"交流電源により一次巻線から電力が供給される二次巻線を備え、Z1の周波数に対するインピーダンス特性は前記交流電源の基本波成分の周波数の付近に極小値を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性は、前記基本波成分の周波数に最も近く、極大値をとる周波数と、前記基本波成分の周波数に最も近く、極小値をとる周波数との間に前記基本波成分の周波数を有することを特徴とする非接触給電装置。ただし、Z1は、前記一次巻線と前記二次巻線の間の結合係数が零の値であり、前記交流電源の出力側から見た一次側のみのインピーダンスを示し、Z2は、前記一次巻線と前記二次巻線の間の結合係数が零の値であり、前記二次巻線に接続される負荷側から見た二次側のみのインピーダンスを示す。前記Z2の極小値をとる周波数は、前記Z1の極小値をとる周波数の半値幅の範囲内に設定されていることを特徴とする請求項1記載の非接触給電装置。第1のコンデンサを前記一次巻線に直列に接続し、前記二次巻線と第2のコンデンサとの並列回路に第3のコンデンサを直列に接続し、ことを特徴とする請求項1又は2記載の非接触給電装置。ただし、C1sは、前記第1のコンデンサの電気容量を示し、L1は、前記一次巻線のインダクタンスを示し、f0は、前記基本波成分の周波数を示し、C2pは、前記第2のコンデンサの電気容量を示し、C2sは、前記第3のコンデンサの電気容量を示し、L2は、前記二次巻線のインダクタンスを示す。第1のコンデンサを前記一次巻線に直列に接続し、前記二次巻線と第2のコンデンサとの並列回路に第3のコンデンサを直列に接続し、前期交流電源の出力側から見たインピーダンス特性を複素平面で示した場合に、虚軸に最も近い第1の零点及び虚軸に二番目に近い第2の零点は、前記一次巻線と前記二次巻線の間の結合係数の変化に伴い、互いに逆向きの軌跡をとることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の非接触給電装置。前期交流電源の出力側から見たインピーダンスの値は、前記Z2の極小値をとる周波数と前記Z2の極大値をとる周波数との間の周波数帯域に応じて設定されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の非接触給電装置。交流電源により一次巻線から電力が供給される二次巻線を備え、Z1の周波数に対するインピーダンス特性は、前記交流電源の基本波成分の周波数に最も近く、極大値をとる周波数と、前記基本波成分の周波数に最も近く、極小値をとる周波数との間に前記基本波成分の周波数を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性は前記基本波成分の周波数の付近に極小値を有することを特徴とする非接触給電装置。ただし、Z1は、前記一次巻線と前記二次巻線の間の結合係数が零の値であり、前記交流電源の出力側から見た一次側のみのインピーダンスを示し、Z2は、前記一次巻線と前記二次巻線の間の結合係数が零の値であり、前記二次巻線に接続される負荷側から見た二次側のみのインピーダンスを示す。前記Z1の極小値をとる周波数は、前記Z2の極小値をとる周波数の半値幅の範囲内に設定されていることを特徴とする請求項6記載の非接触給電装置。しかしながら、従来の非接触給電装置において、一次巻線と二次巻線との間の結合係数が一定であることを前提に高効率を実現するようコンデンサ等を設定しているため、当該結合係数が変化する場合、力率が低下するという問題があった。そこで、本発明は、結合係数が変化する場合においても、力率の低下を抑制する非接触給電装置を提供する。本発明において、Z1の周波数に対するインピーダンス特性は交流電源の基本波成分の周波数の付近に極小値を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性は、前記基本波成分の周波数に最も近く、極大値をとる周波数と、前記基本波成分の周波数に最も近く、極小値をとる周波数との間に前記基本波成分の周波数を有することにより、上記課題を解決する。本発明によれば、結合係数が変動しても、交流電源の出力側から見たインピーダンスの基本波周波数f0に対する位相の変動幅が小さくなるため、その結果として、力率の低下を抑制することができる。以下、発明の実施形態を図面に基づいて説明する。《第1実施形態》発明の実施形態に係る非接触給電装置の一例として、電気自動車等の車両用電池及び電力負荷と共に用いられる非接触給電装置を説明する。