可動部材と、前記可動部材を回動可能に軸支する取付部材と、前記可動部材に回動方向への付勢力を付与するトーションバネと、を有し、前記可動部材に装着された前記トーションバネのコイルの一端部が、前記可動部材に係止され、他端部が、前記可動部材を軸支した前記取付部材に係止される構成を備えた可動部材の組付け構造において、前記コイルが多少捻じられた状態で、前記コイルの他端部を仮保持する仮保持部が、前記可動部材に形成され、前記仮保持部に仮保持された前記コイルの他端部は、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときの組付け方向及び前記コイルの軸方向に対して直交する方向において、前記コイルの外周縁位置よりも外方側に位置し、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときに、前記仮保持部で仮保持された前記コイルの他端部に当接する係止片が、前記可動部材を受け入れる前記取付部材の収納空間内に形成されてなり、前記取付部材への前記可動部材の組付けが完了した状態において、前記係止片に当接した前記コイルの他端部は、前記コイルを前記仮保持の状態から更に捻じり力を増大させた状態で保持されていることを特徴とする可動部材の組付け構造。前記コイルの他端部に屈折部が形成され、前記屈折部が、前記直交する方向と略平行な方向に屈折されていることを特徴とする請求項1に記載の可動部材の組付け構造。前記係止片に前記コイルの他端部を受容する凹部が形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の可動部材の組付け構造。前記係止片が、前記コイルの他端部との当接部位から後方側に向けて延設され、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときの組付け方向に沿ったフランジ部を有して構成されていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の可動部材の組付け構造。前記可動部材が、車両のコンソールボックスを覆う蓋をロックするロック部材のノブであることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の可動部材の組付け構造。特許文献1に記載された発明では、アームをスプリング保持部に引っ掛けるためには、捻じれ力が作用していない自由角の状態であったトーションスプリングを、アームがスプリング保持部に引っ掛る状態まで一気に捻じる作業が必要になる。そして、その作業を人力に頼った際には、作業者に対して力を要する難作業を強いることになる。この場合には、作業者の力のみでトーションスプリングに付勢力を付与しながら、一気にアームをスプリング保持部に引掛けなければならないので、例えば、スプリング保持部に引っ掛る前の段階でスプリング保持部の周辺構造にアームを引掛けてしまうなど、誤組付けを起こしてしまう危険性がある。特許文献2に記載された発明では、保持具を別途設けておかなければならない。また、保持具で半組付け物を把持すると同時に、コイルスプリングに捻じれ力を付与するためには、半組付け物を支持しておく仮組付け用の治具が更に必要になっている。しかも、半組付け物をハウジング内に組付けるまでに要する組付け工程が複雑になり、組付けに要する時間も長くなってしまう。本願発明は、上述した従来の問題を解決し、トーションバネを有する可動部材の取付部材への組付けを容易に行うことができ、しかも、可動部材の取付部材への組付けと同時にトーションバネに捻じれ力を付与することができる可動部材の組付け構造の提供を目的としている。本願発明の課題は、請求項1~5に記載された各発明により達成することができる。