前方方向および後方方向を規定する縦軸Aを有する切削工具10であって:切削部分16および切削部分16から後方方向に延びるヘッド締付部分18を備える切削ヘッド12;工具ホルダー内に固定するための取付部分およびシャンク14の前端部から前方方向に延びる工具締付部分22を備えるシャンク14;を備え、ヘッド締付部分18は雄連結部材または雌連結部材2826を備え、および工具締付部分22は対応する雌連結部材または雄連結部材2628を備え;雄連結部材28は、長手方向に延びる少なくとも2つの支持面32を有し該支持表面32間に表面凹部34が延在する円周方向に連続する周囲表面30を備え、ここで、支持表面32は、第1直径Dlを有する共通第1円筒表面の表面に位置し;雌連結部材26は、長手方向に延びる少なくとも2つの支持壁54を備え該支持壁54間に壁凹部56が延在する円周方向に連続する穴壁52を有する受け入れ穴50を備え、ここで、支持壁54は第3直径D3を有する共通第3円筒表面の表面に位置し、ここで、D3<D1であり;雄連結部材28は、支持表面32がその中で壁凹部56に対向して位置する解放位置へ、雌連結部材26内に挿入可能であり、およびそこから、縦軸Aの周りを支持表面32が支持壁54と当接するロック位置内へ回転可能であり、それによって雄連結部材および雌連結部材26の自己締付を提供することを特徴とする切削工具10。雄連結部材28の周囲表面30は、雄連結部材28の先端に位置するパイロット部材を含み、該パイロット部材間に支持表面32および表面凹部34が位置し;ここで、パイロット部材は、第2直径D2を有する共通第2円筒表面上に位置する円筒形状であり、ここで、D2<D3<D1であることを特徴とする請求項1に記載の切削工具10。雄連結部材28は雄トルク伝達部材44を含み、および雌連結部材26は雌トルク伝達部材58を含むことを特徴とする請求項1に記載の切削工具10。雄トルク伝達部材44はパイロット部材42のうちの1つから突出する突出部材を含み、および雌トルク伝達部材58は雄トルク伝達部材44を受け入れて係合するためのトルク伝達凹部を含むことを特徴とする請求項3に記載の切削工具10。雄トルク伝達部材44は雄連結部材28の不可欠部分であることを特徴とする請求項4に記載の切削工具10。雄トルク伝達部材44は雄連結部材28の非不可欠部分であり、およびネジ46によって雄連結部材28に固定されていることを特徴とする請求項4に記載の切削工具10。支持壁54は、円筒のセグメントとして形成された移行壁64によって、隣接する壁凹部56と合併することを特徴とする請求項1に記載の切削工具10。支持表面32は、円筒のセグメントとして形成された移行表面48によって、隣接する表面凹部34と合併することを特徴とする請求項1に記載の切削工具10。雄連結部材28は、雌連結部材26の穴を拡張させるための加熱を伴うことなく、雌連結部材26内に挿入可能であることを特徴とする請求項1に記載の切削工具10。切削部分および工具本体は、前部フルートが後端部フルートと整列し、突起が凹部に入ってそれをもってバヨネット連結を形成するまで、互いに関してそれらを回転することによって、自己締付方式で同軸上に連結される。突起は、切削部分と工具本体との間の相対的回転の間、半径方向に弾性的に曲がる。切削部分の工具本体への接続/工具本体からの接続解除の繰り返しは、突起の弾性を低減させ、それによって、突起の弾性を弱め、最終的には、切削部分および工具本体が自己締付方式でもはや連結されていられなくなる。本発明の目的は、上記の不利点を大幅に低減するかまたは克服する、自己締付方式で同軸上に連結される切削部分および工具本体を有する種類の切削工具を提供することである。本発明に従って、前方方向および後方方向を規定する縦軸を有する切削工具が提供され、切削工具は:切削部分および切削部分から後方方向に延びるヘッド締付部分を含む切削ヘッド;工具ホルダー内に固定するための取付部分およびシャンクの前方端から前方方向に延びる工具締付部分を含むシャンクを含み、ヘッド締付部分は雄連結部材または雌連結部材を含み、および工具締付部分は対応する雌連結部材または雄連結部材を含み;雄連結部材は、長手方向に延びる少なくとも2つの支持表面を該支持表面間に表面凹部が延在する状態で有する円周方向に連続する周囲表面を含み、ここで、支持表面は第1直径D1を有する共通第1円筒表面の表面に位置し雌連結部材は、長手方向に延びる少なくとも2つの支持壁を該支持壁間に壁凹部が延在する状態で含む円周方向に連続する穴壁を有する受け入れ穴を含み、ここで、支持壁は第3直径D3を有する共通第3円筒表面の表面に位置し、ここで、D3<D1であり;雄連結部材は、支持表面がその中で壁凹部に対向して位置する開放位置内へ、雌連結部材に挿入可能であり、およびそこから、支持表面がその中で支持壁に当接するロック位置内へ、縦軸の周りを回転可能であり、それによって雄連結部材および雌連結部材の自己締付を提供する。