被加熱物を加熱調理するための加熱調理室と、上記加熱調理室の天面上に位置すると共に、熱媒体を加熱するヒータを有して、上記天面に設けられた複数の噴出口から加熱調理室内に向けて熱媒体を噴出する天井熱媒体加熱室と、上記加熱調理室と上記天井熱媒体加熱室とに熱媒体を循環させる循環ダクトと、上記熱媒体を循環させるためのファンとを備え、上記天井熱媒体加熱室の上部に、空気断熱層を形成する空気断熱層形成部材を設け、上記空気断熱層形成部材と上記加熱調理室の上記天面との間に、上記ヒータを配置し、上記空気断熱層形成部材は、上記天井熱媒体加熱室の天面における熱媒体の流れ方向の両端部よりも内側の箇所から、上記加熱調理室の側へ膨出するように設けられていることを特徴とする加熱調理器。請求項1に記載の加熱調理器において、上記空気断熱層形成部材は金属で形成されており、少なくとも内面が鏡面になっていることを特徴とする加熱調理器。請求項1あるいは請求項2に記載の加熱調理器において、上記空気断熱層形成部材の上記天井熱媒体加熱室の入口側に面する部分は、熱媒体を斜め下方に向けて案内するように傾斜していることを特徴とする加熱調理器。請求項1から請求項3に記載の加熱調理器において、上記空気断熱層形成部材は、上記天井熱媒体加熱室の上記入口と出口との間に、狭隘部を形成する狭隘部形成部を備えると共に、上記狭隘部に上記ヒータの一部を配置していることを特徴とする加熱調理器。請求項1から請求項4までの何れか一つに記載の加熱調理器において、平面視において、上記天井熱媒体加熱室の上記入口と上記出口との間の中間よりも上流側に位置する上記ヒータの部分の占有面積は、上記中間よりも下流側に位置する上記ヒータの他の部分の占有面積よりも大きいことを特徴とする加熱調理器。請求項1から請求項5までの何れか一つに記載の加熱調理器において、上記噴出口の近傍、且つ、上記天井熱媒体加熱室内の熱媒体の流れに関して上流側に、上記ヒータの部分が位置していることを特徴とする加熱調理器。請求項4に記載の加熱調理器において、上記空気断熱層形成部材は、上記狭隘部の下流側に、上記狭隘部の通路面積よりも拡大した通路面積を有する拡大部を形成する拡大部形成部を有し、上記拡大部に、上記ヒータの部分が位置していることを特徴とする加熱調理器。請求項7に記載の加熱調理器において、上記拡大部に、少なくとも1つの上記噴出口が位置しているを有することを特徴とする加熱調理器。請求項1から請求項8までの何れか一つに記載の加熱調理器において、上記天井熱媒体加熱室は、蒸気を過熱して過熱蒸気にする過熱蒸気生成室であることを特徴とする加熱調理器。請求項1から請求項9までの何れか一つに記載の加熱調理器において、上記ヒータは、弾性を有する弾性取付部材によってクランプされると共に、上記天井熱媒体加熱室の上面と下面に対して隙間をもって、上記弾性取付部材によって上記天井熱媒体加熱室に取り付けられていることを特徴とする加熱調理器。請求項10に記載の加熱調理器において、上記弾性取付部材の一端は、上記天井熱媒体加熱室に取り付けられている一方、上記弾性取付部材の他端は、湾曲した凸面であり、この湾曲した凸面が上記天井熱媒体加熱室の内面に非固定で当接していることを特徴とする加熱調理器。そこで、この発明の課題は、加熱調理室に供給する熱媒体をヒータで加熱するための熱媒体加熱室での熱交換を短時間に効率よく行うことができると共に、効率的な熱媒体の循環を行うことができる加熱調理器を提供することにある。上記課題を解決するため、この発明の加熱調理器は、被加熱物を加熱調理するための加熱調理室と、上記加熱調理室の天面上に位置すると共に、熱媒体を加熱するヒータを有して、上記天面に設けられた複数の噴出口から加熱調理室内に向けて熱媒体を噴出する天井熱媒体加熱室と、上記加熱調理室と上記天井熱媒体加熱室とに熱媒体を循環させる循環ダクトと、上記熱媒体を循環させるためのファンとを備え、上記天井熱媒体加熱室の上部に、空気断熱層を形成する空気断熱層形成部材を設け、上記空気断熱層形成部材と上記加熱調理室の上記天面との間に、上記ヒータを配置し、上記空気断熱層形成部材は、上記天井熱媒体加熱室の天面における熱媒体の流れ方向の両端部よりも内側の箇所から、上記加熱調理室の側へ膨出するように設けられていることを特徴としている。