"圧紛磁心により形成され、回転軸に固定されて回転する回転子の周囲に間隙を介して配設され、周方向に所定間隔で配置された複数のスロット及び当該スロット間のティース並びに当該ティースの外周側のコアバックから成る回転電機のステータコアにおいて、前記コアバックの外周面及び前記回転軸方向の端面の少なくとも一方に、周方向に溝部又は凸部の少なくとも一方を備えることを特徴とする回転電機のステータコア。前記溝部又は凸部は、前記コアバックの外周面に前記回転軸方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする請求項1に記載の回転電機のステータコア。前記溝部又は凸部は、前記コアバックの前記回転軸方向の端面に、前記回転軸を中心として同心円状に複数形成されることを特徴とする請求項1又は2に記載の回転電機のステータコア。前記コアバックの外周面に周方向又は前記回転軸方向の端面に同心円状に形成される溝部又は凸部は、断続的又は円弧状に形成されることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の回転電機のステータコア。前記溝部に、冷媒が通過する冷却管が配設されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の回転電機のステータコア。圧紛磁心により形成され、回転軸に固定されて回転する回転子の周囲に間隙を介して配設され、周方向に所定間隔で配置された複数のスロット及び当該スロット間のティース並びに当該ティースの外周側のコアバックから成る回転電機のステータコアにおいて、前記ティースの前記スロット側の面及び前記回転軸方向の端面の少なくとも一方に、径方向に延びる溝部又は凸部を形成したことを特徴とする回転電機のステータコア。前記溝部又は凸部は、前記ティースの前記スロット側の面に前記回転軸方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする請求項6に記載の回転電機のステータコア。前記溝部又は凸部は、前記ティースの前記回転軸方向の端面に、周方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする請求項6又は7に記載の回転電機のステータコア。ところで、上記の特許文献1の圧紛磁心では、中間部100aの鉄粉密度が表面100bに比べて小さくなるように成形することで、中間部100aの比抵抗を表面100bに比べ高くして渦電流損を低減している。しかし、この渦電流損が低減されるように中間部100aの比抵抗を高くすると、鉄粉密度が下がり磁化特性が悪化することが多く、この場合、電動機や発電機の回転電機における回転トルクが低下するという問題が生じる。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流に起因する渦電流損を低減することができる回転電機のステータコアを提供することを目的とする。上記目的を達成するためになされた請求項1に記載の発明は、圧紛磁心により形成され、回転軸に固定されて回転する回転子の周囲に間隙を介して配設され、周方向に所定間隔で配置された複数のスロット及び当該スロット間のティース並びに当該ティースの外周側のコアバックから成る回転電機のステータコアにおいて、前記コアバックの外周面及び前記回転軸方向の端面の少なくとも一方に、周方向に溝部又は凸部の少なくとも一方を備えることを特徴とする。この構成によれば、コアバックに周方向に発生する磁束φ1を中心に時計回り又は反時計周りに流れる渦電流i1が、凹凸形状に沿って流れる。このため、渦電流i1が通過する経路渦電流経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、渦電流i1が流れ難くなるので渦電流損が減少する。また、上記構成によれば本発明では、圧紛磁心の比抵抗を高くする処理を行う従来技術のように鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i1に起因する渦電流損を低減することができる。請求項2に記載の発明は、前記溝部又は凸部は、前記コアバックの外周面に前記回転軸方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする。