軸方向に互いに対向する軸方向側面にそれぞれスラスト軌道面を有し、互いに相対回転する1対の部材同士の間に設置されるスラスト転がり軸受を構成する、円輪状の主体と、この主体の円周方向複数個所に間欠的に形成され、それぞれの内側に転動体を転動自在に保持するポケットとを備えたスラスト転がり軸受用保持器に於いて、上記主体の軸方向両側面のうちで円周方向に隣り合うポケット同士の間部分に、潤滑油の流れ方向に関して下流側端縁部に潤滑油の流れを軸方向に変化させる為の立ち上がり壁部を有し、上記主体の内径側から供給される潤滑油の一部を上記両部材に向けて案内し、上記スラスト転がり軸受用保持器をこれら両部材から軸方向にそれぞれ離隔させる複数の案内溝が設けられている事を特徴とするスラスト転がり軸受用保持器。主体の軸方向両側面の直径方向中間部のうちで、円周方向に隣り合うポケット同士の間部分に、1対の部材同士の間への組み込み状態でこれら各間部分と軸方向に対向する各スラスト軌道面との間に形成される空間の一部を塞ぐ膨出部が設けられており、各案内溝がこれら各膨出部にそれぞれ形成されている、請求項1に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝が放射状に配置されており、これら各案内溝は主体の内周縁部にそれぞれ開口している、請求項1~2のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。主体の内周面に径方向外方に凹入した中空環状の潤滑油保持溝が設けられており、この潤滑油保持溝と案内溝とがそれぞれ連通している、請求項1~3のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。主体の軸方向両側面の内周縁部分に、各ポケットの内径寄り部分を円周方向に横切る状態で円輪状の内径側導入溝がそれぞれ形成されており、各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する上流側端部がこれら各内径側導入溝にそれぞれ開口している、請求項1~2のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の潤滑油の流れ方向に関する上流側端部が各ポケットに開口している、請求項1~2のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部が、各ポケットのピッチ円上に位置する、請求項1~5のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部が、1対の部材同士の間への組み込み状態で、これら各部材の軸方向側面のうちスラスト軌道面から径方向内方に外れた部分に対向する部分に位置する、請求項1~4のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部が、1対の部材同士の間への組み込み状態で、これら各部材の軸方向側面のうちスラスト軌道面から径方向外方に外れた部分に対向する部分に位置する、請求項1~6のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝が主体の軸方向片側面と軸方向他側面とに円周方向に関して交互に設けられている、請求項1~9のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の溝深さが、潤滑油の流れ方向に関して上流側部分よりも下流側部分で小さい、請求項1~10のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。主体の軸方向両側面に形成される案内溝のうち、軸方向片側面に形成された案内溝の深さと、軸方向他側面に形成された案内溝の深さとを異ならせている、請求項1~11のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝が主体を軸方向に貫通する状態で設けられている、請求項1~9のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。案内溝の潤滑油の流れ方向に関して下流側端部に、潤滑油を軸方向両側に分流する為の分流壁が設けられている、請求項13に記載したスラスト転がり軸受用保持器。分流壁の断面形状がくさび形である、請求項14に記載したスラスト転がり軸受用保持器。スラスト転がり軸受用保持器が、合成樹脂の射出成形により一体に造られている、請求項1~15のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器。パワーローラの外側面とトラニオンの内側面側にこのパワーローラと同心に配置された外輪の内側面との間に設置され、このパワーローラの外側面に形成された内輪軌道と、この外輪の内側面に形成された外輪軌道と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体と、これら各転動体を転動自在に保持する保持器とを備えたパワーローラ用スラスト転がり軸受に於いて、この保持器が、請求項1~16のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器である事を特徴とするパワーローラ用スラスト転がり軸受。相対回転を自在として互いに同心に支持された入力ディスク及び出力ディスクと、これら両ディスクの軸方向に関してこれら両ディスクの間部分に設けられ、それぞれの両端部に互いに同心に、且つ、これら両ディスクの中心軸に対して捩れの位置に設けられた枢軸を中心とする揺動変位を自在とされた複数個のトラニオンと、これら各トラニオンの内側面から突出する状態で、これら各トラニオン毎に1本ずつ設けられた支持軸と、これら各支持軸の周囲に回転自在に支持された状態で上記両ディスク同士の間に挟持された複数個のパワーローラと、これら各パワーローラの外側面と上記各トラニオンの内側面との間に設けられ、これら各パワーローラに加わるスラスト方向の荷重を支承する複数のスラスト転がり軸受とを備えたトロイダル型無段変速機に於いて、これら各スラスト転がり軸受が、請求項17に記載したパワーローラ用スラスト転がり軸受である事を特徴とするトロイダル型無段変速機。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、保持器を構成する主体の軸方向両側面と、これら両側面にそれぞれ対向する1対の部材に設けられた軸方向側面とがそれぞれ接触する事を防止し、引き摺り抵抗を低減できる構造を実現すべく発明したものである。本発明のスラスト転がり軸受用保持器は、例えば前述の図37に示した従来構造のスラスト転がり軸受用の保持器と同様に、軸方向に互いに対向する軸方向側面にそれぞれスラスト軌道面を有し、互いに相対回転する1対の部材同士の間に設置されるスラスト転がり軸受を構成するもので、円輪状の主体と、この主体の円周方向複数個所に間欠的に形成され、それぞれの内側に転動体を転動自在に保持するポケットとを備える。特に、本発明のスラスト転がり軸受用保持器は、上記主体の軸方向両側面のうちで、円周方向に隣り合うポケット同士の間部分に、複数の案内溝を設けている。これら各案内溝は、潤滑油の流れ方向に関して下流側端縁部に、潤滑油の流れを軸方向に変化させる為の立ち上がり壁部を有するもので、上記主体の内径側から供給される潤滑油の一部を、上記両部材に向けて案内し、上記スラスト転がり軸受用保持器をこれら両部材から軸方向にそれぞれ離隔させるものである。尚、本発明のスラスト転がり軸受用保持器には、各ポケット内に転動自在に保持する為の転動体として、玉、ころ円筒ころ、円すいころ等、ニードル等、何れを用いたものも含まれる。又、本発明のスラスト転がり軸受用保持器は、転動体に接触角を付与する様な、アンギュラ型のスラスト転がり軸受に用いる事もできる。又、本発明のスラスト転がり軸受用保持器を実施する場合、例えば請求項2に記載した発明の様に、上記主体の軸方向両側面の直径方向中間部のうちで、円周方向に隣り合うポケット同士の間部分に、上記1対の部材同士の間への組み込み状態で、これら各間部分と軸方向に対向する上記各スラスト軌道面との間に形成される空間の一部を塞ぐ、膨出部を設ける。そして、上記各案内溝をこれら各膨出部にそれぞれ形成する。尚、これら各膨出部により上記各空間を塞ぐ割合としては、前記図37、38に示した従来構造の場合の様に、上記各間部分に膨出部を設けず、単に平坦面とした場合に形成される空間の容積を100とした場合に、少なくとも70、好ましくは90程度を塞ぐ事が好ましい。又、上記請求項2に記載した発明を実施する場合に、例えば、上記主体の円周方向に関する上記各膨出部の両側面により、上記各ポケットの内面の一部を構成し、これら各ポケットの内面を、上記主体の直径方向に関して、内側の球面部と外側の円筒面部とを中間部で滑らかに連続させて成るものとする。