"太陽車と、前記太陽車の周囲にそれぞれ噛合された多数の遊星車とを有する遊星ギヤセットと、1つ以上の偏心制御盤セットと、を含み、前記偏心制御盤セットは、前記太陽車の心軸上に枢着され、前記遊星ギヤセットと対をなす端部に設けられ、前記遊星車の自転により案内され、一定振幅で回動する回転盤と、前記回転盤の周囲に間隔をおいて形成され、圧力を形成する燃料油である媒体を収容する環状チャンバと、前記環状チャンバを分離して1つ以上の可変容積室を形成する1つ以上の分離部と、前記回転盤の周縁に可動自在に設けられ、前記可変容積室に進入して媒体を圧縮吸入し、前記遊星車の自転を調整したり制動したりして前記可変容積室から外れ、前記遊星車の自転をリリースする、前記可変容積室と等しい数のスペーサと、を含むことを特徴とする環盤往復式動力変換装置。前記太陽車の心軸上には、第1の軸棒が設けられ、前記遊星車の一端面上には、フレーム部材が可動自在に嵌合され、前記フレーム部材の心軸上には、第2の軸棒が設けられることを特徴とする請求項1に記載の環盤往復式動力変換装置。前記第1の軸棒を動力入力端として用い、前記太陽車により前記遊星車を公転させ、前記第2の軸棒を動力出力端として用い、前記遊星車の公転の動力を伝達させることを特徴とする請求項2に記載の環盤往復式動力変換装置。前記回転盤の周縁には、前記スペーサと等しい数の収容槽が形成され、前記収容槽には、前記スペーサが収容され、前記スペーサは、前記収容槽から前記可変容積室へ進入したり、前記収容槽へ後退して進入し、前記可変容積室から離れたりすることを特徴とする請求項1に記載の環盤往復式動力変換装置。前記回転盤の心軸は、ケーシングチューブに挿設され、前記ケーシングチューブと前記スペーサとが接続され、前記スペーサを前記可変容積室へ進入させたり前記可変容積室から離したりすることを特徴とする請求項1に記載の環盤往復式動力変換装置。太陽車と、前記太陽車の周囲にそれぞれ噛合された多数の遊星車とを有する遊星ギヤセットと、1つ以上の偏心制御盤セットと、を含み、前記偏心制御盤セットは、前記太陽車の心軸上に枢着され、前記遊星ギヤセットと対をなす端部に設けられ、前記遊星車の自転により案内され、一定振幅で回動する回転盤と、前記回転盤の周囲に間隔をおいて形成され、圧力を形成する燃料油である媒体を収容する環状チャンバと、前記環状チャンバを分離して1つ以上の可変容積室を形成する1つ以上の分離部と、前記回転盤の周縁に固設して前記可変容積室に間隔をおいて設けられ、前記媒体を圧縮吸入し、前記可変容積室と等しい数のスペーサと、を含むことを特徴とする環盤往復式動力変換装置。前記遊星車の心軸は、前記太陽車の周囲に定点で枢着されることを特徴とする請求項6に記載の環盤往復式動力変換装置。前記偏心制御盤セットは、筐体を有し、前記筐体の内壁には、互いに対応する第1の枢着部及び第2の枢着部が設けられ、前記遊星ギヤセットには、前記第1の枢着部が枢着され、前記回転盤は、前記第2の枢着部に枢着され、前記回転盤の外周壁と前記筐体の内壁との間には、前記環状チャンバが形成され、前記回転盤の一盤面が前記遊星ギヤセットに対応することを特徴とする請求項1又は6に記載の環盤往復式動力変換装置。前記第1の枢着部に前記太陽車を中心として放射線状にそれぞれ形成された多数の第1の案内溝と、前記遊星車の両端面にそれぞれ設けられるとともに、前記遊星車の心軸両側にそれぞれ設けられた偏心軸と、前記盤面上に心軸を中心として放射線状にそれぞれ形成された多数の第2の案内溝と、をさらに含み、前記遊星車は、前記偏心軸を介して前記第1の案内溝及び前記第2の案内溝により協働で案内されて自転し、前記回転盤は、前記第2の案内溝を介して偏心軸により回動することを特徴とする請求項8に記載の環盤往復式動力変換装置。前記偏心軸上には、スライド部材が枢着され、前記スライド部材は、前記案内溝内に摺設されることを特徴とする請求項9に記載の環盤往復式動力変換装置。前記遊星車は、前記太陽車の周囲にそれぞれ設けられた4つであり、前記偏心制御盤セットは2組であり、前記回転盤により前記2つの遊星車の自転をそれぞれ案内し、前記分離部が2つであり、前記環状チャンバを分離して2つの可変容積室を形成することを特徴とする請求項1又は6に記載の環盤往復式動力変換装置。