ワイヤレスネットワーク、特にモバイル無線ネットワークにおけるエネルギー消費を管理する方法において、前記ワイヤレスネットワークは、前記ワイヤレスネットワークへのアップリンクおよびダウンリンクコネクションを移動局に提供する無線アクセスポイントを含み、前記ワイヤレスネットワークに接続される少なくとも1つの移動局のアップリンクおよびダウンリンクコネクションが、相異なる無線アクセスポイントによって物理的にサービスされ、少なくとも一時的に、前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、前記少なくとも1つの移動局に対してアップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションのいずれか、すなわち無線リソースアクセスを提供する一方向無線アクセスポイントとして機能することを特徴とする、ワイヤレスネットワークにおけるエネルギー消費を管理する方法。前記無線リソースアクセスを調整するために、前記無線アクセスポイント間で論理コネクションが使用されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記少なくとも1つの移動局が、前記一方向無線アクセスポイントの1つまたは複数、特に、前記一方向無線アクセスポイントのセットを含む論理アクセスポイント経由で前記ワイヤレスネットワークに接続されることを特徴とする請求項1または2に記載の方法。前記論理アクセスポイントが、特に制御シグナリングを使用することによって、前記ワイヤレスネットワークへの前記少なくとも1つの移動局のアクセスを調整するための無線リソースおよびコネクションの管理を実行することを特徴とする請求項3に記載の方法。アップリンクコネクションを提供する物理無線インタフェースまたはダウンリンクコネクションを提供する物理無線インタフェースのいずれかを備えた無線アクセスポイントが、前記一方向無線アクセスポイントとして使用されることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項に記載の方法。移動局に対するアップリンクコネクションおよびダウンリンクコネクションの両方を提供する物理無線インタフェースを備えた無線アクセスポイントが、前記一方向無線アクセスポイントとして使用され、前記アップリンクコネクションまたは前記ダウンリンクコネクションが、所定および/または可変の性能測定に基づいて無効化されることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載の方法。前記性能測定が、無線アクセスポイントと移動局との間のコネクションが終了した後に実行されることを特徴とする請求項6に記載の方法。前記性能測定が所定の時間間隔で実行されることを特徴とする請求項6または7に記載の方法。前記アップリンクコネクションまたは前記ダウンリンクコネクションを無効化する決定が、所定の時間間隔にわたるスループットの所定の百分位数、特に、所定の時間間隔にわたる平均スループットの所定の百分位数に基づくことを特徴とする請求項6ないし8のいずれか1項に記載の方法。前記性能測定の結果として無線アクセスポイントのアップリンクまたはダウンリンクが無効化される場合、前記無線アクセスポイントによって現在サービスされている移動局が前記ワイヤレスネットワークの1つまたは複数の他の無線アクセスポイント、すなわちターゲットアクセスポイントによってサービスされることが可能かどうかを、決定ユニットが確認することを特徴とする請求項6ないし9のいずれか1項に記載の方法。ターゲットアクセスポイントの現在の負荷、前記ターゲットアクセスポイントの過去の性能、および前記ターゲット無線アクセスポイントに移行されるべき前記移動局によって期待されるスループットが考慮されることを特徴とする請求項10に記載の方法。前記決定ユニットが前記無線アクセスポイントのあるリンク方向、すなわちアップリンクまたはダウンリンクを無効化すると決定する場合、前記無線アクセスポイントの各コネクションが、無効化されるリンク方向を管理することになる前記1つまたは複数の他の無線アクセスポイントとグループ化されることを特徴とする請求項10または11に記載の方法。前記移動局および/または前記無線アクセスポイントの送信電力を管理するために、電力制御手続きが使用されることを特徴とする請求項1ないし12のいずれか1項に記載の方法。