"基材層と、前記基材層上に設けられた光学機能層と、前記光学機能層の前記基材層に対面する側とは反対の側に設けられた粘着層と、を備え、前記光学機能層が、光を透過可能に形成された光透過部と、光を吸収可能に形成された光吸収部と、を有し、前記光透過部は、間に溝を形成するようにして配列され、前記光吸収部は、二つの光透過部の間の前記溝に設けられ、前記光学積層体の長手方向に直交する幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における最も外側に位置する前記光透過部よりも、前記幅方向において内側に位置している、光学積層体。前記基材層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられた保護層を、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における前記保護層の端部よりも、前記幅方向において内側に位置している、請求項1に記載の光学積層体。前記基材層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられた保護層を、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記保護層の端部は、前記幅方向における最も外側に位置する前記光透過部よりも、前記幅方向において内側に位置している、請求項1または2に記載の光学積層体。前記粘着層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に積層されたセパレータを、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における前記セパレータの端部と前記幅方向において同一の位置、あるいは、前記幅方向における前記セパレータの端部よりも前記幅方向において内側に位置している、請求項1~3のいずれか一項に記載の光学積層体。前記光学機能層は、前記幅方向における縁部領域において、前記光吸収部が形成されていない前記溝を有する、請求項1~4のいずれか一項に記載の光学積層体。前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記光学機能層の端部は、前記幅方向における前記基材層の端部よりも内側に位置している、請求項1~5のいずれか一項に記載の光学積層体。請求項1~6のいずれか一項に記載された光学積層体をロール状に巻き取ってなる光学積層体ロール。請求項1~6のいずれか一項に記載された光学積層体から切り出してなる表示装置用積層体を備える、表示装置。請求項1~6のいずれか一項に記載された光学積層体を製造する方法であって、前記基材層上に前記光透過部を形成する工程と、前記光透過部の間の前記溝に前記光吸収部を形成して、前記基材層上に前記光学機能層を形成する工程と、前記光学機能層の前記基材層に対面する側とは反対の側に、前記粘着層を設ける工程と、を備える、光学積層体の製造方法。作製された光学積層体をロール状に巻回する工程をさらに備える、請求項9に記載の光学積層体の製造方法。ところで、光学積層体や光学シート等は、生産性を考慮して、通常、長手方向を有した長尺シート状部材として作製され、その後、ロール状に巻き取られる。そして、光学積層体や光学シート等は、巻き取られた状態で搬送等の取り扱いを受け、最終的には、ロール状態から巻き戻しながら必要な大きさに裁断されることになる。しかしながら、基材層と、基材層上に形成された光学機能層と、光学機能層の前記基材層の側とは反対の側に積層された粘着層と、を有する光学積層体を、巻き芯等を中心としてロール状に巻き取ったところ、巻き取り軸と概ね平行に延びるシワやヨレが生じることがある。本件発明者が確認したところ、シワやヨレは、巻き取り開始直後ではなく、巻き取りがある程度進んで巻き芯側に大きな荷重がかかるようになってから、巻き芯部の近傍において発生しやすくなるものと考えられる。シワやヨレの程度によっては、光学積層体を巻き戻した状態においても、シワやヨレに対応した変形跡が残る。このような変形が残った光学積層体は、もはや、期待した光学機能を発揮することができなくなることがあるだけでなく、画像光の歪みにより正常な映像を得ることができない原因となる。またさらに、基材層と、基材層上に形成された光学機能層と、光学機能層の前記基材層の側とは反対の側に積層された粘着層と、を有する光学積層体を、巻き芯にロール状に巻き取り、その後、必要に応じて、光学積層体を巻き戻して、所望の大きさに断裁したところ、断裁された光学積層体に大きな反りが発生することもある。本発明は、このような点を考慮してなされたものであって、長手方向を有する光学積層体であって、巻き取った際にシワやヨレ等の不具合の発生を効果的に防止することができる光学積層体を提供することを目的とする。本発明による光学積層体は、基材層と、前記基材層上に設けられた光学機能層と、前記光学機能層の前記基材層に対面する側とは反対の側に設けられた粘着層と、を備え、前記光学機能層が、光を透過可能に形成された光透過部と、光を吸収可能に形成された光吸収部と、を有し、前記光透過部は、間に溝を形成するようにして配列され、前記光吸収部は、二つの光透過部の間の前記溝に設けられ、前記光学積層体の長手方向に直交する幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における最も外側に位置する前記光透過部よりも、前記幅方向において内側に位置している。本発明による光学積層体が、前記基材層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられた保護層を、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における前記保護層の端部よりも、前記幅方向において内側に位置していてもよい。本発明による光学積層体において、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部が、光学積層体に含まれるすべての層の前記幅方向における端部よりも、前記幅方向において内側に位置していてもよい。本発明による光学積層体が、前記基材層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられた保護層を、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記保護層の端部は、前記幅方向における最も外側に位置する前記光透過部よりも、前記幅方向において内側に位置していてもよい。本発明による光学積層体が、前記粘着層の前記光学機能層に対面する側とは反対の側に積層されたセパレータを、さらに備え、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記粘着層の端部は、前記幅方向における前記セパレータの端部と前記幅方向において同一の位置、あるいは、前記幅方向における前記セパレータの端部よりも前記幅方向において内側に位置していてもよい。本発明による光学積層体において、前記光学機能層は、前記幅方向における縁部領域において、前記光吸収部が形成されていない前記溝を有してもよい。本発明による光学積層体において、前記幅方向に沿った断面において、前記幅方向における前記光学機能層の端部は、前記幅方向における前記基材層の端部よりも内側に位置していてもよい。