"天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMとを主成分とする防振ゴム組成物において、上記の天然ゴムNR/エチレンプロピレンジエンゴムEPDMの混合比率が質量比で45/55~70/30であると共に、加硫剤として過酸化物及び共架橋剤としてアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を含み、更に、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを含むことを特徴とする防振ゴム組成物。ゴム成分100質量部に対するアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛の配合量をX質量部、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンの配合量をY質量部、共架橋剤の総質量部をXY=Z質量部としたとき、1.0≦X≦4.00.5≦Y≦3.03.5≦Z≦5.0を満たす請求項1記載の防振ゴム組成物。請求項1又は2記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、伸び,強度等の機械的特性、耐熱性及び圧縮永久歪み特性を改善させたゴム硬化物が得られ、更には、ゴム練りや加硫時の加工性を改善し得る防振ゴム組成物、及び該ゴム組成物を硬化させてなる防振ゴムを提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、NR及びEPDMを特定の割合で配合してゴム成分とし、これに加硫剤として過酸化物を配合し、共架橋剤として、アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を配合すると共に、更に、共架橋剤として、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを併用したところ、耐熱性、機械的特性を改善し、更には圧縮永久歪み特性を改善し、ゴム練りや加硫時の加工性耐スコーチ性を改善し得ることを見出した。特に、本発明のゴム配合により、共架橋剤としてアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を使用した従来の防振ゴムの課題であった耐熱性及び圧縮永久歪み特性を改善し得ることを見出し、本発明をなすに至ったものである。従って、本発明は下記の防振ゴム組成物及び防振ゴムを提供する。[1]天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMとを主成分とする防振ゴム組成物において、上記の天然ゴムNR/エチレンプロピレンジエンゴムEPDMの混合比率が質量比で45/55~70/30であると共に、加硫剤として過酸化物及び共架橋剤としてアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を含み、更に、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを含むことを特徴とする防振ゴム組成物。[2]ゴム成分100質量部に対するアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛の配合量をX質量部、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンの配合量をY質量部、共架橋剤の総質量部をXY=Z質量部としたとき、1.0≦X≦4.00.5≦Y≦3.03.5≦Z≦5.0を満たす[1]記載の防振ゴム組成物。[3]上記記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。本発明の防振ゴム組成物は、伸び,引張物性等の機械的特性、耐熱性及び圧縮永久歪み特性を同時に改善させることができる。本発明の防振ゴム組成物は、ゴム成分として天然ゴムNRとエチレンプロピレンジエンゴムEPDMとを所定の割合で含み、加硫剤として過酸化物を含み、かつ共架橋剤として、アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を含み、更には、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを共架橋剤として併用するものである。ゴム成分としては、NRとEPDMとを含む。その際、NRとEPDMとの配合割合は、NR/EPDM=45/55~70/30質量比であり、好ましい範囲は、50/50~65/35である。EPDMの割合が上記範囲より少なすぎると、耐オゾン性及び耐熱性が低下するおそれがあり、多すぎると、動倍率が上がり、耐久性や強度等の機械的特性が低下するおそれがある。なお、上記のNR及びEPDMは、公知のものを適宜選択使用すればよく、特に制限されるものではない。また、本発明では上記のようにNR及びEPDMを含むゴム成分を用いるが、その目的を逸脱しない範囲であれば、必要に応じて上記ゴム成分のほかに、公知の合成ゴム等の他のゴムを併用してもよい。その具体例としては、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、クロロプレンゴム、イソブチレンイソプレンゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、シリコーンゴム、アクリルゴム、エポキシ化天然ゴム、アクリレートブタジエンゴム等の合成ゴム及びこれら合成ゴム又は天然ゴムの分子鎖末端が変性されたもの等を挙げることができ、これらの中から1種又は2種以上を適宜選択して使用すればよい。上記ゴムを配合量する場合は、ゴム成分全量の通常20質量以下0~20質量とすることが好ましい。加硫剤としては、本発明においては過酸化物を用いる。本発明では、過酸化物を加硫剤として用いて上記ゴム成分をパーオキサイド架橋することにより、硫黄を用いて架橋した場合と比較して、耐熱性や高温下での圧縮永久歪み特性が良好になるため、防振ゴムの耐熱性及び耐久性を高めることができる。