後方連結部を備えた第1の荷台が、前記後方連結部と係合する前方連結部を備える第2の荷台と、前記後方連結部と前記前方連結部とが係合した状態で連結されてレーン上を進行し、前記第1の荷台が先頭荷台となったときに、前記第2の荷台が前記第1の荷台に接近することによって前記後方連結部と前記後方連結部との係合が解除され、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことを検知する検知手段と、先頭荷台となった前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる離脱手段と、前記検知手段が、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことを検知した後に、前記離脱手段を作動させて前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる制御手段と、を、備える荷台離脱装置。前記検知手段は、前記第1の荷台の位置を検出する第1のセンサと前記第2の荷台の位置を検出する第2のセンサとを含む請求項1記載の荷台離脱装置。前記制御手段は、前記第1のセンサによる前記第1の荷台の検出信号の消滅に基づいて前記第1の荷台の離脱完了を判定する請求項2記載の荷台離脱装置。前記検知手段は、先頭荷台となり、停止状態となった前記第1の荷台の後端縁が位置する場所から、前記後方連結部と前記前方連結部とが係合状態にあるときの前記第1の荷台の後端縁と前記第2の荷台の前端縁との距離よりも短い距離だけ、荷台の進行方向後方へ後退した位置に設置されたセンサである請求項1記載の荷台離脱装置。前記検知手段は、先頭荷台となった前記第1の荷台の位置を検知するセンサであり、前記制御手段は、前記センサが前記第1の荷台を検知してから所定時間が経過したときに前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたと判断して前記離脱手段を作動させる請求項1記載の荷台離脱装置。後方連結部を備えた第1の荷台が、前記後方連結部と係合する前方連結部を備える第2の荷台と、前記後方連結部と前記前方連結部とが係合した状態で連結されてレーン上を進行し、前記第1の荷台が先頭荷台となったときに、前記第2の荷台が前記第1の荷台に接近することによって前記後方連結部と前記後方連結部との係合が解除され、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことが確認された後に前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる荷台離脱方法。ところで、物品が載置されるパレット荷台は、連結させた状態でレーン上を移動することがある。各パレットは、その前側に前方連結部を備え、後側に後方連結部を備え、これらが係合することによって連結状態となる。パレットは、レーンの終端に到達すると、再びレーンの始端に戻されるべく、パレットの列から離脱させられる。このようなパレットの列は、レーンの終端付近に設けられた駆動装置によって駆動される一つのパレットに牽引されて移動する。このため、係合され、牽引状態にある前方連結部と後方連結部との間には、大きな力が加わっている。前方連結部と後方連結部との間に大きな力が加わった状態でレーンの終端に到達したパレットをパレットの列から離脱させようとすると、以下の問題の発生が懸念される。すなわち、前方連結部と後方連結部との間に働く摩擦力が、発塵の原因となったり、パレットの姿勢変化や振動の原因となったりするおそれがある。また、前方連結部と後方連結部との間に働く摩擦力は、前方連結部及び後方連結部自体を消耗させ、耐久性を低下させることが考えられる。上記引特許文献1に開示された物品の搬送装置をはじめ、従来の物品の搬送装置は、連結部の係合に起因する種々の問題を解決するものとはなっていない。そこで、本明細書開示の荷台離脱装置及び荷台離脱方法は、パレット等の荷台を離脱させる際に、前方連結部と後方連結部との間の摩擦を低減することを課題とする。本明細書開示の荷台離脱装置は、後方連結部を備えた第1の荷台が、前記後方連結部と係合する前方連結部を備える第2の荷台と、前記後方連結部と前記前方連結部とが係合した状態で連結されてレーン上を進行し、前記第1の荷台が先頭荷台となったときに、前記第2の荷台が前記第1の荷台に接近することによって前記後方連結部と前記後方連結部との係合が解除され、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことを検知する検知手段と、先頭荷台となった前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる離脱手段と、前記検知手段が、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことを検知した後に、前記離脱手段を作動させて前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる制御手段と、を、備える。