"所定の走行時に警告音を発音する発音装置を備える車両用ランプであって、集音装置と、前記集音装置で検出した自車両の周囲環境音に基づいて前記発音装置で発音する警告音のパラメータを制御する発音制御手段を備えることを特徴とする車両用ランプ。前記集音装置はランプが自車両の車体に取付けられた状態で当該車体の外部に露見されない位置において当該ランプ又はその近傍に配設されていることを特徴とする請求項1に記載の車両用ランプ。前記発音装置と前記集音装置と前記発音制御手段が前記ランプと一体的に設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の車両用ランプ。前記発音制御手段は、自車両で発生する騒音を基準騒音として記憶する手段を備え、前記集音装置で検出した周囲環境音から当該基準騒音を除外した音に基づいて前記発音装置で発音する警告音のパラメータを制御することを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の車両用ランプ。前記発音制御手段は、前記集音装置での周囲環境音の検出タイミングと、前記発音装置での警告音の発音タイミングとを時間軸上の異なるタイミングに制御することを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の車両用ランプ。特許文献1の技術は、常に一定の音量音圧レベルで警告音を発生させているので、周囲環境の騒音が大きな地域では警告音が騒音に打ち消されて歩行者等が警告音に気づかない状況が生じることがある。警告音の音量を大きく設定すればこのような問題は解消できるが、これでは周囲環境の騒音が小さい領域では警告音がいたずらに大きな音量になり、新たな騒音の要因になる。特許文献2においては、自車両の周囲環境の音レベルを測定し、測定した音レベルに基づいて車載機器動作の報知音の出力レベルを制御する技術が提案されているが、この特許文献2の技術はあくまでも自車両のエンジンが停止された状態において、自車両の乗員が自車両で発生する報知音を確認し易くするための技術であるため、この技術を利用して前記したような特許文献1により生じる問題を解消することはできない。また、自車両の走行環境での騒音の程度をナビゲーション装置の情報から判断することも考えられるが、郊外であるからと言って騒音が低いとは限らず、また市街地であるからと言って騒音が高いとは限らず、周囲環境の音レベルに適切に対応した警報音を発音することは難しい。本発明の目的は疑似エンジン音としての警告音を発生する際に、周囲環境の騒音レベルの違いにかかわらず歩行者等が確実に当該警告音を認識することができるように警告音を制御することが可能な発音装置を備える車両用ランプを提供するものである。本発明は、警告音を発音する発音装置を備える車両用ランプであって、集音装置と、当該集音装置で検出した自車両の周囲環境音に基づいて発音装置で発音する警告音のパラメータを制御する発音制御手段を備えることを特徴とする。この警告音のパラメータは警告音の属性とも言えるものであり、例えば、音の大きさを表す音レベル、音のピッチを表す音周波数、音の波形や音が連続あるいは断続に発音する音形態等である。集音装置はランプが自車両の車体に取付けられた状態で当該車体の外部に露見されない位置において当該ランプ又は近傍に配設されることが好ましい。また、発音装置と集音装置と発音制御手段はランプに一体的に設けられることが好ましい。また、本発明において、発音制御手段は、自車両で発生する騒音を基準騒音として記憶する手段を備え、集音装置で検出した周囲環境音から当該基準騒音を除外した音に基づいて発音装置で発音する警告音のパラメータを制御する構成とすることが好ましい。さらに、発音制御手段は、集音装置での周囲環境音の検出タイミングと、発音装置での警告音の発音タイミングとを時間軸上の異なるタイミングに制御することが好ましい。本発明によれば、例えば警告音のパラメータとして音レベルを制御する際には、自車両の周囲環境音が小さいときにはランプに設けた発音装置で発音する警告音を低レベルに制御し、自車両の周囲環境音が大きいときには当該発音装置で発音する警告音を高レベルに制御することができる。