又、これら各円筒面部を上記主体の外周面に連通開口させる。この様な構成を採用した場合には、スラスト転がり軸受を構成する転動体として、玉を使用する。更に、上記各ポケットの内面を構成する球面部のピッチ円直径を、各転動体玉のピッチ円直径よりも小さくする事もできる。又、本発明のスラスト転がり軸受用保持器を実施する場合、例えば請求項3に記載した発明の様に、上記各案内溝を放射状に配置し、これら各案内溝を上記主体の内周縁部にそれぞれ開口させる。又、本発明を実施する場合に、例えば請求項4に記載した発明の様に、上記主体の内周面に、径方向外方に凹入した中空環状の潤滑油保持溝を設け、この潤滑油保持溝と上記各案内溝とをそれぞれ連通させる。又、請求項1、2に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項5に記載した発明の様に、上記主体の軸方向両側面の内周縁部分に、各ポケットの内径寄り部分を円周方向に横切る通過する状態で円輪状の内径側導入溝をそれぞれ形成する。そして、上記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する上流側端部を、これら各内径側導入溝にそれぞれ開口させる。或いは、例えば請求項6に記載した発明の様に、前記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する上流側端部を、前記各ポケットに開口させる。又、請求項1~5に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項7に記載した発明の様に、上記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部を、上記各ポケットのピッチ円ピッチ円近傍を含む上に位置させる。又、請求項1~4に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項8に記載した発明の様に、上記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部を、前記1対の部材同士の間への組み込み状態で、これら各部材の軸方向側面のうちスラスト軌道面から径方向内方に外れた部分に対向する部分に位置させる。又、請求項1~6に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項9に記載した発明の様に、上記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部を、前記1対の部材同士の間への組み込み状態で、これら各部材の軸方向側面のうちスラスト軌道面から径方向外方に外れた部分に対向する部分に位置させる。又、本発明を実施する場合に、例えば請求項10に記載した発明の様に、上記各案内溝を、上記主体の軸方向片側面と軸方向他側面とに円周方向に関して交互に設ける。又、本発明を実施する場合に、例えば請求項11に記載した発明の様に、上記各案内溝の溝深さを、潤滑油の流れ方向に関して上流側部分よりも下流側部分で小さく浅くする。尚、本明細書及び特許請求の範囲に関して、案内溝の溝深さが小さいとは、溝が浅い事を意味し、反対に、案内溝の溝深さが大きいとは、溝が深い事を意味する。又、本発明を実施する場合に、例えば請求項12に記載した発明の様に、上記主体の軸方向両側面に形成される案内溝のうち、軸方向片側面に形成された案内溝の溝深さと、軸方向他側面に形成された案内溝の溝深さとを異ならせる。又、前述した請求項1~9に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項13に記載した発明の様に、上記各案内溝を、上記主体を軸方向に貫通する状態で設ける。又、上記請求項13に記載した発明を実施する場合に好ましくは、請求項14に記載した発明の様に、上記各案内溝の潤滑油の流れ方向に関する下流側端部に、潤滑油を軸方向両側に分流させる為の分流壁フィンを設ける。更に、好ましくは請求項15に記載した様に、分流壁の断面形状をくさび形とする。又、本発明を実施する場合に、例えば請求項16に記載した発明の様に、前記スラスト転がり軸受用保持器を、合成樹脂の射出成形により一体に造る。又、本発明のパワーローラ用スラスト転がり軸受は、パワーローラの外側面と、トラニオンの内側面側にこのパワーローラと同心に配置された外輪の内側面との間に設置されるもので、内輪軌道と、外輪軌道と、複数の転動体と、保持器とを備える。このうちの内輪軌道は、上記パワーローラの外側面に形成されたものである。又、上記外輪軌道は、上記外輪の内側面に形成されたものである。又、上記各転動体は、上記内輪軌道と上記外輪軌道との間に転動自在に設けられている。更に、上記保持器は、上記各転動体を転動自在に保持する。特に、本発明のパワーローラ用スラスト転がり軸受にあっては、上記保持器が、上述した請求項1~16のうちの何れか1項に記載したスラスト転がり軸受用保持器である。又、本発明のトロイダル型無段変速機は、入力ディスク及び出力ディスクと、複数個のトラニオンと、複数個の支持軸と、複数個のパワーローラと、複数個のスラスト転がり軸受とを備える。このうちの入力ディスク及び出力ディスクは、相対回転を自在として互いに同心に支持されている。又、上記各トラニオンは、上記両ディスクの軸方向に関してこれら両ディスクの間部分に設けられ、それぞれの両端部に互いに同心に、且つ、これら両ディスクの中心軸に対して捩れの位置に設けられた枢軸を中心とする揺動変位を自在とされている。又、上記各支持軸は、上記各トラニオンの内側面から突出する状態で、これら各トラニオン毎に1本ずつ設けられている。又、上記各パワーローラは、上記各支持軸の周囲に回転自在に支持された状態で、上記両ディスク同士の間に挟持されている。更に、上記各スラスト転がり軸受は、上記各パワーローラの外側面と上記各トラニオンの内側面との間に設けられている。特に、本発明のトロイダル型無段変速機にあっては、上記各スラスト転がり軸受が、上述した請求項17に記載したパワーローラ用スラスト転がり軸受である。上述の様に本発明のスラスト転がり軸受用保持器は、主体の軸方向両側面にそれぞれ、潤滑油の流れを軸方向に変化させられる複数の案内溝を設けている。この為、本発明のスラスト転がり軸受用保持器によりスラスト転がり軸受を構成すれば、上記各案内溝を通じて潤滑油を1対の部材の軸方向側面に向けてそれぞれ排出する事で、上記主体の軸方向両側面を上記両部材の軸方向側面からそれぞれ離隔させる事ができる引き離し効果を得られる。従って、スラスト転がり軸受の運転時に、上記主体の軸方向両側面と上記両部材の軸方向側面とがそれぞれ接触する事を有効に防止できて、引き摺り抵抗の低減を図れる。又、上記スラスト転がり軸受用保持器が軸方向にがたつく事も有効に防止できて、このスラスト転がり軸受用保持器の軸方向に関する姿勢を安定させる事もできる。又、上述の様な本発明のスラスト転がり軸受を備えた本発明のパワーローラ用スラスト転がり軸受の場合には、各案内溝を通じて潤滑油をパワーローラの外側面及び外輪の内側面に向けてそれぞれ排出させられる。この為、上記主体の軸方向両側面をこれらパワーローラの外側面及び外輪の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。従って、上記主体の軸方向両側面内周縁部分及び外周縁部分と上記パワーローラの外側面内径側、外径側肩部及び上記外輪の内側面内径側、外径側肩部とがそれぞれ接触する事を有効に防止できて、引き摺り抵抗の低減を図れる。更に、上記パワーローラの外側面例えば内輪軌道及び上記外輪の内側面例えば外輪軌道を効率良く冷却できる為、これらパワーローラ及び外輪の長寿命化も図れる。更に、上述の様な本発明のパワーローラ用スラスト転がり軸受を備えた本発明のトロイダル型無段変速機によれば、スラスト転がり軸受部分での引き摺り抵抗ドラッグトルクを低減できる分、伝達効率の向上を図れる。又、請求項2に記載した発明の場合には、主体の軸方向両側面の直径方向中間部のうちで、円周方向に隣り合うポケット同士の間部分と、スラスト軌道面例えばパワーローラの外側面に設けられた内輪軌道及び外輪の内側面に設けられた外輪軌道との間部分に形成される空間の容積を、これら各間部分に膨出部を設けない単に平坦面とした場合に比べて小さくできる。この為、上記各空間内に滞留する潤滑油量を少なくできる。この結果、これら各空間を各転動体が横切る場合に於ける潤滑油の攪拌抵抗を低減できて、運転時のトルク損失回転抵抗を低減できる。更に、上記各空間を通過しつつ流失する潤滑油量を少なく抑えられる分、上記各ポケット内に供給して、上記各転動体の転動面と上記各スラスト軌道面との転がり接触部の潤滑に供される潤滑油量を増やす事もできる。又、上記各膨出部を設ける事によって、各案内溝の溝深さに関する自由度を向上させる事もできる。