前記遊星車の外周は、自転可能なギアリムと噛合され、前記ギアリムの両端面には、それぞれリングが設けられ、前記遊星車は、前記リング間に設けられ、前記遊星車の両端面には、可動自在にフレーム部材が嵌合され、前記フレーム部材は、前記リング内に設けられることを特徴とする請求項1又は6に記載の環盤往復式動力変換装置本発明の目的は、従来技術の以下の問題点を改善することにある。12つのプロペラブレードを利用し、油を介して動力を出力するため、動力変換の損失率が高い。2ブレーキライニングにより挟んで回転部材に摩擦を発生させ、連続摩擦により過熱が発生してブレーキが効かなくなる。3従来のピストン型及びスクロール型圧縮機の圧縮吸入効率と、圧縮吸入力とを一緒に向上させることができないという問題点。4燃料油の爆発威力は、シリンダ内で一部の動力が失われ、ピストン表面に衝撃を与える2回の時間点が異なり、毎回の爆発威力はピストンの推進力へ完全に変換されない。上述した第1の目的を実現するとともに問題を解決するために、本発明が提供する環盤往復式動力変換装置は、太陽車と、太陽車の周囲にそれぞれ噛合された多数の遊星車とを有する遊星ギヤセットと、1つ以上の偏心制御盤セットと、を含み、偏心制御盤セットは、太陽車の心軸上に枢着され、遊星ギヤセットと対をなす端部に設けられ、遊星車の自転により案内され、一定振幅で回動する回転盤と、回転盤の周囲に間隔をおいて形成され、圧力を形成する油である媒体を収容する環状チャンバと、環状チャンバを分離して1つ以上の可変容積室を形成する1つ以上の分離部と、回転盤の周縁に可動自在に設けられ、可変容積室に進入して媒体を圧縮吸入し、遊星車の自転を調整したり制動したりして可変容積室から外れ、遊星車の自転をリリースする、可変容積室と等しい数のスペーサと、を含む。上述により、外部の動力が太陽車から入力される際、太陽車により遊星車の自転を駆動し、外部の動力はエンジンの動力でもよく、同時に遊星車の自転により回転盤の回動を案内し、遊星車の公転は、出力する太陽車の動力には完全に反映されない。スペーサが可変容積室へ進入し、遊星車の自転を調整したり制動したりする際、太陽車により遊星車の公転力を大きくし、遊星車により公転力を増大させて太陽車から出力される動力を拡大する。これにより、油遮断技術により遊星車の回転を制振したりロックしたりし、動力の変換出力の大きさを制御し、動力変換率を向上させる。実際には、太陽車の心軸上には、第1の軸棒が設けられ、遊星車の一端面上には、フレーム部材が可動自在に嵌合され、フレーム部材の心軸上には、第2の軸棒が設けられる。第1の軸棒をエンジン動力の入力端として用い、太陽車により遊星車の公転及び自転を行い、第2の軸棒をエンジン動力の出力端として用い、遊星車の公転の動力を伝達させる。或いは、上述した第2の目的を実現するとともに問題を解決するために、本発明は、外部の動力を遊星車から入力するように変え、遊星車を直接駆動し、外部の動力は車軸の動力でもよく、回転盤が遊星車の自転により案内されて回動するとともに、遊星車が太陽車に沿って公転する。スペーサが可変容積室に進入し、遊星車の自転を調整したり制動したりするとき、太陽車に沿って公転する遊星車の減速及び制動を行い、さらには外部の車軸の減速又は制動を行う。これにより、油の流れを遮断する制振力効果により、外部の車軸を減速させる作用を得て、上述したような過熱によりブレーキが効かなくなる状況が発生することがない。実際には、第1の軸棒を遊星車を制動する固定端として用い、かつ、第2の軸棒を遊星車を駆動する遊端部逆もまた然りとして用いてもよく、遊端部により太陽車に沿って遊星車を公転させたり自転させたりすることができる。さらに具体的な実施例としては、回転盤の周縁には、スペーサと等しい数の収容槽が形成され、収容槽には、スペーサが収容され、スペーサが収容槽から可変容積室へ進入したり、収容槽へ後退して進入して可変容積室から離れたりする。回転盤の心軸は、ケーシングチューブに挿設され、ケーシングチューブとスペーサとが接続され、ケーシングチューブによりスペーサを可変容積室へ進入させたり可変容積室から離したりすることができる。