そのため、自車両の周囲における騒音が小さい郊外走行時等においては発音装置からの警告音の音レベルが小さくても、歩行者等が警告音を認識して自車両を認識することが可能になり、警告音がいたずらに大きくなることを防止する。これとは逆に自車両の周囲における騒音が大きな市街走行時等においては、発音装置からの警告音の音レベルを周囲の騒音よりも大きくして歩行者等に認識させ、自車両を認識させることが可能になる。パラメータとして音周波数や音形態を制御する場合においても同様に警告音を周囲の騒音に比較して認識させ易くし、自車両を認識させることが可能になる。また、本発明では、ランプに設ける集音装置は車両の外部に露呈されないので、車両の外観上の見栄えが低下することがなく、その一方で周囲環境音を好適に検出することができる。また、発音装置とともに集音装置や発音制御手段をランプに一体化することで、車両の車体にランプを組み立てるだけで本発明にかかる警告音の発音システムが構築できることになり、車両の製造工程の簡略化に有効となる。さらに、発音制御手段は集音装置で検出した周囲環境音から自車両で発生する騒音を除外することにより、純粋な周囲環境音のみを検出することができ、発音装置で発音する警告音を必要最小限の音に制御でき、新たな騒音を発生することもない。また、発音制御手段は集音装置と発音装置の各動作タイミングを制御することにより、発音装置で発音した警告音を周囲環境音として検出することもなく、適正な警告音に制御することが可能である。次に、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。この実施形態では、図示を省略した電気自動車の前部の左右に配設されるヘッドランプに本発明を適用している。このヘッドランプは、図1に概略の縦断面構造図を示すように、前面を開口した容器状をしたランプボディ11と、このランプボディ11の前面開口に取着された光透過性の樹脂からなる前面カバー12とでランプハウジング1が構成されている。このランプハウジング1内には光源を含むランプユニット2が内装されており、点灯したときに光源から出射した光は前記前面カバー12を透過して前方に照射される。このランプユニット2は、ここではプロジェクタ型のランプユニットとして構成されており、詳細については省略するが、回転楕円面を基礎としたリフレクタ22と、このリフレクタ22内に配設された放電バルブやLED発光ダイオード等からなる光源21と、リフレクタ22で反射された光源21からの光を前方に向けて照射する照射レンズ23とを含んで構成され、照射レンズ23は円筒状のホルダ24によりリフレクタ22に一体化されている。前記ランプユニット2は前記ホルダ24の上下に設けた軸部25においてランプハウジング1内に固定支持されたベース体13に水平左右方向に傾動可能に支持されており、当該ベース体13の下部に設けられたスイブル機構3によってスイブル制御される構成とされている。さらに、前記ランプハウジング1内には、ヘッドランプHLを外部から見たときに前記前面カバー12を透してランプハウジング1内の不要な箇所が露見しないようにして外観上の見栄えを改善するための疑似リフレクタエクステンション14が内装されている。前記前面カバー12の下縁部12aはヘッドランプHLを前面側から見たときに外部に露呈することがないように前記エクステンション13によって覆い隠される領域まで延長されており、この延長されている下縁部12aの内面に発音装置4が一体的に固定されている。この発音装置4は電磁振動子で構成されており、通電されたときの電磁作用によって自身が振動し、これと一体に前記前面カバー12の下縁部12aないし前面カバー12の全体を振動させ、当該前面カバー12を発音板として機能させて所要の警報音、すなわち疑似エンジン音を発生させるものである。この電磁振動子4は、詳細は省略するが、例えば駆動コイルとマグネットとを備えており、駆動コイルに交流電流を印加することにより生じる交番磁界とマグネットの磁界とでマグネットが往復移動され、このマグネットが固定される前記前面カバー12を振動させる構成としている。