即ち、本願発明では、可動部材と、前記可動部材を回動可能に軸支する取付部材と、前記可動部材に回動方向への付勢力を付与するトーションバネと、を有し、前記可動部材に装着された前記トーションバネのコイルの一端部が、前記可動部材に係止され、他端部が、前記可動部材を軸支した前記取付部材に係止される構成を備えた可動部材の組付け構造において、前記コイルが多少捻じられた状態で、前記コイルの他端部を仮保持する仮保持部が、前記可動部材に形成され、前記仮保持部に仮保持された前記コイルの他端部は、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときの組付け方向及び前記コイルの軸方向に対して直交する方向において、前記コイルの外周縁位置よりも外方側に位置し、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときに、前記仮保持部で仮保持された前記コイルの他端部に当接する係止片が、前記可動部材を受け入れる前記取付部材の収納空間内に形成されてなり、前記取付部材への前記可動部材の組付けが完了した状態において、前記係止片に当接した前記コイルの他端部は、前記コイルを前記仮保持の状態から更に捻じり力を増大させた状態で保持されていることを最も主要な特徴としている。また、本願発明では、前記コイルの他端部に屈折部が形成され、前記屈折部が、前記直交する方向と略平行な方向に屈折されていることを主要な特徴としている。更に、本願発明では、前記係止片に前記コイルの他端部を受容する凹部が形成されていることを主要な特徴としている。更にまた、本願発明では、前記係止片が、前記コイルの他端部との当接部位から後方側に向けて延設され、前記可動部材を前記取付部材に組付けるときの組付け方向に沿ったフランジ部を有して構成されていることを主要な特徴としている。また、本願発明では、前記可動部材が、車両のコンソールボックスを覆う蓋をロックするロック部材のノブであることを主要な特徴としている。本願発明に係わる可動部材の組付け構造では、従来のトーションバネの取付けにおいて必要だった、トーションバネに捻じれ力を付与するための力作業が軽減され、可動部材の組付け作業性を向上させることができる。一般に、トーションバネに所望の捻じれ力を付与する作業としては、コイルの端部をコイル径の放射方向に引張ってコイル径が小径となるように変形させる力作業が必要になる。あるいは、コイルの端部をコイル径の周方向に引張り回しながらコイル径が拡径するように変形させる力作業が必要になる。尚、本願発明において、コイルを捻じるということは、コイル径を小径となるように捻じる場合も、コイル径が大径となるように捻じる場合も包含しているものである。そのため、コイルの捻じれ力としては、小径となったコイルが元の大きな径に戻るために発生する力でもあり、大径となったコイルが元の小さな径に戻るために発生する力でもある。本願発明では、コイルに対してコイル径を直接変形させる作業としては、最初にコイルの他端部を仮保持部に仮保持させるだけの作業である。しかも、このときの作業としては、上述した一般的な力作業に比べて格段に軽い作業になっている。コイルの他端部を仮保持部に仮保持した状態で、可動部材を取付部材に組付けていくと、係止片に当接したコイルの他端部は、係止片に当接した位置を維持しながら、可動部材はコイルの他端部に対して相対的に変位していくことになる。この可動部材とコイルの他端部との間に生じる相対的な変位によって、コイルは仮保持の状態から更に捻じられた状態となり、しかも、更に捻じられた状態は係止片によって維持されることになる。また、可動部材を取付部材に組付けていくときには、仮保持部で仮保持されているコイルの他端部は、可動部材を取付部材に組付けるときの組付け方向及びコイルの軸方向に対して直交する方向において、コイルの外周縁位置よりも外方側に位置している。この構成によって、コイルの他端部と係止片との当接を確実に行い易くする。しかも、コイルの他端部が係止片に当接した後は、可動部材を組付け方向に押し込むだけの作業によって、コイルの捻じれ力を増大させることができる。そのため、トーションバネに所望の捻じれ力を付与するために必要とする力作業は、可動部材を組付け方向に押し込む力によって行うことができるので、コイルの他端部を引張って直接捻じっていく作業に比べて格段に軽い作業になる。また、可動部材を組付け作業に連動してコイルに対して捻じれ力を付与することができるので、コイルの他端部を取付部材に係止する上において、誤組付けが発生することもない。しかも、トーションバネに付与する捻じれ力を簡易かつ確実に与えながら、可動部材を取付部材に組付けることができる。