又、請求項3に記載した発明の場合には、スラスト転がり軸受用保持器の内径側に供給される潤滑油を、各案内溝内に効率良く取り込めると共に、これら各案内溝内に流入した潤滑油を、上記スラスト転がり軸受用保持器の回転に伴う遠心力を利用して、外径側に勢い良く流動させる事ができる。従って、潤滑油を軸方向に勢い良く排出させる事ができて、上記スラスト転がり軸受用保持器の引き離し効果を大きくできる。又、請求項4に記載した発明の場合には、スラスト転がり軸受用保持器の内径側に形成した潤滑油保持溝内に多量の潤滑油を貯溜できる為、この潤滑油保持溝から各案内溝に潤滑油を安定して供給できる。又、請求項5に記載した発明の場合には、主体の軸方向側面の内周縁部分に形成した内径側導入溝を通じて、各ポケット内に潤滑油を効率良く供給できると共に、各案内溝に潤滑油を効率良く送り込める。この為、転がり接触部を十分に冷却できると共に、スラスト転がり軸受用保持器の引き離し効果を大きくできる。又、上記内径側導入溝は、上記各ポケットへと潤滑油を導く通油路としての機能と、上記各案内溝へと潤滑油を導く通油路としての機能とを同時に発揮できる。この為、内径側導入溝を形成する事で、上記2種類の通油路を個別に形成しなくて済む。従って、加工工数及び加工コストの低減を図れる。又、スラスト転がり軸受用保持器を金属材料から造る場合、上記内径側導入溝は、旋削工具等を用いて主体を回転させながら比較的容易に加工できる。この為、この面からも加工工数及びコストの低減を図れる。更に、スラスト転がり軸受の軽量化を図り易くなる。又、請求項6に記載した発明の場合には、各ポケット内に供給され、転がり接触部の潤滑に供された潤滑油を、スラスト転がり軸受用保持器を1対の部材の軸方向側面からそれぞれ離隔させる為に再利用できる。又、請求項7に記載した発明の場合には、各案内溝から軸方向に排出され、スラスト転がり軸受用保持器を1対の部材の軸方向側面からそれぞれ離隔させる為に利用された潤滑油を、転がり接触部の潤滑に再利用できる。これに対して、請求項8、9に記載した発明の場合には、例えば、スラスト軌道面が断面円弧状である場合に、これらスラスト軌道面が設けられた1対の部材の軸方向側面と潤滑油の排出位置とを近接させ易くなる。この為、スラスト転がり軸受用保持器の引き離し効果を大きくできる。更に、上記請求項9に記載した発明の場合には、スラスト転がり軸受用保持器の軽量化を図り易くなる。又、前述した請求項2に記載された発明の様に、上記各案内溝を各膨出部に対して形成する場合に、これら各案内溝が形成される部分が大きくなる為、主体の厚さ軸方向に関する厚さ寸法の変化が小さくなり易い。この為、例えばスラスト転がり軸受用保持器を射出成形により造る場合に、合成樹脂が行き渡り易くなり、射出成形性の向上を図り易くなる。又、請求項10に記載した発明の場合には、例えばスラスト転がり軸受用保持器を薄肉の金属板にプレス加工を施して造る場合に、案内溝を形成する部分の裏面をバックアップしつつ、これら各案内溝を形成できる。この為、加工性の向上を図れると共に、スラスト転がり軸受用保持器の形状精度及び寸法精度を確保し易くなる。又、請求項11に記載した発明の場合には、各案内溝内を流動する潤滑油の流速を、潤滑油の流れ方向に関して上流側部分よりも下流側部分で大きくできる。この為、潤滑油を軸方向に勢い良く排出する事ができて、スラスト転がり軸受用保持器の引き離し効果を大きくできる。又、請求項12に記載した発明の場合には、スラスト転がり軸受により相対回転自在とされる1対の部材のうち、運転時に高温になる部材例えば1対の部材がパワーローラと外輪である場合にはパワーローラの軸方向側面に、スラスト転がり軸受用保持器の軸方向片側面に形成された、軸方向他側面に形成された案内溝よりも溝深さの大きい案内溝を対向させる事で、上記部材を効率良く冷却できる。又、請求項13に記載した発明の場合には、各案内溝の容積を大きく確保できる為、これら各案内溝内を流動する潤滑油量を多くできる。この為、軸方向に排出される潤滑油量を十分に多くする事ができて、スラスト転がり軸受用保持器の引き離し効果を大きくできる。又、スラスト転がり軸受の軽量化を図れる。更に、主体の軸方向に関する厚さ寸法肉厚を変化させる事で、上記各案内溝の溝深さを容易に変化させる事もできる。更に、請求項14に記載した発明の場合には、各案内溝内の潤滑油を、軸方向片側に排出する潤滑油と軸方向他側に排出する潤滑油とに効率良く分配できると共に、潤滑油の流れの向きを軸方向に変化させ易くなる。又、請求項15に記載した発明によれば、分流壁の軸方向位置を規制する事で、軸方向片側と軸方向他側とにそれぞれ排出する潤滑油量を容易に調整する事もできる。[実施の形態の第1例]図1~5は、請求項1~3、7、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第1例を示している。本例の特徴は、保持器10aを構成する主体11aの軸方向両側面に、それぞれ案内溝23、23を形成し、これら各案内溝23、23内を流れる潤滑油を利用して、上記主体11aの軸方向両側面をパワーローラ3の外側面及び外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる点にある。その他の部分の基本的な構造及び作用は、前述の図36~38に示した従来構造とほぼ同様である為、重複する図示並びに説明は省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。本例のスラスト玉軸受5aに組み込む保持器10aは、ポリアミド樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂等の合成樹脂を射出成形する事により一体に形成されており、円輪状の主体11aと、この主体11aの円周方向複数個所に間欠的に設けられたポケット12、12とから成る。又、この主体11aの軸方向両側面内外両側面には、この主体11aの直径方向に亙り、上記各ポケット12、12を横切る状態で、潤滑油流路となる凹溝17、17を設けている。尚、本例の場合にも、上記各ポケット12、12の内面を、前記図37、38に示した従来構造の場合と同様に、上記主体11aの軸方向両側面に開口する円筒面により構成している。又、本例の場合には、上記主体11aの軸方向両側面の直径方向中間部内周縁部分18と外周縁部分19とに挟まれた部分のうちで、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に、上記主体11aの軸方向厚さ方向に膨出した膨出部24、24を、それぞれ設けている。これら各膨出部24、24は、それぞれの円周方向両側面を部分円筒面状の凹面として、上記各ポケット12、12の内面に連続させている。又、上記各膨出部24、24のうち、前記各案内溝23、23が形成された部分を除く部分は、前記パワーローラ3の外側面に形成された内輪軌道6、及び、前記外輪7の内側面に形成された外輪軌道8の各軌道溝に沿う外面形状を有し、その大部分をこれら各軌道溝の内側に入り込ませている。この為に、本例の場合には、上記各膨出部24、24のうち上記各案内溝23、23が形成された部分を除く部分の母線形状を単一円弧状とし、これら各膨出部24、24の母線形状の曲率半径r24を、上記内輪軌道6の母線形状の曲率半径r6及び上記外輪軌道8の母線形状の曲率半径r8よりも、隙間t分だけ小さくしているr24t=r6=r8。更に、上記各膨出部24、24のピッチ円直径を、上記内輪軌道6と上記外輪軌道8との間に設けられた各玉9、9及び上記各ポケット12、12のピッチ円直径に一致させている。又、本例の場合には、上記保持器10aを、上記パワーローラ3の外側面と上記外輪7の内側面との間に組み込んだ状態で、上記各膨出部24、24の大部分を、上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8の各軌道溝の内側に入り込ませるべく、上記隙間tの大きさ膨出部24、24の突出量を規制している。具体的には、この隙間tの大きさを、上記主体11aの軸方向両側に設けられた1対の膨出部24、24の頂部同士の間隔が、上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8の溝底同士の間隔≒各玉9、9の直径の約80~90程度となる様に規制したり、或いは、上記各膨出部24、24のうちで、上記各軌道溝の内側に入り込んだ部分の断面積が、これら各軌道溝の断面積の約70~90程度を占める様に規制している。但し、上記隙間tの大きさは、上記主体11aの内周縁部分18と相手面パワーローラ3の内径側肩部21a及び外輪7の内径側肩部20aとの間の隙間と、同じく外周縁部分19と相手面パワーローラ3の外径側肩部21b及び外輪7の外径側肩部20bとの間の隙間との、少なくとも何れか一方本例の場合には両方の隙間よりも大きくする。