"表面に複数の金平糖状の突起を有する基材と、前記金平糖状の突起を有する基材の表面の少なくとも一部を被うように結合形成された撥水撥油防汚性薄膜とを有し、前記金平糖状の突起が、略半球状の第1の突起と、前記第1の突起の表面に形成され、前記第1の突起よりも小さな複数の略半球状の第2の突起で構成されていることを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材。球状または略球状の第1の微粒子の表面に、前記第2の突起として略半球状の突起が形成された金平糖状の複合微粒子を前記基材の表面に融着させ、あるいはバインダを介して結合させることにより前記金平糖状の突起が形成されていることを特徴とする請求項1記載の超撥水撥油性熱交換部材。前記第1の微粒子の直径が30nm~10μmであり、前記第2の突起の直径が10~300nmであることを特徴とする請求項2記載の超撥水撥油性熱交換部材。前記金平糖状の複合微粒子において、前記第2の突起が、前記第1の微粒子に融着可能な素材からなる直径10~300nmの第2の微粒子が前記第1の微粒子の表面に融着することにより形成されていることを特徴とする請求項3記載の超撥水撥油性熱交換部材。前記微粒子の表面の少なくとも一部に、前記金平糖状の複合微粒子がさらに結合固定または融着され、前記金平糖状の複合微粒子が2層以上積層した微粒子層を形成していることを特徴とする請求項3または4記載の超撥水撥油性熱交換部材。前記第1および第2の突起が、ガラス、シリカ、アルミナおよびジルコニアからなる群より選択される材質からなるものであることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材。前記撥水撥油防汚性薄膜が単分子膜であることを特徴とする請求項1から6のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材。表面の臨界表面エネルギーが1mN/m以上3mN/m以下であることを特徴とする請求項1から7のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材。球状または略球状の微粒子の表面に、該微粒子よりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が結合固定した金平糖状の複合微粒子を溶媒に分散させた分散液を基材の表面に塗布し、該溶媒を蒸発させた後加熱して、前記基材の表面に前記複合微粒子を結合固定または融着させる工程Dと、前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成する工程Eとを有することを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。球状または略球状の第1の微粒子の表面官能基と反応して結合を形成する第1の表面反応基と、第1の反応基とを両端にそれぞれ有する第1の膜化合物を含む第1の反応液を前記第1の微粒子の表面に接触させ、前記表面官能基と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して前記第1の微粒子の表面に結合固定された前記第1の膜化合物の被膜を形成する工程Aと、球状または略球状で、前記第1の微粒子よりも直径が小さな第2の微粒子の表面官能基と反応して結合を形成する第2の表面反応基と、前記第1の反応基と反応して結合を形成する第2の反応性基とを両端にそれぞれ有する第2の膜化合物を含む第2の反応液を前記第2の微粒子の表面に接触させ、前記表面官能基と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して前記第2の微粒子の表面に結合固定された前記第2の膜化合物の被膜を形成する工程Bと、前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子と、前記第2の膜化合物の被膜が形成された前記第2の微粒子とを接触させ、前記第1の反応基と前記第2の反応基とを反応させ、形成された結合を介して前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子の表面に前記第2の膜化合物の被膜が形成された複数の前記第2の微粒子を結合固定させた金平糖状の複合微粒子を調製する工程Cとを含む方法により前記複合微粒子を製造することを特徴とする請求項9記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Dにおいて前記基材の表面に形成される金平糖状の突起の高さが30~300nmであることを特徴とする請求項10記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記第1の微粒子の直径が30nm~10μmであり、前記第2の微粒子の直径が10~300nmであることを特徴とする請求項11記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Dにおいて、前記基材の軟化点が前記複合微粒子の融点よりも高く、前記分散液を塗布後の前記基材を、該基材の軟化点以上で微粒子の融点以下で加熱し、前記複合微粒子を前記基材の表面に融着させることを特徴とする請求項9から12のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記分散液が、溶媒の蒸発および/またはその後の化学反応により、前記基材および前記複合微粒子の表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含み、前記工程Dにおいて、前記バインダを介して前記基材の表面に前記複合微粒子を融着させることを特徴とする請求項9から13のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記バインダ前駆体が、ゾル-ゲル法により金属酸化物を形成する金属ゾル前駆体であることを特徴とする請求項14記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Cにおいて、調製された前記複合微粒子をさらに熱処理して、前記第1の微粒子の表面に前記第2の微粒子を融着することを特徴とする請求項9から15のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Cの後で、前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子の表面に結合固定されなかった前記第2の膜化合物の被膜が形成された第2の微粒子を洗浄除去することを特徴とする請求項9から16のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Eにおいて、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と反応して結合を形成する第3の表面反応基とフッ化炭素基とを有する第3の膜化合物を含む撥水撥油防汚処理液を前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に接触させ、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と前記第3の表面反応基との反応により形成された結合を介して該表面に結合固定された前記第3の膜化合物の被膜を形成することを特徴とする請求項9から17のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記第1~第3の表面反応基がアルコキシシリル基であり、前記第1および第2の反応液、ならびに前記撥水撥油防汚処理液が、1カルボン酸金属塩、カルボン酸エステル金属塩、カルボン酸金属塩ポリマー、カルボン酸金属塩キレート、チタン酸エステルおよびチタン酸エステルキレートからなる群から選択される1または2以上の化合物、および/または2ケチミン化合物、有機酸、アルジミン化合物、エナミン化合物、オキサゾリジン化合物、およびアミノアルキルアルコキシシラン化合物からなる群より選択される1または2以上の化合物を縮合触媒として含むことを特徴とする請求項18記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程Eの後で、余分な前記撥水撥油防汚処理液を洗浄除去することを特徴とする請求項18または19記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。