車体から延出して設けられ、ワークを荷役する荷役手段と、少なくとも先端部が、前記車体における前記荷役手段を有する側の下方端部から前方空間へ延出した初期状態から、前記前方空間から退避させた完全退避状態へと移行可能な左右一対の脚部と、前記一対の脚部に設けられ、前記一対の脚部を支持する車体移動用の車輪と、前記前方空間の物体を検出する物体検出センサと、前記物体検出センサが物体を検出したとき、前記一対の脚部を前記物体と干渉しない退避状態に移行させる脚部変位手段を有し、前記退避状態とは、前記初期状態における前記一対の脚部の位置から完全退避状態における前記一対の脚部の位置の間のいずれかの位置、もしくは前記完全退避状態に、前記一対の脚部を前記物体から予め設定された設定距離以上離れた位置に変位させた状態であることを特徴とする搬送車両。前記脚部変位手段は、前記一対の脚部を前記車体の前後方向に進退させる進退手段を有することを特徴とする請求項1に記載の搬送車両。前記一対の脚部の後端部は、床面に対して垂直方向に設けた脚部回転軸を介して前記車体と連結され、前記一対の脚部には、前記脚部回転軸を軸心に、床面に対して水平方向へ回転させる回転手段を有し、前記退避状態は、前記一対の脚部を前記物体から前記設定距離以上離れた位置に回転させた状態であることを特徴とする請求項1に記載の搬送車両。前記脚部変位手段は、前記回転手段により、前記一対の脚部を夫々他方の脚部側かつ前記車体における前記荷役手段を有する側へ回転させた後、前記一対の脚部を夫々他方の脚部側の反対側かつ前記荷役手段を有する側と反対側へ回転させ、前記一対の脚部を前記退避状態に夫々移行させる回転制御手段を有することを特徴とする請求項3に記載の搬送車両。前記一対の脚部は、前記物体検出センサを床面に対して水平方向に回転させるために、床面に対して垂直方向に設けられる物体検出センサ支持軸と、前記回転手段により前記脚部回転軸が回転した回転角度と等しい回転角度分、かつ前記脚部回転軸の回転方向と逆方向に、前記物体検出センサ支持軸を回転させる連動手段を有することを特徴とする請求項3に記載の搬送車両。前記脚部変位手段は、前記車体の左右方向に、前記一対の脚部の間隔を変更させる間隔変更手段を有し、前記退避状態は、前記一対の脚部を左右方向に移動させ、前記一対の脚部を前記物体から前記設定距離以上離れさせた状態であることを特徴とする請求項1に記載の搬送車両。前記物体検出センサは、前記一対の脚部における内側側面に検出部を夫々有し、前記内側側面とは、少なくとも前記初期状態において、夫々の面の、夫々他方の脚部へ向かう法線同士が直交する面であることを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載の搬送車両。前記物体検出センサは、前記一対の脚部の先端部に夫々設けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載の搬送車両。前記車輪は、垂直方向に設けられ、前記車体の移動方向の変化に追従して回転する追従回転軸を介して前記一対の脚部に夫々回転自在に連結され、前記物体検出センサは、前記追従回転軸と連動して回転するように、前記追従回転軸に連結して設けられることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の搬送車両。前記物体検出センサは、前記検出部を前記一対の脚部の前記先端部における異なる複数の面に有することを特徴とする請求項1乃至請求項9のいずれか一項に記載の搬送車両。前記設定距離は、第一閾値と、前記第一閾値より大きな第二閾値を有し、前記脚部変位手段は、前記一対の脚部と前記物体との距離が第一閾値距離よりも小さいと判断したときに前記一対の脚部を前記物体から前記設定距離以上離れた位置へ変位させ、前記一対の脚部と前記物体との距離が第二閾値距離より大きいと判断したときに前記一対の脚部を変位させない距離制御手段を有することを特徴とする請求項1乃至請求項10のいずれか一項に記載の搬送車両。ところで、特許文献1のハンドリング装置は、昇降支柱の下端部に前側支持枠と後側支持枠とを設けて安定させている。そのため、棚に載置されたラップサイロを狭持するときに前側支持枠はラップサイロが載置されている棚枠などと干渉する場合がある。また、床面に直接載置されたラップサイロや床面に置かれたパレット上のラップサイロを狭持する場合にも、前側支持枠がラップサイロもしくはパレットと干渉する場合がある。前側支持枠がラップサイロやパレット、そして棚枠に干渉すると、ラップサイロ狭持部がラップサイロに届かずにラップサイロを狭持できないという問題がある。一方、特許文献2では、リーチレッグを床面に対して水平方向に回転させるため、特許文献1のようにリーチレッグが干渉することはない。しかし、特許文献2のリーチフォークリフトのロードホイールは、平行リンクによってリーチレッグの回転変位に拘わらず常に前向きの姿勢に保持されている。そのため、リーチレッグを水平方向に回転させるときロードホイールに大きな摩擦力が発生する。なお、特許文献2では、リーチレッグの間隔を変更するときに車両を前進又は後進させてロードホイールを回動させながら行うと摩擦を軽減することができると記載している。しかし、ロードホイールを回動させながらリーチレッグの間隔を変更しても、ロードホイールには一定の摩擦が発生しており、ロードホイールの寿命を短くしてしまう虞があった。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、ワークが載置された棚の脚などに搬送車両が干渉せずにワークをクランプできる搬送車両を提供するとともに、車輪に過度の負担を与えない搬送車両を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、本発明は、車体から延出して設けられ、ワークを荷役する荷役手段と、少なくとも先端部が、車体における前記荷役手段を有する側の下方端部から前方空間へ延出した初期状態から、前方空間から退避させた完全退避状態へと移行可能な左右一対の脚部と、一対の脚部に設けられ、一対の脚部を支持する車体移動用の車輪と、前方空間の物体を検出する物体検出センサと、物体検出センサが物体を検出したとき、一対の脚部を物体と干渉しない退避状態に移行させる脚部変位手段を有し、退避状態とは、初期状態における一対の脚部の位置から完全退避状態における一対の脚部の位置の間のいずれかの位置、もしくは完全退避状態に、一対の脚部を物体から予め設定された設定距離以上離れた位置に変位させた状態であることを特徴とする。本発明により、搬送車両の脚部を物体から予め設定された設定距離以上離れた位置に自動で変位させることができ、脚部が物体に干渉することがない。また、上記搬送車両において、脚部変位手段は、一対の脚部を車体の前後方向に進退させる進退手段を有することを特徴とする。また、上記搬送車両において、一対の脚部の後端部は、床面に対して垂直方向に設けた脚部回転軸を介して車体と連結され、一対の脚部には、脚部回転軸を軸心に、床面に対して水平方向へ回転させる回転手段を有し、退避状態は、一対の脚部を物体から設定距離以上離れた位置に回転させた状態であることを特徴とする。