ワイヤレスネットワークシステム、特にモバイル無線ネットワークシステムにおいて、前記システムは、アップリンクおよびダウンリンクコネクションを移動局に提供する無線アクセスポイントを含み、前記システムは、特に請求項1ないし13のいずれか1項に記載の方法を実行し、前記システムは、前記システムに接続される少なくとも1つの移動局のアップリンクおよびダウンリンクコネクションを、相異なる無線アクセスポイントによって物理的にサービスするように構成され、前記システムは、少なくとも一時的に、前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、前記少なくとも1つの移動局に対してアップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションのいずれかを提供する一方向無線アクセスポイントとして機能するようにさらに構成されることを特徴とするワイヤレスネットワークシステム。前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、アップリンクコネクションを提供するためまたはダウンリンクコネクションを提供するためのいずれかの物理無線インタフェースを有することを特徴とする請求項14に記載のシステム。前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、アップリンクコネクションおよびダウンリンクコネクションの両方を提供する物理無線インタフェースを有することを特徴とする請求項14または15に記載のシステム。アップリンクコネクションのみをサービスする無線アクセスポイントおよびダウンリンクコネクションのみをサービスする無線アクセスポイントの配備が別々に設計されることを特徴とする請求項14ないし16のいずれか1項に記載のシステム。アップリンクおよびダウンリンクの配備で同じ場所に配備される無線アクセスポイントが、アップリンクコネクションおよびダウンリンクコネクションの両方の物理無線インタフェースを有することを特徴とする請求項14ないし17のいずれか1項に記載のシステム。無線アクセスポイントのアップリンクまたはダウンリンクが無効化される場合、前記無線アクセスポイントによって現在サービスされている移動局が前記ワイヤレスネットワークの1つまたは複数の他の無線アクセスポイント、すなわちターゲットアクセスポイントによってサービスされることが可能かどうかを確認するように構成された決定ユニットが提供されることを特徴とする請求項14ないし18のいずれか1項に記載のシステム。無線アクセスポイントごとに1つの決定ユニットが提供されることを特徴とする請求項19に記載のシステム。したがって、本発明の目的は、頭書のような方法およびシステムにおいて、実施の容易なメカニズムを使用することにより、アップリンク電力制限によるカバレジ縮小なしに、ワイヤレスネットワーク、特にモバイル無線ネットワークにおけるエネルギー消費を低減するような改良およびさらなる展開を行うことである。本発明によれば、上記の目的は、請求項1の構成を備えた方法によって達成される。この請求項に記載の通り、本方法は、少なくとも一時的に、前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、前記少なくとも1つの移動局に対してアップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションのいずれか、すなわち無線リソースアクセスを提供する一方向無線アクセスポイントとして機能することを特徴とする。また、上記の目的は、請求項14の構成を備えたシステムによって達成される。この請求項に記載の通り、前記システムは、少なくとも一時的に、前記無線アクセスポイントの1つまたは複数が、前記少なくとも1つの移動局に対してアップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションのいずれかを提供する一方向無線アクセスポイントとして機能するようにさらに構成されることを特徴とする。本発明によって初めて認識されたこととして、無線アクセスポイントがアップリンクコネクションとダウンリンクコネクションのサービスを分離すれば、無線アクセスポイントの配備は、ワイヤレスネットワークにおけるエネルギー消費に関してさらにフレキシブルになる。