筐体と、前記筐体内に隣接して配置され、回転する記憶媒体に対してヘッドを目的の位置に位置付けてデータのライト及びリードを実行する複数のディスクドライブを備えたストレージ装置において、前記筐体に設けられ、振動を検出する振動検出センサと、前記振動検出センサが検出した振動に基づいて、前記振動検出センサによって検出された前記振動の周期より短い振動を発生させる動作を、前記複数のディスクドライブの中から選択されたディスクドライブに対して実行させるディスク制御装置と、を備えてなることを特徴とするストレージ装置。前記複数のディスクドライブは、ディスクドライブの故障時に故障したディスクドライブの代替として用いられるスペアディスクドライブを含み、前記ディスク制御装置は、前記スペアディスクドライブを選択して前記動作を実行させることを特徴とする請求項1に記載のストレージ装置。前記振動の周期より短い振動を発生させる動作は、予め定められたアクセスパターンを有するリード動作またはシーク動作であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のストレージ装置。筐体と、前記筐体内に隣接して配置された複数のストレージ装置と、前記複数のストレージ装置それぞれに設けられ、回転する記憶媒体に対してヘッドを目的の位置に位置付けてデータのライト及びリードを実行する複数のディスクドライブと、前記複数のストレージ装置それぞれに設けられ、各ストレージ装置において発生する振動を検出する振動検出センサと、前記振動検出センサが検出した振動に基づいて、前記振動検出センサによって検出された前記振動の周期より短い振動を発生させる動作を、前記複数のストレージ装置の中から選択されたストレージ装置に対して実行させる制御装置と、を備えてなることを特徴とするストレージシステム。前記制御装置は、前記振動検出センサが検出した振動が予め定められた閾値を超えた場合に、前記振動が検出されたストレージ装置及び該ストレージ装置に相関のあるストレージ装置の動作状態を検査して前記動作の実行を指示するストレージ装置を選択することを特徴とする請求項4に記載のストレージシステム。前記制御装置は、前記振動が検出されたストレージ装置が複数ある場合、それぞれのストレージ装置のディスクドライブに対するアクセス数とディスクドライブの種別に基づいて、前記動作を指示するストレージ装置を選択することを特徴とする請求項4または請求項5に記載のストレージシステム。各ストレージ装置の前記複数のディスクドライブは、ディスクドライブの故障時に故障したディスクドライブの代替として用いられるスペアディスクドライブを含み、前記制御装置は、前記動作を指示するストレージ装置の前記スペアディスクドライブを選択して前記動作を実行させることを特徴とする請求項4乃至請求項6のいずれか一項に記載のストレージシステム。前記振動の周期より短い振動を発生させる動作は、予め定められたアクセスパターンを有するリード動作またはシーク動作であることを特徴とする請求項4乃至請求項7のいずれか一項に記載のストレージシステム。開示の技術は、ディスクドライブの各種アクセスによって発生するストレージ装置の振動やストレージ装置間の共振の拡大を防止することを可能にするストレージ装置及びストレージシステムを提供することを目的とする。開示の技術の一側面によると、筐体と、筐体内に隣接して配置され、回転する記憶媒体に対してヘッドを目的の位置に位置付けてデータのライト及びリードを実行する複数のディスクドライブを備えたストレージ装置において、筐体に設けられ、振動を検出する振動検出センサと、振動検出センサが検出した振動に基づいて、振動検出センサによって検出された振動の周期より短い振動を発生させる動作を、複数のディスクドライブの中から選択されたディスクドライブに対して実行させるディスク制御装置とを備えてなる。開示の技術の他の側面によると、筐体と、筐体内に隣接して配置された複数のストレージ装置と、複数のストレージ装置それぞれに設けられ、回転する記憶媒体に対してヘッドを目的の位置に位置付けてデータのライト及びリードを実行する複数のディスクドライブと、複数のストレージ装置それぞれに設けられ、各ストレージ装置において発生する振動を検出する振動検出センサと、振動検出センサが検出した振動に基づいて、振動検出センサによって検出された振動の周期より短い振動を発生させる動作を、複数のストレージ装置の中から選択されたストレージ装置に対して実行させる制御装置と、を備えてなる。