"光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔は増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔は減少し、前記第1レンズ群は以下の条件式を満足する正レンズAを有し、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。νdA>85.03.90<f1/fw<11.00但し、νdA:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの材質のd線に対するアッベ数fw:広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。0.28<f1/ft<0.52但し、ft:望遠端状態における変倍光学系全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載の変倍光学系。0.25<Δ1/f1<1.10但し、Δ1:広角端状態から望遠端状態までの像面に対する前記第1レンズ群の移動量以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の変倍光学系。0.65<f1A/f1<1.75但し、f1A:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の変倍光学系。1.75<φ1A/fw<4.50但し、φ1A:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの有効径前記第1レンズ群は以下の条件式を満足する正レンズBを有することを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の変倍光学系。ndB>1.580但し、ndB:前記第1レンズ群中の前記正レンズBの材質のd線に対する屈折率前記第1レンズ群は以下の条件式を満足する正レンズBを有することを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載の変倍光学系。40.0<νdB<66.5但し、νdB:前記第1レンズ群中の前記正レンズBの材質のd線に対するアッベ数以下の条件式を満足することを特徴とする請求項6又は7に記載の変倍光学系。0.65<f1B/f1<1.75但し、f1B:前記第1レンズ群中の前記正レンズBの焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項6から8のいずれか1項に記載の変倍光学系。1.75<φ1B/fw<4.50但し、φ1B:前記第1レンズ群中の前記正レンズBの有効径前記第1レンズ群は以下の条件式を満足する負レンズを有することを特徴とする請求項1から9のいずれか1項に記載の変倍光学系。1.750<ndN28.0<νdN<50.0但し、ndN:前記第1レンズ群中の前記負レンズの材質のd線に対する屈折率νdN:前記第1レンズ群中の前記負レンズの材質のd線に対するアッベ数前記第1レンズ群は、1枚の負レンズと、2枚の正レンズで構成されることを特徴とする請求項1から10のいずれか1項に記載の変倍光学系。前記第3レンズ群は以下の条件式を満足する正レンズを有することを特徴とする請求項1から11のいずれか1項に記載の変倍光学系。nd3≧1.540の時νd3>65.5nd3<1.540の時νd3>75.0但し、nd3:前記第3レンズ群中の前記正レンズの材質のd線に対する屈折率νd3:前記第3レンズ群中の前記正レンズの材質のd線に対するアッベ数前記第3レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群と、正屈折力の第32レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第31レンズ群と前記第32レンズ群との間隔は減少することを特徴とする請求項1から12のいずれか1項に記載の変倍光学系。前記第3レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群と、負屈折力の第32レンズ群と、正屈折力の第33レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第31レンズ群と前記第32レンズ群との間隔は変化し、前記第32レンズ群と前記第33レンズ群との間隔は変化することを特徴とする請求項1から12のいずれか1項に記載の変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第31レンズ群と前記第32レンズ群との間隔は増大し、前記第32レンズ群と前記第33レンズ群との間隔は減少することを特徴とする請求項14に記載の変倍光学系。請求項1から15のいずれか1項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学装置。光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群と前記第3レンズ群とを、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大可能、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少可能に配置し、前記第1レンズ群中に以下の条件式を満足する正レンズAを配置し、以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法。νdA>85.03.90<f1/fw<11.00但し、νdA:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの材質のd線に対するアッベ数fw:広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離従来の変倍光学系をさらに高変倍化しようとすると、収差変動が増大し、十分に高い光学性能を得ることが困難であった。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系とこれを有する光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔は増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔は減少し、前記第1レンズ群は以下の条件式を満足する正レンズAを有し、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系を提供する。νdA>85.03.90<f1/fw<11.00但し、νdA:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの材質のd線に対するアッベ数fw:広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離また、本発明は、前記変倍光学系を有することを特徴とする光学装置を提供する。また、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群と前記第3レンズ群とを、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が増大可能、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が減少可能に配置し、前記第1レンズ群中に以下の条件式を満足する正レンズAを配置し、以下の条件式を満足するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。νdA>85.03.90<f1/fw<11.00但し、νdA:前記第1レンズ群中の前記正レンズAの材質のd線に対するアッベ数fw:広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離本発明によれば、収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系とこれを有する光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することができる。