さらに、上記搬送車両において、脚部変位手段は、回転手段により、一対の脚部を夫々他方の脚部側かつ車体における荷役手段を有する側へ回転させた後、一対の脚部を夫々他方の脚部側の反対側かつ荷役手段を有する側と反対側へ回転させ、一対の脚部を退避状態に夫々移行させる回転制御手段を有することが好ましい。また、上記搬送車両において、一対の脚部は、物体検出センサを床面に対して水平方向に回転させるために、床面に対して垂直方向に設けられる物体検出センサ支持軸と、回転手段により脚部回転軸が回転した回転角度と等しい回転角度分、かつ脚部回転軸の回転方向と逆方向に、物体検出センサ支持軸を回転させる連動手段を有することが好ましい。また、上記搬送車両において、脚部変位手段は、車体の左右方向に、一対の脚部の間隔を変更させる間隔変更手段を有し、退避状態は、一対の脚部を左右方向に移動させ、一対の脚部を物体から設定距離以上離れさせた状態であることが好ましい。また、上記搬送車両において、物体検出センサは、一対の脚部における内側側面に検出部を夫々有し、内側側面とは、少なくとも初期状態において、夫々の面の、夫々他方の脚部へ向かう法線同士が直交する面であることが好ましい。また、上記搬送車両において、物体検出センサは、前記一対の脚部の先端部に夫々設けられていることが好ましい。また、上記搬送車両において、車輪は、垂直方向に設けられ、車体の移動方向の変化に追従して回転する追従回転軸を介して一対の脚部に夫々回転自在に連結され、物体検出センサは、追従回転軸と連動して回転するように、追従回転軸に連結して設けられることが好ましい。また、上記搬送車両において、物体検出センサは、検出部を一対の脚部の先端部における異なる複数の面に有することが好ましい。また、上記搬送車両において、設定距離は、第一閾値と、前記第一閾値より大きな第二閾値を有し、脚部変位手段は、一対の脚部と物体との距離が第一閾値距離よりも小さいと判断したときに一対の脚部を物体から設定距離以上離れた位置へ変位させ、一対の脚部と物体との距離が第二閾値距離より大きいと判断したときに一対の脚部を変位させない距離制御手段を有することが好ましい。本発明により、ワークが載置された棚の脚などの物体に搬送車両が干渉せずにワークをクランプできる搬送車両を提供できるとともに、車輪に過度の負担を与えない搬送車両を提供できる。第1の実施形態以下、本発明の第1の実施形態に係る搬送車両について図に基づいて説明する。図1に示すクランプリフト1は、ワークWを搬送する搬送車両である。クランプリフト1は、車体10の内部に制御装置100を備えている。制御装置100は、クランプリフト1の全体を制御する。クランプリフト1は、車体10の下部に左右一対の車体移動用の後輪11を備えている。後輪11は、クランプリフト1の駆動輪であり、制御装置100および図示しないモータにより駆動される。車体10の前方にマスト12が起立し設けられている。マスト12の前面には、ブラケット13が図示しない油圧シリンダにより昇降自在に設けられている。ブラケット13には、車体10の前方に延出された荷役装置14が設けられている。ブラケット13は、平面視U字型であり、ブラケット13の開口部は車体10の前方に向いている。図2に示すように、ブラケット13には、ねじ軸15が回転自在に支持されている。ねじ軸15は、軸心を車体10の左右に向けて、床面Fに対して水平に支持されている。ねじ軸15の中央には、モータ15Aが後面をブラケット13に固定して設けられている。モータ15Aは、制御装置100に接続されており、モータ15Aの回転駆動は制御装置100により制御される。モータ15Aの回転軸は、ねじ軸15と同軸に接続されている。モータ15Aが回転すると、ねじ軸15も回転する。なお、ねじ軸15には、ボールねじ機構のねじ溝が設けてある。また、ねじ溝は、モータ15Aを挟んだ両側で逆向きのねじ溝となっている。車体10の前方に延出する左右一対のアーム16は、ねじ軸15にモータ15Aを挟んだ両側に夫々設けられている。アーム16の基端部には、ねじ軸15を挿通する孔が設けられている。アーム16の孔には、ねじ軸15のねじ溝に対応した溝図示せずが設けられている。そのため、図示しないボールを介してアーム16とねじ軸15はボールねじ機構を構成する。モータ15Aによりねじ軸15が回転されると、アーム16は、対向するアーム16の間の距離を縮める方向に移動したり、距離を伸ばしたりする方向に移動する。なお、アーム16の基端は、ブラケット13にスライド自在に支持されている。アーム16には、一対のアーム16が対向する内側の面にクランププレート17が夫々設けられている。クランププレート17はその長手方向を車体10の前後方向と一致させてアーム16に固定されている。アーム16がねじ軸15に対しスライドすると、クランププレート17もスライドする。クランププレート17のスライドによりワークWは左右両側からクランプされる。なお、本実施形態では、ねじ軸15、モータ15A、アーム16およびクランププレート17にて荷役手段としての荷役装置14が構成されている。車体10における床面付近であり、かつ荷役装置14を有している側であり、かつマスト12の下部である下方端部には、車体10の前方に向かい延出する脚部20が設けられている。脚部20は、車体10の左右両側に一対設けられている。脚部20の先端部の下面には、車体移動用の前輪21が設けられている。クランプリフト1は、前輪21および後輪11により床面Fを安定して走行自在である。なお、前輪21は、車輪回転軸としての前輪回転軸22を介して脚部20に連結されている。前輪回転軸22は、軸受けを介して脚部20に接続されている。前輪回転軸22は、軸受けにより床面Fに対して垂直方向の縦軸を中心に回転自在である。前輪21は、キャスタフレーム23を介して前輪回転軸22に連結されている。前輪21の回転軸は、図1の状態では、車体10の左右方向に向かって位置している。キャスタフレーム23は、前輪21の回転軸を前輪21の左右両側から支持している。前輪回転軸22が脚部20に対し図示しない軸受けを介して回転自在なので、キャスタフレーム23および前輪21も同様に、床面Fに対して水平方向に回転自在に支持されている。よって前輪21は、クランプリフト1の進行方向に対し常に追従し、抵抗が少ない状態を維持する。また、本実施形態において、キャスタフレーム23は、前輪21の回転軸と前輪回転軸22をねじれの位置に保持している。つまり、前輪21の回転軸は、車体10が移動する場合、車体10の移動方向と直角となるような位置に追従して保持される。そのため、前輪21は、クランプリフト1の進行方向に対して、直進性が高くなっている。車体10には、脚部20を収容自在な脚部収容部10Aが設けられている。脚部収容部10Aは、車体10の前後方向に延びる空間である。マスト12および車体10の下部前面には、一対のモータ26が設けられている。モータ26は、一対の脚部20の上面に夫々位置している。モータ26は、制御装置100に接続されており、制御装置100からの信号により駆動される。なお、本実施形態では、一対のモータ26は同期して駆動するよう制御される。一対のモータ26の出力軸には、ピニオン27が夫々接続されている。ピニオン27は、モータ26の側面において脚部20の上面に位置している。脚部20の上面には、ピニオン27に噛み合う歯20Aラック20Aが設けられている。そして、一対のモータ26、ピニオン27、およびラック20Aにより、脚部20の進退手段が構成されている。