開示のストレージ装置及びストレージステムは、ディスクドライブの各種アクセスによって発生するストレージ装置の振動やストレージ装置間の共振の拡大を防止することを可能にする。ゆえに、開示のストレージ装置及びストレージステムは、振動や共振を抑制することにより、ディスクドライブの記録/再生エラーを防止して、ストレージ装置及びストレージステムのアクセスエラーを防止することを可能にする。従って、開示のストレージ装置及びストレージステムは、信頼性の高い記録再生を実現することができる。以下、図面を参照して実施の形態を詳細に説明する。図1A、Bは、ストレージ装置の外観図及び筐体内部を説明するための図である。図1A、Bにおいて、ストレージ装置10は、筐体10eを備える。筐体10eの上面10u及び左右両側の側面10sに振動検出センサ15が設けられている。振動検出センサ15として、振動量を振動加速度に比例した電気信号として取り出すことができる加速度センサを使用する。また、加速度センサとして、振動の発生源であるヘッドやプラッタの駆動に対応した振動を検出する1軸センサや、xyz軸方向の振動を検出する3軸センサを使用することができる。図1Aに示すように、筐体10eのフロント部10fのスロット13には、複数のドライブ12が配置されている。ドライブ12は、オペレータによって交換が可能であり、スロット13の内部に配置された回路基板18のコネクタと各ドライブ12のコネクタを接続することによりストレージ装置10に装着される。また、図1Bに示すように、筐体内部には、回路基板18に接続された2台のディスク制御装置16-1、16-2及び2台の電源装置17-1、17-2が配置されている。複数のドライブ12は、ハードディスクドライブHDDまたはHDDの代わりに用いられるディスクドライブとして知られているソリッドステートドライブSSD:SolidStateDriveである。そして、これらは隣接して並列配置されている。図2は、ストレージ装置のブロック図である。ストレージ装置10には、外部システムやストレージ制御装置等に接続されるインタフェースI/F部19や各種回路が設けられる。ディスク制御装置116-1は、CPU16aとメモリ16b等が設けられている。また、ディスク制御装置116-2も、同様に、CPU16cとメモリ16d等が設けられている。メモリ16b、16dは、CPU16a、16cが使用する各種プログラムを格納する。また、ストレージ装置の振動を監視し、振動低減制御を実行するための振動監視/低減制御プログラムもメモリ16bまたは/及び16dに格納される。また、複数のドライブ12は、2つのRAIDグループであるディスクドライブ群112g-1とディスクドライブ群212g-2に分けられ、各ディスク制御装置16-1、16-2及び電源装置17-1、17-2の配下に割り当てられている。従って、各ディスク制御装置16-1、16-2は、インタフェースI/F19を通じて受信した各種コマンドに応答して、それぞれのディスクドライブ群に属する複数のHDDを制御する。3つの振動検出センサ15は2台もしくは一方のディスク制御装置16-1、16-2に振動検出結果を出力する。この振動検出結果を受信してディスク制御装置は、振動監視/低減制御プログラムにより、振動状況を監視し、必要に応じて振動低減制御を実行する。このようなストレージ装置を複数台組合せることにより、ストレージシステムが構成される。図3は、ストレージ装置の振動状況を説明するための図である。図3は、縦軸が振動値Aを示し、横軸が時間Tを示す。振動が無い状態を0とする。図3に示すように、3カ所の振動検出センサ15が検出した振動は、時間経過とともに変動する。このような振動が伝搬し、ストレージ装置内のドライブ間やストレージシステム内のストレージ装置間で共振が発生すると、急激に振動が拡大する。このような状態で、ストレージ装置の運用を継続すると、HDD内のヘッドが振動し、データの読み出しが失敗するリードエラーやデータの書込みが失敗するライトエラーなどのアクセスエラーを生じる可能性が高まる。