所定軸に沿ってそれぞれ伸びると共にこの軸に対して垂直な断面上で六方格子状に配置された複数のコアと、前記複数のコアのそれぞれを取り囲んだクラッド領域とを備えるとともに、前記複数のコアのうち対応するコアの少なくとも一部を構成する全てのコア部がそれぞれ実質的に等しい構造を持つマルチコア光ファイバであって、コア間のモード結合係数をκ、前記複数のコアのそれぞれの伝搬定数をβ、コアピッチをΛ、ファイバの曲率半径をRth、ファイバ長をLF、伝搬後のクロストーク分布の平均値をXTμとし、さらに、許容される最大のXTμをXTS、許容される最小のΛをΛth、許容される最大のRをRthとするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式1~3:のいずれかを満たすことを特徴とするマルチコア光ファイバ。請求項1記載のマルチコア光ファイバにおいて、前記コア部のそれぞれの光学特性として、ケーブルカットオフ波長λccが1530nm以下で、波長1550nmでのモードフィールド径が8.8~11.2μmであり、波長1625nmにおける曲率半径30mmでの曲げロスが1巻き当たり0.5dB以下であり、前記コア部のそれぞれは、前記クラッド領域より高屈折率である第1のコア部と、この第1のコア部の周りに設けられて屈折率が前記第1のコア部と異なり且つ前記クラッド領域より高屈折率である第2のコア部と、前記第2のコア部を囲むように設けられ前記クラッド領域より低屈折率のトレンチ層と、からなり、前記第1のコア部の半径をa、前記第2のコア部の外径に対する前記第1のコア部の外径の比をRa、前記トレンチ層の外径に対する前記第2のコア部の外径の比をRb、前記第2のコア部に対する前記第1のコア部の比屈折率差をΔ1、前記第2のコア部に対する前記トレンチ層の比屈折率差をΔ3、前記第2のコア部に対する前記クラッド領域の比屈折率差をΔ4とするとき、以下の式4~9:を満たすことを特徴とするマルチコア光ファイバ。請求項2記載のマルチコア光ファイバにおいて、コアピッチをΛとした場合に許容される最大曲率半径をRthmm、ファイバ長LFkm伝搬後に許容される最大のクロストーク分布の平均値をXTSとするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式10を満たし、波長1565nmでのファイバ長LFkm伝搬後のクロストーク分布の平均値XTμは、XTS以下である。請求項2記載のマルチコア光ファイバにおいて、コアピッチをΛとした場合に許容される最大曲率半径をRthmm、ファイバ長LFkm伝搬後に許容される最大のクロストーク分布の平均値をXTSとするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式11を満たし、波長1625nmでのファイバ長LFkm伝搬後のクロストーク分布の平均値XTμはXTS以下である。請求項1、3又は4記載のマルチコア光ファイバにおいて、前記Rthは81.1mm以上である。請求項1、3又は4記載のマルチコア光ファイバにおいて、前記Rthは508.6mm以上である。請求項1、3、4、5又は6記載のマルチコア光ファイバにおいて、前記XTSは0.001以下であり、LFは100km以上である。請求項2記載のマルチコア光ファイバにおいて、前記コアピッチΛは28.03μm以上であり、かつ、各コアのトレンチ層同士は接触していない。所定軸に沿ってそれぞれ伸びると共にこの軸に対して垂直な断面上で六方格子状に配置された複数のコアと、前記複数のコアのそれぞれを取り囲んだクラッド領域とを備えるとともに、コアピッチが40.2μm以上であり、前記複数のコアのうち対応するコアの少なくとも一部を構成する全てのコア部のそれぞれの光学特性として、ケーブルカットオフ波長λccが1530nm以下で、波長1550nmでのモードフィールド径が9.5~10.5μmであり、波長1625nmにおける曲率半径30mmでの曲げロスが1巻き当たり0.5dB以下であり、波長1625nmでのコア間のクロストークが100km伝搬後でも99.99以上の確率で-30dB以下であるマルチコア光ファイバであって、前記コア部のそれぞれは、前記クラッド領域より高屈折率である第1のコア部と、この第1のコア部の周りに設けられて屈折率が前記第1のコア部と異なり且つ前記クラッド領域より高屈折率である第2のコア部と、前記第2のコア部を囲むように設けられ前記クラッド領域より低屈折率のトレンチ層と、からなり、前記第1のコア部の半径をa、前記第2のコア部の外径に対する前記第1のコア部の外径の比をRa、前記トレンチ層の外径に対する前記第2のコア部の外径の比をRb、前記第2のコア部に対する前記第1のコア部の比屈折率差をΔ1、前記第2のコア部に対する前記トレンチ層の比屈折率差をΔ3、前記第2のコア部に対する前記クラッド領域の比屈折率差をΔ4とするとき、以下の式12~17:を満たし、コアピッチをΛとするときに、当該マルチコア光ファイバは、以下の式18~23:を満たすことを特徴とするマルチコア光ファイバ。発明者らは、従来のマルチコアファイバについて検討した結果、以下のような課題を発見した。すなわち、非特許文献1では、上述のようにマルチコアファイバを曲げた状態が想定されていない。そのため、隣接コア間のコアΔの差が0.005程度では、当該マルチコアファイバの曲げ状態次第で大きなクロストークが起こってしまう。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたものであり、コア間クロストークを低く抑えるための構造を備えたマルチコア光ファイバの提供を目的とする。発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、マルチコア光ファイバの設計パラメータと曲率半径が特定の範囲である場合、更には、マルチコア光ファイバがトレンチ型のプロファイルを有する光ファイバであって、そのプロファイルが特定の範囲である場合に、コア間クロストークが低く抑えられることを見出した。すなわち、本発明に係るマルチコア光ファイバは、所定軸に沿ってそれぞれ伸びると共にこの軸に対して垂直な断面上で六方格子状に配置された複数のコアと、前記複数のコアのそれぞれを取り囲んだクラッド領域とを備えたマルチコア光ファイバである。また、複数のコアのうち対応するコアの少なくとも一部を構成する全てのコア部はそれぞれ実質的に等しい構造を有する。当該マルチコア光ファイバは、コア間のモード結合係数をκ、複数のコアのそれぞれの伝搬定数をβ、コアピッチをΛ、ファイバの曲率半径をRth、ファイバ長をLF、伝搬後のクロストーク分布の平均値をXTμとし、さらに、許容される最大のXTμをXTS、許容される最小のΛをΛth、許容される最大のRをRthとするとき、以下の式1~3のいずれかを満たす。より具体的に上記コア部のそれぞれは、第1のコア部と、第2のコア部と、トレンチ層からなるのが好ましい。第1のコア部は、クラッド領域より高屈折率を有する。第2のコア部は、第1のコア部の周りに設けられ、第1のコア部と異なりかつクラッド領域より高い屈折率を有する。トレンチ層は、第2のコア部を囲むように設けられ、クラッド領域より低屈折率を有する。上述のコア部構造における第1の態様として、第1のコア部の半径をa、第2のコア部の外径に対する第1のコア部の外径の比をRa、トレンチ層の外径に対する第2のコア部の外径の比をRb、第2のコア部に対する第1のコア部の比屈折率差をΔ1、第2のコア部に対するトレンチ層の比屈折率差をΔ3、第2のコア部に対するクラッド領域の比屈折率差をΔ4とするとき、当該第1態様に係るマルチコア光ファイバは、以下の式4~9を満たす。さらに、当該第1態様に係るマルチコア光ファイバは、コアピッチをΛとしたとき、以下の式10~15を満たす。