具体的には、本発明によれば、無線リソースアクセスは、1つまたは複数の無線アクセスポイントが、少なくとも一時的に、一方向無線アクセスポイントとして機能するように実施される。一方向無線アクセスポイントとして機能するとは、無線アクセスポイントが、1つまたは複数の移動局に対して、アップリンクコネクションのみまたはダウンリンクコネクションのみを提供することを意味する。結果として、例えば、無線アクセスポイントは、そのダウンリンク機能を無効化し、アップリンク機能のみを提供し続けてもよい。したがって、アップリンク電力制限によるカバレジ縮小なしに、ワイヤレスネットワーク、特にモバイル無線ネットワークにおけるエネルギー消費を低減することができ、これにより、無線アクセスポイントを完全にオフにする方法に比べて、接続性の向上が達成される。なお、本発明において、ワイヤレスネットワークの無線アクセスポイントは、ワイヤレスネットワークの基地局と呼ぶことも可能である。好ましい実施形態によれば、少なくとも1つの移動局とワイヤレスネットワークとの間の無線リソースアクセスを調整するために、無線アクセスポイント間で論理コネクションが使用されてもよい。この目的のため、直接または間接のいずれの論理コネクションが使用されてもよい。有利な態様として、少なくとも1つの移動局は、1つまたは複数の一方向無線アクセスポイントを含む論理アクセスポイント経由でワイヤレスネットワークに接続されてもよい。特に、論理アクセスポイントは、一方向無線アクセスポイントのセットからなってもよい。また、論理アクセスポイントは、一方向無線アクセスポイントのほかに、アップリンクおよびダウンリンクコネクションを提供する無線アクセスポイントを含むことも考えられる。好ましい実施形態によれば、論理アクセスポイントは、特に制御シグナリングを使用することによって、ワイヤレスネットワークへの少なくとも1つの移動局のアクセスを調整するための無線リソースおよびコネクションの管理を実行してもよい。例えば、これは、ダウンリンクをサービスする1つの無線アクセスポイントが、制限されたエネルギーリソースおよび送信電力能力でM2Mノードのセットを制御するようなM2M通信の場合に特に重要である。これらのノードは、低い送信電力のため、ダウンリンクをサービスする無線アクセスポイントへの確実な通信リンクをアップリンクでは提供することができない可能性がある。この場合、ダウンリンクを提供する1つの無線アクセスポイントがM2Mノードを制御する間に、アップリンクのみを提供する複数の無線アクセスポイントがM2Mデータを収集することができる。こうして、M2Mネットワークや低ピーク時間中に予想される、非対称性の高い状況に対するサポートが提供される。好ましい実施形態によれば、移動局から無線アクセスポイントへのアップリンクコネクションを提供する物理無線インタフェースまたは無線アクセスポイントから移動局へのダウンリンクコネクションを提供する物理無線インタフェースのいずれかを備えた無線アクセスポイントが、一方向無線アクセスポイントとして使用されてもよい。こうして、例えば、アップリンクコネクションのみを提供する無線アクセスポイントアップリンクリレーを有するエリアを実現してもよい。電力消費を低減することに関して、移動局に対するアップリンクコネクションおよび移動局に対するダウンリンクコネクションの両方を提供する物理無線インタフェースを備えた無線アクセスポイントが、一方向無線アクセスポイントとして使用されるものとしてもよい。このため、アップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションは、所定および/または可変の性能測定に基づいて無効化されてもよい。さらに、無線アクセスポイントのアップリンクおよびダウンリンクリソースが要求された場合には、アップリンクまたはダウンリンクが再び有効化されるべきものとしてもよい。有利な態様として、性能測定は、無線アクセスポイントと移動局との間のコネクションが終了した後に実行されてもよい。例えば、性能測定は、各コネクション終了後に実行されてもよい。また、性能測定は所定の時間間隔で実行されるものとしてもよい。好ましい実施形態によれば、アップリンクコネクションまたはダウンリンクコネクションを無効化する決定は、所定の時間間隔にわたるスループットの所定の百分位数、特に、所定の時間間隔にわたる平均スループットの所定の百分位数に基づく。