本発明による光学積層体ロールは、上述した本発明による光学積層体のいずれかをロール状に巻き取ってなる。本発明による表示装置は、上述した本発明によるいずれかの光学積層体から切り出してなる表示装置用積層体を備える。本発明による光学積層体の製造方法は、上述した本発明によるいずれかの光学積層体を製造する方法であって、前記基材層上に前記光透過部を形成する工程と、前記光透過部の間の前記溝に前記光吸収部を形成して、前記基材層上に前記光学機能層を形成する工程と、前記光学機能層の前記基材層に対面する側とは反対の側に、前記粘着層を設ける工程と、を備える。本発明による光学積層体を製造方法が、作製された光学積層体をロール状に巻回する工程をさらに備えるようにしてもよい。本発明によれば、長手方向を有する光学積層体を巻き取った際に発生するシワやヨレ等の不具合の発生を効果的に防止することができる。以下、図面を参照して本発明の一実施の形態について説明する。なお、本件明細書に添付する図面においては、図示と理解のしやすさの便宜上、適宜縮尺および縦横の寸法比等を、実物のそれらから変更し誇張してある。<光学積層体>図1は一実施の形態にかかる光学積層体10の端部を含む縁部領域の断面を示し、その層構成を模式的に表した図である。図1において、紙面奥/手前方向が、光学積層体10の長手方向である。なお、図1は、光学積層体10の幅方向の一方の縁部領域に着目して示しているが、光学積層体10は、幅方向の他方の縁部領域についても対称的な同様の形状を有している。光学積層体10は、ここに入射した画像形成装置側からの光を観察者にとって適切な映像光画像光として透過させ、出射させるシート状の部材である。光学積層体10は、基材層11と、基材層11上に設けられた光学機能層12と、光学機能層12の基材層11に対面する側とは反対の側に設けられた粘着層21と、粘着層21の光学機能層12に対面する側とは反対の側に設けられたセパレータセパレータ層22と、基材層11の光学機能層12に対面する側とは反対の側に設けられた保護層保護フィルム層20と、を含んでいる。以下、各層について説明する。なお、ここで説明する光学積層体10のような光学部材は、一般に、生産コストを考慮して、ロールトゥロールで生産され、長手方向を有する長尺シート状部材として得られる。そして、ここで用いる光学積層体の長手方向とは、光学積層体を生産するときに、製造ラインの流れ方向機械方向、MDと同じになる方向を意味する。また、幅方向とは、シート面において長手方向に直交する方向を意味する。また、本件明細書において用いる、形状や幾何学的条件を特定する用語、例えば、平行、直交、三角形等の用語は、厳密な意味に縛られることなく、同様の機能を期待し得る程度の誤差を含めて解釈することとする。基材層11基材層11は、後で詳しく説明する光学機能層12を形成するための基材としての層で、ポリエチレンテレフタレートPETを主成分とすることができる。基材層11がPETを主成分とする場合、他の樹脂が含まれてもよい。また、各種添加剤を適宜添加してもよい。一般的な添加剤としては、フェノール系等の酸化防止剤、ラクトン系等の安定剤等を挙げることができる。ここで主成分とは、基材層を形成する材料全体に対して上記PETが50質量以上含有されていることを意味する以下、同様とする。。なお、基材層11の主成分は、必ずしもPETであることは必要なく、その他の材料でもよい。これには例えば、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、テレフタル酸-イソフタル酸-エチレングリコール共重合体、テレフタル酸-シクロヘキサンジメタノール-エチレングリコール共重合体などのポリエステル系樹脂、ナイロン6などのポリアミド系樹脂、ポリプロピレン、ポリメチルペンテンなどのポリオレフィン系樹脂、ポリメチルメタクリレートなどのアクリル系樹脂、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体などのスチレン系樹脂、トリアセチルセルロース等のセルロース系樹脂、イミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂等を挙げることができる。また、これら樹脂中には、必要に応じて適宜、紫外線吸収剤、充填剤、可塑剤、帯電防止剤などの添加剤を加えても良い。本実施の形態では、性能に加え、量産性、価格、入手可能性等の観点からPETを主成分とする樹脂を好ましい材料であるとして説明した。さらに光学機能層ないし粘着層との密着性を良好にするために接着層を設けてもよい。光学機能層12光学機能層12は、画像形成装置側からの画像光の光路を制御するとともに、迷光や外光を適切に吸収する機能を有する層である。光学機能層12は、図1に示した断面を有して紙面奥/手前側に延在する形状を備える。すなわち、図1に表れる断面において断面が略台形である光透過部13、13、...と、該光透過部13、13、...の間に配置される光吸収部14、14、...と、を備えている。図2に、図1に示した光学積層体10のうち、光学機能層12の1つの光吸収部14とこれに隣接する光透過部13、13を拡大して示した。図1、図2及び適宜示す図を参照しつつ光学機能層12についてさらに説明する。光透過部13、13、...は、主として光を透過させる機能を有した部位で、略台形断面における短い上底及び長い下底が光学積層体10のシート面に沿う方向に配置されている。そして、略台形断面における長い下底が基材層11側に面している。また、光透過部13、13、...は、屈折率がNpであり、光透過性を有する。このような光透過部13、13、...は、以下に説明する光透過部構成組成物を硬化させることによって構成することができる。なお、屈折率Npの値は特に限定されることはないが、適用する材料の入手性の観点等から1.49~1.56であることが好ましい。光透過部構成組成物は、光硬化型樹脂と光重合開始剤とを含んでいる。このような光透過部構成組成物としては、例えば、光硬化型プレポリマーP1、反応性希釈モノマーM1および光重合開始剤S1を配合した光硬化型樹脂組成物が好ましく用いられる。上記光硬化型プレポリマーP1としては、例えば、エポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエーテルアクリレート系、ポリエステルアクリレート系、ポリチオール系等のプレポリマーを挙げることができる。また、上記反応性希釈モノマーM1としては、例えば、ビニルピロリドン、2-エチルヘキシルアクリレート、β-ヒドロキシアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート等を挙げることができる。また、上記光重合開始剤S1としては、例えば、ヒドロキシベンゾイル化合物2ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾインアルキルエーテル等、ベンゾイルホルメート化合物メチルベンゾイルホルメート等、チオキサントン化合物イソプロピルチオキサントン等、ベンゾフェノンベンゾフェノン等、リン酸エステル化合物1,3,5-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド等、ベンジルジメチルケタール等が挙げられる。これらのうち光透過部13、13、...