これにより、作業工数の低減を図ると同時に、可動部材を取付部材に組付けた製品における品質、性能の向上及び品質、性能を保証する精度を向上させることができる。また、本願発明では、コイルの他端部に屈折部を形成しておくことができ、しかも、屈曲部を、可動部材を取付部材に組付けるときの組付け方向及びコイルの軸方向に対して直交する方向と略平行な方向に屈折させておくことができる。このように構成しておくことにより、可動部材を取付部材に組付けるときには、係止片に当接することができるコイルの他端部での領域を広く構成することができる。そして、コイルの他端部に形成した屈折部と係止片とを確実に当接させることができる。しかも、当接した後においてコイルの他端部が係止片から外れてしまうのを防止しておくことができる。本願発明では、係止片にコイルの他端部における軸を受容する凹部を形成しておくことができる。凹部を形成しておくことにより、コイルの他端部と係止片との当接が確実に行われる。しかも、コイルの他端部が当接した係止片の位置がズレたり、係止片に当接していたコイルの他端部が係止片から外れてしまう危険性を防止することができる。そして、コイルの他端部と係止片との当接状態を確実に維持しておくことができる。本願発明では、係止片の形状として、コイルの他端部が当接する当接部位から更に後方側に向けて延設されたフランジ部を形状しておくことができる。係止片に形成するフランジ部としては、可動部材を取付部材に組付けるときの組付け方向に沿った形状に構成しておくことができる。フランジ部を形成したことについて、取付部材に可動部材を組付けるときの組付け方向が、仮に、正規の組付け方向からズレた方向で行われ、組付けの途中から正規の組付け方向に修正された場合を例に挙げて説明する。このとき、フランジ部が形成されていない構成では、組付けの途中において正規の組付け方向に修正されることにより、コイルの他端部が係止片の当接部位に当たらずに、当接部位の後方側に回り込んだ状態のまま組付けられてしまう危険性が生じる。しかし、本願発明のようにフランジ部を形成しておくことにより、組付けの途中において正規の組付け方向に修正されたときに、コイルの他端部が係止片の当接部位の後方側に回り込もうとしても、回り込みはフランジ部によって阻止されることになる。そのため、トーションバネに所望の捻じれ力が付与されていない状態で、可動部材が取付部材に誤組付けされるのを確実に防止しておくことができる。本願発明では、可動部材の構成として、車両のコンソールボックスを覆う蓋をロックするロック部材のノブとして構成しておくことができる。このようなロック部材に適用することにより、ロック部材の組付けを容易にしかも確実に行うことができ、組付け工程の短縮化を図ることができる。しかも、工程の短縮化が図れる上に、組付けの信頼性を大幅に向上させることができる。本願発明の好適な実施の形態について、添付図面に基づいて以下において具体的に説明する。本願発明に係わる可動部材の組付け構造としては、以下においては可動部材として、車両のコンソールボックスの開口部を覆う蓋をロックするロック部材のノブを例に挙げて説明を行う。本願発明に係わる可動部材の組付け構造としては、ロック部材におけるノブの組付け構造に限定されるものではなく、トーションバネを備えた可動部材を取付部材に組付けるときの組付け構造であれば、本願発明を好適に適用することができる。このため、本願発明は、以下に説明する実施例に限定されるものではなく、多様な変更が可能である。図1~図6を用いて、本願発明に係わる可動部材の組付け構造について、可動部材としてロック部材3におけるノブ4を用いた場合を例に挙げて説明する。図1に示すように、図示せぬコンソールボックスの開口部を覆う蓋1には、コンソールボックスの開口部を塞いだ蓋1の閉状態を維持するため、ロック部材3が設けられている。また、蓋1を開閉自在に支持するための蓋取付部2が、蓋1に設けられている。蓋1を回動自在に開閉させるときに回動軸側となる部位に蓋取付部2が設けられており、回動する蓋1の先端側には、ロック部材3が設けられている。図2には、ロック部材3を組み立てる前の状態を示しており、ロック部材3は、ノブ4と、ノブ4を回動自在に軸支するノブケース5と、ノブ4に回動方向の付勢力を付与するトーションバネ6と、を有した構成になっている。