別の好ましい実施形態によれば、性能測定の結果として無線アクセスポイントのアップリンクまたはダウンリンクが無効化される場合、無線アクセスポイントによって現在サービスされているすべての移動局がワイヤレスネットワークの1つまたは複数の他の無線アクセスポイント、すなわちターゲットアクセスポイントによってサービスされることが可能かどうかを、決定ユニットが確認するものとしてもよい。有利な態様として、ターゲットアクセスポイントの現在の負荷、ターゲットアクセスポイントの過去の性能、およびターゲット無線アクセスポイントに移行されるべき移動局によって期待されるスループットが考慮されてもよい。また、決定ユニットが無線アクセスポイントのあるリンク方向、すなわちアップリンクまたはダウンリンクを無効化すると決定する場合、無線アクセスポイントの各コネクションは、無効化されるリンク方向を管理することになる1つまたは複数の他の無線アクセスポイントとグループ化されるものとしてもよい。好ましい実施形態によれば、移動局および/または無線アクセスポイントの送信電力を管理するために、電力制御手続きが使用されてもよい。移動局とダウンリンクをサービスする無線アクセスポイントとの間の経路損失が、移動局とアップリンクをサービスする無線アクセスポイントとの間よりも低い場合、アップリンクをサービスする無線アクセスポイントとダウンリンクをサービスする無線アクセスポイントとの分離は、電力制御手続きのサポートを必要とする。この場合、低減したトレースより低い送信電力でのプリコーディングを用いて、従来のシステムで必要なよりも高い電力で送信するように移動局を誘導してもよい。逆の場合、アップリンクをサービスする無線アクセスポイントは、ダウンリンクをサービスする無線アクセスポイントよりも良好なSINR信号対干渉雑音比で移動局の送信を受信する。アップリンクをサービスする無線アクセスポイントは、アップリンクをサービスする無線アクセスポイントと移動局との間の経路損失を推定するために、移動局からの既知の送信電力を有する基準信号を使用してもよい。結果として、ダウンリンクをサービスする無線アクセスポイントは、ある目標SINRを満たすべくその送信電力を低減するように移動局に通知してもよい。この機能が実施されない場合、アップリンクをサービスする無線アクセスポイントにおけるSINRは、必要とされるよりも高くなる。電力制御ループの最小粒度は、アップリンクおよびダウンリンクを共有する無線アクセスポイント間の論理コネクション上の遅延によって決定することができる。例えば、WCDMAワイドバンド符号分割多元接続では、電力制御更新は0.67msごとに送信することができる。論理リンク上の遅延がこの値を超える場合、あらゆる可能な電力制御スロットを利用することができるわけではない。これに対して、IEEE802.16mでは、高速電力制御に対する最小粒度は5msで与えられる。ワイヤレスネットワークシステムの好ましい実施形態によれば、1つまたは複数の無線アクセスポイントは、アップリンクコネクションを提供するためまたはダウンリンクコネクションを提供するためのいずれかの物理無線インタフェースを有してもよい。有利な態様として、1つまたは複数の無線アクセスポイントは、アップリンクコネクションおよびダウンリンクコネクションの両方を提供する物理無線インタフェースを有するものとしてもよい。別の好ましい実施形態によれば、アップリンクコネクションのみをサービスする無線アクセスポイントおよびダウンリンクコネクションのみをサービスする無線アクセスポイントの配備は別々に設計されてもよい。また、アップリンクおよびダウンリンクの配備で同じ場所に配備される無線アクセスポイントは、アップリンクコネクションおよびダウンリンクコネクションの両方の物理無線インタフェースを有するものとしてもよい。基本的に、非常に高いサービス需要を有するエリアにおけるカバレジを提供するために、アップリンクのみをサービスする無線アクセスポイントおよびダウンリンクのみをサービスする無線アクセスポイントが配備され、サービスごとに運用されるものとしてもよい。例えば、これは、実施されるアップリンク/ダウンリンクパラメータのセットによって反映されてもよい。また、一方向無線アクセスポイントの配備は、アップリンクおよびダウンリンクの負荷分散が提供されるように実施されてもよい。具体的には、クラウドコンピューティングに関して、負荷分散および計算リソースの対称的分配が実施されてもよい。