また、本明細書開示の荷台離脱方法は、後方連結部を備えた第1の荷台が、前記後方連結部と係合する前方連結部を備える第2の荷台と、前記後方連結部と前記前方連結部とが係合した状態で連結されてレーン上を進行し、前記第1の荷台が先頭荷台となったときに、前記第2の荷台が前記第1の荷台に接近することによって前記後方連結部と前記後方連結部との係合が解除され、前記後方連結部と前記前方連結部との間に隙間ができたことが確認された後に前記第1の荷台を荷台の列から離脱させる。後方連結部と後方連結部との係合が解除され、後方連結部と前方連結部との間に隙間ができたことを検知した状態は、後方連結部と前方連結部との間に摩擦が生じない状態である。後方連結部と前方連結部とに摩擦が生じていない状態で第1の荷台を荷台の列から離脱させれば、発塵や荷台の姿勢変化を生ぜず、後方連結部と前方連結部の耐久性の低下抑制に資することができる。本明細書開示の荷台離脱装置及び荷台離脱方法によれば、パレット等の荷台を離脱させる際に、前方連結部と後方連結部との間の摩擦を低減することができる。以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照しつつ説明する。ただし、図面中、各部の寸法、比率等は、実際のものと完全に一致するようには図示されていない場合がある。図1は実施例1の荷台離脱装置1を含む物品搬送装置100の概略構成を示す説明図である。図2は実施例1の荷台離脱装置1の概略構成を示す説明図であり、図3は荷台離脱装置1を上方からみた説明図である。また、図4は荷台離脱装置1が備える各種レーンの位置関係を示す説明図である。図3及び図4では、各レーンは、異なるハッチングが施されて示されている。図1を参照すると、搬送装置100は、始端側から終端側に向かって順に始端部110、搬送部120及び終端部130を備えている。搬送装置100は、パレット11、12、を搬送する。パレット11、12、は、荷台に相当する。搬送部120は、上段に主レーン101を有し、下段に返送レーン102を有する2段構造を備えている。主レーン101は、水平に設置されている。一方の返送レーン102は、終端側から始端側へ向かって下り傾斜となるように設置されている。主レーン101は、左右一対のレール部材を備えている。そして、各レール部材上にローラ101aを備えている。返送レーン102は、左右一対のレール部材を備えている。図3を参照すると、返送レーン102を構成するレール部材の間隔は、主レーン101を構成するレール部材の間隔よりも狭くなっている。荷台離脱装置1は、図1中、一点鎖線で囲まれた領域Xに配置される。図2は、領域Xの周辺を拡大して示している。図2を参照すると、搬送装置100は、主レーン101の終端側に駆動装置103を備えている。駆動装置103は、駆動チェーン103aを有する。荷台離脱装置1は、アクチュエータ30によって昇降可能に設けられた離脱レーン部31を備える。離脱レーン部31は、離脱手段の一例である。離脱レーン部31は、左右一対のレール部材を備えている。図3を参照すると、離脱レーン部31を構成するレール部材の間隔は、返送レーンを構成するレール部材の間隔よりも狭くなっている。離脱レーン部31は、返送レーン102間を昇降移動することができる。図2及び図4を参照すると、離脱レーン部31は、主レーン101上を搬送されるパレット11、12、の進行方向に沿って下り傾斜となっている。離脱レーン部31は、後に詳細に説明するように、先頭荷台となった第1の荷台11を荷台の列から離脱させる。荷台離脱装置1は、検知手段に相当する第1のセンサSn1と第2のセンサSn2を備える。第1のセンサSn1と第2のセンサSn2は、離脱レーン部31を作動させ、第1のパレット11を離脱させるタイミングを決定するために用いられる。ここで、パレット11、12、の構成及び連結について説明し、さらに、第1のセンサSn1と第2のセンサSn2の配置について説明する。図5Aは、荷台の一例であるパレット1112を示す斜視図である。パレット1112は、搬送対象となる物品を搭載することができる平板状の形状を有している。そして、進行方向前方となる前端縁に前方連結部11a12aを備えている。また、進行方向後方となる後端縁に後方連結部11b12bを備えている。前方連結部11a12aは、上方が開放された鉤状をなしている。一方、後方連結部11b12bは、下方が開放された鉤状をなしている。