電磁石により浮上させて回転体を支持する磁気軸受装置に適用されるラジアル方向制御器であって、前記回転体の軸線のラジアル方向の変位を制御するためのラジアル制御回路と、前記ラジアル制御回路に並列に接続され、不平衡剛性に関する信号を出力する不平衡消去回路と、前記ラジアル制御回路が出力する信号及び、前記不平衡消去回路が出力する不平衡剛性に関する信号に基づいて、前記電磁石を制御するための電流値を出力する電流値指示手段と、前記電流値指示手段が出力する電流値からDC成分を抽出するDC成分抽出手段と、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記電磁石のバイアス電流とに基づいて補正係数を算出する補正係数算出手段と、前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を前記不平衡消去回路が出力する信号に乗算する係数乗算手段と、を備えることを特徴とするラジアル方向制御器。前記補正係数算出手段は、前記DC成分をidc、前記バイアス電流をI0、前記補正係数をCとした場合に、次式を利用して、前記補正係数を算出する請求項1に記載のラジアル方向制御器。前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を記憶する記憶装置を更に備え、前記係数乗算手段は、前記記憶装置に記憶された前記補正係数を利用して前記乗算を実行する請求項1又は2に記載のラジアル方向制御器。前記記憶装置には、前記補正係数の初期値が記憶され、前記係数乗算手段は、前記乗算に、前記回転体の浮上開始時には前記記憶装置に記憶された初期値を、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過後は前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を、それぞれ利用する請求項3に記載のラジアル方向制御器。前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出の少なくともいずれか一方の許可及び不許可を制御する許可手段を備え、前記許可手段は、前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出を、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過するまでは不許可し、前記所定の時間経過後は許可するように制御し、前記係数乗算手段は、前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出が前記許可手段により許可されて以降は、前記補正係数算出手段が算出して前記記憶装置に記憶された補正係数を利用することにより、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過後に前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数の利用を実現する請求項4に記載のラジアル方向制御器。電磁石により浮上させて回転体を支持する磁気軸受装置に適用されるラジアル方向制御器であって、前記回転体の軸線のラジアル方向の変位を制御するためのラジアル制御回路と、前記ラジアル制御回路に並列に接続され、不平衡剛性に関する信号を出力する不平衡消去回路と、前記ラジアル制御回路が出力する信号及び、前記不平衡消去回路が出力する不平衡剛性に関する信号に基づいて、前記電磁石を制御するための電流値を出力する電流値指示手段と、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ応じた複数の補正係数を記憶する補正係数記憶手段と、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ対応する複数の補正係数のうちの特定の補正係数に他の補正係数と区別するための情報を付加する係数区別手段と、前記特定の補正係数を記憶する特定係数記憶手段と、前記特定係数記憶手段に記憶された前記特定の補正係数を前記不平衡消去回路が出力する信号に乗算する係数乗算手段と、を備えることを特徴とするラジアル方向制御器。前記電流値指示手段が出力する電流値からDC成分を抽出するDC成分抽出手段と、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ対応する複数のDC成分の基準値を記憶する成分基準値記憶手段と、前記複数の基準値のうちの特定の基準値に他の基準値と区別するための情報を付加する基準値区別手段と、前記特定の基準値を記憶する特定基準値記憶手段と、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記特定基準値記憶手段に記憶された前記特定の基準値とを比較して、所定の条件を満たした場合に前記回転体を回転開始させないような制御信号を出力する比較手段と、を備えることを特徴とする請求項6に記載のラジアル方向制御器。前記比較手段は、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記特定の基準値とを比較した結果に、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分が前記特定の基準値を超えているという結果が含まれている場合に、前記所定の条件が満たされたとして前記制御信号を出力する請求項7に記載のラジアル方向制御器。前記DC成分抽出手段として、カットオフ周波数が1Hz以下のローパスフィルタが利用されている請求項1~8に記載のラジアル方向制御器。請求項1~9のいずれか一項に記載のラジアル方向制御器を備えた磁気軸受装置。