溶媒の蒸発およびその後の加熱により、基材の表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含む溶媒中に球状または略球状の微粒子、または球状または略球状の微粒子の表面に、該微粒子よりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が結合固定した金平糖状の複合微粒子を分散させた分散液を基材の表面に塗布して、該溶媒を蒸発させ、前記バインダ前駆体を生成させる工程aと、前記微粒子もしくは前記複合微粒子および/または前記基材の表面に生成した前記バインダの表面の一部をエッチングして、前記バインダ前駆体を介して前記基材の表面に付着または結合した前記微粒子もしくは前記複合微粒子および/または前記基材の表面に該微粒子より小さな複数の球状または略球状の突起を形成する工程bと、前記バインダ前駆体を介して前記微粒子または前記複合微粒子を表面に付着または結合させた前記基材を加熱して、生成した前記バインダを介して前記突起を形成した前記微粒子または前記複合微粒子を前記基材の表面に結合固定または融着させる工程cと、前記微粒子または前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成する工程dとを有することを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程cにおいて前記基材の表面に形成される金平糖状の突起の高さが30~300nmであることを特徴とする請求項21記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記微粒子の直径が30nm~10μmであることを特徴とする請求項22記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。バインダの表面の一部をエッチングする方法として、化学エッチングまたは物理エッチングを用いることを特徴とする請求項21から23のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程cにおける加熱温度が、基材の軟化点以上で微粒子の融点以下であることを特徴とする請求項21から24のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程dにおいて、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と反応して結合を形成する表面反応基とフッ化炭素基とを有する膜化合物を含む撥水撥油防汚処理液を前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に接触させ、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して該表面に結合固定された前記膜化合物の被膜を形成することを特徴とする請求項21から25のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記表面反応基がアルコキシシリル基であり、前記撥水撥油防汚処理液が、1カルボン酸金属塩、カルボン酸エステル金属塩、カルボン酸金属塩ポリマー、カルボン酸金属塩キレート、チタン酸エステルおよびチタン酸エステルキレートからなる群から選択される1または2以上の化合物、および/または2ケチミン化合物、有機酸、アルジミン化合物、エナミン化合物、オキサゾリジン化合物、およびアミノアルキルアルコキシシラン化合物からなる群より選択される1または2以上の化合物を縮合触媒として含むことを特徴とする請求項26記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程dの後で、余分な前記撥水撥油防汚処理液を洗浄除去することを特徴とする請求項26または27記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。前記工程bの前に前記工程cを行うことを特徴とする請求項21から28のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法。請求項1から8のいずれか1項記載の超撥水撥油性熱交換部材を有する熱交換器。吸熱器であることを特徴とする請求項30記載の熱交換器。しかしながら、特許文献1記載の化学吸着膜を平坦な表面を有する部材に適用した場合において、水滴接触角は高々120度程度止まりであり、水滴や汚れが自然に除去されるようにするためには撥水撥油防汚性や離水性が不十分であるという課題があった。また、特許文献1記載の化学吸着膜単分子膜は、耐摩耗性や耐候性等の耐久性も乏しいという課題があった。また、特許文献2記載の吸湿器において冷却フィンの表面に形成される撥水性材料の皮膜は、フッ素樹脂等からなるものであるため、一般に高価であり、コスト高や熱伝導率の低下による基本性能の低下等が懸念される。本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、水滴離水性滑水性ともいう、撥油性、防汚性が向上した超撥水撥油性熱交換部材とその製造方法ならびにそれらを用いた熱交換器を提供することを目的とする。前記目的に沿う本発明の第1の態様は、表面に複数の金平糖状の突起を有する基材と、前記金平糖状の突起を有する基材の表面の少なくとも一部を被うように結合形成された撥水撥油防汚性薄膜とを有し、前記金平糖状の突起が、略半球状の第1の突起と、前記第1の突起の表面に形成され、前記第1の突起よりも小さな複数の略半球状の第2の突起で構成されていることを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材を提供することにより上記課題を解決するものである。基材の表面に略半球状の第1の突起と、その表面に形成され、第1の突起よりも小さな複数の略半球状の第2の突起で構成された金平糖状の突起を形成することにより、複雑な凹凸を有するいわゆるフラクタル構造の表面構造を形成できる。そのため、平坦な表面を有する場合によりも撥水撥油防汚性を大幅に向上できる。また、金平糖状の突起の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成することにより、一般に親水性を有する基材の表面に撥水性、撥油性および防汚性を付与できる。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、球状または略球状の第1の微粒子の表面に、前記第2の突起として略半球状の突起が形成された金平糖状の複合微粒子を前記基材の表面に融着させ、あるいはバインダを介して結合させることにより前記金平糖状の突起が形成されていてもよい。複合微粒子が融着またはバインダを介して基材の表面に融着しているため、超撥水撥油性熱交換部材の表面の耐摩耗性および耐候性等を向上できる。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、前記第1の微粒子の直径が30nm~10μmであり、前記第2の突起の直径が10~300nmであってもよい。このことにより、高い撥水性、撥油性および防汚性を有する超撥水撥油性熱交換部材を提供できる。上記の場合において、前記金平糖状の複合微粒子において、前記第2の突起が、前記第1の微粒子に融着可能な素材からなる直径10~300nmの第2の微粒子が前記第1の微粒子の表面に融着することにより形成されていてもよい。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、前記微粒子の表面の少なくとも一部に、前記金平糖状の複合微粒子がさらに結合固定または融着され、前記金平糖状の複合微粒子が2層以上積層した微粒子層を形成していてもよい。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、前記第1および第2の突起これらを構成する第1および第2の微粒子、複合微粒子についても同様が、ガラス、シリカ、アルミナおよびジルコニアからなる群より選択される材質からなるものであってもよい。第1および第2の突起がガラス、シリカ、アルミナおよびジルコニアからなる群より選択される材質からなるため、超撥水撥油性熱交換部材の表面の耐久性を向上できる。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、前記撥水撥油防汚性薄膜が単分子膜であることが好ましい。撥水撥油防汚性薄膜が単分子膜であるため、得られる超撥水撥油性熱交換部材の熱伝導率を損なうことがない。本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材において、表面の臨界表面エネルギーは理想的には低いほど良いが、1mN/m以上3mN/m以下であることが好ましい。表面の臨界表面エネルギーが上記範囲であるため、得られる超撥水撥油性熱交換部材の撥水性、撥油性および防汚性の全てを向上できる。本発明の第2の態様は、球状または略球状の微粒子の表面に、該微粒子よりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が結合固定した金平糖状の複合微粒子を溶媒に分散させた分散液を基材の表面に塗布し、該溶媒を蒸発させた後加熱して、前記基材の表面に前記複合微粒子を結合固定または融着させる工程Dと、前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成する工程Eとを有することを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材の製造方法を提供することにより上記課題を解決するものである。金平糖状の複合微粒子を基材の表面に結合固定または融着させることにより、基材の表面に複雑な凹凸を形成できる。そのため、平坦な基材および球状の微粒子のみが表面に結合固定された基材よりも撥水性、撥油性および防汚性を向上できる。