図1は、非接触給電装置の電気回路図を示している。本実施の形態に係る非接触給電装置は、高周波交流電源6と、高周波交流電源6から出力された電力の非接触給電を行う非接触給電部10と、非接触給電部10により電力が供給される負荷部7とを備えている。高周波交流電源6は、三相交流電源64と、三相交流電源64に接続され、三相交流を直流に整流する整流器61と、平滑コンデンサ62を介して整流器61に接続され、整流された電流を高周波電力に逆変換する電圧型インバータ63とを備えている。整流器61は、ダイオード61aとダイオード61b、ダイオード61cとダイオード61d、及び、ダイオード61eとダイオード61fを三並列に接続し、それぞれの中間接続点に三相交流電源64の出力を接続する。電圧型インバータ63は、MOSFETのパワートランジスタ等にダイオードを逆並列に接続するスイッチング素子63aと同様のスイッチング素子63bとの直列回路及び同様のスイッチング素子63cとスイッチング素子63dとの直列回路を並列に接続し、平滑コンデンサ62を介して、整流器61に接続する。そして、スイッチング素子63aとスイッチング素子63bとの中間接続点及びスイッチング素子63cとスイッチング素子63dとの中間接続点が、それぞれ非接触給電部10の一次側である送電回路部100に接続される。電圧型インバータ63は、非接触給電部100に数k~100kHz程度の交流電力を供給する。非接触給電部10は、トランスの入力側である送電回路部100と、トランスの出力側である受電回路部200を有する。送電回路部100は、一次巻線101と一次巻線101に直列に接続されるコンデンサC1s102とを有し、受電回路部200は、二次巻線201と、二次巻線201に並列に接続されるコンデンサC2p202と、二次巻線201とコンデンサ202との並列回路に直列に接続されるコンデンサC2s203とを有する。負荷部7は、非接触給電部10より供給される交流電力を直流に整流する整流部71と、整流部71に接続される負荷72とを有する。整流部71は、ダイオード71aとダイオード71b、及び、ダイオード71cとダイオード71dを並列に接続し、それぞれの中間接続点に受電回路部200の出力を接続する。そして、整流部71の出力を負荷72に接続する。次に、図2及び図3を用いて、図1に示す非接触給電装置を車両と駐車場に備える場合、一次巻線101と二次巻線201の結合係数κについて、説明する。本例は、二次巻線201を含む受電回路部200及び負荷部7を例えば車両に備え、一次巻線101を含む送電回路部100及び高周波交流電源6を地上側として例えば駐車場に備える。電気自動車の場合、負荷72は、例えば二次電池に対応する。二次巻線201は、例えば車両のシャシに備えられる。そして、当該二次巻線201が一次巻線101の上になるよう、車両の運転手が当該駐車場に駐車し、電力が一次巻線101から二次巻線201に供給され、負荷72に含まれる二次電池が充電される。図2a及び図2bは、一次巻線101及び二次巻線201の平面図と、斜視図を示す。図2a及び図2bにおいて、X軸及びY軸は、一次巻線101及び二次巻線201の平面方向を示し、Z軸は、高さ方向を示す。図2a及び図2bにおいて、aは、一次巻線101及び二次巻線201の平面図を、bは、二次巻線201の斜視図を、cは一次巻線101の斜視図を示す。なお、説明のために、一次巻線101及び二次巻線201は共に円形の同一形状とするが、本例は必ずしも円形にする必要はなく、また一次巻線101と二次巻線201とを同一の形状にする必要はない。図2aに示すように、平面方向であるX軸、Y軸方向において、二次巻線201が一次巻線101に合致するよう、車両が駐車場に駐車されればよいが、運転者の技量により、図2bに示すように、一次巻線101と二次巻線201との相対的な位置が、平面方向において、ずれてしまうことがある。また、車両の高さは、車両の種類によって異なるため、一次巻線101と二次巻線201との高さは、車高によっても異なる。図3は、図2a,2bに示すX軸方向Y軸方向およびZ軸方向の二次巻線201に対する、結合係数の変化を示す。図3に示すように、一次巻線1の中央と二次巻線2の中央が一致する場合、一次巻線1と二次巻線2との間の漏れ磁束は少なく、図3のX軸の値がゼロに相当し、結合係数κは大きくなる。一方、図2aに対して図2bに示すように、一次巻線1と二次巻線2との位置がX軸方向にずれると、漏れ磁束が多くなり、図3に示すように、結合係数κは小さくなる。