の着色防止の観点から好ましいのは、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンおよびビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイドである。なお、上記光重合開始剤S1は、光透過部構成組成物全量を基準100質量として、0.5質量以上5.0質量以下含まれていることが好ましい。また必要に応じて、光透過部構成組成物中に、塗膜の改質や塗布適性、金型からの離型性を改善させるため、種々の添加剤としてシリコーン系添加剤、レオロジーコントロール剤、脱泡剤、離型剤、帯電防止剤、紫外線吸収剤等を添加することも可能である。光透過部13、13、...は、上記光透過部構成組成物を用いて、以下に説明するようにして形成され得る。まず、所定のピッチで所定の開口幅及び所定の深さを有する溝を形成し得る型ロールを準備する。当該型ロールとニップロールとの間に基材層11となるシートを送り込み、該シートの送り込みに合わせて、光透過部構成組成物を型ロールと基材層11との間に供給装置から供給する。その後、基材層11上に供給された光透過部構成組成物が型ロールの溝に充填されるように、型ロールおよびニップロールで該光透過部構成組成物を押圧する。このとき、型ロールの溝の深さより厚くなるように光透過部構成組成物を基材層11上に供給しておくことによって、後に光透過部13、13、...となる部分が連通して形成される。すなわち、図1に示すように、後に光吸収部14、14、...となる溝型ロールの溝間の凸部に対応する部分の下基材層11側には光透過部構成組成物によって所定の厚さの連通部ランド部13zが形成され、該連通部13zによって、光透過部13、13は連通する。上記のようにして基材層11と型ロールとの間に光透過部構成組成物を充填した後、光を照射して該光透過部構成組成物を硬化させることによって光透過部13、13、...を形成することができる。なお、光透過部13、13、...は、基材層11の長手方向に対して平行に形成されても良く、基材層11の長手方向に対して所定の角度を持って形成されても良い。図3は、基材層11の長手方向に対して平行に光透過部13x、13x、...が形成される場合を示している。図4は、基材層11の長手方向に対して所定の角度θを持って光透過部13y、13y、...が形成される場合を示している。図3及び図4を参照しつつ、光透過部13、13、...の形成方法を説明する。まず、図3を参照しつつ、基材層11の長手方向に対して平行に光透過部13x、13x、...が形成される場合について説明する。図3に示した型ロール50は、形成したい光透過部13x、13x、...と同形状の凹部51、51、...が円周方向対して平行に外周面に形成されている。型ロール50を用いて光透過部13x、13x、...を形成する場合、型ロール50と矢印IIIの方向に供給される基材層11との間に、光透過部13x、13x、...を構成する樹脂を供給しつつ、該基材層11上で型ロール50を回転させ、該樹脂を硬化させる。そうすることによって、該基材層11上に、凹部51、51、...の形状に対応した形の光透過部13x、13x、...、及び凹部51、51、...の間に形成されている凸部52、52、...の形状に対応した形の溝14x、14x、...を有する帯状のシートを得ることができる。このとき、凹部51、51、...及び凸部52、52、...は、型ロール50の円周方向に対して平行に外周面に形成されているため、光透過部13x、13x、...、及び溝14x、14x、...は、基材層11の長手方向に対して平行に形成される。したがって、光透過部13x、13x、...の配列方向、及び溝14x、14x、...の配列方向は、基材層11の長手方向に直交する基材層11の幅方向と平行になる。次に、図4を参照しつつ、基材層11の長手方向に対して所定の角度θを持って光透過部13y、13y、...が形成される場合について説明する。図4に示した型ロール60は、形成したい光透過部13y、13y、...と同形状の凹部61、61、...が円周方向対して所定の角度θを持って傾いて外周面に形成されている。型ロール60を用いて光透過部13y、13y、...を形成する場合、型ロール60と矢印IVの方向に供給される基材層11との間に、光透過部13y、13y、...を構成する樹脂を供給しつつ、該基材層11上で型ロール60を回転させ、該樹脂を硬化させる。そうすることによって、該基材層11上に、凹部61、61、...の形状に対応した形の光透過部13y、13y、...、及び凹部61、61、...の間に形成されている凸部62、62、...の形状に対応した形の溝14y、14y、...を有する帯状のシートを得ることができる。このとき、凹部61、61、...及び凸部62、62、...は、型ロール60の円周方向に対して所定の角度θを持って傾いて外周面に形成されているため、光透過部13y、13y、...、及び溝14y、14y、...は、基材11の長手方向に対して所定の角度θを持って傾いて形成される。したがって、光透過部13y、13y、...の配列方向、及び溝14y、14y、...の配列方向は、基材層11の長手方向に直交する基材層11の幅方向に対して角度θだけ傾く。なお、本実施の形態では、光学積層体10の幅方向に沿った断面において、すなわち、図1に示された断面において、光透過部13によって画成される光学機能層12の幅方向における端部12eが、幅方向における基材層11の端部11eよりも内側に位置している。この場合、基材層11と比較して材料費の高い光透過部13が、不必要な領域にまで作製されることを回避することができる。また、光透過部13の形状が、全領域において、安定する。例えば、図1に示した距離D6が、3mm以上30mm以下であることが好ましい。次に、光吸収部14、14、...について説明する。光吸収部14、14、...は、光透過部13、13、...の間に配置され、図1、図2に表れる断面において略三角形断面を有する要素である。当該三角形断面の底辺に相当する面が光透過部13、13、...の上底間に並列されている。これにより光吸収部14、14、...の底辺、及び光透過部13、13、...の上底により光学機能層12の一方の面が形成されている。ここで、このとき当該三角形断面における斜辺は、光学機能層12のシート面の法線方向に対して0度以上10度以下の角度をなしていることが好ましい。なお、斜辺の角度が0度に近い場合は、実質三角形ではなく、矩形となる。なお、光吸収部の断面形状は三角形に限定されない。また、光吸収部の上記斜辺の傾きは必ずしも一定である必要はなく折れ線状であってもよいし、曲線状であってもよい。図5に光学機能層の変形例である光学機能層12a、12b、12cのうち、光吸収部14a、14b、14cの断面を示した。図5において、aは光吸収部の断面形状が略台形の例、bは光吸収部の上記斜辺が折れ線状とされた例、cは光吸収部の上記斜辺が曲線状とされた例である。図5aに示した場合には、光吸収部14aの断面形状が略台形となっている。詳しくは、光吸収部14aの断面形状が平行な上底及び下底と、上底及び下底を結ぶ2つの斜辺とを有する略等脚台形である。当該斜辺は光学積層体10のシート出光面の法線に対して角度θ1をなしている。θ1は0度より大きく10度以下の範囲であることが好ましい。さらに好ましい角度は0度より大きく6度以下である。