内径側部材と、この内径側部材の周囲にこの内径側部材と同心に配置された筒状の外径側部材と、これら内径側部材の外周面と外径側部材の内周面との間に軸方向に離隔して設けられ、この内径側部材に対してこの外径側部材を回転可能に支持する1対の転がり軸受と、これら内径側部材の外周面と外径側部材の内周面との間でこれら両転がり軸受同士の間に挟まれた空間内に設けられた一方向クラッチとを備え、この一方向クラッチは、円周方向に並べて配置された複数個のロック部材と、これら各ロック部材の内径側に設けられた、前記内径側部材と共に回転する内径側係合面と、これら各ロック部材の外径側に設けられた、前記外径側部材と共に回転する外径側係合面とを有し、これら内径側、外径側両部材同士が所定方向に相対回転する傾向となる場合にのみ、前記各ロック部材が前記内径側、外径側両係合面に対し強く摩擦係合して、前記内径側、外径側両部材同士の間での回転力の伝達を可能とするものである一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置に於いて、前記一方向クラッチは、前記内径側部材と前記外径側部材とのうちの一方の部材とは別体に設けられたクラッチ用軌道輪を有しており、この一方の部材と共に回転する、前記内径側係合面と前記外径側係合面とのうちの一方の係合面は、前記クラッチ用軌道輪の周面に形成されており、前記一方向クラッチを設けた空間の一部に緩衝体が設けられており、この緩衝体を介して前記一方の部材と前記クラッチ用軌道輪とが結合されている事を特徴とする一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置。前記緩衝体が、前記クラッチ用軌道輪のうちでその周面に前記一方の係合面を形成した部分に対し、径方向に重畳する事なく、軸方向に重畳する位置に配置されている、請求項1に記載した一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置。前記一方の部材が前記外径側部材であり、前記クラッチ用軌道輪が、その内周面に前記一方の係合面である前記外径側係合面を形成したクラッチ用外輪であり、このクラッチ用外輪は、その内周面に前記外径側係合面を形成した大径円筒部と、この大径円筒部から軸方向に外れた位置にこの大径円筒部と同心に設けられた、この大径円筒部よりも外径寸法が小さい小径円筒部とを有しており、前記緩衝体は、この小径円筒部の外周面と前記外径側部材の内周面とにそれぞれ固定されている、請求項2に記載した一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置。本発明は、上述の様な事情に鑑み、一方向クラッチがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間に発生する衝撃荷重を吸収できる機能を備えた一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置を、比較的簡単な構造で実現すべく発明したものである。本発明の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置は、内径側部材と、外径側部材と、1対の転がり軸受と、一方向クラッチとを備える。このうちの外径側部材は、筒状に造られており、前記内径側部材の周囲にこの内径側部材と同心に配置されている。又、前記両転がり軸受は、前記内径側部材の外周面と前記外径側部材の内周面との間に軸方向に離隔して設けられ、この内径側部材に対してこの外径側部材を回転可能に支持している。又、前記一方向クラッチは、前記内径側部材の外周面と前記外径側部材の内周面との間で前記両転がり軸受同士の間に挟まれた空間内に設けられている。この様な一方向クラッチは、円周方向に並べて配置された複数個のロック部材と、これら各ロック部材の内径側に設けられた、前記内径側部材と共に回転する内径側係合面と、これら各ロック部材の外径側に設けられた、前記外径側部材と共に回転する外径側係合面とを有する。そして、これら内径側、外径側両部材同士が所定方向に相対回転する傾向となる場合にのみ、前記各ロック部材が前記内径側、外径側両係合面に対し強く摩擦係合して、前記内径側、外径側両部材同士の間での回転力の伝達を可能とする。