また、一次巻線1と二次巻線2のZ軸高さ方向のズレが大きくなると、結合係数κは小さくなる。ところで、電動歯ブラシやひげ剃りシェーバー等のコードレス化された家電製品や携帯機器の充電に採用されている非接触の電力供給装置等は、一次巻線101と二次巻線201との間が相対的に移動しないため、上記のように、結合係数κが変動することを想定しなくてもよい。そのため、固定化されている結合係数κを前提として、特定の結合係数κの下、力率を高めて、受電回路部200へ効率よく電力が供給されるよう、送電回路部100及び受電回路部200に含まれるコンデンサ、インダクタが回路設計される。ここで、図1に示す非接触給電装置における力率について、図4を用いて説明する。図4aは時間に対する電流特性及び電圧特性を示し、グラフaは電圧特性を、グラフbはグラフaの電圧特性に対して力率を0.85にした場合の電流特性を、グラフcはグラフaの電圧特性に対して力率を0.5にした場合の電流特性を示す。なお、グラフb及びグラフcの電流特性は、同一の振幅とし位相のみ異なる波形とする。また図4bは時間に対する電力特性を示し、グラフa1は力率を0.85にした時の瞬時電力の特性であり、図4aのグラフaの電圧とグラフbの電流との積をとった電力波形である。グラフa2は力率を0.85にした時の平均電力の特性である。グラフb1は力率を0.5にした時の瞬時電力の特性であり、図4aのグラフaの電圧とグラフcの電流との積をとった電力波形である。グラフb2は力率を0.5にした時の平均電力の特性を示す。図4bにおいて、瞬時電力の負の部分は無効電力に相当し、負荷72で消費されない電力になるため、負荷72で消費される有効電力を高めるには、瞬時電力の負の部分を少なくすればよい。グラフa1とグラフb1とを比較すると、力率を0.85にした場合の無効電力は、力率を0.5にした場合の無効電力より小さい、そして、グラフa2とグラフb2とを比較すると、力率を0.85にした場合の平均電力は力率を0.5にした場合の平均電力より高くなっている。すなわち、非接触給電部10への入力電流及び入力電圧の大きさを同じにした場合には、力率を大きくした方が、有効電力を大きくすることができる。次に、力率と高周波交流電源6の電源サイズとの関係について、図5を用いて説明する。図5aは時間に対する瞬時電力及び平均電力の特性を示し、グラフa1は力率を0.85にした場合の瞬時電力の特性を、グラフa2は力率を0.85にした場合の平均電力の特性を、グラフb1は力率を0.5にした場合の瞬時電力の特性を、グラフb2は力率を0.5にした場合の平均電力の特性を示す。図5bは時間に対する電流特性及び電圧特性を示し、グラフaは電圧特性を、グラフbはグラフaの電圧特性に対して力率を0.85にした場合の電流特性を、グラフcはグラフaの電圧特性に対して力率を0.5にした場合の電流特性を示す。ただし、図5bにおいても、力率を0.85にした場合の平均電力及び力率を0.5にした場合の平均電力は同一とする。図5bに示すように、平均電力を同一にするためには、力率を0.5にした場合の電力を、力率を0.85にした場合の電力よりも大きくする必要がある。そして、高周波交流電源6の電源サイズ容量は、電圧×電流にて算出され、力率を0.5にした場合の電流は力率を0.85にした場合の電流より大きくなるため、力率を0.5にした場合の電源サイズの方が、力率を0.85にした場合の電源サイズより大きくなる。ゆえに、力率を高くすることにより、電源サイズの小型化を図ることができる。すなわち、本例は、以下に説明するように、結合係数κが変動する場合でも力率の低下を抑制する接触給電装置を提供する。図6は、本例の非接触給電装置の非接触給電部10の回路図である。図6の左側が交流電源64側であり入力側に相当し、図6の右側が負荷72側であり出力側に相当する。一次巻線101のインダクタンスをL1とし、二次巻線201のインダクタンスをL2、コンデンサ102の電気容量をC1s、コンデンサ202の電気容量をC2p、コンデンサ203の電気容量をC2S、とする。本例は、一次巻線101と二次巻線201のインダクタンスの大きさと、コンデンサ102、202、203の容量の大きさの条件を規定し、基本波周波数f0を1次側のインピーダンスZ1の共振周波数f1付近に設定し、基本波周波数f0を二次側のインピーダンスZ2の共振周波数f2と共振周波数f3との間に、設定する。