なお、当該第1態様に係るマルチコア光ファイバは、コアピッチΛが40.2μm以上であり、複数のコアのうち対応するコアの少なくとも一部を構成する全てのコア部のそれぞれの光学特性として、ケーブルカットオフ波長λccが1530nm以下で、波長1550nmでのモードフィールド径が9.5~10.5μmであり、波長1625nmにおける曲率半径30mmでの曲げロスが1巻き当たり0.5dB以下であり、波長1625nmでのコア間のクロストークが100km伝搬後でも99.99以上の確率で-30dB以下であるのが好ましい。また、上述のコア部構造における第2の態様として、第1のコア部の半径をa、第2のコア部の外径に対する第1のコア部の外径の比をRa、トレンチ層の外径に対する第2のコア部の外径の比をRb、第2のコア部に対する第1のコア部の比屈折率差をΔ1、第2のコア部に対するトレンチ層の比屈折率差をΔ3、第2のコア部に対するクラッド領域の比屈折率差をΔ4とするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式16~21を満たし、さらに、第2態様に係るマルチコア光ファイバでは、複数のコアのうち対応するコアの少なくとも一部を構成する全てのコア部のそれぞれの光学特性として、ケーブルカットオフ波長λccが1530nm以下で、波長1550nmでのモードフィールド径が8.8~11.2μmであり、波長1625nmにおける曲率半径30mmでの曲げロスが1巻き当たり0.5dB以下である。なお、第1及び第2態様に係るマルチコア光ファイバにおいて、コアピッチをΛとした場合に許容される最大曲率半径をRthmm、ファイバ長LFkm伝搬後に許容される最大のクロストーク分布の平均値をXTSとするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式22を満たすのが好ましい。このとき、当該マルチコア光ファイバにおいて、波長1565nmでのファイバ長LFkm伝搬後のクロストーク分布の平均値XTμは、XTS以下であるのが好ましい。また、第1及び第2態様に係るマルチコア光ファイバにおいて、コアピッチをΛとした場合に許容される最大曲率半径をRthmm、ファイバ長LFkm伝搬後に許容される最大のクロストーク分布の平均値をXTSとするとき、当該マルチコア光ファイバは、以下の式23を満たしてもよい。このとき、当該マルチコア光ファイバにおいて、波長1625nmでのファイバ長LFkm伝搬後のクロストーク分布の平均値XTμは、XTS以下であるのが好ましい。上述の第1及び第2態様に係るマルチコア光ファイバにおいて、最大曲率半径Rthは81.1mm以上であり、好ましくは、153.1mm以上、さらに好ましくは369.0mm以上である。また、最大曲率半径Rthは508.6mm以上、好ましくは1141.86mm以上であればよい。本発明に係る光ファイバケーブルにおいて、第1波長の光がファイバ長LF=100km以上伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。なお、使用波長において最大値XTSが0.001であればよいが、波長多重伝送を考慮すれば、第1波長使用波長として、少なくとも1565nm、1625nmを想定しておくのが好ましい。また、伝送距離についても、ファイバ長LF=100kmには限られず、波長1565nm又は波長1625nmでのXTSが0.001以下で、LFが例えば1000km以上、10000km以上でもよい。さらに、第1及び第2態様に係るマルチコア光ファイバにおいて、コアピッチΛは28.03μm以上、28.86μm以上、29.55μm以上、30.01μm以上、30.43μm以上、31.49μm以上、31.65μm以上、32.09μm以上、33.21μm以上、のうちいずれかの条件を満たせばよい。なお、このとき、当該マルチコア光ファイバでは、各コアのトレンチ層同士は接触していない。本発明によれば、コア間クロストークを低く抑えるための構造を備えたマルチコア光ファイバが提供され得る。以下、本発明に係るマルチコア光ファイバの各実施形態を、図1~図19を参照しながら詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一符号を付して重複する説明を省略する。まず、図1は、従来の光ファイバケーブルの構造を示し、特に、図1aは当該光ファイバケーブルの断面図、図1bは当該光ファイバケーブルの斜視図である。図2は、図1の光ファイバケーブルに適用可能なマルコアファイバの一構造例を示す斜視図であり、図3は、図2に示されたマルチコアファイバのI-I線に沿った断面構造を示す図及び各コア近傍の屈折率プロファイルである。図1a及び図1bに示すように、本実施形態に係る光ファイバケーブル300は、中心部材310と、中心部材310に所定ピッチで巻きつけられた複数の光ファイバ100と、その巻きつけられた状態を保持するように複数の光ファイバ上に巻きつけられた押え巻き250と、押え巻き250の周りを覆う外被200を備える。光ファイバ100は、マルチコアファイバ100Aと、マルチコアファイバ100Aを全体的に覆った樹脂被覆130からなる。複数の光ファイバ100それぞれは、その長手方向に沿って所定のピッチで中心部材310に巻きつけられることにより、一定の曲率半径の曲げが付与される。外被200は、光ファイバ100を外力から保護するように、押え巻き250の全体を覆っている。中心部材310は、抗張力線のような金属材料であっても、外被200の収縮に抵抗する抗収縮材であってもよい。なお、図1bは、光ファイバ100は、記載簡略のため、1芯のみ記載しているが、実際には当該光ファイバケーブル300に含まれる全光ファイバ100が中心部材310に巻かれている。なお、本発明の光ファイバケーブルは上記構造に限定されるものではなく、例えば、円柱状の部材表面に螺旋状にスロット溝を形成し、そのスロットにマルチコアファイバを内蔵したテープ心線を這わせ、スロットにテープ心線を内蔵した円柱状の部材表面を更に押え巻きや外被で覆うスロットケーブルでも、また、スロットの螺旋のピッチを調整することでもファイバに一定以下の曲率半径の曲げを付与することができる。光ファイバケーブル300に適用可能なマルチコアファイバ100Aは、図2及び図3aに示すように、所定軸AXに沿ってそれぞれ伸びた複数のコア110A1、100B1~110B3、110C1~110C3図2及び図3aに示す例では7本のコアと、これら7本のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域120を備える。図2及び図3aに示すマルチコアファイバ100Aにおいて、コア配置は、断面所定軸AXに直交する面の中心にコア110A1が配置され、このコア110A1を中心にして、コア110B1~110B3とコア110C1~110C3が、中心間距離コア間隔がDになるように配置されている。なお、コア110A1、110B1~110B3、110C1~110C3それぞれは、同一構造の屈折率プロファイルを有するのが好ましい。具体的には、図3a中の各コアの屈折率プロファイルの概略の一例を図3bに示す。図3bに示す例では、コア110A1、110B1~110B3、110C1~110C3それぞれの近傍における屈折率プロファイルは、ステップインデックス型の屈折率プロファイルクラッド領域120に対する各コアの比屈折率差Δである。次に、マルチコアファイバ100Aにおける各コアの実効屈折率の設定方法について説明する。2つのコア間の電力移行率Fは、以下の式24で表される。ただし、κはコア間の結合係数で、βnはコアnの伝搬定数である。また、結合長L1つのコアnに入射したときに他方のコアmのパワーが最大になる距離は、以下の式25で表される。ここで、上記非特許文献1によれば、Fを小さくする、又は、Lを大きくすることでクロストークが小さくできるが、クラッド径を125μmとし、コアΔが0.4である一般的なコアが採用されたマルチコアファイバでは、Fを大きいままにLだけを十分長くし、多数のコアをクラッド内に納めることは難しい。