過酸化物は、この分野において通常使用されるものを配合することができ、その具体例としては、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルシクロヘキサン、ジイソブチリルパーオキサイド、クミルパーオキシネオデカノエート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ-sec-ブチルパーオキシジカーボネート、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシネオデカノエート、ジ4-t-ブチルシクロへキシルパーオキシジカーボネート、ジ2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、t-ヘキシルパーオキシネオデカノエート、t-ブチルパーオキシネオデカノエート、t-ブチルパーオキシネオヘプタノエート、t-ヘキシルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシピバレート、ジ3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ジラウロイルパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジコハク酸パーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジ2-エチルヘキサノイルパーオキシヘキサン、t-ヘキシルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ4-メチルベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、ジ3-メチルベンゾイルパーオキサイド、ベンゾイル3-メチルベンゾイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、1,1-ジt-ブチルパーオキシ-2-メチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ヘキシルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ジt-ヘキシルパーオキシシクロヘキサン、1,1-ジt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ジ4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロへキシルプロパン、t-ヘキシルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシマレイン酸、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシイソプロピルモノカーボネート、t-ブチルパーオキシ2-エチルヘキシルモノカーボネート、t-ヘキシルパーオキシベンゾエート、2,5-ジ-メチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、2,2-ジ-t-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、n-ブチル4,4-ジ-t-ブチルパーオキシバレレート、ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジ-t-ヘキシルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、p-メンタンヒドロパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3、ジイソプロピルベンゼンヒドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、t-ブチルヒドロパーオキサイド等が挙げられ、本発明においては、ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジクミルパーオキサイドを好適に用いることができる。これらは1種を単独で又は2種以上を混合して用いることができる。これら加硫剤の配合量は、上記ゴム成分100質量部に対して、通常1~10質量部、好ましくは2~8質量部である。配合量が10質量部を超えると、ゴムが硬化しすぎて、破断伸びの低下及び耐久性の低下等を招くおそれがあり、1質量部未満の場合は、架橋密度が低下し、破断強度の低下、動倍率の悪化、圧縮永久歪み特性の悪化及び耐久性の低下等を招くおそれがある。なお、本発明の目的を逸脱しない範囲において、架橋助剤として硫黄を配合することもできる。該架橋助剤を配合する場合、その配合量はゴム成分100質量部に対して0.1~0.5質量部の範囲とすることが好ましい。共架橋剤は、それ自体で架橋点の生成能力はないが、上記過酸化物と併用することによって、ゴム中の架橋反応を起こす添加剤であり、本発明の所望の作用効果を得るために、アクリル酸亜鉛ZA又はメタクリル酸亜鉛ZMAと、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンとを必須成分として含む。アクリル酸亜鉛ZA又はメタクリル酸亜鉛ZMAの配合量については、特に制限はないが、上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは1.0質量部以上、より好ましくは1.5質量部以上、上限値として、好ましくは4.0質量部以下、より好ましくは3.5質量部以下である。配合量が上記範囲を超えると、ゴムが硬化しすぎ、破断伸びの低下等を招くおそれがあり、また、上記範囲を下回ると、ゴムの架橋が十分になされず、破断強度の低下,引き裂き強度の低下,動倍率の上昇,圧縮永久歪み特性の悪化等を招くおそれがある。本発明では、脂肪酸エステルを上記アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛と共にゴム成分に対して配合することもでき、これにより、混練時のゴム成分に対する上記アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛の分散性を改善し、加硫後のゴムの力学的特性を向上させることができる。ここで、上記脂肪酸エステルを構成する脂肪酸及びアルコールは、共に直鎖状構造又は分岐状構造のいずれであってもよく、飽和又は不飽和のいずれであってもよく、また炭素数も特に制限されない。なお、本発明においては、通常、炭素数1~30の鎖長を有する脂肪酸と炭素数1~30の鎖長を有するアルコールとで構成される公知の脂肪酸エステルを用いることができ、具体的には、ステアリン酸エチルエステル、ステアリン酸プロピルエステル、ステアリン酸ブチルエステル、パルミチン酸エチルエステル、パルミチン酸プロピルエステル、パルミチン酸ブチルエステル等を使用することができる。