1燃焼サイクル中に複数回の燃料噴射を実行する分割噴射制御手段を備えた筒内噴射式エンジンの制御装置であって、前記分割噴射制御手段は、1燃焼サイクル中において吸気弁のリフト位置が所定範囲内にある期間は、燃料噴射を禁止することを特徴とする筒内噴射式エンジンの制御装置。前記分割噴射制御手段は、吸気弁が中リフト位置から最大リフト位置付近にある期間は、燃料噴射を禁止することを特徴とする請求項1に記載の筒内噴射式エンジンの制御装置。前記分割噴射制御手段は、少なくとも1回目の燃料噴射を前記燃料噴射禁止期間よりも前に実行することを特徴とする請求項1又は2に記載の筒内噴射式エンジンの制御装置。前記分割噴射制御手段は、前記燃料噴射禁止期間よりも前に燃料噴射を開始し、燃料噴射中に前記噴射禁止期間にかかった場合は、当該噴射禁止期間による減量分を当該噴射禁止期間後の噴射量に加えることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の筒内噴射式エンジンの制御装置。前記筒内噴射式エンジンにおいて、PM排出粒子数の増減には、ピストン冠面やシリンダボア壁面への燃料付着量と筒内混合気の均質度が関係する。ピストン冠面やシリンダボア壁面への付着は、燃料の噴射時期による影響が大きい。燃料の噴射時期を進角しすぎると、ピストン冠面に付着、残留する燃料量が多くなり、燃料の噴射時期を遅角しすぎると、シリンダボア壁面に付着、残留する燃料量が多くなる。ピストン冠面やシリンダボア壁面への燃料付着量が多くなると、PM排出粒子数が増加する。また、混合気の濃さに対しても、PM排出粒子数は敏感に反応する。筒内混合気の平均濃度だけではなく、筒内混合気の均質度空気と燃料の混ざり具合によっても大きく影響を受ける。筒内混合気の均質度を高めるためには、筒内へ流入する空気の流動タンブル=縦渦を強めればよいことが知られている。タンブルを強めて筒内混合気の均質度を上げるためには、筒内への空気の流入時期と燃料噴射時期とが重要である。本発明は、上記課題に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、ピストン冠面やシリンダボア壁面への燃料付着を抑制できるとともに、筒内混合気の均質度を向上させることができ、もって、PM排出粒子数を低減することのできる筒内噴射式エンジンの制御装置を提供することにある。上記目的を達成すべく、本発明に係る筒内噴射式エンジンの制御装置は、1燃焼サイクル中に複数回の燃料噴射を実行する分割噴射制御手段を備え、該分割噴射制御手段は、1燃焼サイクル中において吸気弁のリフト位置が所定範囲内にある期間は、燃料噴射を禁止することを特徴としている。本発明に係る筒内噴射式エンジンの制御装置では、1燃焼サイクル中に燃料を複数回に分割して噴射するようにされたもとで、1燃焼サイクル中において吸気弁のリフト位置が所定範囲内にある期間、言い換えれば噴射された燃料噴霧により筒内のタンブルが弱まるような期間における燃料噴射を禁止するようにされるので、筒内混合気の均質度を向上させ得、PM排出粒子数を低減することができる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照しながら説明する。図1は、本発明に係る制御装置の一実施形態を、それが適用された筒内噴射式エンジンと共に示す概略構成図である。図示例の筒内噴射式エンジン1は、例えば4つの気筒1、2、3、4を有する直列4気筒のガソリンエンジンであり、吸入空気は、吸気通路130の最上流端部を形成するエアクリーナ102の入口部から取り入れられ、エアフローセンサ103を通り、電制スロットル弁104を通って各気筒に接続された吸気マニホールド多岐管105及び吸気ポートに分配された後、可変バルブタイミング機構図示省略が付設された吸気カム軸120により開閉駆動される吸気弁119を介して、ピストン132上方に画成される燃焼室106に吸入される。燃料は、低圧燃料ポンプ図示せずにより1次加圧された後、排気カム軸144により駆動される高圧燃料ポンプ108で更に高い圧力に2次加圧され、コモンレール117を介して各気筒に装着されている燃料噴射弁109に供給され、この燃料噴射弁109からクランク角度で見て所定のタイミングで燃焼室106内に直接噴射後述するように本例では分割噴射される。燃焼室106内に噴射された燃料は、吸入空気との混合気を生成し、混合気は点火コイル110からの点火エネルギにより点火プラグ111で点火されて爆発燃焼し、その燃焼廃ガス排気ガスは排気カム軸144により開閉駆動される排気弁142を介して排気通路140に排出される。排気通路140の途中には、EGR通路112の一端始端が接続され、EGR通路の他端は吸気通路130に接続されている。