"一主面上に配されたp側電極及びn側電極を有する複数の太陽電池と、隣接する前記太陽電池のうちの一方の太陽電池の前記p側電極と、他方の太陽電池の前記n側電極とを電気的に接続する配線材と、を備える太陽電池モジュールであって、前記p側電極及び前記n側電極のそれぞれの表層は、少なくとも一つの給電ポイント部を含むめっき層を含み、前記配線材は、前記太陽電池の前記給電ポイント部の一部と重なり、且つ前記給電ポイント部の一部と重ならないように前記めっき層に接合されている、太陽電池モジュール。前記配線材は、半田により前記めっき層に接合されている、請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記配線材は、前記給電ポイント部の一部と重なる位置に配された開口または切欠を有する、請求項1または2に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、前記配線材に跨がって設けられている、請求項1~3のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、前記配線材の前記太陽電池との接合部の延びる方向に対して傾斜した方向に延びる部分を有する、請求項1~4のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、互いに傾斜した方向に延びる複数の部分を有する、請求項1~5のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、U字状またはV字状である、請求項1~6のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、前記配線材の前記太陽電池との接合部の延びる方向に対して平行に延びる部分を有する、請求項1~6のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記配線材の前記太陽電池との接合部のひとつに、複数の前記給電ポイント部のそれぞれの一部が重なるように、前記給電ポイント部が複数設けられている、請求項1~8のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記給電ポイント部は、他の部分よりも薄い中央部と、前記中央部の外側に位置しており、前記他の部分よりも厚い突起部とを有する、請求項1~9のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記p側電極及び前記n側電極のそれぞれは、バスバー部と、前記バスバー部から延びる複数のフィンガー部とを有し、前記給電ポイント部は、前記バスバー部に形成されている、請求項1~10のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。裏面接合型の太陽電池を用いた太陽電池モジュールでは、配線が全て太陽電池の裏面側で行われる。このため太陽電池モジュールの温度上昇に起因する熱膨張などにより応力が加わった際に、熱膨張係数の違いにより配線から太陽電池に加わるストレスは、全て太陽電池の裏面に加わる。このため、裏面接合型の太陽電池を用いた太陽電池モジュールにおいては、従来の太陽電池モジュールに比べ、配線と太陽電池との間の接合の信頼性を高めることがより重要になる。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、配線材によって電気的に接続されている複数の裏面接合型の太陽電池モジュールの信頼性を向上することにある。本発明に係る太陽電池モジュールは、複数の太陽電池と、配線材とを備えている。複数の太陽電池は、一主面上に配されたp側電極及びn側電極を有する。配線材は、隣接する太陽電池のうちの一方の太陽電池のp側電極と、他方の太陽電池のn側電極とを電気的に接続している。p側電極及びn側電極のそれぞれの表層は、少なくとも一つの給電ポイント部を含むめっき層を含む。配線材は、太陽電池の給電ポイント部の一部と重なり、且つ給電ポイント部の一部と重ならないようにめっき層に接合されている。本発明によれば、配線材によって電気的に接続されている複数の裏面接合型の太陽電池を用いた太陽電池モジュールの信頼性を向上することができる。以下、本発明を実施した好ましい形態の一例について説明する。但し、下記の実施形態は、単なる例示である。本発明は、下記の実施形態に何ら限定されない。また、実施形態等において参照する各図面において、実質的に同一の機能を有する部材は同一の符号で参照することとする。また、実施形態等において参照する図面は、模式的に記載されたものであり、図面に描画された物体の寸法の比率などは、現実の物体の寸法の比率などとは異なる場合がある。図面相互間においても、物体の寸法比率等が異なる場合がある。具体的な物体の寸法比率等は、以下の説明を参酌して判断されるべきである。