また、工程Eにおいて、複合微粒子が結合固定または融着された基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成することにより、撥水性、撥油性および防汚性を更に向上できる。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、球状または略球状の第1の微粒子の表面官能基と反応して結合を形成する第1の表面反応基と、第1の反応基とを両端にそれぞれ有する第1の膜化合物を含む第1の反応液を前記第1の微粒子の表面に接触させ、前記表面官能基と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して前記第1の微粒子の表面に結合固定された前記第1の膜化合物の被膜を形成する工程Aと、球状または略球状で、前記第1の微粒子よりも直径が小さな第2の微粒子の表面官能基と反応して結合を形成する第2の表面反応基と、前記第1の反応基と反応して結合を形成する第2の反応性基とを両端にそれぞれ有する第2の膜化合物を含む第2の反応液を前記第2の微粒子の表面に接触させ、前記表面官能基と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して前記第2の微粒子の表面に結合固定された前記第2の膜化合物の被膜を形成する工程Bと、前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子と、前記第2の膜化合物の被膜が形成された前記第2の微粒子とを接触させ、前記第1の反応基と前記第2の反応基とを反応させ、形成された結合を介して前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子の表面に前記第2の膜化合物の被膜が形成された複数の前記第2の微粒子を結合固定させた金平糖状の複合微粒子を調製する工程Cとを有する方法を用いて前記複合微粒子を調製してもよい。工程AからCにおいて、第1の被膜が形成された第1の微粒子の表面に第2の膜化合物の被膜が形成された複数の前記第2の微粒子を結合固定させることにより、安価な球状の微粒子を用いて金平糖状の複合微粒子を容易に調製できる。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程Dにおいて前記基材の表面に形成される金平糖状の突起の高さが30~300nmであってもよく、この場合において、前記第1の微粒子の直径が30nm~10μmであり、前記第2の微粒子の直径が10~300nmであることが好ましい。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記基材の軟化点が前記複合微粒子の融点よりも高く、前記工程Dにおいて、前記分散液を塗布後の前記基材を、該基材の軟化点以上で微粒子の融点以下で加熱し、前記複合微粒子を前記基材の表面に融着させてもよい。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記分散液が、溶媒の蒸発および/またはその後の化学反応により、前記基材および前記複合微粒子の表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含み、前記工程Dにおいて、前記バインダを介して前記基材の表面に前記複合微粒子を融着させてもよい。融着またはバインダを介して複合微粒子を結合固定するため、超撥水撥油性熱交換部材の表面の耐摩耗性および耐候性等を向上できる。工程Dにおいてバインダを介して複合微粒子を基材の表面に融着させる本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記バインダ前駆体が、ゾル-ゲル法により金属酸化物を形成する金属ゾル前駆体であってもよい。ゾル-ゲル法により金属酸化物を形成する金属ゾル前駆体をバインダ前駆体として用いることにより、複合微粒子を種々の基材の表面に結合固定できる。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程Cにおいて、調製された前記複合微粒子をさらに熱処理して、前記第1の微粒子の表面に前記第2の微粒子を融着してもよい。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程Cの後で、前記第1の膜化合物の被膜が形成された前記第1の微粒子の表面に結合固定されなかった前記第2の膜化合物の被膜が形成された第2の微粒子を洗浄除去してもよい。本発明の第2の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程Eにおいて、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と反応して結合を形成する第3の表面反応基とフッ化炭素基とを有する第3の膜化合物を含む撥水撥油防汚処理液を前記複合微粒子が結合固定された前記基材の表面に接触させ、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と前記第3の表面反応基との反応により形成された結合を介して該表面に結合固定された前記第3の膜化合物の被膜を形成してもよい。表面官能基と表面反応基との反応により形成された結合を介して撥水撥油防汚性薄膜を複合微粒子の表面に結合固定することにより、撥水撥油防汚性薄膜の耐久性を向上できる。この場合において、前記第1~第3の表面反応基がアルコキシシリル基であり、前記第1および第2の反応液、ならびに前記撥水撥油防汚処理液が、1カルボン酸金属塩、カルボン酸エステル金属塩、カルボン酸金属塩ポリマー、カルボン酸金属塩キレート、チタン酸エステルおよびチタン酸エステルキレートからなる群から選択される1または2以上の化合物、および/または2ケチミン化合物、有機酸、アルジミン化合物、エナミン化合物、オキサゾリジン化合物、およびアミノアルキルアルコキシシラン化合物からなる群より選択される1または2以上の化合物を縮合触媒として含んでいてもよい。表面反応基としてアルコキシシリル基を用いることにより、反応時にハロゲン化水素等の有害な副生成物の生成を防ぐことができると共に、反応液が縮合触媒を含んでいるため、撥水撥油防汚性薄膜の形成に必要な処理時間を短縮できる。更に、前記工程Eの後で、余分な前記撥水撥油防汚処理液を洗浄除去してもよい。余分な反応液を洗浄除去することにより、撥水撥油防汚性薄膜を単分子膜とすることができるため、製造される超撥水撥油性熱交換部材の熱伝導性を損なうことがない。本発明の第3の態様は、溶媒の蒸発およびその後の加熱により、基材の表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含む溶媒中に球状または略球状の微粒子、または球状または略球状の微粒子の表面に、該微粒子よりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が結合固定した金平糖状の複合微粒子を分散させた分散液を基材の表面に塗布して、該溶媒を蒸発させ、前記バインダ前駆体を生成させる工程aと、前記微粒子もしくは前記複合微粒子および/または前記基材の表面に生成した前記バインダ前駆体の表面の一部をエッチングして、前記バインダを介して前記基材の表面に付着または結合した前記微粒子もしくは前記複合微粒子および/または前記基材の表面に該微粒子より小さな複数の球状または略球状の突起を形成する工程bと、前記バインダ前駆体を介して前記微粒子または前記複合微粒子を表面に付着または結合させた前記基材を加熱して、前記バインダを介して前記突起を形成した前記微粒子または前記複合微粒子を前記基材の表面に結合固定または融着させる工程cと、前記微粒子または前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成する工程dとを有することを特徴とする超撥水撥油性熱交換部材の製造方法を提供することにより上記課題を解決するものである。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程cにおいて前記基材の表面に形成される金平糖状の突起の高さが30~300nmであってもよく、上記の場合において、前記微粒子の直径が30nm~10μmであることが好ましい。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、バインダの表面の一部をエッチングする方法として、化学エッチングまたは物理エッチングを用いてもよい。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、加熱温度が、基材またはバインダの軟化点以上で微粒子の融点以下であることが好ましい。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程dにおいて、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と反応して結合を形成する表面反応基とフッ化炭素基とを有する膜化合物を含む撥水撥油防汚処理液を前記複合微粒子が結合固定または融着された前記基材の表面に接触させ、前記基材および前記複合微粒子の表面に存在する官能基のいずれか1または複数と前記表面反応基との反応により形成された結合を介して該表面に結合固定された前記膜化合物の被膜を形成してもよい。