特許文献1のラジアル方向制御器は、大型の発電用タービンのロータのように姿勢が軸が水平になるように固定されている場合等、ラジアル電磁石の定常負荷が一定でラジアル電磁石の不平衡剛性が一定の場合に有効である。しかし、一般に不平衡剛性は、電磁石の定常負荷の状態によって変化する。そして、ターボ分子ポンプのような小型の機器の取り付け姿勢は、使用者によって様々である。このため、取り付け姿勢によっては、軸が水平になるように取り付けられることも、軸が垂直になるように取り付けられることもある。そして、取り付け姿勢によって電磁石の定常負荷が異なるため、取り付け姿勢に応じて異なる不平衡剛性が生じる。このため、特許文献1のようなラジアル方向制御器では、不平衡剛性の影響を取り除くための不平衡消去回路は取り付け姿勢に応じて設定される必要がある。そこで、本発明は、取り付け姿勢に応じた不平衡剛性の変化に対応可能なラジアル方向制御器及び、それが適用された磁気軸受装置を提供することを目的とする。本発明の第1のラジアル方向制御器は、電磁石4a、5aにより浮上させて回転体2を支持する磁気軸受装置1に適用されるラジアル方向制御器であって、前記回転体の軸線Axのラジアル方向の変位を制御するラジアル制御回路11と、前記ラジアル制御回路に並列に接続され、不平衡剛性に関する信号を出力する不平衡消去回路12と、前記ラジアル制御回路が出力する信号及び、前記不平衡消去回路が出力する不平衡剛性に関する信号に基づいて、前記電磁石を制御するための電流値を出力する電流値指示手段61、62、63、64と、前記電流値指示手段が出力する電流値からDC成分を抽出するDC成分抽出手段76、77、78、79と、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記電磁石のバイアス電流とに基づいて補正係数Cを算出する補正係数算出手段81、82、83、84と、前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を前記不平衡消去回路が出力する信号に乗算する係数乗算手段55、56、57、58と、を備えている。本発明の第1のラジアル方向制御器によれば、不平衡剛性に関する信号に、DC成分直流成分に応じた補正係数が乗算され、乗算結果を利用して、電磁石を制御するための電流値が出力される。つまり、DC成分の変化が出力される電流値に反映される。不平衡剛性の変化により、ラジアル制御回路が出力する電流値のDC成分が変化するため、電磁石を制御するための電流値に不平衡剛性の変化を反映することができる。これにより、不平衡剛性の変化に応じて電磁石を制御することができるので、様々な取り付け姿勢に応じた不平衡剛性の変化に対応して回転体を支持することができる。このため、例えば、回転体の軸線が水平或いは垂直になるような姿勢に対応したものが、逆の姿勢で取り付けられることによって生じる浮上制御の不安定等を抑制することができる。本発明の第1のラジアル方向制御器の一態様において、前記補正係数算出手段は、前記DC成分をidc、前記バイアス電流をI0、前記補正係数をCとした場合に、次式を利用して、前記補正係数を算出してもよい。この場合、より適切な補正係数を算出することができる。補正係数はどのような態様で乗算に利用されてもよい。例えば、本発明の第1のラジアル方向制御器の一態様において、前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を記憶する記憶装置90B、90Cを更に備え、前記係数乗算手段は、前記記憶装置に記憶された前記補正係数を利用して前記乗算を実行してもよい。また、この態様において、前記記憶装置には、前記補正係数の初期値が記憶され、前記係数乗算手段は、前記乗算に、前記回転体の浮上開始時には前記記憶装置に記憶された初期値を、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過後は前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数を、それぞれ利用してもよい。この場合、電磁石の制御に対する不平衡剛性の変化の反映を所定の時間経過後まで延期することができる。これにより、例えば、浮上開始時の不安定な変化を排除することができる。また、係数乗算手段が所定の時間経過後から記憶装置に記憶された補正係数を利用する態様において、前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出の少なくともいずれか一方の許可及び不許可を制御する許可手段91、92を備え、前記許可手段は、前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出を、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過するまでは不許可し、前記所定の時間経過後は許可するように制御し、前記係数乗算手段は、前記DC成分抽出手段が実行する抽出及び、前記補正係数算出手段が実行する算出が前記許可手段により許可されて以降は、前記補正係数算出手段が算出して前記記憶装置に記憶された補正係数を利用することにより、前記回転体の浮上開始から所定の時間経過後に前記補正係数算出手段が算出した前記補正係数の利用を実現してもよい。