第1のパレット11と第2のパレットは、図5Bに示すように、第1のパレット11が進行方向前側に位置し、第2のパレット12が新工法後方に位置して連結される。このとき、第1のパレット11の後方連結部11bと第2のパレット12の前方連結部12aとが係合する。第2のパレット12の後方には、同様の要領でさらに他のパレットが連結される。各パレット11、12、は、下面側に係合片11c12c、13cを備えている。係合片11c12c、13cは、図2に示すように、順次、駆動装置103が備える駆動チェーン103aに噛み込まれる。これにより、各パレット11、12、は、順次、駆動状態とされる。駆動状態となったパレットに後続するパレット群は、駆動状態のパレットに牽引されて、レーン主レーン101上を進行する。図2は、第1のパレット11が先頭パレット先頭荷台になった状態を示している。第1のパレット11の係合片11cは、駆動チェーン103aによる駆動から開放され、停止した状態となっている。一方、第2のパレット12の係合片12cが駆動チェーン103aに噛み込まれ、駆動状態となっている。このため、第2のパレット12が第1のパレット11に接近する。図6Aは後方連結部11bと前方連結部12aとが係合した状態を示す説明図である。図6Bは後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成された状態を示す説明図である。第1のパレット11が駆動状態にあるときは、第1のパレット11が備える後方連結部11bと第2のパレット12aとは、係合した状態となっている。両者が係合状態にあるとき、両者は密着しており、両者の間に隙間は生じていない。この状態から、第2のパレット12が駆動される状態に移行すると、上述のように第2のパレット12が第1のパレット11に接近する。この結果、図6Bに示すように、後方連結部11bと後方連結部12aとの係合が解除され、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成される。第1のセンサSn1と第2のセンサSn2は、この隙間が形成されたか否かを検出できるように配置される。図3を参照すると、第1のセンサSn1と第2のセンサSn2との距離Lは、L<a-αbに設定される。ここで、aは、前後に備えた連結部を含まないパレット長さである。bは連結部が係合した状態における第1のパレット11の後端縁と第2のパレット12の前端縁との間隔である。αは、停止状態にある第1のパレット11の前端縁と第1のセンサSn1との間隔を示している。第1のセンサSn1が第1のパレット11を検知した状態で、第2のセンサSn2が第2のパレット12を検知すれば、第1のパレット11と第2のパレット12とが接近し、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成されたと判断することができる。第1のセンサSn1は、第1のパレット11が適切に離脱したか否かを判断するために利用することもできる。なお、第1のセンサSn1と第2のセンサSn2の組み合わせは、検知手段の一例であり、他のセンサの配置とすることもできる。すなわち、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成されことを判断することができる態様であれば、どのような構成も採用することができる。また、センサは、単一のセンサであってもよい。荷台離脱装置1は、制御手段に相当する制御部40を備える。制御部40は、第1のセンサSn1、第2のセンサSn2及びアクチュエータ30と電気的に接続されている。また、制御部40は、駆動装置103とも電気的に接続されている。制御部40は、第1のセンサSn1と第2のセンサSn2の検出結果に基づいて、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間ができたことを検知したと判断した後、アクチュエータ30を作動させる。これにより、制御部40は、第1のパレット11をパレットの列から離脱させる。以上のように構成される搬送装置100の動作を荷台離脱装置1の動作を中心に説明する。まず、図7に示す荷台離脱方法の一例を示すフロー図を参照して、荷台離脱装置1を用いて実施される荷台離脱方法の概要について説明する。まず、ステップS1において、後方連結部12aと前方連結部12aとの間に隙間が形成されたか否かを判断する。ステップS1でYesと判断したときはステップS2へ進む。ステップS1でNoと判断したときは、ステップS1の処理を繰り返し行う。ステップS2では、離脱レーン部31を作動させ、第1のパレット11を離脱させる。引き続き行われるステップS3では、第2のパレット12が第1のパレットに昇格し、第3のパレット13が、第2のパレットに昇格する。