A低粘度成分として炭化水素、B高粘度成分として酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAG、およびCコントロール成分として酸素/炭素重率が0080~0350である化合物を混合してなる潤滑油組成物。前記低粘度成分が、ポリα-オレフィン、鉱油、GTLまたはそれらの混合物である請求項1記載の潤滑油組成物。前記コントロール成分が脂肪族エステル化合物であって、エステル基以外の炭素鎖がC4~C18である請求項1または2記載の潤滑油組成物。前記低粘度成分の密度が0750~0950gcm3であり、前記高粘度成分の密度が1000~1050gcm3である請求項1~3のいずれか一項記載の潤滑油組成物。前記コントロール成分の密度が0800~1000gcm3である請求項1~4のいずれか一項記載の潤滑油組成物。前記低粘度成分の40°Cにおける動粘度が5~500mm2sである請求項1~5のいずれか一項記載の組成物。前記高粘度成分の100°Cにおける動粘度が25~100mm2sである請求項1~6のいずれか一項記載の潤滑油組成物。100°Cにおける動粘度が15~100mm2sである請求項1~7のいずれか一項記載の潤滑油組成物。組成物全体100重量に対して、前記低粘度成分の配合割合が30~80重量であり、前記高粘度成分の配合割合が3~35重量であり、前記コントロール成分の配合割合が1~30重量である請求項1~8のいずれか一項記載の潤滑油組成物。各種車両または産業機械の、回転部材または摺動部材の潤滑に適用される、請求項1~9のいずれか一項記載の潤滑油組成物。エンジン、歯車装置、変速機、軸受、油圧装置または圧縮機に用いられる請求項1~10のいずれか一項記載の潤滑油組成物。しかしながら、特許文献1記載の方法では、組み合わせる油の種類と比により分離温度や動粘度が一義的に決まってしまい、用途に応じた特性を出しづらいという課題がある。本発明は、上記の課題に鑑み、以下の発明[1]~[11]からなる。[1]A低粘度成分として炭化水素、B高粘度成分として酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAG、およびCコントロール成分として酸素/炭素重率が0080~0350である化合物を混合してなる潤滑油組成物。[2]前記低粘度成分が、ポリα-オレフィン、鉱油、GTLまたはそれらの混合物である前項[1]記載の潤滑油組成物。[3]前記コントロール成分が脂肪族エステル化合物であって、エステル基以外の炭素鎖がC4~C18である前項[1]または[2]記載の潤滑油組成物。[4]前記低粘度成分の密度が0750~0950gcm3であり、前記高粘度成分の密度が1000~1050gcm3である前項[1]~[3]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[5]前記コントロール成分の密度が0800~1000gcm3である前項[1]~[4]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[6]前記低粘度成分の40°Cにおける動粘度が5~500mm2sである請求項[1]~[5]のいずれか一項記載の組成物。[7]前記高粘度成分の100°Cにおける動粘度が25~100mm2sである前項[1]~[6]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[8]100°Cにおける動粘度が15~100mm2sである前項[1]~[7]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[9]組成物全体100重量に対して、前記低粘度成分の配合割合が30~80重量であり、前記高粘度成分の配合割合が3~35重量であり、前記コントロール成分の配合割合が1~30重量である前項[1]~[8]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[10]各種車両または産業機械の、回転部材または摺動部材の潤滑に適用される、前項[1]~[9]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。[11]エンジン、歯車装置、変速機、軸受、油圧装置または圧縮機に用いられる前項[1]~[10]のいずれか一項記載の潤滑油組成物。当該発明を別の観点から捉えると下記の通りである。