本発明の第2のラジアル方向制御器は、電磁石4a、5aにより浮上させて回転体2を支持する磁気軸受装置1に適用されるラジアル方向制御器10Dであって、前記回転体の軸線Axのラジアル方向の変位を制御するためのラジアル制御回路11と、前記ラジアル制御回路に並列に接続され、不平衡剛性に関する信号を出力する不平衡消去回路12と、前記ラジアル制御回路が出力する信号及び、前記不平衡消去回路が出力する不平衡剛性に関する信号に基づいて、前記電磁石を制御するための電流値を出力する電流値指示手段61、62、63、64と、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ応じた複数の補正係数Cx1v、Cx1x、Cx1、Cy1v、Cy1x、Cy1、Cx2v、Cx2x、Cx2、Cy2v、Cy2x、Cy2を記憶する補正係数記憶手段96Dと、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ対応する複数の補正係数のうちの特定の補正係数Cx1、Cy1、Cx2、Cy2に他の補正係数と区別するための情報を付加する係数区別手段96と、前記特定の補正係数を記憶する特定係数記憶手段96Dと、前記特定係数記憶手段に記憶された前記特定の補正係数を前記不平衡消去回路が出力する信号に乗算する係数乗算手段55、56、57、58と、を備えている。本発明の第2のラジアル方向制御器によれば、設置姿勢の変化に対応する不平衡剛性の変化が予め係数記憶手段に記憶された複数の補正係数を利用して反映される。複数の補正係数は設置姿勢に対応したものであるので、設置姿勢に対応した適切な補正係数が係数乗算手段にて使用されることにより、設置姿勢に応じて不平衡剛性の変化を補正することができる。このため、例えば、設置姿勢の候補が限定されている場合には、その限定された姿勢に対応する補正係数を使用することにより、より適切に不平衡剛性の変化を反映することができる。本発明の第2のラジアル方向制御器の一態様において、前記電流値指示手段が出力する電流値からDC成分を抽出するDC成分抽出手段76、77、78、79と、前記回転体の軸線の設置姿勢にそれぞれ対応する複数のDC成分の基準値Ix1v、Ix1x、Ix1、Iy1v、Iy1x、Iy1、Ix2v、Ix2x、Ix2、Iy2v、Iy2x、Iy2を記憶する成分基準値記憶手段96Dと、前記複数の基準値のうちの特定の基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2に他の基準値と区別するための情報を付加する基準値区別手段96と、前記特定の基準値を記憶する特定基準値記憶手段96Dと、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記特定基準値記憶手段に記憶された前記特定の基準値とを比較して、所定の条件を満たした場合に前記回転体を回転開始させないような制御信号を出力する比較手段95と、を備えていてもよい。この場合、更に、基準値を利用して、所定の条件が満たされた場合には回転体を回転開始させないような制御信号が出力される。このため、基準値に対して不適切なDC成分が出力された場合には、回転体が回転開始することを防止することができる。これにより、例えば、乗算対象として利用される補正係数が設置姿勢と対応して不適切なものである場合に回転体が回転を開始することを防止することができる。本発明の第2のラジアル方向制御器の一態様において、前記比較手段は、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分と前記特定の基準値とを比較した結果に、前記DC成分抽出手段が抽出したDC成分が前記特定の基準値を超えているという結果が含まれている場合に、前記所定の条件が満たされたとして前記制御信号を出力してもよい。この場合、より確実に不適切なDC成分が出力された場合に回転体が回転開始することを防止することができる。本発明の第1のラジアル方向制御器及び、第2のラジアル方向制御器において、前記DC成分抽出手段として、どのようなものが利用されてもよい。例えば、本発明の第1のラジアル方向制御器及び、第2のラジアル方向制御器の一態様において、前記DC成分抽出手段として、カットオフ周波数が1Hz以下のローパスフィルタが利用されてもよい。本発明の磁気軸受装置は、上述したラジアル方向制御器を備えている。この場合、取り付け姿勢に応じた不平衡剛性の変化に対応可能な磁気軸受装置を実現することができる。なお、以上の説明では本発明の理解を容易にするために添付図面の参照符号を括弧書きにて付記したが、それにより本発明が図示の形態に限定されるものではない。以上、説明したように、本発明によれば、DC成分の変化が、出力される電流値に反映される。不平衡剛性の変化により、ラジアル制御回路が出力する電流値のDC成分は変化するため、電磁石を制御するための電流値に不平衡剛性の変化を反映することができる。これにより、不平衡剛性の変化に応じて電磁石を制御することができるので、様々な取り付け姿勢に応じた不平衡剛性の変化に対応して回転体を支持することができる。以下、図面を参照して本発明の一形態に係る磁気軸受装置について説明する。図1は、本発明の一形態に係る磁気軸受装置1の主要部の概略図である。図1に示すように、磁気軸受装置1は、軸線Axを中心に回転する回転体2と、回転体2を回転駆動させるモータ3と、回転体2の一端側を支持する第1ラジアル磁気軸受4及び他端側を支持する第2ラジアル磁気軸受5と、アキシャル方向に回転体2を支持するアキシャル磁気軸受6と、を備えている。また、図1において、軸線Axと平行する方向をZ軸、縦断するように軸線Axと直交する方向をX軸、これらのZ軸及び、X軸と直交する方向をY軸として、それぞれ示している。第1ラジアル磁気軸受4は、回転体2を挟んで対向する位置に配置された第1電磁石4aと、回転体2の軸線Axのラジアル方向に関する変位を検出する第1ラジアル位置センサ4bと、を有している。また、同様に、第2ラジアル磁気軸受5は、回転体2を挟んで対向する位置に配置された第2電磁石5aと、回転体2の軸線Axのラジアル方向に関する変位を検出する第2ラジアル位置センサ5bと、を有している。各ラジアル磁気軸受4、5は、ラジアル方向制御器10と接続されている。ラジアル方向制御器10は、各ラジアル位置センサ4b、5bが検出した軸線Axの変位に基づいて、各電磁石4a、5aが回転体2をラジアル方向の所定位置に浮上させるように、各電磁石4a、5aに供給する電流値を制御する。