従って、振動低減制御を開始する制御開始閾値をアクセスエラーが生じ易くなる振動閾値より十分小さい値、例えば50に予め設定しておく。これにより、アクセスエラーが生じ易くなる振動が発生する前に振動低減制御を開始することができ、振動の拡大を防止することができる。図4は、第1の実施形態の振動低減制御を説明するためのフロー図である。ストレージ装置10の振動を振動検出センサ15で検出し、2台もしくは一方のディスク制御装置16-1、16-2に振動検出結果を出力する。ディスク制御装置は、振動検出センサ15からの出力を受信して、振動状況を一定の時間間隔で監視するS101。ディスク制御装置は、振動が制御開始閾値を超えていなければ、引き続き振動状況を監視するS102、No。ディスク制御装置は、振動検出センサ15で検出された振動が制御開始閾値を超えていればS102、Yes、振動低減制御を開始する。そして、複数のHDDの中から、コマンド処理を実行していないコマンド待機中で、ヘッドがアクセスしていないアクセス無しのHDDを選択する。例えば、スペアディスクドライブスペアHDDがストレージ装置10に設定されている場合、ディスク制御装置はスペアHDD12sを選択する。スペアHDDは、HDDの故障時に故障したHDDの代替として用いられるHDDである。そして、指示対象のHDDとしてスペアHDD12sに振動低減動作を実行させるS103。従って、ストレージ装置10は、コマンド待機中のHDDやスペアHDDを使用してコマンド処理中のHDDの動作を停止させることなく、振動低減動作を実行させることができる。ストレージ装置10の振動検出センサ15によって検出された振動値が縮小し、振動低減が確認されるとS104、Yes、ディスク制御装置は、アクセスエラーの危険性が低下したと判断して、振動低減動作を終了するS106。そして、S101に戻って、ディスク制御装置は振動状況を一定の時間間隔で監視する。振動が低減されていなければS104、No、ディスク制御装置は振動低減動作のアクセスパターンを変更して、振動低減が確認されるまで振動低減動作を継続するS105。なお、振動低減動作の詳細は後述する。このように、ストレージ装置10は、アクセスエラーが生じ易くなる振動が発生する前に振動低減制御を開始して、ストレージ装置10内の他のHDDへの振動の拡大を防止することができる。図5は、ストレージシステムの構成を説明するための図である。本実施の形態において、4台のストレージ装置と1台のストレージ制御装置を備えるストレージシステムを例として説明する。ストレージシステム100は、複数段の収納棚を有する筐体102を備える。筐体102の各収納棚に、ストレージ制御装置20及び複数のストレージ装置DE01~DE0430、40、50、60が搭載されている。1段目に搭載されたストレージ制御装置CE:ControlEnclosure20は、ストレージシステム100の全体を制御するものである。2段目に搭載されたストレージ装置DE0130は、複数のHDDを含むディスクドライブ301~326を搭載する。3段目に搭載されたストレージ装置DE0240は、複数のHDDを含むディスクドライブ401~426を搭載する。4段目に搭載されたストレージ装置DE0350は、複数のHDDを含むディスクドライブ501~526を搭載する。5段目に搭載されたストレージ装置DE0460は、複数のHDDの代わりに、複数のソリッドステートドライブSSD601~626を搭載する。SSDは、プラッタの代わりに、記憶媒体としてフラッシュメモリ等の半導体メモリを使用したものである。ゆえに、HDDのように、モータやヘッドアームなどの機構部品を備えていないので、振動が発生しない。なお、ストレージ装置30、40、50、60は、図1A、Bで示したストレージ装置10と同様の構成であり、図示及び説明は省略する。図6は、ストレージシステムのブロック図である。ストレージシステム100において、ストレージ制御装置20は、ストレージシステム100の全体を制御するためのプロセッサCPU22及びメモリRAM23、インタフェース部21を備える。インタフェース部21は、図示しない外部のサーバ等のホストシステムに接続されるチャネルインタフェースと、各ストレージ装置に接続されるディスクインタフェースを備える。