以下、本願の一実施形態に係る変倍光学系について説明する。本実施形態に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔は増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔は減少する構成とすることで、変倍可能な光学系を実現し、同時に変倍に伴う歪曲収差の変動を抑えている。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第1レンズ群は以下の条件式1を満足する正レンズAを有し、以下の条件式2を満足する。1νdA>85.023.90<f1/fw<11.00但し、νdAは第1レンズ群中の正レンズAの材質のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数、fwは広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離、f1は第1レンズ群の焦点距離である。条件式1は、第1レンズ群中の正レンズAの材質の最適なアッベ数を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する色収差変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式1の下限値を下回った場合、軸上色収差と倍率色収差の変動を抑えることが困難となり、また材質の異常分散が小さい材質となるため2次色収差の変動を抑えることが困難なことに加え、特に望遠端状態における軸上色収差と倍率色収差の可視光領域における量が大きくなって、高い光学性能を実現できない。条件式2は、第1レンズ群の最適な焦点距離範囲を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式2の下限値を下回った場合、第1レンズ群の屈折力が強くなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式2の上限値を上回った場合、第1レンズ群の屈折力が弱くなるため、所定の変倍比を得るためには第1レンズ群の像面に対する移動量を増やす必要が出てくる。すると、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群を通る軸外光束の光軸からの高さの変動が大きくなるため、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式2の下限値を4.75とすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の下限値を5.10とすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式2の上限値を8.80とすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式2の上限値を7.60とすることが更に好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式3を満足することが望ましい。30.28<f1/ft<0.52但し、ftは望遠端状態における変倍光学系全系の焦点距離である。条件式3は、第1レンズ群の最適な焦点距離範囲を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式3の下限値を下回った場合、第1レンズ群の屈折力が強くなり、軸上色収差と球面収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式3の上限値を上回った場合、第1レンズ群の屈折力が弱くなるため、所定の変倍比を得るためには第1レンズ群の像面に対する移動量を増やす必要が出てくる。すると、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群を通る軸外光束の光軸からの高さの変動が大きくなるため、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式3の下限値を0.31とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を0.48とすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式3の上限値を0.44とすることが更に好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式4を満足することが望ましい。40.25<Δ1/f1<1.10但し、Δ1は広角端状態から望遠端状態までの像面に対する第1レンズ群の移動量である。条件式4は、第1レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの像面に対する最適な移動量を規定し、変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式4の下限値を下回った場合、第1レンズ群の像面に対する移動量が少なくなるため、所定の変倍比を得るためには第1レンズ群の屈折力を増やす必要が出てくる。すると、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群を通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう屈折力変化が大きくなるため、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式4の上限値を上回った場合、第1レンズ群の像面に対する移動量が多くなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群を通る軸外光束の光軸からの高さの変動が大きくなるため、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となって、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式4の下限値を0.36とすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式4の下限値を0.48とすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式4の上限値を0.95とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式5を満足することが望ましい。50.65<f1A/f1<1.75但し、f1Aは第1レンズ群中の正レンズAの焦点距離である。条件式5は、第1レンズ群中の正レンズAの最適な焦点距離を規定し、変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式5の下限値を下回った場合、正レンズAの屈折力が強くなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズAを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう屈折力変化が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式5の上限値を上回った場合、正レンズAの屈折力が弱くなり、第1レンズ群中の正レンズA以外の正レンズの屈折力が強くなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズAを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう屈折力変化が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式5の下限値を0.80とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式5の上限値を1.35とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式6を満足することが望ましい。