本発明は、A低粘度成分として炭化水素、B高粘度成分として酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAG、Cコントロール成分として酸素/炭素重率が0080~0350である化合物を含有してなる潤滑油組成物であって、当該組成物の分離温度を任意に低減できるコントロール成分を混合してなる潤滑油組成物に関する。本発明により、低粘度成分である炭化水素と、高粘度成分である酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAGに加えて、コントロール成分としての酸素/炭素重率が0080~0350である化合物を用いることにより、コントロール成分が存在しない系と比較し、分離温度を低下させるとともに高温度での動粘度をほぼ同レベルに維持することが可能となるため、異なる特性が求められる様々な潤滑用途に使用できるという効果を奏する。以下、本発明を詳細に説明するが、本発明は、このような特定の用途に何ら限定されるものではなく、任意の用途において幅広く適用できることは言うまでもない。本発明の潤滑油組成物には、低粘度成分と、高粘度成分と、それらの中間の性質を有するコントロール成分が含まれる。以下、有効成分として用いられるそれぞれの成分について説明を行い、次いで潤滑油組成物について説明を行う。A低粘度成分炭化水素本発明の潤滑油組成物において、低粘度成分として、炭化水素が用いられる。ここで、本発明にかかる炭化水素は、当業界にて潤滑油の基油として使用可能なものを指し、合成油、鉱油、GTLでもよく、例えばグループI~Vのものを挙げることができる。ここで、グループI、II、III、IV、およびVは、潤滑油基油の指針を作成するためにアメリカ石油協会AmericanPetroleumInstituteによって定義された基油材料の広範な分類である。ここで、より好適な炭化水素は、ポリα-オレフィンPAOのうち一種以上である。PAOとは、α-オレフィンの単重合体または共重合体である。例えば、α-オレフィンとしては、C-C二重結合が末端にある化合物であり、エチレン、プロピレン、ブテン、イソブテン、ブタジエン、ヘキセン、シクロヘキセン、メチルシクロヘキセン、オクテン、ノネン、デセン、ドデセン、テトラデセン、ヘキサデセン、オクタデセン、エイコセンなどが例示される。これらの化合物は単独でも、また二種類以上の混合物としても用いることができる。またこれらの化合物はC-C二重結合が末端にある限り、とり得る異性体構造のどのような構造を有していてもよく、分枝構造でも直鎖構造でもよい。これらの構造異性体や二重結合の位置異性体の二種類以上を併用することもできる。これらのオレフィンのうち、炭素数6~30の直鎖オレフィンの使用がより好ましい。本発明においては、PAOは、Durasynイネオス社、Spectrasynエクソンモービルケミカル社、Lucant三井石油化学などの市販製品が入手可能である。その他、一般的な鉱油を低粘度成分として用いてもよい。鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの一種もしくは二種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系またはナフテン系などの鉱油を挙げることができる。また、天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたGTLガストゥリキッドを用いることもできる。GTLは、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本発明の基油として好適に用いることができる。低粘度成分の動粘度、密度本発明にかかる低粘度成分である炭化水素の40°C動粘度は5~500mm2s、好ましくは5~50mm2s、より好ましくは5~25mm2sであり、100°C動粘度は11~50mm2s、好ましくは15~10mm2s、より好ましくは15~5mm2sである。また、本発明にかかる低粘度成分である炭化水素の密度は、好ましくは0750~0950gcm3、より好ましくは0750~0910gcm3、さらに好ましくは0790~0850gcm3である。なお、二種類以上の低粘度成分を組み合わせて用いてもよい。B高粘度成分酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAG本発明において、前記低粘度成分の炭化水素とともに用いる高粘度成分として、低温では低粘度成分と実質的に混じり合わず、また高温で混じり合う酸素/炭素重率が0450~0580、好ましくは0450~0500、より好ましくは0450~0470であるポリアルキレングリコールPAGが用いられる。