この構成によれば、コアバックの外周面に複数の凹凸形状が形成されるので、渦電流i1が、複数の凹凸形状を直交状態に横切って流れる。このため、渦電流経路がより長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、より渦電流i1が流れ難くなるので、渦電流損が更に減少する。請求項3に記載の発明は、前記溝部又は凸部は、前記コアバックの前記回転軸方向の端面に、前記回転軸を中心として同心円状に複数形成されることを特徴とする。この構成によれば、コアバックの端面に同心円状に複数の凹凸形状が形成されるので、渦電流i1が、複数の凹凸形状に沿って流れる。このため、渦電流経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、より渦電流i1が流れ難くなるので、渦電流損が更に減少する。請求項4に記載の発明は、前記コアバックの外周面に周方向又は前記回転軸方向の端面に同心円状に形成される溝部又は凸部は、断続的又は円弧状に形成されることを特徴とする。この構成によれば、コアバックの外周面の周方向又は前記回転軸方向の端面に同心円状に凹凸形状が、断続的又は円弧状に形成されているので、これら断続的又は円弧状の凹凸形状部分を渦電流i1が凹凸形状に沿って流れ、渦電流経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、渦電流i1が流れ難くなるので渦電流損が減少する。請求項5に記載の発明は、前記溝部に、冷媒が通過する冷却管が配設されていることを特徴とする。この構成によれば、冷却管を冷媒が通過することによりステータコアを冷却することができるので、ステータコアの発熱を抑制することが出来る。請求項6に記載の発明は、圧紛磁心により形成され、回転軸に固定されて回転する回転子の周囲に間隙を介して配設され、周方向に所定間隔で配置された複数のスロット及び当該スロット間のティース並びに当該ティースの外周側のコアバックから成る回転電機のステータコアにおいて、前記ティースの前記スロット側の面及び前記回転軸方向の端面の少なくとも一方に、径方向に延びる溝部又は凸部を形成したことを特徴とする。この構成によれば、回転子からティースの当該回転子への対向面に入って径方向に流れる磁束φ2を中心に時計回り又は反時計周りに流れる渦電流i2が、凹凸形状に沿って流れる。このため、渦電流i2が通過する経路渦電流経路が凹凸形状の深さ分長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、渦電流i2が流れ難くなるので渦電流損が減少する。また、上記構成によれば本発明では、圧紛磁心の比抵抗を高くする処理を行う従来技術のように鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i2に起因する渦電流損を低減することができる。請求項7に記載の発明は、前記溝部又は凸部は、前記ティースの前記スロット側の面に前記回転軸方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする。この構成によれば、ティースのスロット側の面に複数の凹凸形状が形成されるので、渦電流i2が、複数の凹凸形状に沿って流れる。このため、渦電流経路がより長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、より渦電流i2が流れ難くなるので、渦電流損が更に減少する。請求項8に記載の発明は、前記溝部又は凸部は、前記ティースの前記回転軸方向の端面に、周方向に所定間隔で複数形成されることを特徴とする。この構成によれば、ティースの回転軸の端面に同心円に沿って複数の凹凸形状が形成されるので、渦電流i2が、複数の凹凸形状に沿って流れる。このため、渦電流経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなり、より渦電流i2が流れ難くなるので、渦電流損が更に減少する。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。但し、本明細書中の全図において相互に対応する部分には同一符号を付し、重複部分においては後述での説明を適時省略する。