"第1のアンテナ素子と、第2のアンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子に給電する第1の給電回路と、上記第2のアンテナ素子に給電する第2の給電回路とを備えた給電回路基板とを備えたアンテナ装置において、上記給電回路基板は、第1の接地導体と第2の接地導体とを含む多層基板であり、上記第1の給電回路の接地端子は、上記第1のアンテナ素子により電波を送受信するとき上記第1の接地導体にグランド電流が流れるように、上記第1の接地導体に接続されて接地され、上記第2の給電回路の接地端子は、上記第2のアンテナ素子により電波を送受信するとき上記第2の接地導体にグランド電流が流れるように、上記第2の接地導体に接続されて接地されたことを特徴とするアンテナ装置。上記アンテナ装置は、上記第1及び第2のアンテナ素子を導体パターンで形成した絶縁基板をさらに備え、上記第1のアンテナ素子は、上記第1の給電回路に接続された一端を有しかつ所定の第1の方向に延在する第1の部分と、上記第1の部分の他端に接続された一端を有しかつ所定の第2の方向に延在する第2の部分とを含み、上記第2のアンテナ素子は、上記第2の給電回路に接続された一端を有しかつ上記第1の方向に延在する第3の部分と、上記第3の部分の他端に接続された一端を有しかつ所定の第3の方向に延在する第4の部分とを含み、上記アンテナ装置は、上記絶縁基板上の上記第1の部分と上記第3の部分の間に形成された第3の接地導体をさらに備えたことを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。上記絶縁基板上にそれぞれ形成された第4の接地導体と第5の接地導体とをさらに備え、上記第3の接地導体と上記第4の接地導体とは、上記第1の部分を挟設するように形成され、上記第3の接地導体と上記第5の接地導体とは、上記第3の部分を挟設するように形成されたことを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置。上記第3、第4及び第5の接地導体を互いに電気的に接続する接続手段をさらに備えたことを特徴とする請求項3記載のアンテナ装置。上記第1のアンテナ素子と上記第2のアンテナ素子とは、実質的に同一の共振周波数を有することを特徴とする請求項1から4のうちのいずれか1つに記載のアンテナ装置。請求項1から5のうちのいずれか1つに記載のアンテナ装置と、上記アンテナ装置を用いて無線信号を送受信する無線通信回路とを備えたことを特徴とする無線通信装置。請求項6記載の無線通信装置と、上記無線信号に含まれる映像信号を表示する表示装置とを備えたことを特徴とする電子機器。上述したような電子機器においては、様々な方向に対して受信感度が高いことが好ましい。しかしながら、電子機器のアンテナ装置の利得を様々な方向において高めるために同一の周波数帯域の電波を用いる複数のアンテナ素子を用いると、アンテナ素子間の電磁的な結合に起因して、他方のアンテナ素子からの信号混入が発生し、各アンテナ素子を用いて受信するときの信号対雑音比が低下し、実質的に利得が低下することがあった。本発明の目的は以上の問題点を解決し、複数のアンテナ素子を備え従来技術に比較して実質的に利得の低下を防止できるアンテナ装置と、当該アンテナ装置を備えた無線通信装置と、当該無線通信装置を備えた電子機器とを提供することを目的とする。第1の発明に係るアンテナ装置は、第1のアンテナ素子と、第2のアンテナ素子と、上記第1のアンテナ素子に給電する第1の給電回路と、上記第2のアンテナ素子に給電する第2の給電回路とを備えた給電回路基板とを備えたアンテナ装置において、上記給電回路基板は、第1の接地導体と第2の接地導体とを含む多層基板であり、上記第1の給電回路の接地端子は、上記第1のアンテナ素子により電波を送受信するとき上記第1の接地導体にグランド電流が流れるように、上記第1の接地導体に接続されて接地され、上記第2の給電回路の接地端子は、上記第2のアンテナ素子により電波を送受信するとき上記第2の接地導体にグランド電流が流れるように、上記第2の接地導体に接続されて接地されたことを特徴とする。