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記表面反応基がアルコキシシリル基であり、前記撥水撥油防汚処理液が、1カルボン酸金属塩、カルボン酸エステル金属塩、カルボン酸金属塩ポリマー、カルボン酸金属塩キレート、チタン酸エステルおよびチタン酸エステルキレートからなる群から選択される1または2以上の化合物、および/または2ケチミン化合物、有機酸、アルジミン化合物、エナミン化合物、オキサゾリジン化合物、およびアミノアルキルアルコキシシラン化合物からなる群より選択される1または2以上の化合物を縮合触媒として含んでいてもよい。表面反応基としてアルコキシシリル基を用いることにより、反応時にハロゲン化水素等の有害な副生成物の生成を防ぐことができると共に、反応液が縮合触媒を含んでいるため、撥水撥油防汚性薄膜の形成に必要な処理時間を短縮できる。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程dの後で、余分な前記撥水撥油防汚処理液を洗浄除去してもよい。余分な反応液を洗浄除去することにより、撥水撥油防汚性薄膜を単分子膜とすることができるため、製造される超撥水撥油性熱交換部材の熱伝導性を損なうことがない。本発明の第3の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材の製造方法において、前記工程bの前に前記工程cを行ってもよい。本発明の第4の態様は、本発明の第1の態様に係る超撥水撥油性熱交換部材を有する熱交換器を提供することにより上記課題を解決するものである。撥水性、撥油性および防汚性に優れた熱交換器を提供できる。本発明の第4の態様に係る熱交換器が吸熱器である場合、結露水の付着や凍結による通風抵抗の低下や結露性能の低下等の問題を解決できる本発明の第1の態様に係る熱交換部材がより好適に適用できる。本発明によれば、撥水撥油防汚機能に加え、耐摩耗性や耐候性等の耐久性、水滴離水性滑水性ともいう、撥油性、防汚性が向上した超撥水撥油性熱交換部材とその製造方法が提供される。また、本発明によれば、撥水性、撥油性および防汚性に加え、耐久性にも優れた熱交換器が提供される。本発明の超撥水撥油性熱交換部材の製造方法では、予め金平糖状の複合微粒子を形成後、それを基材上に結合固定または融着させることにより、複雑な凹凸を表面に有し、高い撥水撥油防汚性を有する超撥水撥油性熱交換部材を確実に提供することが可能になる。続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態につき説明し、本発明の理解に供する。なお、図1~3は単なる概略説明図であり、基材、複合微粒子または微粒子、および撥水撥油防汚性薄膜を形成する化合物の大きさについては、必ずしも実際の大きさの比率を反映していない。図1に示すように、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10は、複数の金平糖状の突起11を有する基材14と、金平糖状の突起が形成された基材14aの表面の少なくとも一部を被うように結合形成された撥水撥油防汚性薄膜15aとを有している。金平糖状の突起11は、略半球状の第1の突起12と、第1の突起12の表面に形成され、第1の突起12よりも小さな複数の略半球状の第2の突起13で構成されている。超撥水撥油性熱交換部材10は、球状または略球状の微粒子の表面に、微粒子よりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が融着した金平糖状の融着複合微粒子23a複合微粒子の一例:図2参照を溶媒に分散させた分散液を基材の表面に塗布し、溶媒を蒸発させた後加熱して、基材の表面に融着複合微粒子23aを結合固定または融着させる工程Dと、前記複合微粒子が結合固定または融着し、金平糖状の突起11が形成された基材14aの表面に撥水撥油防汚性薄膜15aを形成する工程Eとを有する方法により製造される。以下、工程D、Eについてより詳細に説明する。1工程D超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いられる基材14の形状については特に制限はなく、任意の形状のものを用いることができる。基材14の形状の具体例としては、例えば、熱交換部材に通常用いられる、シート状、波板状、テープ状、チューブ状、蛇腹状または剣山状等の任意の形状のものが挙げられる。また、基材14の大きさについても特に制限はなく、任意の大きさのものを用いることができる。更に、基材14の材質についても特に制限はなく、アルミニウム、銅あるいはそれらの合金等の金属材料、窒化ケイ素や窒化アルミニウム等の高熱伝導性セラミックス等の任意の材質のものを用いることができる。分散液と接触させる前に、基材14の表面を洗浄し、表面に付着した汚れを除去しておくことが好ましい。洗浄には、洗浄液中への浸漬加熱、撹拌および超音波照射等を併用してもよい。、コロナ処理、酸素プラズマ処理、あるいはエキシマ光の照射等の任意の方法を用いることができる。融着複合微粒子23aは、球状または略球状の微粒子の表面に、それよりも直径が小さな球状または半球状の複数の突起が融着した金平糖状の形状を有しており、突起を含まない球状部の直径は、10nm~5mm、好ましくは20nm~50μm、より好ましくは30nm~10μmである。突起の直径は、融着複合微粒子23aの突起を含まない球状部の直径の1/100以上1/5以下であり、1nm~50μm、好ましくは5nm~1μm、より好ましくは10~300nmである。融着複合微粒子23aの材質について特に制限はなく、ソーダ石灰ガラス、クリスタルガラス、石英ガラス、ホウケイ酸ガラス、リンガラス、ボロンガラス、ガラスセラミックス、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の任意の材質のものを用いることができ、ポリメタクリル酸メチル等からなるアクリルガラスプレキシガラス等の有機材料を用いることもできる。特に、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の硬質の無機酸化物からなる微粒子を用いる場合には、得られる超撥水撥油性熱交換部材10の表面の硬度および耐摩耗性を向上できる。なお、基材14がアルミニウム等の融点の低い金属で、融着複合微粒子23aをその表面に直接融着させる場合には、シリカ等では融点が高すぎるため、リンガラスやボロンガラス等の低融点ガラスを用いる必要がある。融着複合微粒子23aは、上記のような形状、大きさのものであれば、製造方法については特に制限されることなく任意の方法を用いて製造されたものを用いることができるが、後述する工程A~Cを含む方法を用いると、安価な球状の微粒子を用いて、大きさの制御されたものを容易に調製できる。分散液の調製には、融着複合微粒子23aを均一に分散でき、基材14および融着複合微粒子23aと反応したり、膨潤や変形を起こしたりしない限りにおいて任意の溶媒を用いることができるが、揮発性、安全性、環境負荷および経済性等の観点から、水、エタノール、イソプロピルアルコール等の低級アルコール系溶媒およびこれらの混合溶媒が好ましい。溶媒の量は、融着複合微粒子23aの大きさおよび比重等に依存するため一義的に決定することは困難であるが、例えば、融着複合微粒子23aの重量の4~200倍第1の分散液に含まれる複合微粒子23の濃度が約0.5~約20重量、好ましくは10~100倍、より好ましくは10~50倍である。溶媒の量が少なすぎると、得られる第1の分散液がスラリー状になり、複合微粒子23を基材14の表面に均一に分散することが困難になり、逆に多すぎると作業効率が低下する。基材14の表面に分散液を塗布後、溶媒を蒸発させると、基材14の表面に融着複合微粒子23aを均一に分散させることができる。第1の分散液の塗布には、ディップコート法、スピンコート法、スプレー法、スクリーン印刷法等の任意の方法を用いることができる。次いで、融着複合微粒子23aを表面に塗布した基材14の表面を、基材14の軟化点以上で融着複合微粒子23aの融点以下の温度で加熱し、融着複合微粒子23aが表面に融着した基材14aを得る。加熱温度および加熱時間は、用いられる基材14および融着複合微粒子23aの材質等に依存するため一義的に決定することは困難であるが、例えば、基材14としてアルミニウム後述するシリカ被膜が表面に形成されていてもよい。、融着複合微粒子23aとしてシリカ微粒子を用いる場合には、650°Cで30分~1時間程度加熱することにより、融着複合微粒子23aが表面に融着し、金平糖状の突起が形成された基材14aが得られる。分散液は、溶媒の蒸発および/またはその後の化学反応により、基材14および融着複合微粒子23aの表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含んでいてもよい。バインダ前駆体としては、例えば、化学反応により有機または無機高分子を生成する1または複数の化合物を用いることができ、その具体例としては、1熱硬化性樹脂またはその前駆体、2光硬化性樹脂またはその前駆体、3ゾル-ゲル法により金属酸化物の被膜を形成できる物質が挙げられる。熱硬化性樹脂の前駆体および光硬化性樹脂の前駆体の具体例としては、エポキシ系接着剤、シアノアクリレート系接着剤等が挙げられ、ゾル-ゲル法により金属酸化物の被膜を形成できる物質の具体例としては、テトラアルコキシシランSiOR4Rは、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基等の低級アルキル基。