"2-イソプロピル-5-メチルフェノール又は4-イソプロピル-3-メチルフェノールに、界面活性剤を混用して、担持体に担持させた粒剤である有害腹足類の殺滅剤。請求項1に記載の有害腹足類の殺滅剤を土壌に混和する有害腹足類の殺滅方法。そこでこの発明は、ナメクジ、ウスカワマイマイ、カタツムリ、スクミリンゴガイ等の有害腹足類に対し、有効にかつ速効的に殺滅効果を発揮する殺滅剤を提供することを目的とする。この発明は、シメン系化合物を含有する殺滅剤を用いることにより上記の課題を解決したのである。この殺滅剤を用いることにより、従来駆除が困難であったナメクジやカタツムリ等の有害腹足類に対し速効的な殺滅効果を発揮させることができ、更にシートに担持された状態でも殺滅することができる。この発明にかかる有害腹足類の殺滅剤は、シメン系化合物を用いるので、従来駆除が困難であったナメクジやカタツムリ等の有害腹足類に対し速効的に殺滅効果を示すことができる。また、シートに担持させた状態でも殺滅することができる。以下において、この発明について詳細に説明する。この発明にかかる有害腹足類の殺滅剤は、シメン系化合物を含有するものである。上記有害腹足類とは、有用作物に被害を与える腹足類をいい、例えば、コウラナメクジ科Limacidaeに属するコウラナメクジ、チャコウラナメクジ、ノナメクジ等、ナメクジ科Philomycidaeに属するナメクジ、ヤマナメクジ等、ニワコウラナメクジ科Milacidae等に属するニワコウラナメクジ等のナメクジ類、オカモノアラガイ科Succineidaeに属するオカモノアラガイ類、アフリカマイマイ科Achatinidaeに属するアフリカマイマイ、オナジマイマイ科Bradybaenidaeに属するウスカワマイマイ等のカタツムリ類、更には、スクミリンゴガイジャンボタニシ等を挙げることができる。上記シメン系化合物としては、カルバクロール5-イソプロピル-2-メチルフェノール、3-イソプロピル-5-メチルフェノール、2-イソプロピル-6-メチルフェノール、2-イソプロピル-5-メチルフェノール、2-イソプロピル-4-メチルフェノール、4-イソプロピル-3-メチルフェノール、4-イソプロピル-2-メチルフェノール、3-イソプロピル-4-メチルフェノール、2-イソプロピル-3-メチルフェノール、3-イソプロピル-2-メチルフェノール、o-チモチン酸、p-チモチン酸、o-チモールアルデヒド、p-チモールアルデヒド、p-ニトロソチモール、p-ニトロチモール、p-アミノチモール、チモールハイドロキノン、チモキノン、4-クロルチモール、4-ブロムチモール、4-ヨードチモール、チモールブルー、チモールフタレイン、ブロモチモールブルー等の水酸基を有するシメン系化合物、その他、o-シメン、m-シメン、p-シメン、2-ブロモ-p-シメン、塩酸モキシシリト、5-p-シメン[3-ピペリジノブロボキシ]誘導体等があげられる。これらの中でも、水酸基を有するシメン系化合物が好ましく、4-イソプロピル-3-メチルフェノール、2-イソプロピル-5-メチルフェノールがより好ましい。この発明にかかる殺滅剤は、そのものを使用してもよく、メタノール、エタノール等のアルコール等の溶媒に溶かし使用してもよく、乳剤、粉剤、粒剤、水和剤、液剤、水溶剤、ペースト、あるいは発泡剤、エアゾール、マイクロカプセル剤等に製剤化して、使用してもよい。また、補助剤、例えば、展着剤、乳化剤、湿展剤等の界面活性剤を混用して効果の確実性を期することもむろん好ましい。目的によってこれらの化合物に他の殺菌剤、殺虫剤、除草剤、忌避剤、又は肥料等を混用して、同時に施用することも可能である。また、穀類、麦皮、蛋白質生成物、カゼイン、乾燥酵母および精油の如き天然および合成誘引剤と組み合わせて誘引性駆除剤とすることもできる。さらに、香料成分、酸化防止剤、光安定剤等と組み合わせてもよい。上記の他の殺菌剤としては、キタジンP、チアベンダゾール等があげられ、上記忌避剤としては、p-メンタン-3,8-ジオール、2-ヒドロキシメチルトリメチルシクロヘキサノール、N,N-ジエチル-m-トルアミド、ジメチルフタレート、2-エチル-1,3-へキサンジオール、サイネピリン222、2,3,4,5-ビスΔ2-ブチレンテトラヒドロフルフラール、ジ-n-プロピルイソシンコメロネート、ジ-n-ブチルサクシネート、2-ヒドロキシエチルオクチルスルフィド、エンペントリン、カラン-3,4-ジオール等や、硫酸銅、グルコン酸銅等の銅化合物、硫酸アルミニウム等のアルミニウム化合物等があげられる。上記の香料成分としては、オイゲノール、シネオール、ユーカリ油、月桃油、ティーツリーオイル、クローブ、メントール、アネトール、ヒノキチオール、カンフル等があげられる。