上記アンテナ装置は、上記第1及び第2のアンテナ素子を導体パターンで形成した絶縁基板をさらに備え、上記第1のアンテナ素子は、上記第1の給電回路に接続された一端を有しかつ所定の第1の方向に延在する第1の部分と、上記第1の部分の他端に接続された一端を有しかつ所定の第2の方向に延在する第2の部分とを含み、上記第2のアンテナ素子は、上記第2の給電回路に接続された一端を有しかつ上記第1の方向に延在する第3の部分と、上記第3の部分の他端に接続された一端を有しかつ所定の第3の方向に延在する第4の部分とを含み、上記アンテナ装置は、上記絶縁基板上の上記第1の部分と上記第3の部分の間に形成された第3の接地導体をさらに備えたことを特徴とする。また、上記アンテナ装置は、上記絶縁基板上にそれぞれ形成された第4の接地導体と第5の接地導体とをさらに備え、上記第3の接地導体と上記第4の接地導体とは、上記第1の部分を挟設するように形成され、上記第3の接地導体と上記第5の接地導体とは、上記第3の部分を挟設するように形成されたことを特徴とする。さらに、上記アンテナ装置において、上記第3、第4及び第5の接地導体を互いに電気的に接続する接続手段をさらに備えたことを特徴とする。またさらに、上記アンテナ装置において、上記第1のアンテナ素子と上記第2のアンテナ素子とは、実質的に同一の共振周波数を有することを特徴とする。第2の発明に係る無線通信装置は、上記アンテナ装置と、上記アンテナ装置を用いて無線信号を送受信する無線通信回路とを備えたことを特徴とする。第3の発明に係る電子機器は、上記無線通信装置と、上記無線信号に含まれる映像信号を表示する表示装置とを備えたことを特徴とする。本発明に係るアンテナ装置、無線通信装置、及び電子機器によれば、第1の給電回路の接地端子は、第1のアンテナ素子により電波を送受信するとき第1の接地導体にグランド電流が流れるように、第1の接地導体に接続されて接地され、第2の給電回路の接地端子は、第2のアンテナ素子により電波を送受信するとき第2の接地導体にグランド電流が流れるように、第2の接地導体に接続されて接地されたので、第1のアンテナ素子と第2のアンテナ素子とを疎結合できる。このため、第1及び第2のアンテナ素子において、他方のアンテナ素子からの信号混入を防止でき、実質的に各信号受信時の利得の低下を防止できる。以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。なお、同様の構成要素については同一の符号を付している。図1は、本発明の実施形態に係る電子機器を正面から見た外観を示す斜視図であり、図2は、図1の電子機器を背面から見た外観を示す斜視図である。本実施形態に係る電子機器は、地上デジタルテレビジョン放送の周波数帯473MHz~767MHzの電波を受信するための携帯型のテレビジョン放送受信装置である。図1及び図2において、本実施形態に係る電子機器は、本体装置筐体1と、スタンド2と、表示装置3と、アンテナ装置4とを備えて構成される。図1及び図2において、スタンド2は樹脂により形成され、本体装置筐体1を立てた状態で保持する。また、表示装置3は、例えば液晶ディスプレイ装置又は有機ELElectronicLuminescenceディスプレイ装置であって、薄型の平板形状を有し、本体装置筐体1の前面に設けられる。さらに、アンテナ装置4は、本体装置筐体1の背面に、回動可能に軸支される。アンテナ装置4は、ダイバーシティ受信方式のアンテナ装置であって、地上デジタルテレビジョン放送の放送信号を、詳細後述する複数のアンテナ素子7及び8図3参照。を用いて受信し、各受信信号を増幅して出力する。また、図1及び図2において、本体装置筐体1の内部には、電子機器全体を制御するためのメイン基板が組み込まれる。具体的には、メイン基板は、メイン基板上の各回路に電源電圧を供給する電源回路と、表示装置3を駆動して画像を表示する駆動回路と、アンテナ装置4からの2つの受信信号に対してダイバーシティ処理を行って1つの受信信号に合成し、合成後の受信信号に含まれる映像信号及び音声信号を出力する無線通信回路であるチューナと、表示装置3を駆動して、チューナからの映像信号に対して所定の画像処理を行って表示装置3に画像を表示する駆動回路とを備えて構成される。さらに、本体装置筐体1は、チューナからの音声信号に対して所定の処理を行ってスピーカに出力する音声処理回路、映像信号及び音声信号のための記録装置及び再生装置、及びメイン基板などの部品から発生する熱を低減するための放熱用金属部材など部品を内蔵する。なお、アンテナ装置4と、上述したチューナとは、無線信号を受信する無線通信装置を構成する。図3は、図1のアンテナ装置4のアンテナ装置筐体アンテナカバー内に設けられる絶縁基板5と、給電回路基板6整合基板とを示す上面図である。