まず、コンデンサ102の電気容量C1sについて、図7を用いて説明する。図7は、図6の回路のうち、1次側送信側の回路を示し、Z1は結合係数κを零の値にした時の交流電源64側からみた一次側のみのインピーダンスを示している。図7に示すように、一次巻線101と二次巻線201との間の結合係数κ=0とする。1次側の回路は、一次巻線101及び二次巻線201による共振回路を含んでおり、当該共振回路の共振周波数がf1となる。また、インピーダンスZ1特性が共振周波数f1で極小値をとるように回路設計されている。交流電源64の基本波周波数f0は、非接触給電装置に用いる電源に応じて予め決まっている。そして、共振周波数f1は、一次巻線L1101とコンデンサC1s102との共振回路の共振周波数であり、基本波周波数f0の付近で設定される。そのため、これらの条件を満たす、基本波周波数f0と、インダクタンスL1及び電気容量C1sとの関係は、式1で表される。次に、図7の1次側のみの回路のインピーダンス特性を図8に示す。図8は、周波数に対する、1次側の回路のインピーダンスの絶対値特性を示すグラフである。インピーダンスZ1の共振周波数f1は、インピーダンス特性の極小値を示す周波数に相当する。図8に示すように、基本波周波数f0が、極小値の共振周波数f1付近に位置づけられており、式1の条件が満たされるように、回路設計されている。これにより、非接触給電部10において、交流電源64側からの電力を受電するために必要な電流を低く抑えることができるため、電力効率を高めることができる。次にコンデンサ202の電気容量C2p及びコンデンサ203の電気容量C2sについて、図9を用いて説明する。図9は、図6の回路の2次側受信側の回路をのうち、二次巻線201とコンデンサ202との並列回路を示し、Z2は結合係数κを零の値にした時の負荷72側からみた二次側のみのインピーダンスを示している。図9に示すように、一次巻線101と二次巻線201との間の結合係数κ=0とする。二次側の回路は、二次巻線201及びコンデンサ202による第1の共振回路と、二次巻線201、コンデンサ202及びコンデンサ203による第2の共振回路とを含んでいる。そして第1の共振回路の共振周波数をf3とし、第2の共振回路の共振周波数をf2とし、共振周波数f3は共振周波数f2より高い周波数である。そして、インピーダンスZ2特性が共振周波数f2で極小値をとり、共振周波数f3で極大値をとるように回路設計されている。そして、これらの条件を満たす、基本波周波数f0、共振周波数f2及び共振周波数f3は式2により表される。また、共振周波数f2及び共振周波数f3は、式3及び式4でそれぞれ表される。そして、式2に、式1、式3及び式4を代入することで、式5が導かれる。図9の2次側の回路のインピーダンスの絶対値特性を図10に示す。図10は、周波数に対する、2次側の回路のインピーダンス特性を示すグラフである。なお、図10のインピーダンス特性は、Z2のインピーダンスの絶対値特性である。図10に示すように、Z2のインピーダンス特性は、共振周波数f2で極小値をとり、共振周波数f3で極大値をとる。すなわち、本例は、インピーダンスZ2の絶対値の特性が共振周波数f2で極小値をとり、共振周波数f3で極大値をとり、かつ、式5を満たす条件下で、回路設計されている。上記のように回路設計された本例の入力インピーダンスの絶対値特性及び位相特性を、図11を用いて説明する。図11aは非接触給電部10における周波数に対する入力インピーダンスZin特性を示し、図11bは、周波数に対する位相ψ特性を示す。なお、入力インピーダンスは、所定の結合係数κにおける、交流電源64側からみた非接触給電部10のインピーダンスである。図11a及び図11bのグラフaは結合係数をκ1とした場合の特性を、グラフbは結合係数をκ2とした場合の特性を、グラフcは結合係数をκ1とした場合の特性を示す。ただし、κ1の値が一番大きく、κ2の値が二番目に大きく、κ3の値が一番小さい。図11aに示すように、結合係数κが変動しても、入力インピーダンスZinは基本波周波数で最大値をとるため、基本波周波数における入力インピーダンスを大きくすることができる。また図11bに示すように、結合係数κが変動しても、位相特性ψは基本波周波数で0度付近となる。そのため結合係数κが変動しても、力率を1付近で維持させることができる。