上述した第3の目的を実現するとともに問題を解決するために、本発明が提供する環盤往復式動力変換装置は、太陽車と、太陽車の周囲にそれぞれ噛合された多数の遊星車とを有する遊星ギヤセットと、1つ以上の偏心制御盤セットと、を含み、偏心制御盤セットは、太陽車の心軸上に枢着され、遊星ギヤセットと対をなす端部に設けられ、遊星車の自転により案内され、一定振幅で回動する回転盤と、回転盤の周囲に間隔をおいて形成され、圧力を形成する空気又は冷媒である媒体を収容する環状チャンバと、環状チャンバを分離して1つ以上の可変容積室を形成する1つ以上の分離部と、回転盤の周縁に固設して可変容積室に間隔をおいて設けられ、媒体を圧縮吸入し、可変容積室と等しい数のスペーサと、を含む。上述したように、上述の分離部及びスペーサにより可変容積室を分離し、4つの圧縮吸入チャンバを形成し、外部の動力を太陽車から入力し、太陽車により遊星車を駆動させ、外部の動力はモータの動力でもよいとともに、回転盤が遊星車の自転により案内され、上述のスペーサが回転盤に伴い、一定の振幅で回動し、チャンバ内の空気又は冷媒を圧縮吸入し、これにより可変容積室の各チャンバの容積を変化させ、圧縮及び吸入の動作を連続的に交互に行い、空気又は冷媒の排出及び吸入を行い、圧縮吸入効率及び圧縮吸入力を一緒に高めることができる。実際には、太陽車の心軸上には、動力入力端として用いる第1の軸棒を設ける。或いは、上述した第4の目的を実現するとともに問題を解決するために、本発明では媒体を燃料油へ変更し、この燃料油を可変容積室のチャンバ内で点火して爆発威力を発生させ、この爆発威力により、スペーサを駆動して回転盤を一定振幅で回動させ、遊星車の自転を案内し、遊星車の自転により太陽車を駆動し、太陽車から動力を出力するとともに、スペーサにより可変容積室のもう一つのチャンバ内の燃料油を圧縮させる。このように、チャンバをそれぞれ吸気チャンバ、圧縮チャンバ、爆発チャンバ及び排気チャンバとしてそれぞれ用いることにより、遊星車を連続駆動して太陽車から動力を出力し、燃料油の爆発威力を動力出力へ変換する効率を高める。遊星車の心軸は、太陽車の周囲に定点で枢着される。或いは、遊星車の心軸は、回転盤を定点固定端とし、太陽車の周囲へ遊星車を枢着する。或いは、遊星車の心軸は、ギアリムを定点固定端とし、太陽車の周囲へ遊星車を枢着する。実際には、太陽車の心軸上には、動力出力端として用いる第1の軸棒が設けられる。具体的に実施する際、偏心制御盤セットは、筐体を有し、筐体の内壁には、互いに対応する第1の枢着部及び第2の枢着部が設けられ、遊星ギヤセットには、第1の枢着部が枢着され、回転盤は、第2の枢着部に枢着され、回転盤の外周壁と筐体の内壁との間には、環状チャンバが形成され、回転盤の一盤面が遊星ギヤセットに対応する。さらに具体的に実施する際、本発明は、第1の枢着部に太陽車を中心として放射線状にそれぞれ形成された多数の第1の案内溝と、遊星車の両端面にそれぞれ設けられるとともに、遊星車の心軸両側にそれぞれ設けられた偏心軸と、盤面上に心軸を中心として放射線状にそれぞれ形成された多数の第2の案内溝と、をさらに含み、遊星車は、偏心軸を介して第1の案内溝及び第2の案内溝により協働で案内されて自転し、回転盤は、第2の案内溝を介して偏心軸により回動する。偏心軸上には、スライド部材が枢着され、スライド部材は、案内溝内に摺設され、分離部は、筐体の内壁に形成される。さらに具体的に実施する際、遊星車は、太陽車の周囲にそれぞれ設けられた4つであり、偏心制御盤セットは2組であり、各回転盤により2つの遊星車の自転をそれぞれ案内し、分離部が2つであり、環状チャンバを分離して2つの可変容積室を形成する。遊星車の外周は、自転可能なギアリムと噛合され、ギアリムの両端面には、それぞれリングが設けられ、遊星車は、リング間に設けられ、遊星車の両端面には、可動自在にフレーム部材が嵌合され、フレーム部材は、リング内に設けられる。これ以外に、スペーサが媒体中をスムーズに移動することができるように、スペーサの断面がH字状を呈するようにする。以下、本発明を明確かつ十分に開示することができるように、好適な実施例の図面と併せてその実施方式を詳細に説明する。