図3において、アンテナ装置4は、平板形状のアクリル樹脂にてなる絶縁基板5アンテナプレートと、給電回路基板6と、アンテナ素子7及び8と、接地導体11,12,13と、ジャンパ導体14及び15とを備えて構成される。ここで、アンテナ素子7及び8と、接地導体11,12,13とは絶縁基板5の上面に形成され、ジャンパ導体14及び15は絶縁基板5の下面に形成される。なお、本実施形態及びその変形例において、図3に示すようにxyz座標系を定義する。具体的には、図3において、絶縁基板5の長手方向をx軸方向と定義し、絶縁基板5上のx軸に直交する方向をy軸方向と定義し、絶縁基板5に垂直な方向をz軸方向と定義する。図3において、絶縁基板5は、例えば218mm×55mmの矩形形状を有し、1つの長辺に凹部5aを有する。凹部5aは、アンテナ装置4のアンテナ装置筐体の本体筐体装置1に取り付けられる部分に設けられる。また、給電回路基板6は凹部5aの下部に設けられる。図3において、アンテナ素子7は、絶縁基板5の上面に銅などの金属にてなるストリップ形状の導体パターンとして形成されたモノポールアンテナである。アンテナ素子7は、給電回路基板6の給電回路107図4参照。に接続された一端を有しかつy軸の正の方向に延在する第1の部分7aと、第1の部分7aの他端に接続された一端を有しかつx軸の負の方向に延在する第2の部分7bとを有する。図3に示すように、第1の部分7aと第2の部分7bとは直交する。また、図3において、アンテナ素子8は、絶縁基板5の上面に銅などの金属にてなるストリップ形状の導体パターンとして形成されたモノポールアンテナである。アンテナ素子8は、給電回路基板6の給電回路108図4参照。に接続された一端を有しかつy軸の正の方向に延在する第3の部分8aと、第3の部分8aの他端に接続された一端を有しかつx軸の正の方向に延在する第4の部分8bとを有する。図3に示すように、第3の部分8aと第4の部分8bとは直交する。図3に示すように、アンテナ素子7と8とはy軸に対して対称な形状を有する。つまり、第1の部分7aと第3の部分8aとは互いに平行でありかつ同一の長さを有する。また、第2の部分7bと第4の部分8bとは、第1の部分7aと第3の部分8aとの各他端から、左右に分かれて延在する。なお、アンテナ素子7及び8の各共振周波数は、地上デジタルテレビジョン放送の周波数帯473MHz~767MHzの実質的に同一の共振周波数に設定される。さらに、図3において、接地導体11は、第1の部分7aと第3の部分8aとの間に、y軸方向に延在するように形成されたストリップ導体である。ここで、接地導体11は、給電回路基板6の接地導体62g図4参照。に接続された一端を有する。また、接地導体12は、給電回路基板6接地導体62g図4参照。に接続された一端を有し、図3においてアンテナ素子7の第1の部分7aの左側に、y軸方向に延在するように形成されたストリップ導体である。さらに、接地導体13は、給電回路基板6接地導体62g図4参照。に接続された一端を有し、図3においてアンテナ素子8の第3の部分8aの右側に、y軸方向に延在するように形成されたストリップ導体である。第1の部分7aと、第3の部分8aと、接地導体11、12及び13とは互いに平行であり、接地導体111と12とは第1の部分7aを挟設し、接地導体11と13とは第3の部分8aを挟設する。また、図3において、接地導体12の他端部と、接地導体11の他端部と、接地導体13の他端部とは、それぞれ絶縁基板5を貫通するビア導体により絶縁基板5の下面に延長されている。そして、接地導体12の他端部と接地導体11の他端部とはジャンパ導体14を介して電気的に接続され、接地導体11の他端部と接地導体13の他端部とはジャンパ導体15を介して電気的に接続されている。また、ジャンパ導体14及び15は、アンテナ素子7及び8とは電気的に接続されていない。なお、ジャンパ導体14及び15は、例えば、絶縁基板5の下面に半田付けされたゼロオームのチップ抵抗、金属ワイヤ、又は金属泊テープなどの電気的な接続手段である。図3において、アンテナ素子7,8及び接地導体11,12,13の各幅は、例えば3mmである。また、第1の部分7a及び第3の部分8aの各長さは、例えば45mmであり、第2の部分7b及び第4の部分8bの各長さは、例えば100mmである。さらに、接地導体12,13の各長さは35mmであり、接地導体11の長さは例えば55mmである。