特に、本発明の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置に於いては、前記一方向クラッチは、前記内径側部材と前記外径側部材とのうちの一方の部材とは別体に設けられた、クラッチ用軌道輪を有している。又、この一方の部材と共に回転する、前記内径側係合面と前記外径側係合面とのうちの一方の係合面は、前記クラッチ用軌道輪の周面に形成されている。更に、前記一方向クラッチを設けた空間の一部に緩衝体が設けられており、この緩衝体を介して前記一方の部材と前記クラッチ用軌道輪とが結合されている。本発明を実施する場合に、好ましくは、請求項2に記載した発明の様に、前記緩衝体を、前記クラッチ用軌道輪のうちでその内周面に前記一方の係合面を形成した部分に対し、径方向に重畳する事なく、軸方向に重畳する位置に配置する。この様な請求項2に記載した発明の構成を採用する場合には、例えば、請求項3に記載した発明の様に、前記一方の部材を前記外径側部材とし、前記クラッチ用軌道輪を、その内周面に前記一方の係合面である前記外径側係合面を形成したクラッチ用外輪とする。又、このクラッチ用外輪を、その内周面に前記外径側係合面を形成した大径円筒部と、この大径円筒部から軸方向に外れた位置にこの大径円筒部と同心に設けられた、この大径円筒部よりも外径寸法が小さい小径円筒部とを有するものとする。そして、前記緩衝体を、この小径円筒部の外周面と前記外径側部材の内周面とにそれぞれ固定する。上述の様に構成する本発明の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、一方向クラッチがオーバーラン状態内径側、外径側両部材同士の相対回転を可能とする状態からロック状態内径側、外径側両部材同士の間での回転力の伝達を可能とする状態に切り換わる瞬間には、緩衝体が弾性変形する事に基づいて、前記一方向クラッチを構成する各回転力伝達部材内径側係合面を形成した部材、外径側係合面を形成した部材、各ロック部及び無端ベルトに加わる衝撃荷重を吸収緩和する事ができる。この為、この衝撃荷重によって前記一方向クラッチ及び前記無端ベルトの耐久性が低下する事を抑制できる。特に、本発明の場合には、前記緩衝体を、前記一方向クラッチの設置空間内に設置している。即ち、この緩衝体の設置空間を、前記一方向クラッチの設置空間と別個独立に設ける事なく、これら緩衝体の設置空間と一方向クラッチの設置空間とを共通にしている。この為、比較的簡単な構造とする事ができ、その分だけ製造コストを抑えられる。又、請求項2に記載した発明の構成を採用すれば、緩衝体とクラッチ用軌道輪のうちでその周面に一方の係合面を形成した部分とを径方向に重畳配置する構成を採用する場合に比べて、外径側部材の外径寸法を小さくするのが容易となる。従って、省スペース化に寄与できる。又、オルタネータ用の一方向クラッチ内蔵型プーリ装置として使用する場合には、外径側部材であるプーリの外径寸法を小さくできる分、前記オルタネータの回転軸の回転速度を高くする事ができる。この結果、このオルタネータの発電量を多くする事ができる。[実施の形態の第1例]図1~2は、本発明の実施の形態の第1例を示している。尚、本例の特徴は、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間に発生する衝撃荷重を吸収する為の緩衝体17を設置した点、並びに、この緩衝体17の設置に伴う構造の複雑化を極力抑えた点にある。その他の部分の構造及び作用は、基本的には、前述の図19~20に示した従来構造の場合と同様である。この為、同等部分には同一符号を付して、重複する図示並びに説明は省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分、並びに、前記従来構造と異なる部分を中心に説明する。本例の場合には、スリーブ1aの外周面とプーリ2aの内周面とを、両方とも単一の円筒面としている。又、前記ローラクラッチ3aを構成するクラッチ用外輪6aは、断面クランク形で全体を段付円筒状に構成している。即ち、このクラッチ用外輪6aは、その内周面を外径側係合面である円筒面10とした大径円筒部18と、この大径円筒部18から軸方向片側図1に於ける左側に外れた位置にこの大径円筒部18と同心に設けられた、この大径円筒部18よりも外径寸法が小さい小径円筒部19と、これら大径円筒部18と小径円筒部19との軸方向端部同士を連結する円輪部20とを有する。