上記構成によれば、加熱調理室の天面上に位置する天井熱媒体加熱室の上部に、空気断熱層形成部材で空気断熱層を形成したので、上記天井熱媒体加熱室内の熱が外に逃げるのを防止することができ、内部温度を高めることができる。また、上記加熱調理器の天面の温度上昇を少なくできる。したがって、上記天井熱媒体加熱室内での上記熱媒体と上記ヒータとの熱交換を短時間に効率良く行うことができる。また、上記循環ダクトのコーナー部の圧損を大きくすることなく、効率的な熱媒体の循環を行うことができる。さらに、断熱材の使用量を削減できる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記空気断熱層形成部材は金属で形成されており、少なくとも内面が鏡面になっている。上記構成によれば、上記空気断熱層形成部材の内面が鏡面になっているので、上記空気断熱層形成部材の内面は熱を反射することができる。したがって、上記空気断熱層形成部材と上記加熱調理室の上記天面との間の熱が外に逃げるのを防止することができ、上記天井熱媒体加熱室の内部温度をさらに高めることができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記空気断熱層形成部材の上記天井熱媒体加熱室の入口側に面する部分は、熱媒体を斜め下方に向けて案内するように傾斜している。この実施の形態によれば、上記空気断熱層形成部材における上記天井熱媒体加熱室の入口側を、上記熱媒体を斜め下方に案内するように傾斜させたので、上流側の噴出口から斜め下方に向けて上記加熱調理室の全体に向けて上記熱媒体を噴出できる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記空気断熱層形成部材は、上記天井熱媒体加熱室の上記入口と出口との間に、狭隘部を形成する狭隘部形成部を備えるとともに、上記狭隘部に上記ヒータの一部を配置している。この実施の形態によれば、上記天井熱媒体加熱室の上記入口と出口との間に狭隘部を形成している。したがって、上記狭隘部内での上記熱媒体の流速を速めて熱交換済みの熱媒体の排出を速くし、上記狭隘部内での上記熱媒体と上記ヒータとの熱交換効率を高めることができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、平面視において、上記天井熱媒体加熱室の上記入口と上記出口との間の中間よりも上流側に位置する上記ヒータの部分の占有面積は、上記中間よりも下流側に位置する上記ヒータの他の部分の占有面積よりも大きい。この実施の形態によれば、上記天井熱媒体加熱室の上流側に位置する上記ヒータの部分の占有面積を下流側よりも大きくしたので、上記上流側の上記噴出口から噴出すべき熱媒体をより効果的に加熱することができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記噴出口の近傍、且つ、上記天井熱媒体加熱室内の熱媒体の流れに関して上流側に、上記ヒータの部分が位置している。この実施の形態によれば、上記ヒータの部分を、上記噴出口の近傍且つ上流側に位置させているので、上記噴出口から噴出すべき上記熱媒体を、その噴出直前に効果的に加熱することができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記空気断熱層形成部材は、上記狭隘部の下流側に、上記狭隘部の通路面積よりも拡大した通路面積を有する拡大部を形成する拡大部形成部を有し、上記拡大部に、上記ヒータの部分が位置している。この実施の形態によれば、上記狭隘部の下流側に拡大部を形成し、この拡大部に上記ヒータの部分を位置させているので、圧力損出を低減でき、且つ、上記拡大部内での上記熱媒体の温度低下を防止することができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記拡大部に、少なくとも1つの上記噴出口が位置している。この実施の形態によれば、上記拡大部に上記噴出口を位置させているので、上記拡大部において、上記噴出口からより垂直に近い状態で下方に上記熱媒体を噴出することができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記天井熱媒体加熱室は、蒸気を過熱して過熱蒸気にする過熱蒸気生成室である。