第1の実施形態太陽電池モジュール1の概略構成太陽電池モジュール1は、太陽電池ストリング9を備えている。太陽電池ストリング9は、一の方向x方向に沿って配列された複数の裏面接合型の太陽電池10を備えている。複数の太陽電池10は、配線材11によって電気的に接続されている。具体的には、隣接する太陽電池10間が配線材11によって電気的に接続されることによって、複数の太陽電池10が直列または並列に電気的に接続されている。太陽電池ストリング9の受光面側には、受光面側保護部材35が配されている。一方、太陽電池ストリング9の裏面側には、裏面側保護部材34が配されている。保護部材34,35の間には、封止材33が設けられている。太陽電池ストリング9は、この封止材33中に封止されている。封止材33並びに保護部材34,35の材料は、特に限定されない。封止材33は、例えば、エチレン酢酸ビニル共重合体EVAやポリビニルブチラールPVB等の樹脂により形成することができる。受光面側保護部材35は、例えば、ガラス板や樹脂板などの透光性を有する板体により構成することができる。裏面側保護部材34は、例えば、アルミニウム箔などの金属箔を介在させた樹脂フィルム等のシート状の部材やガラス板あるいは樹脂板等の板体により構成することができる。太陽電池10の構造図2に示すように、太陽電池10は、光電変換部20を有する。光電変換部20は、受光することによってキャリア電子及び正孔を生成するものである限りにおいて特に限定されない。光電変換部20は、例えば、一の導電型を有する結晶性半導体からなる基板と、基板の一の表面の上に配されたp型及びn型非晶質半導体層とを備えるものであってもよい。この場合、光電変換部は、基板とp型及びn型非晶質半導体層のそれぞれとの間に配されており、発電に実質的に寄与しない程度の厚みのi型非晶質半導体層をさらに備えていることが好ましい。また、光電変換部20は、例えば、一の導電型を有する結晶性半導体からなる基板の一の表面に露出しているp型ドーパント拡散部及びn型ドーパント拡散部を有するものであってもよい。また、光電変換部20は、例えば、化合物半導体、有機半導体などからなるものであってもよい。以下、本実施形態では、光電変換部20が、n型の導電型を有する結晶性半導体からなる基板と、基板の一主面上に配されたp型及びn型非晶質半導体層とを有する例について説明する。光電変換部20は、裏面20aと、受光面20bとを有する。本実施形態の太陽電池10では、受光面20b上には金属電極等の遮光性の構造が設けられていない。従って、受光面20bの全面で受光が可能である。また、太陽電池10は、受光面20b上に、パッシベーション層および反射防止層の少なくとも一方を有することが好ましい。このようにすることで、太陽電池10の光電変換効率を向上させることができる。また、受光面20bは光反射を低減するテクスチャ構造を有することが好ましい。このようにすることで、光電変換効率をより一層向上させることができる。裏面20aには、n型表面12とp型表面13とが含まれている。本実施形態では、n型表面12は、n型非晶質半導体層の表面により構成されている。p型表面13は、p型非晶質半導体層の表面により構成されている。光電変換部がn型ドーパントを含有するn型領域と、p型ドーパントを含有するp型領域とを有するものである場合は、n型表面は、n型領域の表面により構成され、p型表面は、p型領域の表面により構成される。n型表面12の上には、n側電極14が設けられている。n側電極14は、n型表面12に電気的に接続されている。一方、p型表面13の上には、p側電極15が設けられている。p側電極15は、p型表面13に電気的に接続されている。n側電極14およびp側電極15は、それぞれ電子および正孔を収集する。本実施形態ではn型の導電型を有する結晶性半導体からなる基板を用いているので、電子が多数キャリアとなり、ホールが少数キャリアとなる。n側電極14及びp側電極15のそれぞれは、くし歯状に構成されている。n側電極14とp側電極15とは、互いに間挿し合っている。具体的には、n側電極14とp側電極15とのそれぞれは、一の方向x方向に直交する他の方向y方向に沿って延びるバスバー部14a、15aと、バスバー部14a、15aからx方向に沿って延びる複数のフィンガー部14b、15bとを有する。複数のフィンガー部14b、15bは、y方向に沿って所定の間隔を隔てて交互に配列されている。複数のフィンガー部14b、15bはそれぞれバスバー部14a,15aに電気的に接続されている。なお、多数キャリアを収集するn側電極14の一部を構成しているバスバー部14aのy方向に沿った幅W1は、少数キャリアを収集するp側電極15の一部を構成しているバスバー部15aのy方向に沿った幅W2よりも小さくすることが好ましい。すなわち、バスバー部14aの幅W1を、バスバー部15aの幅W2よりも小さくすることが好ましい。n側電極14及びp側電極15のそれぞれの少なくとも表層は、めっき層を含む。