図5bに示した場合には、光吸収部14bの斜辺光透過部13b、13bの斜辺は、1つの辺からではなく、2つの辺から構成されている。すなわち断面において折れ線状の斜辺を有している。詳しくは、底辺側の斜辺は光学機能層12bのシート面の法線方向に対して角度θ2をなしている。一方、頂点側基材層11側に配置される斜辺は光学機能層12bのシート面の法線方向に対して角度θ3をなしている。この角度は、θ2>θ3の関係であるとともに、いずれも0度以上10度以下の範囲であることが好ましい。さらに好ましい角度は0度より大きく6度以下である。また、当該2つの斜辺は、図5bに示したように、光学機能層12bの厚さ方向紙面上下方向には、それぞれT1とT2の長さ大きさを有している。T1とT2とは同じ大きさであることが好ましい。また、図5bの例は2つの斜辺により構成されている例であるが、さらに多くの辺で折れ線状が構成されてもよい。図5cに示した場合には、光吸収部14cの斜面光透過部13c、13c、...の斜辺は曲線状で構成されている。このように光吸収部における断面形状略三角形である斜辺が曲線状であってよい。この場合でも、当該曲線と光学機能層12bのシート面の法線方向とのなす角は、光吸収部の底辺側より基材層11側の方が小さいことが好ましい。さらにその角度もいずれの部分でも0度より大きく10度以下の範囲であることが好ましい。さらに好ましい角度は0度より大きく6度以下である。ここで、曲線のある部分が光学機能層12bのシート面の法線方向との成す角は、曲線を10等分し、各端部同士を結ぶ線と、光学機能層12bのシート面の法線方向との成す角により定義される。その他、光吸収部の形状はここで説明した形状に限定されるものではなく、外光を適切に吸収することが可能であれば適宜変更することが可能である。また、光吸収部14、14、...は、光透過部13、13、...の屈折率Npと同じ、又は小さい屈折率Nbを有する所定の材料により構成されている。このように光透過部13、13...の屈折率Npと光吸収部14、14、...の屈折率NbとをNp≧Nbとすることにより、所定の条件で光透過部13、13、...に入射した画像形成装置からの画像を形成するための光を光吸収部14、14、...と光透過部13、13、...との界面で適切に反射させるとともに吸収することができる。NpとNbとの屈折率の差は特に限定されるものではないが、0以上0.06以下であることが好ましい。また、本実施の形態では上記のようにNp≧Nbの関係が好ましいが、必ずしもこれに限定されるものではなく、光透過部の屈折率を光吸収部の屈折率よりも小さく形成することも可能である。加えて、図2に示すように、本実施形態における光吸収部14、14、...は、光吸収粒子16、16、...とバインダー15とを含む光吸収部構成組成物が当該光吸収部14、14、...に充填されることにより構成されている。すなわち、バインダーバインダー部15の中に光吸収粒子16、16、...が分散されている。これにより、光吸収部14、14、...において、光透過部13、13、...と、光吸収部14、14、...との界面で反射せずに光吸収部14、14、...の内側に入射した光を光吸収粒子16、16、...で吸収することができる。さらには所定の角度で入射した観察者側からの外光を適切に吸収することができ、コントラストを向上させることも可能となる。このときバインダー部15のバインダーが上記の屈折率Nbである材料により構成される。当該バインダーとして用いられるものは特に限定されないが、例えば、光硬化型プレポリマーP2、反応性希釈モノマーM2および光重合開始剤S2を配合した光硬化型樹脂組成物が好ましく用いられる。上記光硬化型プレポリマーP2としては、例えば、ウレタンメタアクリレート、ポリエステルメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、およびブタジエンメタアクリレート等を挙げることができる。また、上記反応性希釈モノマーM2としては、例えば、単官能モノマーとして、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクトン、ビニルイミダゾール、ビニルピリジン、スチレン等のビニルモノマー、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシジプロピレングリコールメタアクリレート、パラクミルフェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレ-ト、ベンジルメタクリレ-ト、N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N,N-ジメチルアミノプロピルメタアクリレート、アクリロイルモルホリン等のメタアクリル酸エステルモノマー、メタアクリルアミド誘導体が挙げられる。また、多官能モノマーとして、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、3-メチル-1,5-ペンタンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ジメチロール-トリシクロデカンジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ビスフェノールAポリプロポキシジオールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレ-ト、グリセリルトリメタアクリレート、プロポキシ化グリセリルトリメタアクリレート、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレ-ト、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレ-ト、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレ-ト、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレ-ト等が挙げられる。また、上記光重合開始剤S2としては、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド等が挙げられる。これらの中から、光硬化型樹脂組成物を硬化させるための照射装置および光硬化型樹脂組成物の硬化性から任意に選択することができる。光硬化型樹脂組成物に含まれる光重合開始剤S2の量は、光硬化型樹脂組成物の硬化性およびコストの観点から、光硬化型樹脂組成物全量を基準100質量として、0.5質量以上10.0質量以下含まれていることが好ましい。これらの光硬化型プレポリマーP2、反応性希釈モノマーM2および光重合開始剤S2は、それぞれ、単独であるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。具体的には、ウレタンアクリレート、エポキシアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレートおよびメトキシトリエチレングリコールアクリレートからなる光重合性成分詳しくは、光硬化型プレポリマーおよび反応性希釈モノマーを、屈折率、粘度、あるいは光学機能層12の性能への影響等を考慮し、任意に配合して用いることができる。なお、添加剤として、シリコーン、消泡剤、レベリング剤および溶剤等を光硬化型樹脂組成物に添加してもよい。