この実施の形態によれば、過熱蒸気によって被加熱物を加熱調理する場合における上記天井熱媒体加熱室で内の上記熱媒体と上記ヒータとの熱交換を短時間に効率良く行って、調理時間の短縮を図ることができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記ヒータは、弾性を有する弾性取付部材によってクランプされると共に、上記天井熱媒体加熱室の上面と下面に対して隙間をもって、上記弾性取付部材によって上記天井熱媒体加熱室に取り付けられている。この実施の形態によれば、上記天井熱媒体加熱室内に、弾性取付部材でクランプされた上記ヒータを上面と下面に対して隙間を有して取り付けているので、上記天井熱媒体加熱室の上記下面が熱変形しても、上記ヒータを上記天井熱媒体加熱室の上面と下面とから離間させて固定することができる。したがって、上記熱媒体を上記ヒータの上下を通すことができると共に、上記ヒータの熱が上記天井熱媒体加熱室の上面および下面を介して奪われることを防止でき、熱交換効率を高めることができる。また、1実施の形態の加熱調理器では、上記弾性取付部材の一端は、上記天井熱媒体加熱室に取り付けられている一方、上記弾性取付部材の他端は、湾曲した凸面であり、この湾曲した凸面が上記天井熱媒体加熱室の内面に非固定で当接している。この実施の形態によれば、上記弾性取付部材の他端に設けられた湾曲した凸面が上記天井熱媒体加熱室の内面に非固定で当接しているので、熱膨張に対処でき、且つ、上記天井熱媒体加熱室を損傷することがない。以上より明らかなように、この発明の加熱調理器は、加熱調理室の天面上に位置された天井熱媒体加熱室の上部に、空気断熱層形成部材で空気断熱層を形成したので、上記天井熱媒体加熱室内の熱が外に逃げるのを防止することができ、内部温度を高めることができる。また、上記加熱調理器の天面の温度上昇を少なくできると共に、断熱材の使用量を削減できる。したがって、この発明によれば、上記天井熱媒体加熱室内での上記熱媒体と上記ヒータとの熱交換を短時間に効率良く行うことができ、且つ、安全で安価な加熱調理器を提供できる。以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、本実施の形態の加熱調理器における正面斜視図である。この加熱調理器は、直方体形状のケーシング1の正面に、下端側の辺を略中心に回動する扉2が取り付けられている。この扉2の上部にはハンドル3を取り付ける一方、略中央には耐熱ガラス4を取り付けている。また、扉2の図中右側には、操作パネル5を設けている。この操作パネル5は、カラー液晶表示部6とボタン群7とを有している。また、ケーシング1の上面における右側後方には排気ダクト8を設けている。さらに、ケーシング1の扉2の下方に、露受容器9を着脱自在に取り付けている。図2は、図1に示す加熱調理器の扉2側から見た縦断面の模式図である。図2に示すように、この加熱調理器は、水タンク11から供給された水を蒸気発生装置12で加熱して熱媒体としての飽和水蒸気を生成する。蒸気発生装置12で生成された飽和水蒸気は、蒸気供給通路を介して、加熱調理室13の図中右側面に取り付けられた循環ユニット14における蒸気吸込口15の加熱調理室13側に供給され、上記蒸気供給通路に接続された蒸気供給管16から噴き出される。上記蒸気供給管16は、加熱調理室13の上記右側面と平行になるように、循環ユニット14の蒸気吸込口15の近傍に取り付けられている。また、循環ユニット14内には、蒸気吸込口15に対向するように、ファンモータ18によって回転駆動される循環ファン17が配置されている。上記加熱調理室13の天面および図中左側面を覆うように、L字状に折り曲げられた蒸気ダクト19を設けている。この蒸気ダクト19は、加熱調理室13の天面に固定された第1ダクト部20と、第1ダクト部20の左側から下側に屈曲する屈曲部21と、加熱調理室13の左側面に固定されて、屈曲部21を介して第1ダクト部20に連なる第2ダクト部22とを含んでいる。上記蒸気ダクト19の第1ダクト部20には、過熱蒸気生成ヒータ23が収納されている。そして、第1ダクト部20と過熱蒸気生成ヒータ23とで過熱蒸気生成装置24を構成している。そして、上記蒸気ダクト19における第1ダクト部20の図中右側は、4本の接続管25を介して循環ユニット14の上部に設けられた4個の蒸気供給口26に連通している。