載置部材への物品保持部材の取付装置において、物品保持部材に、載置部材に形成された透孔に挿入される係止ブロックを形成するとともに、係止ブロックには、載置部材に載置された物品保持部材を水平方向に移動させることにより、載置部材の裏面に位置する係止部が形成されており、また、物品保持部材に、物品保持部材が水平方向に移動された後、載置部材に形成された透孔に嵌合する嵌合ブロックを有するロック部材が配設されていることを特徴とする載置部材への物品保持部材の取付装置。上述した従来の保持部材の下端部には、爪が形成された弾性変形可能な一対の舌片が垂設されており、保持部材を、載置部材に取り付けるには、舌片を弾性変形させることにより、載置部材に穿設された取付孔に、舌片を取り付けることになるが、保持部材を、載置部材に取り付ける毎に、保持部材の舌片が弾性変形されるので、舌片が損傷するという問題があった。また、載置部材に取り付けられた保持部材が、載置部材から外れないようにするためには、載置部材に取り付けられた保持部材の舌片の爪と載置部材との係合力を高めなければならないが、そのためには、舌片の厚さを厚くしたり、舌片のの幅を広くしなければならないが、このように構成すると、載置部材に穿設された取付孔への舌片の取り付けの際に、舌片を弾性変形させるために、大きな力が必要となり、従って、保持部材の載置部材への取付作業の作業性が低下するという問題があった。更に、物品が、直に、載置部材に載置されているために、物品の形状に応じて、載置部材に取り付けられる保持部材の取り付け位置を変更しなければならず、従って、物品の載置部材への取り付け作業の度に、保持部材の取り付け位置を変更しなければならないという問題があった。更にまた、保持部材を、載置部材から取り外す際には、載置部材の下面側から、一対の舌片を互いに接近させることにより、舌片に形成された爪と載置部材との係合を解除することになり、従って、保持部材の載置部材からの係合解除作業の作業性が、悪いという問題があった。本発明の目的は、上述した従来の載置部材への物品保持部材の取付装置が有する課題を解決することにある。本発明は、上述した目的を達成するために、載置部材への物品保持部材の取付装置において、物品保持部材に、載置部材に形成された透孔に挿入される係止ブロックを形成するとともに、係止ブロックには、載置部材に載置された物品保持部材を水平方向に移動させることにより、載置部材の裏面に位置する係止部が形成されており、また、物品保持部材に、物品保持部材が水平方向に移動された後、載置部材に形成された透孔に嵌合する嵌合ブロックを有するロック部材を配設したものである。載置部材への物品保持部材の取付装置において、物品保持部材に、載置部材に形成された透孔に挿入される係止ブロックを形成するとともに、係止ブロックには、載置部材に載置された物品保持部材を水平方向に移動させることにより、載置部材の裏面に位置する係止部が形成されており、また、物品保持部材に、物品保持部材が水平方向に移動された後、載置部材に形成された透孔に嵌合する嵌合ブロックを有するロック部材を配設したので、載置部材に対する物品保持部材の移動を確実に防止することができる。載置部材への物品保持部材の取付装置において、物品保持部材に、載置部材に形成された透孔に挿入される係止ブロックを形成するとともに、係止ブロックには、載置部材に載置された物品保持部材を水平方向に移動させることにより、載置部材の裏面に位置する係止部が形成されており、また、物品保持部材に、物品保持部材が水平方向に移動された後、載置部材に形成された透孔に嵌合する嵌合ブロックを有するロック部材を配設したので、従来の載置部材の裏側からの操作により、載置部材に載置された物品保持部材を取り外すのに比べ、物品保持部材の載置部材からの取り外しを容易に行うことができる。以下に、本発明の実施例について説明するが、本発明の趣旨を越えない限り、本発明の実施例に限定されるものではない。図1に示されているように、載置部材への物品保持部材の取付装置以下、単に、取付装置とも称する。は、載置部材A1と該載置部材A1に取り付けられる物品保持部材1とから構成されている。