モータ26を駆動させると、ラックアンドピニオンの構造により脚部20が車体10の前面に対し前後方向に進退する。脚部20は、脚部収容部10Aから前方へ進退自在である。つまり、脚部20は、脚部収容部10Aから伸びるよう前進駆動される。また、脚部20の伸長した部分が後退により脚部収容部10A内に収容される。なお、クランプリフト1は、通常、車体10をより安定させるため、脚部20を車体10の前方に前進させている。脚部20が前方に前進した状態を初期状態とする。初期状態においては、夫々の脚部における、他方の脚部と対向する面の、夫々他方の脚部へ向かう法線同士が平行、もしくは交わる位置関係にある。そして、脚部20を最大限後退させて脚部収容部10Aに大部分が収容された状態を完全退避状態とする。図1では、脚部収容部10Aに脚部20の基端部の一部が収容されている状態である。なお、本実施形態では、モータ26、ラック20Aおよびピニオン27により脚部変位手段が構成されている。距離制御手段として、制御装置100は、メモリ100Aを有している。メモリ100Aには、脚部20の前後方向および左右方向の寸法と、脚部収容部10Aの前後方向の寸法が記憶されている。また、モータ26の出力とラックアンドピニオンによる脚部20の進退量の関係も記憶されている。そして、初期状態の脚部20の進退量前進量が記憶されている。そのため、モータ26が駆動されても、制御装置100は常に脚部20の進退量を把握している。一対の脚部20の先端部上面には、センサ30が夫々設けられている。センサ30は、脚部20の前方空間の物体を検出する物体検出センサとして、超音波センサが用いられる。ここで、前方空間とは、車体10の前端部を一端とし、かつ車体10の前端部の幅を有し、かつセンサ30の検出可能な距離までの長さを有する空間である。また、センサ30は、センサ30における物体検出部から物体までの距離を検出できる。本実施形態におけるセンサ30は、光学式のセンサであり、図1の矢印A1で示すように、車体10の前方に向かい光を投射する。したがって、この場合、物体検出部は、センサ30における光を投射する部分である。そして、投射光の反射をセンサ30により受光することで、物体を検出し、距離を測定する。なお、センサ30は、制御装置100に接続されている。センサ30による検出結果は、制御装置100にて把握される。本実施形態では、ワークWは、図1に示すように台Sの上面に載置されている。そのため、台SはワークWの荷役時に脚部20と干渉する物体である。センサ30は、脚部20の先端面と台Sとの間の距離Lを検出する。ところで、制御装置100のメモリ100Aには、センサ30により検出される距離Lと比較するための第一閾値距離および第二閾値距離が記憶されている。第一閾値距離は、脚部20の先端面が物体に対し干渉しないようにするための距離であり、脚部20が物体に近づいても良い最小の距離である。本実施形態では、第一閾値距離が予め設定された設定距離である。第二閾値距離は、脚部20の先端面が物体に干渉しない十分な前後方向の距離を設定するものである。第二閾値距離は、第一閾値距離よりも大きな値である。第一閾値距離および第二閾値距離は、作業状況やクランプリフト1の種類などにより任意の数値に設定する。本実施形態では、第一閾値距離として0.1メートル、第二閾値距離として0.2メートルが設定されている。制御装置100は、センサ30により検出される距離Lと、第一閾値距離および第二閾値距離によりモータ26の駆動を制御する。次に、本実施形態における作用を説明する。クランプリフト1にて台S上に載置されたワークWを搬送する場合、作業者は、まず図1に示すようにクランプリフト1を台Sに対向する位置まで走行させる。このとき、脚部20の先端面と台Sとの間の距離Lが、例えば0.5メートル程度となるようにする。また、距離Lは、第二閾値距離よりも大きいことが好ましく、少なくとも第一閾値距離以上とする。ここで、脚部20は、脚部収容部10Aから張り出している状態を初期状態とする。次に、作業者は、クランプリフト1を台Sに向かい微速前進にて接近させる。ここで、制御装置100は、荷役装置14がワークWに対し接触しないよう、ブラケット13を昇降させておく。また、制御装置100は、モータ15Aを駆動して一対のアーム16およびクランププレート17の左右間隔をワークWの幅より大きく広げておく。クランプリフト1が微速で台Sに向かい前進すると、センサ30は、脚部20の先端面から前方に対し物体の検出を開始する。本実施形態では台Sが物体として検出される。そして、センサ30は、脚部20の先端面から台Sまでの距離Lを検出する。クランプリフト1が微速で台Sに接近していくと、センサ30により検出される脚部20と台Sとの距離Lが次第に小さくなり、そして第二閾値距離以下となる。更にクランプリフト1を台Sに接近させていくと、距離Lは、第一閾値距離より小さくなる。このままクランプリフト1が前進を続けると、脚部20は台Sと干渉してしまう。そこで、制御装置100は、脚部20を脚部収容部10Aに収容するため後退できるかを判断する。脚部20を後退させることができる場合には、制御装置100は、モータ26を駆動させる。モータ26が駆動すると、モータ26の出力軸に接続されたピニオン27が回転する。すると、ピニオン27の回転により、ピニオン27に噛み合うラック20Aが駆動され、脚部20が後退する。脚部20は、後退した分だけ脚部収容部10A内に収容される。この状態が退避状態である。つまり、脚部20は脚部変位手段により初期状態から退避状態へ移行可能である。なお、脚部20を後退させるとき、脚部20の後退速度は、クランプリフト1の微速前進速度よりも大きくなるようモータ26を駆動させる。距離Lは、脚部20が後退するに連れて徐々に大きくなる。そして、距離Lが第二閾値距離より大きくなったとき、制御装置100は、脚部20が台Sと干渉しない位置に変位したと判断する。そして、制御装置100は、モータ26の駆動を停止する。作業者は、図3に示すように、クランププレート17でワークWをクランプできる位置までクランプリフト1を前進させる。ここで、距離Lが再び第一閾値距離より小さくなると、制御装置100は再びモータ26を駆動し、脚部20を後退させる。そして距離Lが第二閾値距離より大きくなると制御装置100はモータ26の駆動を再び停止する。そして、荷役装置14によりワークWを荷役できる位置へ移動する。なお、クランププレート17でワークWをクランプする位置までクランプリフト1を前進させていくときに、距離Lが第一閾値距離より小さいが脚部20がそれ以上後退できない場合がある。図3に示すように、脚部20が脚部収容部10Aに大部分が収容され、さらに、脚部20の先端部に設けたセンサ30がモータ26と近接した場合には、制御装置100は、脚部20を後退できないと判断しクランプリフト1の前進を停止させる。そして作業者にクランプリフト1の停止理由を通知する。脚部20を後退させ、クランププレート17でワークWをクランプ自在な位置にクランプリフト1を到達させると、次に作業者は荷役装置14を駆動してワークWをクランプする。ブラケット13をマスト12に沿って昇降させてクランププレート17をワークWの側面に対向する位置に移動させる。そして、モータ15Aを駆動してねじ軸15を回転させる。すると、左右一対のアーム16はその間隔を狭めるよう近接する。