この電磁振動子発音装置4は、駆動コイルに印加する電流レベルを調整することによって振動の振幅幅を制御でき、これにより発音する警報音の発音レベル、すなわち音量を制御することが可能とされている。また、前記ランプハウジング1の上部、ここでは前記前面カバー12の上外面の一部に集音装置5として小型のマイクロフォンが搭載されている。このマイクロフォン5は当該ヘッドランプHLが搭載される自動車の車体一部、例えば当該ヘッドランプHLの上側を覆うように配設されている自車両のボンネットフードFの一部に覆い隠される箇所に搭載されており、当該ボンネットフードFとヘッドランプHLとの間に生じている隙間を通して外部の音、すなわち自動車の周囲環境の騒音を集音するようにされている。ここではマイクロフォン5は従来から提供されている小型のマイクロフォンをそのまま利用することが可能である。その上で、前記発音装置電磁振動子4と集音装置マイクロフォン5はそれぞれ前記ランプハウジング1の内底面上に配置されている発音ECU電子制御ユニット6に電気接続されており、この発音ECU6によって発音装置4が振動して発音する際のパラメータが制御されるようになっている。このパラメータとしては振動の強度を表す振動レベル、振動周波数、振動波形や振動が連続あるいは断続する振動形態があるが、ここでは振動レベルが制御されるようになっている。なお、この実施形態では、前記発音ECU6は前記ランプユニット2の点灯を制御するための点灯ECU7を一体に組み込んだランプECU8として構成されているが、それぞれ独立したECUとして構成されていても良いことは言うまでもない。また、前記発音ECU6ないしランプECU8は前記ランプハウジング1とは別に自車両に搭載されている車載バッテリやメインのECUいずれも図示は省略しているに電気接続されているものであることは言うまでもない。図2は前記発音ECU6のブロック構成図である。集音装置5で検出した周囲環境音の音、ここでは当該周囲環境音の音レベルを検出する周囲環境音検出部61と、自車両の車速を検出する車速センサSvに接続された車速検出部62と、当該自動車のエンジン、ここでは電気モータが駆動しているときのエンジン音の音レベル及び当該自動車が走行したときの風切り音の音レベルをそれぞれ記憶している基準騒音レベル記憶部63を備えている。また、発音装置4を駆動するための駆動電流の電流レベルを制御する駆動電流制御部65を備えており、この駆動電流制御部65は前記した周囲環境音検出部61、車速検出部62、基準騒音レベル記憶部63からの各情報に基づいて所定の演算を行うとともに、タイミング制御部64において制御されるタイミングで駆動電流を制御し、発音を制御するようになっている。この実施形態における発音制御について説明する。図3は発音ECU6における駆動電流制御の全体フロー図である。図1,2には示されていない自動車のイグニッションスイッチがオンされると、周囲環境音検出部61は集音装置5で集音した周囲環境音レベルDを検出するS1。このときエンジンが駆動されたときにはエンジン音を含む周囲環境音レベルが検出され、さらに自車両が走行して風切り音が発生すると、この風切り音を含む周囲環境音レベルが検出される。周囲環境音レベルDの検出が完了すると、駆動電流制御部65は検出した周囲環境音レベルDに対応した適切な駆動電流レベルを演算し、演算した駆動電流で発音装置4を駆動し、ヘッドランプHLで警告音を発音するS2。発音装置4において所定の時間だけ警告音を発音するとS3、再びステップS1に戻り、以上のフローを繰り返す。すなわち、図4にタイミング図を示すように、駆動電流制御部65においてはタイミング制御部64での制御によって集音装置5での周囲環境音の集音と発音装置4による発音を時間軸上で交番的かつ選択的に行っている。これにより、後述するように自車両の発音装置4から発音する警告音を周囲環境音として集音装置5が集音することはなく、実際に自車両の周囲環境において生じている周囲環境音レベルを正確に検出することができ、発音装置4による適正な音レベルでの発音が可能になる。集音のタイミング時には発音が停止されて警告音も停止されることになるが、集音時間を例えば1sec以下のように短く設定することで発音の停止時間も短くなるため、警告音が一時的に停止されても警告の効果が低下するようなことはない。