"各加熱領域が対称に区分けされているワークを誘導加熱するに当たり、上記ワークの加熱領域毎に対応させて配置されるコイルを接続することによって加熱コイルを構成し、上記加熱コイルと上記ワークとの位置ずれを検出させるための手段を設けておき、上記各コイルを上記ワークの各加熱領域に対応させて配置して、電源にコンデンサ及び上記加熱コイルを接続して該加熱コイルに該電源から電力を投入し、上記電源から上記コンデンサへ流れる電流又はこの電流と上記加熱コイルに生じる電圧とから求まるインピーダンスをモニタリングすることにより、上記位置ずれを検出させるための手段による電流の変化又はインピーダンスの変化として上記位置ずれを検出する、加熱コイルとワークとの位置ずれを検出する方法。前記位置ずれを検出させるための手段として前記ワークとは異なる透過率を有するリング体を、前記ワークのうち加熱領域と同様に区分された領域の何れかに設け、前記コイル毎に形成される磁気回路における磁束が前記位置ずれにより変化することによって、前記電源から前記コンデンサへ流れる電流が変化する、請求項1に記載の加熱コイルとワークとの位置ずれ検出方法。前記位置ずれを検出させるための手段としてのコアを、前記各コイルの何れかに設け、前記コイル毎に形成される磁気回路における磁束が前記位置ずれにより変化することによって、前記電源から前記コンデンサへ流れる電流が変化する、請求項1に記載の加熱コイルとワークとの位置ずれ検出方法。前記位置ずれを検出させるための手段としての補助コイルを、前記加熱コイルと前記コンデンサとを接続する配線上に設け、前記加熱コイルを前記ワークの加熱領域に対向させて配置しつつ、上記補助コイルを上記ワークのうち上記加熱領域とは異なる部位に対向して配置することにより、上記補助コイルにより該部位に渦電流を生じさせるか否かによって、前記電源から前記コンデンサへ流れる電流が変化する、請求項1に記載の加熱コイルとワークとの位置ずれ検出方法。特許文献1に開示されている装置では、ワーク15と加熱コイル14とのギャップが適切な状態にあるか否かを判断することには適している。しかしながら、ワーク15と加熱コイル14とが適切なギャップを有していても、ワーク15と加熱コイル14との対向面がスライドして移動しているような場合、所謂横ずれしているような場合には、特許文献1に開示されている監視装置20では適切な監視が難しい。例えば、ワークが円筒状であってその内周面をリング状に加熱する場合を想定すると、加熱コイルはワークの円筒内に配置され、リング状の加熱領域と加熱コイルとの径方向距離が適切であっても、リング状の加熱領域と加熱コイルの上下位置関係が適切でない状況下において、特許文献1に開示されている監視装置を用いても、誘導加熱が適切になされているか否かの判定が難しい。そこで、本発明においては、加熱コイルに生じる電圧とインバータから出力される電流とをモニターすることによって、加熱コイルとワークとの位置関係が適切であるか否かを判定することができる、加熱コイルとワークとの位置ずれを検出する方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、各加熱領域が対称に区分けされているワークを誘導加熱するに当たり、ワークの加熱領域毎に対応させて配置されるコイルを接続することによって加熱コイルを構成し、加熱コイルとワークとの位置ずれを検出させるための手段を設けておき、各コイルをワークの各加熱領域に対応させて配置して、電源にコンデンサ及び加熱コイルを接続して該加熱コイルに該電源から電力を投入し、電源からコンデンサへ流れる電流又はこの電流と加熱コイルに生じる電圧とから求まるインピーダンスをモニタリングすることにより、位置ずれを検出させるための手段による電流の変化又はインピーダンスの変化として位置ずれを検出することを特徴とする。上記構成において、位置ずれを検出させるための手段として、ワークとは異なる透過率を有するリング体を、ワークのうち加熱領域と同様に区分された領域の何れかに設け、コイル毎に形成される磁気回路における磁束が位置ずれにより変化することによって、電源からコンデンサへ流れる電流が変化する。上記構成において、位置ずれを検出させるための手段として、コアを各コイルの何れかに設け、コイル毎に形成される磁気回路における磁束が位置ずれにより変化することによって、電源からコンデンサへ流れる電流が変化する。