61.75<φ1A/fw<4.50但し、φ1Aは第1レンズ群中の正レンズAの有効径である。条件式6は、第1レンズ群中の正レンズAの最適な有効径を規定し、変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式6の下限値を下回った場合、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第1レンズ群中の正レンズAを通る軸外光束の光軸からの高さの変動が少なくなるため、軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式6の上限値を上回った場合、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第1レンズ群中の正レンズAを通る軸外光束の光軸からの高さの変動が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式6の下限値を2.45とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式6の上限値を3.80とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第1レンズ群は以下の条件式7を満足する正レンズBを有することが望ましい。7ndB>1.580但し、ndBは第1レンズ群中の正レンズBの材質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率である。条件式7は、第1レンズ群中の正レンズBの材質の最適な屈折率を規定し、変倍に際して発生する軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式7の下限値を下回った場合、正レンズBの面の曲率が大きくなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう偏角変化が大きくなり、軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第1レンズ群は以下の条件式8を満足する正レンズBを有することが望ましい。840.0<νdB<66.5但し、νdBは第1レンズ群中の正レンズBの材質のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数である。条件式8は、第1レンズ群中の正レンズBの材質の最適なアッベ数を規定し、変倍に際して発生する色収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式8の下限値を下回った場合、正レンズBの材質の分散が大きくなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう分散の変化が大きくなり、倍率色収差変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式8の上限値を上回った場合、正レンズBの材質の分散が小さくなるため、第1レンズ群に負レンズがある場合には、色収差補正が過剰になり倍率色収差変動を抑えることが困難となる。また、負レンズがない場合は色収差が残るため色収差変動を抑えることが困難となる。従って、いずれの場合でも高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式8の下限値を49.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式9を満足することが望ましい。90.65<f1B/f1<1.75但し、f1Bは第1レンズ群中の正レンズBの焦点距離である。条件式9は、第1レンズ群中の正レンズBの最適な焦点距離を規定し、変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式9の下限値を下回った場合、正レンズBの屈折力が強くなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう屈折力変化が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式9の上限値を上回った場合、正レンズBの屈折力が相対的に弱くなり、第1レンズ中の正レンズB以外の正レンズの屈折力が強くなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動にともなう屈折力変化が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式9の下限値を0.77とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式9の上限値を1.42とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、以下の条件式10を満足することが望ましい。101.75<φ1B/fw<4.50但し、φ1Bは第1レンズ群中の正レンズBの有効径である。条件式10は、第1レンズ群中の正レンズBの最適な有効径を規定し、変倍に際して発生する色収差と軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式10の下限値を下回った場合、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第1レンズ群中の正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動が少なくなるため、軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式10の上限値を上回った場合、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第1レンズ群中の正レンズBを通る軸外光束の光軸からの高さの変動が大きくなり、倍率色収差と軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式10の下限値を2.45とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式10の上限値を3.80とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第1レンズ群は以下の条件式11、12を満足する負レンズを有することが望ましい。111.750<ndN1228.0<νdN<50.0但し、ndNは第1レンズ群中の負レンズの材質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdNは第1レンズ群中の負レンズの材質のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数である。条件式11は、第1レンズ群中の負レンズの最適な屈折率範囲を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する軸外収差の変動を抑えて高い光学性能を得るための条件式である。条件式11の下限値を下回った場合、第1レンズ群中の負レンズの面の曲率が大きくなるため、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して負レンズ中を通る軸外光束の光軸からの高さの変動による軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式11の下限値を1.780とすることが好ましい。