そこで、Fを小さくする必要がある。Fを小さくためにはψを大きくすること、つまりコア間の伝搬定数差、言い換えればコア間の実効屈折率の差を大きくすることが必要となる。上記非特許文献1では、これについてシミュレーションを交えて考察している。それによれば、隣接するコア同士のコア間隔Dが30μm以上であり、かつ、この隣接するコア間においてコアΔが0.005違っていれば十分クロストーク低減できるとしている。そのため、上記非特許文献1は、コアΔが、それぞれ0.38、0.39、0.40の3種類のいずれかに属し、かつ、隣接するコア同士のコア間隔Dが40μmになるよう配置された7本のマルチコアファイバを提案している。しかしながら、上記非特許文献1の考察は、マルチコアファイバの曲げを考慮していない。そのため、マルチコアファイバの曲げ状態によって実際にはクロストークが非常に大きくなってしまう場合もかなり含まれている。マルチコアファイバを曲げると、当該マルチコアファイバ内の位置によって各コアの曲げ径が極僅かに異なる。そのため、各コアの光路差も異なってくる。このように曲げられたマルチコアファイバを直線導波路として扱う場合、光路長差に基づく屈折率として、等価屈折率を用いる必要がある。等価屈折率は、上記非特許文献2に記載されたように、実際の屈折率に、1r/Rを掛けることで求められる。ただし、Rは基準とするコア基準コアの曲率半径、rは曲げ径方向の基準コアからのずれ量である図4a参照。どのコアを基準としてもよい。曲がったマルチコアファイバの実際の屈折率をn0r、直線導波路換算の等価屈折率をn1rとするとき、実際の屈折率と等価屈折率との比屈折率差である等価比屈折率差Δeqは、パラメータrとパラメータRを用いて、以下の式26で表される。図4bは、曲げに関するパラメータr、パラメータRを変更したときに上記式26から導かれる等価比屈折率差Δeqを示す表である。なお、以下の説明では、特に言及がない場合、図1、2に示す中心コア110A1を基準コアとして考える。また、図5aは、図4bの表におけるパラメータrと等価比屈折率差Δeqとの関係を示し、図5bは、パラメータ1/Rと等価比屈折率差Δeqとの関係を示す。なお、図5aにおいて、グラフG511はR=140mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG512はR=60mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG513はR=30mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG514はR=10mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係を示す。また、図5bにおいて、グラフG521はパラメータr=40μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG522はパラメータr=30μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG523はパラメータr=20μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG524はパラメータr=10μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG525はパラメータr=0μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG526はパラメータr=-10μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG527はパラメータr=-20μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG528はパラメータr=-30μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG529はパラメータr=-40μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係を示す。ここで、パラメータr=40μmだと、パラメータR=140mmでも、Δeqは、±0.02を超える。なお、上述の非特許文献1で提案されている比屈折率差Δが0.38、0.39、0.40の3種類のコアで構成され、隣接するコア同士のコア間隔Dが40μmになるよう配置された7本のコアを含むマルチコアファイバでは、異なる種類のコア同士におけるコアΔの差は0.01であるから、実効屈折率同士の比屈折率差Δeffは、0.01以下である。このことから、上記非特許文献1のマルチコアファイバでは、パラメータR=140mmの曲げを加えただけで、Δeqが、Δeffと逆転してしまうことが分かる。すなわち、上記非特許文献1のマルチコアファイバでは、僅かな曲げでも、異なる種類のコア同士における実効屈折率の等価屈折率間の比屈折率差の絶対値が非常に小さくなることが生じるため、各コア間のクロストークが大きくなり得ることが分かる。マルチコアファイバをボビンに巻きつける場合を考えても、当該マルチコアファイバは製造時のバラツキや巻き取り時のバラツキによってどうしても回転してしまうので、長手方向に沿ってコア配置が回転してしまう。このとき基準コアから各コアへのコア間隔Dは長手方向に一定でも当該マルチコアファイバの長手方向に沿った位置によって上記パラメータrがコア間隔Dの範囲で変動し、異なる種類のコア同士における実効屈折率間の等価比屈折率の差が小さくなる箇所が当該マルチコアファイバの長手方向に沿って分布してしまう。このような状態を図5に示す。ただし、図5bは、長手方向に一様に曲げられた状態で、かつ、光ファイバ内でコアの位置が光ファイバ断面内で円周方向に等間隔に配列された状態で、円周方向のコア位置が長手方向に一定周期で回転している設定での等価屈折率の変動を示している。図6は、曲げが加えられたときのマルチコアファイバにおける各コアの実効屈折率と実効屈折率の等価屈折率を示す図であり、ボビンに巻かれた状態と同じようにマルチコアファイバが曲げられている場合の等価屈折率換算した実効屈折率の一例である。特に、図6では、図1に示すマルチコアファイバ100Aにおける各コアの実効屈折率と実効屈折率の等価屈折率を示す。図6aは、マルチコアファイバの長手位置と各コアの実効屈折率の関係を示し、グラフG611は、当該マルチコアファイバ100Aの光軸AX上に位置する中心コア基準コア110A1の実効屈折率、グラフG612は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B1~110B3の実効屈折率、グラフG613は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C1~110C3の実効屈折率を、それぞれ示す。また、図6bは、マルチコアファイバの長手位置と各コアにおける実効屈折率の等価屈折率を示し、グラフG621は、基準コア110A1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG622は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG623は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B2の実効屈折率の等価屈折率、グラフG624は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B3の実効屈折率の等価屈折率、グラフG625は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG626は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C2の実効屈折率の等価屈折率、グラフG627は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C3の実効屈折率の等価屈折率を、それぞれ示す。