以後、この動作が繰り返される。つぎに、図8に示すフロー図及び図9に示すタイムチャート、さらには、図10乃至図12を参照して、荷台離脱装置1の動作の一例を説明する。まず、ステップS11では、第1のセンサSn1と第2のセンサSn2とによる監視を行う。そして、ステップS12では、第1のセンサSn1及び第2のセンサSn2がともにONとなったか否かを判断する。図10Aは、第1のパレット11の係合片11cが駆動チェーン103aに噛み込まれ、第1のパレット11が駆動され、後続のパレットを牽引している状態を示している。図10Aに示すタイミングでは、第1のセンサSn1及び第2のセンサSn2はともにOFF状態である。従って、ステップS12では、Noと判断する。図10Bは、第1のパレット11が進行し、第2のセンサSn2がOnとなった状態を示している。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、a時よりも前の時点に相当する。すなわち、第1のセンサSn1はOFF、第2のセンサSn2はON、第1のパレット11及び第2のパレット12は移動、離脱レーン部31は停止した状態である。第2のパレット12は、第1のパレット11に牽引されて移動している。図10Cは、第1のパレット11がさらに進行した状態を示しているが、各センサの信号、各部の動作は図10Bに示した状態から変化していない。この状態は、a時まで継続される。すなわち、a時において、第2のセンサSn2がOFFとなる。そして、その後、第1のパレット11がさらに進行し、その前端縁が第1のセンサSn1に到達することにより、b時において、第1のセンサがONとなる。ただし、第2のセンサSn2がOFFとなっているので、ステップS12の判断は、Noのままである。図11Aは、第1のパレット11の係合片11cが駆動チェーン103aから外れて停止し、第2のパレット12の係合片12cが駆動チェーン103aに噛み込まれた状態を示している。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、c時~d時の間に相当する。すなわち、第1のセンサSn1はON、第2のセンサSn2はOFF、第1のパレット11は停止、第2のパレット12は移動、離脱レーン部31は停止した状態である。第2のパレット12は、駆動装置103によって駆動されて移動している。この時点において、第2のセンサSn2がOFFとなっているので、ステップS12の判断は、Noのままである。図11Bは、第2のパレット12がさらに進行し、その前端縁が第2のセンサSn1に到達した状態を示している。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、d時~e時の間に相当する。すなわち、第1のセンサSn1はON及び第2のセンサSn2はON、第1のパレット11は停止、第2のパレット12は移動、離脱レーン部31は停止した状態である。第1のパレット11が停止し、第2のパレット12が移動しているので、第2のパレット12は、第1のパレット11に接近する。この結果、後方連結部11bと後方連結部12aとの係合が解除され、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成される。このように第1のセンサSn1と第2のセンサSn2がともにONとなるため、制御部40は、ステップS12においてYesと判断する。そして、ステップS13へ進む。ステップS13では、制御部40は、アクチュエータ30に指令を発し、離脱レーン部31を上昇側へ作動させる。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、e時に相当する。ステップS13の処理の後は、ステップS14へ進む。離脱レーン部31が上昇すると、図12Aに示す如く、第1のパレット11を下側からすくい上げるようにしてパレットの列から離脱させる。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、f時に相当する。図9に示すタイムチャートにおいて、第1のパレット11の動作が点線で示されているのは、第1のパレット11が主レーン101から離脱したことを表している。第1のパレット11が主レーン101から離脱するとき、図6Bに示すように、後方連結部11bが前方連結部11aの上側に位置し、さらに、後方連結部11bと前方連結部11aとの間には隙間が形成されている。このため、両者間に摩擦力が働かず、第1のパレット11は容易に離脱することができる。また、前方連結部12aと後方連結部11bとの間に摩擦力が働かないため、発塵することがない。