上記構成において、位置ずれを検出させるための手段としての補助コイルを、加熱コイルと前記コンデンサとを接続する配線上に設け、加熱コイルをワークの加熱領域に対向させて配置しつつ、補助コイルをワークのうち加熱領域とは異なる部位に対向して配置することにより、補助コイルによりこの部位に渦電流を生じさせるか否かによって、電源からコンデンサへ流れる電流が変化する。本発明によれば、位置ずれを検出させるための手段を設けておくので、その位置ずれを検出させるための手段による電流の変化として又はインピーダンスの変化として、加熱コイルとワークの位置ずれを検出することができる。これにより、加熱パターンが非対称となったりせず、所望の加熱処理を行うことができる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。コンセプト本発明の実施形態に係る加熱コイルとワークとの位置ずれを検出する方法以下、単に検出方法という。は、対称となるように加熱領域が区分けされているワークを誘導加熱する際に用いられる。いま、ワークが対称面、対称軸その他の対称の基準によって複数の加熱領域に分割され、各加熱領域に対応してコイルの形状及び寸法が設定され、加熱コイルは各コイルを接続して構成されているとする。ワークにおける加熱領域全体は、区分された加熱領域の集合である。一方、各加熱領域の形状及び寸法に対応してコイルの形状及び寸法が設定され、各コイルを直列又は並列に接続することによって、加熱コイルが構成される。ワークの加熱領域全体が対称性を有するためには、加熱コイルにより対称な磁場を発生することが必要となる。対称な磁場を発生するように加熱コイルが設計され、ワークと加熱コイルとの位置ずれが生じていないか否かが、この検出方法によって検出される。本検出方法のコンセプトは、図9に示す電流センサ21によって加熱コイルとワークとの位置ずれを検出させるための手段以下、位置ずれを検出させるための手段という。を、加熱コイルにより生じる磁場が実質的に及ぶ範囲に配置することにより、加熱コイルとワークとの位置関係が正常な状態では加熱コイルがワークを含む回りの空間に対称な磁場を発生し、かつ、加熱コイルとワークとの位置関係が正常な状態から外れると加熱コイルがその空間に発生する磁場の対称性を意図的に崩すようにする。位置ずれを検出させるための手段を設けることにより、従来困難であった加熱コイルとワークとの横ずれなどの位置ずれを検出可能にする。従来では、位置ずれが許容範囲内である状態では対称な磁場が発生して渦電流が流れたのに対して、位置ずれが生じた状態では対称でない磁場が発生することで渦電流の流れに変化が生じたが、渦電流が多く流れる部位と渦電流が少なく流れる部位とで相殺しあって全体として検出困難であった。本検出方法では、位置ずれを検出させるための手段を設けることで、渦電流の増減により相殺しないようにする。具体的な検出方法としては、前述のように、位置ずれを検出させるための手段を設けておき、図9に示す監視装置20を用いて、電源としての高周波インバータ11にコンデンサ12を介在して加熱コイルを接続しておく。そして、高周波インバータ11から電力を投入して誘導加熱する際、電源とコンデンサ12との間の配線に流れる電流をモニターし、電流が一定の範囲から外れたか否かによって行う。ここで、横ずれとは、加熱コイルの各ワークとワークとの間のギャップが所定範囲外であるということを意味するのではなく、コイルとそれにより誘導加熱されるべきワークの対向面とが許容範囲を超えてスライドしている状態やコイルとワークの対向面が略平行になっていない状態など、コイルとワークとの隙間が許容範囲内であっても誘導加熱される領域が対称性を失っている状態を意味する。なお、コンデンサ12と加熱コイルとの間には電流変成器13を介在させることが望ましい。インピーダンス整合が取れ、電力が電源から加熱コイルに伝達されやすくなるからである。この場合、電流変成器13の一次コイル13aにコンデンサ12及び電源を並列接続し、電流変成器13の二次コイル13bに加熱コイルを接続する。もっとも、二次コイル13bに対して加熱コイルとコンデンサ図示せずとを直列接続するようにしてもよい。