上述の考察に基づいて、曲げに起因した基準コアからのずれ量rを、中心コアを基準コアとし、中心コアから各コアへのずれ量rと考えていたものを、異なる種類のコア間に置き換えて考える。この場合、マルチコアファイバの断面において異なる種類のコア同士のコア間隔をD、クロストーク上の許容される曲率半径をRとするとき、異なる種類のコア同士の全ての対について、一の種類のコアにおける実際の実効屈折率等価屈折率換算していない実際の実効屈折率と別の種類のコアにおける実際の実効屈折率との比屈折率差Δeffが、少なくとも以下の式27の条件を満たす必要がある。ただし、上記式27中のαは、曲げを考慮せずに設計された当該マルチコアファイバにより十分低いクロストークが実現できる場合の、異なる種類のコア屈折率が異なる同士における実効屈折率間の比屈折率差である。また、上記式16は、Δeff>0となるように低い実効屈折率に対する高い実効屈折率の比屈折率差を取っており、Δeq>0となるように基準コアをとっている。なお、上記非特許文献1によれば、隣接するコア同士のコア間隔D=30μmであればコアΔの差は0.005で十分であることから、上記パラメータαも、0.005で十分であり、比屈折率差Δeffは、百分率表示で、以下の式28を満たせばよい。これにより、曲率半径R以上の曲げが加えられてもコア間のクロストークを低く抑えることができる。また、複数のコアで構成されるマルチコアファイバでは、異なる種類のコアが複数本ずつ存在する場合がある。このようなマルチコアファイバでは、同じ種類のコア同士は、クロストークが低くなるように十分なコア間隔Dが確保された状態で配置されている。したがって、同じ種類のコア同士の最短コア間隔をDminとすると、異なる種類のコア同士のコア間隔DがDminを超えているとき、これらコア同士における実効屈折率間の比屈折率差は考慮する必要がない。ただし、コア間隔DがDmin未満となる異なる種類のコア同士の全組み合わせについては、少なくとも、以下の式29を満たす必要がある。これは、コア間隔DがDminより短い異なる種類のコア同士の組み合わせにおいて、実効屈折率の等価屈折率換算が等しくならないためである。これにより、曲率半径R以上の曲げが加えられてもコア間のクロストークを低く抑えることができる。ところが、上述のようなマルチコアファイバがパラメータR=30mmを許容する場合、コア間隔D=30μmとすると比屈折率差Δeffは0.105以上でなければならないΔeff≧0.0105。これを実現するのは簡単ではない。すなわち、当該マルチコアファイバ100Aにおけるコア間でコアΔやコア径に大きな差を付けるか、異なる種類のコア間で周囲のクラッドの屈折率に差を持たせるなどの工夫が必要となるからである。コア間クロストークが大きくなるのは、コア間においてコアの実効屈折率の等価屈折率の差が非常に小さくなるからである。しかしながら、その差が一定以下に小さくなる箇所が、当該マルチコアファイバ100Aの長手方向に沿ってごく僅かであれば、コア間クロストークも小さくなると考えられる。そこで、当該マルチコアファイバ100Aにおける複数のコアのうち、コアmの実効屈折率をneff-m、コアmを基準としたコアnの実効屈折率の等価屈折率をneqeff-nm、コアnとコアmのコア間隔中心間距離Dnm、直線mnと当該マルチコアファイバ100Aの曲げ径方向に一致する直線とのなす角度φnmradとすると、以下の式30の関係が成り立つ。なお、直線mnは、所定軸AXに直交する当該マルチコアファイバ100Aの断面上において、コアmの中心とコアnの中心を結ぶ線を意味する。上記式30を伝搬定数に置き換えて考えると、β=2π/λneffλは波長、neffは実効屈折率なので、以下の式31が得られる。ただし、βnはコアnの伝搬定数、βeq-nmはコアmを基準に等価屈折率を考慮したコアnの伝搬定数である。このとき、βeq-nmとβeq-nnとの差Δβnmは、以下の式32となる。マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmが0に近い値になる割合が少ないほど、コア間クロストークは小さくなると考えられる。ここで、パラメータR=30mmを許容する場合、コアnとコアmのコア間隔Dnm=30μmで、差Δβnmが常に0にならないようにするのは簡単ではない。すなわち、図3bに示すように、実効屈折率同士の比屈折率差Δeffが0.1を超えるような伝搬定数βnと伝搬定数βmの差が必要となるからである。そこで、マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmの零点は存在するが、各零点でのΔβnmの傾きが急峻で、零点の出現頻度が低いことが望ましいと考えられる。特に、各零点でのΔβnmの傾きが急峻であることが重要である。図7は、2つのコアを有するマルチコアファイバ以下、2コアファイバというの長手方向に沿った、コア間クロストーク図7では単にクロストークと表記の変動を示すグラフであり、具体的には、2つのコアの一方に光強度I1=1の光を入射した際の他方のコアの光強度I2の、当該2コアファイバの長手方向に沿った変動である。また、コア間クロストークをある非入射コアの強度/全コアの強度の合計と定義した場合、図7のグラフは、当該2コアファイバの長手方向に沿ったクロストークの変動のグラフと言える。この2コアファイバにおいて、全長に亘って一定の曲げが加えられている。また、当該2コアファイバの長手方向に沿って捻れ当該2コアファイバの軸廻りの一方向回転が付与されている。なお、この捻れは、当該2コアファイバを10mで1回転させる。つまり、当該2コアファイバの長手方向の位置をzとするとき、10mにつきΔβnmの零点が2つ存在する。なお、図7において、等間隔で10mに2つの割合で存在するクロストークの急峻な変化は、Δβnmの零点である。なお、上述のシミュレーションでは、コア間クロストークの変動を計算したが、より簡単にクロストークの挙動を表す数式を以下に組み立てていく。Δβnmの任意零点zにおける、以下の式33aで与えられる傾きの逆数は、その零点zを通過する際に、どれだけの長さでΔβnmが0近傍にあったかを表す指標とすることができる。そこで、上記任意零点でのコア間のクロストーク量χは、以下の式33bを指標として表され、このパラメータlの値が小さいほどコア間のクロストーク量χが小さくなると考えられる。また、零点zの極近傍でのみ有意なコア間クロストークが発生していると考える。ここで、上記式24及び式25を考えた場合、以下の式34aの関係から、F=1、L=π/21/κとなる。2つコア同士の結合を考えた場合、F=1、L=π/21/κの場合、一方のコア1に強度I1=1の光が入射した場合、他方のコア2の当該2コアファイバの長手方向の位置zにおける強度I2は、以下の式34bとなる。ここで、更にI1>>I2とした場合、Δβnmの各零点近傍では、上記式34bzを0近傍と見なすことができる。そこで、強度I2は、以下の式35とすることができる。さらに、Δβnmの零点からずれると、F及びLそれぞれの値も徐々に変化することも含めて考えると、最終的にI1>>I2の場合、Δβnmの任意零点近傍でのコア間のクロストーク量χは、以下の式36で表せるものと考えられる。ただし、αは上記式33bと上記式35を結び付ける係数である。以下、幾つかのケースについて、コア間のクロストーク量χを求める。上記式32中のパラメータのうちzの関数となるのは、θnmであり、以下の式37に関係が成り立つ場合ただし、γc≠0とするについて考える。このとき、2コアファイバの長手方向の位置zが以下の式38aで与えられる場合、Δβnmz=0となり、どの点でも以下の式38bで表される関係が成り立ち、また、どの点でもコア間のクロストーク量χは、以下の式38cのようになる。