加熱調理室13の天板27には複数の第1蒸気噴出口28が設けられており、蒸気ダクト19の第1ダクト部20は、第1蒸気噴出口28を介して加熱調理室13内に連通している。一方、蒸気ダクト19における第2ダクト部22は、加熱調理室13の左側面に設けられた複数の第2蒸気噴出口29を介して加熱調理室13内に連通している。上記加熱調理室13と蒸気ダクト19との隙間は、耐熱樹脂等によってシールされている。また、加熱調理室13と蒸気ダクト19とは、加熱調理室13の前面開口を除いて断熱材によって覆われている。すなわち、本実施の形態においては、上記第1ダクト部20によって、特許請求の範囲における上記天井熱媒体加熱室を構成しているのである。上記循環ユニット14と過熱蒸気生成装置24と加熱調理室13とそれらを接続する接続部材とによって、蒸気の循環経路が形成されている。そして、この循環経路における循環ユニット14の加熱調理室13との境界部に、蒸気発生装置12で生成された飽和水蒸気が供給される。そして、供給された飽和水蒸気は、循環ファン17の回転によって負圧になっている循環ユニット14内に蒸気吸込口15から強制的に吸い込まれて、上記循環経路を循環する循環気流に合流することになる。こうして、上記循環ユニット14内に吸い込まれた飽和水蒸気は、蒸気供給口26から過熱蒸気生成装置24内に噴き出される。そして、過熱蒸気生成ヒータ23によって加熱されて過熱蒸気となる。この過熱蒸気の一部は、図中下側にある加熱調理室13の天板27に設けられた複数の第1蒸気噴出口28から、加熱調理室13内に下方に向って噴き出される。また、過熱蒸気の他の一部は、屈曲部21および第2ダクト部22を介して、加熱調理室13の第2蒸気噴出口29から加熱調理室13内に噴き出される。そして、上記加熱調理室13内のトレイ30上に搭載された被加熱物31の上側が主に第1蒸気噴出口28からの過熱蒸気によって加熱され、被加熱物31の下側が主に第2蒸気噴出口29からの過熱蒸気によって加熱される。被加熱物31を加熱した後の過熱蒸気は、加熱調理室13における上記右側面に、循環ユニット14の蒸気吸込口15に対向して形成された吸込口32から循環ユニット14内に吸い込まれ、上記蒸気循環経路を通って再び加熱調理室13内に戻るという循環を繰り返すのである。尚、上記加熱調理室13における上記右側面および上記左側面には、トレイ30の両端部を係止する係止部33a33b33cが、上下方向3段に設けられている。また、上記加熱調理室13の下部には、図示しないマグネトロンが配置されている。このマグネトロンで発生したマイクロ波は、導波管によって加熱調理室13の下部中央に導かれ、モータ34によって駆動される回転アンテナ35によって攪拌されながら加熱調理室13内の上方に向かって放射されて被加熱物31を加熱する。上記過熱蒸気生成ヒータ23および上記マグネトロンで、加熱部を構成している。また、上記ケーシング1内の下側には、冷却ファンと電装部品36とを配置している。電装部品36は、加熱調理器の各部を駆動する駆動回路やこの駆動回路を制御する制御回路等を含んでいる。図3は、上記ケーシング1を除去した状態での加熱調理室13の平面図である。図3において、加熱調理室13の天面から左側面に掛けて、蒸気ダクト19が配設されている。加熱調理室13の天面上には蒸気ダクト19の第1ダクト部20が位置しており、この第1ダクト部20における屈曲部21とは反対側には、循環ユニット14の上部に接続するための4本の接続管25a~25dが突出して設けられている。また、第1ダクト部20における接続管25a~25d側の側部には、過熱蒸気生成ヒータ23の端子部23a23bが突出して設けられている。尚、接続管25の本数は、4本に限定されるものではない。図4は、図3におけるA‐A矢視断面図である。上記加熱調理室13の天面には略矩形の穴が設けられ、天板27で塞がれている。また、図2では明示されていないが、図4に示すように、第1ダクト部20における屈曲部21側の略34が、全幅に亘って、仕切板37によって上下2段に仕切られている。そして、過熱蒸気生成ヒータ23は、第1ダクト部20が仕切板37によって上下2段に仕切られてなる下段の循環部38内に配設されている。ここで、4本の接続管25a~25dは循環部38に連通されており、蒸気ダクト19の屈曲部21も循環部38に連通されている。したがって、循環ユニット14から噴き出された飽和水蒸気は循環部38内に供給され、循環部38内で生成された過熱蒸気が、屈曲部21を介して、第2ダクト部22に供給されることになる。