<実施方式>まず、図1を参照する。図1は、本発明の第1実施例の分解斜視図であり、図2~図7を併せて説明すると、本発明の環盤往復式動力変換装置は、遊星ギヤセット1と、1つ以上の偏心制御盤セット3とを含む。遊星ギヤセット1は、太陽車10と、太陽車10の周囲にそれぞれ噛合される多数の遊星車21,21aと、を有する。本実施例において、上述の遊星車21,21aは4つでもよく、太陽車10の周囲に等間隔で可動自在に配置され、太陽車10の両側の2つの遊星車21間に180度の夾角が形成され、2つの遊星車21a間にも180度の夾角が形成され、2つの遊星車21を第1組に定義し、2つの遊星車21aを第2組に定義する。第1組の遊星車21及び第2組の遊星車21aの外周は、自転可能なギアリム23と噛合され、上述の遊星車21,21aを太陽車10の周囲に可動自在に配置し、ギアリム23の両端面231,232には、リング41,42がそれぞれ設けられ、上述の遊星車21,21aは、上述のリング41,42間に設けられ、上述のリング41,42により上述の遊星車21,21aとギアリム23とが噛合された箇所を挟み込む。遊星車21,21aの両端面には、第1の軸部211,211a及び第2の軸部212,212a図8及び図9参照がそれぞれ設けられ、上述の遊星車21,21aの第1の軸部211,211aが第1のフレーム43に可動自在に嵌合され、上述の遊星車21,21aの第2の軸部212,212aが第2のフレーム44に可動自在に嵌合される。さらに具体的な実施例において、第1のフレーム43は円盤状を呈し、第1のフレーム43の周縁には、上述の遊星車21,21aと等しい数のフレームスロット431が形成される。第1の軸部211,211aは、フレームスロット431内に枢着され、第1のフレーム43は、リング41内に枢着される。第2のフレーム44は、円盤状を呈し、第2のフレーム44の周縁には、上述の遊星車21,21aと等しい数のフレームスロット441が形成される。第2の軸部212,212aは、フレームスロット441内に枢着され、第2のフレーム44は、リング42内に枢着される。太陽車10の心軸上には、第1の軸棒101が設けられ、太陽車10の心軸とは、太陽車10が回転する軸心を指す。第1のフレーム43の心軸上には、第2の軸棒432が設けられる。第1のフレーム43の心軸とは、第1のフレーム43が回転する軸心を指す。太陽車10及び第1のフレーム43は、同一の軸心線上に位置し、第2の軸棒432内には、穿孔433が形成される。第1の軸棒101の一端は、穿孔433内に枢着される。遊星車21,21aの第1の軸部211,211aの頂面には、第1の偏心軸213,213aが設けられ図8及び図9を併せて参照、遊星車21,21aの第2の軸部212,212aの頂面には、第2の偏心軸214,214aが設けられ、上述の第1の偏心軸213,213a及び第2の偏心軸214,214aは、遊星車21,21aの心軸両側へそれぞれ設けられる。遊星車21,21aの心軸とは、遊星車21,21aが回転する軸心を指す。上述の第1の偏心軸213,213aと第2の偏心軸214,214aとの間は、180度の夾角を呈する。第1の偏心軸213,213a上には、矩形状を呈する第1のスライド部材241,241aが枢着される。第2の偏心軸214,214a上には、矩形状を呈する第2のスライド部材242,242aが枢着される。偏心制御盤セット3は、筐体30と、回転盤35と、環状チャンバ36と、1つ以上の分離部37と、1つ以上の可変容積室38と、可変容積室38と等しい数のスペーサ39と、を含む。筐体30は、円筒状を呈し、筐体30内部に収納室300が設けられ、収納室300の内壁には、互いに対応した第1の枢着部301及び第2の枢着部302が設けられる図8を併せて参照。遊星ギヤセット1は、収納室300内に設けられ、第1の軸棒101、第2の軸棒432を介して第1の枢着部301に枢着される。第2の軸棒432は、第1の枢着部301を介して筐体30の外部まで延ばされる。実際には、筐体30は、リング筐体31と、リングカバー32と、円形を呈した下カバープレート34とが結合されて形成される。