また、以下の式39aで表される関係の場合ただし、γa≧π、γf>0とする、Δβnm=0となる、2コアファイバの長手方向の位置z以下の式39bでは、以下の式39cで表された関係が成り立ち、2コア間のクロストーク量χは、以下の式39dとなる。上記の考察から、2コアファイバにおけるコア間のクロストーク量χを小さくするには、2つのコアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくする、パラメータR2コアファイバへの曲率半径を小さくする、又は、コアnの伝搬定数βnとコアmの伝搬定数βmの差を小さくするすなわち、neff-nとneff-mの差を小さくする必要がある。特に、コアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくすると、コア間の結合係数κも小さくできるので、コア間のクロストーク低減の効果が大きい。また、パラメータγcやγfを大きくすることでも、コア間のクロストーク量χを小さくすることができる。以上の説明からも分かるように、コア間のクロストーク量の観点からもneff-n=neff-mであることが望ましく、また、製造上も同一コア構造で製造できることから当該マルチコアファイバ100Aは容易に実現可能である。そこで、以後の説明では、neff-n=neff-mの場合について論ずる。neff-n=neff-mのときの上記式38cは、以下の式40aのように表せ、また、上記式38dは、以下の式40bのように表せる。ここで、2コアファイバにおけるコア間のクロストーク量χについて別の方法で考えてみる。簡単の為に、上記式40aの場合について考える。緩慢変化包絡線近似による複素電界振幅をAとおくと、コアmからコアnへのモード結合方程式は、以下の式41にて示される。ここで、光ファイバの捩れがγcradmでとすると、以下の式42で示される。ここで、βm、βn、Dnm及びRはコアnとコアmの等価実行屈折率がzの位置によっては等しくなり得る関係にあることとする。通常はコアnからコアmへの結合もある為にコアmの複素電界振幅Amが長手に変動するためコアnの複素電界振幅Anの解析解を求めることは難しいが、クロストークが十分小さい場合を考えると、Amは1に近似することができる。この時、以下の式43に示す積分が成立する。ここで、上記式42及びこの式42に含まれる各変数についての付帯条件から考えると、zが0からπ/γcに変化する間に、コアn及びコアmの等価実行屈折率が等しくなる点が必ず1点は存在することになる。そこで、クロストーク量χは以下の式44で示すことができる。上記式44をAnπ/γcについて解いた結果を以下の式45に示す。ここで、βm=βnの関係が成り立つとすると、上記式45は以下の式46のように書き換えることができる。さらに、上記非特許文献2に記載された式以下の式47の関係を用いると、上記式46は以下の式48のように変形することができる。ここで、上記式48の右辺括弧内の虚数項について考えてみる。まず上記式48の虚数項は以下の式49の関係を利用して変形することができる。このとき、右辺の第1項はvに関して奇関数なので0となる。また、右辺第2項はvに関して偶関数なので、上記非特許文献3に記載された式以下の式50を利用して整理していくと、以下の式51と示すことができる。以上の結果、得られた上記式49及び上記式51を利用すると、上記式48は、以下の式52のように整理することができる。よって、上記式44からクロストーク量χは以下の式53のように求めることができる。ここで、上記式53は、上記式40aに等しいので、以下の式54の結果導くことができる。ここで、クロストーク量χについて、上記式53の解析解と、モード結合方程式に基づくシミュレーションで求めた値を図8に示す。波長は1.55μmであり、コアΔは0.34及び0.4、Rは60mm、120mm、180mm、240mm及び300mm、Dnmは35μm及び40μmの全ての組み合わせについて計算した結果を示している。解析解とシミュレーション結果とは良く整合しており、解析解の正しさとシミュレーションの正しさが相互に確認できた。ところで、クロストーク量χはコア間の等価伝搬定数差の零点におけるクロストーク変動量であるので、複素電界振幅の変化で考えると、低クロストークという仮定の下では、以下の式55の関係が成り立つことが分かる。以下の式55におけるAnnzeroは、等価伝搬定数差の零点をnzero個通過した後のAnである。φrandomは各零点に於けるargだが、実際上はγcやRなどのバラツキによって各零点でランダムな値をとるので以下のように表記している。第1実施形態ここで、以下の式56aに示す2つの値は、σ2=χ/2の確率分布に従うので、中心極限定理により、nzeroが十分大きければ、以下の式56aの2つの値は確率論的に独立で、かつ、等しい分散σ2=χ/2×nzeroを持つ正規分布を確率分布として分布する。nzeroは本来整数ではあるが、上記式39cが成り立つ場合には、以下の式56bのように置き換えることができる。この場合、σ2は以下の式57を満たす。なお、LFはファイバ長である。このとき、以下の式58aに示す値は、自由度2のカイ二乗分布である式58bに従って分布し、さらに累積分布関数は式58cとなる。また、参考までに以下の式59aの確率密度関数は、以下の式59bとなり、最頻値は10log102σ2である。ここで、累積分布がPのときのクロストークをXTPとすると、以下の式60の関係となる。また、P以上の確率でクロストークをXTsにしたい場合、XTP≦XTsの関係を満たす必要があるので、以下の式61aの関係が得られ、さらにこれを変形することで、以下の式61b~61dの関係が得られる。ここで、P、XTs、LFを与えることで、各パラメータが満たすべき関係式が明らかになる。同一構造コアが複数設けられたマルチコア光ファイバで、結合係数がKnm-th以下で、コア間距離がDnm-th以上になる様にファイバを設計し、ファイバをRth以下の径で曲げれば、P以上の確率でクロストークをXTs以下に抑えることができる。ここで、図9のような7つのコア1~7を有する光ファイバ以下7コア光ファイバという。を考える。各コア間の結合係数はコア間隔に対して指数関数的に減少していくので、クロストークを考慮すべきなのは隣接コアだけと考えて良い。この場合、隣接コアの数が最も多いコア1は、周囲に設けられた6つのコアからのクロストークの影響を受ける。このときコアピッチをΛとすると、上記式61a~61dは、それぞれ以下の式62a~62dに書き換えることができる。なお、コア数が7以上の場合であっても六方格子状にコアが配置されている場合は、考慮すべき式は以下の式62a~62dとなる。このとき、例えば、P=0.9999、Λ=40[μm]、R=200[mm]、β=2π/λneff、LF=100[km]、XTS=0.001、λ=1625[nm]、neff=1.444とすると、K≦3.18×10-4となり、非常に小さなKにする必要があることが分かる。Λを大きくするとKthが大きくなると共にKの値自体も指数関数的に小さくなっていくが、上述の様にΛが40μm程でもKは非常に小さくする必要があり、これを実現する為には、ステップインデックス型コアのシングルモード光ファイバではコアΔが大きくMFDが小さなファイバになってしまう。ここで、少なくともケーブルカットオフ波長λccとモードフィールド径MFDが、ITU-TG.654.Aに準拠し、P=0.9999、R=200[mm]、LF=100[km]、XTS=0.001、λ=1625[nm]を満たす構造を探索してみると、図10に示すようなトレンチ型の光ファイバが望ましい構造の1つであることが見出された。すなわち、各コア部1~7は、第1のコア部111と、第2のコア部112と、トレンチ層113からなり、それぞれクラッド領域120により覆われている。