図5は、図3に示す加熱調理器おける蒸気ダクト19を除去した状態の平面図である。ここで、過熱蒸気生成ヒータ23は蒸気ダクト19に取り付け固定されているため、蒸気ダクト19を除去した場合には過熱蒸気生成ヒータ23も除去されるのであるが、説明の都合上過熱蒸気生成ヒータ23も記載している。加熱調理室13の天板27には、複数の第1蒸気噴出口28が設けられており、過熱蒸気生成ヒータ23は各第1蒸気噴出口28近傍の上流側に略沿うように配設されている。尚、28aは、天板27の周囲に形成された傾斜部27aに設けられた第1蒸気噴出口である。図6は、図4における蒸気ダクト19の拡大図である。以下、本願発明の特徴を、図6に従って詳細に説明する。図6に示すように、上記第1ダクト部20内の上下方向中間より下方に、第1ダクト部20内を部分的に上下2段に仕切る仕切板37を配設している。そして、下段の循環部38内に過熱蒸気生成ヒータ23を配置している。つまり、過熱蒸気生成ヒータ23は加熱調理室13の天板27の直上に配置されているのである。すなわち、本実施の形態においては、上記過熱蒸気生成ヒータ23によって、特許請求の範囲における上記ヒータを構成しているのである。上記仕切板37における蒸気流の上流側の端部は、仕切板37の本体に対して略45度の角度で上方に折り曲げられて、第1ダクト部20の天面に取り付けられている。この仕切板37における折り曲げ部は、第1ダクト部20の入口と出口との間を蒸気流の上流側と下流側との間を絞って仕切ると共に、4本の接続管25a~25dの開口部に対向しており、接続管25a~25dから噴き出された飽和水蒸気の流れを過熱蒸気生成ヒータ23側に向かわせる機能を有している。以下、仕切板37における上記折り曲げ部を、仕切部37aと称する。上記第1ダクト部20内に仕切板37を配設しない場合には、第1ダクト部20内に比較的ゆったりと過熱蒸気生成ヒータが配置されることになる。そのため、接続管25a~25dから第1ダクト部20内に勢い良く吹き込まれた直後の飽和水蒸気は、抵抗体として機能する上記過熱蒸気生成ヒータを避けて屈曲部21に向かって流れようとする。したがって、第1ダクト部20内に吹き込まれた飽和水蒸気と上記過熱蒸気生成ヒータとの熱交換は、飽和水蒸気の流速が速い上流側ではあまり効率よく行われない。さらに、上記過熱蒸気生成ヒータから第1蒸気噴出口28までの距離が長く、上記過熱蒸気生成ヒータとの熱交換によって得られた過熱蒸気の熱が、被加熱物31に充分伝わりにくい。そこで、本実施の形態においては、上記過熱蒸気生成ヒータ23を加熱調理室13の天板27の直上に配置すると共に、仕切板37の上流側に、略45度の角度で上方に折り曲げられて接続管25a~25dから噴き出された飽和水蒸気の流れを過熱蒸気生成ヒータ23側に向かわせる仕切部37aを設けている。したがって、第1ダクト部20内に勢い良く吹き込まれた直後の飽和水蒸気は、図6に矢印で示すように、強制的に過熱蒸気生成ヒータ23の箇所を通過させられるため、飽和水蒸気の流速が速い第1ダクト部20の上流側での飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換効率を高めることができる。さらに、図5からも分かるように、上記過熱蒸気生成ヒータ23および第1蒸気噴出口28の占有面積を第1ダクト部20内における蒸気流の上流側の方を下流側よりも大きくしている。したがって、第1ダクト部20の上流側での飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換量を高めると共に、加熱調理室13内への噴き出し量を多くすることができる。このように、本実施の形態によれば、上記第1ダクト部20の上流側での飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換効率および熱交換量を高めると共に、加熱調理室13内への過熱蒸気の噴き出し量を多くすることができるので、被加熱物31に対する焼き色の付き方を、飽和水蒸気の流れの上流側と下流側とで均一にすることができる。したがって、結果的に調理時間の短縮を図ることが可能になる。さらに、上記第1ダクト部20の上流側において、過熱蒸気生成ヒータ23は仕切部37a近傍の下流側に仕切部37aに沿って設置されている。