光吸収粒子16、16、...は、光吸収部構成組成物中に含まれ、光吸収部14、14、...を構成したとき、迷光や外光を吸収するように作用する。光吸収粒子16、16、...としては、カーボンブラック等の光吸収性の着色粒子が好ましく用いられるが、これらに限定されるものではなく、画像形成装置からの光の特性に合わせて特定の波長を選択的に吸収する着色粒子を使用してもよい。具体的には、カーボンブラック、グラファイト、黒色酸化鉄等の金属塩、染料、顔料等で着色した有機微粒子や着色したガラスビーズ等を挙げることができる。特に、着色した有機微粒子が、コスト面、品質面、入手の容易さ等の観点から好ましく用いられ、より具体的には、カーボンブラックを含有したアクリル架橋微粒子や、カーボンブラックを含有したウレタン架橋微粒子等が好ましく用いられる。こうした着色粒子は、通常、上記の光硬化型樹脂組成物中に3質量以上30質量以下の範囲で含まれる。平均粒子径は1.0μm以上20μm以下の着色粒子が用いられる。平均粒子径が1.0μm以上の着色粒子を用いることによって、以下に説明するようにして光吸収部14、14、...を形成する際に、着色粒子がドクターブレードによって掻き落とされずに、光透過部の上底部分の上に残留することを防止できる。なお、光を吸収させるための手段は本実施形態のように光吸収粒子による方法に限定されるものではない。他には例えば、顔料や染料により光吸収部全体を着色することを挙げることができる。光吸収部14、14、...は、上記光吸収部構成組成物を用いて、以下に説明するようにして形成する。まず、上記のようにして形成された光透過部13、13、...上にバンクが形成されるようにして光吸収部構成組成物を供給する。その後、ドクターブレードによって光吸収部構成組成物を光透過部13、13、...間の溝に充填しつつ、余剰分の光吸収部構成組成物を掻き落とし、光透過部13、13、...間の溝に残った光吸収部構成組成物に光を照射して硬化させることにより、光吸収部14、14、...を形成することができる。このようにして光吸収部14、14、...を形成する際、光学積層体10の長手方向に直交する断面において、幅方向の両端側に光吸収部14、14、...が形成されない光透過部13、13、...間の溝14’を残すようにして、光吸収部構成組成物を供給する。すなわち、図1に示した距離D5が所定の長さを有するようにして、光吸収部14、14、...を形成する。図1に示された光学機能層12は、幅方向における端部12eを含んだ縁部領域において、光吸収部14が形成されていない溝を有している。D5の長さはとくに限定されないが、5mm以上、200mm以下であることが好ましい。上記のように光吸収部14、14、...が形成される部分を限定して光吸収部14、14、...を形成する方法の具体例としては、光透過部13、13、...上に供給された光吸収部構成組成物が所定の位置よりも幅方向に広がらないように堰を設けて光吸収部構成組成物を供給し、該堰を設けた状態で光吸収部構成組成物をドクターブレードで掻き落とす方法が考えられる。光吸収部構成組成物が供給される部分の幅が、光透過部13、13、...が形成されている部分の幅より広い場合、光吸収部構成組成物の一部光吸収部構成組成物バンクの端部が、直接基材層11と接触することになり、光吸収部構成組成物が幅方向に広がり易くなり、基材層11の端から漏れたりする不具合が生じる。上記のように、光吸収部構成組成物が所定の位置よりも幅方向に広がらないように、光吸収部構成組成物を光透過部13、13、...上に供給することによって、光透過部13、13、...間の溝に光吸収部構成組成物が充填されていく為、光吸収部構成組成物が急激に広がることはなく、光吸収部構成組成物を一定供給することで安定してバンクを形成しながら光吸収部14、14、...を形成することができる。粘着層21次に、図1に戻って粘着層21について説明する。粘着層21は、粘着剤を含んで形成される層であって、粘着性を有する層である。該粘着剤としては、公知のもの用いることができる。例えば、用いられ得る粘着剤として、アクリル系粘着剤を挙げることができる。ただし、必要な光透過性、粘着性、耐候性等を得ることができれば粘着層21に用いられる粘着剤は特に限定されるものではない。また、粘着剤にはUV吸収剤、近赤外線吸収剤、ネオン線吸収剤、および調色色素などを含めることもできる。粘着層21は、基材層11上に光学機能層12を形成した後に、当該形成された光学機能層12上に設けられ得る。粘着層21は、種々の方法で光学機能層12上に設けられ得る。例えば、市販された粘着層を、光学機能層12上に積層することによって、光学機能層12上に粘着層21を配置することができる。また他の例として、粘着層を形成するようになる組成物を光学機能層12上に塗布し、塗布された組成物を光学機能層12上で乾燥させることにより、粘着層21を光学機能層12上に作製することができる。なお、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面すなわち、図1に示された断面において、粘着層21の幅方向の端部21eが、基材層11の幅方向の端部11eおよび光学機能層12の幅方向の端部12eと比較して、幅方向において同一の位置または幅方向における外側の位置にあると、光学積層体10の加工時や輸送時などに何らかの物体例えば、ガイドロールや梱包部材など。に光学積層体10が触れることによって、粘着層21を構成する粘着剤が光学積層体10の端からはみ出し、製造ラインを汚染したり、製品の糊欠け粘着剤のはみ出しが生じたりする恐れがある。したがって、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面において、粘着層21の幅方向の端部21eが、基材層11の幅方向の端部11eよりも内側にあることが好ましく、光学機能層12の幅方向の端部12eよりも内側にあることがさらに好ましい。また、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面すなわち、図1に示された断面において、幅方向における粘着層21の端部21eは、幅方向における最も外側に位置する光透過部13、言い換えると、光学機能層12の幅方向における端部よりも、幅方向において内側に位置していることが好ましい。すなわち、図1に示した距離D1が0mmより大きいことが好ましく、40mm以上100mm以下であることがより好ましい。このような態様によれば、後述するように、作製された光学積層体を巻き取った際に生じ得るシワやヨレの発生を効果的に防止することができる。とりわけ、本実施の形態では、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、光学積層体10に含まれるすべての層の幅方向における端部よりも、幅方向において内側に位置している。そしてこの態様によれば、作製された光学積層体を巻き取った際に生じ得るシワやヨレの発生をより効果的に防止することができる。セパレータ22次に、セパレータセパレータ層、離型フィルム層22について説明する。セパレータ22は、光学積層体10の加工時や輸送時などに粘着層21に異物が付着することや、粘着層21が他のものと接触することを防止するために設けられる層である。セパレータ22は、粘着層21が形成された後に設けられてもよく、粘着層21を構成する組成物粘着剤組成物を光学機能層12の一方の面側に塗布した後、該粘着剤を乾燥する前に設けてもよい。