第1実施形態図1は第1実施形態に係る圧紛磁心によるステータコアが適用された回転電機の構成を示す回転軸方向の断面図、図2aは図1に示すステータコアを回転軸方向から見た平面図、図2bは図2aに示すX1-Y1断面図である。つまり、図2bは図1と同様なステータコアの回転軸方向の断面図となる。図1に示す回転電機10は、例えばハイブリッド車両や電気自動車等の車両に搭載されて使用されるものであって、圧紛磁心によるステータコア17及びステータコイル16を有するステータ18と、珪素鋼板によるロータコア12及びエンドプレート14を有し界磁として働くロータ15と、ステータ18及びロータ15を収容し、締結ボルト図示せずによって連結、固定されたフロントハウジング10a及びリアハウジング10b等を含んで構成されている。ステータ18は、図2aに示すように円環状を成し、この周方向に配列された複数のスロット17a及び、スロット17a間のティース17b並びにスロット17aの外周側のコアバック17cを有するステータコア17と、ステータコア17のスロット17aに巻装され電力変換用のインバータ図示せずに接続された三相のコイル16とを有する。コイル16は例えば銅線である。このステータ18は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10b間で挟持されることにより固定されており、ロータ15の外周側に径方向に所定の隙間を介して配置されている。ロータ15は、フロントハウジング10a及びリアハウジング10bに軸受け10cを介して回転自在に支承された回転軸11と一体になって回転するもので、回転軸11の外周面に嵌合固定されている。ロータ15は、ステータ18の内周側に径方向に所定の隙間を介して対向するよう配置されたロータコア12と、ロータコア12の内部にそれぞれ円周方向に所定間隔を空けて配置された複数の永久磁石13と、回転軸11の外周面に嵌合固定されてロータコア12の回転軸方向両端面に当接した状態に配設された円環状の一対のエンドプレート14,14とを有する。一対のエンドプレート14,14は、例えばアルミやSUSなどの非磁性体により形成されている。本実施形態の特徴は、ステータコア17のコアバック17cの外周面に溝部凹部21を設けて、凹部21及び凸部22を形成した点にある。詳細には、図2bに示す断面長方形状のコアバック17cの外周面に、当該外周方向に沿った円環状に凹溝又は凹部21を形成し、更に凹溝21を起磁力方向H1に所定間隔で複数本例では2つ形成することにより凸部22を形成した点にある。但し、上記コアバック17cの外周面に、外周方向に沿って円環状に凸部22としての凸条22を形成し、この凸条22を起磁力方向H1に所定間隔で複数本例では3つ形成することにより凹部21を形成してもよい。なお、凹部21及び凸部22を、凹凸形状21,22ともいう。また、凹部21又は凸部22は1つでも良い。このような凹凸形状21,22とした場合、図3aに示すように、ステータコア17に図面の表から裏側に向かう周回方向に磁束φ1が流れており、磁束φ1の磁束量が減少している場合を想定すると、渦電流i1は、その磁束φ1の変化を妨げるようにφ1の周りを時計回り方向にステータコア17の断面長方形の周辺を周回し、この周回途中に凹部21及び凸部22に沿って流れる。ここで、図4aに示す形状のステータコア100に図3aと同方向に磁束φ1が発生し、磁束量が減少している場合には、その磁束φ1の周りを時計回り方向に渦電流i1aは流れる。この渦電流i1aが流れる外周面の経路渦電流経路の抵抗値は、例えば図4bにR1,R2,R3,R4,R5で示す値となる。これに対して、本実施形態のステータコア17では、その外周面が凹凸形状21,22となっているため、渦電流i1が流れる外周面の渦電流経路の抵抗値は、図3bにR1,R1a,R2,R2a,R3,R3a,R4,R4a,R5で示すように、図4aのステータコア100よりもR1a,R2a,R3a,R4a分増加する。つまり、本実施形態のステータコア17によれば、外周面が凹凸形状21,22なので、図4aの外周面が平坦なステータコア100よりも、渦電流i1が流れる経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなる。このように渦電流経路の抵抗値が高くなると、渦電流i1が流れ難くなるので渦電流損が減少する。この渦電流損の低減効果は、回転電機10の高速回転時には表皮効果で表面により電流が集中するので、より効果がある。