また、加熱調理室13の天板27に設けられた第1蒸気噴出口28は、過熱蒸気生成ヒータ23近傍の下流側に沿って配設されている。したがって、仕切部37aによって強制的に過熱蒸気生成ヒータ23側に流れの向きが変更されて、効率よく過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換を行った後の過熱蒸気が、直ちに下流側の第1蒸気噴出口28から加熱調理室13の中央部に向かって噴き出されることになる。その結果、過熱蒸気が被加熱物31に直接当たり易くなる。そのため、過熱蒸気生成ヒータ23から第1蒸気噴出口28までの距離が近いことも相俟って、過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換によって得られた過熱蒸気の熱が被加熱物31に充分に伝達されて、被加熱物31の加熱効率を高めることができる。したがって、調理時間の短縮を図ることができるのである。尚、本実施の形態においては、上記仕切部37aにおける仕切板37の本体に対する角度を略45度に設定しているが、この発明は略45度に限定されるものではない。但し、45度を超えると、仕切部37aに当たった飽和水蒸気が乱流を発生するので、45度以下であることが好ましい。さらに、本実施の形態においては、上記仕切部37aの最下部の角度を45度よりも大きくして、仕切部37aの下流側に沿って延在する過熱蒸気生成ヒータ23に向かって下方に吹き付けるようにしている。その場合における仕切部37aの上記最下部の蒸気流に沿った長さは上記最下部以外の長さに比べて極短い。したがって、45度よりも大きい角度の上記最下部の存在によって、飽和水蒸気に乱流が発生することはない。上記第1ダクト部20の上流側において第1蒸気噴出口28から噴き出されなかった蒸気は、第1ダクト部20内を仕切板37で上下2段に仕切られた下段の循環部38内に流入する。この循環部38内は、第1ダクト部20の上流側よりも上下方向の幅が狭くなっている。したがって、蒸気の流速が循環部38内では速められる。ここで、上記循環部38の上下方向の幅は第1ダクト部20の上流側よりも狭く、過熱蒸気生成ヒータ23はその狭い循環部38内に配置されている。したがって、循環部38内に流入した飽和水蒸気は短時間に昇温されて過熱蒸気となる。そのため、生成された過熱蒸気が循環部38内に長く滞在すると、循環部38内での飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換効率が低下してしまう。そこで、本実施の形態においては、上記循環部38内での蒸気の流速を速めて熱交換済みの過熱蒸気の排出を速くし、循環部38内での飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換効率を高めるのである。また、上記第1ダクト部20内を仕切板37で上下2段に仕切られた上段には、空気が封入されており、循環部38の外側に空気断熱層を形成している。さらに、循環部38の体積が上下方向の幅が狭い分だけ小さいため内部に過熱蒸気が滞留する所がなく、滞留蒸気による放熱がない。そのため、循環部38内は断熱状態となって内部温度が高まる。また、仕切板37は金属で構成され、その表面が鏡面であって熱を反射するようになっている。以上のことより、循環部38内の熱が外に逃げるのを防止することができる。したがって、加熱調理室13の天板27の温度が高くなって加熱調理室13への輻射熱も多くなり、被加熱物31の加熱効率を高めることができるのである。また、上記循環部38における蒸気流の下流側において、仕切板37を上側に折り曲げて循環部38の上下方向の間隔を広げ、通路面積を拡大した拡大部39を形成している。以下、循環部38における仕切部37aと拡大部39とで挟まれた上下方向の幅が狭い領域を狭隘部40と称する。このように拡大部39を形成することによって、上述したように、循環部38内で過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換を効率良く行った後の過熱蒸気に対する抵抗を無くし、屈曲部21を介して第2ダクト部22へ層流として供給することができる。すなわち、本実施の形態においては、上記狭隘部40を形成している部分の仕切板37で、上記特許請求の範囲における上記狭隘部形成部を構成している。