"電線に重畳された雑音を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した雑音波形の位相を反転させて振幅を所望の値にまで増幅した反転信号を生成する反転増幅手段と、前記反転信号を前記電線に印加する印加手段と、を有することを特徴とする雑音除去装置。前記検出手段が検出した雑音波形をディジタル信号に変換するA/D変換手段と、前記ディジタル信号を前記A/D変換手段から入力して記憶する記憶手段と、前記雑音に対して雑音周期の整数倍遅延させたタイミングで、前記記憶手段から前記ディジタル信号を読み出してアナログ信号に変換して前記反転増幅手段へ出力するD/A変換手段と、を有することを特徴とする請求項1記載の雑音除去装置。前記反転増幅手段は、前記D/A変換手段の前段に配置されたものであって、前記記憶手段から前記ディジタル信号を読み出して当該ディジタル信号にデータ処理を施すことにより、前記雑音波形の位相を反転させて振幅を所望の値にまで増幅したディジタル反転信号を生成し、前記D/A変換手段は、前記ディジタル反転信号をアナログ信号である反転信号に変換して前記印加手段へ出力することを特徴とする請求項2記載の雑音除去装置。前記検出手段と前記印加手段を共用して1つの装置で構成し、前記検出手段による雑音の検出処理と前記印加手段による反転信号の印加処理とを時分割で制御する制御手段を有することを特徴とする請求項2又は3記載の雑音除去装置。前記印加手段が前記反転信号を印加した前記電線に残留した雑音成分を測定する効果測定手段と、前記効果測定手段の測定結果に基づいて前記反転信号の印加タイミングと前記反転信号の増幅レベルの両方もしくはいずれか一方を制御する評価手段と、を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の雑音除去装置。従来の雑音対策では、電源線を介して機器に流入する伝導性ノイズに関しては、電磁シールドは効果がないため、フィルタを用いた対策が取られることとなる。しかしながら、電源周波数は50Hzもしくは60Hzと低いため、ノーマルモードフィルタを実現するためにこの周波数でのローパスフィルタを構成しようとすると、大容量のコンデンサやインダクタンス、電流容量の大きなコイルが必要となり、大きく、重く、価格の高いフィルタとなってしまう。一方で、コモンモードフィルタとしては、絶縁トランス非特許文献3や、フェライトコア等を用いた外付けフィルタ非特許文献4が用いられる。前者については、電力損失を減らすために巻き線数を多く取り、透過率の高いコア材を用いる必要があり、電流容量を大きくするに従って、大きく重い、高価なものとなる欠点があった。後者については、その材質や形状によってフィルタとしての減衰周波数範囲は限定されており、効果的な雑音除去を行うためには、雑音の周波数によってフィルタを変える必要があった。この場合、雑音の除去は、実際に故障や誤動作が生じた状況で、保守者が雑音の周波数特性や時間波形を測定、分析し、フィルタを選択して対応するという方法を取る必要があり、保守者の知識や技術、経験も必要となっていた。あらかじめ、広い帯域の雑音に対応しようとすると、複数のフィルタを同時に設置しておく必要があり、大きさや価格の点で問題があった。加えて、これらの雑音対策は、周囲環境の変化により雑音の周波数や波形が変わった場合にそれに対応することができず、別途新たな対策を講じる必要があるといった問題もあった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、容易で、雑音環境の変化にも対応可能な雑音の低減対策を提供することを目的とする。本発明に係る雑音除去装置は、電線に重畳された雑音を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した雑音波形の位相を反転させて振幅を所望の値にまで増幅した反転信号を生成する反転増幅手段と、前記反転信号を前記電線に印加する印加手段と、を有することを特徴とする。上記雑音除去装置において、前記検出手段が検出した雑音波形をディジタル信号に変換するA/D変換手段と、前記ディジタル信号を前記A/D変換手段から入力して記憶する記憶手段と、前記雑音に対して雑音周期の整数倍遅延させたタイミングで、前記記憶手段から前記ディジタル信号を読み出してアナログ信号に変換して前記反転増幅手段へ出力するD/A変換手段と、を有することを特徴とする。