"シート状を呈して伝熱性と通湿性を有する材料からなる複数の仕切部材と、前記仕切部材同士の間に設けられて、前記仕切部材同士の相対向する2辺の側縁に取り付けられる間隔保持部材と、前記仕切部材の面内に引張力を付与する張力付与部と、を備えることを特徴とする全熱交換素子。前記間隔保持部材は、前記仕切部材の吸湿時の寸法変化よりも前記間隔保持部材の吸湿時の寸法変化のほうが大きい材料からなり、前記間隔保持部材が前記張力付与部として機能することを特徴とする請求項1に記載の全熱交換素子。前記張力付与部は、前記仕切部材の面内に引張力を付与するばね部材であることを特徴とする請求項1に記載の全熱交換素子。前記ばね部材は、前記仕切部材の少なくとも1辺に沿って取り付けられた圧縮ばねであることを特徴とする請求項3に記載の全熱交換素子。前記ばね部材は、前記仕切部材の少なくとも1の対角線に沿って取り付けられた圧縮ばねであることを特徴とする請求項3に記載の全熱交換素子。前記ばね部材は、前記仕切部材の角部を外周方向に引っ張る引張ばねであることを特徴とする請求項3に記載の全熱交換素子。前記仕切部材の4隅で前記仕切部材と連結された柱材と、前記仕切部材の対角方向に前記柱材を撓ませる撓ませ部と、をさらに備え、前記柱材は、前記仕切部材の対角方向に撓むことで前記張力付与部として機能することを特徴とする請求項1に記載の全熱交換素子。前記間隔保持部材によって前記仕切部材の間に形成された流路内に取り付けられたスペーサまたはリブをさらに備えることを特徴とする請求項1~7のいずれか1つに記載の全熱交換素子。しかしながら、上記従来技術によれば、間隔保持材を格子点状のスペーサにすることで、顕熱の移動のみであれば、流路内の圧力損失を低減できる効果を有するが、潜熱の移動を行おうとした場合、通湿性をもった仕切部材が湿分を吸収し膨張して、撓みが発生する場合がある。小さなスペーサでは、撓みが発生した場合に、積層方向に隣接する仕切部材の間隔を保持することが難しく、仕切部材間隔が狭くなってしまう場合がある。そのため、仕切り部材の間隔が狭くなることで圧力損失が増えるという問題があった。また、仕切部材の間隔を保持するため、仕切部材を支える間隔保持部材を大きくすると、仕切部材間隔は保持できても、間隔保持部材が流路抵抗となって圧力損失が増加してしまう。また、間隔保持部材を変えずに、積層方向の仕切部材間隔を広げると、圧力損失は低減できても、空気層が広がるため、熱交換効率が低下してしまうという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、流路における圧力損失の増加を抑えつつ、熱交換効率の向上を図ることのできる全熱交換素子を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、シート状を呈して伝熱性と通湿性を有する材料からなる複数の仕切部材と、仕切部材同士の間に設けられて、仕切部材同士の相対向する2辺の側縁に取り付けられる間隔保持部材と、仕切部材の面内に引張力を付与する張力付与部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、通湿性をもった仕切部材が吸湿により撓まないようにすることで、仕切部材の側縁以外の間隔保持部材を減らすことができ、流路の圧力損失を低減できる。さらに、圧力損失が低減した分、間隔保持部材の高さを小さくでき、積層枚数を増やすことで、熱交換効率の向上を図ることができる。以下に、本発明の実施の形態にかかる熱交換素子を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1にかかる全熱交換素子の概略構成を示す斜視図である。図2は、図1に示す全熱交換素子の単位構成部材を示す斜視図である。