以下同じ。、ホウ酸トリアルコキシドBOR3、アルミニウムトリアルコキシドAlOR3、チタンテトラアルコキシドTiOR4等の金属アルコキシド、およびこれらの混合物が挙げられる。基材14の表面に分散液を塗布後、溶媒を蒸発させると、基材14の表面に、ゾル-ゲル法により形成されたシリカ被膜以下、シリカ被膜と略称する場合もある。を介して融着複合微粒子23aを均一に分散した状態で結合固定できる。なお、この場合において、形成される金平糖状の形状を損なわず、かつその大きさが所望の範囲内である限りにおいて、融着複合微粒子23aの表面にもシリカ被膜が形成されていてもよい。なお、バインダ前駆体を含む溶液を分散液とは別に調製し、バインダ前駆体溶液を塗布後、溶媒を蒸発させることによりあらかじめシリカ被膜を形成した基材14の表面にバインダ前駆体を含まない分散液を塗布してもよい。次いで、更に200~500°C程度の熱処理を行い、シリカ被膜を焼結させると、より強固に融着複合微粒子23aを基材14の表面に結合固定できる。基材ガラスが軟化する程度まで焼結温度を高くすると、シリカ被膜が融解または軟化し、融着複合微粒子23aを融着させることもできる。このとき、分散液中に、金属アルコキシドの5程度のリン酸またはホウ酸を添加しておくと、シリカ被膜の融点を500°C程度まで低下させることができるので、基材ガラスを軟化させることなく500~600°Cで30分程度の焼結により、基材14の表面に融着複合微粒子23aを融着できる。基材14、融着複合微粒子23aのいずれかが有機材料である場合でも、耐熱性が確保出来る範囲で融着による結合固定を行うこともできる。但し、有機材料は無機材料よりも融点および軟化温度が低く、熱分解を起こしやすいため、無機材料の場合よりも加熱温度を低くする必要がある。また、本実施の形態においては、工程Dにおいて基材14をそのまま金平糖状の突起が形成された基材14aの製造に用いたが、工程Dの前に基材14よりも低い温度で融着複合微粒子23aを融着する被膜を基材14の表面に形成してもよい。被膜としては、基材14よりも低い温度で融着複合微粒子23aを融着することのできる任意の被膜を用いることができるが、ゾルゲル法により形成された酸化ケイ素、酸化アルミニウム等の金属酸化物の乾燥ゲル膜が好ましい。縮合触媒詳細については後述する。を含む金属アルコキシドの溶液を基材14の表面に塗布後溶媒を蒸発させると、空気中の水分によるアルコキシル基の加水分解により生成するヒドロキシル基とアルコキシル基との間で縮合反応が起こり、基材14の表面に金属酸化物の乾燥ゲル膜が形成される。未焼結の乾燥ゲル膜の表面および内部には、基材14よりも多くの遊離のヒドロキシル基が存在するため、基材14よりも低い温度で融着複合微粒子23aと融着できる。被膜の一例であるシリカの乾燥ゲル膜の形成は、テトラメトキシシランSiOCH34等のテトラアルコキシシラン、縮合触媒および溶媒を混合して得られるゾル溶液を基材14の表面に塗布し、溶媒を蒸発させることにより行うことができる。用いることのできる縮合触媒、助触媒、溶媒の種類、テトラアルコキシシランの濃度、触媒の添加量については後述する。ゾル溶液の塗布は、ディップコート法、スピンコート法、スプレー法、インクジェット法、スクリーン印刷法等の任意の方法により行うことができる。また、乾燥ゲル膜の膜厚は、超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いる融着複合微粒子23aの直径にもよるが、5~50nmが好ましい。このようにして得られる、シリカの乾燥ゲル膜を表面に有する基材14を用いて超撥水撥油性熱交換部材10の製造を行うと、工程Aにおける加熱処理を300度以下の低温で行うことが可能となる。そのため、予め風冷強化された基材14を用いた場合にも、高温で加熱することにより強化度を劣化させることなく金平糖状の突起が形成された基材14aを製造できる。バインダとしては、化学反応により形成される有機または無機高分子以外に、例えば、溶射皮膜等を用いることもできる。この場合、例えば、融着複合微粒子23aを分散させた基材14の表面に、皮膜原料のアトマイズ粉を噴射することにより溶射皮膜を形成する。このようにして基材14の表面に形成される金平糖状の突起11は、球状または略球状の第1の突起12の表面に、それよりも直径が小さな球状または半球状の複数の第2の突起13が結合固定した金平糖状の形状を有しており、その高さは、50nm~5mm、好ましくは50nm~400nm、より好ましくは30nm~10μmである。なお、金平糖状の突起11は、その高さが前記の範囲内である限りにおいて、基材14の表面に複数層をなすように融着複合微粒子23aが結合固定または融着されることにより形成されていてもよい。第2の突起13の直径は、第1の突起12の直径の1/100以上1/5以下であり、1nm~50μm、好ましくは5nm~80nm、より好ましくは10~300nmである。工程E金平糖状の突起が形成された基材14aの表面に、図示しない表面官能基と表面反応基との反応により形成された結合を介して、その表面に結合固定された撥水撥油防汚性薄膜15aを形成し、超撥水撥油性熱交換部材10を製造するのに用いる反応液は、フッ化炭素基を含むアルコキシシラン化合物表面反応基とフッ化炭素基とを有する膜化合物15の一例と、金平糖状の突起が形成された基材14aの表面のヒドロキシル基表面官能基の一例とアルコキシシリル基との縮合反応を促進するための縮合触媒と、非水系の有機溶媒とを混合することにより調製される。フッ化炭素基を含むアルコキシシラン化合物としては、下記の一般式Iで表されるアルコキシシラン化合物が挙げられる。ICF3CF2n-Y-Z-CH2m-SiOR3上式において、mは0~20の整数を、nは0~9の整数を、Rは炭素数1~4のアルキル基をそれぞれ表す。また、Yは、CH2kkは1~3の整数を表すおよび単結合のいずれかを表し、Zは、Oエーテル酸素、COO、SiCH32、および単結合のいずれかを表す。式Iで表されるフッ化炭素基を含むアルコキシシラン化合物としては、下記1~12に示す化合物が挙げられる。1CF3CH2OCH215SiOCH332CF3CH23SiCH32CH215SiOCH333CF3CF25CH22SiCH32CH29SiOCH334CF3CF27CH22SiCH32CH29SiOCH335CF3COOCH215SiOCH336CF3CF25CH22SiOCH337CF3CH2OCH215SiOC2H538CF3CH23SiCH32CH215SiOC2H539CF3CF25CH22SiCH32CH29SiOC2H5310CF3CF27CH22SiCH32CH29SiOC2H5311CF3COOCH215SiOC2H5312CF3CF25CH22SiOC2H53縮合触媒としては、カルボン酸金属塩、カルボン酸エステル金属塩、カルボン酸金属塩ポリマー、カルボン酸金属塩キレート、チタン酸エステルおよびチタン酸エステルキレート等の金属塩が利用可能である。縮合触媒の添加量は、好ましくはアルコキシシラン化合物の0.2~5質量であり、より好ましくは0.5~1質量である。カルボン酸金属塩の具体例としては、酢酸第1スズ、ジブチルスズジラウレート、ジブチルスズジオクテート、ジブチルスズジアセテート、ジオクチルスズジラウレート、ジオクチルスズジオクテート、ジオクチルスズジアセテート、ジオクタン酸第1スズ、ナフテン酸鉛、ナフテン酸コバルト、2-エチルヘキセン酸鉄が挙げられる。カルボン酸エステル金属塩の具体例としては、ジオクチルスズビスオクチリチオグリコール酸エステル塩、ジオクチルスズマレイン酸エステル塩が挙げられる。カルボン酸金属塩ポリマーの具体例としては、ジブチルスズマレイン酸塩ポリマー、ジメチルスズメルカプトプロピオン酸塩ポリマーが挙げられる。カルボン酸金属塩キレートの具体例としては、ジブチルスズビスアセチルアセテート、ジオクチルスズビスアセチルラウレートが挙げられる。チタン酸エステルの具体例としては、テトラブチルチタネート、テトラノニルチタネートが挙げられる。チタン酸エステルキレート類の具体例としては、ビスアセチルアセトニルジ-プロピルチタネートが挙げられる。反応液を金平糖状の突起が形成された基材14aの表面に塗布し、室温の空気中で反応させると、アルコキシシリル基と金平糖状の突起が形成された基材14aの表面のヒドロキシル基とが縮合反応を起こし、下記の化1で示されるような構造を有するフッ化炭素基を含む撥水撥油防汚性薄膜15aを生成する。なお、酸素原子から延びた3本の単結合は金平糖状の突起が形成された基材14aの表面のヒドロキシル基または隣接するシラン化合物のケイ素Si原子と結合しており、そのうち少なくとも1本は金平糖状の突起が形成された基材14aの表面のヒドロキシル基と結合している。アルコキシシリル基は、水分の存在下で分解するので、反応は相対湿度45以下の空気中で行うことが好ましい。なお、縮合反応は、金平糖状の突起が形成された基材14aの表面に付着した油脂分や水分により阻害されるので、金平糖状の突起が形成された基材14aをよく洗浄して乾燥することにより、これらの不純物を予め除去しておくことが好ましい。縮合触媒として上述の金属塩のいずれかを用いた場合、縮合反応の完了までに要する時間は2時間程度である。