上記雑音除去装置において、前記反転増幅手段は、前記D/A変換手段の前段に配置されたものであって、前記記憶手段から前記ディジタル信号を読み出して当該ディジタル信号にデータ処理を施すことにより、前記雑音波形の位相を反転させて振幅を所望の値にまで増幅したディジタル反転信号を生成し、前記D/A変換手段は、前記ディジタル反転信号をアナログ信号である反転信号に変換して前記印加手段へ出力することを特徴とする。上記雑音除去装置において、前記検出手段と前記印加手段を共用して1つの装置で構成し、前記検出手段による雑音の検出処理と前記印加手段による反転信号の印加処理とを時分割で制御する制御手段を有することを特徴とする。上記雑音除去装置において、前記印加手段が前記反転信号を印加した前記電線に残留した雑音成分を測定する効果測定手段と、前記効果測定手段の測定結果に基づいて前記反転信号の印加タイミングと前記反転信号の増幅レベルの両方もしくはいずれか一方を制御する評価手段と、を有することを特徴とする。本発明によれば、容易で、雑音環境の変化にも対応可能な雑音の低減対策を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。以下では、一般の商用交流電源線における雑音除去を例として説明するが、本発明は、交流電源線に限らず、通信線等の電線に広く適用することが可能である。特に、雑音が一定の周期性を持つ場合の雑音除去に有効である。[第1の実施の形態]図1は、第1の実施の形態における雑音除去装置の構成を示す機能ブロック図である。同図に示す雑音除去装置1は、雑音検出部11、反転増幅回路12、利得制御部13、および打ち消し波形印加部14を備える。本雑本除去装置1は、電源100から負荷110への電力の供給を行う電源線に雑音検出部11、打ち消し波形印加部14を取り付けて、電源線を伝導する雑音を除去する。図2に、電源線の電源電圧波形300と雑音波形200を示す。国内外における商用電源の周波数は50Hzまたは60Hzであり、図2に示すように、電源線に重畳する雑音は50Hzまたは60Hzの電源電圧の周期に同期していることが多い。以下、雑音除去装置1の各部について説明する。雑音検出部11は、電源線に重畳されているコモンモード雑音を検出して雑音波形を得る。雑音検出部11は、コモンモード電流を測定するための電流プローブ、コモンモード電圧を測定するための容量性電圧プローブなどを用いて実現することができる。雑音電流波形については、一定のインピーダンスで終端して電圧波形として取り出すことで、電気的処理が容易になる。図1では、電源線の例を示しているが、電源線の場合は、片側コールド側と大地アースとの間の電位差を直接測定しても良い。平衡伝送を行う通信線の場合は、ペア線のどちらか1線と大地アースとの間の電位差を直接測定しても良い。反転増幅回路12は、雑音検出部11が検出した雑音波形を入力し、入力した雑音波形の位相を反転させて所望の値にまでレベルを増幅させた反転信号を生成する。反転増幅回路12は、利得制御部13からの指示に応じて信号増幅利得を所望の値に設定する。これは、既存の利得可変型の反転増幅回路等を用いて実現できる。打ち消し波形印加部14は、反転増幅回路12が生成した反転信号を電源線に印加する。これにより、電源線には、もとの雑音信号にそれを打ち消す波形を持った反転信号が加えられる。反転信号のレベルをもとの雑音信号と同じ値となるように利得制御部13で設定することによって、雑音信号を打ち消すことができる。結果として、この電源線を伝わって伝播する雑音を抑圧、除去することが可能となる。打ち消し波形印加部14は、雑音検出部11と同じ構造の電流プローブや容量性電圧プローブを信号印加用として用いることができる。また、容量性結合クランプなど、EMC測定等に用いられ、電源線や通信線にコモンモード信号を印加する機能を持った様々な機器を用いることも可能である。加えて、両線とアースとの間に直接電圧を印加してもよい。なお、雑音検出部11で雑音を電流として検出した場合には、打ち消し用の反転信号も電流プローブ等を用いて電流の形で印加することによって、精度の良い雑音除去が可能となる。