n側電極14及びp側電極15のそれぞれの全体が少なくともひとつのめっき層により構成されていてもよい。但し、本実施形態では、図4に示すように、n側電極14及びp側電極15のそれぞれは、少なくとも導電層16b、17bと、導電層16b、17bの上に積層されためっき層16c、17cとの積層体により構成されている。また、n型表面12とp型表面13とが非晶質半導体から構成される場合、n側電極14及びp側電極15のそれぞれは、導電層16b,17bの下地にTCOTransparentConductiveOxide層16a,17aを備えていても良い。TCO層16a、17aは、例えば、ITOIndiumTinOxide等のドーパントを含む酸化インジウムにより構成することができる。TCO層16a、17aの厚みは、例えば、20nm~200nm程度とすることができる。導電層16b、17bは、めっき層16c,17cを形成する際の下地層として用いられる。また、導電層16b、17bは、TCO層16a,17aとめっき層16c、17cとの密着性を高める機能を有している。導電層16b、17bは、例えば、Cu,Sn,Ag,Au,Pt,Pd,Al,Ti,Niなどの金属やそれらの金属のうちの一種以上を含む合金により形成することができる。導電層16b、17bは、複数の導電層の積層体により構成されていてもよい。導電層16b、17bの厚みは、例えば、50nm~500nm程度とすることができる。めっき層16c、17cは、例えば、Cu,Snなどの金属や、それらの金属の一種以上を含む合金により形成することができる。めっき層16c、17cは、複数のめっき膜の積層体により構成されていてもよい。めっき層16c、17cの厚みは、例えば、2nm~50μm程度とすることができる。本実施形態において、めっき層16c,17cは電解めっきにより形成される。このため、めっき層16c、17cのそれぞれには、少なくとも一つの給電ポイント部18,19が形成されている。具体的には、めっき層16c、17cのそれぞれには、複数の給電ポイント部18,19が等間隔に形成されている。給電ポイント部18,19は、めっき層16c、17cを形成する際に給電プローブが押し当てられたポイントである。このため、給電ポイント部18,19は、めっき層16c、17cの給電ポイント部18,19以外の部分よりも薄い円形の中央部18a、19aを有する。また給電ポイント部18,19は、中央部18a、19aの外側に、中央部18a、19aを包囲するように位置しており、給電ポイント部18,19以外の部分よりも厚い輪帯状の突起部18b、19bを有する。中央部18a、19aの厚み、突起部18b、19bの最大厚みのそれぞれは、めっき膜16c、17cの給電ポイント部18,19以外の部分の厚みの0倍~0.5倍、1.1倍~10倍であることが好ましく、0倍~0.1倍、1.1倍~5倍であることがより好ましい。中央部18a、19aの厚みに対する突起部18b、19bの最大厚みの比突起部18b、19bの最大厚み/中央部18a、19aの厚みは、2.2倍~無限大倍、2.2倍~無限大倍であることが好ましく、11倍~無限大倍、11倍~無限大倍であることがより好ましい。突起部18b、19bの先端から中央部18a、19aまでの深さは、5μm~100μmであることが好ましく、10μm~50μmであることがより好ましい。中央部18a、19aの直径は、例えば、1mm~5mmであることが好ましく、2mm~3mmであることがより好ましい。突起部18b、19bの半径方向における幅は、例えば、0.01mm~1mmであることが好ましく、0.1mm~0.5mmであることがより好ましい。なお、本発明においては、給電ポイント部の形状は円形に限定されない。給電ポイント部の形状は給電プローブの先端の形状を反映し、例えば、多角形状であってもよいし、三角形状であってもよい。配線材11による太陽電池10の電気的接続次に、本実施形態における太陽電池10の電気的接続態様について詳細に説明する。図3~図5に示すように、配線材11は、配線材本体11aと、複数の第1及び第2の接合部11b、11cとを有する。配線材本体11aの長手方向は、隣接する太陽電池10間においてy方向に沿って延びている。配線材本体11aの短方向は、隣接する太陽電池10間においてx方向に沿って延びている。複数の第1及び第2の接合部11b、11cのそれぞれはx方向に延び、配線材本体11aに電気的に接続されている。配線材本体11aは、隣接する太陽電池10の夫々に接しないような幅を有している。従って、配線材11は、第1及び第2の接合部11b、11cのみで太陽電池10と接合されている。隣接する太陽電池10のうちの一方の太陽電池10のp側電極15と、他方の太陽電池10のn側電極14とが配線材11により電気的に接続されている。本実施形態では、配線材11は、半田21によって、太陽電池10の給電ポイント部18,19の一部と重なり、且つ給電ポイント部18,19の他の一部と重ならないように接合されている。