また、仕切板37全体で、上記特許請求の範囲における上記空気断熱層形成部材を構成している。また、上記拡大部39を形成している部分の仕切板37で、上記特許請求の範囲における上記拡大部形成部を構成しているのである。上記第2ダクト部22へ供給された過熱蒸気は、加熱調理室13の上記左側面に設けられた複数の第2蒸気噴出口29から、加熱調理室13内に噴き出される。その場合、トレイ30を2段に設置して2段調理を行う際に、上下段の被加熱物31ともきれいに焼く場合には、第2ダクト部22内を流れる過熱蒸気流を均一にする必要がある。そのために、循環部38の下流側に拡大部39を設けて、屈曲部21への蒸気流を整流し、偏流となるのを防止するのである。また、上記第2蒸気噴出口29から噴き出される過熱蒸気は、主に、2段調理の際における上段の被加熱物31の裏面の焼き色付けと下段の被加熱物31の加熱調理とを行う。そこで、第2蒸気噴出口29からの過熱蒸気に上記2つの機能を効果的に発揮させるために、循環部38の拡大部39内に過熱蒸気生成ヒータ23の一部を位置させて、拡大部39内での過熱蒸気の温度低下を防止するようにしている。ここで、上記仕切板37の形状は、第1ダクト部20で蒸気が循環する領域における最も狭い箇所の間隔、つまり循環部38の狭隘部40における上下方向の間隔H1が、屈曲部21の最も狭い箇所の間隔H2を下回らないように設定されている。上記間隔H1が間隔H2よりも狭くなると、第1ダクト部20内における過熱蒸気の循環が悪くなり、特にオーブン調理時に悪影響を及ぼすことになる。以上のごとく、本実施の形態においては、上記第1ダクト部20内に、蒸気流の方向の中間部に凹部を有する仕切板37を配設することによって、第1ダクト部20内の下流側略34を上下2段に仕切っている。そして、下段の循環部38内に過熱蒸気生成ヒータ23を配設すると共に、循環ユニット14からの飽和水蒸気を循環部38内に供給する一方、循環部38内で生成された過熱蒸気を屈曲部21に供給するようにしている。したがって、上記仕切板37の上記凹部で形成される循環部38の狭隘部40における上下方向の幅は狭隘部40の上流側よりも狭く、循環ユニット14から供給される蒸気の流速が速められる。その結果、飽和水蒸気と過熱蒸気生成ヒータ23との熱交換効率を高めることができる。また、上記循環部38の外側に空気断熱層を形成している。さらに、狭隘部40の体積が小さいため内部に過熱蒸気が滞留する所がなく、滞留蒸気による放熱がない。そのために、循環部38内は断熱状態となって内部温度が高められる。したがって、加熱調理室13の天板27の温度が高くなって、加熱調理室13への輻射熱を多くすることができるのである。すなわち、上記加熱調理室13内おける被加熱物31の加熱効率を高めることができ、加熱調理時間の短縮を図ることができるのである。ところで、上述したように、上記循環部38の狭隘部40における上下方向の幅は非常に狭い。そして、その狭い狭隘部40内には過熱蒸気生成ヒータ23が挿通されている。その場合、過熱蒸気生成ヒータ23が仕切板37および加熱調理室13の天板27に接触すると、過熱蒸気生成ヒータ23の熱が接触している仕切板37あるいは天板27を介して奪われてしまう。そのため、過熱蒸気生成ヒータ23は、狭い狭隘部40内において、仕切板37および天板27に接触しないように設置する必要がある。そこで、本実施の形態においては、図5および図6に示すように、上記狭隘部40において、ヒータ固定アングル41によって、以下のようにして、過熱蒸気生成ヒータ23を仕切板37および天板27に接触しないように固定するのである。図7は、図6におけるヒータ固定アングル41の拡大図である。ヒータ固定アングル41は、1枚の弾性を有する金属板を略長方形に打ち抜いた後、その長手方向への断面視において、図7中左右対称になるように変形させて形成されている。すなわち、ヒータ固定アングル41は、長手方向中間部に、仕切板37に打鋲等によって固定するための平面でなる取付部42を有している。さらに、取付部42の両側には、垂直方向に折り曲げられると共に、途中に半円状に湾曲して過熱蒸気生成ヒータ23を嵌合する湾曲部が設けられたヒータ保持部43を有している。