また、上記の酸化防止剤や光安定剤としては、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシトルエン、没食子酸プロピル、トコフェロール、ガンマーオリザノール、アスコルビン酸、カプサイシン、トリフェニルフォスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、p-t-ブチルフェニルサリシレート等があげられる。この発明にかかる有害腹足類の殺滅剤の使用法としては、直接法と間接法があげられる。上記直接法としては、上記殺滅剤を上記のように溶剤に溶解又は製剤化し、これをスプレー散布する散布法等があげられる。さらに、農業栽培場面においては、土壌にあらかじめ混和し、土壌中で駆除する処理方法もあげられる。また、上記間接法としては、上記殺滅剤又は溶剤による溶解物をシート等に担持させて腹足類の通路に置く方法等があげられる。上記のシート等を用いる場合は、そのシートに侵入する有害腹足類を殺滅することができる。上記の担持方法としては、特に限定されないが、熱がかかると、上記シメン系化合物の分解や揮散を招く恐れがあるので、低温での方法が好ましい。このような方法としては、上記溶解物をシート上に塗布したり、シートを上記溶解物に浸漬したりする等の塗工法、または、シート等に練り込む方法等があげられる。上記シート等の材質は、特に制限されるものではなく、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリ乳酸等の合成樹脂や、綿、紙、セルロース等の天然樹脂等があげられる。上記の殺滅剤中の上記シメン系化合物の配合割合は、所望に応じて任意の割合とすることができる。上記の散布法を採用する場合、上記シメン系化合物の濃度としては、0.02~20重量がよく、0.1~5重量が好ましい。さらに、土壌混和の場合は、有害腹足類の密度により様々であるが、1~100g/m2が好ましい。また、上記のシートに担持する方法を採用する場合、上記シメン系化合物の濃度は、特に限定されないが、0.05~50g/m2が好ましい。上記の各範囲の下限を下回ると、殺滅効果が不十分となる場合がある。一方、上記の各範囲の上限を上回ると、草花等への薬害が起こる場合がある。以下に実施例及び比較例をあげてこの発明をさらに具体的に説明する。実施例1以下、本発明を実施例をあげてより詳細に説明する。2イソプロピル5メチルフェノールを所定濃度になるように40エタノールに溶解し、供試溶液とした。これを1滴0.05ml、ナメクジチャコウラナメクジに滴下し、致死に至る時間を測定した。また、同様にカタツムリクチベニマイマイに滴下し、致死に至る時間を測定した。その結果を表1に示す。実施例22イソプロピル5メチルフェノール0.5gと界面活性剤ニューカルゲン2119K竹本油脂製1.5gを混合溶解させた後、水を98g加え、0.5水性剤として、水性の供試溶液とした。これを実施例1と同様の方法でナメクジへの効果を判定した。また、同様にカタツムリクチベニマイマイに滴下し、致死に至る時間を測定した。その結果を表1に示す。実施例34-イソプロピル-3-メチルフェノールを所定濃度になるように40エタノールに溶解し、供試溶液とした。これを実施例1と同様の方法でナメクジへの効果を判定した。また、同様にカタツムリクチベニマイマイに滴下し、致死に至る時間を測定した。その結果を表1に示す。比較例1忌避効果が高いとされているヒノキチオールを所定濃度になるように40エタノールに溶解し、供試溶液とした。これを実施例1と同様の方法でナメクジへの効果を判定した。その結果を表1に示す。また、同様にカタツムリクチベニマイマイに滴下し、致死に至る時間を測定した。その結果を表1に示す。比較例2忌避効果が高いとされているメントールを所定濃度になるように40エタノールに溶解し、供試溶液とした。これを実施例1と同様の方法でナメクジへの効果を判定した。また、同様にカタツムリクチベニマイマイに滴下し、致死に至る時間を測定した。その結果を表1に示す。比較例3誘引駆除剤として実用化されているメタアルデヒドを所定濃度になるように水と界面活性剤で分散させ、供試溶液とした。これを実施例1と同様の方法でナメクジへの効果を判定した。実施例42イソプロピル5メチルフェノールをエタノールに溶解し、径9cmの濾紙上に所定濃度になるよう均一に塗布し、常温で乾燥させた。この濾紙の中心にナメクジチャコウラナメクジを置いた後、ナメクジが濾紙上に停止とどまり、そのまま死んでいく塗布最低濃度以下、制止致死濃度と記載する。を求めた。この評価は、塗布したシート内へのナメクジ侵入阻止活性の評価を目的に行ったものである。その結果を表2に示す。実施例54-イソプロピル-3-メチルフェノールを用いた以外は、実施例4と同様の方法で評価した。その結果を表2に示す。比較例4ヒノキチオールを用いた以外は、実施例4と同様の方法で評価した。その結果を表2に示す。比較例5メタアルデヒドをクロロホルムに溶解したものを用いた以外は、実施例4と同様の方法で評価した。その結果を表2に示す。"