消耗電極を予め定めた送給速度で送給すると共に、前記消耗電極と母材との間でアーク発生状態と短絡状態とを繰り返す消耗電極アーク溶接にあって、前記短絡状態からアークが再発生する前兆現象である溶滴のくびれを検出し、このくびれを検出すると短絡負荷に通電する溶接電流を減少させ、前記アークが再発生した時点から予め定めた遅延期間が経過した時点で前記溶接電流を増加させてアーク負荷に通電する消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法において、溶接速度が予め定めた基準速度未満のときは前記遅延期間を前記溶接速度の値によらず一定とし、前記溶接速度が前記基準速度以上のときは前記遅延期間を前記溶接速度の値に応じて変化させる、ことを特徴とする消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法。前記送給速度が予め定めた基準送給速度未満のときは、前記溶接速度の値によらず前記遅延期間を一定とする、ことを特徴とする請求項1記載の消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法。上述した従来技術においては、アークが再発生した時点からの遅延期間Td中は、溶接電流Iwを小電流値である低くびれ電流値Imに維持している。これは、溶滴移行に伴う溶融池の振動が収まるのを待つためである。溶滴移行に伴う溶融池の振動が収まる前に、溶接電流Iwを増加させると、アーク力の増大によって振動が激しくなり、スパッタの発生を招くことになる。他方、この遅延期間Tdが必要以上に長くなると、アークから母材への入熱量が減少することになり、溶接状態が不安定になりやすくなる。溶接速度が50cmmin程度未満の比較的遅い場合には、遅延期間Tdが長くなっても溶接状態への悪影響は少ない。このために、溶滴移行に伴う溶融池の振動が充分に収まるように、遅延期間Tdを設定すれば良い。溶接速度が50cmmin以上となり、特に80cmmin程度以上と比較的早くなった場合には、遅延期間Tdが必要以上に長くなると溶接状態が不安定になりやすくなる。この場合には、溶滴移行に伴う溶融池の振動が収まる最小限の遅延期間Tdに設定する必要がある。このように遅延期間Tdを設定しないと、スパッタの発生を抑制し、かつ、溶接状態が不安定になることを抑制することができない。そこで、本発明では、溶接速度が速くなっても、アーク再発生時のスパッタの発生を抑制し、かつ、溶接状態が不安定になることを抑制することができる消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決するために、請求項1の発明は、消耗電極を予め定めた送給速度で送給すると共に、前記消耗電極と母材との間でアーク発生状態と短絡状態とを繰り返す消耗電極アーク溶接にあって、前記短絡状態からアークが再発生する前兆現象である溶滴のくびれを検出し、このくびれを検出すると短絡負荷に通電する溶接電流を減少させ、前記アークが再発生した時点から予め定めた遅延期間が経過した時点で前記溶接電流を増加させてアーク負荷に通電する消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法において、溶接速度が予め定めた基準速度未満のときは前記遅延期間を前記溶接速度の値によらず一定とし、前記溶接速度が前記基準速度以上のときは前記遅延期間を前記溶接速度の値に応じて変化させる、ことを特徴とする消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法である。請求項2の発明は、前記送給速度が予め定めた基準送給速度未満のときは、前記溶接速度の値によらず前記遅延期間を一定とする、ことを特徴とする請求項1記載の消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法である。本発明によれば、遅延期間が溶接速度に応じて自動的に適正化されるので、溶接速度が速くなっても、アーク再発生時のスパッタの発生を抑制し、かつ、溶接状態が不安定になることを抑制することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。[実施の形態1]図1は、本発明の実施の形態1に係る消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。