リング筐体31の一端には、カバー開口313が形成され、リングカバー32の両端には、第1の開口323及び第2の開口324がそれぞれ形成される。リング筐体31のカバー開口313とリングカバー32の第1の開口323との間には、複数の歯部311,321及び溝部312,322が嵌合され、リング筐体31の内部とリングカバー32の内部とが連通して収納室300が形成される。下カバープレート34がリングカバー32の第2の開口324に枢着されて収納室300を封止する。第1の枢着部301は、リング筐体31の内壁面上に設けられ、遊星ギヤセット1がリング筐体31内に収納され、第2の枢着部302が第2の開口324に設けられる。回転盤35は、収納室300内に設けられ、回転盤35は、第1の盤面351及び第2の盤面352を有し図8を併せて参照、第2の盤面352は、下カバープレート34上に固設され、回転盤35により下カバープレート34を介して第2の枢着部302に枢着され、太陽車10の心軸上に枢着され、遊星ギヤセット1と対をなす端部に設けられ、回転盤35の第1の盤面351が遊星ギヤセット1に対応する。第1の盤面351上には、上カバープレート33が固設される。この他、第1の軸棒101は、第2の枢着部302を介して筐体30の外部へ延び、上述の上カバープレート33、回転盤35及び下カバープレート34は、第1の軸棒101上に同軸で枢着される。回転盤35は、遊星車21の自転により案内され図12及び図13参照、回転盤35が一定の振幅で回動する図14及び図15参照。実際には、本発明は、多数の第1の案内溝314及び第2の案内溝331をさらに含む。上述の第1の案内溝314は、第1の枢着部301に太陽車10を中心として放射線状にそれぞれ形成される。上述の第1組の遊星車21の第1の偏心軸213は、第1のスライド部材241を介して第1の案内溝314内に摺設される。上述の第2の案内溝331は、第1の盤面351の上カバープレート33上に回転盤35の心軸を中心として放射線状にそれぞれ形成される。上述の第1組の遊星車21の第2の偏心軸214は、第2のスライド部材242を介して第2の案内溝331内に摺設される。これにより、上述の第1組の遊星車21は、上述の第1の偏心軸213及び第2の偏心軸214が上述の第1の案内溝314及び第2の案内溝331により案内されて自転し、回転盤35が上述の第2の案内溝331により第2の偏心軸214を案内して回動する。環状チャンバ36は、回転盤35の周囲に間隔をおいて設けられる。実際には、環状チャンバ36は、上カバープレート33、下カバープレート34の間で、回転盤35の外周壁と筐体30の収納室300の内壁との間に形成され図10を併せて参照、環状チャンバ36の内部には、圧力を形成する媒体が形成される。この媒体は本実施例では油でもよい。上述の分離部37は、筐体30のリングカバー32の内壁に形成され図8を併せて参照、かつ、収納室300内に設けられ、分離部37により分離して環状チャンバ36が形成され、上述の可変容積室38を形成する。本実施例において、上述の分離部37は2つであり、環状チャンバ36を分離して2つの可変容積室38が形成される。上述のスペーサ39は、回転盤35の周縁に等間隔で可動自在に設けられる。実際には、回転盤35の周縁には、スペーサ39と等しい数の収容槽353図8を併せて参照が形成される。収容槽353は、可変容積室38に連通し、収容槽353には、スペーサ39が収容される。このように、上述のスペーサ39は、収容槽353から可変容積室38に進入し図17参照、回転盤35が一定の振幅で回動して媒体を圧縮吸入し、上述の第1組の遊星車21の自転を調整したり制動したりし、上述のスペーサ39を収容槽353へ戻して進入させて可変容積室38から離し図16参照、上述の第1組の遊星車21の自転をリリースさせる。その上、回転盤35の心軸をケーシングチューブ5に挿設し、回転盤35の心軸とは、回転盤35を回転させる軸心を指し、ケーシングチューブ5と上述のスペーサ39との間がロープにより接続され、ケーシングチューブ5は、回転盤35の回転軸方向に沿って移動し、上述のスペーサ39が可変容積室38へ進入したり可変容積室38から離れたりする。