酸素/炭素重率ここで、酸素/炭素重率は、成分中における炭素重量に対する酸素重量の割合を表し、この値は主に化合物の密度および極性などの物性に影響する。例えば、極性については、エーテル基、エステル基、水酸基、カルボキシル基といった官能基の種類にも影響されるが、酸素原子は電気陰性度が高いことから、一般に酸素/炭素重率が大きいほど極性が高くなる傾向にある。密度については、酸素が炭素よりも重いことから、一般に酸素/炭素重率が大きい化合物の方が高密度の傾向にある。酸素/炭素重率の測定は、JPI5S65石油製品-炭素分、水素分および窒素分試験方法およびJPI5S68石油製品-酸素分試験方法に従って行うことができる。本発明の潤滑油組成物において用いられる酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAGとしては、例えば、以下の一般式1~4で示されるものが挙げられる。式中、Rはそれぞれ独立してC2~C10、好ましくはC2~8、より好ましくはC2~6の直鎖または分枝鎖炭化水素基を表し、mは2~500、好ましくは2~400、より好ましくは2~300の整数を表す。なお、Rのいずれについても、単独のアルキレンである必要は無く、異なったアルキレンの組み合わせであってもよい。具体例としては、上記のR1Omが二種類のアルキレンオキサイドのブロック共重合体の場合、上記のR1OmはR1-1Om-1R1-2Om-2とも記載できる。例えば、酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAGとしては、アルコール類にアルキレンオキサイドを付加重合することで得られたものを挙げることができる。原料のアルキレンオキサイドは、一種類でも二種類以上でもよい。ここで、付加するモノマー成分としては、例えば、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド又はブチレンオキサイドを単独で、またはこれらの二種以上を組み合わせて用いたもの例えば、エチレンオキサイド/プロピレンオキサイドを挙げることができる。高粘度成分の動粘度、密度本発明にかかる高粘度成分である酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAGは、100°C動粘度が25~100mm2s、好ましくは25~80mm2s、より好ましくは25~70mm2sである。さらに、本発明にかかる前記ポリアルキレングリコールPAGは、密度が1000~1050gcm3、好ましくは1000~1020gcm3、より好ましくは1000~1010gcm3である。なお、二種類以上の高粘度成分を組み合わせて用いてもよい。Cコントロール成分酸素/炭素重率が0080~0350である化合物本発明の潤滑油組成物において、コントロール成分として酸素/炭素重率が0080~0350、好ましくは0080~0300、より好ましくは0080~0250である化合物が用いられる。コントロール成分とは、その存在下で、低温では低粘度成分と高粘度成分が実質的に混じり合わないものの、高温では混合して均一となることを促進する成分をいう。なお、二種以上のコントロール成分を組み合わせて用いてもよい。ここで、コントロール成分としては、前記の酸素/炭素重率である化合物であれば特に限定されないが、例えば、その中でも、極性や粘度などの観点から、エステル基を含有する化合物エステル化合物が好適に用いられる。エステル基を含有する化合物としては、直鎖または分枝鎖炭化水素部分とエステル官能基を有する脂肪族エステル化合物、芳香族部分とエステル官能基を有する芳香族エステル化合物、などが好適に用いられる。より好ましくは、炭素、水素および酸素のみを構成元素とする脂肪族エステル化合物例えば、エステル基以外の炭素鎖がC4~18、好ましくはC4~16、より好ましくはC4~14である脂肪族エステル化合物および/または芳香族エステル化合物である。上記エステル化合物として、モノエステル、ジエステルおよびトリエステルが好ましく用いられ、ジエステルがより好ましい。モノエステルとしては、1価カルボン酸例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ぺラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ヘキサデシル酸、ヘプタデシル酸、ステアリン酸などと1価アルコール例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノールなどの直鎖または分枝鎖の1価アルコールとのエステルが挙げられる。