第1のコア部111は、クラッド領域120より高い屈折率を有する。第2のコア部112は、第1のコア部111の周りに設けられ、第1のコア部111と異なりかつクラッド領域120より高い屈折率を有する。トレンチ層113は、第2のコア部112を囲むように設けられ、クラッド領域120より低い屈折率を有する。また、第1のコア部111の半径をa、第2のコア部112の外径に対する第1のコア部111の外径の比をRa、トレンチ層113の外径に対する第2のコア部112の外径の比をRb、第2のコア部112に対する第1のコア部111の比屈折率差をΔ1、第2のコア部112に対するトレンチ層113の比屈折率差をΔ3、第2のコア部112に対するクラッド領域120の比屈折率差をΔ4とするとき、a=4.99[μm]、Ra=0.66、Rb=0.491、Δ1=0.36[]、Δ3=-0.45[]、Δ4=0.0[]が望ましい構造の1つであることが見出された。ただし、Δ2=0[]になるように基準をとった場合であっても、第2のコア部112の石英ガラスの屈折率はΔ=0であるとは限らない。上記構造の周辺で、G.654.Aの規格上のλcc≦1530nmという制限を守りつつ、各パラメータが満たすべき範囲を調べていくと、図11から、以下の式63~68が得られる。また、規格上、波長1550nmでのモードフィールド径MFDが平均値で95~10.5μmを満たす必要があるので、各パラメータとMFDの関係を図12に示す。各パラメータが満たすべき範囲を調べていくと、以下の式69~73が得られる。なお、Δ4は少なくとも-0.05から0.15の範囲であればMFDに影響を与えることはい。また、規格上、波長1625μmにおける曲率半径30mmでの曲げロスが、1巻き当たり、0.5dB以下であることが必要なので、各構造パラメータと曲げロスの関係を求めた。この結果を図13に示す。少なくとも10-6dB/turn以下の値の無視できないレベルの計算誤差が含まれていると考えられる。そして、上記式63~73の範囲ではΔ4は、以下の式74の関係を満たす必要がある。上記式63~74で示された結果をまとめると、マルチコア光ファイバにおけるトレンチ型コア部の各パラメータが満たすべき範囲は、以下の式75~80となる。また、各パラメータ及びコアピッチΛとK/Kthの関係を図14に示す。これらの関係について近似式を求めると、K/Kth≦1を満たす為に、各パラメータが満たすべき条件は、以下の式81~86により示される。なお、以下の式81~86におけるΛの単位はμmである。上記式81~86から、コアピッチΛが満たすべき条件は、Λ≧40.2[μm]であることが分かった。上記式81~86を満たし、コアピッチがΛ≧40.2[μm]を満たす7コアファイバは、波長1530nmから1625nmの範囲で、シングルモードであり、かつ、100km伝送後のクロストークが99.99以上の確率で-30dB以下で、1550nmでのMFDが9.5μm以上10.5μm以下で、1625nmでの曲げロス0.5dB/turn以下の特性を実現できる。すなわち、波長1530nmから1625nmの範囲で伝送に適した特性を有する7コアファイバが実現できる。第2実施形態次に、上述の第1実施形態と同様に本発明に係るマルチコア光ファイバの第2実施形態についても考察する。すなわち、以下の式87aに示す2つの値は、σ2=χ/2の確率分布に従うので、中心極限定理により、nzeroが十分大きければ、以下の式87bの2つの値は確率論的に独立で、かつ、等しい分散σ2=χ/2×nzeroを持つ正規分布を確率分布として分布する。nzeroは本来整数ではあるが、上記式39cが成り立つ場合には、以下の式87cのように置き換えることができる。この場合、σ2は以下の式88を満たす。なお、LFはファイバ長である。なお、実際には2つの偏波モードを考慮しなければならないので、2つの偏波モードそれぞれの、上記式87bの確率分布の分散の値が以下の式89を満たす。また、以下の式90aに示す値は、自由度4のカイ二乗分布である式90bにしたがって分布し、さらに累積分布関数は式90cとなり、An2の分布の平均値XTμは、以下の式90dとなる。また、クロストーク分布の平均値XTμが許容値XTS以下になるようにするためには、以下の式91aの関係から、以下の式91b~91dの関係が得られる。ここで、XTs、LFを与えることで、各パラメータが満たすべき関係式が明らかになる。同一構造コアが複数設けられたマルチコア光ファイバで、結合係数がκnm-th以下で、コア間距離がDnm-th以上になる様にファイバを設計し、ファイバをRth以下の径で曲げれば、クロストークをXTs以下に抑えることができる。ここで、本第2実施形態でも、上述の第1実施形態と同様に、図9のような7つのコア1~7を有する光ファイバ以下7コア光ファイバという。を考える。各コア間の結合係数はコア間隔に対して指数関数的に減少していくので、クロストークを考慮すべきなのは隣接コアだけと考えて良い。この場合、隣接コアの数が最も多いコア1は、周囲に設けられた6つのコアからのクロストークの影響を受ける。このときコアピッチをΛとすると、上記式91a~91dは、それぞれ以下の92a~92dに書き換えることができる。なお、コア数が7以上の場合であっても六方格子状にコアが配置されている場合は、考慮すべき式は以下の式92a~92dとなる。このとき、例えば、Λ=40[μm]、R=200[mm]、β=2π/λneff、LF=100[km]、XTS=0.001、λ=1625[nm]、neff=1.444とすると、κ≦9.65×10-4となり、非常に小さなκにする必要があることが分かる。Λを大きくするとκthが大きくなると共にκの値自体も指数関数的に小さくなっていくが、上述のようにΛが40μm程でもκは非常に小さくする必要があり、これを実現する為には、ステップインデックス型コアのシングルモード光ファイバではコアΔが大きく、MFDが小さなファイバになってしまう。ところで、マルチコアファイバをファイバ1本当たりの伝送容量拡大のために用いる場合、実効断面積AeffあるいはMFDは大きい方が望ましい。しかしながら、シングルモードでの伝送を維持しつつ、AeffあるいはMFDを拡大するとκも大きくなってしまう。そこで、本発明に係るマルチコア光ファイバではトレンチ型のコアを採用し、AeffあるいはMFDの拡大と、κの低減を両立することが望ましい。ここで、少なくともケーブルカットオフ波長λccとモードフィールド径MFDが、ITU-TG.654.Aに準拠する構造を探索してみると、図10に示す様なトレンチ型の光ファイバが望ましい構造の1つであることが見出された。すなわち、各コア部1~7は、第1のコア部111と、第2のコア部112と、トレンチ層113からなり、それぞれクラッド領域120により覆われている。第1のコア部111は、クラッド領域120より高い屈折率を有する。第2のコア部112は、第1のコア部111の周りに設けられ、第1のコア部111と異なりかつクラッド領域120より高い屈折率を有する。トレンチ層113は、第2のコア部112を囲むように設けられ、クラッド領域120より低い屈折率を有する。また、第1のコア部111の半径をa、第2のコア部112の外径に対する第1のコア部111の外径の比をRa、トレンチ層113の外径に対する第2のコア部112の外径の比をRb、第2のコア部112に対する第1のコア部111の比屈折率差をΔ1、第2のコア部112に対するトレンチ層113の比屈折率差をΔ3、第2のコア部112に対するクラッド領域120の比屈折率差をΔ4とするとき、a=4.99[μm]、Ra=0.66、Rb=0.491、Δ1=0.36[]、Δ3=-0.45[]、Δ4=0.0[]が望ましい構造の1つであることが見出された。ただし、Δ2=0[]になるように基準をとった場合であっても、第2のコア部112の石英ガラスの屈折率はΔ=0であるとは限らない。