アキシャル磁気軸受6は、回転体2に同軸的に設けられるロータディスク6cと、ロータディスク6cを挟んで対向する位置に配置される電磁石6aと、回転体2のアキシャル方向の変位を検出するアキシャル位置検出センサ6bと、を有している。また、アキシャル磁気軸受6は、アキシャル方向制御器13に接続されている。アキシャル方向制御器13は、アキシャル位置検出センサ6bが検出した回転体2の位置の変位に基づいて、電磁石6aが回転体2をアキシャル方向の所定位置に位置させるように、電磁石6aに供給する電流を制御する。モータ3は、モータ制御器9に接続され、モータ制御器9により動作が制御される。モータ制御器9には、例えば、回転体2の回転数等を検出可能な回転検出センサ6d等の各種センサが接続されていてよい。或いは、モータ制御器9には、ラジアル方向制御器10等の各種制御器が接続されていてもよい。そして、モータ制御器9は、これらの各種センサの検出結果或いは、制御器の制御結果を参照して、モータ3の動作を制御してよい。次に、本発明の各種の形態に係るラジアル方向制御器10の構成について、形態毎に説明する。ラジアル方向制御器の第1の形態図2は、第1の形態に係るラジアル方向制御器10Aの信号系統のブロック線図の一例を示す図である。図2に示すように、第1の形態に係るラジアル方向制御器10Aには、ラジアル制御回路11と、このラジアル制御回路11に並列に接続される不平衡消去回路12とが設けられている。そして、ラジアル制御回路11は、第1信号変換器21と、第2信号変換器22と、第1並進運動制御器23と、第2並進運動制御器24と、第1傾斜運動制御器25と、第2傾斜運動制御器26と、第1交差信号変換器27と、第2交差信号変換器28と、を備えている。また、図2において、x1:第1ラジアル位置センサ4bが検出する回転体2のX軸方向変位y1:第1ラジアル位置センサ4bが検出する回転体2のY軸方向変位x2:第2ラジアル位置センサ5bが検出する回転体2のX軸方向変位y2:第2ラジアル位置センサ5bが検出する回転体2のY軸方向変位x:回転体2の重心のX軸方向変位y:回転体2の重心のY軸方向変位θy:Y軸まわりの回転体2の傾斜角θx:X軸まわりの回転体2の傾斜角fx:回転体2に作用するX軸方向の力fy:回転体2に作用するY軸方向の力τy:回転体2に作用するY軸まわりのトルクτx:回転体2に作用するX軸まわりのトルクfx1:第1電磁石4aのX軸方向の力fy1:第1電磁石4aのY軸方向の力fx2:第2電磁石5aのX軸方向の力fy2:第2電磁石5aのY軸方向の力を表す。なお、X軸、Y軸、Z軸は、図1のX軸、Y軸、Z軸に対応する。図2に示すように、第1信号変換器21には、x1、y1、x2、y2の信号が入力される。第1信号変換器21は、入力された信号に対してTsの信号変換を実行してx、y、θy、θxの信号を出力する。ここで、Tsの逆マトリクスは次の式1で表される。また、図2に示すように、第2信号変換器22には、fx、fy、τy、τxの信号が入力される。そして、第2信号変換器22は、入力された信号に対してLB-1の信号変換を実行し、入力信号fxの信号変換結果を第3加え合せ点30に、入力信号fyの信号変換結果を第4加え合せ点31に、入力信号τyの信号変換結果を第5加え合せ点32に、入力信号τxの信号変換結果を第6加え合せ点33に、それぞれマイナスの信号として出力する。ここで、LBは、次の式2で表される。第1並進運動制御器23及び、第2並進運動制御器24は、いずれもPID制御を実行するように構成されている。第1並進運動制御器23及び、第2並進運動制御器24は、第1信号変換器21と第2信号変換器22との間に介在している。第1並進運動制御器23は、第1信号変換器21からの出力信号xが入力され、第2信号変換器22に信号fxを出力するように構成されている。一方、第2並進運動制御器24は、第1信号変換器21からの出力信号yが入力され、第2信号変換器22に信号fyを出力するように構成されている。そして、これらの第1並進運動制御器23及び、第2並進運動制御器24により、並進運動制御回路が構成される。また、第1傾斜運動制御器25、第2傾斜運動制御器26、第1交差信号変換器27及び、第2交差信号変換器28も第1信号変換器21と第2信号変換器22との間に介在している。具体的には、第1信号変換器21の出力信号θyが入力され、第7加え合せ点35に信号を出力するように第1傾斜運動制御器25が、第1信号変換器21の出力信号θxが入力され、第8加え合せ点36に信号を出力するように第2傾斜運動制御器26が、それぞれ配置されている。また、第1信号変換器21の出力信号θyの第5信号線37には第5分岐点38が、第1信号変換器21の出力信号θxの第7信号線39には第7分岐点40が、それぞれ設けられている。各傾斜運動制御器25、26は、PIDA制御を実行するように構成されている。このPIDA制御は、次の式3のような伝達関数で表される。但し、KP:比例制御係数KD:微分制御係数とする。また、第1交差信号変換器27は、第5分岐点38と第8加え合せ点36との間に配置されている。第1交差信号変換器27には第5分岐点38を介して第1信号変換器21の出力信号θyが入力され、第1交差信号変換器27は入力された信号を変換して第8加え合せ点36にマイナスの信号として出力する。結果として、第8加え合せ点36では、第2傾斜運動制御器26の出力信号から第1交差信号変換器27の出力信号が減算される。一方、第2交差信号変換器28は、第7分岐点40と第7加え合せ点35との間に配置されている。第2交差信号変換器28には第7分岐点40を介して第1信号変換器21の出力信号θxが入力され、第2交差信号変換器28は入力された信号を変換して第7加え合せ点35に出力する。