ジエステルとしては、ジカルボン酸例えば、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸などの、直鎖または分枝鎖ジカルボン酸と1価アルコール例えば、前記の1価アルコールとのエステルや、1価カルボン酸例えば、前記の1価カルボン酸と2価アルコール例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ペンチレングリコール、ヘキシレングリコールなどの直鎖または分枝鎖の2価アルコールとのエステルが挙げられる。トリエステルとしては、1価カルボン酸例えば、前記の1価カルボン酸と3価アルコール例えば、グリセリン、ブタントリオールとのエステルや、3価カルボン酸例えば、クエン酸、イソクエン酸と1価アルコール例えば、前記の1価アルコールとのエステルなどが挙げられる。具体的には、脂肪酸ジエステル[例えば、ジイソノニルアジピン酸田岡化学工業の商品名DINAなど]、脂肪酸モノエステル例えば、ステアリン酸イソオクチル花王の商品名エキセパールEH-Sなど、トリメリット酸エステル[例えば、トリメリット酸トリノルマルアルキル花王の商品名トリメックスN-08など]、脂肪酸トリエステル[例えば、オレイン酸トリメチロールプロピル花王の商品名カオールーブ190など]が好適に用いられる。コントロール成分の動粘度、密度本発明にかかるコントロール成分である酸素/炭素重率が0080~0350である化合物は、40°Cでの動粘度が5~75mm2s、好ましくは7~60mm2s、より好ましくは9~50mm2sであり、100°Cでの動粘度が25~18mm2s、好ましくは27~15mm2s、より好ましくは28~10mm2sであり、密度が0800~1010gcm3、好ましくは0830~1005gcm3、より好ましくは0850~1000gcm3のものが使用される。<任意含有物>本発明の潤滑油組成物には、摩耗防止剤、防錆剤、金属不活性剤、加水分解防止剤、帯電防止剤、消泡剤、酸化防止剤、分散剤、清浄剤、極圧剤、摩擦調整剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、増粘剤、金属清浄剤、無灰分散剤、腐食防止剤など必要に応じて任意の一種以上の添加物が使用可能である。例えば、性能向上として用いられる添加剤パッケージ例えば、ATF添加剤パッケージなどの各種パッケージを用いることができる。全体の組成本発明の潤滑油組成物は、潤滑油組成物の全重量100重量に対し、A低粘度成分である炭化水素を、好ましくは30~80重量、より好ましくは40~80重量、さらに好ましくは50~80重量含有し、B高粘度成分である酸素/炭素重率が0450~0580であるポリアルキレングリコールPAGを、好ましくは3~35重量、より好ましくは7.5~30重量、さらに好ましくは10~25重量含有し、Cコントロール成分である酸素/炭素重率が0080~0350である化合物を、好ましくは1~30重量、より好ましくは2~25重量、さらに好ましくは3~20重量含有する。さらに任意含有物を、潤滑油組成物の全重量に対し、例えば、1~25重量含有する。粘度本発明の潤滑油組成物は、酸素/炭素重率が0080~0350であるコントロール成分を加えることにより、低温では低粘度成分と高粘度成分が二相に分離しているが、温度上昇に伴って低粘度成分と高粘度成分が混和して、分離温度以上では両者が一相となる。通例、潤滑油の液面近くに潤滑の対象となる機械が接触することから、低温では、好ましくは通常上相側にある低粘度成分の粘度が寄与し、40°Cにおける動粘度は好ましくは5~500mm2s、より好ましくは8~400mm2s、さらに好ましくは10~300mm2sである。ここで、40°C動粘度は二相である潤滑油組成物の上相を測定対象とするが、一度加熱して均一になった潤滑油組成物を冷却して二相に分離したものが用いられる。従って、加熱と冷却を経た結果、低粘度成分の相にコントロール成分の一部が混和することがある。一方、高温では、低粘度成分と高粘度成分が均一になった混合物の粘度が寄与し、100°Cにおける動粘度は好ましくは15~100mm2s、より好ましくは20~20mm2s、さらに好ましくは25~15mm2sである。本発明の潤滑油組成物のみかけ粘度指数ViscosityIndex;VIは、好ましくは50~1000であり、より好ましくは200~800であり、さらに好ましくは300~800である。粘度指数とは、温度変化により起こる潤滑油の粘度変化の程度を示す便宜的な指数である。