平面形状が略方形状の載置部材A1は、一方の周壁a1と、一方の周壁a1の相対する側壁a1aに平行なリブa1a’と、周壁a1のもう一方の相対する側壁a1bに平行なリブa1b’とから構成されており、周壁a1の一方の相対する側壁a1aに平行なリブa1a’と周壁a1のもう一方の相対する側壁a1bに平行なリブa1b’とにより、載置部材A1には、平面形状が正方形状の多数の透孔a2が形成されている。物品保持部材1は、図2~図4に示されているように、物品が載置される水平状の載置部1aと、載置部1aの相対する辺部から立設された相対する垂直側部1bとを有しており、相対する垂直側部1bには、物品保持部材1を、載置部材A1に固定するための後述するロック部材H’が配設されている。物品保持部材1を構成する載置部1aの4つの裏面角部1a1付近には、係止ブロック1cが垂設されており、係止ブロック1cは、載置部1aの裏面角部1a1の付近の裏面から垂設された略角柱状の垂直部1c1と、垂直部1c1の下端から水平方向に延在する係止部1c2とを有している。垂直部1c1の下端から水平方向に延在する係止部1c2は、全て、同じ方向に延在するように構成されている。また、係止部1c2の延在方向と反対方向に位置する垂直部1c1の側面は、係止部1c2方向に向かう傾斜面1c1’に形成されており、更に、傾斜面1c1’と相対する側面は、垂直面1c1に形成されていることが好ましい。係止ブロック1cに、このような傾斜面1c1’を形成することにより、係止ブロック1cの傾斜面1c1’が、載置部材A1に形成された透孔a2を構成する周壁a1やリブa1a’、a1b’に当接し、係止ブロック1cのガイド機能として機能し、係止ブロック1cの載置部材A1に形成された透孔a2への挿入作業、或いは、係止ブロック1cの載置部材A1に形成された透孔a2からの抜き取り作業の作業性が向上する。物品保持部材1には、載置部1aと相対する垂直側部1bとに跨がって、物品保持部材1の下部中央部に、底板1d1と天板1d2と相対する側板1d3と奥板1d4とからなるロック部材収容凹部1dが形成されている。天板1d2と奥板1d4とに形成される隅部の中央部には、天板1d2から奥板1d4の中程まで延在するリブ構造の舌片用囲いリブ部1eが形成されており、舌片用囲いリブ部1eは、相対する垂直リブ1e1と、相対する垂直リブ1e1の下端部を連結する下端水平リブ1e2とから構成されている。舌片用囲いリブ部1e内に位置する奥板1d4には、天板1d2から底板1d1方向に延在する相対する垂直スリット1f1と相対する垂直スリット1f1の下端を連結する水平スリット1f2とを形成することにより、弾性舌片1gが形成されており、弾性舌片1gの自由端部には、係合凸部1g1が突設されている。係合凸部1g1には、根元部から下方に傾斜したガイド上面傾斜面1g1’と略水平な下面係合面1g1とが形成されている。また、ロック部材収容凹部1dには、ロック部材収容凹部1dを形成する相対する側板1d3を連結する水平連結リブ1hが形成されており、水平連結リブ1hは、舌片用囲いリブ部1eの下方に位置するように構成されている。ロック部材収容凹部1dを構成する相対する側板1d3の相対する面には、奥板1d4と所定の間隔を置いて、垂直に延在する物品保持部材側係合リブ1iが突設されている。また、物品保持部材1には、載置部1aと相対する垂直側部1bとの隅部中央部に隣接して、後述するロック部材H’を構成する嵌合ブロック部H2が嵌合される縦孔1jが形成されている。次に、図5及び図6を用いて、物品保持部材1の相対する垂直側部1bの外側に形成されたロック部材収容凹部1dに配設されるロック部材H’について説明する。ロック部材H’は、略垂直な本体ブロック部H1と該本体ブロック部H1の下部から略水平に延在する嵌合ブロック部H2とを有しており、ロック部材H’を構成する相対する側壁h1は、本体ブロック部H1側に位置する垂直側壁部h1aと嵌合ブロック部H2側に位置する垂直側壁部h1bとから面一に形成されている。相対する垂直側壁部h1aには、縦方向に延在するロック部材側係合リブh2が形成されており、物品保持部材1に形成されたロック部材収容凹部1dに、ロック部材H’が配設された際には、ロック部材側係合リブh2と物品保持部材側係合リブ1iとが、互いに係合し、ロック部材H’が、物品保持部材1に形成されたロック部材収容凹部1dから、簡単には外れないように構成されている。