ここで、図5aに示す回転軸方向の厚み寸法L1が20mmのステータコアに発生する渦電流損と、図5bに示すステータコア17の外周面に凹部21の回転軸方向の寸法L2が6mm、凸部22の回転軸方向の寸法L3が4mmとなる凹凸形状21,22が形成されているステータコアに発生する渦電流損とを比較したシミュレーション結果を図6に示す。尚、図5a、図5bのステータコアの材料特性は同じにしてシミュレーションしている。ステータコイル16に周波数200Hzの電流を流した場合、図6に示すように、ステータコア全体の渦電流損比は、図5aのステータコア100の渦電流損を1とした場合、図5bのステータコア17の渦電流損は0.8~0.9の間と減少する。ところで、圧紛磁心の中間部の比抵抗を高くして渦電流損を低減していたステータコアでは、鉄粉の密度が下がり磁化特性が悪化して回転電機における回転トルクが低下していた。しかし、本実施形態のステータコア17では、当該ステータコア17の外周面に凹凸形状21,22を形成することにより渦電流経路を長くしてその抵抗値を上げ、これにより渦電流損を低減するので、圧紛磁心の中間部の比抵抗を高くしたステータコアのように磁化特性が悪化することは無く、回転電機10の回転トルクが低下するといったことは生じない。従って、鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i1に起因する渦電流損を低減することができる。また、ステータコア17の外周面の凹凸形状21,22は、上記のように連続した円環状でなく、図7aに線分C1で示すように、ステータコア17の外周面に沿って断続的に形成されるものであってもよく、図7bに線分C2で示すように半円形状に形成されるものであっても良い。この半円形状は半円に近い円弧状であっても良い。これらの場合も、ステータコア17の外周面の一部分が凹凸形状21,22となっているので、渦電流損を低減することが出来る。更に、図8に示すように、ステータコア17の凹部21に冷却管30を嵌合し、この嵌合された冷却管30に、冷媒貯留部31に貯留された冷媒をポンプ32によって循環させる冷却機構33を設けても良い。ポンプ32は回転電機10によって駆動され、その吐出口32aが冷却管30の入口30aに配管34aによって接続され、吸入口32bが冷却管30の出口30bに配管34bによって接続されている。このような冷却機構33によって、ポンプ32で冷却管30に冷媒を循環させれば、ステータコア17を冷却することができ、これによりステータコア17の発熱を抑制することが出来る。第2実施形態図9aは第2実施形態に係る圧紛磁心によるステータコアを回転軸方向から見た平面図、図9bは図9aに示すX2-Y2断面図である。図9に示す第2実施形態のステータコア17-1の特徴は、コアバック17cの回転軸方向から見た両側又は片側の円環状端面に溝部凹部31を設けて、円環状に凹部31及び凸部32を形成した点にある。詳細には、図9bに示す断面長方形状のコアバック17cの円環状端面に、回転軸11を中心とする同心円状に少なくとも1つ以上本例では2つの溝部又は凹部31を形成した点にある。さらには、溝部を2つ以上形成し、これにより凸部を形成した点にある。なお、上記コアバック17cの円環状端面に、回転軸11を中心とする同心円状に少なくとも1つ以上の突部凸部32を形成するようにしてもよい。さらには、突部凸部32を2つ以上形成し、これにより凹部32を形成するようにしても良い。また、ここでは、凹部31及び凸部32をあわせて凹凸形状31,32ともいう。このような凹凸形状31,32とした場合、図10aに示すように、ステータコア17-1に図面の表から裏側に向かう周回方向に磁束φ1が流れており、磁束φ1の磁束量が減少している場合を想定すると、渦電流i1が、その磁束φ1の変化を妨げるようにφ1の周りを時計回り方向にステータコア17の断面長方形の周辺を周回し、この周回途中に凹部31及び凸部32に沿って流れる。ここで、図11aに示すようなステータコア100に図10aと同方向に磁束φ1が発生し、磁束量が減少している場合には、その磁束φ1の周りを時計回り方向に渦電流i1aが流れる。この渦電流i1aが流れるコアバック17cの円環状端面の経路の抵抗値は、例えば図11bにR11,R12,R13,R14,R15で示す値となる。