別の実施態様として、あらゆる無線アクセスポイントがアップリンクおよびダウンリンクの両方を維持する必要はないことにより、全体的なエネルギー消費が最小化されるように、一方向無線アクセスポイントの配備の最適化を使用してもよい。好ましい実施形態によれば、無線アクセスポイントのアップリンクまたはダウンリンクが無効化される場合、無線アクセスポイントによって現在サービスされているすべての移動局がワイヤレスネットワークの1つまたは複数の他の無線アクセスポイント、すなわちターゲットアクセスポイントによってサービスされることが可能かどうかを確認するように構成された決定ユニットが提供されるものとしてもよい。有利な態様として、各無線アクセスポイントがターゲットアクセスポイントと独立に通信するように、無線アクセスポイントごとに1つの決定ユニットが提供されてもよい。本発明を好ましい態様で実施するにはいくつもの可能性がある。このためには、一方で請求項1に従属する諸請求項を参照しつつ、他方で図面により例示された本発明の好ましい実施形態についての以下の説明を参照されたい。図面を用いて本発明の好ましい実施形態を説明する際には、本発明の教示による好ましい実施形態一般およびその変形例について説明する。図1は、本発明による方法またはワイヤレスネットワークシステムの実施形態を示している。図1は、モバイル無線ネットワークMRNの基礎システムモデルを示している。MRNは、移動局MSのセットにサービスする複数の無線基地局BSを含む。各移動局には、MRNへの1つのアップリンクULおよびダウンリンクDLの論理コネクションが関連づけられる。また、各移動局は、無線リソースおよびコネクションの管理を実行し適切な制御シグナリングを実行する1つの基地局に割り当てられるすなわち、そのような基地局によってサービスされる。図1の構成によれば、アップリンクおよびダウンリンクの論理コネクションデータは、相異なる基地局によって送信されることが可能である。図1において、移動局MS1は、ダウンリンクでは基地局BS3に関連づけられ、アップリンクでは基地局BS1に関連づけられている。アップリンクおよびダウンリンクコネクションは、相異なる基地局によって提供されることが可能である。移動局に対してアップリンクを提供する基地局UL-BSおよび移動局に対してダウンリンクを提供する基地局DL-BSは、異なるBSでも同じBSでもよい。図1に例示した本発明の実施形態は、論理基地局と物理基地局の区別を利用している。すなわち、移動局は、単一の論理識別子を有する1つの論理基地局への1つまたは複数の論理コネクションを有し、この論理基地局がアップリンクおよびダウンリンクを提供する。ただし、この論理基地局は、アップリンクおよびダウンリンク送信のための物理基地局のセットからなる。したがって、移動局はやはり1つの論理基地局に関連づけられるが、MRNは、複数の物理基地局を1つの移動局に関連づける可能性がある。他方、1つの論理基地局はただ1つの物理基地局からなる可能性もあり、その場合、この物理基地局がアップリンクおよびダウンリンクの両方のコネクションを管理するため、アップリンクおよびダウンリンクのエンティティ間のバックホールリンク容量によって制限されない。本発明による方法の実施形態は、以下のように実施することができる。まず、基地局BSAが、所定または可変の性能測定に従って、そのアップリンクまたはダウンリンクをオフにすることができるかどうかを判定する。実施態様として、所定の時間間隔にわたる平均スループットの所定の百分位数を使用してもよい。別の実施態様として、中央コントローラを設け、これが、BSAのダウンリンクをオフにすることができるかどうかを判定する。実施態様として、移動局との各コネクション終了後にこのチェックを実行してもよい。別の実施態様として、所定の時間間隔後にこのチェックを実行してもよい。BSAがアップリンクまたはダウンリンクをオフにする基準を満たすかどうかのフィードバックに基づいて、中央決定ユニットが、BSAによってサービスされるすべての移動局がネットワーク内の別の基地局によってサービスされることが可能かどうかを識別する。一実施態様として、各基地局が独立に他の基地局と通信するように、BSごとに1つの決定ユニットを設ける。別の実施態様として、基地局の現在の負荷、過去の性能、および別の基地局に移行されるべき移動局によって期待されるスループットを考慮する。中央決定ユニットが、BSAがダウンリンクをオフにすることができると判定した場合、BSAの各コネクションが別の基地局とグループ化され、この基地局がダウンリンクを管理することになる一方で、BSAは依然としてアップリンクを管理する。