本実施例において、上述のスペーサ39は2つでもよい。スペーサ39が媒体中でスムーズに移動することができるように、スペーサ39の断面がH字状を呈するようにしてもよい。上述の可変容積室38は、油の大きな正圧及び大きな負圧の作動領域であるため、可変容積室38と作動部材との間の油漏れを防ぐことが困難であり、油を外部から可変容積室38内へ直ちに補充するために、下カバープレート34上に収容槽353と等しい数の貫通孔342が形成され、貫通孔342を介して収容槽353と外部とが連通する。このように、貫通孔342を介して収容槽353へ油を補充し、断面がH字状を呈するスペーサ39を介して可変容積室38へ油を案内する。さらに、上述の偏心制御盤セット3,3aは、本実施例では2組図9を併せて参照採用され、偏心制御盤セット3を第1組に定義し、偏心制御盤セット3aを第2組に定義する。第2組の偏心制御盤セット3aは、上述の実施方式に基づき、第1組の偏心制御盤セット3の外周に配置され、上述の第2組の遊星車21aの自転を案内し、その相違点は第1組の偏心制御盤セット3の上カバープレート33、回転盤35及び下カバープレート34上に、上述の第2組の遊星車21aの個数と等しいポート332,354,341図8を併せて参照がそれぞれ形成され、上述の第2組の遊星車21aの第2の軸部212aは、上述のポート332,354,341を介して第1組の偏心制御盤セット3の下カバープレート34の外部まで延ばされ、第2組の偏心制御盤セット3aの回転盤35aの案内により、残りのリング筐体31a、上カバープレート33a、リングカバー32a、下カバープレート34a、スペーサ39a及びケーシングチューブ5aなどの部材の組立関係は、第1組の偏心制御盤セット3と同じであるため、ここでは繰り返して述べない。上述したことから、本発明を乗り物のトルク変換へ実施し、第1の軸棒101を外部のエンジン動力の入力端として用い、第2の軸棒432をエンジン動力の出力端として用いる。上述のスペーサ39が可変容積室38へ入って油を未だ遮断していないとき図10参照、外部のエンジン動力が第1の軸棒101及び太陽車10を介して入力されると図11及び図12参照、太陽車10により第1組の遊星車21及び第2組の遊星車21aの公転及び自転を行うとともに、上述の第1組の遊星車21が自転して案内し、第1組の偏心制御盤セット3の回転盤35を回動させる。その期間中、筐体30に位置決めされた上述の第1の案内溝314により、第1の偏心軸213の第1のスライド部材241を拘束して第1の案内溝314内で移動させ図13を併せて参照、回転盤35の揺動に伴い、第2の案内溝331により第2の偏心軸214の第2のスライド部材242を拘束して第2の案内溝331内で移動させ、上述の第1組の遊星車21を自転させ、このとき上述の遊星車21の自転及び公転が自然平衡状態となり、太陽車10の動力に完全に反映しないとともに、第1の偏心軸213は、遊星車21の自転に伴って移動し、第1の案内溝314により筐体30を案内し、一定の振幅で回動させ図14及び図15参照、第2の偏心軸214が遊星車21の自転に伴って移動し、第2の案内溝331により回転盤35を案内し、一定の振幅で回動し、筐体30と回転盤35との間で鐘が振れるように往復式の相対運動を行う。上述のスペーサ39の一部が可変容積室38に進入すると、油が遮断され図16参照、上述のスペーサ39が回転盤35に伴い、揺動して媒体を圧縮吸入し、媒体に油を阻止する圧力を形成し、筐体30と回転盤35との間の往復式相対運動の制振を行い、遊星車21が制振されて自転が十分されないようにし、上述の遊星車21が太陽車10の公転に伴い、回転力が自然に増加し、上述の遊星車21が第2の軸棒432を介して動力のトルクを出力する。これにより、上述の第1組の遊星車21の自転の調整と、太陽車10の公転とに伴い、制振力の大きさを変化させることにより、トルク出力の大きさを制御する。