ストレージ制御装置20のCPU22は、ホストシステムからのコマンドを受信して、各ストレージ装置30、40、50、60に対して、データの書込みを実行させるためのライトコマンドやデータの読み出しを実行させるためのリードコマンドを発行する。また、CPU22は、振動監視/低減制御プログラムにより、各ストレージ装置30、40、50、60の動作状態を監視し、振動低減制御を実行する振動監視/低減制御モジュールとしても機能する。メモリ23は、CPU22が使用する振動監視/低減制御プログラムや各種プログラムを格納するとともに、収集した各ストレージ装置30、40、50、60のアクセス状況と振動状況を動作状態管理テーブルに格納する。動作状態管理テーブルの詳細については後述する。各ストレージ装置30、40、50には、ディスク制御装置132、42、52及びディスク制御装置233、43、53、複数のHDDがグループ化されたディスクドライブ群134、44、54及びディスクドライブ群235、45、55が設けられる。なお、図6では省略して示すが、各ストレージ装置30、40、50、60には、各2台の電源装置や各種回路等も備えている。各ディスク制御装置132、42、52は、それぞれのディスクドライブ群134、44、54に属する複数のHDDを制御する。また、ディスク制御装置233、43、53は、それぞれのディスクドライブ群235、45、55に属する複数のHDDを制御する。なお、ストレージ装置30、40、50のディスクドライブ群には、HDDに代わってSSDが一部のスロットに装着されていても良い。ストレージ装置60の全てのスロットには、SSDのみが装着されている。ストレージ装置60は、複数のSSDがグループ化されたディスクドライブ群164及びディスクドライブ群265が設けられる。そして、ディスク制御装置162及びディスク制御装置263は、ディスクドライブ群164及びディスクドライブ群265に属する複数のSSDを制御する。また、各ストレージ装置30、40、50、60の筐体には、図1Aに示したものと同様に、上面及び左右の側面にそれぞれ振動検出センサ36、46、56、66が設けられており、各ストレージ装置30、40、50、60の振動を検出する。加速度センサとして、後述するストレージシステムへの積載方向に応じた方向の振動を検出する1軸センサや、xyz軸方向の振動を検出する3軸センサを使用することができる。本実施の形態では、上下に積載している為、上下方向の振動を検出する1軸センサを使用しても良い。横方向に並列して積載している場合は、横方向の振動を検出する1軸センサを使用しても良い。なお、ストレージ装置60は、搭載されたディスクドライブが全てSSDであるので、ストレージ装置60自体から振動を発生することは無い。また、オペレータにより、ストレージ装置60のドライブの入れ換えが行われ、HDDが装着された場合はストレージ装置60自体から振動を発生する場合がある。従って、ストレージ装置60にも、振動検出センサ66が設けられる。また、各振動検出センサ36、46、56、66が検出した振動検出結果はストレージ制御装置20のCPU22に送信される。従って、ストレージ制御装置20のCPU22は、振動監視/低減制御プログラムにより、全ストレージ装置30、40、50、60の振動発生状況を集約して常に監視して、必要に応じて振動低減制御を実行することができる。なお、振動低減制御を開始する制御開始閾値をアクセスエラーが生じ易くなる振動閾値より十分小さい値、例えば50に予め設定しておく。これにより、アクセスエラーが生じ易くなる振動が発生する前に振動低減制御を開始することができ、振動の拡大を防止することができる。図7は、第2の実施形態の振動低減制御を説明するためのフロー図である。振動検出センサ36、46、56、66は、各ストレージ装置DE01~DE0430、40、50、60の振動を検出し、ストレージ制御装置20に振動検出結果を出力する。ストレージ制御装置20のCPU22は、振動検出センサ36、46、56、66からの出力を受信して、振動状況を一定の時間間隔で監視するS201。各DE01~DE04のアクセス状況と振動状況を動作状態管理テーブル75に登録する。なお、動作状態管理テーブル75は、ストレージ制御装置20のメモリ23に格納されている。ストレージ制御装置20のCPU22は、振動が制御開始閾値を超えていなければ、引き続き振動状況を監視するS202、No。