一対のアーム16が近接すると、一対のクランププレート17も間隔を狭めつつ近接する。そして、クランププレート17がワークWの両側面に夫々当接し、ワークWをクランプする。ワークWのクランプが完了したら、ブラケット13をマスト12に沿って上昇させる。そして、ワークWを持上げたクランプリフト1は、車体10を微速にて後進させる。このとき、センサ30は、台Sとの距離Lを検出し続ける。そして、センサ30は、クランプリフト1が後退するとともに、距離Lが増加することを検出する。制御装置100は、距離Lが第二閾値距離よりも大きくなった場合、モータ26を駆動する。このとき、モータ26は、脚部20を脚部収容部10Aから前進させる。また、制御装置100は、車体10の後進速度よりも遅い速度で脚部20を前進させる。なお、制御装置100は、一対のセンサ30の両検出値が第二閾値距離よりも大きくなったときに、モータ26を駆動する。どちらか一方の検出値が第二閾値距離より小さいときは、モータ26を駆動しない。作業者は、一対の脚部20が脚部収容部10Aから前進して初期状態の伸長量となるまでクランプリフト1を後進させ続ける。そして、距離Lが第一閾値距離よりも大きく、脚部20が初期状態の伸長量となると、作業者は、クランプリフト1の進行方向を変えて、ワークWを所望の搬送先へとクランプリフト1を走行させる。搬送先では、ワークWをクランプするときと同様に、微速前進しつつセンサ30により脚部20の前方に位置する物体を検出する。そして物体と脚部20の先端面との距離Lが第一閾値距離より小さくなったら、モータ26を駆動させて脚部20を脚部収容部10A内へ後退させる。そしてワークWを搬送先の載置面上に置いて荷降ろし作業を終了する。本実施形態によれば以下の効果を得ることができる。1脚部20を、モータ26およびピニオン27により車体10の前後方向に進退自在に設け、脚部20の先端部のセンサ30により前方の物体を検出自在に構成したので、脚部20が物体に干渉するときに、脚部20を物体と干渉しない位置に自動で変位させることができる。2脚部20は、車体10に設けた脚部収容部10Aに収容できるため、脚部20を物体に干渉しない位置に変位させるときに車体10の周辺に脚部20を変位させるためのスペースが必要ない。3センサ30を脚部20の先端部に設けたので、センサ30は、車体10の前方の物体を精度良く検出することができる。4メモリ100Aには、第一閾値距離を記憶しておき、脚部20の先端面と物体台Sとの距離Lが第一閾値距離より小さくなったら脚部20を脚部収容部10A内へと後退させる。そのため、脚部20と物体との干渉を防ぐことができる。5メモリ100Aには、第二閾値距離を記憶しておき、脚部20の先端面と物体台Sとの距離Lが第二閾値距離より大きくなったら脚部20の後退を停止した。そのため、必要なだけ脚部20を後退でき、車体10を安定して支持することができる。また消費電力を必要最小限に止められる。6モータ26は、左右一対で同期して駆動されるため、左右一対の脚部20の進退を同期させて同じだけ進退させることができる。そのため、クランプリフト1の左右のバランスを安定して保つことができる。7脚部20を後退させるとき、脚部20の後退速度は、クランプリフト1の微速前進速度よりも大きくなるようモータ26を駆動させるため、脚部20の後退により距離Lを確実に大きくすることができる。8クランプリフト1が物体台Sから離れるよう後進するとき、車体10の後進速度よりも遅い速度で脚部20が前進するようモータ26を駆動させるので、脚部20を物体台Sに干渉させることが無い。第2の実施形態本発明の第2の実施形態について図4から図7に基づき以下に説明する。本実施形態の搬送車両であるクランプリフト1は、第1の実施形態の脚部20を変更した構成である。第1の実施形態と異なる箇所を中心に説明する。なお、第1の実施形態と共通する構成については、共通の符号を用いる。車体10における床面付近であり、かつ荷役装置14を有している側であり、かつマスト12の下部である下方端部には、車体10の左右両側方に向かい突出し、前方へ屈曲するL字型の脚部40が設けられている。脚部40は、車体10の左右両側から突出している。脚部40の先端部は、図4および図6に示すように基端部から前方へ向かい延出されている。脚部40の先端部下面には、前輪21が設けられている。クランプリフト1は、前輪21および後輪11により床面Fを安定して走行自在である。なお、前輪21は、脚部40に軸受けを介して前輪回転軸22により支持されている。そのため、前輪21は、床面Fに対して水平方向に回転自在である。本実施形態における前輪回転軸22は、車輪回転軸に相当する。車体10の前端部およびマスト12の下部には、脚部40を収容自在な脚部収容部10Bが設けられている。脚部収容部10Bは、車体10の左右方向に延びる脚部40の基端部を収容する空間である。図5に示すように、一対のマスト12の対向する内側の面であり、車体10の前面下部には、一対のモータ46が設けられている。モータ46は、一対の脚部40の上面に夫々位置している。モータ46は、制御装置100に接続されており、制御装置100からの信号により駆動される。なお、本実施形態では、一対のモータ46は、左右夫々独立して駆動するよう制御させる。一対のモータ46の出力軸には、ピニオン47が夫々接続されている。ピニオン47は脚部40の上面に位置している。脚部40の基端部の上面は、ピニオン47に噛み合う歯40Aラック40Aが形成されている。モータ46を駆動させると、ラックアンドピニオンの構造により脚部40が車体10の左右方向に移動する。脚部40は、脚部収容部10Bから左右両側へ広がるよう駆動される。また、脚部40の基端部が脚部収容部10B内に収容される。なお、クランプリフト1は、通常、車体10の左右幅を狭く保つため、脚部40の基端部を脚部収容部10Bに収容している。ここで、脚部40の基端部を脚部収容部10Bに収容している状態を初期状態とする。そして、一対の脚部40の間隔を最大限広げた状態を完全退避状態とする。本実施形態では、モータ46、ラック40Aおよびピニオン47により脚部変位手段が構成されている。なお、モータ46、ラック40Aおよびピニオン47が、脚部40の脚部変位手段である間隔変更手段としての役割を果たす。一対の脚部40の先端部上面には、センサ30が夫々設けられている。センサ30は、脚部40から前方の物体を検出する。またセンサ30は、物体までの距離を検出できる。本実施形態におけるセンサ30は、図4および図6に示す矢印A1の向きに、一対の脚部40が対向する内側面から前方の物体を検出するように設けられている。次に本実施形態における作用を説明する。クランプリフト1にて台S上に載置されたワークWを搬送する場合、作業者は、まず図4に示すようにクランプリフト1を台Sに対向する位置まで走行させる。このとき、脚部40の先端面と台Sとの間の距離Lが、例えば0.5メートル程度となるようにする。また、距離Lは、第二閾値距離よりも大きいことが好ましく、少なくとも第一閾値距離以上とする。次に、作業者は、クランプリフト1を台Sに向かい微速前進にて接近させる。このとき、制御装置100は、荷役装置14がワークWに対し接触しない位置に、ブラケット13を昇降させておく。また、制御装置100は、モータ15Aを駆動して一対のアーム16およびクランププレート17の左右間隔をワークWの幅より広げておく。