上述のスペーサ39が可変容積室38へ完全に進入して油を遮断すると図17参照、上述の可変容積室38がそれぞれ2つの油圧チャンバ381,382,383,384に分割され、上述の遊星車21が完全にロックされて自転することがなくなり、上述の遊星車21が太陽車10に伴って公転し、太陽車10の動力を完全に反映し、上述の遊星車21及び第2の軸棒432により太陽車10の動力が出力され、このとき遊星車21が公転する動力が太陽車10の動力に等しく、遊星車21の公転によりトルク出力が発生する。上述の外部のエンジン動力が太陽車10により第2組の遊星車21aを駆動させると、上述の第2組の遊星車21aが第2組の偏心制御盤セット3aの回転盤35aにより案内され、その実施方式と第1組の偏心制御盤セット3とが同じであるため、ここでは繰り返して述べない。第1組の遊星車21の第1の偏心軸213及び第2の偏心軸214が制振力により変位せずに回転すると、第2組の遊星車21aの第1の偏心軸213a及び第2の偏心軸214aの最適な箇所に最大制振の変位が生じるため、第1の遊星車21及び第2の遊星車21aに発生する制振力は、コサイン関数とサイン関数との合成関数であり、常に作動力が存在する。上述したことから、本発明は油遮断技術により、遊星車21,21aの回転に対して制振又はロックを行い、駆動力を制御して出力の大きさを変換し、本発明が硬式油圧抵抗型トルク変換器に属し、油の流れを完全に遮断する効果を得て、駆動力の大きさを出力動力上へ完全に反映させることができ、動力変換損失率を零まで下げ、軽量又は重量機械に関わらず適用することができる。このように動力変換率を向上させてエネルギを節約することができる。図18は、本発明の第2実施例の断面図であり、上述の第1実施例と相違する点は、第1の軸棒101を静止した固定ベース上に固定して固定端として用い、太陽車10が回転せず、第2の軸棒432を上述の遊星車21,21aの遊端部図5及び図6を併せて参照として用い、遊端部が外部の回転機構に接続され、上述の遊星車21,21aが太陽車10に沿って公転及び自転を行う点であり、残りの構成要素は、上述の第1実施例に等しい。上述したことから、本発明を乗り物の回転減速へ実施する際、回転機構は、本実施例上で車軸6を例に挙げる場合、外部の車軸6の動力が上述の第2の軸棒432及び遊星車21,21aを介して入力されると、上述の遊星車21,21aを直接駆動させ、回転盤35,35aが上述の遊星車21,21aの自転を受けて案内されて回動するとともに、遊星車21,21aが太陽車10に沿って公転する。上述のスペーサ39,39aの一部が可変容積室38に入ると図16を併せて参照、油の制振力が上述の遊星車21,21aの自転を緩め、上述の遊星車21,21aに沿った太陽車10の公転を緩め、車軸6の回転に抵抗を発生させて減速させる。上述のスペーサ39,39aが可変容積室38へ完全に進入すると図17を併せて参照、チャンバ381,382,383,384間の油の流れが完全に遮断され、上述の遊星車21,21aと太陽車10とがロックされて車軸6が制動される。これにより、制振力の大きさを調整し、外部の車軸6が入力する動力に対して制振効果を発生させ、車軸6の動力を減らしたり制動したりし、残りの実施方式は上述の第1実施例に等しい。このように、油の制振力により減速し、完全に制振されたときに油を圧縮する圧縮力に変換されるため、油の流動による摩擦熱と、油の圧縮熱とが発生し、環状チャンバ36全体に分散され、上述の従来のブレーキライニングの摩擦熱が摩擦面上に集中する状況を防ぎ、回転運動が意図せずにロックされる状況が発生することを防ぐことができる。図19は、本発明の第3実施例の断面図であり、上述の第1実施例と異なる点は、上述のスペーサ39bが一体成形されるか回転盤35bの周縁に固設され、可変容積室38を分離して媒体を圧縮吸入し、太陽車10の第1の軸棒101を動力の入力端として用いる点にあり、残りの構成要素は、上述の第1実施例に等しい。上述したことから、本発明を圧縮機へ実施する際、上述の分離部37及びスペーサ39bにより可変容積室38を分離し、4つの圧縮吸入チャンバ381,382,383,384を形成する。媒体は、本実施例では空気又は冷媒でもよく、上述のチャンバ381,382,383,384のそれぞれは空気又は冷媒に外付けされた入力及び出力管である。