図1に示すように、本実施の形態1の全熱交換素子3は、シート状の仕切部材1と、間隔保持部材張力付与部2とを交互に積層したものから構成される。積層方法は、まず、1個の仕切部材1と2個の間隔保持部材2とを図2に示すように、仕切部材1の相対向する2辺の側縁に接着等で固定した単位構成部材4を製作する。この単位構成部材4を仕切部材1と間隔保持部材2とが交互になるように、かつ、単位構成部材4の開口部の開口方向が交互に約90度となるように積層する。このように積層することで、図1に示すように、2種の気流の流路5、6が一層おきに交互に交差する全熱交換素子3を得ることができる。この2種の気流の流路5、6に、送風機等により状態の異なる2種類の気流を通過させることで、仕切部材1を媒体として両気流間で顕熱温度、潜熱湿度の熱交換を行うことができる。仕切部材1は、伝熱性と通湿性とを合わせ持つ紙材で形成される。例えば、和紙をベースとした厚さが0.025~0.2mm程度の紙材で形成される。他にも例えば、気体の通過しない微細孔基材に、塩化カルシウムや塩化リチウムなどのアルカリ金属塩を含浸させて吸湿性を付与したもので形成される。仕切部材1の形状としては、本実施の形態1で示すような正方形の他、長方形などの方形やひし形などの形状でもよい。また、間隔保持部材2は、吸湿による寸法変化が仕切部材1よりも大きい材料で形成される。具体的には、吸湿時の膨張量が仕切部材1よりも大きい材料を用いて間隔保持部材2が構成される。仕切部材1と間隔保持部材2では、流路に露出する面積が異なるので、流路を流れる流体からの吸湿量も異なる場合がある。したがって、流路への露出面積に応じた吸湿量のもとで、間隔保持部材2のほうが仕切部材1よりも寸法変化が大きくなるように材料を選定することが好ましい。例えば、アクリル酸系やスルホン酸系の高吸湿樹脂の他、ファイバー材料、木材、紙材などの非金属材料により間隔保持部材2が構成される。また、間隔保持部材2の形状としては、本実施の形態1で示すような長方形などの方形断面のリブの他、円形、楕円形や半円形などの断面形状でもよい。間隔保持部材2の高さは、1~4mm程度とすることが好ましい。実施の形態1では、側縁の間隔保持部材2を仕切部材1よりも吸湿による寸法変化が大きい材料とすることで、仕切部材1が吸湿により寸法変化して伸びても、間隔保持部材2がそれ以上に伸びる。そのため、仕切部材1の面内には引張力が作用し、仕切部材1が撓むのを防ぐことができる。これにより、仕切部材1および間隔保持部材2により形成される流路内に障害物を設けずに、積層方向に隣接する仕切部材1の間隔を保持可能なため、流路内にスペーサやリブなどの仕切部材が存在する従来構造よりも圧力損失を小さくすることができる。また、圧力損失を低減した分、間隔保持部材2を薄くし、単位構成部材4の積層枚数を増やせば、伝熱および通湿面積が拡大することができ、全熱交換素子3における熱交換効率の向上を図ることができる。さらに、間隔保持部材2を薄くできることで、全熱交換素子3の小型化が可能となる。図3は、実施の形態1の変形例1にかかる全熱交換素子が備える単位構成部材の斜視図である。図1では、間隔保持部材2を側縁のみに配置しているのに対して、本変形例1では、流路上にスペーサ7を点在させることで、間隔保持部材2だけでなくスペーサ7によっても仕切部材1同士の間隔を保持している。このように、スペーサ7によっても仕切部材1同士の間隔を保持することで、全熱交換素子3の組立上の強度の向上を図ることができる。一方、流路上にスペーサ7を配置することで、流路の圧力損失が増加するので、スペーサ7の大きさは一定の範囲内に留めておくことが好ましい。図4は、実施の形態1の変形例2にかかる全熱交換素子が備える単位構成部材の斜視図である。図1では、間隔保持部材2を側縁のみに配置しているのに対して、本変形例2では、流路上にリブ8を立設させることで、間隔保持部材2だけでなくリブ8によっても仕切部材1同士の間隔を保持している。