これにより、上記保持器10aが軸方向に変位した場合にも、少なくとも上記各膨出部24、24が上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8に干渉する擦れ合う事を防止する。又、上記隙間tの大きさは、上記各膨出部24、24と上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8との間に流入した潤滑油の剪断抵抗を小さく抑える面からも、或る程度の大きさを確保する。特に本例の場合には、上記主体11aの軸方向両側面のうちで、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に、潤滑油流路となる案内溝23、23を形成している。具体的には、これら各案内溝23、23を、上記各膨出部24、24とこれら各膨出部24、24の内径側に隣接して設けられた上記内周縁部分18とを跨ぐ様に形成している。上記各案内溝23、23は、図4、5に示す様に、放射状に配置されており、それぞれの内径側端縁部である潤滑油の流れ方向に関する上流側端部を、上記主体11aの内周縁部に開口させている。反対に、上記各案内溝23、23の外径側端縁部である潤滑油の流れ方向に関する下流側端部後述する立ち上がり壁部27を、上記各ポケット12、12のピッチ円上に位置する上記各膨出部24、24の頂部に、それぞれ位置させている。この様に配置された上記各案内溝23、23は、上記主体11aの軸方向に見た形状が略三角状で、円周方向に関する幅寸法が外径側に向かう程小さくなっている。又、これら各案内溝23、23は、それぞれ、底部25と、1対の側壁部26、26と、立ち上がり壁部27とから成る。本例の場合、このうちの底部25を、上記内周縁部分18の側面外側面及び内側面に平行な平坦面部28と、上記各膨出部24、24の側面外側面及び内側面に平行な曲面部29とを段差面30により連続させた複合面とする事で、上記各案内溝23、23の溝深さhを全長に亙りほぼ一定としている。又、上記両側壁部26、26は、上記底部25から軸方向に離隔する程、互いに離隔する上記各案内溝23、23の円周方向に関する幅が広くなる方向に、それぞれ傾斜している。又、上記立ち上がり壁部27は、部分凹円弧状で、上記底部25の外径側端縁部案内溝23、23の下流側端縁部から軸方向に立ち上がりほぼ直角に折れ曲がり、上記両側壁部26、26の外径側端縁部同士を滑らかに連続させている。この様な立ち上がり壁部27は、上記各案内溝23、23内を流れる潤滑油の流れの向きを径方向から軸方向に変化させる。又、図示の例の場合、これら各案内溝23、23の開口幅を、前記各凹溝17、17の開口幅よりも少しだけ大きくしている。以上の様な構成を有する本例の場合、前記図37に示した従来構造の場合と同様に、支持軸14の内部を通じてスラスト玉軸受5a主体11aの内径側に供給された潤滑油の一部は、この主体11aの軸方向両側面にそれぞれ形成された上記各案内溝23、23内に流入する。そして、図2中に矢印で示した様に、これら各案内溝23、23内を外径側に流動した後、上記各立ち上がり壁部27、27によってその流れの向きを軸方向に変化させられ、上記各案内溝23、23の外径側端縁部から軸方向に排出される。即ち、これら各案内溝23、23の外径側端縁部が位置する前記各膨出部24、24の頂部位置から、これら各膨出部24、24の頂部が軸方向に対向する、前記内輪軌道6の溝底部及び前記外輪軌道8の溝底部に向けて、それぞれ潤滑油が排出される。特に、本例の場合には、上記各案内溝23、23を放射状に配置している為、これら各案内溝23、23内に流入した潤滑油には、上記保持器10aの回転に伴う遠心力が作用する。又、これら各案内溝23、23の溝深さは全長に亙りほぼ一定であり、これら各案内溝23、23の円周方向に関する幅寸法は外径側に向かう程小さくなる為、潤滑油の流速は外径側に向かう程大きくなる。この為、上記各案内溝23、23の外径側端縁部から潤滑油を軸方向に勢い良く排出する事ができる。従って、本例の場合には、上記主体11aの軸方向両側面を前記パワーローラ3の外側面及び前記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる引き離し効果を得られる。又、前記保持器10aが軸方向にがたつく事を有効に防止できて、この保持器10aの軸方向に関する姿勢を安定させる事もできる。この結果、トロイダル型無段変速機の運転時に、上記主体11aの内周縁部分18及び外周縁部分19の軸方向両側面と、上記パワーローラ3の外側面のうちの内径側、外径側両肩部21a、21b及び上記外輪7の内側面のうちの内径側、外径側両肩部20a、20bとがそれぞれ接触する事を有効に防止できて、引き摺り抵抗を十分に低減できる。又、これにより、上記トロイダル型無段変速機の伝達効率の向上を図れる。又、本例の場合には、上記主体11aの軸方向両側面の直径方向中間部のうちで、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に、前述した様な形状を有する前記各膨出部24、24を設けている。この為、これら各膨出部24、24と、上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8との間に形成される空間31、31の容積を、上記各膨出部24、24を設けない場合単に平坦面とした場合に比べて、上述の様な案内溝23、23を形成した場合にも十分に小さくできる。この為、上記各空間31、31内に滞留する潤滑油量自体を少なくできる。従って、上記スラスト玉軸受5aの内径側に供給される潤滑油量が多くなった場合にも、上記各空間31、31内に流入する存在する潤滑油量を、上記各案内溝23、23に流入する潤滑油量を考慮しても少なく抑えられる。又、上記各ポケット12、12内に流入した潤滑油のうちで、上記各空間31、31を通過しつつ流失する量を少なく抑えられる。更に、本例の場合には、上記スラスト玉軸受5aの内径側に供給された潤滑油を、前記各凹溝17、17を通じて上記各ポケット12、12内に直接送り込める事からも、上記各空間31、31内に流入する潤滑油量を少なくできる。この結果、トロイダル型無段変速機の運転時に、上記各空間31、31を上記各玉9、9が横切る場合に於ける、潤滑油の攪拌抵抗を低減して、上記スラスト玉軸受5aのトルク損失回転抵抗を低減できる。更に、上記各案内溝23、23からの潤滑油の排出位置を、上記各膨出部24、24の頂部位置とし、前記各玉9、9と前記内輪軌道6及び前記外輪軌道8との転がり接触部の近傍に位置させている為、上記保持器10a主体11aを上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる為に利用した潤滑油を、上記各転がり接触部の潤滑に再利用できる。この為、上記スラスト玉軸受5aに供給される潤滑油量が少なくなった場合にも、上記各転がり接触部に十分量の潤滑油を供給できる。又、本例の場合には、上記各案内溝23、23を通じて、上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8の各溝底部に向けて潤滑油を排出できる為、上記パワーローラ3及び上記外輪7を効果的に冷却できる。従って、これらパワーローラ3及び外輪7の長寿命化も図れる。又、上記各膨出部24、24を設ける事によって、上記各案内溝23、23の溝深さに関する自由度を向上させる事もできる。尚、本例の様に、上記保持器10aを合成樹脂から造る場合には、射出成形により、上記主体11aと上記各膨出部24、24案内溝23、23を含むとを一体に造れる。これに対して、上記保持器10aを、例えば真鍮の如き銅系合金や、ステンレス鋼の如き鉄系合金等の金属材料から造る場合には、上記各膨出部24、24の厚さ寸法突出量を含めた厚さ寸法を有する円輪状の主体を造った後、切削加工乃至研削加工を施す事により、上記各ポケット12、12を形成すると共に、上記各案内溝23、23及び上記各膨出部24、24を形成する事ができる。又、直径方向に亙り肉厚が均一な主体と、複数個の膨出部とをそれぞれ別個に造った後、これら各膨出部を、この主体のうちで、円周方向に隣り合うポケット同士の間部分平坦面部に、溶接、ろう付け、或いは、接着剤により接着する事により接合して、上記保持器とする事もできる。[実施の形態の第2例]図6~8は、同じく請求項1~3、7、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合には、上述した実施の形態の第1例の場合とは異なり、主体11bに形成する案内溝23a、23aの溝深さを全長に亙り一定とはしていない。即ち、本例の場合には、これら各案内溝23aの底部25aを平坦面部28aのみから構成する全長に亙り平坦面とする事で、膨出部24、24にそれぞれ形成された上記各案内溝23a、23aの溝深さを外径側に向かう程大きくしている。