ノブケース5として、両側壁5a、後壁5b及び底面5cから構成されている構成例を示しているが、ノブケース5の前面側、即ち、ノブ4が組付けられる側の面には、図1に示すように前面壁9を装着することができる。また、ノブケース5の上方側は、蓋1によって覆っておくことができる。ノブケース5には、トーションバネ6を装着したノブ4を組付けるため、ノブケース5の両側壁5aの内面には、一対の案内路20がそれぞれ形成されている。各案内路20には、外方側に向かって拡開した傾斜面21が形成されており、傾斜面21から延設された案内路20の奥側の部位には、ノブ4の両側部に形成した軸部15をそれぞれ受け入れて軸支する軸孔21aが形成されている。ノブケース5の両側壁5a、後壁5b、底面5c及び底面5cに対向してノブケース5の中間部に形成した上板24とで囲まれる領域が、ノブ4を受け入れる収納空間26として構成されている。また、収納空間26内には、ノブ4を組付けたときにトーションバネ6の他端部7bが当接する係止片22が形成されている。ノブ4の組付け時には、トーションバネ6の他端部7bが、係止片22の当接部位23に当接することができる。係止片22の前面側は、ノブ4を組付けたときにトーションバネ6との干渉を避けるため、凹状の切欠き形状に形成されており、係止片22の後方側はフランジ22aが形成されている。フランジ22aは所定の肉厚を有し、ノブ4をノブケース5内に組付けるときの組付け方向に延設された形状に構成されている。係止片22によって、ノブケース5の補強を行うことができ、組付けられたノブ4を収納する収納空間26を左右に二分割することができる。図1では図示していないが、トーションバネ6の他端部7bが当接する係止片22における当接部位23の形状としては、当接したトーションバネ6の他端部7bが外れない形状であれば適宜の形状に構成しておくことができる。そして、当接したトーションバネ6の他端部7bにおける軸部を受容することができる凹部形状を、トーションバネ6の他端部7bが当接する当接部位23の前面側に形成しておくこともできる。トーションバネ6は、コイル状に多数巻きされた形状に構成されている。即ち、コイル7の一端部7a側から他端部7b側を見ると、コイル7は右巻きに巻き回されながら一端部7a側から他端部7b側に向かって巻き進む形状に構成されている。コイル7の一端部7aは、ノブ4に回り止めされた状態にて係止されており、他端部7bは、ノブ4をノブケース5内に組付けたときに、ノブケース5の係止片22に当接することによって、コイル7を所定量捻じって捻じれ力をトーションバネ6に生じさせた状態にしておくことができる。コイル7の両端部は、ノブ4及び係止片22との係合を容易にするため、屈折された形状に構成されている。特に、コイル7の他端部7bに形成した屈折部8は、係止片22との係合を容易にするため、コイル7の軸方向と略平行な配置関係となるように形成されている。以下では、コイル状に多数巻きされたトーションバネ6を用いた構成について説明を行うが、トーションバネ6の構成として、コイル状に一重巻きにした構成、トーションバネの捻り部分を二つ形成した所謂ダブルトーションバネを用いた構成にしておくこともできる。ダブルトーションバネを用いた構成のときには、ねじれ方向を逆向きに形成した二つのコイル間の中間部分、即ち、本願におけるコイルの一端部をノブ4に対して回り止めして係止される構成にすることができる。そして、二つのコイルの両端部、即ち、本願におけるコイルの他端部が、ノブケース内に一対形成した係止片にそれぞれ当接して係止される構成にしておくことができる。あるいは、二つのコイルの両端部この場合、本願におけるコイルの一端部となる。をノブ4に対して回り止めして係止される構成にしておき、二つのコイル間の中間部分この場合、本願におけるコイルの他端部となる。をノブケース内に形成した係止片に当接して係止される構成にしておくこともできる。ノブ4には、ノブ4をトーションバネ6の付勢力に抗して回動操作するための操作部11と、トーションバネ6の付勢力によって図示せぬ係合部に係合するフック部12と、を有した構成になっている。また、ノブ4には、トーションバネ6をコイル7の軸方向で支持するトーションバネ支持部15aと、トーションバネ6におけるコイル7の一端部7aを回り止めして係止する図示せぬ係止部と、トーションバネ6に多少の付勢力を付与した状態でコイル7の他端部7bを仮保持する仮保持部13と、が構成されている。