セパレータ22を構成する離型フィルムとしては、種々の公知の離型フィルムを用いることができる。上記のセパレータ22を設ける目的を達成する観点から、セパレータ22は、粘着層21を覆うことができる大きさで設けられることが好ましい。すなわち、光学積層体10の幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、幅方向におけるセパレータ22の端部22eと幅方向において同一の位置、あるいは、幅方向におけるセパレータ22の端部22eよりも幅方向において内側に位置していることが好ましい。より具体的には、図1に示した距離D3が0mm以上であることが好ましく、3mm以上、100mm以下であることがより好ましい。ただし、セパレータ22の幅方向の端部22eは、基材層11の幅方向の端より内側にあることが好ましい。光学積層体10を作製した後、該光学積層体10を適当な大きさに切断する際に、該光学積層体10の幅方向の端の位置を搬送ライン上で正確に認識する必要がある。このとき基材層11の幅方向の端が光学積層体10の幅方向の端となっている基材層11の幅が他の層よりも広くなっていることによって、光学積層体10の幅方向の端の位置を安定して認識することが容易になる。また、セパレータ22には、通常、薄いフィルムを使用するため、セパレータ22の幅方向の端部22eが、基材層11の幅方向の端部11eより外側にあると、セパレータ22の端が折れ曲がるなどして、光学積層体10の幅方向の端部の位置を安定して認識することが難しくなる。保護層20次に、保護層保護フィルム層20について説明する。保護層20は、光学積層体10の加工時や輸送時などに基材層11が傷むことを防止するために設けられる層である。保護層20を構成するフィルムとしては、公知の保護フィルムや離型フィルムを用いることができる。光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面において、保護層20の幅方向の端部20eは、光透過部13、13、...が形成されている部分の幅方向の端部幅方向において最も外側に位置する光透過部13よりも幅方向において内側に位置していることが好ましい。より具体的には、図1に示した距離D4が0mmより大きいことが好ましく、3mm以上50mm以下であることがより好ましい。このような態様によれば、後述するように、作製された光学積層体を巻き取った際に生じ得るシワやヨレの発生を効果的に防止することができる。また、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面すなわち、図1に示された断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、幅方向における保護層20の端部20eと幅方向において同一の位置、あるいは、幅方向における保護層20の端部20eよりも幅方向において内側に位置していることが好ましい。より具体的には、図1に示した距離D2が0mm以上であることが好ましく、3mm以上、100mm以下であることがより好ましい。このような態様によれば、後述するように、作製された光学積層体を巻き取った際に生じ得るシワやヨレの発生を効果的に防止することができる。その他の層図示された一実施の形態では、基材層11、光学機能層12、保護層20、粘着層21及びセパレータ22からなる光学積層体10について説明したが、この例に限られない。光学積層体10が、用途に応じてこれまでに説明した層以外の様々な機能を有する層を含むようにしてもよい。光学積層体10に備えられ得るその他の層としては、従来の光学積層体に用いられていたものに特に限定されることなく用いることができる。具体的には、電磁波シールド層、防眩層、反射防止層、ハードコート層、波長フィルタ層などを、さらなる粘着層を用いて貼合することにより、光学積層体10に含めるようにしてもよい。また、光学積層体に含まれるいずれかの粘着層を構成する粘着剤に、UV吸収剤、近赤外線吸収剤、ネオン線吸収剤、および調色色素などを含めて、粘着層が種々の機能を発揮するようにしてもよい。これらの層の積層順、及び積層数は、光学積層体の用途に応じて適宜決定される。以下、これらの層の機能などについて説明する。電磁波シールド層は、その名称が示す通り、電磁波を遮断する機能を有する層である。当該機能を有する層であれば、電磁波を遮断する手段は特に限定されるものではない。これには、例えばエッチング方式、印刷方式、蒸着方式、スパッタ方式で形成されるものを挙げることができ、遮断すべき電磁波により適宜設計される。防眩層は、いわゆるぎらつきを抑制する機能を有する層であり、アンチグレア層、AG層と呼ばれることもある。このような防眩層としては市販のものを用いることができる。反射防止層は最も観察者側に配置されて外光の反射を防止する機能を有する層である。これによれば、外光が光学積層体の観察者側面で反射して観察者に視認されるようになる、いわゆる映り込み映り込み現象が生じて表示装置によって表示される画像が見え難くなることを抑制することができる。このような反射防止層は、市販の反射防止フィルムを用いる等して構成することが可能である。ハードコート層は、HC層と呼ばれることもある。これは、画像表示面に傷がつくことを抑えるために耐擦傷性を付与することができる機能を有するフィルムが配置された層である。波長フィルタ層は、所定の波長の光の透過を抑制する機能を有する層である。透過を抑制されるべき波長は必要に応じて適宜選択することができるが、波長フィルタ層の具体例としては、ネオン線を吸収したり、赤外線、近赤外線や紫外線を吸収したりする層、色調を調整する層等を挙げることができる。<光学積層体ロール>次に、光学積層体ロールについて説明する。光学積層体ロールは、上述した光学積層体10を、長手方向が巻回方向となるようにして、言い換えると、幅方向が巻回軸巻き取り軸、巻き上げ軸と平行になるようにして、例えば巻き芯上に、ロール状に巻回してなるものである。なお、光学積層体10を巻回するとき、光学機能層12と基材層11のどちらが外側になるよう巻回してもよい。ただし、光透過部13光学機能層12を外側にして巻回することが好ましい。光透過部の硬化収縮が抑えられる方向に巻回することとなり、光学積層体ロールから光学積層体を切り出して他のシート層と積層する際に、該光学積層体のカールが抑えられることになるからである。さらには、光透過部13すなわち粘着層21およびセパレータ22を外側に巻回することにより、粘着層21からセパレータ22の剥離が抑制でき、この結果として、端部でのシワ、ヨレの発生を抑制することができる。ところで、既に説明したように、基材層11と、基材層11上に形成された光学機能層12と、光学機能層12の基材層11の側とは反対の側に積層された粘着層21と、を含んだ光学積層体10を、ロール状に巻き取った場合、巻き取り軸と概ね平行に延びるシワやヨレが頻繁に生じ得る。本件発明者が確認したところ、巻き取り開始直後ではなく、巻き取りがある程度進んで巻き芯側に大きな荷重がかかるようになってから、巻き芯部の近傍において発生しやすいと考えられる。このようなシワやヨレの程度によっては、光学積層体を巻き戻した状態においても、シワやヨレに対応した変形跡が残る。このような変形が残った光学積層体は、もはや、期待した光学機能を発揮することができなくなることがあるだけでなく、画像光の歪みにより正常な映像を得ることができない原因となる。