言い換えれば、上記各膨出部24、24の軸方向への膨出量に応じて、上記各案内溝23a、23aの溝深さを大きくしている。この様な構成を有する本例の場合、上記実施の形態の第1例の場合に比べて、上記各案内溝23a、23a内を流動する潤滑油量を増やす事ができる。この為、これら各案内溝23a、23aの外径側端縁部から軸方向に排出される潤滑油量を増やす事ができて、パワーローラ3の外側面及び外輪7の内側面図2、3等参照からの保持器10bの引き離し効果を大きくできる。又、上記実施の形態の第1例の場合に比べて、上記保持器10bの軽量化も図れる。その他の構成及び作用効果に就いては、上述した実施の形態の第1例の場合と同様である。[実施の形態の第3例]図9~11は、請求項1~3、7、11、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の場合には、主体11cに形成する案内溝23b、23bの外径側半部の溝深さを、外径側に向かう程潤滑油の流れ方向に関して下流側に向かう程小さくしている。この為に、本例の場合には、上記各案内溝23b、23bの底部25bを、内径側半部に設けた平坦面部28bと、外径側半部に設けた曲面部29aとを連続させる事により構成している。そして、このうちの曲面部29aの曲率半径を、膨出部24、24の母線形状の曲率半径よりも小さくすると共に、曲率中心を保持器10cの軸方向中央位置よりも上記各膨出部24、24の頂部側に偏らせる事で、上記各案内溝23b、23bの外径側半部の溝深さを外径側に向かう程小さくしている。この様な構成を有する本例の場合、前述した実施の形態の第1例の場合に比べて、上記各案内溝23b、23bの外径側部分下流側端部での潤滑油の流速を大きくできる。この為、これら各案内溝23b、23bの外径側端縁部から潤滑油を軸方向に勢い良く排出する事ができて、パワーローラ3の外側面及び外輪7の内側面図2、3等参照からの保持器10cの引き離し効果を大きくできる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合と同様である。[実施の形態の第4例]図12~13は、請求項1、2、5、7、11、17、18に対応する、本発明の実施の形態の第4例を示している。本例の場合には、パワーローラ3の内径側肩部21a及び外輪7の内径側肩部20a図3等参照に対向する、主体11oの軸方向両側面の内周縁部分18aに、円輪状の内径側導入溝42、42をそれぞれ形成している。これら各内径側導入溝42、42は、ポケット12、12の内径側端部及び膨出部24、24の内径側端部をそれぞれ円周方向に横切る通過する状態で形成されている。従って、上記各内径側導入溝42、42は、上記各ポケット12、12にそれぞれ連通しており、上記主体11oの内径側に供給された潤滑油を、これら各ポケット12、12へと導く。この為、本例の場合には、ポケット12を直径方向に横切る凹溝17図4、5等参照は形成しておらず、ポケット12よりも外径側に位置する部分外周縁部分19にのみ、凹溝17aを形成している。別な言い方をすれば、上記各内径側導入溝42、42は、直径方向に横切る凹溝17のうちで各ポケット12よりも内径側内周縁部分18に形成された部分と、同様に機能する。又、本例の場合には、保持器10oの引き離し効果を得る為の潤滑油流路となる案内溝23n、23nを、上記各膨出部24と上記内周縁部分18aとを跨ぐ様には形成せずに、これら各膨出部24、24にのみ形成している。そして、上記各案内溝23n、23nの潤滑油の流れ方向に関する上流側端部を、上記各内径側導入溝42、42にそれぞれ開口させている。この為、本例の場合には、これら各内径側導入溝42、42を通じて、上記主体11oの内径側に供給された潤滑油を、上記各案内溝23n、23nへと導く。別な言い方をすれば、上記各内径側導入溝42、42は、膨出部24と内周縁部分18とを跨ぐ様に形成された案内溝23図3、4等参照のうちで、この内周縁部分18に形成された部分と、同様に機能する。又、上記各案内溝23n、23nを構成する底部25kは、内径側半部に設けた平坦面部28cと、外径側半部に設けた曲面部29cとを径方向に連続させて成る。そして、このうちの平坦面部28cを、上記各内径側導入溝42、42の溝底部43と同一平面上に位置させている。又、上記曲面部29cの曲率半径を、上記各膨出部24、24の母線形状の曲率半径よりも小さくすると共に、曲率中心を保持器10oの軸方向中央位置よりも上記各膨出部24、24の頂部側に偏らせる事で、上記各案内溝23n、23nの外径側半部の溝深さを外径側に向かう程小さくしている。又、これら各案内溝23n、23nの潤滑油の流れ方向に関する下流側端部立ち上がり壁部27eを、上記各ポケット12、12のピッチ円近傍上に位置させている。又、本例の場合には、この様な構成を有する保持器10oを、例えば真鍮の如き銅系合金や、ステンレス鋼の如き鉄系合金等の金属材料に、切削加工乃至研削加工を施す事により造っている。以上の様な構成を有する本例の場合には、上記各内径側導入溝42、42を通じて、上記各ポケット12、12内に潤滑油を効率良く供給できると共に、上記各案内溝23n、23nに潤滑油を効率良く送り込める。この為、転がり接触部を十分に冷却できると共に、上記保持器10oの引き離し効果を大きくできる。又、上述した様に、上記各内径側導入溝42、42は、上記各ポケット12、12へと潤滑油を導く通油路直径方向に横切る凹溝17のうちでポケット12よりも内径側に形成された部分としての機能と、上記各案内溝23n、23nへと潤滑油を導く通油路膨出部24と内周縁部分18とを跨ぐ様にして形成された案内溝23のうち内周縁部分18に形成された部分としての機能とを、同時に発揮できる。この為、上記各内径側導入溝42、42を形成する事により、上記2種類の通油路を個別に形成しなくて済む。従って、加工工数及び加工コストの低減を図れる。更に、上記各内径側導入溝42、42は、旋削工具等を用いて上記主体11oを回転させながら比較的容易に加工できる為、この面からも加工工数及び加工コストの低減を図れる。又、上記各内径側導入溝42、42は円周方向に連続的に設けられている為、上記2種類の通油路を形成する場合に比べて旋削量が多くなり、軽量化を図り易くなる。尚、本例の説明は、円周方向に隣り合う上記各ポケット12、12同士の間に、上記各膨出部24、24が形成された場合を例に挙げて説明したが、後述する図23等の様に、上記各膨出部24、24を有しない構造保持器の肉厚が直径方向に亙り均一な構造にも適用できる。又、上記保持器10oは、合成樹脂の射出成形により一体に形成する事もできる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例及び上記実施の形態の第3例の場合と同様である。[実施の形態の第5例]図14~16は、請求項1~3、7、11、12、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第5例を示している。本例の場合には、前述した実施の形態の第3例の構造を工夫して、パワーローラ3と外輪7図2、3等参照とのうちで、運転時に高温になり易いパワーローラ3を効率良く冷却する為に、保持器10dを構成する主体11dの軸方向両側面にそれぞれ形成する案内溝23b、23cの溝深さを異ならせている。具体的には、上記パワーローラ3の外側面に対向させる案内溝23c、23cの溝深さを、上記外輪7の内側面に対向させる案内溝23b、23bの溝深さよりも全長に亙り大きくしている。この為に、本例の場合には、上記各案内溝23c、23cの底部25cを構成する平坦面部28cの溝深さを、上記各案内溝23bの底部25bを構成する平坦面部28bの溝深さよりも大きくすると共に、上記底部25cを構成する曲面部29bの曲率半径を、上記底部25bを構成する曲面部29aの曲率半径よりも小さくし、更に各部の曲率中心を適正にして、径方向位置が同じ部分での上記各曲面部29bの溝深さを、上記各曲面部29aの溝深さよりも大きくしている。この様な構成を有する本例の場合、上記パワーローラ3の外側面に対向して設けられた上記各案内溝23c、23c内を流れる潤滑油量を、上記外輪7の内側面に対向して設けられた上記各案内溝23b、23b内を流れる潤滑油量よりも多くできる。この為、内輪軌道6図2、3等参照での発熱の他に、入力ディスク1及び出力ディスク2図36参照とのトラクション部でも発熱し、運転時に高温になり易い上記パワーローラ3を効率良く冷却できる。この為、上記内輪軌道6だけでなく、上記トラクション部の温度上昇も抑える事ができて、グロススリップを防止する面からも有利になる。尚、本例の場合には、上記主体11dの軸方向両側から、上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面に向けてそれぞれ潤滑油を排出できる為、上記主体11dの軸方向両側からそれぞれ排出される潤滑油量が異なっても、前述した図37、38に示した従来構造の場合程、上記保持器10dが上記外輪7側に過度に変位し易くなる事はない。