トーションバネ6に多少の付勢力を付与した状態とは、ノブ4を回動操作させるのに必要とする所望の付勢力よりも低い付勢力であって、トーションバネ6の他端部7bと仮保持部13との仮保持状態が外れない付勢力である。仮保持部13の位置としては、トーションバネ6の他端部7bが外れることの無い位置であれば任意の位置に構成することができる。図3に示すように、コイル7の他端部7bを仮保持部13に仮保持した状態では、コイル7の他端部7bの位置が、ノブ4を図示せぬノブケース5に組付けるときの組付け方向及びコイル7の軸方向に対してそれぞれ直交する方向において、コイル7の外周縁位置よりも外方側に位置した配置構成になっている。そして、コイル7の他端部7bにおける長さ寸法や、仮保持部13の形成位置等を適宜調整することによって、ノブ4をノブケース5内に組付けるときに、コイル7の他端部7bを係止片22に当接させるときの当接位置等を適宜調整することができる。図2に示すように、左右一対のトーションバネ支持部15aは、ノブ4の左右両端側に形成した一対のフランジ部14の内面側に形成されている。仮保持部13は、トーションバネ6をノブ4に装着したときに、コイル7の他端部7bが位置するフランジ部14の内面に形成されている。また、一対のフランジ部14の外面側には、ノブ4の軸部15がそれぞれ各フランジ部14から立設した形状に構成されている。図2、図3に示した図示例では、ノブ4の軸部15における軸とトーションバネ支持部15aの軸とを同軸上に配した配置構成を示しているが、軸部15の軸とトーションバネ支持部15aの軸とを同軸上に配置せずに、軸部15の軸とトーションバネ支持部15aの軸とが互いに平行な配置関係となるように構成しておくこともできる。ノブ4には、両端がトーションバネ支持部15aによって支持されたトーションバネ6の中間部が、コイル7の軸方向からズレてしまうのを防止するため、コイル7の軸方向を規制するトーションバネ抑え部16が形成されている。トーションバネ抑え部16は、トーションバネ6の中間部においてコイル7の外周縁と干渉せずに、コイル7の外周縁を覆うように受容することができる凹状に形成されている。また、ノブ4には、ノブ4における剛性を高めるため、複数の補強用リブ17が形成されている。図4に示すように、ノブ4のトーションバネ支持部15a間にトーションバネ6を装着し、トーションバネ6の他端部7bを図示せぬ仮保持部13に仮保持した状態で、矢印で示すようにノブ4をノブケース5の収納空間26内に挿入してノブ4の組付け作業を行う。このとき、ノブ4の軸部15が一対の案内路20における傾斜面21に案内されて、軸孔21a内に挿入されることになる。ノブ4がノブケース5内に挿入されるのに伴って、仮保持部13に仮保持されているコイル7の他端部7bが、係止片22の当接部位23に当接する。即ち、図5、図6に示すように、コイル7の他端部7bが、係止片22の当接部位23に当接することになる。図5は、図4における収納空間26内における係止片22を背にして、コイル7の他端部7b側を見たときの断面図であり、図6は、図4における収納空間26内における係止片22を見ながら、コイル7の他端部7b側を見たときの断面図である。図5に示すように、コイル7の他端部7bが図示せぬ当接部位23に当接することにより、コイル7の他端部7bの位置が規制されることになる。また、図6に示すように、コイル7の他端部7bは、上板24の裏面側にも当接して係止されることにもなる。そして、ノブ4がノブケース5内での組付け位置に移動するのに伴って、コイル7の他端部7bは、仮保持部13で仮保持されていた状態から更に捻じられていくことになる。ノブ4がノブケース5内での組付け位置に達すると、コイル7は所望の状態になるまで捻じられることになり、トーションバネ6に対して所望の捻じれ力を付与することができる。トーションバネ6の捻じれ力によって、ノブ4のフック部12は図示せぬ係合部に係合して、係合状態を維持することができる。ノブ4をトーションバネ6の捻じれ力に抗して回動させると、フック部12と図示せぬ係合部との係合状態が解除される。