流路における気流の流れを妨げないように、リブ8は気流の流れに沿って延びるように設けられる。このように、リブ8によっても仕切部材1同士の間隔を保持することで、全熱交換素子3の組立上の強度の向上を図ることができる。一方、流路上にリブ8を配置することで、流路の圧力損失が増加するので、リブ8の大きさは一定の範囲内に留めておくことが好ましい。実施の形態2.図5は、本発明の実施の形態2にかかる全熱交換素子の斜視図である。図6は、図5に示す全熱交換素子の分解斜視図である。なお、上記実施の形態と同様の構成については、同様の符号を付して詳細な説明を省略する。実施の形態1においては,吸湿時に仕切部材1の面内に引張力を加えることで、仕切部材1の撓みを抑制した。一方、本実施の形態2では、全熱交換素子3の組立時に、予め仕切部材1の面内に引張力を付与する構造としている。本実施の形態2にかかる全熱交換素子3は、図6に示すように、シート状の仕切部材1と間隔保持部材12とを交互に積層したものから構成される。積層方法は、まず、1個の仕切部材1と、2個の間隔保持部材12とを仕切部材1の相対向する2辺の側縁に接着等で固定した単位構成部材4を製作する。また、単位構成部材4の4隅に仕切部材1と間隔保持部材12を貫通する穴を形成する。この単位構成部材4を、単位構成部材4の開口部の開口方向が交互に約90度となるように積層する。そして、間隔保持部材12に形成された貫通穴に柱部材10を挿入して、各層の単位構成部材4を位置決めする。さらに、図6に示すように、全熱交換素子3の天面と底面の柱部材10の間、すなわち仕切部材1の辺に沿って、ばね部材張力付与部9を予め圧縮させた状態で取り付ける。ばね部材9は、圧縮された状態で取り付けられるため、圧縮ばねとして機能する。予め圧縮させたばね部材9を柱部材10の間に設けることで、ばね部材9の弾性復元力により4隅にある柱部材10には外側方向矢印Xに示す方向に力が加わる。そのため、仕切部材1の面内には、全熱交換素子3の製造時から予め引張力が作用することとなる。取り付け時のばね部材9の圧縮量を、仕切部材1が吸湿により寸法変化する量よりも大きくしておくことで、仕切部材1が吸湿により伸びても、ばね部材9の弾性回復で吸収できるため、仕切部材1の面内に引張力を作用させることができる。そのため、仕切部材1が撓んで、圧力損失が増加するのを抑えることができる。また、積層方向に隣接する仕切部材1の間隔を保持可能なため、流路内にスペーサやリブなどの仕切部材が存在する構造よりも圧力損失を小さくすることができる。さらに、圧力損失を低減した分、間隔保持部材12を薄くし、単位構成部材4の積層枚数を増やせば、伝熱および通湿面積を拡大させることができる。これにより、全熱交換素子3の熱交換効率の向上を図ることができる。さらに、実施の形態1では、間隔保持部材2を仕切部材1に接着しているので、間隔保持部材2の吸湿によって作用する仕切部材1の面内の引張力を調整することが難しいが、本実施の形態2では、ばね部材9を容易に交換できるため、例えば単位構成部材4の積層後にばね部材9のばね定数を変えることで、仕切部材1の面内の引張力を用意に調整することができる。なお、ばね部材9を仕切部材1の対角線に沿って取り付けてもよい。この場合にも、仕切部材1に対して、図5の矢印Xに示す方向に引張力を付与することができる。図7は、実施の形態2の変形例1にかかる全熱交換素子の斜視図である。仕切部材1の面内に引張力を加えるのに、図5では複数のばね部材9を使用している。一方、本変形例1では、図7に示すように、1枚のばね部材9にて、仕切部材1の面内に引張力を付与する構造としている。図7では、平板部材の4隅に板ばね機構を設けたばね部材9に対して、4隅の板ばねに柱部材10を差し込み、板ばねを撓ませる。板ばねを撓ませることで、ばねの弾性復元力により4隅の柱部材10には外側方向矢印Yに示す方向に力が加わる。