本発明の実施形態において用いられる監視装置20は、図9に示すものに限らず、実施に際して適宜変更又は改良したものであっても、図9と等価回路的に同一のものであっても構わない。図1は、本発明の実施形態に係る検出方法を説明するための説明図で、aは平面図、bは断面図である。図1ではワークを円筒体としてその内周面にリング状に誘導加熱する領域がある場合を想定して示している。ワーク30が、軸周りに対称であって例えば図1に示すように円筒形状を有しており、円筒内周面が加熱領域として設定されているとする。この場合、加熱領域が軸に対称であるため、加熱コイル40もこの加熱領域に沿って、軸に対称となる磁場を発生するように設計される。ワーク30と加熱コイル40との位置関係が正常な状態となっている場合には、加熱コイル40は対称な磁場を発生するので、加熱される領域も対称となる。しかしながら、ワーク30と加熱コイル40との位置関係が正常な状態から外れても、加熱コイル40を配置している空間がワーク30の配置空間を含めて磁場的に変化しない場合には、加熱コイル40によって生じる渦電流の総量も変化し難い。そこで、本検出方法では位置ずれを検出させるための手段を設けることにより、ワーク30と加熱コイル40との位置関係が正常な状態から外れている場合には、加熱コイル40によって発生する磁場に関し、その位置関係が正常な状態の場合のそれと異ならせて非対称とし、加熱コイル40によって生じる渦電流の総量を変化させる。渦電流の総量の変化は、図9に示す高周波加熱装置10及び監視装置20を用い、高周波インバータ11と整合用のコンデンサ12との配線に流れる電流を検出することにより行う。ワーク30が図1に示す円筒形状を有している場合を想定してさらに具体的に説明する。図1に示すようなワーク30には、加熱領域31が対称の基準となる面として対称面32を挟んで一方の領域31a、他方の領域31bのように複数の領域に区分けされているとする。一方の領域31aの形状に沿うように一方のコイル41aが形成され、他方の領域31bの形状に沿うように他方のコイル41bが形成され、一方のコイル41aと他方のコイル41bとを接続して加熱コイル40を構成する。加熱コイル40は、コイル台44に周状に一方のコイル41aと他方のコイル41bとが配置されており、一方のコイル41aと他方のコイル41bとから等距離に基準面としての対称面42となっている。コイル41aとコイル41bは直列接続されている。一方のコイル41aの上下にはコア43aがコイル台42に周状に取り付けられ、他方のコイル41bの上下にはコア43bがコイル台42に周状に取り付けられている。加熱領域31がリング状であり、一方の加熱領域31aと他方の加熱領域31bとが対称面32を挟んで対峙しているような場合、加熱領域31の基準面32と加熱コイル40の対称面42とが同一の範囲外となって、つまりワーク30と加熱コイル40とが軸方向にずれても、図9を参照して説明した電流Ioやインピーダンスの測定値は、ずれが生じないときと比べて顕著な影響は生じない。そこで、ワーク30の区分された領域の何れかに位置ずれを検出させるための手段50を設ける。位置ずれを検出させるための手段50は例えばワーク30と異なる透磁率を有する。この手段50として、図1に示すように、ワーク30の材質と異なる材質から成るリング体55aを、ワーク30としての円筒体の上端に配置する。これにより、ワーク30の上下の対称面32と、加熱コイル40の各コイル41a,41bの対称面42とが上下にずれている場合には、一方のコイル41aにより生じる渦電流と他方のコイル41bにより生じる渦電流との大きさが異なる。つまり、ワーク30と加熱コイル40との上下方向の位置ずれにより、ワーク30の対称面32と加熱コイル40の対称面42とが同一の範囲から外れ、図9に示す監視装置20を用いて電流I0の変化として、位置ずれを検出することができる。ここで、位置ずれを検出させるための手段50は、ワーク50の区分された領域の何れかに設けられるもの擾乱物に限られず、例えば、加熱コイルを構成する各コイルの何れかに設けられるコア鉄心であっても、図9に示す二次コイル13bと加熱コイルとを接続する配線上に設けられる補助コイルであってワークに渦電流を生じさせるもの、例えば補助コイルであってもよい。