各コネクションごとに、BSAは、BSAからグループ化された基地局へのダウンリンクハンドオーバーを可能にするために、すべての必要な情報および関連情報を含む論理コネクションコンテキストを交換しなければならない。非透過的な実施態様において、移動局は、ダウンリンクハンドオーバーの後または前に、アップリンク基地局UL-BSとダウンリンク基地局DL-BSが異なることを明示的に通知される。透過的な実施態様においては、各コネクションごとに、BSAおよびDL-BSが、移動局に通知される論理コネクション識別子を用いてグループ化される。BSAは、ダウンリンクをオフにした後、その割り当てられた移動局のすべての関連するペイロードおよびシグナリングデータを、接続されたモバイル無線ネットワークへ転送する。一実施態様では、基地局は、割り当てられたDL-BSへ直接にすべてのデータを転送する。別の実施態様では、基地局は、割り当てられたDL-BSへ関連するシグナリング情報のみを転送する。さらに別の実施態様では、BSは、シグナリングおよびデータの両方の情報を中央コアネットワークへ転送し、中央コアネットワークがDL-BSに通知する。前述のシステムモデルと同様に、BSAは依然としてコネクション要求の受信受付を行う。BSAは、中央ユニットからトリガ情報を受信した後にそのダウンリンクをオンにした場合、別のDL-BSからコネクションコンテキストを引き継ぐか、または、すべての新しいダウンリンクコネクションに対するダウンリンクのみを確立する。一実施態様では、トリガ情報は、別の基地局から受信されることも可能である。図2は、本発明の実施形態によるサイト選択プロセスを例示する模式図である。ネットワーク加入時に、移動局は、初期加入手続きのための基地局を選択しなければならない。これを以下、サイト選択プロセスという。サイト選択プロセスは、可能性のある物理アップリンク基地局UL-BSとダウンリンク基地局DL-BSとの間の直接通信を含む。特に、プロセスは、以下の通り、図2に例示するように実行される。移動局MS1が、ダウンリンク基地局DL-BSAから、例えばフレームプリアンブル等のパイロットデータのようなダウンリンク基準信号を受信し復号する。次に、移動局MS1は、基本ネットワークアタッチメント手続きを実行する。これは一般的に、既知の符号化メッセージ例えばCDMA符号をダウンリンク基地局DL-BSAへ送信することも含む。ダウンリンク基地局DL-BSAに関連づけられたアップリンク基地局UL-BSBおよびアップリンク基地局UL-BSCが、これらのメッセージを受信し、対応するチャネル品質情報channelqualityinformationCQIをダウンリンク基地局DL-BSAへ転送する。こうして、ダウンリンク基地局DL-BSAは、すべての関連づけられたアップリンク基地局UL-BSからすべてのCQIを収集し、移動局MS1に対するアップリンクサービス基地局として1つの基地局を選択する。移動局MS1は、アップリンクでは、論理的にはダウンリンク基地局DL-BSAを依然としてアドレス指定している。非透過的な実施態様では、図2の移動局MS1は、移動局MS1がアップリンクおよびダウンリンクで異なる物理基地局に関連づけられるようになったというメッセージを受信する。また、図2に例示した実施形態によれば、移動局とダウンリンク基地局との間の経路損失が、移動局とアップリンク基地局との間よりも低い場合、アップリンク基地局とダウンリンク基地局との分離は、電力制御手続きのサポートを必要とする。この場合、低減したトレースより低い送信電力でのプリコーディングを用いて、従来のシステムで必要なよりも高い電力で送信するように移動局を誘導することができる。逆の場合、アップリンク基地局は、ダウンリンク基地局よりも良好なSINR信号対干渉雑音比で移動局の送信を受信する。アップリンク基地局は、アップリンク基地局と移動局との間の経路損失を推定するために、移動局からの既知の送信電力を有する基準信号を使用することができる。結果として、ダウンリンク基地局は、ある目標SINRを満たすべくその送信電力を低減するように移動局に通知する。この機能が実施されない場合、アップリンク基地局におけるSINRは、必要とされるよりも高くなる。電力制御ループの最小粒度は、アップリンクおよびダウンリンクを共有する基地局間の論理リンク上の遅延によって決定される。