上述の金属塩の代わりに、ケチミン化合物、有機酸、アルジミン化合物、エナミン化合物、オキサゾリジン化合物、アミノアルキルアルコキシシラン化合物からなる群より選択される1または2以上の化合物を縮合触媒として用いた場合、反応時間を1/2~2/3程度まで短縮できる。あるいは、これらの化合物を助触媒として、上述の金属塩と混合質量比1:9~9:1の範囲で使用可能だが、1:1前後が好ましいして用いると、反応時間をさらに短縮できる。例えば、縮合触媒として、ジブチルスズオキサイドの代わりにケチミン化合物であるジャパンエポキシレジン社のH3を用い、その他の条件は同一にして処理を行うと、反応時間を1時間程度にまで短縮できる。さらに、縮合触媒として、ジャパンエポキシレジン社のH3とジブチルスズビスアセチルアセトネートとの混合物混合比は1:1を用いると、その他の条件は同一にした場合、反応時間を20分程度に短縮できる。なお、ここで用いることができるケチミン化合物は特に限定されるものではないが、例えば、2,5,8-トリアザ-1,8-ノナジエン、3,11-ジメチル-4,7,10-トリアザ-3,10-トリデカジエン、2,10-ジメチル-3,6,9-トリアザ-2,9-ウンデカジエン、2,4,12,14-テトラメチル-5,8,11-トリアザ-4,11-ペンタデカジエン、2,4,15,17-テトラメチル-5,8,11,14-テトラアザ-4,14-オクタデカジエン、2,4,20,22-テトラメチル-5,12,19-トリアザ-4,19-トリエイコサジエン等が挙げられる。また、用いることができる有機酸も特に限定されるものではないが、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、マロン酸等が挙げられる。反応液の調製には、有機塩素系溶媒、炭化水素系溶媒、フッ化炭素系溶媒、シリコーン系溶媒、およびこれらの混合溶媒を用いることができる。アルコキシシラン化合物の加水分解を防止するために、乾燥剤または蒸留により使用する溶媒から水分を除去しておくことが好ましい。また、溶媒の沸点は50~250°Cであることが好ましい。具体的に使用可能な溶媒としては、非水系の石油ナフサ、ソルベントナフサ、石油エーテル、石油ベンジン、イソパラフィン、ノルマルパラフィン、デカリン、工業ガソリン、ノナン、デカン、灯油、ジメチルシリコーン、フェニルシリコーン、アルキル変性シリコーン、ポリエーテルシリコーン、ジメチルホルムアミド等を挙げることができる。さらに、メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール系溶媒、あるいはそれらの混合物を用いることもできる。また、用いることができるフッ化炭素系溶媒としては、フロン系溶媒、フロリナート米国3M社製、アフルード旭硝子株式会社製等がある。なお、これらは1種単独で用いても良いし、良く混ざるものなら2種以上を組み合わせてもよい。さらに、ジクロロメタン、クロロホルム等の有機塩素系溶媒を添加してもよい。反応液におけるアルコキシシラン化合物の好ましい濃度は、0.5~3質量である。反応後、溶媒で洗浄し、未反応物として表面に残った過剰なアルコキシシラン化合物および縮合触媒を除去すると、撥水撥油防汚性薄膜15aで表面が覆われた超撥水撥油性熱交換部材10が得られる。洗浄溶媒としては、アルコキシシラン化合物を溶解できる任意の溶媒を用いることができるが、安価であり、溶解性が高く、風乾により容易に除去することのできるジクロロメタン、クロロホルム、N-メチルピロリドン等が好ましい。反応後、余分な反応液を溶媒で洗浄除去せずに空気中に放置すると、表面に残ったアルコキシシラン化合物の一部が空気中の水分により加水分解を受け、生成したシラノール基がアルコキシシリル基と縮合反応を起こす。その結果、超撥水撥油性熱交換部材10の表面にポリシロキサンよりなる極薄のポリマー膜が形成される。このポリマー膜は、超撥水撥油性熱交換部材10の表面に共有結合により固定されていないが、フッ化炭素基を有しているため撥水撥油防汚性を有している。そのため、多少耐久性に劣る点を除けば、このままの状態でも超撥水撥油性熱交換部材10として使用できる。本実施の形態においては、アルコキシシラン化合物を用いた場合について説明したが、フッ化炭素基を有するハロシラン化合物を用いてもよい。ハロシラン化合物を用いる場合には、縮合触媒および助触媒が不要であること、アルコール系溶媒が使用できないこと、アルコキシシラン化合物より加水分解を受けやすいので、乾燥溶媒を用い、乾燥空気中相対湿度30以下で反応を行うことを除き、アルコキシシラン化合物と同様に反応液の調製および金平糖状の突起が形成された基材14aとの反応を行うことができる。単分子膜状の撥水撥油防汚性薄膜15aの膜厚は高々1nm程度であるため、金平糖状の突起が形成された基材14aの表面に形成された5~50nm程度の凸凹はほとんど損なわれることがない。また、この凸凹の効果いわゆる蓮の葉効果により、超撥水撥油性熱交換部材10の見かけ上の表面エネルギーを小さくでき、水滴接触角は、140°以上本実施の形態では150°程度となり、超撥水が実現できる。また、工程Eにおいて用いることができるフッ化炭素基を含むハロシラン化合物としては、下記21~26に示す化合物が挙げられる。また、下記27~32に示すイソシアネートシラン化合物を用いることもできる。21CF3CH2OCH215SiCl322CF3CH23SiCH32CH215SiCl323CF3CF25CH22SiCH32CH29SiCl324CF3CF27CH22SiCH32CH29SiCl325CF3COOCH215SiCl326CF3CF25CH22SiCl327CF3CH2OCH215SiNCO328CF3CH23SiCH32CH215SiNCO329CF3CF25CH22SiCH32CH29SiNCO330CF3CF27CH22SiCH32CH29SiNCO331CF3COOCH215SiNCO332CF3CF25CH22SiNCO3融着複合微粒子23aは、球状または略球状の第1の微粒子21の表面官能基と反応して結合を形成する第1の表面反応基と、第1の反応基とを両端にそれぞれ有する第1の膜化合物を含む第1の反応液を前記第1の微粒子の表面に接触させ、表面官能基と表面反応基との反応により形成された結合を介して第1の微粒子21の表面に結合固定された第1の膜化合物の被膜を形成する工程Aと、球状または略球状で、第1の微粒子21よりも直径が小さな第2の微粒子22の表面官能基と反応して結合を形成する第2の表面反応基と、第1の反応基と反応して結合を形成する第2の反応性基とを両端にそれぞれ有する第2の膜化合物を含む第2の反応液を第2の微粒子22の表面に接触させ、表面官能基と表面反応基との反応により形成された結合を介して第2の微粒子22の表面に結合固定された第2の膜化合物の被膜を形成する工程Bと、第1の膜化合物の被膜が形成された第1の微粒子21と、第2の膜化合物の被膜が形成された第2の微粒子22とを接触させ、第1の反応基と第2の反応基とを反応させ、形成された結合を介して第1の膜化合物の被膜が形成された第1の微粒子21の表面に第2の膜化合物の被膜が形成された複数の第2の微粒子22を結合固定させた金平糖状の複合微粒子23を調製後、加熱して第1の微粒子21と第2の微粒子22とを融着させた融着複合微粒子23aを調製する工程C図2参照とを有する方法により調製してもよい。以下、各工程についてより詳細に説明する。工程A第1の微粒子21の形状について特に制限はないが、球状または略球状であることが好ましい。第1の微粒子21の大きさは、10nm~5mm、好ましくは20nm~50μm、より好ましくは30nm~10μmである。第1の微粒子21の材質についても特に制限はなく、ソーダ石灰ガラス、クリスタルガラス、石英ガラス、ホウケイ酸ガラス、リンガラス、ボロンガラス、ガラスセラミックス、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の任意の材質のものを用いることができ、ポリメタクリル酸メチル等からなるアクリルガラスプレキシガラス等の有機材料を用いることもできる。特に、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の硬質の無機酸化物からなる微粒子を用いる場合には、得られる超撥水撥油性熱交換部材10の表面の硬度および耐摩耗性を向上できる。第1の反応基としてアルコキシシリル基を含むアルコキシシラン化合物第1の膜化合物と、アルコキシシリル基と第1の微粒子21の表面官能基ヒドロキシル基との縮合反応を促進するための縮合触媒と、非水系の有機溶媒とを含む反応液中で、第1の微粒子21をアルコキシシラン化合物と接触させることにより、第1の微粒子21の表面に第1の膜化合物の被膜を形成する。第1の反応基としては、例えば、熱によりアミノ基等の求核剤と反するエポキシ基が挙げられる。エポキシ基を含むアルコキシシラン化合物としては、直鎖状アルキレン基の両末端に、エポキシ基オキシラン環を含む官能基およびアルコキシシリル基をそれぞれ有し、下記の一般式化2で表されるアルコキシシラン化合物が好ましい。上式において、Eはエポキシ基を含む官能基を、mは3~20の整数を、Rは炭素数1~4のアルキル基をそれぞれ表す。エポキシ基を有するアルコキシシラン化合物の一例としては、下記31~42に示した化合物が挙げられる。