いくつかの実施形態に従って、雄連結部材の周囲表面は、雄連結部材の先端に位置付けられるパイロット部材を該パイロット部材間に支持表面および表面凹部が位置付けられた状態で含み;ここで、パイロット部材は、第2直径D2を有する共通第2円筒表面上に位置する円筒形状であり、ここで、D2<D3<D1である。必要に応じて、雄連結部材は雄トルク伝達部材を含み、および雌連結部材は雌トルク伝達部材を含む。いくつかの実施形態に従って、雄トルク伝達部材は、パイロット部材のうちの1つから突出する突出部材を含み、および雌トルク伝達部材は、雄トルク伝達部材を受け入れて係合するためのトルク伝達凹部を含む。1つの実施形態によって、雄トルク伝達部材は、雄連結部材の不可欠部分である。別の実施形態によって、雄トルク伝達部材は、雄連結部材の不可欠部分ではなく、ネジによってこれに固定されている。必要に応じて、支持壁は、円筒のセグメントとして形成された移行壁によって、隣接する壁凹部と合併する。さらに、必要に応じて、支持表面は、円筒のセグメントとして形成された移行壁によって、隣接する表面凹部と合併する。以下の説明において、本発明の様々な態様が説明される。説明の目的で、本発明の完全な理解を与えるために、特定の構造および細部が示される。しかしながら、本発明は、本明細書中に示された特定の細部を用いずに実施されてもよいことは、当業者には明らかであろう。さらに、よく知られているフィーチャーは、本発明を不明瞭にしないために、割愛または簡易化されていてもよい。図1を参照して、本発明のいくつかの実施形態に従う切削工具10の分解図を示す。切削工具10は、長手方向ならびに長手方向における前方方向および後方方向を規定する縦軸Aを有し、切削ヘッド12およびシャンク14を備える。切削作業の間、切削工具10は、縦軸Aの周りを切削回転方向R1に回転する。切削ヘッド12は、切削部分16および切削部分16から後方方向に延びるヘッド締付部分18を備える。シャンク14は、その後端部における工具ホルダー内に固定するための取付部分20、およびシャンク14の前端部24から前方方向に延びる工具締付部分22を備える。本発明のいくつかの実施形態に従って、ヘッド締付部分18は雌連結部材26を備え、および工具締付部分22は対応する雄連結部材28を備える。さらに図2から図4に注目して、本発明の実施形態に従う雄連結部材28を示す。雄連結部材28は、長手方向に延びる3つの支持表面32を有する円周方向に連続する周囲表面30を有する。表面凹部34は、支持表面32の各対の間に延びる。軸Aに垂直に支持表面32および表面凹部34を通って取った任意の横断面図において、支持表面32は、表面凹部34よりも、半径方向において軸Aから遠い。支持表面32は、第1直径D1を有する共通第1円筒表面の表面に位置する。雄連結部材28は、長手方向における2つの先端、すなわち、後方先端36および前方先端38を有する。後方先端36は、シャンク14の前方に面する前面40から前方に突出しており、および雄連結部材28の前方先端38は、雄連結部材28の自由端に位置する。各先端には、パイロット部材42が存在する。支持表面32および表面凹部34は、パイロット部材42間に位置する。パイロット部材42は、円筒形状であり、第2直径D2を有する共通第2円筒表面上に位置する。第2直径D2は、第1直径D1よりも小さい。雄連結部材28は、2つの雄トルク伝達部材44を有する。雄トルク伝達部材44は、雄連結部材28の後方先端36に位置するパイロット部材42から突出する突出部材であってもよい。雄トルク伝達部材44は、シャンク14の前面40から突出していてもよい。雄トルク伝達部材44は、着脱可能な部材であってもよく、および雄連結部材28に対してネジ46によって固定されていてもよい。いくつかの実施形態に従って、雄トルク伝達部材44は、雄連結部材28の不可欠部分であってもよい。支持表面32と、隣接する表面凹部34と、の間の円滑な移行を作り出すために、支持表面32は、図4に示される移行表面48によって、隣接する表面凹部34と合併してもよい。移行表面48は、例えば円筒のセグメントとして形成されていてもよい。ここで、図5から図8に注目して、本発明の実施形態に従う雌連結部材26を示す。雌連結部材26は、連続的な穴壁52を有する受け入れ穴50を有する。穴壁52は、長手方向に延びる3つの支持壁54を有する。壁凹部56は、支持壁54の各対の間に延びる。軸Aに垂直に支持壁54および壁凹部56を通って取った任意の横断面図において、支持壁54は、壁凹部56よりも、半径方向において軸Aに近い。