本発明における粘度指数は、試料油二相に分離した上相の40°Cにおける粘度と試料油一相となった潤滑油組成物100°Cにおける粘度をもとにJISL2283に規定される粘度指数算出方法にもとづいて算出することができる。粘度指数が高いことは、温度変化に対する粘度の変化が小さいことを意味する。本発明において、酸素/炭素重率が0080~0350であるコントロール成分を加えることによって、任意温度に分離温度を下げることが可能である。従って、本発明は、潤滑油組成物の分離温度をコントロールする方法をも提供する。分離温度前述の通り、本発明の潤滑油組成物は、一相状態から二相状態へと遷移する分離温度がある。ここで、分離温度とは、二相状態にある潤滑油組成物を加熱して一相状態にした後、冷却した際に曇り析出物が見られる温度をいう。本発明の潤滑油組成物は、高温領域において高粘度成分が低粘度成分の粘度を高めるよう混和されていることが好ましいより好ましくは低粘度成分と高粘度成分が均一になっている。本発明の好適な潤滑油組成物は、40°Cでは二相に分離し、100°Cでは一相均一になっており、所望の分離温度に任意に制御することができる。コントロール成分の寄与コントロール成分は、好適には、40°Cでは二相に分離しており100°Cでは一相均一になっている潤滑油において、一相から二相へと遷移する分離温度を40~100°Cの範囲内の所望値に制御する機能を有する。また、低温時、コントロール成分は、その一部または全部が上相および/または下相に混じっていても、あるいは別の相として存在していてもよい。このことから、低温時にコントロール成分が上相および/または下相に混じっている場合には、コントロール成分は、上相の主成分である低粘度成分および/または下相の主成分である高粘度成分の、もともとの粘度を変え得る成分としても機能する。例えば、低温時にコントロール成分が上相および下相に混じる状況下、粘度が低粘度成分<コントロール成分<高粘度成分である場合、上相の主成分である低粘度成分の粘度<上相の粘度、下相の粘度<下相の主成分である高粘度成分の粘度、となる。<実際の潤滑油の使用態様例>まず、機械使用開始時の態様例について図1を参照して説明する。図1上図は、本発明の潤滑油組成物の一態様であり、低温状態である二相状態10を表す。低粘度成分20が低密度の潤滑油であることから上相に位置し、高粘度成分22が高密度の潤滑油であることから下相に位置する。図1下図左は、被潤滑物である機械1を用いる態様であり、機械が潤滑油組成物の上相に浸漬している。始動時低温では低粘度の上相20が潤滑に主に寄与し、高粘度の下相22は潤滑にはほとんど寄与しない。低温では低粘度の潤滑油は潤滑に十分な性能粘度を有するので、低粘度成分のみでも潤滑性能に支障をきたさない。図1下図右は、使用を持続した結果高温になった一相状態12を表す。ここでは、温度上昇によって、低粘度成分20と、高粘度成分22が混和し、均一な潤滑油組成物24となっている。低粘度成分20のみの時よりも、高粘度成分22が混じり合うことで低粘度成分20の温度上昇に伴う粘度低下を高粘度成分22が補うことで、高温になっても油膜切れなどの支障をきたさない。分離温度以上の温度で均一な一相系となることで、低粘度成分の粘度低下を高粘度成分が補うこととなる。本発明の特徴の一つは、低粘度成分と高粘度成分を混合した潤滑油組成物の挙動である。具体的には、低温では通常上相にある、炭化水素のような低粘度の潤滑油が機械の潤滑に寄与し、高温では高粘度の潤滑油と低粘度の潤滑油との混合物が寄与する。その場合において、本発明ではコントロール成分を用いることによって、分離温度を低下させながらも高温での動粘度をほぼ近接したレベルに維持しうる。一方、特許文献1のように、単純に低粘度成分と高粘度成分の割合を変える手法だと、その動粘度と分離温度には必ずしも関連性が見られず、そのため使用目的や使用環境に応じた動粘度や分離温度の設計が極めて困難である。<用途>特に限定されないが、本発明の潤滑油組成物は、各種機械の潤滑油として用いることができる。例えば、各種車両や産業機械の回転部材や摺動部材の潤滑に適用される。特に、低温例えば、-40°Cから高温例えば、120°Cの領域において用いられる、自動車用エンジンディーゼルエンジン、ガソリンエンジンなど、変速機歯車装置、CVT、AT、MT、DCT、Diffなど、工業用建設機械、農耕機、工業機械、歯車装置など、軸受タービン、スピンドル、工作機械など、油圧装置油圧シリンダー、ドアチェックなど、圧縮機コンプレッサー、ポンプなどなどの潤滑油として用いることができる。