外部モータの動力は、第1の軸棒101及び太陽車10を介して入力され、上述の遊星車21,21aを自転させる際、回転盤35bが遊星車21,21aの自転により案内され、上述のスペーサ39bが回転盤35bに伴い、一定の振幅で回動し、チャンバ381,382,383,384内の空気又は冷媒を圧縮吸入し、上述のチャンバ381,382,383,384内へ入力管を介して空気又は冷媒を入れ、空気又は冷媒が圧縮された後に出力管から排出される。さらに、太陽車10と遊星車21,21aとのギア比と、可変容積室38の個数とに基づき、1回転で行う圧縮吸入回数を設定することができ、例えば、ギア比を1:1にする。上述の可変容積室38を4つのチャンバ381,382,383,384に分離して形成するため、太陽車10が一回転すると、それに伴い遊星車21,21aも一回転する。これにより、4つの圧縮吸入回数を有し、残りの実施方式は上述の第1実施例に等しい。可変容積室38のチャンバ381,382,383,384の容積を変化させ、圧縮及び吸入の動作を連続して交互に行い、空気又は冷媒の圧出及び吸入の作用を行い、圧縮吸入効率及び圧縮吸入力を一緒に高めることができる。図20は、本発明の第4実施例の断面図であり、上述の第3実施例と異なる点は、遊星車21,21aの心軸を第1の枢着部301上に定点で枢着し図5及び図6を併せて参照、太陽車10の周囲に設けるか、或いは、遊星車21,21aの心軸も回転盤35bを定点固定端として用いても良く、遊星車21,21aを太陽車10の周囲に枢着させるか、或いは、遊星車21,21aの心軸はギアリム23を定点固定端として用い、遊星車21,21aを太陽車10の周囲に枢着させてもよい。太陽車10の第1の軸棒101は、動力の出力端として用い、残りの構成要素は上述の第3実施例に等しい。上述したように、本発明をスイッチチャンバ型の内燃機関上へ実施し、上述のチャンバ381,382,383,384は、本実施例においてシリンダの燃焼室として使用し、この媒体は燃料油でもよく、上述のチャンバ381,382,383,384のそれぞれは、燃料油の入力及び出力管と外付けされ、上述のスペーサ39bは、本実施例ではピストンとして使用される。そのため、4つのチャンバ381,382,383,384には、2つの容積を縮小することと2つの容積を拡大することとの機構を同時に得ることができる。燃料油は、可変容積室38のチャンバ381内で点火させて爆発威力を発生させる図19を併せて参照。この爆発威力により上述のスペーサ39bを駆動してチャンバ381を拡張し、上述のスペーサ39bにより回転盤35bを一定振幅で回動させ、上述の遊星車21,21aの自転を案内し、遊星車21,21aの自転により太陽車10及び第1の軸棒101により動力を出力する。同時に、上述のスペーサ39bによりチャンバ382を圧縮し、チャンバ382から燃料油が爆発して発生した排気ガスを排出し、上述のスペーサ39bによりもう一つのチャンバ383を拡張し、チャンバ383により燃料油を吸入し、上述のスペーサ39bによりさらに他のチャンバ384を圧縮し、チャンバ384により燃料油を圧縮する。これにより内燃機関の吸入、圧縮、爆発、排気などの動作をサイクルで連続発生させ、遊星車21,21aにより太陽車10を連続回転させ、残りの実施方式は、上述の第3実施例に等しい。このように上述のチャンバ381,382,383,384をそれぞれ吸気チャンバ、圧縮チャンバ、爆発チャンバ及び排気チャンバとしてそれぞれ用い、遊星車21,21aを連続駆動し、太陽車10及び第1の軸棒101から動力を出力し、燃料油の爆発威力を動力出力へ変換する効率を高める。これ以外に、上述のスペーサ39bは、振幅が一定で往復相対運動を行う可動自在部材であり、爆発威力毎に各スペーサ39bを同期で押し動かし、同一の遊星車21,21aに自転運動を発生させるため、毎回の爆発威力が遊星車21,21aの自転運動の推進力へ変換され、動力損失率を零にし、燃料効率を高めてエネルギを節約する。以上述べたことは、本発明の好適な実施例であり、本発明を何ら限定するものではなく、本発明が開示した主旨に沿って行う等価の変更修正又は置換の全ては後述する特許請求の範囲に含まれる。"