支持壁54は、第3直径D3を有する共通第3円筒表面の表面に位置する。第3直径D3は、第1直径D1よりも小さい。さらに、第3直径D3は、第2直径D2よりも大きい。したがって、以下の関係が適用できる:D2<D3<D1。雌連結部材26は、2つの雌トルク伝達部材58を有する。雌トルク伝達部材58は、雌締付部材26および雄締付部材28の互いに関する相対的回転を防止するための停止表面60に雄トルク伝達部材44を受け入れて係合するための周囲に離間して配置された1対のトルク伝達凹部であってもよい。雌トルク伝達部材58は、切削ヘッド12の後方に面する後面62に隣接して位置する。切削ヘッド12の後面62は、したがって、その中に形成され受け入れ穴50と連通する非円形の開口部80を有していてもよい。非円形の開口部80は、中央領域の反対側に周囲に離間して配置された雌トルク伝達部材58に接続される中央領域を含んでいてもよい。それらの形状および位置に起因して、雌トルク伝達部材58は、後方に面する後面62の薄いウェブ部分78に隣接して位置する。支持壁54と、隣接する壁凹部56と、の間の円滑な移行を生み出すために、支持壁54は、図8に示されるように、移行壁64によって、隣接する壁凹部56と合併してもよい。移行壁64は、例えば、円筒のセグメントとして形成されていてもよい。ここで、図9から図13に注目して、切削工具10の組み立てを説明する。切削工具10は、まず、図10に示されるように、解放位置において、雄連結部材28を雌連結部材26に挿入することによって組み立てられる。解放位置において、支持表面32は壁凹部56に対向して位置しており、および図11に示されるように、雄トルク伝達部材44は、雌トルク伝達部材58内に位置しているが、停止表面60と係合していない。支持表面32および壁凹部56は、解放位置において互いと係合しないことを保証するように寸法付けられている。雄連結部材28は、雌連結部材26に関して縦軸Aの周りにロック回転方向R2にこれを回転させることによって、解放位置からロック位置に回転させられる。ロック位置において、支持表面32は、図12に示されるように、支持壁54に当接して、雌連結部材26および雄連結部材28の自己締付を提供する。自己締付は、D3がD1よりも小さいという事実に起因して生み出される支持表面32と支持壁54との間の摩擦によって提供される。ロック位置において、雄トルク伝達部材44は、図13に示されるように、雌トルク伝達部材58の停止表面60と係合し、これによって、雌連結部材26および雄連結部材28のさらなる相対的回転が防止される。雄連結部材28のロック回転方向R2は、切削作業の間における切削工具10の切削回転方向R1と同方向である。したがって、切削作業の間における切削工具10の回転は、ロック力を維持する。切削工具10の分解は、雄連結部材28を、雌連結部材26に対してロック回転方向R2と反対の方向にロック位置から解放位置へ回転させることによって行われる。図10から、解放位置において、支持表面32と支持壁54との間に接触が無いことは明らかである。したがって、解放位置において、パイロット部材42は、雌連結部材26および雄連結部材28を整列させて、これらを同軸に保持する助けとなる。また、雄連結部材28の前方先端38におけるパイロット部材42は、切削工具10の組立の間、雄連結部材28を雌連結部材26内に案内する助けとなる。雌連結部材26は、ある程度の弾性を有する。これはD3がDlよりも小さいために必要であり、および雄連結部材28をロック位置において受け入れ穴50内に収容するために、雌連結部材26は拡張可能でなければならない。円周方向に連続する穴壁52に位置する雌連結部材26の支持壁54を有することは、非連続的な壁に位置する支持壁を有する締付機構よりも有利である。円周方向に連続する穴壁52は、閉じられた構造によって、非連続的な壁よりも大きな強さを提供し、および雌連結部材26の有効寿命を増大させる。非連続的な壁に位置する支持壁は、それらの弾性およびその結果としてそれらの締付能力をより短時間に失う傾向がある。すなわち、非連続的な壁に位置する支持壁を有する雌連結部材は、切削工具の組み立ておよび分解に関して、本発明に従う雌連結部材26と比較して、使用されることのできる回数が少ない。本発明において、雌締付部材26の支持壁54によって規定される直径D3は雄締付部材28の支持表面32によって規定される直径D1よりも小さくはあるが、雄締付部材28の雌締付部材26への挿入は、収縮嵌合型の連結におけるような雌締付部材26を拡張させるための加熱を伴うことなく、成し遂げることができることにも注意されたい。本発明をある程度具体的に記載してきたが、以下に請求するような本発明の範囲を逸脱することなく、様々な変更および修正を行うことができることは理解されよう。