノード装置BのTXOPは、ステップS21において、t0FLから初期値t0に短縮される。同様に、ノード装置Cにおいても、TXOPがt0に短縮される。ノード装置Aにおいては、送信キュー長は、まだ閾値よりも長いので、図8のステップS24においてNoと判定される。ところが、この送信キュー長は、前回の送信周期における送信キュー長よりも短くなっている。すなわち、図8のステップS28においてNoと判定され、ステップS30において変数nがデクリメントされる。したがって、ノード装置AのTXOPは、ステップS21においてt03FLからt02FLに短縮される。このようにして、ノード装置A、B、CのTXOPは、図13aに示すように、それぞれt02FLt0t0に設定される。この後、ノードB、Cから送信されるパケット数が減少し、ノード装置Aにおける輻輳が解消するものとする。すなわち、ノード装置Aの送信キュー長が閾値よりも短くなる。そうすると、ノード装置AのTXOP算出部15は、図8のステップS25において変数nをゼロに更新する。この結果、ノード装置AのTXOPは、t02FLからt0に短縮される。このように、実施形態の輻輳制御方法においては、各ノード装置が輻輳状態に応じて自律的にTXOPを調整する。この自律分散的な制御により、無線ネットワークの無線リソースは、輻輳を回避または抑制するように、複数のノード装置に適切に割り当てられる。したがって、下記の効果が得られる。1ノードの配置または無線リンクの不安定さによる経路切替えなどに起因して、一時的および/または局所的にパケット経路が集中しても、輻輳状態は短時間で解消または抑制される。2各ノード間の無線リンクに対して過剰に帯域を割り当てる必要がないので、無線リソースを効率的に利用することができる。3ノード装置間で輻輳状態を通知するためのメッセージ、或いは送信レートの変更を依頼するメッセージを必要としないので、輻輳状態を悪化させることもない。4各ノード装置がネットワークトポロジを認識していなくても、輻輳制御を実行することができる。したがって、ネットワークトポロジの変化等に起因して輻輳が発生するノードが変わっても、その輻輳は短時間で緩和される。例えば、図2bにおいては、ノードAにおいて最も輻輳が発生しやすいが、図2cにおいては、ノードBにおいて最も輻輳が発生しやすい。この場合、ネットワークトポロジが図2bに示す状態から図2cに示す状態に変化すると、例えば、ノード装置Aは、自律的にTXOPを短縮し、ノード装置Bは、自律的にTXOPを延長する。この結果、無線リソースの効率を下げることなく、輻輳が緩和される。なお、実施形態の輻輳制御方法においては、上述したように、輻輳状態のノード装置のTXOPが延長される。このため、このノード装置の送信レートまたは送信帯域は、一時的に増加する。しかし、あるノード装置のTXOPが長くなると、その周辺のノード装置は送信権を獲得しにくくなる。すなわち、周辺のノード装置の送信レートまたは送信帯域は、実質的に低下することになる。したがって、無線ネットワーク全体では、送信帯域が予め設定されている容量を超えることはない。<他の実施形態>上述の実施形態では、各ノード装置は、ビジー状態が終了してからDIFS時間が経過した後に、データを送信するための送信権を獲得することができる。しかし、本発明はこのアクセス方式に限定されるものではない。すなわち、例えば、輻輳ノード装置は、他のノード装置よりも短い待ち時間で送信権を獲得できるようにしてもよい。この方式によれば、より迅速に輻輳を緩和することが可能となる。