本例の場合には、前記クラッチ用外輪6aを前記プーリ2aの内周面に締り嵌めで内嵌固定せず、前記大径円筒部18の外周面と前記プーリ2aの内周面との間に、全周に亙り径方向隙間を設けている。又、前記小径円筒部19の外径寸法は、この小径円筒部19の内周面と前記スリーブ1aの外周面とが近接対向する程度にまで、十分に小さくしている。具体的には、前記小径円筒部19の外径寸法を、クラッチ用内輪5の外周面カム面11の外接円の直径寸法と同程度にしている。尚、本例の場合、前記プーリ2aが、特許請求の範囲に記載した一方の部材に相当し、前記クラッチ用外輪6aが、同じくこの一方の部材とは別個に設けられたクラッチ用軌道輪に相当し、前記円筒面10が、同じく一方の係合面に相当する。又、本例の場合、前記ローラクラッチ3aの設置空間である、前記スリーブ1aの外周面と前記プーリ2aの内周面との間で1対の転がり軸受4、4同士の間に挟まれた空間内に、前記緩衝体17を設置している。この緩衝体17は、ばね鋼等の弾性材により、全体を円環状に造られたもので、径方向中間部の円周方向等間隔の複数箇所に、それぞれが円周方向に長い円弧形の透孔21、21を、軸方向に形成している。そして、これら各透孔21、21を形成する事により、前記緩衝体17の中心軸を中心とする、この緩衝体17の径方向中間部の捩り剛性を低下させている。この様な緩衝体17は、前記クラッチ用外輪6aを構成する大径円筒部18に対し、径方向に重畳する事なく、軸方向に重畳する位置に配置された状態、即ち、前記小径円筒部19の外周面と前記プーリ2aの内周面とにより径方向両側から挟まれた位置に配置されている。そして、この状態で、前記緩衝体17の内周面を前記小径円筒部19の外周面に、この緩衝体17の外周面を前記プーリ2aの内周面に、それぞれ締り嵌め、溶接、接着等により固定する事で、前記クラッチ用外輪6aと前記プーリ2aとを前記緩衝体17を介して結合している。又、図示の例では、前記ローラクラッチ3a及び緩衝体17を設置した空間の軸方向両端部に、1対の円輪状の仕切板22a、22bを配置している。上述の様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、前記ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記緩衝体17に、この緩衝体17の中心軸を中心とする、所定方向の大きな捩り力が作用する。これに伴い、この緩衝体17のうちで、主として径方向中間部に存在する前記各透孔21、21同士の間部分が弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記ローラクラッチ3aを構成する各回転力伝達部材前記クラッチ用外輪6a、クラッチ用内輪5、各ローラ7、及び、前記プーリ2aの外周面に掛け渡した図示しない無端ベルトに加わる衝撃荷重が吸収緩和される。この為、この衝撃荷重によって前記ローラクラッチ3a及び前記無端ベルトの耐久性が低下する事を抑制できる。特に、本例の場合には、前記緩衝体17を、前記ローラクラッチ3aの設置空間内に設置している。即ち、この緩衝体17の設置空間を、前記ローラクラッチ3aの設置空間と別個独立に設ける事なく、これら緩衝体17の設置空間とローラクラッチ3aの設置空間とを共通にしている。この為、比較的簡単な構造とする事ができ、その分だけ製造コストを抑えられる。又、本例の場合には、前記緩衝体17と、前記クラッチ用外輪6aのうちでその内周面に円筒面10を形成した大径円筒部18とを、径方向に重畳配置する事なく、軸方向に重畳配置する構成を採用している。この為、これらを径方向に重畳配置する構成を採用する場合に比べて、前記プーリ2aの外径寸法を小さくする事ができる。従って、省スペース化に寄与できるだけでなく、このプーリ2aの外径寸法を小さくできる分、オルタネータの回転軸の回転速度を高くする事ができる。この結果、このオルタネータの発電量を多くする事ができる。[実施の形態の第2~4例]図3~5は、本発明の実施の形態の第2~4例を示している。これら第2~4例の場合には、それぞれ図示の様に、緩衝体17a、17b、17cの径方向中間部に形成した複数の透孔21a、21b、21cの軸方向から見た形状や個数が、上述した第1例の場合と異なる。その他の構成及び作用は、上述の図1~2に示した第1例の場合と同様である。尚、図4~5に示した緩衝体17b、17cは、衝撃緩和に対する方向性がある。具体的には、外周面側が内周面側に対し、前記両図の時計方向に回転する傾向の場合に、良好な衝撃緩和性能を得られる。