クランプリフト1が微速で台Sに向かい前進すると、センサ30は、脚部40の内側側面から前方に対し物体の検出を開始する。本実施形態では台Sが物体として検出される。そして、脚部40の先端面から台Sまでの距離Lを検出する。クランプリフト1が微速で台Sに接近していくと、脚部40と台Sとの距離Lが次第に小さくなり、第一閾値距離以下となる。このままクランプリフト1が前進を続けると、脚部40は台Sと干渉してしまう。そこで、制御装置100は、距離Lが第一閾値距離より小さくなったときに、クランプリフト1の前進を停止する。そして、制御装置100は、左右の脚部40の基端部が、脚部収容部10Bに収容されているかを確認する。脚部収容部10Bに脚部40が収容されており、左右方向に一対の脚部40の間隔を広げることができる場合に、制御装置100は、夫々のモータ46を駆動させる。モータ46が駆動すると、ピニオン47が回転し、ピニオン47と噛み合っているラック40Aが左右方向に変位する。ラック40Aが変位すると、脚部40が左右方向に移動する。ここで、脚部40に設けた前輪21は、前輪回転軸22を軸心として回転自在である。そのため、クランプリフト1が前進するとき、前輪21の回転軸は車体10の左右方向と同じ向きである。前輪21は前後方向に回転し、クランプリフト1の前進を円滑に支持する。そして、モータ46を駆動させて脚部40を左右方向に移動させると、前輪21は、床面Fとの摩擦抵抗を最小限にするため脚部40の移動方向に追従して回転する。つまり、前輪21は、キャスタフレーム23および前輪回転軸22とともに90度向きを変える。このときの前輪21の回転軸は、車体10の前後方向と同じ向きである。そして前輪21は夫々左右方向外側に向けて回転し、脚部40の移動を円滑に支持する。脚部40が左右方向に移動されるとき、センサ30は、常に前方の台Sを検出し続ける。ここで、図6に示すワークWは、クランプリフト1から見て、台Sの左寄りに載置されている。そのため、脚部40を左右に移動していくと、左側の脚部40が右側の脚部40より先に台Sとの対向位置から外れる。すると制御装置100は、左側のセンサ30が台Sを検出しなくなってから、数秒後例えば5秒後に左側のモータ46の駆動を停止する。一方、右側の脚部40は、台Sに対向する位置が続くため、右側のモータ46を駆動して右方向へ移動され続ける。そして、図7に示すように、右側の脚部40が台Sと対向する位置から外れると、センサ30が台Sを検出しなくなる。制御装置100は、右側のセンサ30が台Sを検出しなくなってから数秒後例えば5秒後に右側のモータ46の駆動を停止する。制御装置100は、左右一対の両センサ30から前方の台Sを検出する信号が入力されなくなったら、左右一対の脚部40は、台Sと干渉しない位置にあると判断する。この状態が退避状態である。そして、クランプリフト1をワークWに向かい前進させる。クランププレート17がワークWの両側側面に対向させる位置まで前進したら、クランプリフト1は停止する。次に、モータ15Aを駆動させる。すると、ねじ軸15が回転しボールねじ機構により一対のアーム16が互いに近接するよう間隔を狭める。アーム16の近接にともない、クランププレート17も近接し、ワークWの側面に当接しワークWをクランプする。ワークWのクランプが完了したら、ブラケット13を上昇させてワークWを持上げる。クランプリフト1は、後進してから向きを変えてワークWを搬送先へ搬送する。このとき、左右の脚部40は、移動したままで良い。しかし、搬送先の左右幅が狭い場合などは、左右の脚部40を脚部収容部10Bに収容するよう左右幅を狭める。搬送先へワークWを載置するときは、搬送先の載置する台などの大きさに合わせ、ワークWをクランプするときと同様に脚部40を干渉しない位置へ移動して荷降ろしを行う。本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。9脚部40を、モータ46およびピニオン47により車体10の左右方向に移動自在に設け、脚部40の先端部にセンサ30により前方の物体を検出自在に構成したので、脚部40が物体に干渉するときに脚部40を物体と干渉しない位置に変位させることができる。10脚部40は、車体10の左右方向に移動されるため、前輪21および後輪11を互いに広い間隔で配置することができ、クランプリフト1をより安定して支持することができる。11センサ30は、一対の脚部40が対向する内側側面から前方の台Sを検出できるよう設けられている。そのため、脚部40の内側側面が台Sに干渉しない位置を確実に検出できる。12左右の脚部40は、センサ30により台Sと対向しない位置まで移動された後、数秒後に移動を停止するため、台Sの側面と脚部40の内側面の間に所定間隔予め設定された設定距離を設けることができる。荷役装置14でワークWをクランプする位置へクランプリフト1が移動しても、台Sの側面と脚部40が干渉することが無い。13脚部40は、左右一対のモータ46により、夫々独立して左右方向に移動させる。そのため、左右の脚部40が台Sと干渉する位置が左右で異なっていても、夫々を必要な距離だけ移動させることができる。また、脚部を必要なだけ移動させるため、駆動に必要な電力消費を必要最小限に抑えることができる。14前輪21は、キャスタフレーム23および前輪回転軸22を介して脚部40に接続されている。そのため、クランプリフト1が前後進した後に、脚部40を左右方向へ移動するよう移動させても、前輪21は回転軸の向きを変えることができ、前輪21は円滑に回転する。第3の実施形態本発明の第3の実施形態について図8から図13に基づき以下に説明する。本実施形態の搬送車両であるクランプリフト1は、第1の実施形態における脚部20を変更した構成である。車体10における床面付近であり、かつ荷役装置14を有している側であり、かつマスト12の下部である下方端部には、車体10の前方に向かい突出する脚部支持部10Cが設けられている。脚部支持部10Cには、前方に向かい延出する脚部50の後端部が接続されている。脚部50は、脚部支持部10Cに設けられた孔と脚部50の後端部に設けられた孔を貫通する脚部回転軸51により連結されている。脚部回転軸51は、脚部支持部10Cと連結されている。また、脚部回転軸51は、脚部50と連結固定されている。そのため、脚部回転軸51が回転すると、脚部回転軸51を軸心として脚部50は床面Fに対して水平方向に回転する。脚部回転軸51の上端には、マスト12に固定されたモータ56が接続されている。モータ56の出力軸は、脚部回転軸51と同軸に接続されている。そのため、モータ56を駆動すると、脚部回転軸51が回転し、さらに、脚部50も回転する。本実施形態では、モータ56と脚部回転軸51により脚部変位手段が構成されている。なお、モータ56および脚部回転軸51は、脚部の回転手段としての役割も果たす。脚部50の先端部には、追従回転軸としての前輪回転軸52を介して前輪21が設けられている。前輪回転軸52は、脚部50の先端部に軸受けを介して上下方向に突出して設けられている。前輪回転軸52の上端には、センサ30が固定されている。センサ30は、前輪回転軸52が回転すると同方向に回転する。そして前輪21とセンサ30は、前輪回転軸52を介して同方向に同じ角度で、床面Fに対して水平方向に回転する。