食品調理室と、蒸気生成器であって、蒸気通路によって前記食品調理室と連通し、前記蒸気生成器から前記食品調理室へと蒸気が流れることを可能とする蒸気生成器と、前記食品調理室から前記蒸気生成器への汚れの侵入を防止するように構成された汚れ防止手段と、を有する食品蒸し器において、前記汚れ防止手段は、弁座として機能する筺体と弁部材とを有し、前記筺体は、前記蒸気通路に着脱可能に装着可能であり、前記蒸気通路の一部を形成することを特徴とする、食品蒸し器。前記汚れ防止手段は逆止弁である、請求項1に記載の食品蒸し器。前記汚れ防止手段は前記食品調理室の蒸気取入口に配置された、請求項1又は2に記載の食品蒸し器。前記筺体は前記食品調理室に配置された、請求項2に記載の食品蒸し器。前記汚れ防止手段は前記蒸気通路の蒸気入口に配置された、請求項1又は2に記載の食品蒸し器。前記汚れ防止手段は、前記汚れ防止手段の取り外し及び/又は装着を容易化するためのハンドルを有する、請求項1に記載の食品蒸し器。前記ハンドルは前記筺体から延在する、請求項6に記載の食品蒸し器。前記弁部材は、前記食品調理室と前記蒸気生成器との間の連通が防止される閉位置と、蒸気が前記蒸気生成器と前記食品調理室との間を前記蒸気通路を通って流れる開位置と、の間で動くように構成された、請求項2に記載の食品蒸し器。前記弁部材は、前記蒸気通路に沿った汚れの逆流を防ぐのに蒸気の圧力が十分となるまで、前記蒸気通路に沿った蒸気の流れを防ぐように構成された、請求項8に記載の食品蒸し器。前記汚れ防止手段は、蒸気が前記蒸気生成器から前記食品調理室へと流れていないときに流体封止を形成するように構成された、請求項1乃至9のいずれか一項に記載の食品蒸し器。前記逆止弁は弾力性のある板弁である、請求項2に記載の食品蒸し器。前記食品蒸し器は、ボイラと、ボイラ内に負圧が形成されたときに前記食品蒸し器の外部から前記ボイラへの空気の流れを許容するように構成された負圧解放手段と、を有する、請求項1乃至11のいずれか一項に記載の食品蒸し器。前記負圧解放手段は、前記ボイラの封止部に一体的に形成された、請求項12に記載の食品蒸し器。蒸気通路を通る食品蒸し器の蒸気生成器から食品調理室への汚れの侵入を防止するための装置であって、前記装置は弁座として機能する筺体と弁部材とを有し、前記筺体は、前記蒸気生成器への汚れの侵入を防止するために、前記食品調理室と前記蒸気生成器との間に配置された前記蒸気通路に着脱可能に装着可能であり、前記蒸気通路の一部を形成するよう構成された装置。しかしながら、従来の食品蒸し器の構成の問題点は、食品からの汚れ物質が蒸気通路を通って蒸気生成器に入り得る点である。これら汚れ物質は一般に、蒸気生成器から取り除くことが困難であり、従って食品生成器の機能を低減させ、更には悪臭及び/又は細菌増殖を引き起こし得る、蒸気生成器内の残滓を形成することが知られている。このことは、食品蒸し器のユーザにとっての健康のリスクに導き得る。斯かる残滓はまた、加熱素子に接着し、低密度でも健康被害をもたらし得る物質を含み得る、焦げた食材の形成に導き得る。それ故、本発明の目的は、上述した問題を大きく軽減し又は克服する食品蒸し器、及び/又は食品蒸し器の食品調理室から蒸気生成器への汚れ物質の進入を防ぐための装置を提供することにある。本発明によれば、食品調理室と、蒸気生成器であって、蒸気通路によって前記食品調理室と連通し、前記蒸気生成器から前記食品調理室へと蒸気が流れることを可能とする蒸気生成器と、前記食品調理室から前記蒸気生成器への汚れの侵入を防止するように構成された汚れ防止手段と、を有する食品蒸し器において、前記汚れ防止手段は、弁座として機能する筺体と弁部材とを有し、前記筺体は、前記蒸気通路に着脱可能に装着可能であり、前記蒸気通路の一部を形成する、食品蒸し器が提供される。