駆動電流制御部65での駆動電流の制御フローであるステップS2においては、図3を再度参照すると、車速検出部62は車速センサSvの検出出力に基づいて現在の自車両の車速を検出するS21。そして、検出した車速に基づいて基準騒音レベル記憶部63から当該車速に対応した基準騒音レベルを読み出すS22。基準騒音レベル記憶部63は、予め自車両を走行したときに発生するエンジン音と風切り音をそれぞれ試験走行等によって測定し、両者の音レベルを加算したものを基準騒音レベルBとして記憶したものである。図5aはその一例であり、自車両の車速が0~15km/hの領域ではエンジン音の音レベルBeのみが検出でき、15km/hを越えると徐々に風切り音の音レベルBwが検出されてエンジン音の音レベルBeに風切り音の音レベルBwが重畳された騒音となり、これが基準騒音レベルBになる。前記基準騒音レベル記憶部63には、この自車両の車速に対応する基準騒音レベルBがデジタルデータあるいはアナログデータとして記憶されている。次いで、検出した周囲環境音レベルDに所定の警告音レベルWを加算した音レベルを求め、発音装置4において当該求めた音レベルでの発音を行うための駆動電流の演算を行う。この際には、前記したように車速の違いにより基準騒音レベルBが変化していることから当該基準騒音レベルBの分だけ発音レベルXに対応する駆動電流を抑制することが必要になる。例えば、図5bにおいて、周囲環境音レベルDが0のとき、特に自車両のエンジンが停止しているときに発音装置4で発音すべき発音レベルXをX=W、すなわち前記所定の警告音レベルWと設定する。この警告音レベルWは歩行者等が自車両での発音に気がついて自車両を認識することができる音レベルである。したがって、周囲環境音レベルDが0以上のときには、自車両の全体としては検出した周囲環境音レベルDに前記所定の警告音レベルWを加算した発音レベルX=DWで自車両から音を発生すれば、周囲環境音レベルDの変化にかかわらず歩行者等が自車両を認識することが可能になる。しかし、自車両は走行時の車速に応じて基準騒音を発生し、この基準騒音が周囲環境音レベルDに含まれることになるので、発音装置4ではこの基準騒音レベルB分だけ低減させた発音レベルでの発音を行えばよく、この発音レベルを得るための駆動電流を演算すればよい。すなわち、発音装置4においては、発音レベルX=DW-Bの発音を行うための駆動電流の演算を行えばよく、図5bに例示するように、自車両の車速が10km/hのときに、周囲環境音レベルDが低,中,高と相違する周囲環境における発音装置4での発音レベルXは発音レベルXL、発音レベルXM、発音レベルXHのように相違することになり、この発音レベルの違いはそのまま駆動電流の違いになる。因みに車速が0のときにエンジンが停止するものとすれば基準騒音レベルBは0であり、発音レベルXは警告音レベルWに等しい。また、基準騒音レベルBは車速に応じて変化するため、周囲環境音レベルDが同じ中程度の音レベルの場合でも自車両の車速が10km/hと20km/hのように相違する場合には発音レベルもX10,X20のように変化され、したがって駆動電流も変化されることになる。発音レベルを演算し、かつ駆動電流の演算を行うと、駆動電流制御部65は演算した駆動電流を発音装置4に供給し、発音装置4を振動させる。これにより、ランプハウジング1の前面カバー12が振動して警告音が発生される。このように発音装置4に供給する駆動電流を制御することにより、周囲環境音レベルが低い状況、すなわち自車両の周囲における騒音が小さい郊外走行時等においては、発音装置4における振動レベルが小さくてヘッドランプHLから発音する警告音の音レベルが小さくても、歩行者等が警告音を認識して自車両を認識することが可能になる。そのため、発音装置4の駆動電力が抑制でき省電力に有効になる。これとは逆に周囲環境音レベルが高い状況、すなわち自車両の周囲における騒音が大きな市街走行時等においては、ヘッドランプHLで発音する警告音が歩行者等に認知されにくくなるので、発音装置4における振動レベルを大きくし、ヘッドランプHLにおいて発音する警告音の音レベルを周囲の騒音よりも大きくして歩行者等に認識させ、自車両を認識させることが可能になる。