CH2OCHCH2O3Si3CH2OCHCH2O7Si3CH2OCHCH2O11Si3CH2CHOCHCH22CH2Si3CH2CHOCHCH22CH4Si3CH2CHOCHCH22CH6Si3CH2OCHCH2O3Si3CH2OCHCH2O7Si3CH2OCHCH2O11Si3CH2CHOCHCH22CH2Si3CH2CHOCHCH22CH4Si3CH2CHOCHCH22CH6Si3ここで、CH2OCHCH2O-基は、化3で表される官能基グリシジルオキシ基を表し、CH2CHOCHCH22CH-基は、化4で表される官能基3,4-エポキシシクロヘキシル基を表す。第1の膜化合物として、直鎖状アルキレン基の両末端に、アミノ基およびアルコキシシリル基をそれぞれ有し、下記の一般式化5で表されるアルコキシシラン化合物を用いてもよい。上式において、mは3~20の整数を、Rは炭素数1~4のアルキル基をそれぞれ表す。なお、エポキシ基は、アルコキシシリル基との副反応を避けるために、保護基によって保護されていてもよい。保護基は加水分解等により容易に除去できるものが好ましく、ケトンとアミノ基との反応により生成するケチミン誘導体等が挙げられる。また、アミノ基は、化5に示したような1級アミン以外に2級アミンでもよく、アミノ基の代わりにピロール基、イミダゾール基等のイミノ基を有する官能基を含むアルコキシシラン化合物を用いることができる。この場合において、用いることができるアミノ基を有するアルコキシシラン化合物の一例としては、下記51~58に示した化合物が挙げられる。H2N3Si3H2N5Si3H2N7Si3H2N9Si3H2N5Si3H2N5Si3H2N7Si3H2N9Si3反応液の調製に用いることができる縮合触媒および溶媒ならびに反応条件については、工程Eの場合と同様であるため、詳しい説明を省略する。ただし、第1の反応基がアミノ基の場合、スズSn塩を含む化合物は、アルコキシシラン誘導体に含まれるアミノ基と反応して沈殿を生成するため、縮合触媒として用いることができない。工程B第2の微粒子22の形状について特に制限はないが、球状または略球状であることが好ましい。第2の微粒子22の大きさは、複合微粒子23の直径の1/100以上1/5以下であり、1nm~50μm、好ましくは5nm~80nm、より好ましくは10~300nmである。第2の微粒子13の材質についても特に制限はなく、ソーダ石灰ガラス、クリスタルガラス、石英ガラス、ホウケイ酸ガラス、リンガラス、ボロンガラス、ガラスセラミックス、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の任意の材質のものを用いることができ、ポリメタクリル酸メチル等からなるアクリルガラスプレキシガラス等の有機材料を用いることもできる。特に、シリカ、アルミナ、ジルコニア等の硬質の無機酸化物からなる微粒子を用いる場合には、得られる超撥水撥油性熱交換部材10の表面の硬度および耐摩耗性を向上できる。第2の反応基としては、第1の反応基と反応して結合を形成する任意の官能基を用いることができるが、例えば、第1の反応基がエポキシ基の場合にはアミノ基を、第1の反応基がアミノ基の場合にはエポキシ基をそれぞれ用いることができる。用いることができる膜化合物、反応液の調製に用いられる縮合触媒および溶媒ならびに反応条件については上述の場合と同様であるため、詳しい説明を省略する。工程C次いで第1の膜化合物の被膜が形成された第1の微粒子21と、第2の膜化合物の被膜が形成された第2の微粒子22とを接触させ、第1の反応基と第2の反応基とを反応させ、形成された結合を介して第1の膜化合物の被膜が形成された第1の微粒子21の表面に第2の膜化合物の被膜が形成された複数の第2の微粒子22を結合固定させた金平糖状の複合微粒子を調製する。加熱温度は、50°C以上であることが好ましい。加熱温度が50°C未満だと、架橋反応の進行に長時間を要し、生産効率が低下する。また、加熱時間が第1の微粒子および第2の微粒子22の融点を超えると、所望の形状の複合微粒子23が得られなくなる。第1および第2の膜化合物の結合の形成に利用される結合は、共有結合、イオン結合、配位結合、及び分子間力による結合のいずれであってもよいが、加熱または光等のエネルギー線の照射により形成される共有結合が好ましい。加熱により形成される共有結合の具体例としては、エポキシ基とアミノ基又はイミノ基との反応により形成されるN-CH2CHOH結合以外に、イソシアネート基とアミノ基との反応により形成されるNH-CONH結合等であってもよい。光照射により形成される共有結合の具体例としては、シンナモイル基またはカルコニル基の光二量化反応により形成される共有結合が挙げられる。このようにして、第1の膜化合物の被膜が形成された第1の微粒子21の表面に第2の膜化合物の被膜が形成された複数の第2の微粒子22を結合固定させた金平糖状の複合微粒子23が得られる図2参照。なお、図では第1および第2の膜化合物の被膜の厚さを誇張しており、実際にはこれらの被膜の厚さは複合微粒子23の大きさに対し無視できる程度である。複合微粒子23はそのまま超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いてもよいが、さらに加熱して第1の微粒子21と第2の微粒子22とを融着させた融着複合微粒子23aを調製し、これを超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いてもよい。融着は、第1の微粒子21と第2の微粒子22の軟化温度以上融点以下の温度で所定時間加熱することにより行うことができる。その際、第1および第2の膜化合物の被膜は、熱分解および/または酸化分解を受け消失する。なお、複合微粒子23をそのまま超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いる場合には、第1または第2の反応基が表面官能基となるため、これと反応する表面反応基を有する膜化合物を選択する必要がある。第1または第2の反応基がアミノ基の場合には、表面反応基としてアルコキシシリル基を用いることができるが、エポキシ基の場合には、クロロシリル基を表面反応基として用いればよい。本発明の第2の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材100は、溶媒の蒸発およびその後の加熱により、基材の表面に結合可能なバインダを生成するバインダ前駆体を含む溶媒中に球状または略球状の微粒子102を分散させた分散液を基材101の表面に塗布して、溶媒を蒸発させ、基材101および微粒子102の表面にバインダ前駆体103aを生成させる工程aと、微粒子102の表面に生成したバインダ前駆体103aの表面の一部をエッチングして、バインダを介して基材101の表面に付着または結合した微粒子102の表面に、微粒子102より小さな複数の球状または略球状の突起104を形成する工程bと、バインダ前駆体103aを介して微粒子102を表面に付着または結合させた基材101aを加熱して、生成したバインダ103を介して突起104を形成した微粒子102を基材101の表面に結合固定または融着させる工程cと、突起104が形成された微粒子102が結合固定または融着された基材101の表面に撥水撥油防汚性薄膜図示しないを形成する工程dとを有する図3参照。以下、各工程についてより詳細に説明する。工程a複合微粒子の代わりに球状または略球状の微粒子102を用いる以外は、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造方法の工程Dにおいてバインダ前駆体を含む分散液を用いる場合と同様である。熱交換部材101および微粒子102については、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造に用いられる基材14および第1の微粒子21とそれぞれ同様である。分散液の製造に用いられる溶媒およびバインダ前駆体、塗布の条件は、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造方法の工程Dと同様である。なお、球状または略球状の微粒子102の代わりに、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造において用いた複合微粒子23または融着複合微粒子23a図2参照を用いてもよい。工程b次いで、微粒子102の表面に生成したバインダ前駆体103aの表面の一部をエッチングして、バインダを介して基材101の表面に付着または結合した微粒子102の表面に、微粒子102より小さな複数の球状または略球状の突起104を形成する。形成される突起104の大きさは、微粒子の直径の1/100以上1/5以下であり、1nm~50μm、好ましくは5nm~80nm、より好ましくは5~50nmである。突起の大きさは、微粒子の直径の1/100以上1/5以下である必要がある。上記の様な大きさの微細な突起を形成することができるエッチング方法としては、反応性ガスより生成させた高密度プラズマを用いたドライエッチング法等が挙げられる。なお、図3に示すように、基材101の表面に形成したバインダ103の表面もエッチングしてもよい。工程cバインダ前駆体103aを介して微粒子102または複合微粒子23または融着複合微粒子23aを表面に付着または結合させた基材101aを加熱して、生成したバインダ103を介して突起104を形成した微粒子102を基材101の表面に結合固定または融着させる。