図4は、図3の給電回路基板6の構成を模式的に示す分解斜視図である。図4において、給電回路基板6は層61,62,63及び64を含む4層の多層配線基板である。ここで、層61は、層61の上面にそれぞれ形成された導体パッド611,612,613,614,615と、層61の上面に形成された給電回路108アンテナ回路とを含む。また、層62は、層62の上面に形成された接地導体62gを含む。さらに、層63は、層63の下面に形成された接地導体63gを含む。またさらに、層64は、層64の下面に形成された給電回路107アンテナ回路を含む。また、図4において、接地導体12、アンテナ素子7の第1の部分7a、接地導体11、アンテナ素子8の第3の部分8a及び接地導体13の各一端は、バネ71,72,73,74及び75を介して、導体パッド611,612,613,614,615にそれぞれ電気的に接続されている。また、導体パッド611はビア導体65を介して接地導体62gに電気的に接続され、導体パッド613はビア導体67を介して接地導体62gに電気的に接続され、導体パッド615はビア導体68を介して接地導体62gに電気的に接続されている。また、導体パッド612はビア導体66を介して給電回路107に接続され、導体パッド614は配線導体を介して給電回路108に電気的に接続されている。すなわち、図4において、アンテナ素子7は、バネ72と、導体パッド612と、ビア導体66とを介して給電回路107に接続され、アンテナ素子8は、バネ74と、導体パッド614とを介して給電回路108に接続される。また、接地導体11は、バネ73と、導体パッド613と、ビア導体67とを介して接地導体62gに接続され、接地導体12は、バネ71と、導体パッド611と、ビア導体65とを介して接地導体62gに接続され、接地導体13は、バネ75と、導体パッド615と、ビア導体68とを介して接地導体62gに接続される。図5は、図4の給電回路107及び108の回路図である。図5において、給電回路107は、インピーダンス整合回路71と、増幅回路76と、インピーダンス整合回路71と増幅回路76との間に接続されたカップリングコンデンサ81とを備えて構成される。また、インピーダンス整合回路71は、インダクタ72及び73と、コンデンサ74及び75とを備えたLC回路である。さらに、増幅回路76は、演算増幅器77と、インダクタ78と、コンデンサ79及び80とを備えて構成される。また、給電回路107の接地端子は、接地導体63gに接続されて接地される。アンテナ素子7により受信された受信信号は、インピーダンス整合回路71及び増幅回路76を介して、上述したチューナに出力される。また、図5において、給電回路108は、インピーダンス整合回路41と、増幅回路46と、インピーダンス整合回路41と増幅回路46との間に接続されたカップリングコンデンサ51とを備えて構成される。また、インピーダンス整合回路41は、インダクタ42及び43と、コンデンサ44及び45とを備えたLC回路である。さらに、増幅回路46は、演算増幅器47と、インダクタ48と、コンデンサ49及び50とを備えて構成される。また、給電回路108の接地端子は、接地導体62gに接続されて接地される。アンテナ素子8により受信された受信信号は、インピーダンス整合回路41及び増幅回路46を介して、上述したチューナに出力される。以上説明したように構成されたアンテナ装置4において、図4に示すように、給電回路107の接地端子は接地導体63gに接続されて接地される一方、給電回路108の接地端子は接地導体62gに接続されて接地される。従って、アンテナ素子7により電波を受信するとき、アンテナ素子7によって受信された受信信号は給電回路107に出力され、アンテナ素子7の受信動作に伴って発生するグランド電流は、接地導体63gに流れる。一方、アンテナ素子78により電波を受信するとき、アンテナ素子8によって受信された受信信号は給電回路108に出力され、アンテナ素子8の受信動作に伴って発生するグランド電流は、接地導体62gに流れる。このため、アンテナ素子7及び8の各受信動作時に、別の接地導体63g及び62gにそれぞれグランド電流が流れるので、アンテナ素子7及び8の結合状態が疎結合状態になる。従って、本実施形態に係るアンテナ装置4によれば、アンテナ素子7及び8の受信動作に伴って発生するグランド電流が同一の接地導体に流れる場合に比較して、他方のアンテナ素子からの信号混入を防止でき、アンテナ素子7及び8による各信号受信時の利得の低下を実質的に防止できる。