ストレージ制御装置20のCPU22は、DE01~DE04の中のいずれかのDExの振動が制御開始閾値を超えていればS202、Yes、振動低減制御を開始する。CPU22は、各DE01~DE04の動作状態管理テーブル75を参照する。そして、CPU22は、各DE01~DE04のアクセス状況の解析を開始するS203。CPU22は、DExのアクセス状況と検出された振動に相関があるか否かを判定する。CPU22は相関有りと判定した場合S204、Yes、DExに振動低減動作実行させる。CPU22は、DExに装着されたHDDの中から、コマンド処理を実行していないコマンド待機中で、ヘッドがアクセスしていないアクセス無しのHDDを選択する。例えば、スペアディスクドライブスペアHDDがDExに設定されている場合には、CPU22は、ディスク制御装置32または33に指示して、スペアHDDを選択する。そして、指示対象のHDDとしてスペアHDDに振動低減動作を実行させるS205。従って、CPU22は、コマンド待機中のHDDやスペアHDDを使用してコマンド処理中のHDDの動作を停止させることなく、振動低減動作を実行させることができる。CPU22は相関無しと判定した場合S204、No、動作状態管理テーブル75を参照して、DExに近接するDEx-1とDEx1のアクセス状況とDExの振動との相関を解析するS207。そして、CPU22は、相関が認められたDEに対して指示して、指示対象のDEにおけるスペアHDDに振動低減動作を実行させるS208。なお、DEx-1とDEx1の中に、搭載されたディスクドライブが全てSSDであるDEがあれば、CPU22はそのDEは振動低減動作の指示対象外と判定する。このようにして、DExの振動検出センサによって検出された振動値が縮小し、振動低減が確認されるとS206、Yes、CPU22は、アクセスエラーの危険性が低下したと判断して、指示対象のDEの振動低減動作を終了するS210。そして、S201に戻って、CPU22は、振動状況を一定の時間間隔で監視する。DExの振動が低減されていない場合はS206、No、CPU22は、指示対象のDEにおけるスペアディスクドライブに振動低減動作のアクセスパターンを変更して、振動低減が確認されるまで振動低減動作を継続するS209。なお、振動低減動作の詳細は後述する。図8は、各ストレージ装置の動作状態管理テーブルを示す図である。図9A~Cは、振動源の推定方法を説明するための図その1である。動作状態管理テーブル75には、各DE01~DE03のアクセス状況と振動状況を動作状態管理テーブル75が登録されている。なお、本実施の形態において、DE04は搭載されたディスクドライブが全てSSDであるので、監視対象から除外する。図8において、横軸は時間を示し、縦軸はアクセス状況と振動状況を示す。DE02において、時刻0:10:15、及び時刻0:10:20のタイミングで、上面及び左右の振動検出センサの振動値が0.5以上となっている。DE02の各振動値が制御開始閾値アクセスエラーが生じ易くなる振動閾値の50である0.5以上である為、CPU22は、振動低減制御を開始する。CPU22は、DE02のアクセス状況と検出された振動に相関があるか否かを判定する。DE02の振動値が0.5以上の時のアクセス状況はアクセス無しnoaccsessとなっている。従って、図9Aに示すように、制御開始閾値を超えた振動検出中のDE02はアクセス無しの為、CPU22は振動との相関無しと判定し、DE02は振動源では無いと推定する。続いて、図9Bに示すように、CPU22はDE02に上下に近接するDE01とDE03のアクセス状況とDE02の振動との相関を解析する。DE01は、時刻0:10:15、及び時刻0:10:20のタイミングにおいて、スロット7のディスクドライブにおいてリードReadコマンド処理を実行中である。DE03は、時刻0:10:15、及び時刻0:10:20のタイミングにおいて、アクセス無しnoaccsessの為、CPU22は、DE03を振動との相関無しと判定し、DE03は振動源では無いと推定する。従って、CPU22は、アクセス実行中のDE01を振動源として推定する。図9Cに示すように、CPU22はDE01に対して振動低減処理を指示して実行させる。