第7加え合せ点35では、第1傾斜運動制御器25の出力信号に第2交差信号変換器28の出力信号が加算される。各交差信号変換器27、28は、交差フィードバックの係数Kcを利用して、入力された信号の変換を実行する。また、この係数Kcは、次の式4で表される。但し、Id:回転体2の重心を通る直径まわりの慣性モーメントIP:軸線Axまわりの慣性モーメントΩ:回転体2の回転角速度とする。第1傾斜運動制御器25、第2傾斜運動制御器26、第1交差信号変換器27及び、第2交差信号変換器28により、傾斜運動制御回路45が構成される。また、第1信号変換器21への入力信号x1の第1信号線47には第1分岐点48が、入力信号y1の第2信号線49には第2分岐点50が、入力信号x2の第3信号線51には第3分岐点52が、入力信号y2の第4信号線53には第4分岐点54が、それぞれ設けられている。不平衡消去回路12は、第2信号変換器22から信号が出力される各加え合せ点30、31、32、33と、第1信号変換器21への信号が分岐される各分岐点48、50、52、54との間に介在している。このため、不平衡消去回路12には、各分岐点48、50、52、54を介して各入力信号x1、y1、x2、y2が入力される。そして、不平衡消去回路12は、不平衡剛性に関する信号を、係数乗算手段としての各乗算器55、56、57、58を介して、各加え合せ点30、31、32、33に出力するように接続されている。具体的には、不平衡消去回路12は、第1乗算器55を経由して入力信号x1に対応する出力信号を第3加え合せ点30に、第2乗算器56を経由して入力信号y1に対応する出力信号を第4加え合せ点31に、第3乗算器57を経由して入力信号x2に対応する出力信号を第5加え合せ点32に、第4乗算器58を経由して入力信号y2に対応する出力信号を第6加え合せ点33に、それぞれ出力するように配置されている。不平衡消去回路12の伝達関数は、KMLBTTSである。ここで、KMは次の式5で表される。また、8極ヘテロポーラ型の場合は、次の式6で表される。但し、μ0:真空の透磁率Si:磁極の断面積Ni:コイルの巻き数Ii:バイアス電流δi:空隙長とする。なお、Si、Ii等、iの符号が付されているものは、第1電磁石4a、及び、第2電磁石5aの両方を含むものである。また、LBTは前述の式2のLBの転置マトリックスであり、TSは前述の式1のTS-1の逆マトリックスに相当する。第3加え合せ点30では、第2信号変換器22のマイナスの出力信号から第1乗算器55を経由した不平衡消去回路12の出力信号が減算される。同様に、第4加え合せ点31では第2信号変換器22のマイナスの出力信号から第2乗算器56経由の不平衡消去回路12の出力信号が、第5加え合せ点32では第2信号変換器22のマイナスの出力信号から第3乗算器57経由の不平衡消去回路12の出力信号が、第6加え合せ点33では第2信号変換器22のマイナスの出力信号から第4乗算器58経由の不平衡消去回路12の出力信号が、それぞれ減算される。各加え合せ点30、31、32、33の減算結果は、力を電流値に換える変換係数kEを利用して、電流値指示手段としての各変換器61、62、63、64にて電流値に変換される。具体的には、減算結果として第3加え合せ点30から出力される信号fx1は、変換係数1/kElで表される第1変換器61に入力される。同様に、減算結果として第4加え合せ点31から出力される信号fy1は変換係数1/kElで表される第2変換器62に、第5加え合せ点32から出力される信号fx2は変換係数1/kErで表される第3変換器63に、第6加え合せ点33から出力される信号fy2は変換係数1/kErで表される第4変換器64に、それぞれ入力される。そして、各変換器61、62、63、64では、各変換係数1/kEl、1/kErを利用して、入力された各信号が電流値に変換され、出力される。また、各変換器61、62、63、64から出力される電流値は、各ラジアル磁気軸受4、5の各電磁石4a、5aの制御に利用される。なお、kElは第1電磁石4a用の変換係数を、kErは第2電磁石5a用の変換係数を、それぞれ表している。また、第1変換器61の出力信号の第9信号線65には第9分岐点66が、第2変換器62の出力信号の第10信号線67には第10分岐点68が、第3変換器63の出力信号の第11信号線69には第11分岐点70が、第4変換器64の出力信号の第12信号線71には第12分岐点72が、それぞれ設けられている。各変換器61、62、63、64から出力される電流値は、各分岐点66、68、70、72を介して、DC成分抽出手段としての各ローパスフィルタ76、77、78、79に入力される。具体的には、第1変換器61が出力する電流値は第9分岐点66により第1ローパスフィルタ76に、第2変換器62が出力する電流値は第10分岐点68により第2ローパスフィルタ77に、第3変換器63が出力する電流値は第11分岐点70により第3ローパスフィルタ78に、第4変換器64が出力する電流値は第12分岐点72により第4ローパスフィルタ79に、それぞれ入力される。各ローパスフィルタ76、77、78、79として、いずれもカットオフ周波数が1Hz以下のものが利用されている。これにより、各ローパスフィルタ76、77、78、79は、各変換器61、62、63、64が出力する電流値から1Hzを超える周波数を遮断して抽出したDC成分直流成分idcの信号を出力するように構成されている。また、各ローパスフィルタ76、77、78、79が出力する信号は、補正係数算出手段としての各演算器81、82、83、84に入力される。具体的には、第1ローパスフィルタ76の出力信号は第1演算器81に、第2ローパスフィルタ77の出力信号は第2演算器82に、第3ローパスフィルタ78の出力信号は第3演算器83に、第4ローパスフィルタ79の出力信号は第4演算器84に、それぞれ入力される。各演算器81、82、83、84では、DC成分idcに基づいて補正係数Cが算出される。