また、本体ブロック部H1の正面壁ロック部材H’を、物品保持部材1に配設した際に、外側に位置する壁である。h1cには、作業者の指が挿入可能なロック部材用操作凹部h3が形成されている。更に、本体ブロック部H1の天部h1dの中央部、及び、天部h1dの下方に位置する、嵌合ブロック部H2付近の下部水平部h1eの中央部には、それぞれ、凹部h4が形成されている。この凹部h4には、物品保持部材1に、ロック部材H’が配設された際に、物品保持部材1に形成されたロック部材収容凹部1dに形成された舌片用囲いリブ部1eが嵌合されるように構成されている。更にまた、相対する垂直側壁部h1aの中央部には、天部h1dと下部水平部h1eとを連結する相対する中間垂直リブh5が形成されている。相対する中間垂直リブh5間に位置する天部h1dと正面壁h1cの裏面とにより形成される隅部の中央部には、ガイドリブh6が形成されている。ガイドリブh6には、天部h1dから正面壁h1cの裏面方向に傾斜したガイド傾斜端面h6aが形成されている。物品保持部材1に形成されたロック部材収容凹部1dに、ロック部材H’が、物品保持部材1にロックされていない状態で配設された際には、ガイドリブh6のガイド傾斜端面h6aが、物品保持部材1のロック部材収容凹部1d内に配設された弾性舌片1gの係合凸部1g1に形成されたガイド上面傾斜面1g1’と対向するように構成されている。嵌合ブロック部H2は、所定の間隙を置いて、一対の嵌合ブロックh7が形成されており、嵌合ブロックh7は、載置部材A1に形成された透孔a2に嵌合できるような大きさに形成されている。また、相対する嵌合ブロックh7間には、載置部材A1を形成するリブa1a’、a1b’が挿入可能なリブ挿入間隙Dが形成されている。次に、図7及び図8を用いて、物品保持部材1へのロック部材H’の取り付けについて説明する。先ず最初に、図7に示されているように、ロック部材H’が、嵌合ブロック部H2が先に物品保持部材1に形成されたロック部材収容凹部1dに挿入されるように配置し、その後、ロック部材H’を、ロック部材収容凹部1d方向に移動させると、ロック部材H’の相対する垂直側壁部h1aに形成されたロック部材側係合リブh2が、物品保持部材1のロック部材収容凹部1dの相対する側板1d3に形成された物品保持部材側係合リブ1iに当接することになるが、その後、更に、ロック部材H’を、ロック部材収容凹部1d方向に移動させて、ロック部材側係合リブh2を、物品保持部材側係合リブ1iを越えて、物品保持部材側係合リブ1iの背後に位置させることにより、図8に示されているように、ロック部材H’が、ロック部材収容凹部1dに配設されることになる。上述したように、ロック部材H’を、ロック部材収容凹部1dに配設した際には、ロック部材H’のロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gの係合凸部1g1のガイド上面傾斜面1g1’と、ロック部材H’に形成されたガイドリブh6のガイド傾斜端面h6aとが対向するように構成されている。このようにして、ロック部材H’が、物品保持部材1に取り付けられことになる。次いで、図9~図11を用いて、物品保持部材1の載置部材A1への取り付けについて説明する。先ず最初に、図9に示されているように、物品保持部材1の載置部1aの裏面角部1a1付近に垂設された係止ブロック1cを、載置部材A1に形成された透孔a2に挿入し、物品保持部材1を、係止ブロック1cの垂直部1c1の下端から水平方向に延在する係止部1c2方向に、水平移動させることにより、図10に示されているように、物品保持部材1に形成された係止ブロック1cの係止部1c2の上面を、載置部材A1の透孔a2を形成するリブa1a’、a1b’の下端、換言すれば、載置部材A1の裏面に、当接或いは近接するように配置する。