なお、図8に示すように、前輪21の回転軸が左右方向と同じ向きの状態で、センサ30は脚部50の前方の物体を検出する位置である。クランプリフト1は、通常、初期状態として、脚部50を車体10の前方に延出する図8の位置に保持している。そして、モータ56を駆動させることで、図9に示すように、脚部50は、左右方向に開くよう床面Fに対して水平方向に回転する。なお、本実施形態における前輪21は、その回転軸を前輪回転軸52に回転自在に、直接的に支持されている。前輪21は、前輪回転軸52の直下に位置する固定車輪である。次に本実施形態における作用を説明する。クランプリフト1にて台S上に載置されたワークWを搬送する場合、作業者は、まず図10に示すようにクランプリフト1を台Sに対向する位置まで走行させる。このとき、脚部50の先端面と台Sとの間の距離Lが、例えば0.5メートル程度となるようにする。このときの距離Lは、第二閾値距離よりも大きいことが好ましく、少なくとも第一閾値距離以上とする。なお、このとき、脚部50の長手方向が、車体10の前後方向に一致して双方の脚部50が並行した状態で初期状態となる。そして、脚部50を初期状態から左右方向に最大限開くように床面Fに対して水平方向に回転させて状態が完全退避状態である。本実施形態では、完全退避状態において一対の脚部50が車体の左右方向に一致して延出し、かつ車体の下方端部と略一致するように略一直線上となる状態が完全退避状態である。次に、作業者は、クランプリフト1を台Sに向かい微速前進にて接近させる。このとき、制御装置100は、荷役装置14がワークWに対し接触しない位置に、ブラケット13を昇降させておく。また、制御装置100は、モータ15Aを駆動して一対のアーム16およびクランププレート17の左右間隔をワークWの幅より大きく広げておく。クランプリフト1が微速で台Sに向かい前進すると、センサ30は、脚部50の先端面から物体の検出を開始する。本実施形態では、台Sが物体として検出される。そして、図10に示すように、センサ30により台Sまでの距離Lを検出する。クランプリフト1が微速前進で台Sに接近していくと、脚部50と台Sとの距離Lが次第に小さくなり、第一閾値距離以下となる。このままクランプリフト1が前進を続けると、脚部50は台Sと干渉してしまう。そこで、制御装置100は、距離Lが第一閾値距離より小さくなったときに、クランプリフト1の前進を停止する。そして次に、制御装置100は、モータ56を駆動させる。モータ56が駆動すると、脚部回転軸51が回転し、脚部50は床面Fに対して水平方向に回転する。ここで、本実施形態においては、回転制御手段として、図11に示すように、脚部50を一旦内側、すなわち夫々他方の脚部側に向けて一対の脚部20の間隔を狭めるよう近接させる。その後、制御装置100は、モータ56を反対側に回転させる。モータ56が反対側に回転すると、脚部回転軸51も反対側に回転をする。すると、図12に示すように、脚部50が左右外側に向けて一対の脚部50の間隔を広げるよう回転する。脚部50に設けた前輪21は、前輪回転軸52を軸心として床面Fに対して水平方向に回転自在である。そのため、図10に示すように、脚部50が前方に延びた状態でクランプリフト1が前進するときは、前輪21の回転軸は車体10の左右方向と同じ向きである。前輪21は前後方向に回転し、クランプリフト1の前進を円滑に支持する。そして、モータ56を駆動させて脚部50の間隔を狭めるよう内側へ回転させると、前輪21は図11に示す矢印A1の方向を向くように床面Fに対して水平方向に回転する。このとき、前輪21の回転軸は矢印A1と直交する向きとなる。本実施形態では、前輪21とセンサ30は、前輪回転軸52を介して連動して床面Fに対して水平方向に回転するよう設けられている。図11に示す状態では、前輪21およびセンサ30は、矢印B1で示す脚部50の延出方向に対して内側を向いた状態となる。図11の状態からモータ56を反対側に回転させて図12の状態へと脚部50を回転させる。脚部50の回転により、一対の脚部50の間隔が広くなる。すると、前輪21およびセンサ30は、矢印B1で示す脚部50の延出方向に対し、矢印A1で示す向きに更に内側を向くよう回転する。そして、矢印B1に対し、前輪21およびセンサ30の向き矢印A1は、直交する状態となる。このとき、センサ30は、矢印A1に示す斜め方向において台Sまでの距離を検出する。そして、図12において、制御装置100は、センサ30により検出される台Sまでの距離が第二閾値距離以上となったときに、モータ56の駆動を停止させる。そして脚部50の外側への回転を停止する。この状態が退避状態となる。次に、図12のように一対の脚部50の間隔を広げた状態で、クランプリフト1をわずかに前進させる。すると、図13に示すように、前輪21およびセンサ30は、前輪回転軸52を中心に回転して車体10の前方を向く。前輪21は、床面Fとの抵抗を最小限にするため向きを変える。なお、モータ56は駆動されないので脚部50の延びる方向矢印B1は変わらない。このとき、センサ30は常に矢印A1に向けて台Sを検出し続ける。そのため、図13の状態で、右側のセンサ30は、台Sに対向する位置であり、台Sを検出している。そこで、制御装置100は、右側のセンサ30による検出値が、第一閾値距離より小さいかどうかを再び判断する。右側のセンサ30の検出値が、第一閾値距離より小さい場合には、図11に示すように脚部50を一旦内側へわずかに回転させて、その後、図12に示すように脚部50を外側へ回転させて一対の脚部50の間隔を大きくする。右側のセンサ30の検出値が、第一閾値距離より大きい場合には、クランプリフト1を更に微速前進させる。そして、荷役装置14でワークWをクランプできる位置まで脚部50が台Sに干渉しないよう移動していく。そして荷役装置14でワークWをクランプして持上げたら、クランプリフト1は、後進する。クランプリフト1が後進するときは、センサ30の検出値が第二閾値距離より大きくなったらモータ56を駆動させて脚部50を内側へ回転させる。このとき、クランプリフト1は、微速にて後進しながら脚部50を回転させ、一対の脚部50の間隔を狭くする。すると、前輪21およびセンサ30は、床面Fとの抵抗を少なくするため常に車体10の前方を向いた状態となる。なお、脚部50を回転させる速度は、クランプリフト1が微速にて後進する速度以下とする。そして、脚部50の延出方向矢印B1が車体10の前方を向いた初期状態となったら、制御装置100はモータ56の駆動を停止する。そして、クランプリフト1は、ワークWを搬送先へと搬送する。本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。15脚部50の後端部を、モータ56および脚部回転軸51により車体10の前面に、床面Fに対して水平方向に回転自在に設けたので、前方の台Sと干渉する位置から、一対の脚部50の間隔を広げるように回転させて干渉しない位置へ変位させることができる。16脚部50は、先端部を左右方向に、床面Fに対して水平方向に回転自在としたので、前輪21を左右に広がった位置に配置することができ、クランプリフト1を安定して支持することができる。17前輪21は、前輪回転軸52を介して脚部50に回転自在に支持しているため、脚部50が回転しても前輪21は向きを変えて追従することができ、前輪21に大きな負荷を与えることがない。