条件式12は、第1レンズ群中の負レンズの材質の最適なアッベ数を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する色収差変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式12の下限値を下回った場合、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して2次色収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。条件式12の上限値を上回った場合、第1レンズ群で所定の色消しを行おうとすると、正負各レンズの屈折力が大きくなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して負レンズ中を通る軸外光束の光軸からの高さの変動による軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることが困難となり、高い光学性能を実現できない。また、実施形態の効果を確実にするために、条件式12の上限値を43.0とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第1レンズ群は、1枚の負レンズと、2枚の正レンズで構成されることが望ましい。この構成とすることにより、第1レンズ群の厚さを抑えることが可能となり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群の最も物体側の面を通る軸外光束の光軸からの高さの変動を抑えることが可能になって、軸外収差、特に非点収差の変動を抑えることができ、高い光学性能を実現できる。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第3レンズ群は以下の条件式13を満足する正レンズを有することが望ましい。13nd3≧1.540の時νd3>65.5nd3<1.540の時νd3>75.0但し、nd3は第3レンズ群中の正レンズの材質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νd3は第3レンズ群中の正レンズの材質のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数である。条件式13は、第3レンズ群中の正レンズの材質の最適なアッベ数を規定し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して発生する色収差変動を抑えて高い光学性能を実現するための条件式である。条件式13の下限値を下回った場合、軸上色収差と倍率色収差の変動を抑えることが困難となり、また材質の異常分散が小さい材質となるため2次色収差の変動を抑えることが困難なことに加え、特に望遠端状態における軸上色収差と倍率色収差の可視光領域における量が大きくなって、高い光学性能を実現できない。なお、実施形態の効果を確実にするために、nd3≧1.540の時、条件式13の下限値を67.5とすることが好ましい。また、実施形態の効果を確実にするために、nd3<1.540の時、条件式13の下限値を80.5とすることが好ましい。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第3レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群と、正屈折力の第32レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第31レンズ群と第32レンズ群との間隔は減少することが望ましい。この構成とすることにより、第3レンズ群を一体で移動させるより第3レンズ群の変倍率を上げることが可能となり、さらに球面収差やコマ収差、非点収差の変動を抑えて高い光学性能を実現できる。また、本実施形態に係る変倍光学系は、第3レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群と、負屈折力の第32レンズ群と、正屈折力の第33レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第31レンズ群と第32レンズ群との間隔は変化し、第32レンズ群と第33レンズ群との間隔は変化することが望ましい。この構成とすることにより、第3レンズ群を一体で移動させるより第3レンズ群で発生する収差変動を抑えることが可能となり、特に球面収差やコマ収差、非点収差の変動を抑えて高い光学性能を実現できる。また、本実施形態に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第31レンズ群と第32レンズ群との間隔は増大し、第32レンズ群と第33レンズ群との間隔は減少することが望ましい。この構成とすることにより、第3レンズ群の変倍率を上げることが可能となり、球面収差やコマ収差、非点収差の変動を抑えて高い光学性能を実現できる。実施例以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。第1実施例図1は、第1実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。図1に示すように、第1実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、正屈折力の第3レンズ群G3とから構成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群G31と、負屈折力の第32レンズ群G32と、正屈折力の第33レンズ群G33とから構成される。広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔は増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔は減少するように、像面Iに対して、第1レンズ群G1は単調に物体側へ移動し、第2レンズ群G2は一旦像側へ移動してから物体側へ移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側へ移動する。さらに、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32との間隔は増大し、第32レンズ群G32と第33レンズ群G33との間隔は減少するように、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32と第33レンズ群G33は像面Iに対して単調に物体側へ移動する。また、第31レンズ群G31と第33レンズ群G33は、像面Iに対して一体で移動する。開口絞りSは、第2レンズ群G2の像側にある第3レンズ群G3の最も物体側に配置され、第31レンズ群G31と一体で構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、両凸形状の正レンズL13とから構成されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズとから構成されている。第2レンズ群G2の最も物体側に位置する負メニスカスレンズL21は、物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した複合型非球面レンズである。第31レンズ群G31は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合レンズとから構成されている。第32レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL43とから構成されている。第32レンズ群G32の最も物体側に位置する両凹形状の負レンズL41は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。第33レンズ群G33は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL51と、両凸形状の正レンズL52と、両凹形状の負レンズL53と両凸形状の正レンズL54との接合レンズとから構成されている。