また、パレットの姿勢変化や振動も抑制されるさらに、前方連結部及び後方連結部自体の消耗が抑制され、耐久性の低下が抑制される。離脱レーン部31により主レーン101から離脱させられた第1のパレット11は、図12Bに示すように離脱レーン部31の傾斜面に沿って滑落する。そして、図12Cに示すように第1のパレット11が第1のセンサSn1を通過する。すると、ステップS14において、Yesと判断する。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、g時に相当する。ステップS14でYesと判断したときは、ステップS15へ進む。一方、ステップS14でNoと判断したときは、ステップS16へ進む。離脱レーン部31を上昇させているにもかかわらず、第1のセンサSn1の信号がOFFとならないときは、何らかの原因により第1のパレット11が適切に離脱できていない等、トラブルが発生したとして、駆動機構103を停止させる。このように、制御40は、第1のセンサSn1による第1のパレット11の検出信号の消滅に基づいて第1のパレット11の離脱完了を判定することができる。ステップS15では、制御部40は、アクチュエータ30に指令を発し、離脱レーン部31を下降側へ作動させる。この状態は、図9に示すタイムチャートでは、h時に相当する。離脱レーン部31が下降すると、図13A~Cに示すように、離脱レーン部31上の第1のパレット11が返送レーン102上に受け渡され、返送される。具体的に、図13Aに示す如く、第1のパレット11を搭載した離脱レーン部31が下降すると、図13Bに示す如く、離脱レーン部31は、返送レーン102の間を通過する。その際、離脱レーン部31は、第1のパレット11を返送レーン102へ受け渡す。返送レーン102に受け渡された第1のパレット11は、返送レーン102の下り傾斜に沿って滑落し、始端部110側へ返送される。ステップS15の処理の後は、再びステップS11からの処理が繰り返される。以上が、荷台離脱装置1の一連の動作である。荷台離脱装置1を用いることにより、パレットを離脱させる際に、前方連結部12aと後方連結部11bとの間の摩擦を低減することができる。つぎに、実施例2について図14A、B及び図15を参照しつつ説明する。図14A、Bは実施例2における第3のセンサSn3による後方連結部11bと前方連結部12aとの係合解除の検知を示す説明図である。図15は実施例2の荷台離脱装置の動作に基づく各部の動きを示すタイムチャートの一例である。実施例2は、第1のセンサSn1及び第2のセンサSn2に代えて第3のセンサSn3を備える点で実施例1と異なる。他の構成要素は、実施例1と共通するので、その詳細な説明は省略する。図14Aを参照すると、検知手段としての第3のセンサSn3は、以下に説明する位置に設置されている。まず、先頭パレットとなり、停止状態となった第1のパレット11の後端縁11dが位置する場所を基準位置とする。第3のセンサSn3は、距離bよりも短い距離だけ、パレットの進行方向後方へ後退した位置に設置される。ここで、距離bは、後方連結部11bと前方連結部12aとが係合状態にあるときの、第1のパレット11の後端縁11dと第2のパレット12の前端縁との距離である。図14Bに示すように、駆動された状態の第2のパレット12は、停止状態の第1のパレット11に接近する。このとき、第3のセンサSn3は、第2のパレット12を検知する。第3のセンサSn3が第2のパレット12を検知すれば、後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間が形成されたと判断することができる。図15に示すタイムチャートを参照しつつ、第1のパレット11の離脱について説明する。まず、i時までは、第3のセンサSn3は、第1のパレット11を検知するため、ON状態となっている。そして、i時において、第1のパレット11の後端縁11dが第3のセンサSn3を通過すると、第3のセンサSn3の信号はOFFとなる。その後、j時において、第1のパレット11は、駆動が解除されるが、第2のパレット12は、自らが駆動されるようになり、移動を継続する。この結果、k時において、第3のセンサSn3が、第2のパレット12を検知してON信号を発する。第3のセンサSn3がON信号を発すると、制御部40は、l時においてアクチュエータ30を作動させ、離脱レーン部31を上昇させる。これにより、第1のパレット11は、m時においてパレットの列から離脱する。そして、n時において離脱レーン部31が下降することにより、第1のパレット11は、返送レーン102に受け渡されて返送される。このように、実施例1と比較して簡易な構成である実施例2によっても、パレットを離脱させる際に、前方連結部12aと後方連結部11bとの間の摩擦を低減することができる。