DE01のディスク制御装置32または/及び33はスペアディスクドライブ325または/及び326に対して、振動低減処理を実行させる。振動低減処理を実行しても振動が低減されない場合は、CPU22は、振動低減動作のアクセスパターンを変更して、振動低減が確認されるまでDE01に振動低減動作を継続させる。その後、DE02の振動値が縮小し、振動低減が確認されると、CPU22は、アクセスエラーの危険性が低下したと判断して、DE01の振動低減動作を終了する。なお、DE01の振動低減動作を実行しても振動が低減されない場合は、振動中のDE02に対して振動低減動作を実行させても良い。その場合は、DE02のディスク制御装置42または/及び43はスペアディスクドライブ425または/及び426に対して、振動低減処理を実行させる。図10A~Cは、振動源の推定方法を説明するための図その2である。図9A~Cは、制御開始閾値を超えた振動を検出したDEが1台の場合を例に説明したが、図10A~Cは、複数台の場合を説明する。図10Aに示すように、DE02とDE03の振動検出センサ36及び46は制御開始閾値を超えた振動を検出している。CPU22は、動作状態管理テーブル75を参照して、DE02とDE03のアクセス状況を判定する。CPU22がDE02がアクセス有り、DE03がアクセス無しと判定した場合は、CPU22はDE02を振動源と推定する。そして、図10Cに示すように、CPU22はDE02を指示対象のDEと判断し、振動低減動作の実行を指示する。図10Bに示すように、DE02とDE03の振動検出センサ36及び46は制御開始閾値を超えた振動を検出している。CPU22は、動作状態管理テーブル75を参照して、DE02とDE03のアクセス状況を判定する。CPU22がDE02とDE03が共にアクセス有りと判定した場合は、CPU22はポイントにより振動源を推定する。CPU22はポイントにより最も大きな振動を発生している振動源のDEを推定し、指示対象のDEに振動低減動作の実行を指示する。そして、図10Cに示すように、CPU22は後述するポイント計算によりDE02を指示対象のDEと判断し、振動低減動作の実行を指示する。このようにして、CPU22は振動源のDEを推定し、推定した指示対象のDEに振動低減動作を実行させることができる。そして、振動低減処理を実行しても振動が低減されない場合は、CPU22は、振動低減動作のアクセスパターンを変更して、振動低減が確認されるまで推定した指示対象のDEに振動低減動作を継続させる。その後、DE02及びDE03の振動値が縮小し、振動低減が確認されると、CPU22は、アクセスエラーの危険性が低下したと判断して、指示対象のDEの振動低減動作を終了する。図11A、Bは、ポイントによる振動源の推定方法を説明するための図である。複数のDEで制御開始閾値を超えた振動を検出し、かつそれぞれのDEにアクセスが確認される場合、振動源を推定することができない。そこで、各DE01~04に搭載されるディスクドライブの種別とアクセス数を利用する。HDDにはプラッタを回転する回転数が異なる機種がある。例えば、15000rpm、10000rpm、7200rpmの回転数の機種がある。また、フラッシュメモリ等の半導体メモリを使用したSSDは、プラッタを回転する回転機構やヘッドアームなどの機構部品を備えていない。従って、回転数が大きいHDDが振動に与える影響が大きいと取り決め、ドライブ種別に対応してポイント制を導入する。図11Aのテーブル81は、ドライブ種別毎のポイント数を示す。15000rpmの場合1ポイント、10000rpmの場合0.7ポイント、7200rpmの場合0.5ポイントとする。SSDの場合は、機構部品を備えていない為振動を発生しないとして、0ポイントとする。なお、ポイント数はHDDの仕様や振動の状況に応じて適宜変更することができる。図10Bで説明したように、DE02及びDE03が共にアクセス有りと判定した場合において、CPU22は動作状況管理テーブルを使用してDE02及びDE03のアクセス状況を確認する。例えば、DE02において5台のディスクドライブへのアクセスが有り、DE03において3台のドライブへのアクセスが有ったとする。CPU22はアクセス数とドライブ種別を照合し、ポイントの合計数を計算する。