またさらに顕著な現象として、粘着層21が、巻き取り軸と概ね平行に延びるトンネルのように、セパレータ22または光学機能層12から線状に剥離することもある以降、この現象をトンネリングとも呼ぶ。そして、このようなトンネリングによって変形した部分の多くは、光学積層体を巻き戻した後においても、その変形を除去することができず、廃棄されることになる。一方、上述してきた本実施の形態によれば、光学積層体10の長手方向に直交する幅方向に沿った断面すなわち、図1の断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、幅方向における最も外側に位置する光透過部13よりも、幅方向において内側に位置している。言い換えると、光学積層体10の幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、幅方向における最も外側に位置する光透過部13よりも、光学積層体の幅方向における中心に近い位置にある。さらに言い換えると、光学積層体10の幅方向に沿った断面において、粘着層21が設けられている領域が、光学機能層12のうちの光透過部間の溝に光透過部13が形成されている領域内に、幅方向において含まれている。本件発明者が研究を重ねたところ、このような態様によれば、後述する実施例でも実証されているように、巻き取った際に生じる光学積層体10のシワやヨレ等の不具合を効果的に防止することができた。このような現象が生じる理由は、完全には解明できていないが、次のことが理由であると考えられる。すなわち、このような態様において、粘着層21は、比較的に平坦でしかも高剛性の光学機能層12の光透過部13上の領域内にのみ配置されている。このため、光学積層体12を巻き芯上に巻き取った際に、他の構成要素と比較して変形しやすい粘着層21に、幅方向に沿って概ね均一な圧力が加えられるようになると推測される。したがって、粘着層21の局所的な変形の発生を効果的に回避することができ、結果として、この局所的な変形を起点とした光学積層体10のシワやヨレ等の不具合を効果的に防止することができるものと考えられる。加えて本実施の形態によれば、上述したように、幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、光学積層体10に含まれるすべての層の幅方向における端部よりも、幅方向において内側に位置していることになる。本件発明者の研究によれば、このような態様によって、巻き取った際に生じる光学積層体10のシワやヨレ等の不具合、さらには、トンネリングの発生を極めて効果的に防止することができた。このような現象が生じる理由は、完全に解明できていないが、次のことが理由であると考えられる。まず、このような態様では、光学積層体を巻き芯上に巻き取った際に、粘着層21に、さらにより均一に圧力が加えられるようになると推測される。このため、光学積層体10にシワやヨレ等の不具合が発生してしまうことをより効果的に防止することができるようになると考えられる。次に、このような態様では、光学積層体を巻き芯上に巻き取った際、粘着層21が、粘着層21の幅方向の全域に亘って、圧力を加えられるようになると推測される。すなわち、粘着層21と光学機能層12との剥離および粘着層21とセパレータ22との剥離の起点となりやすい、粘着層21の幅方向における端部21eにも十分な圧力が安定して加えられると推測される。このため、粘着層21と光学機能層12またはセパレータ22との意図しない剥離を効果的に防止することができ、結果として、トンネリング現象を効果的に防止することができると考えられる。<表示装置>表示装置は、上述した光学積層体10を適切な大きさに切断したシートと、プラズマディスプレイパネルPDP等の画像形成装置と、を備えている。例えば、画像形成装置としてPDPを用い、適切な大きさに切り出された光学積層体10を該PDPに重ねることによって、プラズマディスプレイを構成することができる。上述した光学積層体10のような光学部材は、一般に、生産コストを考慮して、ロールトゥロールで生産され、長手方向を有する長尺シート状部材として得られる。このため、長手方向を有する長尺シート状の状態から、光学積層体の実際の使用等を考慮した寸法に、切り出す。この際、図1に示された各層の端部の位置が不揃いな光学積層体10の縁部領域が切除され、切り出された光学積層体10においては、各層の平面寸法幅および長さが揃った状態となる。なお、上記保護層20は、光学積層体10の加工時や輸送時などに基材層11が傷むことを防止するために設けられる層であり、上記セパレータ22は、光学積層体10の加工時や輸送時などに粘着層21に異物が付着することや、粘着層21が他のものと接触することを防止するために設けられる層であるため、光学積層体10を表示装置に用いる際には、これらの層は除去されている。ところで、基材層上に形成された光学機能層と、光学機能層の前記基材層の側とは反対の側に積層された粘着層と、を有した光学積層体から、所望の大きさの一部分を切り出した場合、断裁された光学積層体に大きな反り等の変形が生じることがある。とりわけ、長手方向を有する光学積層体をロール状の光学積層体ロールに一度巻回し、その後に、光学積層体ロールを巻き戻して所望の大きさの一部分を切り出した場合に、断裁された光学積層体に大きな反り等の変形が生じやすくなる。一方、本件発明らが鋭意研究を重ねたところ、上述した光学積層体10を用いた場合、所望の大きさに切り出した後に生じる変形を、効果的に防止し得ることが確認された。このような現象が生じる理由は、完全には解明できていないが、次のことが理由であると考えられる。上述した光学積層体10では、幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、幅方向における最も外側に位置する光透過部13よりも、幅方向において内側に位置しているため、粘着層21の作製中、光学積層体10の他の層の作製中、さらには、光学積層体10の巻き取り中に、他の構成要素と比較して変形しやすい粘着層21に、より均一に圧力が加えられるようになるものと推測される。そして、粘着層21に加えられる圧力が幅方向に沿って均一となることから、粘着層21に偏った残留応力が生じることを抑制することができ、結果として、所望の大きさ取り出された後の光学積層体10に反りや曲がり等の変形が発生してしまうことを効果的に防止することができるものと考えられる。また、とりわけ本実施の形態では、幅方向に沿った断面において、幅方向における粘着層21の端部21eが、光学積層体に含まれるすべての層の幅方向における端部よりも、幅方向において内側に位置しているため、幅方向にさらにより均一な圧力が粘着層21に加えられるようになるものと推測される。これにより、所望の大きさに切り出した光学積層体に反りや曲がり等の変形が生じてしまうことをより効果的に防止することができるものと考えられる。以上、本発明を図示する実施の形態に基づいて説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、この他にも種々の態様で実施可能である。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明する。ただし本発明は、以下に説明する実施例に限定されるものではない。