好適には、前記汚れ防止手段は逆止弁である。前記汚れ防止手段は、前記蒸気通路の蒸気取入口に配置されても良い。前記筺体は、前記食品調理室に配置されても良い。前記汚れ防止手段は、前記蒸気通路の蒸気入口に配置されても良い。好適には、前記汚れ防止手段は、前記汚れ防止手段の取り外し及び/又は装着を容易化するためのハンドルを有する。便利にも、前記ハンドルは前記筺体から延在する。一実施例においては、前記弁部材は、前記食品調理室と前記蒸気生成器との間の連通が防止される閉位置と、蒸気が前記蒸気生成器と前記食品調理室との間を前記蒸気通路を通って流れる開位置と、の間で動くように構成される。前記弁部材は、前記蒸気通路に沿った汚れの逆流を防ぐのに蒸気の圧力が十分となるまで、前記蒸気通路に沿った蒸気の流れを防ぐように構成されても良い。前記汚れ防止手段は、蒸気が前記蒸気生成器から前記食品調理室へと流れていないときに流体封止を形成するように構成されても良い。有利にも、前記逆止弁は弾力性の板弁である。便利にも、前記食品蒸し器は、ボイラと、ボイラ内に負圧が形成されたときに前記食品蒸し器の外部から前記ボイラへの空気の流れを許容するように構成された負圧解放手段と、を有する。好適には、前記負圧解放手段は、前記ボイラの封止部に一体的に形成される。本発明の他の態様によれば、蒸気通路を通る食品蒸し器の蒸気生成器から食品調理室への汚れの侵入を防止するための装置であって、前記装置は弁座として機能する筺体と弁部材とを有し、前記筺体は、前記蒸気生成器への汚れの侵入を防止するために、前記食品調理室と前記蒸気生成器との間に配置された前記蒸気通路に着脱可能に装着可能であり、前記蒸気通路の一部を形成するよう構成された装置が提供される。本発明の好適な実施例は、添付図面を参照しながら、単に例として以下に説明される。図1を参照すると、食品蒸し器1の模式的な図が示されている。食品蒸し器1は、食品調理室2及び蒸気生成器3を有する。食品調理室2及び蒸気生成器3は、洗浄の容易さのため、互いに対して一般的に着脱可能に装着されている。食品調理室2は、食品受容空間4及び蒸気取入口5を有する。食品調理室2はまた、食品が配置される食品受容空間4へのアクセスを可能とする着脱可能なカバー6を含む。カバー6には、食品調理室2から蒸気を排出することを可能とする通気口図示されていないが形成されている。蒸気取入口5は食品調理室2の下部に形成され、食品調理室2と蒸気生成器3とは、蒸気生成器3と食品調理室2との間に延在する蒸気通路7を介して互いに連通している。蒸気取入口5は、食品調理室2への蒸気通路7の開口を形成する。蒸気通路7は、蒸気生成器3と食品調理室2とを流体連結し、それにより蒸気生成器3において生成された蒸気が食品調理室2へと流れることができる。汚れ防止手段8が蒸気通路7に沿って配置され、食品調理室2における汚れ例えば食品調理室2に置かれた食品からの何らかの固体又は液体が、蒸気通路7から蒸気生成器3へと移動することを防ぐ。汚れ防止手段8は、汚れ防止手段8を通る流体及び固体の移動を一方向にのみ許容し、反対方向における流体又は固体の移動を許容しない、チェック弁逆止弁としても知られるを有する。汚れ防止手段8は、流体又は固体の移動が防止される閉位置と、流体又は固体の移動が一方向にのみ許容される開位置と、の間で移動する可動弁部材を含む。本実施例においては、汚れ防止手段8は、蒸気取入口5に配置される。