図11Bのテーブル82は、DE02とDE03のポイントの合計数を示す。テーブル82によれば、DE02は2台の7200rpm、3台のSSDに対してアクセスがある。DE03は3台の15000rpmに対してアクセスがある。従って、DE02においてポイント数の合計が5、DE03においてポイント数の合計が3である。従って、CPU22は、DE02を最も大きな振動を発生している振動発生源として推定する。そして、図10Cで説明したように、DE02を指示対象のDEとして振動低減動作を実行させる。このようにして、ストレージ制御装置20は、振動低減動作を実行させる指示対象のストレージ装置DEを容易に推定することができる。また、振動源となっているストレージ装置に対して、振動低減処理を実行することにより、効率的に振動を低減させることができる。図12は、振動低減方法を説明するための図である。図12において、振動低減処理で発生させる振動は、振動検出センサによって検出された振動波形71に対して、振幅が十分小さく、周期が十分短い振動波形92を有するものである。振動波形92の振幅は、例えば、振動波形71の振幅に対して1/10~1/4倍である。振動波形92の周期は、例えば、振動波形71の周期に対して4~10倍である。この振動波形92を振動波形71に合成することによって、振動低減処理後の振動波形93にする。従って、振動波形71の振幅を側と-側の制御開始閾値の範囲内に収めることにより、アクセスエラーが生じ易くなる振動閾値よりも十分小さくすることができる。ゆえに、HDDのアクセスエラーの発生を防止することができる。また、振動波形92を指示対象のHDDに発生させる方法の一例として、指示対象のHDDのヘッドアームの駆動制御が挙げられる。ストレージ制御装置やディスク制御装置は、指示対象のHDDに対して、所定のコマンドを発行することで、指示対象のHDDに対してヘッドアームの駆動を実行させることができる。所定のコマンドとしては、プラッタに予め記録されているダミーデータの読み出しを指示するリードコマンドや、プラッタのインナからアウタに移動させるシークを指示するシークコマンドを利用することができる。また、ダミーデータを利用する場合は、振動低減制御に対応してプラッタの数カ所にダミーデータを予め記録しておく。ダミーデータが記録されているプラッタ上のアドレスLBA:論理ブロックアドレスを予めメモリに格納しておく。そして、ストレージ制御装置やディスク制御装置は、このアドレスを指定したコマンドを指示対象のHDDに発行すれば良い。なお、ストレージ装置やストレージシステムの仕様に対応して、その他のコマンドや記録済のデータに対するリードコマンドを利用することもできる。図13は、アクセスパターンの変更方法を説明するための図である。HDDのヘッドアームの駆動動作を制御することで、振動低減動作のアクセスパターンを変更するができる。図13のテーブル96に示すように、検出された振動が制御開始閾値を超えた場合は、短周期の1/4周期のヘッドアームの移動を繰り返すことで、振動低減動作を試みる。振動が低減されなければ、中周期の1/2周期のヘッドアームの移動を繰り返す。さらに、振動が低減されなければ、長周期のフルシークのヘッドアームの移動を繰り返す。従って、ストレージ制御装置やディスク制御装置は、指示対象のHDDに対して、このような動作を指示するリードコマンドまたはシークコマンドを発行すれば良い。つまり、ヘッドを位置付けるプラッタ上のアドレスLBA:論理ブロックアドレスを予めメモリに格納しておき、ストレージ制御装置やディスク制御装置がこのアドレスを指定したコマンドを指示対象のHDDに発行すれば良い。従って、本実施形態のストレージ装置やストレージシステムは、全ての振動パターンをシュミーレートしてストレージ装置やストレージシステムを構造設計しなくても、能動的な制振制御を行うことができる。また、未知なる振動モードが発生しても、振動をアクセスエラーが発生しない程度に抑えることができ、安定したデータ転送を行うことができる。本発明は上記実施の形態に限定されるものではない。矛盾のない限りにおいて、複数の実施の形態を組み合わせても構わない。上記実施形態は例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。