これらの詳細については後述する。加熱コイルとワークとの位置関係が正常な状態からずれたか否かの判断は、図9に示す如く電源としての高周波インバータ11にコンデンサ12を介して加熱コイルを接続しておき、高周波インバータ11から電力を投入して誘導加熱する際、高周波インバータ11からコンデンサ12及び加熱コイルに流れる電流I0をモニタリングすることにより行う。それ以外にも、コイル電圧Vcoil/電流I0から求まるインピーダンスをモニタリングすることによって行ってもよい。第1実施形態図2は、本発明の第1実施形態に係り、加熱コイルとワークとの位置関係を説明するための説明図であって、aは位置関係が正常な状態を、bは位置関係が正常な状態から外れた状態の一例を、cは位置関係が正常な状態から外れた状態の別例を示すものである。図2では、図1に例示したと同様に、ワーク30が円筒体であって、周状の溝33が円筒体の内周面に設けられている場合を例として挙げている。周状の溝33は上溝33aと下溝33bの2つ形成されているが、別にそれ以上あってもよい。この場合、加熱領域は断面略円弧で周状にリング状となる。加熱コイル40は上下2段のコイル41a,41bを備え、ワーク30の中空に配置される。ワーク30と加熱コイル40との位置関係が正常な状態では、図2aに示すように、加熱コイル40の断面円弧が、ワーク30の加熱領域の上溝33a、下溝33bにそれぞれ仮想的に平行移動して重なるように配置され、しかも、加熱コイル40のうち上段のコイル41aと下段のコイル41bとが対称となる対称面42と、ワーク30の加熱領域の上溝41aと下溝41bとの対称面32が、同一の範囲にある。これが正常な状態である。しかしながら、図2bに示すように、加熱領域の対称面42と加熱コイル30の対称面32とが同一の範囲から外れて上下にずれると、例えば図示のように対称面42が対称面32より距離dだけ下がっていると、上溝33aが下溝33bと比べて加熱される領域が大きくなり、ワーク30と加熱コイル40との位置関係が正常な状態から外れる。このような状況で加熱処理を行っても、電源としての高周波インバータから加熱コイル40に流れる電流の大きさは、図2aに示す正常な位置関係の場合と比較して大きく変化しないため、図9に示す監視装置20の電流センサ21の値には有意な違いが見られない。また、図2cに示すように、ワーク30が僅かに傾斜し、加熱コイル40の対称面42と加熱領域の対称面32とが略平行でなくなると、上溝33a、下溝33bの加熱される領域は周方向に均一ではなくなる。よって、加熱処理を行っても、上溝33a、下溝33bのそれぞれにおいて、ワーク30の軸回りである範囲、例えば中心角θの部位は加熱される領域が小さくなるのに対して、中心角180°θの部位では加熱領域が大きくなる。ところが、このような状況で誘導加熱処理を行っても、電源としての高周波インバータから流れる電流Ioの大きさは、図2aに示す適切な位置関係の場合と比較して大きな変化をしないため、図9に示す監視装置20の電流センサ21の値には有意な違いが見られない。そこで、第1実施形態においては、図2bや図2cのように正常ではない位置関係であっても、電源としての高周波インバータから流れる電流に有意な違いが生じるように、ワーク30における加熱領域に関する対称面32、加熱コイル40に関する対称面42の何れかにおいて、ワーク30に誘起される渦電流が対称面32に対して一方側と他方側とで僅かに異なるように、そして誘導磁場を対称面32,42で僅かに非対称とするように、金属製のリング体を配置する。このリング体によって位置ずれをコイル電流又はインピーダンスの変化として検出可能とすることから、位置ずれを検出させるための手段50が、このリング体となる。位置ずれを検出させるための手段50は、ワーク30の区分された各領域、つまり対称面32により区分された二つの領域のうち何れか一方に配置すればよい。所望の加熱領域が周状である場合には、リング体は無端形状の周状であることが好ましい。軸回りに均一に加熱されているか否かが判断されるからである。対称面32により区分された二つの領域の何れか一方に、この金属体が加熱コイル40により生じる磁場に影響を与える位置に配置されていればよい。図3は、図1に示す方法を図2の例に適用した場合の説明図である。