溶融した硝酸塩中でチタンを処理して製造される光触媒。前記チタンは、薄膜や板と粒状の物質に保持されている請求項1記載の光触媒。前記硝酸塩は、硝酸カリウム、硝酸ナトリウム及び硝酸リチウムの少なくともいずれかを有する請求項1記載の光触媒。前記溶融した硝酸塩の温度は200°C以上600°C以下の範囲にある請求項1記載の光触媒。溶融した硝酸塩中でチタンを処理する光触媒の製造方法。前記チタンは、薄膜や板と粒状の物質に保持されている請求項5記載の光触媒の製造方法。前記硝酸塩は、硝酸カリウム、硝酸ナトリウム、硝酸リチウムおよび硝酸カルシウムの少なくともいずれかを有する請求項5記載の光触媒。前記溶融した硝酸塩の温度は200°C以上600°C以下の範囲にある請求項5記載の光触媒。しかしながら、上記特許文献1、非特許文献1に開示された光触媒では、プロセスが複雑であり、更にその可視光領域における性能が十分ではないといった課題がある。そこで本発明は、上記課題を鑑み、より簡便で高性能な光触媒を提供することを目的とする。上記課題を解決する第一の手段に係る光触媒は、溶融した硝酸塩中でチタンを処理して製造される。また上記課題を解決する第二の手段に係る光触媒の製造方法は、溶融した硝酸塩中でチタンを処理する。以上本発明により、より簡便で高性能な可視光応答型光触媒を提供することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態について図面を用いて詳細に説明する。ただし、本発明は多くの異なる形態による実施が可能であり、以下に示す実施形態、実施例の例示にのみ狭く限定されるものではない。図1は、本実施形態に係る光触媒の製造方法以下本方法という。の概略を示すイメージ図である。本方法は、溶融した硝酸塩中でチタンを処理する。本実施形態において、硝酸塩は、限定されるわけではないが、硝酸カリウム、硝酸ナトリウム、硝酸リチウムおよび硝酸カルシウムの少なくともいずれかを含むことが好ましい。硝酸塩の溶融は、溶融できる限りにおいて限定されるわけではないが、例えば坩堝等の容器に粉末状の硝酸塩を配置し、電気炉等で加熱することが好ましい。硝酸塩を溶融させる温度は、硝酸塩が安定的に溶融できている限りにおいて限定されるわけではないが、例えば200°C以上800°C以下の範囲にあることが好ましく、より好ましくは200°C以上600°C以下の範囲である。200°C以上とすることで十分溶融することが可能となり、800°C以下とすることで硝酸塩の分解を防ぐことができる。また本実施形態において、チタンは、溶融した硝酸塩中に投入し、十分に表面処理できる程度の大きさであれば限定されないが、例えば球状であることが好ましく、この球の径ができる限り均一に揃っていることがより好ましい。この球の大きさは、用いる用途に応じて特段限定されるわけではないが、例えば0.1mm以上1cm以下であることが好ましく、より好ましくは5mm以下である。チタンは、表面に存在していることが好ましい一方で、使用するチタンの量を軽減する観点から、例えばアルミナ等のボールを用い、このボールの表面に微小なチタン膜を形成させることは好ましい一例である。なお上記ボールの表面にチタン膜を形成する工程としては、限定されるわけではないが、いわゆるメカニカルコーティング法MCTで行なうことができる。メカニカルコーティング法とは、アルミナ等のボールとチタン粉末とをポットに入れてボールミルにより高速で回転させることで上記ボールを得る方法である。回転数、回転時間、温度は適宜調整可能である。本実施形態において、チタンを溶融した硝酸塩で処理する時間としては、適宜調整可能であり限定されるわけではないが、1時間以上10時間以内であることが好ましい。なお、本実施形態より作製したボールは処理後洗浄しておくことが好ましい。洗浄方法としては特に限定されるわけではないが、純水やアセトンによる超音波洗浄を用いることは好ましい。本実施形態に係る光触媒は、このように硝酸塩を溶融し、この硝酸塩中にチタンを投入することで、推論ではあるが、硝酸塩とチタンが反応し酸化チタンとなり、光触媒として機能するものと考えられる。この工程は非常に簡便であり、しかもその機能は後述の実施例から明らかなように、従来の光触媒性能を超える非常に優れたものとなる。