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例及び上記実施の形態の第3例の場合と同様である。[実施の形態の第6例]図17、18は、請求項1~3、9、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第6例を示している。本例の場合には、前述した実施の形態の第2例の構造に対して、案内溝23d、23dの外径側端縁部を外径側に延長し、これら各案内溝23d、23dからの潤滑油の排出位置を、パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び外輪7の内側面のうちの外径側肩部20b図2、3等参照の径方向内側面にそれぞれ対向する部分に位置させている。又、本例の場合には、上記各案内溝23d、23dを、内径側半部に設けられた内径部32と外径側半部に設けられた外径部33とを連続させる事により構成している。このうちの内径部32は、軸方向から見た形状が略台形状で、円周方向に関する幅寸法が外径側に向かう程小さくなっており、上記外径部33は、軸方向から見た形状が略長矩形状で、円周方向に関する幅寸法が全長に亙りほぼ一定である。又、本例の場合にも、上記実施の形態の第2例の場合と同様に、上記各案内溝23d、23dを構成する底部25aを平坦面とし、これら各案内溝23d、23dの溝深さを、膨出部24、24の膨出量に応じて異ならせている。この様な構成を有する本例の保持器10eの場合には、主体11eの外周縁部分19の軸方向両側から、上記パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び上記外輪7の内側面のうちの外径側肩部20bに向けて、それぞれ潤滑油を排出する事ができる。この為、上記主体11eの軸方向両側面を上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。特に、本例の場合には、上記各案内溝23d、23dからの潤滑油の排出位置を、上記主体11eの外径寄り部分に位置させている為、遠心力を十分に利用して、上記各案内溝23d、23dから排出される潤滑油の勢いを大きくできる。又、これら各案内溝23d、23dから排出される潤滑油量を増やす事もできる。従って、上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からの上記保持器10eの引き離し効果を十分に大きくできる。又、本例の場合には、上記実施の形態の第2例の場合に比べて、上記主体11eの厚さ軸方向に関する厚さ寸法の変化が小さくなる厚さが一定となる部分の割合が大きくなる為、射出成形性の向上を図る事もできる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例及び上記実施の形態の第2例の場合と同様である。[実施の形態の第7例]図19、20は、請求項1~3、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第7例を示している。本例の保持器10fの場合には、前述した実施の形態の第1~3、5、6例の場合に比べて、案内溝23e、23eの全長を短くし、これら各案内溝23e、23eの外径側端縁部立ち上がり壁部27a、27aを、膨出部24、24の頂部よりも内径寄り部分に位置させている。又、本例の場合、上記各案内溝23eを構成する底部25d及び立ち上がり壁部27aを、それぞれ部分円筒面としている。又、これら各案内溝23e、23eのうち、主体11fの内周縁部分18に形成された内径部32aの円周方向に関する幅寸法を、上記各膨出部24、24の内径寄り部分に形成された外径部33aの円周方向に関する幅寸法よりも小さくしている。以上の様な構成を有する本例の場合には、上記各案内溝23e、23e内に流入する潤滑油量が、上記実施の形態の第1~3、5、6例の場合に比べて少なくなるが、この場合にも、上記各案内溝23e、23eの外径側端縁部から排出される潤滑油により、上記主体11fの両側面をパワーローラ3の外側面及び外輪7の内側面図2、3等参照からそれぞれ離隔させる事ができる。又、各ポケット12、12を直径方向に横切る状態で設けられた凹溝17、17内に流入する潤滑油量を確保し易くなる為、上記各ポケット12、12内に保持された玉9、9と内輪軌道6及び外輪軌道8図2、3等参照との転がり接触部を十分に潤滑できる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第8例]図21~23は、請求項1~3、9、13~18に対応する、本発明の実施の形態の第8例を示している。本例の場合には、保持器10gを構成する各ポケット12a、12aの内面形状を工夫し、これら各ポケット12a、12aの内面のうちで、主体11gの軸方向に関する両側部分を、各膨出部24a、24aの円周方向側面により構成している。又、上記各ポケット12a、12aの内面を、上記主体11gの直径方向に関して、内側の球面部34と、外側の円筒面部35とを、この球面部34の中央部での接線方向に、滑らかに連続させた構成としている。更に、本例の場合には、これら各円筒面部34、34を、上記主体11gの外周面に連通開口させる事により、上記各ポケット12a、12aを上記保持器10gの外径側に開口させている。上記各球面部34、34は、単一中心を有する部分球状凹面で、それぞれの曲率半径を、上記各ポケット12a、12a内に保持する各玉9、9図1~3等参照の転動面の曲率半径よりも、ポケット隙間分だけ僅かに大きくしている。又、上記各球面部34、34の曲率中心は、上記各ポケット12a、12a内に保持されるべき上記各玉9、9の中心と一致させている。一方、上記各円筒面部35、35は、上記保持器10gの放射方向に存在する軸をその中心とする、単一円筒面上に存在し、それぞれの曲率半径は、上記各球面部34、34の曲率半径と同じとしている。又、本例の場合には、上記各ポケット12a、12aを、上記保持器10gの外径側に開口させている為、これら各ポケット12a、12a内に潤滑油を導く為の凹溝17、17を、上記主体11gの内周縁とこれら各ポケット12a、12aとの間部分内周縁部分18にのみ形成している。この様な構成を有する本例の場合には、上記各玉9、9を、上記保持器10gの外径側から上記各ポケット12a、12a内に組み付ける挿入する。特に本例の場合には、上記主体11gのうちで、上記各膨出部24a、24aとこれら各膨出部24a、24aの内径側に設けられた内周縁部分18とを跨ぐ部分に、上記主体11gを軸方向に貫通する状態で案内溝23f、23fを形成している。又、これら各案内溝23f、23fの外径側端縁部潤滑油の排出位置を、パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び外輪7の内側面のうちの外径側肩部20b図2、3等参照にそれぞれ対向する部分に位置させている。又、上記各案内溝23f、23fの潤滑油の流れ方向に関して下流側端部に、断面くさび状の分流壁フィン36、36をそれぞれ設けている。具体的には、上記各案内溝23f、23fの外径側端縁部に設けられた立ち上がり壁部27b、27bの軸方向中間部内側面に、内径側に向け張り出す状態で、上記各分流壁36、36をそれぞれ設けている。以上の様に本例の場合には、上記各案内溝23f、23fを上記主体11gに軸方向に貫通する状態で設けている為、これら各案内溝23f、23fの容積を大きく確保できる。この為、前記実施の形態の第1~7例の場合に比べて、これら各案内溝23f、23f内を流動する潤滑油量を多くできる。この為、これら各案内溝23f、23fの外径側端縁部から軸方向に排出される潤滑油量を十分に多くする事ができて、上記主体11gの軸方向両側面を上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。又、上記各立ち上がり壁部27b、27bの内側面にそれぞれ分流壁36、36を設けている為、上記各案内溝23f、23f内を外径側に流動する潤滑油を、上記パワーローラ3側に送り込むものと上記外輪7側に送り込むものとに効率良く分配できると共に、潤滑油の流れの向きを径方向から軸方向に変更し易くなる。尚、図示の例では、上記各分流壁36、36を上記各立ち上がり壁部27b、27bの軸方向中間部に設けているが、これら各分流壁36、36を上記外輪7側に偏らせて設置する事で、運転時に高温になり易い上記パワーローラ3側に送り込む潤滑油量を、上記外輪7側に送り込む潤滑油量よりも多くする事もできる。又、本例の場合には、上記各案内溝23f、23fを上記主体11gを軸方向に貫通する状態で設けている為、貫通させない状態で案内溝を形成する場合に比べて、前記保持器10gを軽量化できる。