上記のように、本例において、Z1の周波数に対するインピーダンス特性は交流電源64の基本波成分の周波数f0付近に極小値を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性は、周波数f0に最も近く、極大値をとる周波数f3と、周波数f0に最も近く、極小値をとる周波数f2との間に周波数f0を有する。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。以下、上記のインピーダンスの絶対値特性及び位相特性により本例の非接触給電装置が、従来の非接触給電装置に比べて、力率及び非接触給電部10の出力電力が大きい点を、図12~14を用いて説明する。図12は本例の非接触給電装置と従来の非接触給電装置における、結合係数κに対する力率の特性を示す。グラフaは本例の特性を示すグラフであり、グラフbは従来の特性を示すグラフである。なお図12の従来の非接触給電装置比較例1は、非接触給電部の回路部分を、一次巻線に並列コンデンサを接続し、二次巻線に並列コンデンサを接続した回路とする。力率は、非接触給電部10の出力側から見た力率である。比較例1では、結合係数の変動に対して、力率が低下している。一方、本例では、結合係数が変動しても、力率は1付近で変動しない。これにより、本例は、結合係数κが変動しても、力率を1付近で維持させることができるため、無効電力を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズ、言い換えると、電圧型インバータ63の容量を抑制することができる。図13は本例の非接触給電装置と従来の非接触給電装置における、結合係数κに対する力率の特性を示す。図14は本例の非接触給電装置と従来の非接触給電装置における、結合係数κに対する出力電力の特性を示す。グラフaは本例の特性を示すグラフであり、グラフbは従来の特性を示すグラフである。なお図13及び図14の従来の非接触給電装置比較例2は、非接触給電部の回路部分を、一次巻線に直列コンデンサを接続し、二次巻線に直列コンデンサを接続した回路とする。図13に示すように、本例及び比較例2では、結合係数の変動に対して、力率は1付近で変動しない。しかし、図14に示すように、比較例では、入力インピーダンスの大きさが小さいため、図1に示すような電圧型インバータで駆動させた場合に、非接触給電部の出力電力が小さくなる。すなわち、比較例2では、力率を高くしても、十分な出力電力をとることができない場合がある。一方、本例では、入力インピーダンスZinの大きさが大きいため、結合係数の変動に対して、非接触給電部10の出力電力が大きくなり、力率も高い状態で維持させることができる。なお、本例において、非接触給電部10の回路は必ずしも図1に示す回路にする必要はなく、上記の条件、すなわち、Z1の周波数に対するインピーダンス特性が高周波交流電源6の基本波成分の周波数f0付近に極小値を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性が、周波数f0に最も近く、極大値をとる周波数f3と、周波数f0に最も近く、極小値をとる周波数f2との間に周波数f0を有する、条件を満たす限り、例えば図15~17に示す回路であってもよい。図15~17は、本発明の変形例に係る非接触給電装置の非接触給電部10の回路図である。図15に示すように、本例の変形例に係る非接触給電部10は、コンデンサ102を一次巻線101に直列接続し、コンデンサ204を二次巻線201に直列接続し、コンデンサ205を二次巻線201とコンデンサ204との直列回路に並列接続する。また、図16に示すように、本例の変形例に係る非接触給電部10は、コンデンサ102を一次巻線101に直列接続し、コンデンサ204を二次巻線201に直列接続し、コイル206を二次巻線201とコンデンサ204との直列回路に並列接続する。また、図17に示すように、本例の変形例に係る非接触給電部10は、コンデンサ102を一次巻線101に直列接続し、コンデンサ204及びコンデンサ207の直列回路を二次巻線201に直列接続し、コンデンサ205を二次巻線201とコンデンサ204との直列回路に並列接続し、コンデンサ204とコンデンサ206との接続点に接続する。なお本例において、非接触給電部10の2次側の回路部が複数の共振回路を含み、インピーダンスZ2の特性が複数の極小値を含む場合には、基本波周波数f0に最も近く、極小値ととる周波数をf2とする。同様に、インピーダンスZ2の特性が複数の極大値を含む場合には、基本波周波数f0に最も近く、極大値ととる周波数をf3とする。