EGR通路112にはEGR制御弁113、EGR流量センサ114が配在されており、排気通路140を流れる排気ガスの一部EGRガスは、必要に応じてEGR制御弁113を介して吸気通路130に還流せしめられるようになっている。EGR流量はEGR制御弁113によって調節される。本実施例では、上記燃料噴射弁109、電制スロットル弁104、点火コイル110、高圧燃料ポンプソレノイド108、EGR制御弁113等の駆動制御を行うため、マイクロコンピュータを内蔵するエンジン制御ユニット101が備えられている。エンジン制御ユニット101は、その内部構成と入出力関係が図2に示されているように、A/D変換器を含むI/OLSI101a、CPU101b、EPROM101c、RAM101d等から構成され、エアフローセンサ103、スロットルセンサ107、吸気カム軸120に添設されたカム角センサ121、クランク軸115に添設されたクランク角センサ116、水温センサ202、燃圧センサ204、油温センサ205、空燃比センサ、吸気温外気温センサを含む各種センサ等からの信号を入力として取り込み、所定の演算処理を実行し、演算結果として算出された各種の制御信号を出力し、アクチュエータである燃料噴射弁109、電制スロットル弁104、点火コイル110、高圧燃料ポンプ108、EGR制御弁113等の駆動制御を行う。本実施例では、前記クランク角センサ116及びカム角センサ121からの信号に基づいて、各気筒が1燃焼サイクル中吸気行程、圧縮行程、膨張行程、排気行程のいずれの行程にあるかやピストン位置例えばクランク角で見て圧縮行程上死点前の何度にあるか等、さらに、吸気弁119のリフト位置等が演算される。エンジン制御ユニット101は、燃料噴射制御に際して、1燃焼サイクルにおける噴射回数分割噴射回数、噴射開始時期、分割噴射間隔、総噴射時間総噴射量=合計噴射バルス幅等を演算して設定する。次に、図3を用いて、分割噴射回数とPM排出粒子数との関係を説明する。図3は、1燃焼サイクル中に必要な燃料量を複数回に分割して噴射した場合の、分割回数に対するPM排出粒子数を示している。分割回数を増やす毎に1回当たりの燃料噴射量が減少するため、ピストン冠面への燃料付着が減少し、PM排出粒子数も減少している。次に、図4を用いて、分割噴射の間隔とPM排出粒子数の関係を説明する。分割噴射の間隔が狭すぎると、十分に分割噴射の効果が得られず、PM排出粒子数の低減が図れない。図4から、PM排出粒子数を低減させるためには、所定クランク角度間隔以上に噴射間隔を空ける必要があることがわかる。次に、図5を用いて、燃料噴射開始時期とPM排出粒子数A、筒内タンブル強さB、及び吸気弁リフト位置Cの関係を説明する。図5は、1燃焼サイクル中に1回燃料を噴射した場合の、燃料噴射開始時期とPM排出粒子数A、筒内タンブル強さB、及び吸気弁リフト位置Cの関係を示している。燃料を噴射しない場合の筒内タンブル強さに対して、燃料を噴射した場合の筒内タンブル強さは、燃料噴射開始時期によって増減する。これは、筒内に流入する空気流動が、噴射された燃料によって加減されるためである。PM排出粒子数は、混合気の均質度が低く、混合気中の濃淡により局所的に濃い混合気が存在することが増加要因のひとつである。混合気の均質度は、筒内タンブルが強いほど高めることができる。つまり、タンブルが弱まる時期期間に燃料を噴射すると、PM発生粒子数が増加する。1燃焼サイクル中に必要な燃料量を、複数回に分割して噴射する分割噴射時も同様であり、複数回に分割されたいずれかの噴射時期期間がタンブルが弱まる時期期間と重なると、PM発生粒子数が増加する。次に、図6、図7を用いて、本実施形態における分割噴射制御の具体的な制御内容について説明する。図6は、本発明の一実施形態における分割噴射制御にあたっての処理内容を示すフローチャートである。図6にフローチャートで示される処理は、割込み処理であり、例えば10ms周期で繰り返して実行する。エンジン制御ユニット101は、図6にフローチャートで示される処理を実行することによって、各気筒毎の各回の噴射パルス幅と噴射開始時期を得、この得られた噴射パルス幅を持つ駆動パルス信号を前記噴射開始時期に各燃料噴射弁109に供給する。図6のステップ601では、各燃料噴射弁109から1燃焼サイクル中に噴射すべき総燃料量である、合計噴射パルス幅TI_TOTALを算出する。合計噴射パルス幅TI_TOTALは、クランク角センサ116及びエアフローセンサ103からの信号に基づいて算出されるエンジン1回転当たりの吸入空気量や、運転状態等に応じて設定される空燃比、燃圧センサ204の信号を用いて算出される燃圧、水温センサ202により検出される冷却水温等に応じて設定される。ステップ602では、最小噴射パルス幅TI_MINを算出する。ここで最小噴射パルス幅は、燃料噴射弁109の燃圧特性、電気特性、機械特性、及び燃料噴射弁の駆動電流波形等の諸特性から設定する。