つぎに、実施例3について図16A、B及び図17を参照しつつ説明する。図16A、Bは実施例3における第4のセンサSn4による後方連結部11bと前方連結部12aとの係合解除の検知を示す説明図である。図17は実施例3の荷台離脱装置の動作に基づく各部の動きを示すタイムチャートの一例である。実施例3は、第1のセンサSn1及び第2のセンサSn2に代えて第4のセンサSn4を備える点で実施例1と異なる。他の構成要素は、実施例1と共通するので、その詳細な説明は省略する。図16Aを参照すると、検知手段としての第4のセンサSn4は、先頭パレットとなった第1のパレット11の位置を検知するセンサである。第4のセンサSn4は、計時部24を備えている。制御手段40は、図16Aに示すように第4のセンサSn4が第1のパレット11を検知してから所定時間が経過したときに、図16Bに示すように後方連結部11bと前方連結部12aとの間に隙間ができたと判断する。そして、離脱レーン部31を作動させる。ここで、所定時間は、駆動装置の回転速度に基づく、パレットの移動速度に関連して決定される。図17に示すタイムチャートを参照しつつ、第1のパレット11の離脱について説明する。まず、o時において第4のセンサSn4が第1のパレット11を検知してON信号を発するのに合わせて計時部24の信号がONとなって、計時が開始される。その後、q時において、第1のパレット11は、駆動が解除されるが、第2のパレット12は、自らが駆動されるようになり、移動を継続する。計時部24の信号がONとなってから所定時間が経過し、r時になると、制御部40は、s時においてアクチュエータ30を作動させ、離脱レーン部31を上昇させる。これにより、第1のパレット11は、t時においてパレットの列から離脱する。離脱レーン部31により離脱させられた第1のパレット11が第4のセンサSn4を通過すると第4のセンサSn4は、OFF信号となる。そして、v時において離脱レーン部31が下降することにより、第1のパレット11は、返送レーン102に受け渡されて返送される。このように、実施例3によっても、パレットを離脱させる際に、前方連結部12aと後方連結部11bとの間の摩擦を低減することができる。つぎに、実施例4について図18A、Bを参照しつつ説明する。図18Aは実施例4の荷台離脱装置160を備えた搬送装置150を上方からみた説明図であり、図18Bは図18AにおけるA視を示す説明図である。実施例4は、実施例1と異なり、主レーン151と返送レーン152とが並列に配置されている。また、荷台としてのパレット1112に代えて台車6162が用いられている。なお、実施例4は、実施例1と同様にパレットを用いた場合にも適用することができる。台車6162は、実施例1のパレット1112と同様に前方連結部61a62a、後方連結部61b62b及び係合片61c62cを備えている。さらに、四隅に車輪61e62eを備えている。台車6162は、実施例1と同様に係合片61c62cを駆動チェーン103aに噛み込む駆動装置103によって主レーン151上を搬送され、荷台離脱装置160によって側方の返送レーン152へ離脱させられる。荷台離脱装置161は、アクチュエータ153によって昇降する離脱レーン部154を備えている。荷台離脱装置161は、実施例1と同様に制御され、第1の台車61を離脱することができる。第1の台車61が離脱した後は、第2の台車62が第1の台車に昇格して処理が継続されるのは、実施例1の場合と同様である。荷台離脱装置160は、実施例2や3と同様の構成とすることもできる。つぎに、実施例5について、図19A~Cを参照しつつ説明する。図19A~Cは実施例5の荷台離脱装置200により荷台を離脱させる様子を時系列的に示す説明図である。実施例5は、実施例1の離脱レーン部31に代えて吸引装置210を備えている。荷台離脱装置200は、第1のパレット11を離脱させるタイミングになったときに、図19Aに示すように吸引装置210によって第1のパレット11を吸着する。そして、吸引装置210は、図19Bに示すように返送レーン201上へ移動する。その後、第1のパレット11は、図19Cに示すように返送レーン201上へ載置され、吸引装置210による吸着が解除されることにより、返送レーン201に沿って返送される。このように、離脱手段は、傾斜面を備えた離脱レーン部に限定されるものではなく、他の形態であってもよい。要は、後方連結部と前方連結部との間に隙間ができたことが確認された後に第1の荷台を離脱させることができるものであればよい。以上本発明の好ましい実施例について詳述したが、本発明は係る特定の実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形、変更が可能である。