すなわち、インピーダンスZ2の特性は、周波数f0に最も近く極大値をとる周波数f3と、周波数f0に最も近く極小値をとる周波数f2との間に、周波数f0を有する。《第2実施形態》図18aは発明の他の実施例に係る非接触給電装置の非接触給電部のインピーダンスZ1の絶対値特性を示し、図18bはインピーダンスZ2の絶対値特性を示す。本例は、第1実施形態に対して、共振周波数f2を共振周波数f1の半値幅の範囲内に設定している点が異なる。これ以外の構成は上述した第1実施形態と同じであるため、その記載を適宜、援用する。図18aに示すように、交流電源64の基本波周波数f0は、インピーダンスZ1の最小値をとる共振周波数f1の付近に設定されている。Δfは、周波数f1の半値幅を示している。周波数f1のインピーダンスの絶対値をZ1f1とし、Z1f1/2を満たす周波数を、f1a、f1bとすると、半値幅Δfは、f1b-f1aで算出される。そして、半値幅Δfは一次巻線101のインダクタンスL1と一次巻線101の巻線抵抗rとを用いて、以下の式6で表される。図18bに示すように、インピーダンスZ2の最小値をとる共振周波数f2は、共振周波数f1を中心とする半値幅Δfの範囲内に設定されている。また共振周波数f2はインピーダンスZ2の最大値をとる共振周波数f3より低い周波数である。次に、コンデンサ102の電気容量C1s、コンデンサ202の電気容量C2p及びコンデンサ203の電気容量C2sについて、説明する。コンデンサ102の電気容量C1sは、共振周波数f1と基本波周波数f0との関係から、上記の式1で表される。基本波周波数f0は共振周波数f3より低い周波数であり、共振周波数f3は二次巻線L2201とコンデンサC2pとの共振回路の周波数であるため、コンデンサ202の電気容量C2pは、以下の式7で表される。そして、共振周波数f2は、共振周波数f1の半値幅Δfの範囲内に設定されるため、f2=f1とする。共振周波数f2は二次巻線L2201、コンデンサC2p及びコンデンサC2sとの共振回路の周波数であるため、コンデンサ201の電気容量C2sは、以下の式8で表される。すなわち、本例では、式6~式8を満たすように、コンデンサ102の電気容量C1s、コンデンサ201の電気容量C2s及びコンデンサ201の電気容量C2sが設定されている。これにより、本例は、結合係数κが変動しても、入力インピーダンスZinの基本波周波数f0における位相を零付近にすることができる。その結果、結合係数κの変動に対して、力率を1付近に維持させることができ、高周波交流電源6のサイズを小型化することができ、電圧型インバータの容量を抑制することができる。上記のように、本例において、Z2の極小値をとる周波数f2は、Z1の極小値をとる周波数f1の半値幅の範囲内に設定されている。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。また本例において、コンデンサ102の電気容量C1s、一次巻線101のインダクタンスL1、基本波周波数f0、コンデンサ202の電気容量C2p、コンデンサ203の電気容量C2s、及び、二次巻線201のインダクタンスL2は、以下の式9及び式10に示す条件を満たす。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。なお式9は式1同様の式であり、式10は式7及び式8により導出される。以下、上記のインピーダンスの絶対値特性及び位相特性により本例の非接触給電装置が、従来の非接触給電装置に比べて、力率が大きい点を、図19~22を用いて説明する。図19aは、本例とは異なる比較例3に係る非接触給電装置の非接触給電部のインピーダンスZ1の絶対値特性を示し、図19bはインピーダンスZ2の絶対値特性を示す。比較例3は、本例に対して、共振周波数f2を共振周波数f1の半値幅の範囲外に設定し、共振周波数f3を共振周波数f1の半値幅の範囲内に設定している点が異なる。図20は、図19に示す特性をもつ非接触給電部10における、結合係数κに対する力率の特性を示すグラフである。図20に示すように、比較例3では、結合係数κの変動により、力率が低下している。図21aは、本例とは異なる比較例4に係る非接触給電装置の非接触給電部のインピーダンスZ1の絶対値特性を示し、図21bはインピーダンスZ2の絶対値特性を示す。比較例4は、本例に対して、共振周波数f2及び共振周波数f3を共振周波数f1の半値幅の範囲外に設定している点が異なる。