これに対して、本実施形態のステータコア17-1では、その回転軸方向端面が凹凸形状31,32となっているため、渦電流i1が流れるコアバック17cの回転軸方向端面の経路の抵抗値は、図10bにR11,R11a,R12,R12a,R13,R13a,R14,R14a,R15で示すように、一般形状のステータコア100よりもR11a,R12a,R13a,R14a分増加する。つまり、本実施形態のステータコア17-1によれば、回転軸方向端面が凹凸形状31,32となっているので、図11aに示すような軸方向端面が平坦なステータコア100よりも、渦電流i1が流れる経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなる。従って、渦電流経路の抵抗値が高くなって渦電流i1が流れ難くなるので渦電流損が減少する。このように第2実施形態の圧紛磁心によるステータコア17-1では、第1実施形態と同様に、圧紛磁心の中間部の比抵抗を高くしたステータコアのように鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i1に起因する渦電流損を低減することができる。また、ステータコア17-1の円環状の軸方向端面の凹凸形状31,32は、第1実施形態で説明したと同様に、連続した円環状でなく、図7aに線分C1で示したように、ステータコア17-1の円環状端面の内周に断続的に形成されるものであってもよく、また、図7bに線分C2で示したように、ステータコア17-1の円環状端面の内周に円弧状に形成されるものであっても、渦電流損を低減することが出来る。更に、ステータコア17-1の凹部31に、第1実施形態と同様に、図8に示したように冷却管30を嵌合した冷却機構33を設けても良く、この場合もステータコア17-1の発熱を抑制することが出来る。更には、ステータコア17-1の外周面に第1実施形態の凹凸形状21,22を追加してもよい、この場合、ステータコア17-1の外周面及びコアバック17cの軸方向端面に凹凸形状21,22及び凹凸形状31,32の双方が設けられるので、より渦電流損を低減できる効果がある。第3実施形態図12aは第3実施形態に係る圧紛磁心によるステータコアを回転軸方向から見た平面図、図12bは図12aに示すX3-Y3断面図、図12cは図12aに矢印Y1で示す方向から視たティース内周面の図である。図12に示す第3実施形態のステータコア17-2の特徴は、ステータコア17-2のティース17b-1のスロット17a側の面に、凹部41及び凸部42を形成した点にある。詳細には、図12b及び図12cに示すように、ティース17b-1のスロット17a側の面に、径方向に沿って延びる溝部又は凹部41を形成し、更に溝部41を回転軸方向に所定間隔で複数本例では2つ形成することにより凸部42を形成した点にある。但し、上記ティース17b-1のスロット17a側の面に、径方向に沿って延びる凸部42としての凸条を形成し、この凸条42を回転軸方向に所定間隔で複数本例では2つ形成することにより凹部41を形成してもよい。なお、凹部41及び凸部42を、凹凸形状41,42ともいう。また、凹部41又は凸部42は1つでも良い。このような凹凸形状41,42を備えた場合、図13aに示すように、磁束φ2がティース17b-1の内周面へ入って径方向に流れており、磁束φ2の磁束量が減少している場合図面の表から裏方向へ流れる場合を想定すると、その磁束φ2の変化を妨げるようにφ2の周りを渦電流i2は時計回り方向に流れる。この流れは、磁束φ2の発生方向と直交するティース17b-1の軸方向断面の内周を周回する経路となり、渦電流は、この周回途中に設けられた凹部41及び凸部42に沿って流れることになる。ここで、図14aに示すステータコア100のティース117bに図13aと同方向に磁束φ2、磁束量が減少している場合は、その磁束φ2の周りを時計回り方向に渦電流i2aが流れる。即ち、ティース117bの軸方向断面の内周を周回する方向に渦電流i2aが流れる。この渦電流i2aが流れる渦電流経路の抵抗のうち、ティース117bの左右対称の内周面の右側経路の抵抗値は、例えば図14bに示されるようにR21,R22,R23,R24,R25となる。