18センサ30は、前輪回転軸52を介して前輪21に連動して回転するよう設けたので、前輪21の向きにある台Sを検出することができる。19脚部50は、一対の脚部50の間隔を狭くするよう一旦内側へ回転させた後に、一対の脚部50の間隔を大きくするよう左右外側へ回転する。これにより、前輪21およびセンサ30の向きを内側に向けることができ、更にクランプリフト1をわずかに前進させることでセンサ30を車体10の前方に向けることができる。つまり、脚部50を内側へ回転させずに外側へ回転させると、前輪21およびセンサ30が外側に向かって回転する虞がある。すると、車体10脚部50の前方の物体をセンサ30で検出できなくなる。本実施形態では、これを防止できる。第4の実施形態本発明の第4の実施形態について図14および図15に基づき以下に説明する。本実施形態の搬送車両であるクランプリフト1は、第3の実施形態における脚部50を回転させる構成を変更したものである。車体10における床面付近であり、かつ荷役装置14を有している側であり、かつマスト12の下部である下方端部には、車体10の前方に向かい突出する脚部支持部10Cが設けられている。脚部支持部10Cには、前方に向かい延びる脚部60の後端部が接続されている。脚部60は、脚部支持部10Cに設けられた孔と脚部60の後端部に設けられた孔を貫通する脚部回転軸51により連結されている。脚部回転軸51は、脚部支持部10Cとに連結されている。また、脚部回転軸51は、脚部60と連結固定されている。そのため、脚部回転軸51が回転すると、脚部回転軸51を軸心として脚部60は床面Fに対して水平方向に回転する。脚部回転軸51の上端には、マスト12に固定されたモータ56が接続されている。モータ56の出力軸は、脚部回転軸51と同軸に接続されている。そのため、モータ56を駆動すると、脚部回転軸51が回転し、さらに、脚部60も回転する。本実施形態では、モータ56と脚部回転軸51により脚部変位手段が構成されている。脚部回転軸51の上下方向の中央からやや上寄りの位置には、第一ギア61が設けられている。第一ギア61は、脚部回転軸51に固定されており、脚部回転軸51と連動して床面Fに対して水平方向に回転する。第一ギア61の周面には、ギア歯が設けられている。脚部60の前後中央から後端部側であり、脚部回転軸51より前方の位置には、ギア軸62が軸受けを介して回転自在に設けられている。ギア軸62は、第一ギア61の高さまで垂直方向に延びている。そして、ギア軸62の上端には、第一ギア61に噛み合う歯を有した第二ギア63が設けられている。第二ギア63は、ギア軸62に固定されており、連動して床面Fに対して水平方向に回転する。ギア軸62の上下方向の中央位置には、第一プーリ64が設けられている。第一プーリ64は、ギア軸62の回転により連動して回転する。一方、脚部60の先端部には、物体検出センサ支持軸としてのセンサ支持軸65が図示しない軸受けを介して設けられている。センサ支持軸65の上端にはセンサ30が設けられている。センサ30は、図14に示すように脚部60が車体10の前方に延出した状態で、矢印A1で示す前方向きに設けられている。センサ支持軸65には、脚部60とセンサ30の間の位置に第二プーリ66が設けられている。第一プーリ64および第二プーリ66は同じ高さに設けられている。そして、第一プーリ64と第二プーリ66を連結するプーリベルト67が設けられている。第一プーリ64の回転は、プーリベルト67により第二プーリ66に伝達される。なお、第一プーリ64および第二プーリ66は同じ寸法である。そのため、第一プーリ64および第二プーリ66は同じ回転角度分だけ回転する。つまり、第一ギア61、ギア軸62、第二ギア63、第一プーリ64、センサ支持軸65、第二プーリ66、およびプーリベルト67が連動手段として役割を果たす。本実施形態における前輪21は、第1の実施形態と同様の構成である。脚部60の先端部下面に設けられる前輪21は、車輪回転軸としての前輪回転軸22を介して脚部60に連結されている。前輪回転軸22は、軸受けを介して脚部60に接続されている。前輪回転軸22は、軸受けにより垂直方向の縦軸を軸心として回転自在である。前輪21は、キャスタフレーム23を介して前輪回転軸22に連結されている。前輪21は、クランプリフト1の進行方向に対し常に追従し、抵抗が少ない向きとなる。また、キャスタフレーム23は、前輪21の回転軸と前輪回転軸22をねじれの位置に保持している。そのため、前輪21は、クランプリフト1の進行方向に対して、直進性が高くなっている。次に本実施形態における作用を説明する。クランプリフト1にて台S上に載置されたワークWを搬送する場合、作業者は、まずクランプリフト1を台Sに対向する位置まで走行させる。このとき、脚部60の先端面と台Sとの間の距離Lが、例えば0.5メートル程度となるようにする。このときの距離Lは、第二閾値距離よりも大きいことが好ましく、少なくとも第一閾値距離以上とする。なおこのとき、脚部60の長手方向は、車体10の前後方向に一致した状態で初期状態となる。そして、脚部60を初期状態から左右方向に最大限開くように床面Fに対して水平方向に回転させた状態が完全退避状態である。本実施形態では、完全退避状態において一対の脚部60が車体の左右方向に一致して延出し、かつ車体の下方端部と略一致するように略一直線上となる状態が完全退避状態である。次に、作業者は、クランプリフト1を台Sに向かい微速前進にて接近させる。このとき、制御装置100は、荷役装置14がワークWに対し接触しない位置に、ブラケット13を昇降させておく。また、制御装置100は、モータ15Aを駆動して一対のアーム16およびクランププレート17の左右間隔をワークWの幅より大きく広げておく。クランプリフト1が微速で台Sに向かい前進すると、センサ30は、脚部60の先端面から物体の検出を開始する。本実施形態では、台Sが物体として検出される。そして、センサ30により台Sまでの距離Lを検出する。クランプリフト1が微速前進で台Sに接近していくと、脚部60と台Sとの距離Lが次第に小さくなり、第一閾値距離以下となる。このままクランプリフト1が前進を続けると、脚部60は台Sと干渉してしまう。そこで、制御装置100は、距離Lが第一閾値距離より小さくなったときに、クランプリフト1の前進を停止する。そして次に、制御装置100は、モータ56を駆動させる。モータ56が駆動すると、脚部回転軸51が回転し、脚部60は床面Fに対して水平方向に回転する。ここで、図15に示すように、脚部60を外側へ向けて間隔を広げるよう回転させると、脚部回転軸51と第一ギア61は同じ方向に回転する。そして、第二ギア63とギア軸62、第一プーリ64が脚部回転軸51とは逆方向に回転する。第一プーリ64の回転は、プーリベルト67により第二プーリ66へ伝達される。第二プーリ66は、第一プーリ64と同方向に、同じ回転角度分だけ回転する。第二プーリ66が回転すると、センサ支持軸65が同じ回転角度分だけ回転する。そして、センサ支持軸65に設けられたセンサ30は、脚部60の回転方向と逆向きに回転する。そのため、センサ30は、図15に示すように、センサ支持軸65の回転により常に車体10の前方を向く位置となる。脚部回転軸51を回転させて一対の脚部60の間隔を広げると、前輪21は、前輪回転軸22を軸心として回転する。