図22は、図21に示す特性をもつ非接触給電部10における、結合係数κに対する力率の特性を示すグラフである。図22に示すように、比較例4では、結合係数κの変動により、力率が低下している。すなわち、比較例3及び比較例4のように、共振周波数f2を共振周波数f1の半値幅の範囲外に設定した場合には、結合係数κの変動により、力率が低下するが、本例では、共振周波数f2を共振周波数f1の半値幅の範囲内に設定しているため、結合係数κの変動に対して、力率の低下を抑制することができる。なお、上記のコンデンサ102が本発明の第1のコンデンサに相当し、コンデンサ202が第2のコンデンサに、コンデンサ203が第3のコンデンサに相当する。《第3実施形態》図23は、発明の他の実施例に係る非接触給電装置の非接触給電部の等価回路を示す回路図である。本例は、第1実施形態に対して、入力インピーダンスZinの零点の特性により、非接触給電部10の回路構成を規定している点が異なる。これ以外の構成は、上述した第1実施形態と同じであり、第1実施形態又は第2実施形態の記載を適宜、援用する。図23に示すように、非接触給電部10の出力側には、負荷部7の等価負荷抵抗として抵抗Rが接続されている。そして、図32に示す回路に基づき、高周波交流電源6の出力側から見たインピーダンス特性Zinをラプラス変換し、式11に示す。ただし、式11のMは相互インダクタンスであり、式12で示される。インピーダンス特性Zinを回路特性に影響が大きい虚軸に近い根を用いた代表根近似を行うと、インピーダンス特性Zinは式13で近似される。ただし、代表根の極をλ、零点をγとする。図24は、インピーダンス特性Zinの極軌跡を複素平面上で示した図である。図24は、式11の極うち、回路特性に影響が大きい代表特性根、すなわち、虚軸側に最も近い極及び零点1と、二番目に近い零点2を示す。なお、駆動点は、高周波交流電源の基本波周波数f0である。一次巻線101と二次巻線201との結合係数κを0付近図24の小に相当から増加させると、零点1及び零点2は、図24に示すような、軌跡を描く。結合係数の増加に伴い、零点1は虚軸に近づくように動き、零点2は虚軸から遠ざかるように動く。言い換えると、から、零点1及び零点2は、結合係数の増加に伴い、零点1と零点2とを結んだ線の中点を中心に、互いに離れていき、当該中点に対して対称的な軌跡をとる。すなわち、零点1及び零点2は、結合係数κの変化に伴い、互いに逆向きの軌跡をとる。また極は結合係数κの変化に対して、ほとんど動かない。上記のように、本例において、図23に示す回路のインピーダンス特性Zinを複素平面で示した場合に、虚軸に最も近い第1の零点図24の零点1に相当及び虚軸に二番目に近い第2の零点図24の零点2に相当は、結合係数κの変化に伴い、互いに逆向きの軌跡をとる。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。《第4実施形態》図25は発明の他の実施例に係る非接触給電装置の非接触給電部における、2次側のみの回路のインピーダンス特性の絶対値特性を示す。本例は、第1実施形態に対して、共振周波数f2と共振周波数f3との間の帯域に応じて、入力インピーダンスZinの絶対値を設定する点が異なる。これ以外の構成は、上述した第1実施形態と同じであり、第1~第3実施形態の記載を適宜、援用する。図25a及び図25bは、共に、Z2のインピーダンスの絶対値特性を示すが、図25aに示す共振周波数f2と共振周波数f3との間の周波数帯域F1は、図25bに示す共振周波数f2と共振周波数f3との間の周波数帯域F2より狭い帯域幅になっている。なお、F1、F2は、f2とf3との差の絶対値で表される。図26は、結合係数κに対する入力インピーダンスZinの絶対値の特性を示す。グラフaは周波数帯域をF1にした場合の入力インピーダンスZinの絶対値特性を示し、グラフbは周波数帯域をF2にした場合の入力インピーダンスZinの絶対値特性を示す。図26に示すように、共振周波数f2と共振周波数f3との間の周波数帯域が狭くなるほど、入力インピーダンスZinの絶対値が大きくなる。すなわち、本例は、共振周波数f2と共振周波数f3との間の周波数帯域の広さを設定することで、入力インピーダンスZinの絶対値を自由に設計することができる。上記のように、本例において、高周波交流電源6の出力側からみたインピーダンスZinの値は、インピーダンスZ2の極小値をとる周波数f2とインピーダンスZ2の極大値をとる周波数f3との間の周波数帯域に応じて設定されている。