そのため、仕切部材1の面内に、全熱交換素子3の製造時から予め引張力を付与することができる。図8は、実施の形態2の変形例2にかかる全熱交換素子の斜視図である。図1や図5に示す構成では、全熱交換素子3自体で仕切部材1の面内に引張力を付与することができる機構を採用している。一方、本変形例1では、図8に示すように、全熱交換素子3の外側から仕切部材1の面内に引張力を付与する構造としている。すなわち、単位構成部材を積層して構成された全熱交換素子3の4隅に対して、矢印Yに示す方向に引っ張るばね部材9を取り付ける。すなわち、本変形例1では、ばね部材9が引張ばねとして機能する。なお、ばね部材9は、単独で引張力を付与するものではない。例えば、ばね部材9の一端を全熱交換素子3に固定し、全熱交換素子3が組み込まれた熱交換換気装置図示せずの筐体などに固定する。このように構成することで、ばね部材9の弾性復元力により仕切部材1に引張力を付与することができる。また、ばね部材9の引張り量を仕切部材1が吸湿により寸法変化する量よりも大きくしておくことで、仕切部材1が吸湿により伸びても、ばね部材9の弾性回復で吸収できるため、仕切部材1が撓むのを防ぐことができる。本実施の形態2では、実施の形態1のように間隔保持部材12が吸湿性を備える必要はないが、仕切部材1の面内に張力を作用させるためには、伸びのある材料が好ましい。したがって、間隔保持部材12として、例えば、ゴムなどの高分子材料、ファイバー材料、木材、紙材などの非金属材料を用いることが好ましい。また、ばね部材9としては、例えば、ばね鋼、ステンレス鋼、構造用鋼などの鋼材、アルミニウム、銅などの金属材料、あるいは、高分子材、ファイバー材料などの非金属材料を用いることが好ましい。また、ばね部材9の形状としては、本実施例のような板ばねの他、コイルばねなど、ばね性を与えられる構造であれば他の構造であってもよい。なお、本実施の形態2においても、図3や図4に示すように仕切部材1と間隔保持部材12から形成される流路に、スペーサ7やリブ8などを設けても構わない。実施の形態3.図9は、本発明の実施の形態3にかかる全熱交換素子の分解斜視図である。なお、上記実施の形態と同様の構成については、同様の符号を付して詳細な説明を省略する。実施の形態2では、ばね部材9に与えた初期の引張力あるいは圧縮力により、仕切部材1の面内を外側に引っ張る力を付与した。一方、本実施の形態3では、ばね部材9を設けずに、柱部材柱材,張力付与部14にばね性を与えることで、仕切部材1の面内に予め引張力を付与する構造としている。図9では、間隔保持部材12を仕切部材1の相対向する2辺の側縁に接着等で固定した単位構成部材4の4隅に穴を形成している。そして、単位構成部材4の開口部の開口方向が交互に約90度となるように積層し、4隅の貫通穴にばね性を有した柱部材14を挿入し、各層の単位構成部材4の位置決めを行う。その後、単位構成部材4の穴ピッチrよりも広いピッチRで穴を開けた板材撓ませ部11を天面と底面に設置し、柱部材14の両端面を仕切部材1の対角外側方向に引張った状態で、板材11の穴に差し込み固定する。この構成によれば、柱部材14が仕切部材1の対角方向に撓むため、仕切部材1に対して引張力を付与することができる。また、この構成によれば、実施の形態2のようにばね部材9を設置するための領域が必要なくなるため、全熱交換素子3の構造が簡易になり、かつ、小型化が可能となる。なお、柱部材14としては、ばね鋼、ステンレス鋼や構造用鋼などの鋼材、アルミニウム、銅などの金属材料、あるいは、高分子材、ファイバー材料などの非金属材料を用いるのが好ましい。また、柱部材14の形状としては、本実施の形態3のような中実丸棒に限られず、中空丸棒、板ばね、コイルばねなど、ばね性を与えられる構造であれば他の形状であってもよい。"