以上説明したように、本実施の形態によれば、雑音検出部11により電源線を伝導する雑音を検出し、反転増幅回路12により検出した雑音波形の位相を反転させてレベルを増幅した反転信号を生成し、打ち消し波形印加部14により電源線に反転信号を印加することにより、電源線に重畳した雑音信号を打ち消すことができるので、簡単な構成で既存の電気製品や電気機器などに改造を加えることなく、容易に雑音の低減対策が可能となる。加えて、雑音環境が変化した場合にも自動的に追従して動作するので、保守者にかかる稼働を大幅に低減することが可能となる。[第2の実施の形態]図3は、第2の実施の形態における雑音除去装置の構成を示す機能ブロック図である。同図に示す雑音除去装置2は、雑音検出部21、A/D変換部22、メモリ23、データ読出しD/A変換部24、タイミング制御部25、反転増幅回路26、利得制御部27、および打ち消し波形印加部28を備える。雑音検出部21は、第1の実施の形態と同様の機能を有し、50Hzまたは60Hzの電源周波数の少なくとも1周期分の雑音を検出する。A/D変換部22は、雑音検出部21で検出した雑音のアナログ波形をディジタル信号に変換する。これは既存のアナログディジタル変換回路等を用いて実現可能である。メモリ23は、A/D変換された雑音波形をディジタル情報の形で記憶、保持する。測定時に混入する白色雑音は平均化処理によってそのレベルが減少することから、メモリ23上で雑音波形を複数周期にわたって蓄積し、平均化処理することで、白色雑音の影響を除去してもよい。データ読出しD/A変換部24は、検出された雑音に対して雑音周期の整数倍遅延させて、メモリ23上に記憶された雑音波形のディジタル情報を読み出し、アナログ信号に変換する。データの読み出しタイミングは、タイミング制御部25からの指示で任意に設定することができ、特定の間隔で繰り返し読み出すことが可能である。これらの機能は、既存のメモリ技術やその入出力技術、D/A変換回路技術等を用いて実現可能である。また、所望のタイミングでアナログ信号を送出する手段として、D/A変換後のアナログ信号を遅延させて、その遅延時間を制御してもよい。これらは、物理的な伝送路長を変えられる同軸管を用いたり、いくつかの長さの異なる遅延線をアナログスイッチで切り替える等の手段で実現できる。また、データ読み出しのタイミングと上述のアナログ遅延制御とを組み合わせて実現することもできる。反転増幅回路26、利得制御部27、および打ち消し波形印加部28は、第1の実施の形態と同様の機能を有し、データ読出しD/A変換部24が出力するアナログ信号の強度を反転し、レベルを増幅して電源線に印加する。雑音検出部21で雑音を検出してから打ち消し波形印加部28が反転信号を印加するまでの間に生じる遅延時間が、雑音周期に比較して無視できるほど小さい場合には、第1の実施の形態のように、利得制御のみで雑音を打ち消すことが可能である。しかし実際には、雑音波形の変換や記憶、読み出し、反転処理等により遅延が生じる。この場合、図4aの雑音波形200に対する図4bの雑音反転波形201は、時間のずれを含んだ波形となり、その結果、打ち消し処理後の波形202は、図4cに示すように、打ち消し効果が十分に発揮されないものとなる。図4に示す例では、雑音波形200に対して雑音反転波形201は約160μs遅延している。そこで、例えば商用電源周波数の50Hzや60Hzに同期した周期性雑音に対しては、雑音検出部21が雑音を検出してから打ち消し波形印加部28が反転信号を印加するまでの遅延時間が、雑音周期の整数倍となるように遅延時間を制御する。雑音波形200を雑音周期の1周期分遅延させて反転した雑音反転波形211を電源線に印加することで、図5cに示すように、最大の雑音除去効果を得ることができる。図5に示す例では、雑音波形200に対して雑音反転波形211を約20ms遅延させた。以上説明したように、本実施の形態によれば、検出した雑音のアナログ波形をディジタル信号に変換してメモリ23に記憶、保持させておき、データ読出しD/A変換部24が、メモリ23上に記憶された雑音波形のディジタル情報を読み出してアナログ信号に変換し、変換したアナログ信号の位相を反転させてレベルを増幅して、検出された雑音に対して雑音周期の整数倍遅延させて、電源線に印加することにより、雑音信号を打ち消すことができるので、電源線を伝わって伝播する雑音を抑圧、除去することが可能となる。[第3の実施の形態]図6は、第3の実施の形態における雑音除去装置の構成を示す機能ブロック図である。