前輪21は、床面Fとの抵抗を最小限にするため、脚部60の延びる方向矢印B1と直行する向きとなる。また、脚部回転軸51を回転させている間も、センサ30は、クランプリフト1の前方の台Sを検出し続ける。そして図15に示すように、左側のセンサ30が台Sに対向する位置を過ぎると、左側のセンサ30による検出値が第二閾値距離以上となる。すると制御装置100は、左側のモータ56の駆動を数秒後例えば3秒後に停止する。一方、右側の脚部60は、右側のセンサ30が台Sと対向する位置が続く。制御装置100は、右側のセンサ30による検出値が第二閾値距離より大きくなるまで、右側のモータ56を駆動させる。そして、右側のセンサ30が台Sと対向する位置より外側に変位すると、右側のセンサ30による検出値が第二閾値以上となる。すると、制御装置100は、右側のモータ56の駆動を停止し、脚部60の変位を終了する。この状態が退避状態である。脚部60を台Sに干渉しない位置まで変位させたら、クランプリフト1を微速前進させる。そして、荷役装置14でワークWをクランプできる位置まで脚部60が台Sに干渉しないよう移動していく。そして荷役装置14でワークWをクランプして持上げたら、クランプリフト1は、後進する。クランプリフト1が後進するときは、制御装置100は、モータ56を駆動させて左右の脚部60の間隔を狭めるよう回転させる。そして、センサ30が台Sと対向する位置となったとき、センサ30の検出値が第二閾値距離より大きいか判断する。センサ30の検出値が第二閾値距離より大きい場合は、さらに脚部60の間隔を狭めていく。センサ30の検出値が第二閾値距離より小さい場合には、脚部60の回転を停止する。そして、センサ30の検出値が第二閾値距離より大きくなったときに、再び脚部60の間隔を狭めていく。脚部60は、初期位置である車体10の前方に延出する位置まで間隔を狭められる。クランプリフト1は、脚部60を初期位置まで復帰させてワークWを搬送先まで搬送する。搬送先において、ワークWを載置する場合は、ワークWをクランプするときと同様に脚部60が物体に干渉しない位置へ変位させる。本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。20センサ30は、脚部60の上面において、センサ支持軸65、第二プーリ66、プーリベルト67、第一プーリ64、ギア軸62、第二ギア63、第一ギア61および脚部回転軸51を介して脚部60と連動して回転する。そのため、脚部60を左右方向に開閉させても、センサ30は、常に車体10の前方方向を向いており、脚部60の前方にある台Sを検出することができる。本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、以下に本発明の変更例について説明する。○各実施形態における脚部は、前後に進退自在かつ左右に移動進退自在としても良い。また、脚部は床面に対して水平方向に回転自在かつ、左右に移動進退自在としても良い。これにより、脚部の変位範囲を大きく広げることができ、物体との干渉をより避けることができる。○センサ30は、光学式センサに限らない。超音波センサやレーザセンサ、磁気センサや近接センサを用いても良い。○クランプリフト1は走行停止中に脚部を変位させる場合、後輪11はブレーキをかけておくと良い。○センサ30は、各実施形態における脚部の先端部上面に限らない。センサ30は、図16に示す変更例のように、脚部20の基端部付近に設けても良い。モータの上部などに設けて、常に前方の物体を検出自在に固定しても良い。また、各実施形態おける脚部の内側側面や外側側面、先端面に設けても良い。○第2の実施形態におけるセンサ30は、複数方向を同時に検出しても良い。図17に示す変更例のセンサ31のように、前方および左右両側の3方向に物体を検出しても良い。これにより、脚部40を左右方向に移動する際に、センサ31は、脚部40の左右外側に位置する物体も矢印A2の向きに検出自在である。また、脚部40を閉じる際に、センサ31は、矢印A3の向きに物体を検出することができる。さらに、センサ30、31の検出方向は、前方および左右に限らず、斜め方向を含め、複数方向を自由に設定しても良い。また、1つのセンサで複数方向を検出するセンサに限らず、複数個のセンサにて複数方向に物体を検出しても良い。○センサ30は、前後2方向に物体を検出しても良い。図18に示す別の変更例のように、第3の実施形態におけるセンサ30を前後2方向で物体を検出できるセンサ32とする。これにより、車体10の前方は矢印A1の向きに台Sを検出できる。そして、脚部50の間隔を左右方向に広げるときに、例えば脚部50の両外側に位置する物体C1を矢印A4の向きに検出することができる。複数の存在する物体台S、物体C1に対し、脚部50を干渉しない位置に変位させることができる。○第1の実施形態では、クランプリフト1が台Sに微速前進するときにセンサ30による物体台Sの検出を開始したが、センサ30は、常時物体を検出しても良い。これにより、センサ30は、クランプリフト1の走行中における物体検出センサ障害物センサとしても活用できる。○センサ30は、脚部上に独自に回転自在に設けても良い。常にセンサ30を回転自在に設けることで、物体の有無および物体までの距離をセンサ30により常に検出することができる。○センサ30は、広範囲を一度に検出できる広角センサとしても良い。車体10の前方を所定範囲の角度域に物体の有無を検出するセンサを用いることで、干渉する自在性がある物体をより正確に検出できる。○第一閾値距離、第二閾値距離は、適宜変更自在である。クランプリフト1の車速を早くするときは、両閾値距離を大きくすると良い。○また、第二閾値距離は、第一閾値距離と同じ値に設定しても良い。この場合、閾値距離が一つとなるが、距離Lが常に第一閾値距離となるよう脚部を変位させるものであり、各実施形態と同様の効果を奏する。○第一閾値距離よりも小さくなったら、各実施形態における脚部を変位自在な範囲の最大位置まで一度に変位させても良い。また、脚部を所定回転量毎に脚部を変位させるものとしても良い。さらに、脚部の向きを角度の検出により特定し、脚部を所定角度毎に変位するよう設定しても良い。○一対の脚部変位手段は、一対の脚部を同期させて変位させても良いし、各脚部を左右独立して変位させても良い。また、脚部の変位を同期させるときと独立して駆動させるときを使い分けても良い。○脚部変位手段は、モータ、ラックアンドピニオンの機構や、モータと脚部回転軸による機構に限らない。リンク機構や油圧シリンダにより脚部を変位させても良い。○センサ30による物体の検出結果を作業者に通知する構成としても良い。また、物体の検出結果に応じて、各実施形態における脚部の変位速度やクランプリフト1の走行速度を一定以下に制限しても良い。これにより、作業者が作業状況を正確に把握できるとともに、物体に対し安全な速度で稼動させることができる。○第3の実施形態および第4の実施形態における脚部50、60は、内側へ折りたたむように回転させても良い。これにより、脚部50、60を物体台Sに干渉しない位置に変位させても、脚部50、60がクランプリフト1の幅以上に広がることが無く、狭いスペースでの荷役作業が自在となる。○荷役手段は、クランププレートに限らない。フォークやバケットなどのアタッチメントでも良い。また、搬送車両はクランプリフトに限らない。フォークリフトやハンドリフトであっても良い。