さらに、夫々のヒータ保持部43の先端部には、取付部42と平行な面でなると共に、第1ダクト部20の下面としても機能する加熱調理室13の天板27に接触する接触部44を有している。そして、夫々の接触部44には、外側に向かって断面が半円状に湾曲して打ち出された突起部45が形成されている。そして、上記ヒータ固定アングル41は、取付部42を鋲46によって仕切板37に固定された場合に、突起部45の頂点と取付部42との間隔が天板27と仕切板37との間隔よりもやや広くなるように形成されている。したがって、ヒータ固定アングル41が固定された仕切板37を第1ダクト部20に取り付け、その第1ダクト部20を加熱調理室13の天板27上に設置した場合には、ヒータ固定アングル41の取付部42と接触部44とは、仕切板37と天板27とによって付勢される。その結果、ヒータ保持部43で過熱蒸気生成ヒータ23を保持したヒータ固定アングル41が、上記付勢の力に対抗する弾性力によって天板27と仕切板37との間に固定され、過熱蒸気生成ヒータ23を天板27と仕切板37とから離間させて固定することができるのである。さらに、上記加熱調理室13の天板27は、加熱調理室13内の熱等によって多少変形する場合がある。その場合でも、接触部44が弾性によって変形するため過熱蒸気生成ヒータ23は天板27と仕切板37との間に保持されて、天板27に接触することはないのである。また、上記ヒータ固定アングル41は図7中左右対称になるように形成されており、2つの上記湾曲部の向きが同じになっている。したがって、図5に示すように1本の過熱蒸気生成ヒータ23の2箇所を一動作で同時に異なる上記湾曲部に嵌合させることができ、組立時の作業性を良くすることができるのである。また、上記加熱調理室13の天板27には、循環部38の熱を効率良く吸収するために黒色に塗装されている。一方、ヒータ固定アングル41は、板金プレスで打ち抜いた1枚の金属板を図7中左右対称になるように変形して形成されている。したがって、2つの接触部44の何れか一方には天板27との接触面にバリが生ずることになる。そのため、接触部44の天板27との接触面に生じたバリは天板27に塗装された黒の塗料を剥がし、錆の原因になる。そこで、本実施の形態においては、接触部44の外側に打ち出しで突起部45を形成して、接触部44の天板27との接触を表面が滑らかな突起部45の湾曲面で行うようにしている。したがって、天板27の塗料を保護することができるのである。すなわち、本実施の形態においては、上記ヒータ固定アングル41で、上記特許請求の範囲における上記弾性取付部材を構成しているのである。尚、図5および図6に示すように、上記循環部38の拡大部39において、ヒータ固定アングル47によって、過熱蒸気生成ヒータ23を仕切板37および天板27に接触しないように固定している。このヒータ固定アングル47は、図6中左右対称になるように形成されてはいない点、取付部と突起部の頂点との間隔が拡大部39における仕切板37と天板27との間隔よりもやや広くなるように形成されている点を除いて、ヒータ固定アングル41と基本構成は同じである。また、本実施の形態においては、上記ヒータ固定アングル4147は、仕切板37に取り付けているが、天板27に取り付けることも可能である。但し、天板27に塗装された黒の塗料を保護するという点から見れば、仕切板37に取り付ける方が望ましい。さらに、ヒータ固定アングル4147を仕切板37と天板27との何れにも取り付けず、ヒータ固定アングル4147の弾性による仕切板37と天板27とへの付勢力のみによって、固定するようにしても構わない。また、本実施の形態においては、上記第1ダクト部20を加熱調理室13の天面に取り付けているが、加熱調理室13の背面等に取り付けることも可能である。要は、加熱調理室13の一面に沿って配設されて、一方の側から供給された気体を加熱して上記一方とは反対側の他方の側から排出するように構成されていればよいのである。また、本実施の形態においては、上記特許請求の範囲における上記加熱ダクトを、過熱蒸気生成装置24の第1ダクト部20で構成して、上記熱媒体である飽和水蒸気を加熱して過熱蒸気を生成するようにしている。しかしながら、この発明はこれに限定されるものではなく、上記熱媒体としての空気を加熱して、生成された熱風で被加熱物を加熱調理する加熱調理器に適用することもできる。すなわち、上記熱媒体とは水蒸気過熱蒸気および空気の何れであっても差し支えない。