そこで、回転伝達装置へは、プーリ2a図1参照が図4~5の時計方向に回転する様に組み付ける。[実施の形態の第5例]図6は、本発明の実施の形態の第5例を示している。上述の図1~2に示した第1例の場合が、緩衝体17を1つの部品により構成しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17dを複数の部品により構成している。本例の場合、この緩衝体17dは、互いに同心に且つ径方向に重畳させて配置した、それぞれが鋼材等の金属材製である外径側円筒部材23及び内径側円筒部材24と、これら外径側、内径側両円筒部材23、24同士を連結する板ばね25とから成る。この板ばね25は、径方向の振幅を持って円周方向に蛇行する状態で、全体を円環状に造られている。そして、前記外径側円筒部材23の円周方向複数箇所に、この外径側円筒部材23の軸方向端面及び内周面にのみ開口する状態で形成した係止溝と、前記内径側円筒部材24の円周方向複数箇所に、この内径側円筒部材24の軸方向端面及び外周面にのみ開口する状態で設けられた係止溝とに、それぞれ前記板ばね25の外径側部分と内径側部分とを係止している。そして、プーリ2a図1参照の内周面に前記外径側円筒部材23の外周面を、クラッチ用外輪6aを構成する小径円筒部19図1参照の外周面に前記内径側円筒部材24の内周面を、それぞれ締り嵌め、溶接、接着等により固定している。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、ローラクラッチ3a図1参照がオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記緩衝体17dを構成する外径側、内径側両円筒部材23、24同士の間に、所定方向の大きな相対回転力が作用する。これに伴い、前記緩衝体17dを構成する板ばね25に設けられた、それぞれがU字形である多数の折り返し部が、前記各係止溝の円周方向側面同士の間で周方向に押し潰されて、それぞれの円周方向幅を小さくする態様で弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、前述の図1~2に示した第1例の場合と同様である。[実施の形態の第6例]図7は、本発明の実施の形態の第6例を示している。上述の図6に示した第5例の場合が、緩衝体17dを構成する板ばね25として、外径側、内径側両円筒部材23、24の円周方向に連続した一体のものを使用しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17eを構成する板ばね25a、25aとして、外径側、内径側両円筒部材23、24の円周方向に分割された多数のものを使用している。本例の場合、これら各板ばね25a、25aの軸方向から見た形状は、それぞれ外径側、内径側両円筒部材23、24の径方向に長い長円形としている。その他の構成及び作用は、上述の図6に示した第5例の場合と同様である。[実施の形態の第7例]図8~9は、本発明の実施の形態の第7例を示している。本例の場合には、緩衝体17fを構成する、外径側円筒部材23aと、内径側円筒部材24aと、板ばね25bとの構成が、上述の図6に示した第5例の場合と異なる。本例の場合、径方向に関して互いに対向する、前記外径側円筒部材23aの内周面と前記内径側円筒部材24aの外周面とに、それぞれ4個ずつの歯26a、26bを、円周方向に関して等間隔に、且つ、これら両周面同士で円周方向に関する配置の位相を半ピッチずらせた状態で設けている。又、前記板ばね25bは、全体を円環状に構成すると共に、円周方向等間隔の8箇所に、それぞれ径方向から見た形状がコ字形である係合部27、27を、軸方向に関して同方向に突出する状態で備えている。そして、これら各係合部27、27を、前記外径側円筒部材23aの内周面と前記内径側円筒部材24aの外周面との間で円周方向に隣り合う、この外径側円筒部材23aを構成する各歯26a、26aと、前記内径側円筒部材24aを構成する各歯26b、26bとの間に、それぞれ円周方向のがたつきなく係合させている。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記外径側、内径側両円筒部材23a、24a同士の間に、所定方向の大きな相対回転力が作用する。