同図は、上述した図5に、溶接速度設定回路WSを追加し、図5の遅延期間設定回路TDRを第2遅延期間設定回路TDR2に置換したものである。同図において、図5と同一のブロックについては、同一符号を付してそれらの説明は省略する。以下、同図を参照して、この異なるブロックについて説明する。溶接速度設定回路WSは、予め定めた溶接速度設定信号Wsを出力する。ロボットを使用した溶接装置においては、溶接速度はロボット制御装置図示は省略に設定されるので、ロボット制御装置からこの溶接速度設定回路WSに溶接速度に関する情報が送られることになる。そして、この溶接速度設定回路WSは、送られてきた溶接速度に関する情報に基づいて溶接速度設定信号Wsを出力することになる。第2遅延期間設定回路TDR2は、上記の溶接速度設定信号Wsを入力として、予め定めた遅延期間設定関数によって遅延期間を算出して、遅延期間設定信号Tdrを出力する。この遅延期間設定関数については、図2で後述するが、この回路によって遅延期間設定信号Tdrは以下のように変化する値となる。1溶接速度設定信号Wsの値が予め定めた基準速度Wt未満のときは、遅延期間設定信号Tdrの値を溶接速度設定信号Wsの値によらず一定とする。2溶接速度設定信号Wsの値が上記の基準速度Wt以上のときは、遅延期間設定信号Tdrの値を溶接速度設定信号Wsの値に応じて変化させる。変化は、溶接速度設定信号Wsの値が大きくなるのに伴い、遅延期間設定信号Tdrの値は小さくなるようにする。すなわち、溶接速度が速くなるほど、遅延期間が短くなるように変化する。このときに遅延期間に下限値を設けても良い。もちろん、遅延期間は0未満にはならない。図2は、上述した第2遅延期間設定回路TDR2に内蔵されている遅延期間設定関数の一例を示す図である。同図の横軸は溶接速度設定信号Wscmminを示し、その範囲は0~300cmminである。縦軸は遅延期間設定信号Tdrmsを示し、その範囲は0~3msである。同図は、シールドガスが炭酸ガス100であり、母材の材質が鉄鋼であり、溶接ワイヤの直径が1.2mmであり、送給速度が850cmmin溶接電流平均値250Aの場合である。以下同図を参照して説明する。同図においては、基準速度Wt=50cmminに設定されている。同図に示す関数では、溶接速度設定信号Wsの値がこの基準速度未満のときは、遅延期間設定信号Tdrは予め定めた遅延期間初期値Tdi=0.6msと一定値となっている。溶接速度設定信号Wsの値が基準速度以上のときは、その値に反比例して遅延期間設定信号Tdrの値は右肩下がりの直線状に変化している。そして、溶接速度設定信号Ws=300cmminのときに、Tdr=0.1msとなっている。この溶接条件においては、溶接速度が300cmmin程度が溶接可能範囲の上限速度となる。同図では、Ws≧Wtであるときの変化を直線としたが、曲線状であっても良い。その場合には、例えば下式のように関数を定義すれば良い。Ws≧WtのときはTdr=TdiWt/Wsこの式によれば、Ws=Wt=50cmminのときはTdr=0.6msとなり、Ws=300cmminのときはTdr=0.1msとなり、この両値は同図と同一となる。上記の基準速度Wt、遅延期間初期値Tdi及びWs≧Wtのときの遅延期間設定信号Tdrの変化パターンは、シールドガスの種類、母材の材質、溶接ワイヤの直径、送給速度等に応じて、実験によって適正値に設定される。同図における各信号のタイミングチャートは、上述した図6と同一であるので、説明は省略する。但し、図6の遅延期間Tdが、溶接速度によって変化することになる。次に、上述した実施の形態1の作用効果について説明する。溶接速度が基準速度Wt未満である比較的遅い速度のときは、従来技術と同様に、溶滴移行に伴う溶融池の振動が充分に収まる時間長さに遅延期間を設定すれば良い。溶接速度がこの範囲で変化するときには、遅延期間が一定値遅延期間初期値Tdiであっても溶接状態は不安定になることはない。この範囲において、溶接速度が遅くなるのに伴い遅延期間を長くなるように変化させると、ビード外観が悪くなる問題が生じる。したがって、この範囲では、遅延期間は一定値である方が良い。溶接速度が基準速度Wt以上になると、溶接速度に反比例して遅延期間が短くなる。これにより、溶接状態が不安定になることを抑制した上で、溶滴移行に伴う溶融池の振動がほぼ収まるように遅延期間を設定することができるので、スパッタの発生も抑制することができる。