これにより、当該周波数帯域を調整することで、入力インピーダンスZinの値を大きくすることができるため、高周波交流電源6の供給可能な電力を効率よく負荷側に供給することができる。その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。《第5実施形態》図27は発明の他の実施例に係る非接触給電装置の非接触給電部の回路図である。本例は、第1実施形態に対して、非接触給電部10の回路構成が異なる。これ以外の構成は、上述した第1実施形態と同じであり、第1~第4実施形態の記載を適宜、援用する。図27に示すように、コンデンサ103は一次巻線101と並列に接続され、コンデンサ104は一次巻線101とコンデンサ103との並列回路と直列に接続されている。コンデンサ208は二次巻線201と直列に接続されている。図27の回路の1次側のみの回路のインピーダンス特性を図28に示す。図28は周波数に対する、1次側の回路のインピーダンスZ1の絶対値特性を示すグラフである。図28に示すように、Z1のインピーダンス特性は、共振周波数f2で極小値をとり、共振周波数f3で極大値をとる。共振周波数f2は、一次巻線101、コンデンサ103及びコンデンサ104で構成される共振回路の共振周波数であり、共振周波数f3は、一次巻線101及びコンデンサ103で構成される共振回路の共振周波数である。そして、本例において、Z1のインピーダンス特性は、共振周波数f2と共振周波数f3との間に、高周波交流電源6の基本波周波数f0を有する。図27の回路の2次側のみの回路のインピーダンス特性を図29に示す。図29は周波数に対する、2次側の回路のインピーダンスZ2の絶対値特性を示すグラフである。図29に示すように、Z2のインピーダンス特性は、共振周波数f1で極小値をとる。共振周波数f1は二次巻線201とコンデンサ206とで構成される共振回路の共振周波数である。そして、本例において、Z2のインピーダンス特性は、基本波周波数f0の付近に、共振周波数f1に対する極小値を有する。上記のように、本例において、Z1の周波数に対するインピーダンス特性は、周波数f0に最も近く、極大値をとる周波数f3と、周波数f0に最も近く、極小値をとる周波数f2との間に周波数f0を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性は交流電源64の基本波成分の周波数f0付近に極小値を有する。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。なお、本例において、図27に示す回路は、図6に示す回路の1次側の一次巻線101以外の回路構成と、2次側の二次巻線201以外の回路構成とを反転させた回路に相当する。そのため、第2の実施形態で示した、Z2の共振周波数f2をZ1の共振周波数f1の半値幅の範囲内に設定した条件を、1次側と2次側とで反転させてもよい。すなわち、本例は、図27に示す回路において、Z1の極小値をとる周波数f2を、Z2の極小値をとる周波数の半値幅の範囲内に設定する。これにより、結合係数κが変動した場合でも、基本波周波数f0に対する入力インピーダンスの位相の変動が抑制されるため、力率の低下を抑制することができ、その結果として、高周波交流電源6の電源サイズを小型化することができる。なお、本例において、非接触給電部10の回路は必ずしも図27に示す回路にする必要はなく、上記の条件、すなわち、Z1の周波数に対するインピーダンス特性が、周波数f0に最も近く、極大値をとる周波数f3と、周波数f0に最も近く、極小値をとる周波数f2との間に周波数f0を有し、Z2の周波数に対するインピーダンス特性が交流電源64の基本波成分の周波数f0付近に極小値を有する、条件を満たす限り、例えば図30、31に示す回路であってもよい。図30、31は、本発明の変形例に係る非接触給電装置の非接触給電部10の回路図である。図30に示すように、本例の変形例に係る非接触給電部10は、コンデンサ105を一次巻線101に直列接続し、一次巻線101とコンデンサ105との直列回路にコンデンサ106を並列接続する。また図31に示すように、本例の変形例に係る非接触給電部10は、コンデンサ105を一次巻線101に直列接続し、一次巻線101とコンデンサ105との直列回路にコンデンサ106を並列接続し、コンデンサ105とコンデンサ106との接続点にコイル107を接続する。"