この場合でも発音レベルを必要最小限に制御でき、発音装置4での消費電力を極力抑制できる。そして、いずれの場合でも発音装置4での発音レベルを必要最小限に制御でき、発音による騒音がいたずらに大きくなることはない。ここで、実施形態では基準騒音を考慮して発音装置4で発音する発音レベルXを基準騒音レベルBの分だけ抑制しているが、本発明においては、構成の簡易化を図るために基準騒音レベルBを考慮しない構成にしてもよい。すなわち、この種の発音装置が動作される車速領域は市街地走行時のような20km/hないし30km/h以下の領域であり、この領域におけるエンジン音モータ音や風切り音は一般的に低レベルであることが多いため、基準騒音レベルBを考慮することなく、単純に周囲環境音レベルDの大きさに追従させて発音装置4の発音レベルXを制御するようにしてもよい。この場合には図5bに示した自車両全体の発音レベルWDをそのまま発音装置4における発音レベルXに読み替えればよい。また、このように基準騒音レベルBを考慮しない場合には、例えば図5cに示すように、検出した周囲環境音レベルDに対して複数のしきい値を設定しておき、これら複数のしきい値と検出した周囲環境音レベルDの値に応じて発音装置4の発音レベルXを段階的に制御するようにしてもよい。前記実施形態では集音装置5としてのマイクロフォンをランプハウジング1の外上面部に配設しているので、自車両の周囲の広い範囲の環境音を検出する上では有効である。しかし、広い範囲の集音にこだわらない場合にはランプハウジング1の側面部や下面部に配設してもよい。また、マイクロフォンにおける周囲環境音の検出が可能であるならばマイクロフォン5をランプハウジング1の内部に配設してもよい。例えば、ランプボディ11の一部の防水性に影響を与えない箇所に微小な開口を設け、この開口に臨むランプハウジング1内にマイクロフォン5を配設すればよい。周囲環境音レベルは当該開口を通して検出することが可能である。このようにマイクロフォン5をランプハウジング1内に配設して露呈しないように構成することで、本発明の車両用ランプを車両に搭載する作業に際してのマイクロフォンに対するダメージが防止できるようになり、ランプの取り扱いを容易なものにできる。また、前記実施形態では発音装置として電磁振動子により前面カバーを振動させて警報音を発音しているが、振動源として偏心モータ等の振動子を用いた発音装置として構成してもよい。この場合において、発音装置として、ランプハウジングの全体、又はランプボディを振動させて発音を行う車両用ランプとして構成してもよい。あるいは、ランプハウジングを振動させて発音を行うのではなく、電気的な手法によって音声を生成する音声生成手段とスピーカ等を含んで構成される発音装置を備えた車両用ランプにも適用することが可能である。本発明において、集音装置としてのマイクロフォン及び発音制御手段としての発音ECUは必ずしも車両に組み付ける前の状態からランプに配設されている必要はなく、ランプを車両の車体に組み付けた状態において発音装置ととともにランプに対して配設されるものであればよい。また、集音装置は自車両の周囲環境音を検出することが可能であれば車両のいずれに配置してもよい。ただし、周期環境音を検出し易くするためには車内ではなく車外に配設することが好ましい。例えば、実施形態のようにボンネットフードFとヘッドランプHLとの間の隙間や、グリル、バンパー等に配設してもよい。この場合、集音装置をランプに配設すれば発音装置に対して電気接続するための配線を簡略化することができる利点がある。本発明における発音制御手段、すなわち実施形態の発音ECU6は、周囲環境音の存在にかかわらず警告音が認識され易くする制御を行えばよいので、警告音の属性であるパラメータを制御する構成であればよい。すなわち、前記実施形態において発音ECU6は集音装置5で集音した周期環境音の音レベルを検出し、発音装置4で発音する警告音の音レベルを制御しているが、警告音のパラメータとして音周波数、音波形や音の断続性等の音形態を採用し、集音装置で集音した周囲環境音の音周波数や音形態を検出した上で、発音装置においてこれらと異なる音周波数や音形態での発音を行うように制御する構成としてもよい。"