各演算器81、82、83、84が、補正係数Cを算出するために利用する関数は、次の式7及び、8で表される。但し、I0:バイアス電流両電磁石4a、5aの区別のないものとする。ここで、式7及び8は、不平衡剛性の変化及び、制御剛性の変化から求められる。図3は、不平衡剛性の変化、制御剛性の変化及び、不平衡消去回路12に乗じる補正係数Cとの関係を示す図である。図3の横軸はDC成分idcの絶対値をバイアス電流I0で除した値|idc|/I0を、縦軸は係数を、それぞれ表している。図3において、一点鎖線でfMを、破線でfEを、実線で補正係数Cを、それぞれ示している。また、fM:定常負荷がないidc=0ときを基準にした場合の不平衡剛性の相対的変化fE:定常負荷がないidc=0ときを基準にした場合の制御剛性の相対的変化を、それぞれ表している。図3に示すように、fMは係数1に該当する位置から二次関数的変化を、fEは係数1に該当する位置から|idc|/I0の値が1に該当する位置まで一定に、|idc|/I0の値が1を超えると比例関数的変化を、それぞれ示している。一方、補正係数Cは、fMをfEで除するfM/fEことにより得られる。このため、補正係数Cの値は、|idc|/I0の値が1以下idc≦I0の場合にはfMと同様の変化、つまり二次関数的変化を式7に対応、|idc|/I0の値が1より大きい場合idc>I0には比例関数的変化を式8に対応、それぞれ示している。そして、図3に示す補正係数Cの値の変化を関数化したものが式7及び8に該当する。DC成分idcは各フィルタ76、77、78、79により各電磁石4a、5aのX軸、Y軸毎に抽出され、この抽出された各DC成分idcに基づいて、補正係数Cも各電磁石4a、5aのX軸、Y軸毎に算出される。図2に戻り、第1演算器81の算出結果は第1乗算器55に、第2演算器82の算出結果は第2乗算器56に、第3演算器83の算出結果は第3乗算器57に、第4演算器84の算出結果は第4乗算器58に、それぞれ出力される。各乗算器55、56、57、58では、不平衡消去回路12の出力信号と各演算器81で算出された補正係数Cとが乗算される。そして、第1乗算器55の乗算結果が第3加え合せ点30に、第2乗算器56の乗算結果が第4加え合せ点31に、第3乗算器57の乗算結果が第5加え合せ点32に、第4乗算器58の乗算結果が第6加え合せ点33に、それぞれ出力される。このため、各加え合せ点30、31、32、33では、第2信号変換器22からの出力信号の減算に、各乗算器55、56、57、58で乗算された信号が利用される。以上に説明したように、この形態の磁気軸受装置1によれば、各電磁石4a、5aと回転体2との間に発生し得る不平衡剛性が不平衡消去回路12により考慮される。更に、不平衡消去回路12の出力信号には、DC成分idcに応じて算出された補正係数Cが乗算される。図3に示すように、DC成分idcは不平衡剛性及び、制御剛性に影響を与える。つまり、不平衡消去回路12の出力信号には、不平衡剛性及び、制御剛性の変化に応じた補正係数がフィードバックされる。このため、軸線Axが水平になる取り付け姿勢であっても、軸線Axが垂直になる取り付け姿勢であっても、それぞれの姿勢に応じた不平衡剛性の消去が可能になるので、取り付け姿勢が限定されない。つまり、不平衡剛性及び、制御剛性の変化に応じて各電磁石4a、5aを制御することができるので、不平衡剛性が変化する様々な取り付け姿勢に対応した回転体2の浮上制御を実現できる。また、例えば、回転体2の軸線Axが水平或いは垂直になるような姿勢に対応したものが、逆の姿勢で取り付けられることによって生じる浮上制御の不安定等を抑制することができる。ラジアル方向制御器の第2の形態次に、ラジアル方向制御器10の第2の形態について図4を参照して説明する。以下では、第1の形態と共通の構成には、図4に同一の符号を付して説明を省略する。図4は、第2の形態に係るラジアル方向制御器10Bの信号系統のブロック線図の一例を示す図である。図4に示すように、第2の形態に係るラジアル方向制御器10Bには、各演算器81、82、83、84と各乗算器55、56、57、58との間に、書き換え可能な記憶装置90Bが設けられている。記憶装置90Bは、第1演算器81から出力された補正係数Cx1、第2演算器82から出力されたCy1、第3演算器83から出力された補正係数Cx2及び、第4演算器84から出力された補正係数Cy2を、それぞれ記憶する。そして、記憶された補正係数Cx1は第1乗算器55で、補正係数Cy1は第2乗算器56で、補正係数Cx2は第3乗算器57で、補正係数Cy2は第4乗算器58で、不平衡消去回路12からの出力信号との乗算にそれぞれ利用される。このように、第2の形態に係るラジアル方向制御器10Bは、不平衡剛性及び、制御剛性の変化に応じて算出された各補正係数Cy2、Cx2、Cy1、Cx1が記憶装置90Bに記憶され、不平衡消去回路12の出力信号に対するフィードバックが記憶装置90Bを介して実行されるように構成されている。ラジアル方向制御器の第3の形態次に、ラジアル方向制御器10の第3の形態について図5を参照して説明する。以下では、第1の形態と共通の構成には、図5に同一の符号を付して説明を省略する。図5は、第3の形態に係るラジアル方向制御器10Cの信号系統のブロック線図の一例を示す図である。図5に示すように、第3の形態に係るラジアル方向制御器10Cには、各乗算器55、56、57、58で利用される係数を記憶する記憶装置90Cと、タイマー装置91と、イネーブル器92とが設けられている。イネーブル器92は、各フィルタ76、77、78、79が実行する抽出及び、各演算器81、82、83、84が実行する算出の許可及び不許可を制御する。つまり、イネーブル器92により許可されない限り、各フィルタ76、77、78、79はDC成分idcの抽出が、各演算器81、82、83、84は各補正係数の算出が、それぞれ実行できない。