以上、本実施形態によって、より簡便で高性能な光触媒を提供することができる。以下、上記実施形態に係る光触媒を実際に作成し、その効果を確認した。以下説明する。まず、アルミナボール直径1mm及びチタン粉末純度99.1、平均粒径30μmをアルミナ製のポットに入れてから蓋をし、回転速度480rpmにして遊星型ボールミルでポットを10時間回転させ、表面にチタン薄膜を形成させたボールを作成した以下この作成したボールをM10-Tiという。。次に、アルミナ製の深皿に、適量のKNO3粉末純度99を入れ、電気炉にてKNO3を溶融させた。その後、上記作成したM10-Tiをスチール製の網の上に敷き詰め、溶融したKNO3の中に入れ、3時間溶融塩処理を行った。なおこの作業はM10-Tiを3つに分け、それぞれ温度を、400°C、500°C、600°Cと異なる温度で処理した以下、400°Cで処理したものをKNO3-673、500°Cで処理したものをKNO3-773、600°Cで処理したものをKNO3-873という。また本実施例では、比較例として、上記M10-Tiを用い、3つに分け、電気炉にて400°C、500°C、600°Cとそれぞれ異なる温度で3時間酸化処理したボールを3種類作製した以下、400°Cで処理したものをM10-673、500°Cで処理したものをM10-773、600°Cで処理したものをM10-873という。まず、上記作製したボール及びM10-Tiの外観写真図を図2に示しておく。処理温度によって反応生成物による色が異なっていることが確認できた。次に、上記作製したボールに対し走査型電子顕微鏡SEMによる表面組織観察を行なった。この結果を図3に示しておく。この結果、本実施形態に係るボールの表面には柱状の生成物がみられ、生成物は溶融塩処理の温度が上昇する二つ入れて柱状に大きく成長していることが確認できた。また、この柱状の生成物は表面の凸部分よりも凹部分に集中して生成していることが確認できた。なお、比較対象の例では、M10-873において生成物が表面に生成していることが確認できたが、他の試料に生成物は確認できなかった。また、本実施例では、作製した上記ボールに対し、X線回折測定を行い、そのX線回折パターンを得た。これを図4に示しておく。次に、色素を蒸気作製したボールの表面に吸着させ、その濃度の変化を測定した。色素にはメチレンブルー以下MBという。水溶液を使用した。この測定は、複数のMB水溶液を用意し、上記作製した複数種のボールを別々のMB水溶液に入れて暗室に置き、ボールへの吸着が飽和するまで静置した。なお、本実施例に係るボールを用いたMB水溶液の濃度変化を図5に、比較例に係るボールを用いたMB水溶液の濃度変化を図6にそれぞれ示す。この結果、溶融塩で処理した本実施例のボールは、濃度低下の速度は異なるものの大きな吸着機能を有することができた一方で、比較例のボールでは吸着機能は確認できなかった。静置後、色素分解法を用い、機能評価を行なった。具体的には、上記ボールを含むMB水溶液に、照度5000lx、照射時間24時間、蛍光灯の光可視光光源を照射することで行なった。MB水溶液は可視光照射のみでも分解が起こってしまうため、その影響を除くとともに、得られたMB水溶液の濃度曲線から可視光照射開始1時間から12時間までの傾きを求め、これを分解速度係数knmoll-1h-1として光触媒機能を評価した。また、比較検討のため、同様の手順で紫外光紫外線強度lmW/cm2照射における機能評価をあわせて行なった。この結果を図7に示しておく。なお、本実施例に係るボールを用いたMB水溶液の濃度変化を図8、9に示す。なお図8は可視光照射によるものであり、図9は紫外線照射によるものである。また、比較例に係るボールを用いたMB水溶液の濃度変化を図10、11にそれぞれ示す。なお図10は可視光照射によるものであり、図11は紫外線照射によるものである。この結果、可視光照射下において、実施例のボールでは光触媒の機能発現を確認することができたが、比較例のボールでは光触媒の機能発現を確認することはできなかった。また、紫外線照射下において、実施例及び比較例のいずれのボールにおいても光触媒の機能発現を確認することができたが、実施例に係るボールの方が機能が高いことが確認できた。以上、本実施例により、上記実施形態、本発明の効果を確認することができた。