これらは1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。上記脂肪酸エステルの配合量は、上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは0.02~1.2質量部、より好ましくは0.2~0.6質量部である。配合量が1.2質量部超えると、ゴムの軟化、作業性の悪化及び動倍率の悪化等を招くおそれがあり、0.02質量部未満になると、分散性改善効果を得られないおそれがある。なお、この脂肪酸エステルは、ゴム成分との混練時に上記アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛と別個に配合しても分散性向上の効果を発揮するが、ゴム成分との混練前に予めアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛とプレミックスすることにより、アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛のゴム成分に対する分散性を更に向上させることができる。本発明では、共架橋剤として1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを必須成分として用いる。本発明では、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを上記共架橋剤アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛と併用することでポリマーを架橋させ、圧縮永久歪み特性、耐熱性を改善し、更に、ゴム練り時には粘度を低下させ、加硫時にはスコーチタイムを上昇させ、加工性を改善できるものである。1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンは、下記の化学式を有し、分子量が693,C36H40N2S6の化合物である。具体的には、商品名Vulcurenランクセス株式会社製等の市販品を使用することができる。1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンの配合量については、特に制限はないが、上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは0.5質量部以上であり、上限値として、好ましくは3.0質量部以下である。配合量が上記範囲を超えると、ゴム組成物の引張物性が徐々に悪化してしまい好ましくない。また、上記範囲を下回ると、耐熱性の改善が見られず、あるいは圧縮永久歪み特性の悪化等を招くおそれがある。また、ゴム成分100質量部に対するアクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛の配合量をX質量部、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンの配合量をY質量部、共架橋剤の総質量部をXY=Z質量部としたとき、本発明の効果を有効に発揮させる点から、3.5≦Z≦5.0を満たすことが好ましい。この範囲を逸脱すると、引張伸び、引張強さ、動倍率の上昇、及び圧縮永久歪み特性の悪化等を招くおそれがある。また、上記ゴム成分に対して、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて、ゴム工業で通常使用されているシリカ、亜鉛華ZnO、ワックス類、酸化防止剤、充填剤、発泡剤、可塑剤、オイル、滑剤、粘着付与剤、石油系樹脂、紫外線吸収剤、分散剤、相溶化剤、均質化剤等の添加剤を適宜配合することができる。オイルとしては、公知のものを使用することができ、特に制限されないが、具体的には、アロマティック油、ナフテニック油、パラフィン油等のプロセスオイルや、やし油等の植物油、アルキルベンゼンオイル等の合成油、ヒマシ油等を使用することができる。本発明においては、パラフィン油を好適に用いることができる。これらは1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。これらオイルの配合量は、特に制限されるものではないが、上記ゴム成分100質量部に対し、概ね15~100質量部とすることができる。配合量が上記範囲を逸脱すると、混練作業性が悪化するおそれがある。なお、油展されたゴムを上記ゴム成分に用いる場合は、該ゴムに含有されるオイルと、混合時に別途添加されるオイルとの合計量が上記範囲となるように調整すればよい。無機補強剤としてカーボンブラックを配合することが推奨される。カーボンブラックは、平均粒子径、ストラクチャー及び表面性状等の種類により、ゴムに種々の補強機能を付与する。このカーボンブラックは公知のものを使用することができ、特に限定されるものではないが、例えば、SRF、GPF、FEF、HAF、ISAF、SAF、FT、MT等のカーボンブラックを挙げることができ、本発明においては、FT又はFEFを好適に用いることができる。また、これらのカーボンブラックは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。これらカーボンブラックの配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、通常15~60質量部、好ましくは20~50質量部である。配合量が60質量部を超えると、作業性が悪化するおそれがあり、15質量部未満になると、接着性の悪化を招くおそれがある。本発明においては、加硫を促進する観点から、亜鉛華ZnOや脂肪酸等の加硫促進助剤を配合することができる。脂肪酸としては飽和,不飽和あるいは直鎖状、分岐状のいずれの脂肪酸であってもよく、脂肪酸の炭素数としても特に制限されるものではないが、例えば炭素数1~30、好ましくは15~30の脂肪酸、より具体的にはシクロヘキサン酸シクロヘキサンカルボン酸、側鎖を有するアルキルシクロペンタン等のナフテン酸、ヘキサン酸、オクタン酸、デカン酸ネオデカン酸等の分岐状カルボン酸を含む、ドデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、オクタデカン酸ステアリン酸等の飽和脂肪酸、メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の不飽和脂肪酸、ロジン、トール油酸、アビエチン酸等の樹脂酸等が挙げられる。これらは1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。