つまり、イネーブル器92に許可されるまでは、各補正係数Cy2、Cx2、Cy1、Cx1が算出されない。そして、イネーブル器92は、タイマー装置91からの信号に基づいて、各フィルタ76、77、78、79が実行する抽出及び、各演算器81、82、83、84が実行する算出を許可する。一方、記憶装置90Cには、各乗算器55、56、57、58で利用される係数の初期値として1が記憶されている。そして、回転体2に浮上を開始させる際には、各乗算器55、56、57、58では、この初期値1が利用される。また、回転体2を浮上開始させる際には、浮上指令信号がタイマー装置91に入力される。タイマー装置91は、浮上指令信号の入力から略2秒後に、各フィルタ76、77、78、79が実行する抽出及び、各演算器81、82、83、84が実行する算出を許可するようにイネーブル器92に信号を出力する。このため、ラジアル方向制御器10Cは、回転体2の浮上開始から略2秒後に、各補正係数Cy2、Cx2、Cy1、Cx1が算出されるように構成されている。算出された各補正係数Cy2、Cx2、Cy1、Cx1は、記憶装置90Cに出力され、記憶される。また、記憶装置90Cに記憶された各補正係数Cy2、Cx2、Cy1、Cx1は、各乗算器55、56、57、58で利用される。このように、第3の形態に係るラジアル方向制御器10Cは、回転体2を浮上させる際には初期値1を利用して不平衡消去回路12の出力信号に対するフィードバックを実行せずに、回転体2の浮上後、所定の時間が経過した後から不平衡消去回路12の出力信号に対する不平衡剛性及び、制御剛性の変化に応じたフィードバックが実行されるように構成されている。また、イネーブル器92と、タイマー装置91との組み合わせが、本発明の許可手段として機能する。ラジアル方向制御器の第4の形態次に、ラジアル方向制御器10の第4の形態について図6~図8を参照して説明する。以下では、第1の形態と共通の構成には、図6~図8に共通の符号を付して説明を省略する。図6は、第4の形態に係るラジアル方向制御器10Dの信号系統のブロック線図の一例を示す図である。図6に示すように、第4の形態に係るラジアル方向制御器10Dには、比較手段としての比較器95と、係数区別手段及び基準値区別手段としての係数切換器96とが設けられている。係数切換器96には、特定係数記憶手段、補正係数記憶手段、成分基準値記憶手段及び、特定基準値記憶手段としての記憶装置96Dが設けられている。この記憶装置96Dには、軸線Axが水平方向と略一致するような姿勢や垂直方向と略一致するような姿勢等、磁気軸受装置1の複数の設置姿勢にそれぞれ対応する複数の補正係数及び、DC成分idcの基準値が乗算器55、56、57、58毎に予め記憶されている。各DC成分idcの基準値は、比較器95にて、各フィルタ76、77、78、79から出力された各DC成分idcとの比較に利用されるものである。比較器95が実行する各DC成分idcと各基準値との間の比較については、後述する。図7A及び図7Bは、いずれも係数切換器96の信号系統のブロック線図の一例を示す図である。これらの図のうち、図7Aは、補正係数の切り換えに関する信号系統のブロック線図の一例を示している。記憶装置96Dに記憶された各補正係数は、各乗算器55、56、57、58にて、乗算に利用されるものである。図7Aの例を利用して具体的に説明する。図7Aに示すように、この例では、記憶装置96Dに各ラジアル位置センサ4b、5bのX軸及び、Y軸に関する変位毎にそれぞれ3つの補正係数が記憶されている。そして、係数切換器96は、各乗算器55、56、57、58で利用される補正係数を、記憶装置96Dに記憶された各補正係数のうちから特定するために利用される。具体的には、係数切換器96により特定の補正係数に他の補正係数と区別するための情報が付加され、この付加された情報により各乗算器55、56、57、58で利用される補正係数を特定する。また、この特定は、一例として磁気軸受装置1を設置する設置者が磁気軸受装置1の設置姿勢等に応じて、複数の補正係数のうちから特定の補正係数を選択することにより実現され、各補正係数間で切り換えられる。図7Aの例では、第1乗算器55で利用され得る3つの補正係数としてCx1v、Cx1x、Cx1が、第2乗算器56で利用され得る3つの補正係数としてCy1v、Cy1x、Cy1が、第3乗算器57で利用され得る3つの補正係数としてCx2v、Cx2x、Cx2が、第4乗算器58で利用され得る3つの補正係数としてCy2v、Cy2x、Cy2が、それぞれ記憶装置96Dに記憶されている。そして、各乗算器55、56、57、58の乗算で使用される特定の補正係数Cx1、Cy1、Cx2、Cy2として、乗算器55、56、57、58毎に1つの補正係数が特定されている。具体的には、第1乗算器55で乗算に使用される特定の補正係数Cx1としてCx1vが、第2乗算器56で乗算に使用される特定の補正係数Cy1としてCy1vが、第3乗算器57で乗算に使用される特定の補正係数Cx2としてCx2vが、第4乗算器58で乗算に使用される特定の補正係数Cy2としてCy2vが、それぞれ特定されている。また、係数切換器96は、比較器95で利用される基準値を、記憶装置96Dに記憶されている各基準値のうちから特定するために利用されるものでもある。具体的には、係数切換器96により特定の基準値に他の基準値と区別するための情報が付加され、この付加された情報により比較器95で利用される補正係数を特定する。図7Bは、DC成分idcの基準値に関する信号系統のブロック線図の一例を示している。図7Bに示すように、各DC成分idcの基準値も、補正係数と同様に、各ラジアル位置センサ4b、5bのX軸及び、Y軸に関する変位毎にそれぞれ3つの基準値が記憶装置96Dに記憶されている。