以下に説明する実施例1~3、比較例1および2にかかる光学積層体を作製した。作製された長手方向を有する長尺シート状の光学積層体を巻き芯上に巻き取って光学積層体ロールを作製した。光学積層体ロールを作製するにあたり、シワやヨレの発生の有無を確認した。また、光学積層体ロールを巻き戻して、光学積層体を切り出して反りや曲がりの発生を確認した。<サンプル>実施例1および比較例1に係る光学積層体は、基材層と、基材層上に設けられた光学機能層と、光学機能層の基材層に対面する側とは反対の側に設けられた粘着層と、粘着層の光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられたセパレータセパレータ層と、を含むように構成した。実施例2および3、比較例2に係る光学積層体は、図1に示された例と同様に、基材層と、基材層上に設けられた光学機能層と、光学機能層の基材層に対面する側とは反対の側に設けられた粘着層と、粘着層の光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられたセパレータセパレータ層と、基材層の光学機能層に対面する側とは反対の側に設けられた保護層保護フィルム層と、を含むように構成した。以下に各層について説明する。各光学積層体に含まれる共通する層は、幅を除き、同一に構成した。各光学積層体における層の幅の大小関係は、表1に示す通りである。なお、表1の幅の大小関係の欄において、Aは基材層の幅、Bは光学機能層のうちの光透過部が形成されている部分の幅本例ではすべて光学機能層の幅に相当、Cは光学機能層のうちの光吸収部が形成されている部分の幅すなわち、幅方向における最も外側にある光吸収部間の距離、Dは粘着層の幅、Eは保護層の幅を意味している。なお、いずれの光学積層体においても、セパレータの幅を粘着層の幅と略同一にした。また、各光学積層体において、各層は幅方向の中心を揃えるようにして配置した。したがって、一の層の幅が他の層の幅よりも狭いことは、一の層の端部が対応する側の他の層の端部よりも幅方向において内側に位置していることを意味する。各光学積層体は、次に説明する方法で作製した。まず、光透過部構成組成物を準備した。光透過部構成組成物は、ポリテトラメチレングリコールとイソホロンジイソシアネートからなるウレタンアクリレート15質量部、ビスフェノールA-エトキシ付加物とキシリレンジイソシアネートからなるウレタンアクリレート55質量部、フェノキシエチルアクリレート20質量部、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート4質量部、ビスフェノールAジグリシジルエーテル4質量部、テトラデカノール-エトキシ付加物のリン酸エステル2質量部の混合物に対して、光重合開始剤として、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド1質量部を添加して均一化したものとした。次に、ピッチが51μmで開口幅図2に示した幅x参照が10μmで深さが69μmの溝を形成し得る型ロールを準備した。この型ロールとニップロールとの間に、基材層PETフィルム、厚み:100μm、幅:1400mm表1における幅Aを送り込んだ。この基材層の送り込みに合わせ、上で得られた光透過部構成組成物を型ロールと基材層との間に供給した。このとき、基材層上において、光透過部構成組成物のバンクの幅が1330mmとなるよう供給装置から光透過部構成組成物を供給し、該光透過部構成組成物が型ロールの溝に充填されるように、型ロールおよびニップロールで該光透過部構成組成物を押圧した。その後、基材層側から高圧水銀灯により800mJ/cm2の紫外線を照射して光透過部構成組成物を特にシワなどの不具合なく硬化させ、光透過部を形成することができた。以上によって、光透過部を含む厚さが189±20μmであり、光透過部形成部の幅が1330mm表1における幅Bである、光吸収部が形成される前の光学機能層を得た。次に、光吸収部構成組成物を準備した。光吸収部構成組成物は、ウレタンアクリレート33.6質量部とエポキシアクリレート14.4質量部とが混合されたプレポリマーに、反応性希釈モノマーとしてトリプロピレングリコールジアクリレート28質量部、およびメトキシトリエチレングリコールアクリレート4質量部を加え調整した組成物に、光重合開始剤として、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド3質量部、および、着色粒子として、平均粒径4.0μmのカーボンブラック含有アクリル架橋微粒子ガンツ化成株式会社製16質量部を混合して均一化したものとした。上で得られた光吸収部構成組成物を供給装置から上で得られた光透過部上に供給した。このとき、光透過部上において、光吸収部構成組成物のバンクの幅が1160mmとなるよう供給装置から光吸収部構成組成物を供給した。次に、ドクターブレードを用いて光吸収部構成組成物を光透過部間の溝に供給するとともに、余剰分の光吸収部構成組成物を掻き落とした。このとき、光吸収部構成組成物が基材層の端から漏れることはなかった。その後、基材層が備えられる側とは反対側から紫外線を照射して光吸収部構成組成物を硬化させ、硬化した光吸収部構成組成物によって、光吸収部を形成した。光吸収部が形成されている部分の幅は、幅1160mm表1における幅Cであった。以上のようにして、基材層、並びに、光透過部と光吸収部とからなる光学機能層を備えた積層体を得た。次に、両面をセパレータで覆われた粘着層を準備した。そして、一方のセパレータを粘着層から除去し、次に、片側を他方のセパレータで覆われた粘着層を、基材層および光学機能層を備えた積層体に光学機能層の側から貼合した。このようにして、光学機能層上に粘着層及びセパレータ層を形成した。粘着層の厚みは25μmで、セパレータの厚みは38μmであった。各光学積層体について、粘着層およびセパレータの幅を調節した。以上のようにして、実施例1および比較例2に係る光学積層体を作製した。一方、実施例2および3,比較例3に係る光学積層体は、所定の幅を有した保護層が一方の面上に予め積層された基材層に、上述した方法で、光学機能層、粘着層およびセパレータ層を形成することによって、作製した。なお、保護層は、厚み40μmのポリプロピレン基材上にアクリル系粘着層を有する保護フィルムとした。<評価>作製された各光学積層体を巻き芯上に巻き取って光学積層体ロールを作製した。光学積層体ロールを作製するにあたり、シワやヨレの発生の有無を確認した。確認結果を表1に示す。シワやヨレが全く発生しなかった光学積層体に対して、表1のシワ、ヨレの欄に◎を付した。シワやヨレがわずかに発生していたが、シワやヨレが表示装置用として許容され得る程度であった光学積層体に対して、表1のシワ、ヨレの欄に○を付した。光学積層体の巻き戻し後に痕として残留したシワやヨレであって、表示装置用として許容され得ない程度のシワやヨレが発生した光学積層体に対して、表1のシワ、ヨレの欄に×を付した。また、巻き戻した光学積層体から、光学積層体の縁部領域を含まない一部分を切り出した。切り出した一部分に反りや曲がりの変形が発生していないかを確認した。確認結果を表1に示す。表示装置用として許容され得ない程度の反りや曲がりの変形が発生していなかった光学積層体に対して、表1の反り、曲がりの欄に○を付し、表示装置用として許容され得ない程度の反りや曲がりの変形が発生した光学積層体に対して、表1の反り、曲がりの欄に×を付した。"