これにより、前記板ばね25bを構成する8個の係合部27、27のうちで、円周方向に関して1つ飛ばしに存在する4個の係合部27、27に、それぞれの円周方向両側に存在する各歯26a、26bから圧縮力が加わる。この結果、前記4個の係合部27、27の先端に存在する板部が、それぞれ湾曲する態様で弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、上述の図6に示した第5例の場合と同様である。[実施の形態の第8例]図10は、本発明の実施の形態の第8例を示している。上述の図8~9に示した第7例の場合が、緩衝体17fを構成する、外径側、内径側両円筒部材23a、24b同士の間に組み付ける要素として、板ばね25bを使用しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17gを構成する当該要素として、弾性部材28を使用している。この弾性部材28は、ゴムの如きエラストマー等の弾性材により、全体を円環状に造られており、円輪状の基部29と、この基部29の軸方向片側面の円周方向等間隔の8箇所に突設した係合部30、30とを備える。そして、これら各係合部30、30を、前記外径側円筒部材23aの内周面と前記内径側円筒部材24aの外周面との間で円周方向に隣り合う、この外径側円筒部材23aを構成する各歯26aと、前記内径側円筒部材24aを構成する各歯26bとの間に、それぞれ円周方向のがたつきなく係合させている。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合も、上述した第7例の場合と同様、ローラクラッチ3a図8参照がオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記弾性部材28を構成する8個の係合部30、30のうちで、円周方向に関して1つ飛ばしに存在する4個の係合部30、30に、それぞれの円周方向両側に存在する各歯26a、26bから圧縮力が加わる。この結果、前記4個の係合部30、30が、それぞれ円周方向に圧縮される態様で弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、上述の図8~9に示した第7例の場合と同様である。[実施の形態の第9例]図11~12は、本発明の実施の形態の第9例を示している。本例の場合は、前述の図1~2に示した第1例の場合と同様、緩衝体17hを1つの部品により構成している。本例の場合、この緩衝体17hは、ばね鋼等の弾性材により、全体を円筒状に造られたもので、軸方向中間部の円周方向等間隔の複数箇所に、それぞれが円周方向に長い矩形の透孔21d、21dを、径方向に形成している。そして、これら各透孔21d、21dを形成する事により、前記緩衝体17hの中心軸を中心とする、この緩衝体17hの軸方向中間部の捩り剛性を低下させている。又、この緩衝体17hのうちで、前記各透孔21d、21dを挟んだ軸方向両端部のうち、軸方向一端部図11に於ける左端部の外径寸法を、残りの部分の外径寸法よりも少しだけ大きくしている。そして、この緩衝体17hの軸方向一端部の外周面をプーリ2bの内周面に、同じく軸方向他端部図11に於ける右端部の内周面を、クラッチ用外輪6aを構成する小径円筒部19の外周面に、それぞれ締り嵌め、接着、溶接等により固定している。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記緩衝体17hに、この緩衝体17hの中心軸を中心とする、所定方向の大きな捩り力が作用する。これに伴い、この緩衝体17hのうちで、主として軸方向中間部に存在する前記各透孔21d、21d同士の間部分が弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、前述の図1~2に示した第1例の場合と同様である。[実施の形態の第10例]図13~14は、本発明の実施の形態の第10例を示している。前述の図1~2に示した第1例の場合が、緩衝体17を1つの部品により構成しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17kを複数の部品により構成している。本例の場合、この緩衝体17kは、互いに同心に且つ軸方向に間隔をあけて配置した、それぞれが鋼材等の金属材製である1対の円環部材31a、31bと、これら両円環部材31a、31b同士を連結する板ばね25cとを備える。