具体的には、図7Bの例では、第1ローパスフィルタ76と対応する3つの基準値としてIx1v、Ix1x、Ix1が、第2ローパスフィルタ77と対応する3つの基準値としてIy1v、Iy1x、Iy1が、第3ローパスフィルタ78と対応する3つの基準値としてIx2v、Ix2x、Ix2が、第4ローパスフィルタ79と対応する3つの基準値としてIy2v、Iy2x、Iy2が、それぞれ記憶装置96Dに記憶されている。そして、各DC成分idcの基準値のうちIx1v、Iy1v、Ix2v、Iy2vが、比較器95で比較対象とされる特定の基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2として利用されるように特定されている。なお、特定の基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2は、補正係数と同様に、設置者により特定されることにより各基準値間で切り換えられてもよい。また、記憶装置96Dには各DC成分idcの基準値が各補正係数にそれぞれ対応づけて記憶され、係数切換器96は、各特定の補正係数が特定されることにより、各DC成分idcの基準値も特定された補正係数に対応する基準値が特定の基準値として特定されるように構成されていてもよい。比較器95は、各フィルタ76、77、78、79からの信号の出力先として配置されている。図8は、比較器95の信号系統のブロック線図の一例を示す図である。比較器95は、第1比較部95Aと、第2比較部95Bと、第3比較部95Cと、第4比較部95Dと、OR回路95Kと、を備えている。第1比較部95Aは第1ローパスフィルタ76の出力信号と特定の基準値Ix1とを、第2比較部95Bは第2ローパスフィルタ77の出力信号と特定の基準値Iy1とを、第3比較部95Cは第3ローパスフィルタ78の出力信号と特定の基準値Ix2とを、第4比較部95Dは第4ローパスフィルタ79の出力信号と特定の基準値Iy2とを、それぞれ比較する。そして、各比較部95A、95B、95C、95Dは、比較結果をOR回路95Kに出力する。OR回路95Kは、各比較部95A、95B、95C、95Dのいずれかにおいて各フィルタ76、77、78、79から出力されたDC成分idcが各特定の基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2を超えているという比較結果が出力された場合には、回転不許可信号をモータ3の回転を制御するモータ制御器9に出力する。この場合、モータ制御器9は、回転体2を回転させないように、モータ3を制御する。即ち、モータ3は、比較器95から回転不許可信号が入力された場合には、回転体2の回転を開始させない。このように、第4の形態によれば、磁気軸受装置1の姿勢に対応した適切な補正係数が記憶装置96Dに記憶され、磁気軸受装置1の姿勢に応じて補正係数を適切なものに切り換えることができる。これにより、回転体2の支持を、磁気軸受装置1の姿勢に応じて、より適切に行うことができる。一方で、DC成分idcに対応する各基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2利用して、回転体2を回転させないような制御を行うことができる。これにより、DC成分idcが各特定の基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2を超えるような場合、つまり磁気軸受装置1の設置姿勢が想定外のときのように回転体2を回転させると不安定等が発生する可能性がある場合に、回転体2が回転することを防止することができる。本発明は上述の各形態に限らず、適宜の形態にて実施することができる。上述の形態では、演算器が補正係数を算出するために利用する式が例示されているが、不平衡剛性の変化に対応する係数を算出可能な限り、このような式に限定されるものではない。また、上述の第3の形態に係るイネーブル器92は、各フィルタ76、77、78、79が実行する抽出及び、各演算器81、82、83、84が実行する算出の両方の許可及び不許可を制御しているが、このような形態に限定されるものではない。例えば、イネーブル器は、いずれか一方のみを制御するように構成されていてもよい。更に、上述の第3の形態に係るラジアル方向制御器10Cは、タイマー装置91及び、イネーブル器92を利用して、回転体2の浮上開始から略2秒経過後から補正係数が算出されるように構成されているが、このような形態に限定されるものではない。例えば、初期値と算出された補正係数とが記憶装置90Cの別の場所に記憶され、各乗算器が浮上開始時に初期値を、所定の時間経過後からは算出された補正係数を、それぞれ利用するように構成されていてもよい。また、算出された補正係数の利用を開始する所定の時間は、回転体2が浮上して安定状態にあると判断可能な時間であれば、回転体2の浮上開始から略2秒経過後に限定されるものでもない。また、上述の第4の形態に係るラジアル方向制御器10Dは、各フィルタ76、77、78、79から出力されたDC成分idcのいずれか一つが対応する各基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2を超えていた場合に所定の条件が満たされたとして、比較器95が回転不許可信号を出力するように構成されているが、このような形態に限定されるものでもない。例えば、比較器は、各フィルタ76、77、78、79から出力されたDC成分idcの全てが対応する各基準値Ix1、Iy1、Ix2、Iy2を超えていた場合に所定の条件が満たされたとして、回転不許可信号を出力するように構成されていてもよい。また、例えば、上述の第4の形態に係るラジアル方向制御器10Dにおいて、各フィルタ76、77、78、79及び、比較器95を省略することも可能である。この場合、記憶装置96Dは、成分基準値記憶装置及び、特定基準値記憶装置として機能しなくてもよい。