又、前記各ポケット12a、12aの内面を、上記主体11gの外周面に連通させている為、この面からも上記保持器10gを軽量化できる。又、本例の場合には、上記各案内溝23f、23fを形成する事により、上記主体11gの厚さ軸方向に関する厚さ寸法の変化を小さくできる為、射出成形性の向上を図る事もできる。更に、前述した実施の形態の第1~7例の場合に比べて、前記各膨出部24a、24aの円周方向両側部分を、前記各玉9、9の転動面の近傍ポケット隙間を残した位置まで拡大できる。言い換えれば、上記実施の形態の第1~7例の構造の場合には、前記各膨出部24、24図1~3等参照の円周方向側面を部分円筒面状の凹面としていた為、これら膨出部24、24の円周方向両側面と上記各玉9、9の転動面との間には、空間31、31図1参照の一部である隙間が存在していたが、本例の場合には、これら各隙間を上記各膨出部24a、24aの円周方向両側部分により小さくできる。この為、これら各膨出部24a、24aと内輪軌道6及び外輪軌道8図1~3等参照との間にそれぞれ形成される空間の容積を、上記実施の形態の第1~7例の構造の場合に比べて、更に小さくする事ができる。この結果、潤滑油の攪拌抵抗、更にはスラスト玉軸受5aのトルク損失回転抵抗を更に低減できる。又、上記各ポケット12a、12aの内面を構成する上記各円筒面部35、35を、上記主体11gの外周面に連通させている為、上記各ポケット12a、12a内に供給された潤滑油を効率良く排出する事ができる。この為、これら各ポケット12a、12a内に潤滑油が滞留しにくくなり、この面からも潤滑油の攪拌抵抗の低減を図れる。更に、本例の場合には、上記保持器10gの軸方向に関する位置決めを、所謂玉案内により規制する事もできる。この様に玉案内の構成を採用した場合には、上記主体11gの軸方向側面内外両側面と、上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面とが接触する擦れ合う事を更に有効に防止できる。又、本例の場合、上記各円筒面部35、35の円周方向に関する間隔を各玉9、9図1~2参照の外径よりも僅かに小さくする、所謂パチン止め等の玉9、9の抜け止め構造を採用する各ポケット12a、12aの開口部を構成する、1対の円筒面部35、35の間隔を、上記各玉9、9の外径よりも僅かに小さくする事もできる。この様な構造を採用した場合にも、上記各案内溝23f、23fの幅寸法を円周方向に縮める事で、円周方向に隣り合う上記各円筒面部35、35同士の間隔を容易に拡げられる為、上記各玉9、9の組み込み性を十分に確保できる。又、上記保持器10gを合成樹脂により造る場合、上記各案内溝23f、23fの内面形状に整合する外面形状を有する内型、及び、上記各ポケット12a、12aの内面形状に整合する外面形状を有する外型を使用し、射出成型後にこの外型をこれら各ポケット12a、12aの内側から上記保持器10gの外径側に引き抜く事により形成する事ができる。又、例えばこの保持器10gを金属材料から造る場合には、円周方向に隣り合うポケット12a、12a同士の間部分の円周方向に関する幅寸法を、完成品に比べて幅広に形成した中間素材を形成した後、回転式の削り工具により、円周方向側面を切削乃至は研削する事により形成する事ができる。但し、本例の場合にも、直径方向に亙り肉厚が一定である主体と各膨出部とを別個に造った後、これらを接合して、本例の保持器とする事もできる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第9例]図24、25は、請求項1、3、8、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第9例を示している。本例及び後述する実施の形態の各例では、主体11hの軸方向両側面のうち、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に、前述した実施の形態の第1~8例の場合の様な膨出部24、24aは設けていない。即ち、本例及び後述する実施の形態の各例の場合には、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分を、前述した従来構造の場合と同様に、平坦面としている。そして、この様な平坦面部分に、案内溝23g、23gを形成している。特に、本例の場合には、これら各案内溝23g、23gを、上記実施の形態の第1例の場合と同様に、軸方向に見た形状を略三角状とし、その大きさ容積をこの第1例に比べて十分に小さくしている。そして、上記各案内溝23g、23gの外径側端縁部潤滑油の排出位置を、パワーローラ3の外側面のうちの内径側肩部21a及び外輪7の内側面のうちの内径側肩部20a図2、3等参照にそれぞれ対向する部分に位置させている。又、本例の場合には、上記各案内溝23gを構成する底部25eを平坦面とし、これら各案内溝23gの溝深さを全長に亙りほぼ一定としている。又、図示の例では、これら各案内溝23g、23gの開口幅を、上記各ポケット12、12内に潤滑油を導く為の凹溝17、17の開口幅よりも小さくしている。以上の様な構成を有する本例の場合にも、上記主体11hの内周縁部分18の軸方向両側から、上記パワーローラ3の外側面のうちの内径側両肩部21a及び上記外輪7の内側面のうちの内径側両肩部20aに向けて、それぞれ潤滑油を排出する事ができる。この為、上記主体11hの軸方向両側面を、上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。又、本例の場合には、上記各膨出部24、24aを設けていない分、上記主体11hの体積を小さくする事ができて、保持器10hの軽量化を図れる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第10例]図26、27は、請求項1、3、9、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第10例を示している。本例の場合にも、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に設けられた平坦面部分に、前述した実施の形態の第6例の場合と同様に、円周方向に関する幅寸法が外径側に向かう程小さくなった、軸方向に見た形状が略台形状の内径部32bと、同じく幅寸法が一定である軸方向に見た形状が略矩形状の外径部33bとを連続させた、案内溝23h、23hを設けている。又、これら各案内溝23h、23hの外径側端縁部潤滑油の排出位置を、パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び外輪7の内側面のうちの外径側肩部20b図2、3等参照にそれぞれ対向する部分に位置させている。又、本例の場合にも、上記各案内溝23h、23hを構成する底部25fを平坦面とし、これら各案内溝23h、23hの溝深さを全長に亙りほぼ一定としている。又、図示の例では、これら各案内溝23h、23hの開口幅を、上記各ポケット12、12内に潤滑油を導く為の凹溝17、17の開口幅よりも大きくしている。以上の様な構成を有する本例の場合には、主体11iの外周縁部分19の軸方向両側から、上記パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び上記外輪7の内側面のうちの外径側肩部20bに向けて、それぞれ潤滑油を排出する事ができる。この為、上記主体11iの軸方向両側面を、上記パワーローラ3外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。又、上記実施の形態の第6例の場合と同様に、上記各案内溝23h、23hからの潤滑油の排出位置を、上記主体11iの外径寄り部分に位置させている為、これら各案内溝23h、23hから排出される潤滑油の勢いを大きくできる。又、これら各案内溝23h、23hから排出される潤滑油量を増やす事もできる。従って、上記パワーローラ3外側面及び上記外輪7の内側面からの保持器10iの引き離し効果を十分に大きくできる。又、本例の場合には、上述した実施の形態の第9例の場合に比べて、上記各案内溝23h、23hの容積を大きくしている為、上記保持器10iをより軽量化できる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例、上記実施の形態の第6例、及び、第9例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第11例]図28、29は、請求項1、3、7、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第11例を示している。本例の場合には、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に設けられた平坦面部分に、軸方向から見た形状が長矩形状の案内溝23i、23iを形成している。