本発明の潤滑油組成物は用途により求められる粘度が異なり、例えば、エンジン油では100°C動粘度が5~14mm2s、好ましくは5~12mm2s、より好ましくは55~11mm2s、手動変速機では100°C動粘度が6~15mm2s、好ましくは6~13mm2s、より好ましくは6~11mm2s、自動変速機では100°C動粘度が4~85mm2s、好ましくは4~75mm2s、より好ましくは4~65mm2sである。以下、実施例によって本発明を説明するが、本発明は以下の実施例に限られない。<試験方法>各種データ測定以下の方法に従って、本発明の潤滑油組成物および比較例の潤滑油組成物の各種データを測定した。[1]分離温度分離温度は、ヒーターとしてCORNINGPC420Dを用いて測定を行った。1100mlビーカーに試料50gを採取し、撹拌子100を入れた。2図2のように実験器具を組み、温度計101を接続した油温計測用に熱電対102を油中に差し込んだ。3ホットスターラー103の撹拌速度を300rpmに設定した。4プレート温度を200°Cに設定し、油温が120°Cになるまで加熱した。5油温が120°Cに達したら加熱をやめ、試料を室温付近まで冷却した。6操作4と同様に油温を120°Cに加熱した。7油温が120°Cに達したら加熱をやめ、ビーカー内のサンプルの状況を観察した。8ビーカー内のサンプルが曇りを生じたら析出物が見えたら油温を記録し、分離温度とした。測定方法は目視だが、アニリン点の測定JISK2256を参考にした。[2]動粘度40°C[1]で分離温度を測定した試料を用いた。動粘度40°Cの測定は、試験装置としてウベローデを用いて、JISK2283に従って行った。測定温度において二相に分離可能であるため、上相低粘度成分が主成分の上澄み部分を採取し、粘度測定用の試料とした。[3]動粘度100°C[2]と同様、[1]で分離温度を測定した試料を用いた。動粘度100°Cの測定は、試験装置としてウベローデを用いて、JISK2283に従って行った。試料を予め100°Cに加温した状態で粘度管に採取し、温度が低下しないうちに浴に入れ、測定を実施した。[4]見かけ粘度指数見かけVI見かけVIviscosityindexは、JISK2283に従って、上記40°Cおよび100°Cの動粘度から計算した。なお、見かけVIは、通常のVIと異なり、40°C動粘度が組成物の一部である上澄みを用いて計測している。[5]密度15°C密度15°Cの測定は、振動式試験装置京都電子工業:DA300を用いて、JISK2249に従って行った。[6]酸素/炭素重率酸素/炭素重率炭素重量に対する酸素重量の割合は、試験装置としてエレメンタール社のvarioELIIIを用いて、JPI5S65石油製品-炭素分、水素分および窒素分試験方法およびJPI5S68石油製品-酸素分試験方法に従って行った。実施例および比較例以下の実施例および比較例において、下記の成分を用いて潤滑剤組成物を製造した。量は特に記載のない場合、重量部で表す。実施例及び比較例に用いられた成分は、以下の通りである。[1]低粘度成分低粘度成分としては、以下の基油1~6を用いた。なお、これらの酸素/炭素重率はいずれも0であった酸素原子を含まないため。1基油1は、20°Cでの密度08198gcm3、40°Cで765mm2s、100°Cで228mm2sの動粘度を有しているGII鉱油SOil:UltraS2として市販であった。2基油2は、20°Cでの密度07972gcm3、40°Cで575mm2s、100°Cで185mm2sの動粘度を有しているGIV合成油INEOS:Durasyn162として市販であった一般名称PAO2。3基油3は、20°Cでの密度08326gcm3、40°Cで1938mm2s、100°Cで425mm2sの動粘度を有しているGIII鉱油パラフィン基油SKルブリカンツ:Yubase4として市販であった。4基油4は、20°Cでの密度08189gcm3、40°Cで1757mm2s、100°Cで396mm2sの動粘度を有しているGIV合成油エクソンモービルケミカル:SpectraSyn4として市販であった一般名称PAO4。5基油5は、40°Cで1725mm2s、100°Cで388mm2sの動粘度を有しているGIV鉱油モービル:SHF41として市販であった一般名称PAO4。[2]添加剤添加剤として、ATF添加剤パッケージをコントロール成分に配合した。添加剤パッケージは伝達流体の特別の性能向上パッケージで、摩擦改良剤、酸化防止剤、抗さび剤、抗摩耗剤、分散剤および清浄剤を含む性能改善用添加剤の組合せを含むものである。[3]コントロール成分コントロール成分としては、以下のエステル1~4を用いた。1エステル1は、20°Cでの密度0924gcm3、酸素/炭素重率0221、40°Cで1081mm2s、100°Cで3042mm2sの動粘度を有している脂肪酸ジエステル田岡:DINAとして市販のアジピン酸ジイソノニルであった。