その後、物品保持部材1のロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gの係合凸部1g1のガイド上面傾斜面1g1’と、ロック部材H’に形成されたガイドリブh6のガイド傾斜端面h6aとが対向している状態で、ロック部材H’を下降させることにより、ロック部材H’のロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gを、ロック部材H’に形成されたガイドリブh6により、物品保持部材1の載置部1a方向に弾性変形させながら、ロック部材H’に形成された一対の嵌合ブロックh7を、載置部材A1に形成された透孔a2に挿入するとともに、図11に示されているように、一対の嵌合ブロックh7間に形成された間隙Dに、載置部材A1に形成されたリブa1a’、a1b’が挿入されるように構成されている。また、一対の嵌合ブロックh7間に形成された間隙Dに、載置部材A1に形成されたリブa1a’、a1b’が挿入された際には、図1に示されているように、ロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gの係合凸部1g1の下面係合面1g1が、ロック部材H’を構成する本体ブロック部H1の天部h1dに係合されるように構成されている。このようにして、物品保持部材1が、載置部材A1にロック状態に取り付けられることになる。また、載置部材A1と物品保持部材1とのロック状態を解除するには、ロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gを、物品保持部材1の載置部1a方向に弾性変形させることにより、ロック部材収容凹部1dに形成された弾性舌片1gの係合凸部1g1の下面係合面1g1とロック部材H’を構成する本体ブロック部H1の天部h1dとの係合を解除し、次いで、ロック部材H’を持ち上げて、ロック部材H’に物品保持部材1に形成された係止ブロック1cを、載置部材A1に形成された透孔a2から引き抜き、載置部材A1と物品保持部材1とのロック状態を解除するように構成されている。上述したように、構成することにより、載置部材A1からの物品保持部材1の取り外しを、載置部材A1の裏面からではなく、物品保持部材1のロック部材収容凹部1dに配設されたロック部材H’を介して、行うことができるので、載置部材A1からの物品保持部材1の取り外し作業の作業性が向上する。次に、図12~図16を用いて、本発明の別の実施例について説明する。本実施例においては、載置部材A2には、上述した平面形状が正方形状の透孔a2に代えて、平面形状が円形状の透孔a20が、多数形成されている。物品保持部材1の載置部1aの4つの裏面角部1a1付近のうち、3箇所の裏面角部1a1付近には、3個の嵌合ブロック10cが垂設されており、嵌合ブロック10cは、載置部1aの裏面角部1a1から垂設された略半円形状の垂直部10c1と、垂直部10c1の下端から水平方向に延在する、円盤状の係止部10c2とを有しており、3個の嵌合ブロック10cの係止部10c2は、全て、同じ方向に延在している。また、嵌合ブロック10cは、載置部材A2に形成された透孔a20に嵌合されるように構成されている。また、物品保持部材1の載置部1aの4つの裏面角部1a1付近のうちの1つの裏面角部1a1付近には、物品保持部材1を構成する相対する垂直側部1bの下端水平リブ10dの一端に垂設された嵌合ブロック10cと対向するように、嵌合円形透孔10d1が穿設されている。また、嵌合円形透孔10d1が穿設されている下端水平リブ10dと、垂直側部1bを形成する相対する端部側板1b1の一方の端部側板1b1と、下端水平リブ10dと対向する天板10fと、端部側板1b1と対向する垂直板10gと、奥板10hとにより、ロック部材収容凹部1d’が形成されている。ロック部材収容凹部1d’を構成する奥板10hの中央部には、係合凸部11が突設されており、係合凸部11は、天板10fから下端水平リブ10dに向かって下方に傾斜した傾斜面11aと水平下面11bとを有している。また、ロック部材収容凹部1d’に収容されるロック部材Hは、略角柱状の本体ブロック部H1’と、該本体ブロック部H1’の下面から垂設された、載置部材A2に穿設された円形状の透孔a20に嵌合される円柱状の嵌合ブロックH2’とを有している。載置部材A2に、物品保持部材1を取り付けるには、先ず最初に、図15に示されているように、物品保持部材1の載置部1aの4つの裏面角部1a1付近のうち、3箇所の裏面角部1a1付近に垂設されている3個の嵌合ブロック10cを、載置部材A2に穿設された3個の円形状の透孔a20に挿入する。