又、これら各案内溝23i、23iの外径側端縁部潤滑油の排出位置を、上記各ポケット12、12のピッチ円ピッチ円近傍を含む上に位置させている。尚、図示の例では、上記各案内溝23i、23iを構成する底部25gを平坦面とし、これら各案内溝23i、23iの溝深さを全長に亙りほぼ一定としているが、前述した実施の形態の第3~5例の場合と同様に、外径側に向かう程溝深さを小さくしたり、主体11jの軸方向両側面同士の間で案内溝23i、23iの溝深さを異ならせる事もできる。以上の様な構成を有する本例の場合には、上記主体11jの直径方向中間部から、パワーローラ3の外側面のうちの内輪軌道6の溝底部及び外輪7の内側面のうちの外輪軌道8の溝底部図2、3等参照に向けて、それぞれ潤滑油を排出する事ができる。この為、上記主体11jの軸方向両側面を、上記パワーローラ3外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。又、上記各案内溝23i、23iからの潤滑油の排出位置を上記各ポケット12、12のピッチ円上として、各玉9、9図1~3等参照と上記内輪軌道6及び上記外輪軌道8との転がり接触部の近傍に潤滑油を排出できる為、上記主体11jの軸方向両側面を上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる為に利用した潤滑油を、上記各転がり接触部の潤滑に再利用する事もできる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第12例]図30、31は、請求項1、3、4、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第12例を示している。本例の場合には、主体11kの内周面に、径方向外方に凹入した中空環状の潤滑油保持溝37を設けている。そして、この潤滑油保持溝37に、放射状に配置された各案内溝23j、23jをそれぞれ連通させている。具体的には、これら各案内溝23j、23jの内径寄り部分の底部を省略する事により、これら各案内溝23j、23jを上記潤滑油保持溝37にそれぞれ連通させている。又、上記各案内溝23j、23jの内径寄り部分を除いた部分に設けた底部25hを平坦面として、これら各案内溝23j、23jの溝深さを全長に亙りほぼ一定としている。但し、前述した実施の形態の第3~5例の場合と同様に、外径側に向かう程溝深さを小さくしたり、上記主体11kの軸方向両側面同士の間で案内溝23j、23jの溝深さを異ならせる事もできる。以上の様な構成を有する本例の場合、上記主体11kの内径側に供給された潤滑油を、上記潤滑油保持溝37内に多量に貯溜できる。この為、この潤滑油保持溝37から上記各案内溝23j、23jに安定して潤滑油を供給できる。又、これら各案内溝23j、23jに供給する潤滑油量を均等にし易く、保持器10kの姿勢を安定させる上で有利になる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第13例]図32は、請求項1、6、9、16~18に対応する、本発明の実施の形態の第13例を示している。本例の場合には、円周方向に隣り合うポケット12、12同士の間部分に設けられた平坦面部分に、それぞれの潤滑油の流れ方向に関する上流側端部図示の例では内径側部分を上記各ポケット12、12にそれぞれ開口させる状態で、案内溝23k、23kを形成している。又、本例の場合には、1つのポケット12に対して2つの案内溝23k、23kを、これら各ポケット12の周囲に放射状に配置している。この様に配置された案内溝23k、23kの潤滑油の流れ方向に関する下流側端部潤滑油の排出位置であり、図示の例では外径側部分は、パワーローラ3の外側面のうちの外径側両肩部21b及び外輪7の内側面のうちの外径側両肩部20b図2、3等参照にそれぞれ対向する部分に位置している。又、図示の例では、上記各案内溝23k、23kを構成する底部25iを平坦面として、これら各案内溝23k、23kの溝深さを全長に亙りほぼ一定としている。但し、上記各ポケット12、12から離れる程溝深さを小さくしたり、主体11mの軸方向両側面同士の間で案内溝23k、23kの溝深さを異ならせる事もできる。以上の様な構成を有する本例の場合には、上記各ポケット12、12の内径側に設けられた各凹溝17、17を通じてこれら各ポケット12、12内に供給され、各玉9、9と内輪軌道6及び外輪軌道8図1~3等参照との転がり接触部の潤滑に供された潤滑油を、上記主体11mの軸方向両側面を上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させるのに再利用できる。即ち、本例の場合には、上記各ポケット12、12内に供給された潤滑油の一部が、上記各案内溝23k、23k内に流入し、これら各案内溝23k、23k内を外径側に流れる。そして、これら各案内溝23k、23kの潤滑油の流れ方向に関する下流側端部に設けられた立ち上がり壁部27c、27cによってその流れの向きを軸方向に変化させられ、上記パワーローラ3の外側面のうちの外径側肩部21b及び上記外輪7の内側面のうちの外径側肩部20bに向けてそれぞれ排出される。これにより、上記主体11mの軸方向両側面を、上記パワーローラ3の外側面及び上記外輪7の内側面からそれぞれ離隔させる事ができる。この様に、本例の場合には、上記各ポケット12、12内に供給される潤滑油を利用して、上記各転がり接触部の潤滑を行えるだけでなく、上記保持器10mの引き離し効果も得られる。尚、本例を実施する場合に、上記各ポケット12、12を直径方向に横切る状態で形成された凹溝17、17は、これら各ポケット12、12よりも内径側に位置する部分内周縁部分18にのみ形成し、これら各ポケット12、12よりも外径側に位置する部分外周縁部分19には形成しなくても良い。又、上記保持器10mの回転方向が一方向に限られる場合には、1つのポケット12に対して1つの案内溝23kを設けても良い。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。[実施の形態の第14例]図33~35は、請求項1、3、7、10、16に対応する、本発明の実施の形態の第14例を示している。本例の保持器10nは、放射方向に配列された複数本のころ38、38ニードルを含むを転動自在に保持する為に、円輪状の主体11nに、それぞれが放射方向に長い略矩形のポケット12b、12bを、円周方向複数個所に間欠的に設けている。そして、この様な保持器10nと、上記各ころ38、38と、これら各ころ38、38を軸方向両側から挟持する1対のレース39a、39bの軸方向側面に形成されたスラスト軌道面に相当するレース面40a、40bとにより、スラストころ軸受41を構成している。そして、本例の場合には、上記主体11nの軸方向両側面のうち、円周方向に隣り合うポケット12b、12b同士の間部分である平坦面部分に、案内溝23m、23mを形成している。特に本例の場合には、これら各案内溝23m、23mを、上記主体11nの軸方向片側面と軸方向他側面とに、円周方向に関して交互に設けている。又、上記各案内溝23m、23mを、前述した実施の形態の第11例の場合と同様に、軸方向に見た形状を長矩形状とし、これら各案内溝23m、23mの外径側端縁部潤滑油の排出位置を、上記各ポケット12b、12bのピッチ円上に位置させている。尚、図示の例では、上記各案内溝23m、23mを構成する底部25jを平坦面とし、これら各案内溝23m、23mの溝深さを全長に亙りほぼ一定としている。但し、前述した実施の形態の第3~5例の場合と同様に、外径側に向かう程溝深さを小さくしたり、上記主体11nの軸方向両側面同士の間で案内溝23m、23mの溝深さを異ならせる事もできる。以上の様な構成を有する本例の場合にも、上記スラストころ軸受41主体11nの内径側に供給された潤滑油の一部は、上記各案内溝23m、23mに流入する。そして、これら各案内溝23m、23m内を外径側に流動した後、これら各案内溝23m、23mの外径側端縁部に設けられた立ち上がり壁部27d、27dによってその流れの向きを軸方向に変化させられ、上記各案内溝23m、23mの外径側端縁部から軸方向に排出される。従って、上記主体11nを、これら各レース面40a、40bからそれぞれ離隔させる事ができる引き離し効果を得られる。又、上記保持器10nを、例えば薄肉の金属板鋼板にプレス加工を施して造る様な場合、上記各案内溝23m、23mを形成する部分の裏面をバックアップしつつ、これら各案内溝23m、23mを形成できる。この為、加工性を向上できると共に、保持器10nの形状精度及び寸法精度を確保し易くなる。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合とほぼ同様である。