具体的には、本実施形態では、配線材11の第1の接合部11bは、給電ポイント部18を覆うように設けられている。そして、第1の接合部11bに開口11b1が設けられている。この開口11b1により、給電ポイント部18の一部が第1の接合部11bと重ならないようにされている。より具体的には、給電ポイント部18の中央部18aの一部が第1の接合部11bと重なり、且つ中央部18aの他の一部が第1の接合部11bと重ならないように、半田21により接合されている。配線材11の第2の接合部11cは、給電ポイント部19を覆うように設けられている。そして、第2の接合部11cに開口11c1が設けられている。この開口11c1により、給電ポイント部19の一部が第2の接合部11cと重ならないようにされている。より具体的には、給電ポイント部19の中央部19aの一部が第2の接合部11cと重なり、且つ中央部19aの他の一部が第2の接合部11cと重ならないように、半田21により接合されている。なお、配線材11は、導電性部材である限りにおいて特に限定されない。配線材11は、例えば、Cu,Ni及びSnからなる群から選ばれた金属、Cu,Ni及びSnからなる群から選ばれた一種以上の金属を含む合金などにより形成することができる。次に、太陽電池モジュール1の製造方法の一例について説明する。まず、光電変換部20を複数用意する。次に、光電変換部20の裏面20aのn型表面12上とp型表面13上に、TCO層16a、17a及び金属や合金からなる導電層16b、17bを形成する。次に、図6に示すように、導電層16b、17bの表面に給電プローブ22,23を押し当てた状態で、めっき浴に浸漬し、給電プローブ22,23から給電して電解めっきを行うことにより、めっき層16c、17cを形成する。これにより、n側電極14及びp側電極15を完成させる。このめっき層16c、17cの形成工程においては、給電プローブ22,23が押し当てられていた部分には、めっき層は厚く形成されず、給電プローブ22,23が押し当てられていた周囲においてめっき層の厚みが厚くなる。その結果、給電ポイント部18,19が形成される。次に、各給電ポイント部18,19を含む領域に、開口11b1,11c1を有する配線材11の第1または第2の接合部11b、11cを半田21を用いて接合することにより、p側電極15とn側電極14とを電気的に接続する。これを繰り返すことにより、太陽電池ストリング9を作製する。次に、受光面側保護部材35の上に、EVAシートなどの樹脂シートを載置する。樹脂シートの上に、配線によって電気的に接続された複数の太陽電池ストリング9を配置する。その上に、EVAシートなどの樹脂シートを載置し、さらにその上に、裏面側保護部材34を載置する。これらを、減圧雰囲気中において、加熱圧着することによりラミネートし、太陽電池モジュール1を製造することができる。以上説明したように、本実施形態では、配線材11は、半田21によって、太陽電池10の給電ポイント部18,19の一部と重なるように接合されている。このため、突起部18b、19bと半田21とが係合した状態となる。よって、配線材11と、n側またはp側電極14,15との密着強度を高めることができる。従って、太陽電池モジュール1の信頼性を向上することができる。ところで、例えば、配線材11に開口11b1,11c1が設けられていない場合は、給電ポイント部内に半田が位置していない空隙以下、ボイドとする。が生じる場合がある。ボイドは、半田による接合時に給電ポイント部に存在していた気体や、半田から発生する気体が残存することにより発生するものと考えられる。給電ポイント部内にボイドが発生すると、半田による配線材と太陽電池との接合強度が低くなる。また、配線材と太陽電池との接合部における電気抵抗が高くなる。その結果、太陽電池モジュールの光電変換効率が低くなる傾向にある。それに対して、本実施形態では、配線材11は、半田21によって、太陽電池10の給電ポイント部18,19の一部と重ならないように接合されている。このため、給電ポイント18,19のガスが、給電ポイント18,19の配線材11とは重なっていない部分から効率的に排出される。その結果、給電ポイント部18,19の内部に半田21を確実に充填することができ、ボイドの発生を抑制することができる。よって、半田21による配線材11と太陽電池10との接合強度を高くすることができる。従って、太陽電池モジュール1の信頼性をさらに向上することができる。また、配線材11と太陽電池10との接合部における電気抵抗を低くすることができる。従って、改善された光電変換効率を有する太陽電池モジュール1を実現することができる。また、本実施形態では、開口11b1、11c1内に半田21が入り込むようにすることにより、配線材11の接合強度をより高くすることができる。本実施形態では、給電ポイント部18,19を含む複数の領域に、離散的に配線材11が接合されている。