2エステル2は、20°Cでの密度08577gcm3、酸素/炭素重率00969、40°Cで9701mm2s、100°Cで2928mm2sの動粘度を有している脂肪酸モノエステル花王:エキセパールEHSとして市販のステアリン酸イソオクチルであった。3エステル3は、20°Cでの密度0982gcm3、酸素/炭素重率0219、40°Cで4581mm2s、100°Cで7272mm2sの動粘度を有しているトリメリット酸エステル花王:トリメックスN08として市販のトリメリット酸トリノルマルアルキルであった。4エステル4は、20°Cでの密度0918gcm3、酸素/炭素重率0128、40°Cで4921mm2s、100°Cで9816mm2sの動粘度を有している脂肪酸トリエステル花王:カオールーブ190として市販のオレイン酸トリメチロールプロピルであった。[4]高粘度成分高粘度成分としては、以下のポリアルキレングリコールを用いた。1PAG1は、20°Cでの密度0995gcm3、酸素/炭素重率0428、40°Cで734mm2s、100°Cで1375mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコール日油:MB14として市販であった。2PAG2は、20°Cでの密度1000gcm3、酸素/炭素重率0446、40°Cで125mm2s、100°Cで2213mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコール日油:MB22として市販であった。3PAG3は、20°Cでの密度1002gcm3、酸素/炭素重率0451、40°Cで227mm2s、100°Cで3628mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイド日油:MB38として市販であった。4PAG4は、20°Cでの密度1003gcm3、酸素/炭素重率0451、40°Cで616mm2s、100°Cで9273mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイド日油:MB700として市販であった。5PAG5は、20°Cでの密度1006gcm3、酸素/炭素重率0453、40°Cで398mm2s、100°Cで6223mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイドダウケミカル:P4000として市販であった。6PAG6は、20°Cでの密度1008gcm3、酸素/炭素重率0460、40°Cで3214mm2s、100°Cで4717mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイド日油:TG4000として市販であった。7PAG7は、20°Cでの密度1019gcm3、酸素/炭素重率0578、40°Cで23mm2s、100°Cで3215mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイド日油:D250として市販であった。8PAG8は、20°Cでの密度1058gcm3、酸素/炭素重率0550、40°Cで397mm2s、100°Cで7107mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールエチレンオキサイドプロピレンオキサイド日油:50MB72として市販であった。9PAG9は、20°Cでの密度113gcm3、酸素/炭素重率0760、40°Cで406mm2s、100°Cで7316mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコール日油:PEG400として市販であった。10PAG10は、75°Fでの密度100gcm3、40°Cで143mm2s、100°Cで226mm2sの動粘度を有しているポリアルキレングリコールラインケミーRheinChemie:Baylube150GLとして市販であった。実施例1下記に示すように高粘度成分、添加剤、コントロール成分、低粘度成分の投入順でビーカーに秤取り、混合を行って、各試料の潤滑油組成物を調製した。表1は、低粘度成分として基油1、高粘度成分としてPAG、コントロール成分としてエステル1を用いた組み合わせの組成および分離温度、動粘度40°Cおよび100°Cを示す。実施例2実施例1と同様に、下記に示すように高粘度成分、添加剤、コントロール成分、低粘度成分の投入順でビーカーに秤取り、混合を行って、各試料の潤滑油組成物を調製した。