例えば、WCDMAでは、電力制御更新は0.67msごとに送信することができる。論理リンク上の遅延がこの値を超える場合、あらゆる可能な電力制御スロットを利用することができるわけではない。これに対して、IEEE802.16mでは、高速電力制御に対する最小粒度は5msで与えられる。図2に例示した実施形態は、独立のアップリンク/ダウンリンク基地局の結果として、独立のアップリンクおよびダウンリンクハンドオーバーを使用する。1つのアップリンクコネクションに対して、2つ以上の物理基地局がアップリンク基地局セットに割り当てられる。各アップリンク基地局が、移動局のアップリンク基地局セットに含まれるために、データを復号しダウンリンク基地局へ転送しようと試みる。したがって、移動局は、中断しないダウンリンクコネクションと同じ論理基地局割当てを有することになり、移動局シグナリング/制御は、複数のアップリンク基地局によって転送されるので、ダイバーシティが増大する。これにより、中断なしに、あるいは最小限の中断で、シームレスなハンドオーバープロセスが可能となる。同じ手続きは、ダウンリンクハンドオーバー中に実行可能であるが、これは、論理基地局割当ての変更を意味する。しかし、この場合も、アップリンク基地局セットはやはり移動局からシグナリング/制御を受信するので、ダウンリンクハンドオーバーの改善が可能である。アップリンク基地局とダウンリンク基地局の分離により、TDD時分割二重の場合におけるチャネル相反性はもはや保証されない。したがって、FDD周波数分割二重において閉ループMIMOmultipleinputandmultipleoutput多入力多出力のために導入される手続き例えば、チャネルサウンディングの代わりにPMIPrecodingMatrixIndexプリコーディング行列インデックスに基づくプリコーディングを使用しなければならない。アップリンク基地局は、移動局送信を揃えるために各時間オフセットを決定する必要があり、その後に移動局送信はダウンリンク基地局へ通信される。基地局が永続的にアップリンクのみを提供する場合および基地局が永続的にダウンリンクのみを提供する場合、基地局におけるTTGTransmitTransitionGap送信遷移ギャップおよびRTGReceiveTransitionGap受信遷移ギャップはもはや不要である。というのは、アップリンク基地局もダウンリンク基地局も、アップリンクからダウンリンクに、およびその逆に切り替わる必要がないからである。アップリンク基地局およびダウンリンク基地局の両方が、シグナリングおよび制御メッセージの交換のために論理コネクションを必要とする。物理基地局間の通信は、論理コネクションを通じて実行される。この論理コネクションは、直接物理リンク、ゲートウェイを用いてルーティングされた物理リンク、スターアーキテクチャを用いた接合物理ネットワーク、あるいは論理リンクを提供する他のネットワークであることが可能である。図2に例示した実施形態は、各基地局が相互に直接に通信可能なシグナリングおよび制御プロトコルを使用する。これは、基地局間でペイロードデータを必ずしも交換せず、通信は、特定のシグナリング/制御部分例えば、HARQNACK/ACKに制限される可能性があるが、コアネットワークからデータを直接に受信または転送することができる。これは、追加的な実施オーバーヘッドを意味する。他方、アップリンク基地局からダウンリンク基地局へのペイロードデータの転送は、実施の複雑さを低減するが、必要なバックホール容量を増大させる。また、このプロトコルは、アップリンク基地局およびダウンリンク基地局セット内で、接続された移動局に関するセキュリティ情報が交換されることを意味する。複数のアップリンク基地局に接続される可能性のある複数の移動局を1つのダウンリンク基地局が管理することができるので、空間リソース再利用を増大させるために、同じリソース割当てマップが同じ物理リソースに対する複数のエントリを含む可能性がある。この可能性は、IEEE802.16e標準ですでに与えられ、利用可能である。上記の説明および添付図面の記載に基づいて、当業者は本発明の多くの変形例および他の実施形態に想到し得るであろう。したがって、本発明は、開示した具体的実施形態に限定されるものではなく、変形例および他の実施形態も、添付の特許請求の範囲内に含まれるものと解すべきである。本明細書では特定の用語を用いているが、それらは総称的説明的意味でのみ用いられており、限定を目的としたものではない。