本発明においては、亜鉛華及びステアリン酸を好適に用いることができる。これら加硫促進助剤の配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、好ましくは1~10質量部、より好ましくは2~7質量部である。配合量が10質量部を超えると、作業性の悪化及び動倍率の悪化等を招くおそれがあり、1質量部未満になると、加硫遅延等のおそれがある。老化防止剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されないが、フェノール系老化防止剤、イミダゾール系老化防止剤、アミン系老化防止剤等を挙げることができる。これら老化防止剤の配合量は上記ゴム成分100質量部に対し、通常2~10質量部、好ましくは3~7質量部である。本発明のゴム組成物を得る際、上記各成分の配合方法に特に制限はなく、全ての成分原料を一度に配合して混練してもよいし、2段階あるいは3段階に分けて各成分を配合して混練を行ってもよい。その際、メタアクリル酸亜鉛をゴム成分と混練する前に予め脂肪酸エステルとプレミックスすることにより、上記メタアクリル酸亜鉛の上記ゴム成分に対する分散性が更に向上し、得られるゴムの力学的特性を更に向上させることができる。なお、混練に際してはロール、インターナルミキサー、バンバリーローター等の混練機を用いることができる。更に、シート状や帯状等に成形する際には、押出成形機、プレス機等の公知の成形機を用いればよい。また、上記ゴム組成物を硬化させる際の加硫条件としては、特に限定されるものはないが、通常140~180°Cで、5~120分間の加硫条件を採用することができる。以下、本発明について実施例及び比較例を挙げて詳細に説明するが、本発明は下記実施例に制限されるものではない。[実施例1~7、比較例1~5]下記表1に示す配合組成で混練し加硫して、実施例1~7及び比較例1~5の各々の防振ゴム組成物を所定の条件で加硫硬化させ、長さ120mm×幅120mm×厚さ2mmのシート成型物を作製した。このシートを本発明の防振ゴムの評価体とした。得られたゴムシートについて、硬度Hd、引張伸びEb、引張強さTb、ムーニースコーチタイム加工性、耐熱性熱老化試験及び圧縮永久歪み特性CSを下記JIS規格に準拠して測定を行い評価した。その結果を表1に併記する。[硬度Hd]JISK6253タイプAに準拠した。[引張伸びEb]JISK6251に準拠した。[引張強さTb]JISK6251に準拠した。[ムーニースコーチタイムの測定]JISK6300-1:2001ムーニー粘度計による粘度及びスコーチタイムの求め方に準拠した。ムーニースコーチタイムは、ゴム組成物を130°Cで測定し、余熱を始めてからの値が最低値Vmより5単位上昇するまでの時間分を測定した。ムーニースコーチタイムの数値が大きい程、加工安定性スコーチ安定性が良好になることを示す。[耐熱性熱老化試験]JISK6257に準拠し、100°C,96時間の熱老化条件下で行い、それぞれ試験片を放置した後、上記引張伸びEb及び引張強さTbをそれぞれ測定し、熱老化Eb保持率及び熱老化Tb保持率を算出した。[圧縮永久歪み特性]100°C,72時間の加熱温度条件の下、圧縮永久ひずみ試験をJISK6262に準拠して実施した。上記の配合についての詳細は下記の通りである。1天然ゴムNR:RSS12EPDM:JSR製のEP96、ENB含量6.0質量、エチレン含量66質量ポリマー成分:30phr,オイル成分:15phr3FEF級カーボンブラック:旭カーボン製旭654老化防止剤:2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン重合体、大内新興化学工業株製のノクラック2245ワックス:RheinChemie社製Antilux6546硫黄:商品名粉末硫黄鶴見化学社製7加硫促進剤TBT-P:商品名アクセルTBT-P川口化学工業製8加硫促進剤NS:商品名ノクセラーNS大内新興化学工業株製9PO過酸化物:ジ2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、日油社製ペロキシモンF-4010ZAジアクリル酸亜鉛、サートマー社製のSR63311ZMAメタクリル酸亜鉛サートマー社製のSR634121,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサン商品名Vulcurenランクセス株式会社製である。上記表1の通り、本発明にかかる実施例のゴム組成物は、NR及びEPDMを特定の割合で配合してゴム成分とし、これに加硫剤として過酸化物を配合すると共に、共架橋剤として、アクリル酸亜鉛又はメタクリル酸亜鉛を配合し、更に1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを所定量配合したものである。その結果、これら実施例のゴム組成物では、伸び及び強度等の引張物性が良好であり、且つ耐熱性に優れていると共に、圧縮永久歪み特性も良好であり、ムーニースコーチタイムが高く加工安定性に優れていることが分かる。これに対して、比較例1は、共架橋剤としてアクリル酸亜鉛ZAを単独で使用しているが、引張伸びEb及び引張強さTbが低く、熱老化後の引張伸びEb及び引張強さTbの保持率が低く、ムーニースコーチタイムが短く加工性に悪影響があり、改善の余地が残る。比較例2は、共架橋剤として1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを単独で3.0質量部配合したものであるが、硬度Hdが低く、耐熱性老化Eb保持率、圧縮永久歪み特性に改善の余地が残る。比較例3は、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを単独で4.0質量部配合したものであるが、引張強さTbが低く、耐熱性老化Eb保持率及び圧縮永久歪み特性に改善の余地が残る。比較例4は、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを単独で6.0質量部配合したものであるが、引張強さTbが低く、耐熱性老化Eb保持率及び老化Tb保持率及び圧縮永久歪み特性に改善の余地が残る。比較例5は、硫黄を架橋剤とし、共架橋剤として、1,6-ビスN,N’-ジベンジルチオカルバモイルジチオ-ヘキサンを単独で1.0質量部配合したものであるが、引張伸びEbが低く、ムーニースコーチタイムが短く加工性が悪くなり、更には、耐熱性老化Eb保持率及び老化Tb保持率及び圧縮永久歪み特性に改善の余地が残る。"