表2および3は、種々の高粘度成分やコントロール成分を用いた組み合わせの組成および分離温度、動粘度40°Cおよび100°Cを示す。比較例1特許文献1の実施例特許文献1の28~29頁、表3、2番目の潤滑油の開示に従って、潤滑油組成物を調製した。表4は、従来技術である特許文献1記載の低粘度成分、高粘度成分の組み合わせの組成および分離温度、100°C動粘度を示す。なお、特許文献1記載の処方では、本発明におけるコントロール成分を使用していない。比較例2実施例1と同様に、下記に示すように高粘度成分、添加剤、コントロール成分、基油の投入順でビーカーに秤取り、混合を行って、各試料の潤滑油組成物を調製し、分離温度および動粘度40°Cおよび100°Cを測定した。なお、2-1~2-3は25°Cで混和したので、混和した成分の40°C、100°Cにおける動粘度を測定した印。2-4~2-6では120°Cに加熱しても混和せず二相のままであったので、本発明の二相系潤滑油としては不適であると判断して、動粘度を測定しなかった。考察1コントロール成分の有無実施例1と比較例1実施例1の結果より、本発明にかかる二相潤滑油組成物は、低粘度成分と高粘度成分にコントロール成分であるエステル化合物を加えることで、100°C動粘度をほぼ同レベルに保ちつつも、分離温度を変化させることが可能である。例えば、実施例1における1-1~1-3は100°C動粘度を65mm2s前後に維持しつつ、分離温度を50°C~69°Cの範囲で制御可能であり、実施例1における1-4~1-5は100°C動粘度を28mm2s前後に維持しつつ、分離温度を69°C~100°Cの範囲で制御可能であり、実施例1における1-6~1-8は100°C動粘度を60mm2s前後に維持しつつ、分離温度を49°C~77°Cの範囲で制御可能である。すなわち、コントロール成分としてエステル化合物を用いると、分離温度が低下するとともに、その動粘度にはほとんど変化がないことが分かった図3参照。さらに、コントロール成分としてのエステル化合物を増量[実施例1における1-1と1-2、1-4と1-5、1-6と1-7]すると5から20、エステル化合物の量が多いほど相転移温度分離温度の低下度も大きいことが分かった。その場合でも、動粘度にはほとんど変化がなかった。このエステル化合物は、低粘度成分と高粘度成分を混和しやすくするために数多くの種類の中から選択した結果、適度な極性を有するものを見出したものであり、その結果コントロール成分を加えない場合に比べてより低い温度で両成分を混和することができ、かつその動粘度には大きな影響を与えないことが分かった。一方、特許文献1記載の処方[比較例1における1-2~1-6]だと、コントロール成分を用いずに、高粘度成分と低粘度成分の比率を変化させるのみである。その場合、図3に示すように、高粘度成分の割合を増やすことで100°C動粘度が高くなるが、分離温度が高くなったり低くなったりが不確かで大きく変動するため、動粘度と分離温度のコントロールが非常に困難であり、実用に適した潤滑油組成物を得ることが難しい。2高粘度成分の比較実施例1~2と比較例2実施例1および2にあるように、低粘度成分と、PAG3、PAG4、PAG5、PAG6およびPAG7といった高粘度成分に加えてコントロール成分を用いると、40~100°Cの間の温度で混合物が二相から一相に混和するので、低温では二相、高温では一相となり、また一相となった混合物の100°C動粘度が25~15mm2sの間に留まっていることから、高温領域で油膜切れを起こさないという本発明の目的に適う。この効果を奏するのは、密度1000~1050gcm3、酸素/炭素重率0450~0580の高粘度成分であると考えられる。一方、比較例2に示すように、高粘度成分としてPAG1およびPAG2といった低密度かつ酸素/炭素重率の低い成分を用いると比較例2-1~2-3、加熱する前の25°Cの時点ですでに低粘度成分と高粘度成分が混和しており、低温では通常上相にある低粘度成分のみの粘度を利用するという目的に適わない。一方、PAG8およびPAG9といった高密度かつ酸素/炭素重率の高い成分を用いると[比較例2-4~2-6]、120°Cまで加温しても、低粘度成分と高粘度成分が二相に分離したまま混和しなかったため、100°C付近の高温で低粘度成分と高粘度成分の両者を用いるという目的には適わない。自動車や工業機械などの使用温度域を考慮すると、二相に分離する温度は40°Cから100°Cの間にあり、分離温度未満では二相、分離温度より高い温度では一相であることが好ましい。比較例2における2-1~2-6はこの範囲外に分離温度があることから、これらは本発明の目的には適さない。