第33レンズ群G33の最も物体側に位置する正メニスカスレンズL51は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。両凸形状の正レンズL54から射出した光線は像面Iに結像する。像面Iは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はCCDやCMOS等から構成されている以降の実施例についても同様である。以下の表1に第1実施例に係る変倍光学系の諸元値を掲げる。表中の面データにおいて、物面は物体面、面番号は物体側からのレンズ面の番号、rは曲率半径、dは面間隔、ndはd線波長λ=587.6nmにおける屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmにおけるアッベ数、可変は可変面間隔、絞りは開口絞りS、像面は像面Iをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率nd=1.000000は記載を省略している。また、曲率半径r欄の∞は平面を示している。非球面データにおいて、非球面は以下の式で表される。Xy=y2r[1[1-κy2r2]12]A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10ここで、光軸に垂直な方向の高さをy、高さyにおける光軸方向の変位量各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離をXy、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をr、円錐係数をκ、n次の非球面係数をAnとする。なお、Enは×10-nを示し、例えば1234E05は1234×10-5を示す。また、各非球面は、面データにおいて、面番号の右側にを付して示している。各種データにおいて、ズーム比は変倍光学系の変倍比、Wは広角端状態、Mは中間焦点距離状態、Tは望遠端状態、fは全系の焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角単位:°、Yは像高、TLは無限遠合焦状態における第1レンズ群G1の最も物体側の面から像面Iまでのレンズ系全長、Bfはバックフォーカス、diは面番号iでの可変面間隔値をそれぞれ表している。ズームレンズ群データは、各レンズ群の始面番号とレンズ群の焦点距離をそれぞれ示す。条件式対応値は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔dその他の長さ等は、特記の無い場合一般にmmが使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位はmmに限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。表1面データ面番号rdndνd物面∞∞12050918020000018829974076267524209071901456000912033614271001000047010040686700160300165465247083790可変684768700150001553890380977393750120000183480742728170367064697094948220100000181600046621052140600150001131614905450801761820265612444482011935013251358010000018160004662146450360242190180809022791516654310可変16絞り∞1000001763102203491301593190678718502215001000019586826027220014874907041201214345001000021486432041042014874907041223450080100000180809022792320515990可変246696860100000169350153202526571202158101761820265626633384047873027247041010000017291575466287486360可変29569794203960901589130611630235350001000031371485050060014874907041324519690171640331070363010000018829974076342336210450160154814145793563755850像面∞非球面データ第6面κ=10000A4=361880E06A6=610680E09A8=467380E12A10=577660E14第24面κ=10000A4=381940E06A6=172450E09A8=000000E00A10=000000E00第29面κ=10000A4=163630E05A6=894380E09A8=298150E11A10=287630E14各種データズーム比15709WMTf18560801041554629157422FNO360018560084587404ω3895554745367271157Y142014201420TL163296922255951025297281Bf391524270612808277641d521467055860308053690d1534338301146250200000d2333875010669301183690d28944940216760100000ズームレンズ群データ群始面焦点距離11122.1040626-15.8665431639.50539W33.18380M31.88175T311626.566943224-24.00147332933.81791条件式対応値1νdA=91.20L122f1/fw=6.5793f1/ft=0.4194Δ1/f1=0.7345f1A/f1=1.029L126φ1A/fw=3.007φ1A=55.81L127ndB=1.603001L138νdB=65.46L139f1B/f1=0.927L1310φ1B/fw=2.909φ1B=54.00L1311ndN=1.882997L1112νdN=40.76L1113nd3=1.593190L31νd3=67.87L31図2は、第1実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、aは広角端状態、bは中間焦点距離状態、cは望遠端状態をそれぞれ示す。各収差図において、FNOはFナンバー、Aは半画角単位:°を示す。また、dはd線波長587.6nm、gはg線波長435.8nmに対する諸収差、記載のないものはd線に対する諸収差をそれぞれ表す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。各収差図から、第1実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。第2実施例図3は、第2実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。図3に示すように、第2実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、正屈折力の第3レンズ群G3とから構成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群G31と、正屈折力の第32レンズ群G32とから構成される。広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔は増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔は減少するように、像面Iに対して、第1レンズ群G1は単調に物体側へ移動し、第2レンズ群G2は単調に物体側へ移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側へ移動する。