融着の条件については、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造方法の工程D記載の条件と同様である。なお、ここで、工程bの前に工程cを行っても、同様の表面形状が形成出来た。工程d最後に、突起104が形成された微粒子102が結合固定または融着された基材101の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成する。本工程については、本発明の第1の実施の形態に係る超撥水撥油性熱交換部材10の製造方法の工程Eと同様である。超撥水撥油性熱交換部材10、100は、150度程度の水滴接触角を有している。種々の体積の水滴0.02~0.08mLを用いた検討結果より、水滴接触角が150度以上のとき、水滴の体積に関係なく転落角は15度以下となることを確認している。そのため、超撥水撥油性熱交換部材10、100を乗り物や建築物の窓ガラス板として用いた場合、ほとんどの水滴は表面にとどまることができずに転落する。超撥水撥油性熱交換部材10、100は、耐摩耗性および耐候性等の耐久性、水滴離水性滑水性、ならびに防汚性に優れており、撥水撥油防汚機能が要求される熱交換器の熱交換部材として用いることができる。超撥水撥油性熱交換部材10、100を用いることのできる熱交換器としては、自動車、鉄道車両、船舶、航空機等の空冷エンジン用冷却フィンまたは水冷エンジン用ラジエータ、ルームエアコン等の空調機器用熱交換器、家庭用または業務用冷蔵庫または冷凍庫用熱交換器、除湿器用熱交換器等が挙げられる。特に、埃等の汚染物質が付着しやすく、結露による通風抵抗の増大や結露性能の低下を起こしやすい冷房機器や冷蔵庫または冷凍庫等の吸熱器や除湿器用の吸熱器に超撥水撥油性熱交換部材10、100を適用すると、水滴接触角が大きいため、結露水が水滴となって表面から容易に脱落する。したがって、結露による通風抵抗の増大や、結露性能の低下による除湿効率の低下等を大幅に低減できる。次に、本発明の作用効果を確認するために行った実施例について説明する。これらの実施例は単なる例示であり、本発明の範囲を限定するものではない。実施例1:超撥水撥油性熱交換部材の製造1[1]エポキシ化シリカ微粒子の製造3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシラン化60.99重量部、およびジブチルスズビスアセチルアセトナート縮合触媒0.01重量部を秤量し、これを100重量部のヘキサメチルジシロキサン溶媒に溶解し、反応液を調製した。このようにして得られた反応液中に平均直径が約130nmの第1のシリカ微粒子を分散させ、撹拌しながら空気中相対湿度45で2時間程度反応させた。その後、エタノールで洗浄し、余分なアルコキシシラン化合物およびジブチルスズビスアセチルアセトナートを除去した。[2]アミノ化シリカ微粒子の調製3-アミノプロピルトリメトキシシラン化7、信越化学工業株式会社製0.99重量部、および酢酸縮合触媒0.01重量部を秤量し、これを100重量部のヘキサメチルジシロキサン溶媒に溶解し、反応液を調製した。このようにして得られた反応液中に平均直径が約15nm程度の第2のシリカ微粒子を分散させ、撹拌しながら空気中相対湿度45で2時間程度反応させた。その後、エタノールで洗浄し、余分なアルコキシシラン化合物およびジブチルスズビスアセチルアセトナートを除去した。[3]融着複合微粒子の調製エポキシ化シリカ微粒子およびアミノ化シリカ微粒子を均一に混合し、100°Cで30分間加熱し、エポキシ基およびアミノ基を反応させ、エポキシ化シリカ微粒子の表面に複数のアミノ化シリカ微粒子が結合固定された複合微粒子を調製した。次いで、630°Cで25分加熱してアミノ化シリカ微粒子をエポキシ化シリカ微粒子の表面に融着させ、融着複合微粒子を調製した。次いで、テトラメトキシシランのメタノール溶液に微量の水およびリン酸を加えて作製したゾル-ゲル溶液シリカ濃度2を、基材パワートランジスタ用ヒートシンクの表面に塗布後乾燥し、数ナノメートル程度の膜厚を有するシリカ被膜を形成した。融着複合微粒子をエタノールに分散後、シリカ被膜の全面に塗布後、エタノールを蒸発させ、更に600°Cで30分焼結した、その後、表面に融着しなかった融着複合微粒子を洗浄除去した。このとき、上記のゾル-ゲル溶液にリン酸またはホウ酸を固形分にして5程度添加しておくと、シリカ被膜の融点を500°C程度まで低減できるので、550~600°Cで30分程度の焼結温度で融着複合微粒子を十分融着できた。また、この加熱条件では、融着複合微粒子に由来する凸凹を損なうことはなかった。99重量部のヘプタデカフルオロデシルトリメトキシシランCF3CF27CH22SiOCH33、1重量部のジブチルスズジアセチルアセトナート縮合触媒をそれぞれ秤量後、ヘキサメチルジシロキサンに溶解し、濃度1重量程度の反応液を作製した。融着複合微粒子が融着した基材の表面に反応液を塗布し、室温で反応させた。このとき、融着複合微粒子ならびにシリカ被膜の表面にはヒドロキシル基が多数含まれているので、ヘプタデカフルオロデシルトリメトキシシラン-SiOCH3基とヒドロキシル基が、縮合触媒の存在下で脱アルコールこの場合は、脱CH3OH反応し、下記化学式化8に示したような結合を形成し、フッ化炭素基を含む撥水撥油防汚性薄膜が表面と化学結合した状態で約1ナノメートル程度の膜厚で形成された。その後、ジクロロメタンで余分な反応液を洗浄除去すると、表面全面に亘り表面と化学結合したフッ化炭素基を含む撥水撥油防汚性薄膜単分子膜で被われた、撥水撥油防汚性を有する超撥水撥油性熱交換部材を製造できた。このようにして得られた超撥水撥油性熱交換部材の表面の走査型電子顕微鏡SEM写真を図4に示す。融着複合微粒子がそれぞれ基材および第1のシリカ微粒子の表面に融着したことにより、表面に複雑な凹凸が形成されており、後述するように、融着複合微粒子による凹凸が形成されていない平坦な基材の表面に撥水撥油防汚性薄膜を形成した場合の水滴接触角110度程度に比べて、撥水性、撥油性および防汚性に優れた水滴接触角155±8度を実現出来ることが確認された。なお、融着複合微粒子の融着の際の焼成温度は、250°C以上かつシリカ被膜の軟化温度未満であれば高いほど微粒子を強固にガラス表面に融着できるが、あまり高すぎるとシリカ被膜中の内部までシリカ微粒子が埋没してしまった。したがって、加熱温度は、基材の軟化度程度またはそれ以下でなくてはならない。一方、このとき、形成された微粒子表面の撥水撥油防汚性薄膜は、シリカ微粒子の表面エネルギーを小さくする作用があり、フラクタル構造を有する凸凹と併せて、基材表面の見かけ上の表面エネルギーを大きく低減できる作用がある。実際に水滴接触角を測定したところ、多少のバラツキは観測されたものの、接触角は150°程度であり、臨界表面エネルギーも1~3mN/m程度であった。このようにして得られた超撥水撥油性を有するヒートシンクをペルチェ素子12V用、4cm×4cm、3.82mm厚に装着し、ペルチェ素子に通電してヒートシンクを冷却し、結露試験室温の大気中、相対湿度55を行った。その結果、結露した水滴はシートシンクの表面になじむことなく、球状になり、ファンで通風したりヒートシンクを傾けることにより容易に表面から脱落した。実施例2:超撥水撥油性熱交換部材の製造2実施例1と同様の方法を用い、ヒートシンク表面に、あらかじめ大きさの異なる融着複合微粒子第1のシリカ微粒子の平均直径が130nm、第2のシリカ微粒子の平均直径が15nmである融着複合微粒子と、第1のシリカ微粒子の平均直径が50nm、第2のシリカ微粒子の平均直径が10nmである融着複合微粒子を1:10程度に混合して用いた。を融着した基材を作成しておき、次いで、その表面に、フッ化炭素基を含む撥水撥油防汚性薄膜を形成すると、表面近傍断面がフラクタル構造で、撥水撥油効果が高い水滴接触角で158度撥水撥油防汚性被膜で覆われたヒートシンクを製造できた。実施例1と同様にペルチェ素子による冷却試験を行い、実施例1の場合と同様の撥水性能を示すことを確認した。実施例3:超撥水撥油性熱交換部材の製造3実施例1と同様の方法を用いて撥水撥油防汚性反射防止膜を形成した除湿器用吸熱フィンを製造し、除湿器に取り付けて試験を行った。長時間にわたり大気中の相対湿度の数値がほぼ一定に保たれることから、結露水の吸熱フィン表面への滞留による結露性能の顕著な低下は確認されなかった。実施例5:超撥水撥油性熱交換部材の製造4メチルトリメトキシシランのメタノール溶液に、平均直径が約130nmのシリカ微粒子を分散させ、ヒートシンクの表面に塗布した。70°C以上の温度で加熱することにより、メチルトリメトキシシランが縮重合し、形成されたポリシロキサンの被膜を介してヒートシンクの表面にシリカ微粒子を固定できた。次いで、プラズマ法を用いてポリシロキサン被膜をドライエッチングプラズマガス:CF4-CF2F2-O2:圧力0.4Paすることにより、シリカ微粒子の表面に底面の直径が数十nm程度の略半球状の凹凸を形成した。このようにして得られた、金平糖状の凹凸が形成されたポリシロキサン系の被膜を有するヒートシンクの表面に、実施例1と同様の操作を行い、表面に化学結合した膜厚1nm程度のフッ化炭素基を含む撥水撥油防汚性薄膜を形成した。このようにして、実施例1等の場合と同様、水滴接触角160°程度の高い撥水性を有するヒートシンクが得られた。"