図2の例にあっては、位置ずれを検出させるための手段50として銅でなるリング体50aを用い、対称面32,42によって区分けされる2つの領域のうち何れか一方の領域、図3に示す例では、円筒体のワーク30の上端に、このリング体50aを配置する。図示する円筒体のワーク30を加熱コイル40で誘導加熱する際、従来において蓋状のワーク押え部材60をワーク30の上端にかぶせていたことから、円筒体のワーク30の上端にリング体50aを配置してそのリング体及びワーク30共々を上からワーク押え部材60によって押える。第2実施形態図4は、本発明の第2実施形態に係り、ワークがギアである場合の適用例を示す図である。ワーク70の加熱領域がギアの谷部70aと山部70bとを連続して形成した溝73であり、一方の領域及び他方の領域が溝73をなす二つの傾斜部73a73bである。この場合、傾斜部73aと傾斜部73bとは谷部70aを二等分する対称面72によって対峙している。このような溝73を誘導加熱する際には、加熱コイル80として、傾斜部73aと傾斜部73bとにそれぞれ対向する部位を備えた一方のコイル81aと他方のコイル81bとを直列接続したものが用いられている。そこで、本発明を適用するに当たって、位置ずれを検出させるための手段85として、一方のコイル81a、他方のコイル81bの何れか一方図示の場合には他方のコイル81bと二次コイル13bとを接続するリード部83に、補助コイル86を設ける。補助コイル86は、ギアの仮想内周面に沿った配線部86aと、この配線部86aの先端から折り曲げられてワークの非加熱領域に渦電流を生じさせ得る擾乱部86bとから成る。配線部86aを経由して擾乱部86bにコイル電流が流れることにより、擾乱部86bから山部70bに誘導磁場が生じうる。擾乱部86bにより渦電流を生じさせるか否かは、配線部86aの寸法を、溝73及び加熱コイル80の寸法によって調整することにより定めることができ、一方のコイル81aにより生じる誘導磁場と他方のコイル81b及び擾乱部86により生じる誘導磁場を異ならせることができる。ワークの区分領域の対称面72と加熱コイル80の対称面82との位置ずれが生じた場合には、誘導加熱処理を行う際、図9に示す監視装置20を用いて電流I0又はコイル電圧Vcoil/電流I0から求まるインピーダンスの変化として、位置ずれを検出することができる。このように、位置ずれを検出させるための手段85として補助コイル86を、加熱コイル80とコンデンサとを接続する配線上であってワーク70に渦電流を生じさせる部分に設ける。第3実施形態図5は、本発明の第3実施形態に係り、ワークがカップ部を有するものである場合の適用例を示し、aは底面図、bは断面図である。ワーク90が軸部91とカップ部92とを有しており、カップ部92の内周面を加熱領域としている。カップ部92の内周には複数の窪みを軸回りに対称に形成した側壁部92a,92b,92cを備えており、各窪みの側壁部92a,92b,92cを誘導加熱する。各窪みに各コイル101が配置するように各コイル101を接続して加熱コイル100を形成する。位置ずれを検出させるための手段105として、図5に示すように加熱コイル100を構成するコイルの何れかにコア105を配置する。この第3実施形態においても、加熱領域が対称面93により左右対称となるため、一方側にコア105を配置することにより、第1、第2実施形態と同様、電流Io又はインピーダンスの変化として加熱コイル100の偏りを検出することができる。このように、ワーク90が加熱領域全体の対称軸又は加熱領域毎の対称面その他の対称の基準によって複数の領域に区分けされており、加熱コイル100がワーク90の各領域に対応して各コイル101を接続して構成されている場合には、位置ずれを検出させるための手段として、コア105をコイル101の何れかに設ける。次に実施例を示して、本発明の実施形態についてさらに詳細に説明する。図3に示すように、加熱コイル40の対称面42とワーク30の加熱領域の対称面32とを一致させるように、円筒形のワーク30の中空に加熱ヘッドを配置した。その後、ワーク30上端に銅のリング体50aを配置してその上からワーク押え部材60で覆ってワーク30を抑えた。ここで、ワークの内径は56.75mmで、外径は64.25mmであった。