さらに、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32との間隔は減少するように、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32は像面Iに対して単調に物体側へ移動する。開口絞りSは、第2レンズ群G2の像側にある第3レンズ群G3の最も物体側に配置され、第31レンズ群G31と一体で構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24とから構成されている。第2レンズ群G2の最も物体側に位置する負メニスカスレンズL21は、物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した複合型非球面レンズである。第31レンズ群G31は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL33との接合レンズと、両凹形状の負レンズL34と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35との接合レンズとから構成されている。両凹形状の負レンズL34は物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した複合型非球面レンズである。第32レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL41と、両凸形状の正レンズL42と両凹形状の負レンズL43との接合レンズと、両凸形状の正レンズL44とから構成されている。第32レンズ群G32の最も物体側に位置する両凸形状の正レンズL41は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。両凸形状の正レンズL44から射出した光線は像面Iに結像する。以下の表2に第2実施例に係る変倍光学系の諸元値を掲げる。表2面データ面番号rdndνd物面∞∞1107020601800001903658313126129680901320145650090273505779700100004565708065660016030016544526314480可変61076633001500015538903809779435701200001816000466281254980589610928136101000001816000466210768103001000011290330050805018466602378122829410070210132032340100000178800147371432832220可変15絞り∞05000016385144043804015275106672173108680010000182482780570920149700081641922484901000001850260323520119941670300000215255750010000155389038092256776901000001772499496023329354019482018051812542248342590可変253817010515170167790054892630307500100002711912160579370151179049722816926201000001878780417329402625007994030887687040188014979705326313187250像面∞非球面データ第6面κ=10000A4=823600E06A6=268070E08A8=285680E10A10=896110E13第21面κ=10000A4=839680E06A6=490050E09A8=000000E00A10=000000E00第25面κ=10000A4=105940E05A6=260370E08A8=000000E00A10=000000E00各種データズーム比15666WMTf18575811347930829101598FNO358467630198635739ω3875301590773274550Y142014201420TL141061182141372622718745Bf380232885338269260805d521208050672306267010d142369130780730180000d241001650311010290000ズームレンズ群データ群始面焦点距離1195.6894626-11.4619531531.13029W27.66506M27.57169T311542.77504322540.12768条件式対応値1νdA=90.27L122f1/fw=5.1513f1/ft=0.3294Δ1/f1=0.9005f1A/f1=1.258L126φ1A/fw=2.998φ1A=55.69L127ndB=1.603001L138νdB=65.44L139f1B/f1=1.234L1310φ1B/fw=2.799φ1B=52.00L1311ndN=1.903658L1112νdN=31.31L1113nd3=1.497000L32νd3=81.64L32図4は、第2実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、aは広角端状態、bは中間焦点距離状態、cは望遠端状態をそれぞれ示す。各収差図から、第2実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。第3実施例図5は、第3実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。図5に示すように、第3実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、正屈折力の第3レンズ群G3とから構成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第31レンズ群G31と、負屈折力の第32レンズ群G32と、正屈折力の第33レンズ群G33とから構成される。広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔は増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔は減少するように、像面Iに対して、第1レンズ群G1は単調に物体側へ移動し、第2レンズ群G2は一旦像側へ移動してから物体側へ移動し、第3レンズ群G3は単調に物体側へ移動する。さらに、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32との間隔は増大し、第32レンズ群G32と第33レンズ群G33との間隔は減少するように、第31レンズ群G31と第32レンズ群G32と第33レンズ群G33は像面Iに対して単調に物体側へ移動する。開口絞りSは、第2レンズ群G2の像側にある第3レンズ群G3の最も物体側に配置され、第31レンズ群G31と一体で構成される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、両凸形状の正レンズL13とから構成されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24と両凸形状の正レンズL25との接合レンズとから構成されている。第2レンズ群G2の最も物体側に位置する負メニスカスレンズL21は、物体側のレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した複合型非球面レンズである。第31レンズ群G31は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合レンズとから構成されている。第32レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL43とから構成されている。第32レンズ群G32の最も物体側に位置する両凹形状の負レンズL41は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。