同図に示す雑音除去装置3は、雑音検出部31、A/D変換部32、メモリ33、データ読出し反転増幅信号生成部34、タイミング利得制御部35、D/A変換部36、および打ち消し波形印加部37を備える。雑音検出部31、A/D変換部32、メモリ33、および打ち消し波形印加部37は、第2の実施の形態と同様の機能を有する。第3の実施の形態は、D/A変換部36の前段にデータ読出し反転増幅信号生成部34を有し、データ読出し反転増幅信号生成部34は、メモリ33から雑音波形のディジタル信号を読み出すとともに、タイミング利得制御部35からのタイミング、利得の指示に基づき、ディジタル信号の段階で信号処理により振幅の反転および増幅を行う。その後、D/A変換部36でディジタル信号をアナログ化して打ち消し用の反転信号を生成して、打ち消し波形印加部37が反転信号を電源線に印加する。以上説明したように、本実施の形態によれば、検出した雑音のアナログ波形をディジタル信号に変換してメモリ33に記憶、保持させておき、データ読出し反転増幅信号生成部34が、メモリ33から雑音波形のディジタル信号を読み出すとともに、ディジタル信号の段階で信号処理により振幅の反転および増幅を行い、D/A変換部36が信号処理後のディジタル信号をアナログ化して、電源線に印加することにより、雑音信号を打ち消すことができるので、電源線を伝わって伝播する雑音を抑圧、除去することが可能となる。[第4の実施の形態]図7は、第4の実施の形態における雑音除去装置の構成を示す機能ブロック図である。同図に示す雑音除去装置4は、雑音検出打ち消し波形印加部41、A/D変換部42、メモリ43、データ読出しD/A変換部44、タイミング制御部45、反転増幅回路46、利得制御部47、および時分割制御部48を備える。第2,3の実施の形態の雑音検出部21,31に用いられる電流プローブや容量性電圧プローブは、同一のプローブを信号印加用として、打ち消し波形印加部28,37にも用いることができる。そこで、第4の実施の形態では、雑音検出と打ち消し波形印加を同一のプローブで共用する雑音検出打ち消し波形印加部41を備え、時分割制御部48を用いて時分割での動作をさせる。例えば、時分割制御部48をある1周期は雑音検出に利用し、その後の499周期は測定された1周期分のデータをもとに打ち消し波形印加に利用する、つまり、10秒間に1度の20msecの雑音測定の結果をもとに雑音除去を行う。この場合、500周期のうち1周期の間はノイズ成分が残ることとなるが、電力としてのノイズの影響は極めて小さくなる。したがって、本実施の形態によれば、雑音検出と打ち消し波形印加を同一のプローブで共用する雑音検出打ち消し波形印加部41を備え、時分割制御部48を用いて時分割での動作をさせることにより、装置を簡略化し小型化することができる。[第5の実施の形態]図8は、第5の実施の形態における雑音除去装置の構成を示す機能ブロック図である。同図に示す雑音除去装置5は、雑音検出部51、A/D変換部52、メモリ53、データ読出しD/A変換部54、タイミング制御部55、反転増幅回路56、利得制御部57、打ち消し波形印加部58、効果測定部59、および誤差評価部60を備える。第5の実施の形態は、図3に示す第2の実施の形態に対して効果測定部59、および誤差評価部60をさらに備えて、タイミング制御部55および利得制御部57での制御を、雑音低減効果をフィードバックすることによる自動制御としたものである。雑音除去装置5の雑音検出部51、A/D変換部52、メモリ53、データ読出しD/A変換部54、タイミング制御部55、反転増幅回路56、利得制御部57、および打ち消し波形印加部58は、第2の実施の形態と同一の機能を有するので、ここでの説明は省略する。効果測定部59は、打ち消し波形印加部58が打ち消し波形を印加したことによって低減された雑音の残留成分を測定する。誤差評価部60は、効果測定部59で測定された打ち消し効果が不十分な場合の残留雑音の波形を検出し、その結果をタイミング制御部55および利得制御部57にフィードバックする。タイミング制御部55および利得制御部57では、残留雑音が最も少なくなる方向に遅延、利得を自動で調整する。したがって、本実施の形態によれば、効果測定部59、および誤差評価部60を備えて雑音低減効果をフィードバックすることにより、調整等必要とせず自動で雑音抑制効果を得ることができる。もちろん、第1,3,4の実施の形態に効果測定部59、誤差評価部60を備える構成としてもよい。"