上記構造の周辺で、G.654.Aの規格上のλcc≦1530nmという制限を守りつつ、各パラメータが満たすべき範囲を調べていくと、図11から、以下の式93~98が得られる。また、規格上、波長1550nmでのモードフィールド径MFDが8.8~11.2μmを満たす必要があるので、各パラメータとMFDの関係を図15に示す。各パラメータが満たすべき範囲を調べていくと、以下の式99~101が得られる。なお、少なくとも、Rbは0.3から1の範囲であれば、Δ3は-2.0から0.0の範囲であれば、Δ4は-0.20から0.20の範囲であれば、MFDに影響を与えることはい。また、規格上、波長1625μmでの曲率半径30mmでの曲げロスが、1巻き当たり、0.5dB以下であることが必要なので、各構造パラメータと曲げロスの関係を求めた。この結果は、上述の第1実施形態と同様である図13。少なくとも10-6dB/turn以下の値の無視できないレベルの計算誤差が含まれていると考えられる。そして、上記式93~101の範囲において、Δ4は以下の式102の関係を満たす必要がある。上記式93~101に示された結果をまとめると、マルチコア光ファイバにおけるトレンチ型コア部の各パラメータが満たすべき範囲は、以下の式103~108となる。図9のような7コアファイバで、中心コアへのクロストークの分布の平均値は、以下の式109のように表すことができる。上記式103~108を満たすトレンチ型コアを有する7コアファイバの場合、a=4.99[μm]、Ra=0.66、Rb=0.491、Δ1=0.36[]、Δ3=-0.529[]、Δ4=0.0[]でクロストークが小さくなる。このとき、Rの単位をmm、LFの単位をkmとして、波長1565nmと1625nmに於けるΛとXTcoeffの関係をプロットした図を図16に示す。ここで、XTcoeffは、Λの単位をμmとすると、波長1565nmのときには、以下の式110aで近似でき、また、波長1625nmのときには、以下の式110bで近似できる。このとき、Λが満たすべき条件は、上記式92a、109、110a~110bから、波長1565nmのときには、以下の式111aとなり、波長1625nmのときには、以下の式111bとなる。ここで、ファイバの曲率半径Rが小さいほど、コアピッチΛも小さくでき、ファイバ断面の単位面積当たりのコア密度を高められる。ファイバは通常ケーブル化された状態で使用されるので、例えば、ファイバをケーブル断面上でケーブル中心から一定の距離になるようにケーブル内に収容し、かつ、ケーブル長手位置が変わるにつれてファイバのケーブル中心からの向きが変わる様に収容することで、ケーブルが直線状態でもファイバは螺旋状になりほぼ一定の曲率半径を維持することができる。このとき、ファイバが螺旋状にケーブル内に収容されることにより、ケーブル長に対してファイバ長が増加する。したがって、図17に示すように、螺旋の半径をrh、ピッチをLPとすると、螺旋の曲率半径Rは、以下の式112で表される。また、ケーブル長に対するファイバ長の増加率LDは、以下の式113で表される。そのため、LDとRの関係は、以下の式114で表される。よって、LDに起因する1スパン当たりのロスの増加αDは、スパン長をLspan[km]、1km当たりの減衰係数をαkm[dB/km]とすると、以下の式115で表される。一般的なスパン長としてLspanを80kmに、減衰係数としてαkmを0.185dB/kmとしたときのαDを図18aに示し、また、Lspanを80kmのまま、αkmを0.150dB/kmとしたときのαDを図18bに示す。なお、図18aにおいて、グラフG1801aは螺旋半径が2mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1802aは螺旋半径が3mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1803aは螺旋半径が4mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1804aは螺旋半径が5mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1805aは螺旋半径が6mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1806aは螺旋半径が7mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1807aは螺旋半径が8mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1808aは螺旋半径が9mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1809aは螺旋半径が10mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1810aは螺旋半径が11mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1811aは螺旋半径が12mmに設定されたときのαDとRの関係を、それぞれ示している。また、図18bにおいて、グラフG1801bは螺旋半径が2mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1802bは螺旋半径が3mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1803bは螺旋半径が4mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1804bは螺旋半径が5mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1805bは螺旋半径が6mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1806bは螺旋半径が7mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1807bは螺旋半径が8mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1808bは螺旋半径が9mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1809bは螺旋半径が10mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1810bは螺旋半径が11mmに設定されたときのαDとRの関係、グラフG1811bは螺旋半径が12mmに設定されたときのαDとRの関係を、それぞれ示している。これら図18a及び図18bから、等しいRでは、rhが大きい程αDが大きくなることが分かる。現在一般に使われているケーブルでは、ケーブル断面上でのケーブル中心からファイバまでの距離は最大でも12mm以下なので、rh=12mmの場合についてのαDを考えればよい。伝送時のOSNRの劣化を考えるとαDは許容値αS以下であることが望ましい。よって、Rが満たすべき条件は、以下の式116から式117のように求められる。ここで、αSは、大きくても1.0dB/span以下であることが望ましく、0.5dB/span以下であることが更に望ましく、0.2dB/km以下であることがより更に望ましい。よって、Lspanを80kmに、αkmを0.185dB/kmとしたとき、Rは、97.9mm以上であることが望ましく、186.6mm以上であることが更に望ましく、453.0mm以上であることがより更に望ましい。Lspanを80kmに、αkmを0.150dB/kmにしたとき、Rは、81.1mm以上であることが望ましく、153.1mm以上であることが更に望ましく、369.0mm以上であることがより更に望ましい。