周波数25kで高周波熱処理を2秒間行った。そのとき、図9を参照して説明したように、電流センサ21で高周波インバータ11から出力されて配線上を流れる電流Ioと、電圧センサ22で加熱コイル40に生じる電圧を測定し、信号処理部23cによって、測定した電圧を電流で割ってインピーダンスを求めた。次に、加熱コイル40の対称面42をワーク30の加熱領域の対称面32よりも0.2mm下げた状態において、前述と同様、銅のリング体50aをワーク30上端に配置してワーク押え部材60を被せた。その状態で誘導加熱を行い、電流センサ21、電圧センサ22を用いて、インバータ11から出力される電流Ioと、インピーダンスを求めた。同様に、加熱コイル40の対称面42をワーク30の加熱領域の対称面32よりも0.4mm、0.6mm平行に下げた状態において、同様に誘導加熱を行って、インバータ11から出力される電流Ioと、インピーダンスを求めた。次に、図3に示すように、加熱コイル40の対称面42とワーク30の加熱領域の対称面32とを一致させるように、円筒形のワーク30の中空に加熱ヘッドを配置した後に、ワーク30の下端の一方側に高さ0.2mmの段差が生じるようにした。その後、ワーク30上端に銅のリング体50aを配置してその上からワーク押え部材60で覆ってワーク30を抑えた。その状態で誘導加熱を行い、電流センサ21、電圧センサ22を用いて、インバータ11から出力される電流Ioと、インピーダンスを求めた。同様に、ワーク30の下端の一端に高さ0.4mm、0.6mmの各段差が生じるようにして誘導加熱を行い、インバータ11から出力される電流Ioと、インピーダンスを求めた。比較例1、比較例2実施例1、2において、ワーク30の上端に銅のリング体50aを配置せずに、ワーク押え部材60をワーク30上端に被せ、誘導加熱を行ってインバータ11から出力される電流Ioと、インピーダンスを求めた。表1は、実施例1、2及び比較例1、2における高周波インバータ11から出力される電流Io、インピーダンス、加熱コイルの電圧Vcoilの変化率を示すテーブルである。図6は実施例1及び比較例1の結果を示し、a、b、cはそれぞれワークに対する加熱コイルの下げ幅と電流変化率、インピーダンス変化率、電圧変化率との関係を示すグラフである。図7は実施例2及び比較例2の結果を示し、a、b、cはそれぞれ段差の高さと電流変化率、インピーダンス変化率、電圧変化率との関係を示すグラフである。図6a、図7aの縦軸は電流変化率、図6b、図7bの縦軸はインピーダンス変化率、図6c、図7cの縦軸は電圧変化率であり、図6a乃至cの横軸はワークに対する加熱コイルの下げ幅、図7a乃至cの横軸はワークの下端の一方に生じさせた段差の高さである。表1及び図6a~cから分かるように、ワーク30の対称面32に対して加熱コイル40の対称面42を下げるに従い、実施例1のようにリング体50aを配置した場合には、電流変化率は直線的に増加し、インピーダンス変化率は直線的に減少するが、比較例1のようにリング体50aを配置しなかった場合には、電流変化率、インピーダンス変化率には有意な傾向は見られなかった。また、実施例1、比較例1の何れの場合においても、コイル電圧変化率は殆ど一定であった。表1及び図7a~cから分かるように、ワーク30の対称面32を加熱コイル40の対称面42に対して傾斜させると、実施例2のようにリング体50aを配置した場合には、電流変化率は直線的に増加し、インピーダンス変化率は直線的に減少するが、比較例2のようにリング体50aを配置しなかった場合には、電流変化率、インピーダンス変化率には有意な傾向は見られなかった。また、実施例2、比較例2の何れの場合においても、電圧変化率は殆ど一定であった。よって、実施例1、2及び比較例1、2を対比することにより、リング体50aを配置することにより、ワーク30の高さズレが、電流、インピーダンスの変化として検出することができることが分かった。測定値に変化が生じた理由について検討する。誘導加熱を行う際、銅のリング体50aでも鎖交磁束に対して渦電流を生じるが抵抗率が小さいため銅のリング体50aの発熱量が少ない。このリング体50aには磁束を集める作用、つまり磁力線を引き込むような作用は生じないものの、リング体50aには渦電流が流れる。