この板ばね25cは、軸方向の振幅を持って円周方向に蛇行する状態で、全体を円環状に造られている。そして、前記両円環部材31a、31bの円周方向複数箇所に、それぞれこれら両円環部材31a、31bの内周面及び両側面にのみ開口する状態で形成した係止溝に、前記板ばね25cの軸方向両端寄り部分を係止している。そして、前記両円環部材31a、31bのうちの一方図13に於ける左方の円環部材31aの外周面をプーリ2bの内周面に、他方図13に於ける右方の円環部材31bの内周面を、クラッチ用外輪6aを構成する小径円筒部19の外周面に、それぞれ締り嵌め、溶接、接着等により固定している。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記緩衝体17kを構成する1対の円環部材31a、31b同士の間に、所定方向の大きな相対回転力が作用する。これに伴い、前記緩衝体17kを構成する板ばね25cのうちで、前記両円環部材31a、31b同士の間に存在する軸方向中間部が、周方向に傾斜する態様で弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、前述の図1~2に示した第1例の場合と同様である。[実施の形態の第11例]図15~16は、本発明の実施の形態の第11例を示している。上述の図13~14に示した第10例の場合が、緩衝体17kを構成する、1対の円環部材31a、31b同士の間に組み付ける要素として、板ばね25cを使用しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17mを構成する、1対の円環部材31c、31d同士の間に組み付ける要素として、弾性部材28aを使用している。本例の場合、前記両円環部材31c、31dの互いに対向する軸方向側面に、それぞれ4個ずつの歯26c、26dを、円周方向に関して等間隔に、且つ、これら両軸方向側面同士で円周方向に関する配置の位相を半ピッチずらせた状態で設けている。又、前記弾性部材28aは、ゴムの如きエラストマー等の弾性材により、全体を円環状に造られており、円筒状の基部29aと、この基部29aの外周面の円周方向等間隔の8箇所に突設した係合部30a、30aとを備える。そして、これら各係合部30a、30aを、前記両円環部材31c、31dの軸方向側面同士の間で円周方向に隣り合う、一方図15に於ける左方の円環部材31cを構成する各歯26c、26cと、他方図15に於ける右方の円環部材31dを構成する各歯26d、26dとの間に、それぞれ円周方向のがたつきなく係合させている。この様に構成する本例の一方向クラッチ内蔵型回転伝達装置の場合、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間には、前記両円環部材31c、31d同士の間に、所定方向の大きな相対回転力が作用する。これにより、前記弾性部材28aを構成する8個の係合部30a、30aのうちで、円周方向に関して1つ飛ばしに存在する4個の係合部30a、30aに、それぞれの円周方向両側に存在する各歯26c、26dから圧縮力が加わる。この結果、前記4個の係合部30a、30aが、それぞれ円周方向に圧縮される態様で弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、前記切り換わりの瞬間に発生する衝撃荷重が吸収される。その他の構成及び作用は、前述の図13~14に示した第10例の場合と同様である。[実施の形態の第12例]図17は、本発明の実施の形態の第12例を示している。前述の図13~14に示した第10例の場合が、緩衝体17kを構成する、1対の円環部材31a、31b同士の間に組み付ける要素として、板ばね25cを使用しているのに対し、本例の場合には、緩衝体17nを構成する、1対の円環部材31e、31f同士の間に組み付ける要素として、コイルばね32を使用している。このコイルばね32は、前記両円環部材31e、31fにより軸方向両側から挟まれた位置に、これら両円環部材31e、31fと同心に配置された状態で、その両端部を、これら両円環部材31e、31fに結合固定している。そして、ローラクラッチ3aがオーバーラン状態からロック状態に切り換わる瞬間に発生する衝撃荷重を、前記コイルばね32が弾性変形する事に基づいて吸収する様にしている。その他の構成及び作用は、前述の図13~14に示した第10例の場合と同様である。