このことを踏まえ、上記式111a、111bから、コアピッチΛは各コアのトレンチ層113同士が接触しないだけの十分な距離がある前提の下で、波長1565nmでのクロストークについて考える。この場合、ファイバ長100km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは28.28μm以上である必要があり、29.12μm以上であれば更に望ましく、30.28μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmとし、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは28.03μm以上である必要があり、28.86μm以上であれば更に望ましく、30.01μm以上であればより更に望ましい。ファイバ長1000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは31.29μm以上である必要があり、32.13μm以上であれば更に望ましく、33.29μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmとし、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは31.04μm以上である必要があり、31.87μm以上であれば更に望ましく、33.02μm以上であればより更に望ましい。ファイバ長10000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは34.29μm以上である必要があり、35.14μm以上であれば更に望ましく、36.30μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmとし、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは34.05μm以上である必要があり、34.88μm以上であれば更に望ましく、36.03μm以上であればより更に望ましい。続いて、波長1625nmでのクロストークについて考える。この場合、ファイバ長100km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは29.81μm以上である必要があり、30.71μm以上であれば更に望ましく、31.93μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmとし、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは29.55μm以上である必要があり、30.43μm以上であれば更に望ましく、31.65μm以上であればより更に望ましい。ファイバ長1000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは33.00μm以上である必要があり、32.13μm以上であれば更に望ましく、35.12μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmとし、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは32.74μm以上である必要があり、33.62μm以上であれば更に望ましく、34.83μm以上であればより更に望ましい。ファイバ長10000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとしたとき、コアピッチΛは36.18μm以上である必要があり、37.08μm以上であれば更に望ましく、38.30μm以上であればより更に望ましい。また、Lspanを80kmに、αkmを0.150dB/kmとしたとき、コアピッチΛは35.92μm以上である必要があり、36.80μm以上であれば更に望ましく、38.02μm以上であればより更に望ましい。また、上記式112から、螺旋のピッチLpと曲率半径Rの関係を図19に示す。なお、図19において、グラフG1901は螺旋半径が2mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1902は螺旋半径が3mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1903は螺旋半径が4mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1904は螺旋半径が5mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1905は螺旋半径が6mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1906は螺旋半径が7mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1907は螺旋半径が8mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1908は螺旋半径が9mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1909は螺旋半径が10mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1910は螺旋半径が11mmに設定されたときのLPとRの関係、グラフG1911は螺旋半径が12mmに設定されたときのLPとRの関係を、それぞれ示している。細いケーブルでは、ケーブル断面上でのケーブル中心からファイバまでの距離が2mmほどまで、短くなることもある。また、ケーブルの製造性から、ケーブル内にファイバを螺旋状に収容する際の螺旋のピッチLPは、少なくとも200mm以上であることが望ましく、300mm以上であることが更に望ましい。これらのことから、ファイバの曲率半径Rは、少なくとも508.6mm以上であることが望ましく、1141.86mm以上であることが更に望ましい。このことを踏まえ、上記式111a、111bから、コアピッチΛは各コアのトレンチ層113同士が接触しないだけの十分な距離がある前提の下で、波長1565nmでのクロストークについて考える。この場合、ファイバ長100km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、コアピッチΛは30.43μm以上であることが望ましく、31.49μm以上であることが更に望ましい。また、ファイバ長1000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、コアピッチΛは33.44μm以上であることが望ましく、34.50μm以上であることが更に望ましい。さらに、ファイバ長10000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、コアピッチΛは36.45μm以上であることが望ましく、37.50μm以上であることが更に望ましい。続いて、波長1625nmでのクロストークについて考える。この場合、ファイバ長100km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、コアピッチΛは32.09μm以上であることが望ましく、33.21μm以上であることが更に望ましい。また、ファイバ長1000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、35.28μm以上であることが望ましく、36.40μm以上であることが更に望ましい。さらに、ファイバ長10000km伝搬後のクロストーク分布の平均値が0.001以下-30dB以下であるためには、コアピッチΛは38.46μm以上であることが望ましく、39.58μm以上であることが更に望ましい。