また、本実施形態係るアンテナ装置4は接地導体11を備えたので、アンテナ素子7と8とを疎結合できる。このため、接地導体11がない場合に比較して、アンテナ素子7と8との結合に伴う利得の低減を抑えることができる。また、アンテナ素子7と8との間の距離を小さくでき、アンテナ装置4を小型化できる。また、アンテナ装置4は接地導体12及び13を備えたので、アンテナ素子7及び8と、電子機器の他の導体とが電磁的に結合することを防止し、アンテナ素子7及び8の利得の低下を防止できる。さらに、本実施形態に係るアンテナ装置4は、接地導体11と12とを電気的に接続するジャンパ導体14と、接地導体11と13とを電気手に接続するジャンパ導体15とを備えたので、ジャンパ導体14及び15がない場合に比較して接地導体11,12,13の接地電位を共通にして安定させ、アンテナ素子7及び8と、電子機器の他の導体とが電磁的に結合することを防止し、アアンテナ素子7及び8の利得の低下を防止できる。またさらに、本実施形態に係るアンテナ装置4によれば、アンテナ素子7は第1の部分7aを備えたので、接地導体63gと第2の部分7bとの間の距離を確保できる。また、アンテナ素子8は第3の部分8aを備えたので、接地導体62gと第4の部分8bとの間の距離を確保できる。さらに、第1の部分7aと第3の部分8aの各他端から左右に分かれるように、第2の部分7bと第4の部分8bとを形成したので、アンテナ素子7と8との間の結合度を小さくできる。本実施形態に係る電子機器によれば、アンテナ装置4を備えたので、従来技術に比較して高い感度で地上デジタルテレビジョン放送を受信できる。第1の変形例.上述した実施形態において、アンテナ装置4は、接地導体11,12,13とジャンパ導体14,15とを備えて構成されたが、本発明はこれに限られない。図6は、本発明の実施形態の第1の変形例に係るアンテナ装置4Aのアンテナ装置筐体内に設けられる絶縁基板5と、給電回路基板6とを示す上面図である。本変形例に係るアンテナ装置4Aは、実施形態に係るアンテナ装置4図3参照。に比較して、ジャンパ導体14及び15を備えない点のみが異なる。本変形例に係るアンテナ装置4Aによれば、接地導体11を備えたので、アンテナ素子7と8とを疎結合できる。このため、接地導体11がない場合に比較して、アンテナ素子7と8との結合に伴う利得の低減を抑えることができる。また、アンテナ素子7と8との間の距離を小さくでき、アンテナ装置4を小型化できる。また、接地導体12,13を備えたので、アンテナ素子7及び8と、電子機器の他の導体とが電磁的に結合することを防止し、アンテナ素子7及び8の利得の低下を防止できる。第2の変形例.図7は、本発明の第1の実施形態の第2の変形例に係るアンテナ装置4Bのアンテナ装置筐体内に設けられる絶縁基板5と、給電回路基板6とを示す上面図である。本変形例に係るアンテナ装置4Aは、実施形態に係るアンテナ装置4図3参照。に比較して、接地導体12,13と、ジャンパ導体14,15とを備えない点のみが異なる。本変形例に係るアンテナ装置4Bによれば、接地導体11を備えたので、アンテナ素子7と8とを疎結合できる。このため、接地導体11がない場合に比較して、アンテナ素子7と8との結合に伴う利得の低減を抑えることができる。また、アンテナ素子7と8との間の距離を小さくでき、アンテナ装置4を小型化できる。なお、実施形態に係るアンテナ装置4のように接地導体11,12,13及びジャンパ導体14,15のうちの全ての導体を備えたときに、アンテナ素子7及び8の利得の低下を最も防止できる。また、上記実施形態及びその変形例において、アンテナ装置4,4A,4Bは、地上デジタルテレビジョン放送の周波数帯の電波を無線受信したが、本発明はこれに限られず、無線送信回路からの高周波信号を無線送信してもよい。また、上記実施形態及びその変形例において、地上デジタルテレビジョン放送の周波数帯の電波を受信するための携帯型のテレビジョン放送受信装置である電子機器を例に挙げて本発明を説明したが、本発明はこれに限られず、アンテナ装置4,4A,又は4Bと、アンテナ装置4,4A,又は4Bを用いて無線信号を送受信する無線通信回路と備えた無線通信装置に適用できる。また、本発明は、上述した無線通信装置と、当該無線通信装置によって受信された無線信号に含まれる映像信号を表示する表示装置とを備えた携帯電話機などの電子機器に適用できる。"