この理由は、溶接速度が速くなると、単位長さ当たりの溶融池の体積が小さくなるために、振動が収まる時間が短くなるからである。したがって、実施の形態1によれば、遅延期間が溶接速度に応じて自動的に適正化されるので、溶接速度が速くなっても、アーク再発生時のスパッタの発生を抑制し、かつ、溶接状態が不安定になることを抑制することができる。[実施の形態2]図3は、本発明の実施の形態2に係る消耗電極アーク溶接のくびれ検出時電流制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。同図は、上述した図1と対応しており、同一のブロックには同一符号を付して、それらの説明は省略する。同図は、図1の第2遅延期間設定回路TDR2を第3遅延期間設定回路TDR3に置換したものである。以下、同図を参照して、この異なるブロックについて説明する。第3遅延期間設定回路TDR3は、送給速度設定信号Fr及び溶接速度設定信号Wsを入力として、送給速度設定信号Frの値が予め定めた基準送給速度Ft未満のときは予め定めた低送給速度時遅延期間LTdを遅延期間設定信号Tdrとして出力し、送給速度設定信号Frの値が上記の基準送給速度Ft以上のときは予め定めた遅延期間設定関数によって遅延期間を算出して、遅延期間設定信号Tdrを出力する。この遅延期間設定関数は、実施の形態1と同様である。この回路によって遅延期間設定信号Tdrは以下のように変化する値となる。1送給速度設定信号Frの値が予め定めた基準送給速度Ft未満のときは、予め定めた低送給速度時遅延期間LTdを遅延期間設定信号Tdrとして出力する。2Fr≧Ftのときは、以下のようになる。21溶接速度設定信号Wsの値が予め定めた基準速度Wt未満のときは、遅延期間設定信号Tdrの値を溶接速度設定信号Wsの値によらず一定とする。22溶接速度設定信号Wsの値が上記の基準速度Wt以上のときは、遅延期間設定信号Tdrの値を溶接速度設定信号Wsの値に応じて変化させる。変化は、溶接速度設定信号Wsの値が大きくなるのに伴い、遅延期間設定信号Tdrの値は小さくなるようにする。すなわち、溶接速度が速くなるほど、遅延期間が短くなるように変化する。実施の形態2と実施の形態1との相違点は、送給速度が基準送給速度Ft未満のときの遅延期間を一定値低送給速度時遅延期間LTdとしたことである。炭酸ガスアーク溶接、マグ溶接、ミグ溶接等の代表的な消耗電極アーク溶接においては、送給速度が遅いときは溶滴移行形態が短絡移行形態となり、送給速度が速くなるとグロビュール移行形態又はスプレー移行形態となる。グロビュール移行形態又はスプレー移行形態であっても、溶接欠陥の発生を防止するために、短絡を伴うようにアーク長溶接電圧を設定する。上記の基準送給速度Ftは、溶滴移行形態がこの短絡移行形態である送給速度の略上限値になるように設定される。例えば、炭酸ガスアーク溶接において、溶接ワイヤの直径が1.2mmであるときは、基準送給速度Ft=5mmin溶接電流平均値180A程度に設定される。上記の低送給速度時遅延期間LTdは、送給速度が基準送給速度Ftよりも少し速いときの、上述した遅延期間設定関数における遅延期間初期値Tdiと同一値又はそれよりも大きな値に設定される。基準送給速度Ft及び低送給速度時遅延期間LTdは、シールドガスの種類溶接法、母材の材質、溶接ワイヤの直径等に応じて、実験によって適正値に設定される。同図における各信号のタイミングチャートは、上述した図6と同一であるので、説明は省略する。但し、図6の遅延期間Tdが、送給速度及び溶接速度によって変化することになる。次に、上述した実施の形態2の作用効果について説明する。送給速度が基準送給速度Ft以上のときの作用効果については、上述した実施の形態1と同様であるので、説明は省略する。送給速度が基準送給速度Ft未満のときは、上述したように、溶滴移行形態は短絡移行形態となる。短絡移行形態では、アーク期間と短絡期間とが規則正しく繰り返されており、溶滴移行も安定している。このために、溶接速度が変化したときの遅延期間が一定値であっても、溶接状態が不安定になることはない。短絡移行形態においては、遅延期間を変化させない方が、ビード外観がさらに良好になる。したがって、送給速度が基準送給速度Ft未満のときは溶接速度が変化しても遅延期間を一定値に維持することによって、スパッタの発生及び溶接状態の不安定を抑制した上で、ビード外観がさらに良好になる。