ステップ603では、分割した各噴射の噴射インターバルである噴射間隔を算出する。噴射間隔は、燃料付着及び混合気の均質性の面と、燃料噴射弁駆動電流確保の面から、所定クランク角度間隔以上を設定する。噴射間隔が狭すぎると1回噴射とほぼ同様の燃料噴霧状態となり、分割噴射の効果が得られずにピストン冠面、シリンダボア壁面への燃料付着を低減できない。また、燃料噴射弁駆動回路は、燃料噴射弁を駆動する度に昇圧回路内の電圧が低下するため、元の電圧まで復帰する時間が必要であり、この昇圧復帰時間中は、次の燃料噴射を待つ必要がある。ステップ604では、分割数Nの設定を行う。分割数Nはエンジン回転数、エンジン負荷状態パラメータにより決定する。ステップ605では、カウンタnの初期化を行う。ステップ606では、カウンタnが分割数Nよりも大きいか否かの判定を行い、大きい場合n=1~Nまでの設定が完了は処理を終了する。カウンタnが分割数N以下の場合はステップ607以降の処理を行う。ステップ607では、分割噴射の各回の噴射パルス幅TI_nn=1~Nの算出を行う。ステップ607の詳細は図7に示す。ステップ608では、分割噴射の各回の噴射開始時期を算出する。ステップ608の詳細は図8に示す。ステップ609では、カウンタnのインクリメント処理を行い、ステップ606に戻る。このようにしてn=1~Nまでの処理を繰り返し、各回の噴射パルス幅と各回の噴射開始時期を設定する。次に、図7を用いて、図6のステップ607各回の噴射パルス幅算出の詳細について説明する。ステップ701では、分割された各回の基本噴射パルス幅TIBの算出を行なう。ステップ601で算出した合計噴射パルス幅TI_TOTALと、ステップ604で算出された分割数Nを用いて、TI_TOTAL÷Nの除算を実行して算出する。ステップ702では、1燃焼サイクルにおけるn回の分割噴射のうち、1回目n=1の噴射か否かを判断する。n=1の場合、ステップ703に進み、1回目燃料噴射パルス幅TI1=TIBとして設定する。n≠1の場合2回目以降の場合、ステップ704に進み、n回目燃料噴射パルス幅TIn=TIBとして設定する。ここでは、複数回の噴射割合を等分割としているが、エンジンの運転状態に応じた分割割合としてもよい。次に、図8を用いて、図6のステップ608噴射開始時期算出の詳細について説明する。ステップ801では、図7のステップ701で算出した分割基本燃料噴射量TIBと、ピストン冠面温度TEPIを入力として、図9に示すようなマップMITBを参照することによって、基本噴射開始時期ITBを算出する。マップMITBは、ピストン冠面温度TEPIによる燃料付着量、気化率の影響を考慮して設定する。また、冠面温度TEPIは、空気量、空燃比、点火時期などを用いて、熱モデルを構成して推定する方法が望ましいが、制御簡略化の観点から、水温センサ202、油温センサ205、吸気温センサで検出した水温、油温、吸気温を入力値として、マップを検索する構成としても良い。ステップ802では、1燃焼サイクルにおける分割噴射のうち、1回目の噴射開始時期可能角度の設定か否かを判断する。n=1の場合、ステップ803に進み、1回目の噴射時期IT1=ITBとして終了する。n≠1の場合2回目以降の場合、ステップ804に進み、n回目噴射開始時期可能角度ITnを算出する。前回IT_n-1に、分割後噴射パルス幅TI_n-1と図6のステップ603で算出した噴射間隔TI_INTを加算して、n回目噴射開始時期可能角度IT_nを算出する。次に、図10から図12を用いて、図6から図9に示すようにして構成したときの具体的な制御例について説明する。図10は、本発明実施例の基本制御例である。吸気弁119のリフト位置に応じて、燃料噴射禁止期間を設定している。噴射禁止期間は、燃焼室106内に噴射された燃料噴霧により、筒内タンブルが弱められる吸気弁リフト位置の範囲を示しており、吸気弁119が中リフト位置から最大リフト位置付近までの範囲に設定する。図11は、吸気弁119の開閉時期が可変バルブタイミング機構によって変更された場合の制御例を示している。破線で示される開弁期間に対して、実線で示すように開弁期間が進角せしめられた場合でも、燃料噴射禁止期間は常に吸気弁119のリフト位置に応じて設定される。図12は、燃料噴射禁止期間前に燃料噴射を開始し、運転状態の急変等により噴射途中で噴射禁止期間にかかった場合の制御例である。噴射禁止期間にかかった場合は、即座に燃料噴射を停止させる。停止することによる燃料の減量分は、噴射禁止期間以降の次噴射に追加する。以上の制御を行うことにより、燃焼室内に噴射された燃料噴霧で筒内タンブルが弱まることが防止され、筒内混合気の均質度が向上し、PM排出粒子数を低減することができる。以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の精神を逸脱することなく種々の変更ができるものである。