しかしながら、汚れ防止手段8は、蒸気生成器3と食品調理室2との間の経路上のいずれの位置に配置されても良いことは、理解されるであろう。他の実施例においては、汚れ防止手段8は、蒸気通路7への蒸気生成器3の出口9に配置されるか、又は蒸気通路7内に形成される。代替としては、汚れ防止手段8は、蒸気取入口5に亘って延在し、蒸気取入口5から食品調理室2へと延在する。汚れ防止手段8は、該食品蒸し器に着脱可能に装着される。着脱可能に装着できる汚れ防止手段8の利点は、該食品蒸し器の洗浄を支援することである。蒸気生成器3が動作状態でないときには、汚れ防止手段8は閉位置をとって封止を形成し、食品調理室2に置かれた流体又は固体例えばユーザにより食品調理室2に置かれた食料品から出た液体又は固体が、蒸気生成器3へと進まないようにする。とりわけ、汚れ防止手段8が流体により浸かってしまっている場合であっても、該流体が食品調理室2から蒸気生成器3へと流れることができないように、汚れ防止手段8により流体封止が形成される。蒸気生成器3が動作しているときには、高圧下の蒸気が生成される。蒸気生成器3は、水供給手段図示されていない及びボイラ図示されていないを有する。該水供給手段は、水を該ボイラに供給し、該ボイラが該水を加熱して該水を蒸気に変換する。該蒸気は次いで、蒸気通路7への入口9へと送られる。汚れ防止手段8は最初は閉位置のままであるが、蒸気生成器3が蒸気を生成すると、該蒸気の圧力が増大し、汚れ防止手段8が開位置にまで付勢され、それにより蒸気が汚れ防止手段8を通過し、食品調理室2へと流れる。汚れ防止手段8は、蒸気の圧力に依存して徐々に開くように構成され、それにより、汚れ防止手段8が開位置にあるときには、蒸気が汚れ防止手段8を高速で通過する。それ故、高速の蒸気が、汚れ防止手段8から離れるように流体及び/又は固体を促し、該流体及び/又は固体が蒸気生成器3へ向けて通過することを防ぐ。汚れ防止手段8の一実施例が、図2に示される。本実施例においては、汚れ防止手段8は、筺体12内に配置された弁部材10として機能するボール弁を有する。筺体12は、該筺体を通して形成された内腔13と、筺体12の外側面15から延在するハンドル14と、を持つ。弁部材10は内腔13内に配置され、弁部材10を受容するための座部16として機能する円周方向に延在する隆起部の上に配置される。止め部17は座部16から離隔され、内腔13における弁部材10の動きを制限する。筺体12の下端18は、蒸気出口5に装着され該蒸気出口5と流体封止する接続手段を形成する。蒸気出口5は、食品調理室2の基部に形成され、筺体12の下端18は蒸気出口5に装着可能であり、蒸気出口5から起立する。それ故、内腔13は蒸気通路の一部を形成する。汚れ防止手段8は、洗浄を容易化するため、蒸気出口5から着脱可能である。閉位置において、弁部材10は座部16に当接し、座部16に対して流体封止し、蒸気通路7の流体封止を形成する。弁部材10は重力により該座部に押し付けられるが、例えば弾力性の部材のような、他の押し付け手段又は付加的な押し付け手段が利用されても良いことは、理解されるであろう。蒸気生成器3が動作させられているときは、蒸気生成器3において高圧下の蒸気が生成される。蒸気の圧力が弁部材10に掛かり、弁部材10を閉位置から開位置へと動かし、十分な蒸気の圧力が生成された場合には、弁部材10が座部16から離れるように押される。それ故、蒸気は適切な速度で汚れ防止手段8を通過し、いずれの流体又は固体をも汚れ防止手段8から離れるように促し、そのため該流体又は固体が蒸気生成器3へと流入できない。汚れ防止手段8が水に浸された場合に、弁部材が閉位置へと移動することを防ぐため、弁部材10は水よりも高い密度を持つことは、理解されるであろう。