このように、本願発明では、ノブ4に装着したコイル7の他端部7bを最初に仮保持部13に仮保持させておけば、コイル7に捻じれ力を付与する作業も、ノブ4をノブケース5内に組付ける作業と同時に行うことができる。しかも、ノブ4をノブケース5内に組付ける作業においてノブ4を押し込み、同時にコイル7に捻じれ力を付与するのに必要とする力は、コイルの他端部を引張って直接捻じっていく作業よりも格段に軽い力で行うことができる。しかも、ノブ4をノブケース5に組付けるための作業を単純化させることができる。しかも、ノブ4が誤った状態で組付けられようとしても、係止片22のフランジ22aによってコイル7の他端部7bが誤った状態で係止されることが防止されている。このように、本願発明における可動部材の組付け構造を採用することによって、トーションバネ6が誤った状態で取付けられることもなくなる。そのため、組付けられたロック部材3に対する信頼性が大幅に向上し、ロック部材として品質、性能の高い製品を製造することができる。図7、図8を用いて、本願発明に係わる可動部材の組付け構造について、ノブ4に装着したトーションバネ6の変形例について説明する。図7では、トーションバネ6のコイル25が、実施例1におけるコイル7とは逆向きに巻きまわされた構成になっている。即ち、コイル25の他端部25b側から一端部25a側を見ると、コイル25は左巻きに巻き回され、他端部25b側から一端部25a側に向かって左巻きで巻き進む形状に構成されている。また、実施例1及び図7では、コイル7、25の他端部7b、25bが係止片22図2参照に当接することによって、コイル7、25のコイル径を縮小する方向、即ち、コイル7、25が巻き締められる方向に捻じられる場合についての構成例を示している。これに対して、図8では、コイル27の他端部27bが係止片22図2参照に当接することによって、トーションバネ6のコイル径が拡大される方向、即ち、コイル径が広がる方向にコイル27が捻じられる場合についての構成例を示している。そして、コイル27の他端部27b側から一端部27a側を見ると、コイル27は左巻きに巻き回された形状に構成され、他端部27b側から一端部27a側に向かって左巻きで巻き進む形状に構成されている。図7、図8において他の構成は、実施例1と同様の構成となっている。そのため、実施例1における構成と同様の構成については、実施例1で用いた部材符号を用いることで、その部材についての説明を省略する。図7に示す構成では、ノブ4に対するコイル25の一端部25a及び他端部25bの配置位置は、実施例1の場合と同じ配置構成になっている。しかし、コイル25の巻き回し方向は、実施例1の場合と逆向きに構成されている。ノブ4をノブケース5図2参照内に挿入して組付けを行うと、コイル25の他端部25bがノブケース5図2参照内に形成した係止片22図2参照に当接することになる。そして、ノブ4のノブケースへの組付けが終了した状態において、コイル25は係止片22図2参照に当接したコイル25の他端部25bによって、コイル25が巻き締められることになり、トーションバネ6に対して捻じれ力を付与することができる。トーションバネ6の捻じれ力によって、ノブ4のフック部12は図示せぬ係合部に係合して、係合状態を維持することができる。ノブ4をトーションバネ6の捻じれ力に抗して回動させると、フック部12と図示せぬ係合部との係合状態が解除される。図8に示す構成では、コイル27の他端部27bを自由角の状態から多少巻き戻した状態に捻り戻して、仮保持部13に仮保持する。この状態から、ノブ4をノブケース5図2参照内に挿入して組付けを行うと、コイル27の他端部27bがノブケース5図2参照内に形成した係止片22図2参照に当接することになる。そして、ノブ4のノブケースへの組付けが終了した状態において、コイル27は係止片22図2参照に当接したコイル27の他端部27bによって、コイル27は更に巻き解かれた状態になりトーションバネ6に対しては、コイル27を巻き解かした状態から巻き戻すことになる捻じれ力が付与されることになる。このトーションバネ6の捻じれ力によって、ノブ4のフック部12は図示せぬ係合部に係合して、係合状態を維持することができる。ノブ4をトーションバネ6の巻き戻す捻じれ力に抗して回動させると、フック部12と図示せぬ係合部との係合状態が解除される。