加熱コイル40の位置が下がった条件での誘導加熱では、加熱コイル40が基準位置から下がった分移動量に応じて銅のリング体50aに鎖交する磁束量が減少し、ワーク30に近くなる分ワーク30と鎖交する磁束が増加し電流が多く流れ、結果的に電流値に変化が生じたと推察される。ここで、本検出方法について検証する。図8は、本発明の実施形態に係る検出方法を検証するために、加熱コイルによって生じる磁束の流れを、ギャップ付き磁心でモデル化した図である。図8に示すように、透過率μi、断面積S、一様の長さLiの磁路と、透過率μ0、長さLg=dのギャップとからなる磁気回路を考える。μi,μ0をそれぞれ磁路中の透磁率、空気中の透磁率とすると、磁路の磁気抵抗Rm、空隙の磁気抵抗Rsは、それぞれ、次式で求められる。Rm=Li/μiSRs=Lg/μ0S磁気回路内の磁束をΦとし、磁路に導線が巻数N巻かれて電流Iが流れるとすると、次式が成り立つ。RmΦRsΦ=NIよって、Φ=NI/RmRsが成り立つ。従って、ギャップLgが増加すれば、空隙の磁気抵抗Rsが増加し、磁気回路内の磁束が減少する。例えば、これを第1実施形態に当てはめると、加熱コイル40が規定位置よりも下がると、Cuのリング体50aと加熱コイル40のギャップ、つまり空隙が増加するため、Cuのリング体50aに鎖交する磁束が減少し発生する渦電流も減少する。そのため、加熱コイル40の磁束を打ち消そうとする影響が少なくなり、さらに、加熱コイル40がワーク30に近くなる分、鎖交する磁束が増え、電流が増加する。一方、Cuのリング体50aを設けないで、加熱コイル40が規定位置よりも下がると、一方のコイル41aはワークに近接し、他方のコイル41bはワークから遠ざかり、結果として、空隙の距離には影響がない。そのため、磁束密度が変化しない。このように、本発明の実施形態にあっては、誘導加熱の際、発生した磁束の分布を僅かに非対称とし、これにより、図9に示す監視装置20により、ワークと加熱コイルとの位置関係、特に、ワークと加熱コイルとの結合の度合いが適切であるか否かを判断することができるようになる。以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明の範囲において適宜変更して実施することができる。例えば、本発明を実施するに際して、ワークの形状及びその加熱領域に応じて位置ずれを検出させるための手段が設けられる。本発明は、ワークが基準面を挟んで一方の領域と他方の領域とに区分されており、この区分された領域の形状に沿った一方のコイルと他方のコイルとを接続して加熱コイルを構成し、電源にコンデンサを介在して加熱コイルを接続して加熱コイルに電源から電力を投入してワークを誘導加熱する際に用いられる。その際、加熱コイル、ワークの何れか又はそれらが配置される空間に、加熱コイルの偏りを検出させるための手段、つまり位置ずれを検出させるための手段を設けておき、電源からコンデンサへ流れる電流又はこの電流と加熱コイルに生じる電圧とから求まるインピーダンスをモニタリングする。位置ずれを検出させるための手段を設けたことにより、モニタリングの対象たる電流、インピーダンスが一定の範囲内に収まっているか否かによって、ワークの加熱領域に対する加熱コイルの偏り、つまり位置ずれを検出する。例えば、ワークの加熱領域が円筒体の内外何れかの周面であって、一方の領域及び他方の領域が円筒体の中空軸と交差する基準面によって上下に区分され、上の区分及び下の区分がそれぞれリング形状を呈している場合には、位置ずれを検出させるための手段として金属体を円筒体の上端に設けるとよい。例えば、ワークの加熱領域が、カップ体の内外の周面に複数の窪みを形成する側壁部である場合には、位置ずれを検出させるための手段として、コアを側壁部に対向するように配置された加熱コイルを構成するコイルの何れかに取り付けるとよい。例えば、ワークの加熱領域がギアの谷部と山部とを連続して形成した溝の一部又は全部であり、一方の領域及び他方の領域が溝をなす二つの傾斜部である場合には、位置ずれを検出させるための手段として、一方のコイル、他方のコイルの何れか一方のリード部に補助コイルを直列接続しておくとよい。補助コイルは、ギアの仮想内周面に沿った配線部と配線部の先端から折り曲げられた屈曲部、つまり擾乱部とから成る。"