その後、物品保持部材1を、嵌合ブロック10cを水平移動させることにより、図16に示されているように、嵌合ブロック10cの係止部10c2の上面を、載置部材A2の裏面に当接或いは近接するように配置する。その後、ロック部材収容凹部1d’に配設されたロック部材Hを下降させて、ロック部材Hに形成された嵌合ブロックH2’を、載置部材A2に穿設された円形状の透孔a20に嵌合することにより、図16に示されているように、物品保持部材1が、載置部材A2に取り付けられることになる。ロック部材Hに形成された嵌合ブロックH2’が、載置部材A2に穿設された円形状の透孔a20に嵌合された際には、ロック部材収容凹部1d’を構成する奥板10hの中央部に形成された係合凸部11の水平下面11bが、ロック部材Hの本体ブロック部H1’の上面h10に、接或いは近接するように構成されている。このようにして、物品保持部材1に、ロック部材Hとがロック状態に配設されることになる。物品保持部材1とロック部材Hとのロック状態を解除するには、ロック部材Hを、ロック部材収容凹部1d’を構成する奥板10hの中央部に形成された係合凸部11を越えて上方に移動させることにより、ロック部材Hに形成された嵌合ブロックH2’を、載置部材A2に穿設された円形状の透孔a20から排出する。次いで、ロック部材収容凹部1d’を構成する奥板10hの中央部に形成された係合凸部11の水平下面11bが、ロック部材Hの本体ブロック部H1’の上面h10から、外れるように、物品保持部材1を水平移動し、その後、物品保持部材1を、上方に移動させることにより、載置部材A2を、物品保持部材1から分離することができるように構成されている。上述した実施例においては、載置部材A2に穿設された透孔a20が円形状に形成されているとともに、物品保持部材1に形成された嵌合ブロック10c及びロック部材Hに形成された嵌合ブロックH2’も、載置部材A2に穿設された透孔a20に嵌合される円柱状に形成されているので、物品保持部材1を、載置部材A2の辺に対して、物品保持部材1の垂直側部1bが平行になるように取り付けることも、また、載置部材A2の辺に対して、物品保持部材1の垂直側部1bが傾斜するように取り付けることもできるので、載置部材A2に対する物品保持部材1の取り付け姿勢の自由度が大きくなる。図17には、物品保持部材1の載置部1aに載置された物品を緊諦する、一例としての緊締バンドBであり、緊締バンドBは、基部b1と、基部b1の先端から二股に分かれた一対の枝部b2とから構成されている。また、基部b1の端部と枝部b2の端部には、フックb3が形成されており、フックb3の先端部には、フックb3の主部b3aに対して垂直な係合フック部b3bが形成されている。上述した緊締バンドBにより、物品保持部材1の載置部1aに載置された物品を緊諦する例を、図7及び図8に示されている物品保持部材1を用いて説明する。物品保持部材1の相対する垂直側部1bのうち、一方の垂直側部1bの内面相対する垂直側部1bの載置部1a側に位置する面1b1には、緊締バンドBの基部b1が挿入される緊締バンド用凹部1b2が形成されており、緊締バンド用凹部1b2には、水平方向に延在するフック係止スリット1b2’が形成されている。また、もう一方の垂直側部1bの内面1b1には、緊締バンドBの一対の枝部b2が挿入される一対の緊締バンド用凹部1b2が形成されており、緊締バンド用凹部1b2には、水平方向に延在するフック係止スリット1b2’が形成されている。物品保持部材1の載置部1aに載置された物品Pに載置した後、一方の垂直側部1bの内面1b1に形成されたフック係止スリット1b2’に、緊締バンドBの基部b1に取り付けられたフックb3の係合フック部b3bを係止し、また、もう一方の垂直側部1bの内面1b1に形成された一対のフック係止スリット1b2’に、緊締バンドBの枝部b2に取り付けられたフックb3の係合フック部b3bを係止する。このようにして、物品Pが、物品保持部材1に、移動しないように、安定的に載置されることになる。なお、物品保持部材1の載置部1aに載置された物品Pの緊締手段については、上述した緊諦手段に限定されるものでない。