第33レンズ群G33は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL51と、両凸形状の正レンズL52と、両凹形状の負レンズL53と両凸形状の正レンズL54との接合レンズとから構成されている。第33レンズ群G33の最も物体側に位置する正メニスカスレンズL51は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。両凸形状の正レンズL54から射出した光線は像面Iに結像する。以下の表3に第3実施例に係る変倍光学系の諸元値を掲げる。表3面データ面番号rdndνd物面∞∞119338060200000188300040772668356092308014370009500334114920010000468789506987601603000654752649893207977200可変684768700150001553890380977393750120000183481042728169482064297095317850100000181600046631046709400150001130639205378801761820265612489688013969013244225010000018160004663146910450252380180809022791512194360200000可変16絞り∞10000017660818034359015928206869185037120010000195942650278060148749070452010847870010000214967940411660148749070452233836401000001808090227923167679001182210可変246489240100000169350053222527124002144401761820265626658441047317027251485010000017291605466287372860100000可変29448314203900501589130611830236418001000031374375049809014874907045324496410173250331026299010000018830004077342317730451170154814045793561902620Bf像面∞非球面データ第6面κ=10000A4=416398E06A6=755222E09A8=291689E12A10=562106E14第24面κ=10000A4=383569E06A6=103578E09A8=000000E00A10=000000E00第29面κ=10000A4=160868E05A6=816360E09A8=355020E11A10=760058E14各種データズーム比15714WMTf18555661039594729157591FNO363338562730588308ω3894112746798271133Y142014201420TL163380922251786125225324Bf391716270496518247674d521270055322807977200d1534077801135470200000d2333620010676701182210d28946010214550100000ズームレンズ群データ群始面焦点距離11120.7788526-15.5957231639.12629W32.72813M31.47773T311626.385583224-24.49396332934.76717条件式対応値1νdA=9500L122f1/fw=6.5093f1/ft=0.4144Δ1/f1=0.7365f1A/f1=1.066L126φ1A/fw=3.043φ1A=56.47L127ndB=1.603000L138νdB=65.47L139f1B/f1=0.922L1310φ1B/fw=2.910φ1B=54.00L1311ndN=1.883000L1112νdN=40.77L1113nd3=1.592820L31νd3=68.69L31図6は、第3実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、aは広角端状態、bは中間焦点距離状態、cは望遠端状態をそれぞれ示す。各収差図から、第3実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有していることがわかる。以上のように、本実施形態によれば、収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を提供することができる。次に、本実施形態に係る変倍光学系を搭載したカメラについて説明する。なお、第1実施例に係る変倍光学系を搭載した場合について説明するが、他の実施例でも同様である。図7は、第1実施例に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。図7において、カメラ1は、撮影レンズ2として第1実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ1による被写体の撮影を行うことができる。カメラ1に撮影レンズ2として第1実施例に係る変倍光学系を搭載することにより、高い性能を有するカメラを実現することができる。なお、前記クイックリターンミラー3を有しないミラーレスカメラであっても上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。以下、本願の変倍光学系の製造方法の概略を説明する。図8は、本願の変倍光学系の製造方法を示す図である。本願の変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、図8に示すステップS1,S2,S3を含むものである。ステップS1:第1レンズ群と第2レンズ群と第3レンズ群とを、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が増大可能、第2レンズ群と第3レンズ群との間隔が減少可能に配置する。ステップS2:第1レンズ群中に以下の条件式1を満足する正レンズAを配置する。1νdA>85.0ステップS3:以下の条件式2を満足するようにする。23.90<f1/fw<11.00但し、νdAは第1レンズ群中の正レンズAの材質のd線に対するアッベ数、fwは広角端状態における変倍光学系全系の焦点距離、f1は第1レンズ群の焦点距離である。本願の変倍光学系の製造方法によれば、収差変動を抑え、高い光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。実施例では、3群構成を示したが、4群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用のモータ駆動にも適している。特に、第2レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第3レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしても良い。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。また、本実施形態の変倍光学系は、変倍比が7~25程度である。また、本実施形態の変倍光学系は、第1レンズ群が正のレンズ成分を2つ有するのが好ましい。また、第1レンズ群は、物体側から順に、正正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。また、本実施形態の変倍光学系は、第2レンズ群が正のレンズ成分を1つと負のレンズ成分を3つ有するのが好ましい。また、第2レンズ群は、物体側から順に、負負正負の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。また、本実施形態の変倍光学系は、第3レンズ群が正のレンズ成分を6または7つと負のレンズ成分を3または4つ有するのが好ましい。なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。"