これに対して、本実施形態のティース17b-1では、その軸方向断面が凹凸形状41,42となっているため、右側経路の抵抗値は、図13bに示されるようにR21,R21a,R22,R22a,R23,R23a,R24,R24a,R25となり,図14aのステータコア100よりもR21a,R22a,R23a,R24a分抵抗が増加する。つまり、本実施形態のステータコア17-2によれば、ティース17b-1のスロット17a側の面が凹凸形状41,42なので、ティース117bの同面が平坦なステータコア100よりも、渦電流i2が流れる経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなる。これによって、磁束φ2に起因する渦電流i2が流れ難くなるので渦電流損が減少する。このように第3実施形態の圧紛磁心によるステータコア17-2では、鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i2に起因する渦電流損を低減することができる。第4実施形態図15aは第4実施形態に係る圧紛磁心によるステータコアを回転軸方向から見た平面図、図15bは図15aに示す破線枠で囲んだ1つのティース部分の拡大図、図15cは図15aに矢印Y1で示す方向から視たティース内周面の図である。図15に示す第4実施形態のステータコア17-3の特徴は、ティース17b-2の回転軸方向から見た両側又は片側の端面ティース端面に溝部凹部51を設けて、凹部51及び凸部52を形成した点にある。詳細には、図15b及び図15cに示すように、ティース17b-2の端面に、径方向に沿って延びる溝部又は凹部51を形成し、この溝部51を少なくとも1つ以上本例では1つ円周方向に所定間隔で形成することにより凸部52を形成した点にある。但し、上記ティース17b-2の端面に、径方向に沿って延びる凸部52としての凸条を形成し、この凸条52を少なくとも1つ円周方向に設けるようにしても良い。さらに、凸部を2つ以上所定間隔で形成することにより凹部51を形成してもよい。なお、凹部51及び凸部52を、凹凸形状51,52ともいう。このような凹凸形状51,52とした場合、図16aに示すように、磁束φ2がティース17b-2の内周面へ入って径方向に流れ図面の表から裏方向へ流れる場合、磁束φ2の磁束量が減少している場合を想定すると、その磁束φ2の変化を妨げるようにφ2の周りを渦電流i2は時計回り方向に流れる。この流れは、磁束φ2の発生方向と直交するティース17b-1の軸方向断面の内周を周回する経路となり、渦電流は、周回途中に凹部51及び凸部52に沿って流れることになる。ここで、図17aに示すステータコア100のティース117bに図16aと同方向に磁束φ2が発生し、磁束量が減少している場合は、その磁束φ2の周りを時計回り方向に渦電流i2aが流れる。即ち、ティース117bの軸方向断面の内周を周回する方向に渦電流i2aが流れる。この渦電流i2aが流れる渦電流経路の抵抗のうち、ティース117bの上下対称の軸方向断面内周面の上側端部における経路の抵抗値は、例えば図17bに示すようにR31,R32,R33となる。これに対して、本実施形態のティース17b-2では、その上下対称の軸方向断面において軸方向両端面の形状が凹凸形状51,52となっているため、例えば、上側経路の抵抗値は、図16bに示すようにR31,R31a,R32,R32a,R33となり図17aに示すステータコア100よりもR31a,R32a分抵抗が増加する。つまり、本実施形態のステータコア17-3によれば、ティース17b-2の端面が凹凸形状51,52なので、ティース117bの同面が平坦なステータコア100よりも、渦電流i2が流れる経路が長くなって渦電流経路の抵抗値が高くなる。これによって、磁束φ2に起因する渦電流i2が流れ難くなるので渦電流損が減少する。このように第4実施形態の圧紛磁心によるステータコア17-3では、鉄粉の密度が下がって回転トルクが低下するという欠点が生じることなく、渦電流i2に起因する渦電流損を低減することができる。更に、ティース17b-2のスロット17a側の面に第3実施形態の凹凸形状41,42を追加してもよい、この場合、ティース17b-2のスロット17a側の面及び端面に凹凸形状41,42及び凹凸形状51,52の双方が設けられるので、より渦電流損を低減できる効果がある。なお、上述した凹凸形状21,22,31,32,41,42,51,52の角は面取りされていてもよく、R状の凸曲面となっていてもよい。"