このため、配線材11がバスバー部14a、15aの全面にわたって接合されている場合と比べて、配線材11に応力が加わり難い。よって、配線材11のはがれをより効果的に抑制することができる。従って、太陽電池モジュール1の信頼性をさらに効果的に向上することができる。本実施形態では、厚みが薄く、電気抵抗が高い中央部18a、19aを含む給電ポイント部18,19がバスバー部14a、15aに設けられている。このため、例えば、フィンガー部に給電ポイント部を設ける場合と比較して、給電ポイント部を設けることによる光電変換効率の低下を抑制することができる。以下、本発明を実施した好ましい形態の他の例について説明する。以下の説明において、上記第1の実施形態と実質的に共通の機能を有する部材を共通の符号で参照し、説明を省略する。以下の第2~第6の実施形態は、配線材11と給電ポイント部18,19の形状及び配置が異なる以外は、上記第1の実施形態と実質的に同様の構成を有する。このため、以下に説明する態様を除いては、第1の実施形態の説明を援用するものとする。また、第2~第6の実施形態では、第1の接合部11bと、第2の接合部11cとは実質的に同様の構成を有する。給電ポイント部18と給電ポイント部19とは実質的に同様の構成を有する。第1の接合部11bと給電ポイント部18との位置関係と、第2の接合部11cと給電ポイント部19との位置関係とも同様である。従って、第1の接合部11bと給電ポイント部18とを示す図7~図11を、第2の接合部11c及び給電ポイント部19にも援用するものとする。第2の実施形態図7は、第2の実施形態における配線材と給電ポイント部との位置関係を説明するための模式的平面図である。本実施形態では、第1の実施形態における開口11b1の代わりに切欠11b2が設けられている。これにより、配線材11が、給電ポイント部18,19の他の一部と重ならないようにされている。この場合であっても、上記第1の実施形態と同様に、優れた信頼性と改善された光電変換効率を得ることができる。第3の実施形態図8は、第3の実施形態における配線材と給電ポイント部との位置関係を説明するための模式的平面図である。本実施形態では、接合部11b、11cが矩形状とされており、細長形状の給電ポイント部18,19が接合部11b、11cからはみ出すように設けられている。この場合であっても、上記第1の実施形態と同様に、優れた信頼性と改善された光電変換効率を得ることができる。また、本実施形態では、配線材11に開口や切欠を設ける場合と比較して、配線材11自身の剛性を高くすることができる。本実施形態のように、給電ポイント部を円形以外の形状としてもよい。第4の実施形態図9は、第4の実施形態における配線材と給電ポイント部との位置関係を説明するための模式的平面図である。本実施形態では、複数の細長形状の給電ポイント部18,19が接合部11b、11cの延びる方向と平行に配されており、給電ポイント部18,19の先端部が配線材11と重なっていない。この場合であっても、上記の第1の実施形態と同様に、優れた信頼性と改善された光電変換効率を得ることができる。第5の実施形態図10は、第5の実施形態における配線材と給電ポイント部との位置関係を説明するための模式的平面図である。本実施形態では、複数の細長形状の給電ポイント部18,19が、接合部11b、11cの延びる方向と傾斜した方向に延びるように配されている。具体的には、複数の細長形状の給電ポイント部18,19が、接合部11b、11cの延びる方向に垂直な方向に延びるように配されている。この場合であっても、上記第1の実施形態と同様に、優れた信頼性と改善された光電変換効率を得ることができる。第6の実施形態図11は、第6の実施形態における配線材と給電ポイント部との位置関係を説明するための模式的平面図である。本実施形態では、給電ポイント部18,19が、互いに傾斜した方向に延びる複数の部分を有する。具体的には、給電ポイント部18,19は、V字状である。この場合や、給電ポイント部がU字状である場合であっても、上記第1の実施形態と同様に、優れた信頼性と改善された光電変換効率を得ることができる。その他の変形例上記第1の実施形態では、n側電極14とp側電極15とのそれぞれが、複数のフィンガー部14b、15bと、バスバー部14a、15aとを有する例について説明したが、本発明は、この構成に限定されない。本発明においては、n側電極及びp側電極のうちの少なくとも一方がバスバーを有さず、複数のフィンガー部により構成されている所謂バスバーレスの電極であってもよい。上記第1の実施形態では、配線材11が千鳥状に形成されている例について説明したが、本発明は、この構成に限定されない。本発明において、配線材は、直線状に形成されていてもよい。上記第1の実施形態では、給電ポイント部18,19がバスバー部14a、15aに形成されている例について説明した。但し、本発明において、給電ポイント部の形成位置は特に限定されない。例えば、フィンガー部に給電ポイント部を形成してもよい。"