以上に説明された実施例においては弁部材がボール部材であったが、弁部材は、例えばダックビルduckbill弁、ダイヤフラム弁、アンブレラ弁、ディスク弁又は複式逆止弁のような、いずれの逆止弁構成であっても良いことは、理解されるであろう。汚れ防止手段8の他の実施例が、図3に示される。本実施例においては、汚れ防止手段8は、弁部材10として機能する、弾力性のある板弁を有する。汚れ防止手段8の当該実施例は全体として、以上に議論された実施例と同一であるから、詳細な説明はここでは省略される。弁部材10は変形可能であり、内腔13の上端21に配置された弾力性のある円形のゴム板20であり、弁部材10が封止する弁座として機能する円周方向に延在する縁部に置かれる。円形のゴム板20は、中心において固定されて装着され、それにより弁部材10の動きを制限する。それ故、内腔13は蒸気通路の一部を形成し、弁部材10によって上端21において流体封止される。閉位置において、弁部材10は縁部22に当接し、縁部22に対して流体封止し、蒸気通路7の流体封止を形成する。円形のゴム板20は、その弾力性のために、座部に対して押し付けられる。高い蒸気の圧力が弁部材10に掛かると、ゴム板20は、閉位置から開位置へと弾性的に変形させられ、十分な蒸気の圧力が生成された場合には、ゴム板20の端部が座部から離れるように促される。それ故、蒸気は適切な速度で汚れ防止手段8を通過し、いずれの流体又は固体をも汚れ防止手段8から離れるように促し、そのため該流体又は固体が蒸気生成器3へと流入できない。蒸気生成器3はまた、負圧解放手段図1を参照として動作する一方向弁23を持つ。一方向弁23は、ボイラ図示されていないを蒸気生成器3の外部の雰囲気と連通させる。該一方向弁は、該ボイラにおいて負圧が生成されたときに、空気の流れが該ボイラへと入ることを許容し、蒸気が該ボイラにより生成されたときには、該ボイラにおける正の蒸気圧の生成を実現する。動作に後続して蒸気生成器3が停止させられると、ボイラに留まっている蒸気が冷却されるため、該ボイラにおいて急速な凝縮の段階が存在する。該ボイラにおける蒸気の凝縮は、該ボイラにおいて負圧を生成し、空気が汚れ防止手段8により食品調理室2から流れることを防止される。しかしながら、一方向弁23は、空気がボイラに流入することを許容し、そのため該ボイラにおいて生成された負圧を軽減する。上述の構成の利点は、食品調理室2からの流体及び固体を含む空気が蒸気通路7を通って蒸気生成器3に流入することを防ぎ、ボイラにおいて生成された負圧によりボイラが内側に破裂すること又は損傷することを防ぐ点である。以上に説明された実施例においては、負圧解放手段は一方向弁23であったが、該一方向弁がボイラの封止部図示されていないと一体的に形成され、それによって所定の負圧がボイラにおいて実現されたときに空気がボイラに流入できるようにすることも考えられ得る。請求項は特徴の特定の組み合わせに向けたものであるが、本発明の開示の範囲は、いずれかの請求項において現在請求されているものと同一の発明に関するものであろうとなかろうと、また本発明が軽減するものと同一の技術的課題のいずれか又は全てを軽減するものであろうとなかろうと、明示的若しくは暗黙的にここで開示されたいずれの新規な特徴若しくは特徴の新規な組み合わせ、又はその一般化をも含むことは、理解されるべきである。本出願人はここで、本出願又は本出願から導かれるいずれかの更なる出願の手続きの間に、斯かる特徴及び/又は斯かる特徴の組み合わせに対して、新たな請求項が作成され得ることを注記しておく。