第1の方向及び前記第1の方向と交差する第2の方向の少なくとも一方に予め定めた曲率で湾曲した表示面を有し、前記表示面に沿って第1の視差画像を表示する表示部と、前記表示面の湾曲方向に配列された複数の光学素子を有し、前記第1の視差画像を前記複数の光学素子に対応する部分画像毎に縮小して、前記表示面より面積が小さく且つ前記表示面と同じ曲率中心の周りに湾曲した結像面に沿って第2の視差画像を結像する縮小光学系と、前記結像面と視点との間に配置され、前記第2の視差画像が立体視されるように機能する立体視用光学系と、を備えた立体表示装置。前記縮小光学系は、前記複数の部分画像の各々に対応する複数の縮小部分画像が、前記結像面に隙間なく配列されるように第2の視差画像を結像する、請求項1に記載の立体表示装置。前記結像面と前記立体視用光学系との間に配置され、前記表示面と同じ曲率中心の周りに湾曲し且つ入射した光を拡散させる拡散板を更に備えた、請求項1または請求項2に記載の立体表示装置。前記部分画像、当該部分画像に対応する光学素子、及び当該部分画像に対応する縮小部分画像を1つの組として、複数の組が前記曲率中心を基点として等間隔で放射線状に配置される、請求項1から請求項3までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記互いに隣接する組間で且つ前記結像面よりも表示部側に配置され、前記互いに隣接する組間で光を遮断する遮光部材が配置される、請求項4に記載の立体表示装置。前記立体視用光学系は、レンズアレイ方式またはパララックスバリア方式により、前記第2の視差画像が立体視されるように機能する、請求項1から請求項5までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記第1の視差画像が、3個以上の視点数に応じて複数の画像が合成された合成画像である、請求項1から請求項6までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記第1の方向と前記第2の方向とが直交し、前記表示部が前記第1の方向及び前記第2の方向に湾曲した表示面を有する、請求項1から請求項7までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記縮小光学系が、前記表示面の湾曲方向に配列された複数の凸部を有するレンチキュラーレンズである、請求項1から請求項8までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記立体視用光学系がレンズアレイ方式で機能する場合に、前記縮小光学系と前記立体視用光学系とを一体化された光学部材として構成する、請求項9に記載の立体表示装置。前記表示部が前記第1の方向及び前記第2の方向に湾曲した表示面を有する場合に、前記縮小光学系は、複数の光学素子が前記第1の方向及び前記第2の方向に二次元状に配列されたレンズアレイである、請求項1から請求項10までの何れか1項に記載の立体表示装置。前記レンズアレイが、フライアイレンズまたはロッドレンズアレイである、請求項11に記載の立体表示装置。本発明は、立体視に用いられる視差画像を元の視差画像より高解像度化することができる立体表示装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、第1の方向及び前記第1の方向と交差する第2の方向の少なくとも一方に予め定めた曲率で湾曲した表示面を有し、前記表示面に沿って第1の視差画像を表示する表示部と、前記表示面の湾曲方向に配列された複数の光学素子を有し、前記第1の視差画像を前記複数の光学素子に対応する部分画像毎に縮小して、前記表示面より面積が小さく且つ前記表示面と同じ曲率中心の周りに湾曲した結像面に沿って第2の視差画像を結像する縮小光学系と、前記結像面と視点との間に配置され、前記第2の視差画像が立体視されるように機能する立体視用光学系と、を備えた立体表示装置である。請求項2に記載の発明は、前記縮小光学系は、前記複数の部分画像の各々に対応する複数の縮小部分画像が、前記結像面に隙間なく配列されるように第2の視差画像を結像する、請求項1に記載の立体表示装置である。請求項3に記載の発明は、前記結像面と前記立体視用光学系との間に配置され、前記表示面と同じ曲率中心の周りに湾曲し且つ入射した光を拡散させる拡散板を更に備えた、請求項1または請求項2に記載の立体表示装置である。請求項4に記載の発明は、前記部分画像、当該部分画像に対応する光学素子、及び当該部分画像に対応する縮小部分画像を1つの組として、複数の組が前記曲率中心を基点として等間隔で放射線状に配置される、請求項1から請求項3までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項5に記載の発明は、前記互いに隣接する組間で且つ前記結像面よりも表示部側に配置され、前記互いに隣接する組間で光を遮断する遮光部材が配置される、請求項4に記載の立体表示装置である。請求項6に記載の発明は、前記立体視用光学系は、レンズアレイ方式またはパララックスバリア方式により、前記第2の視差画像が立体視されるように機能する、請求項1から請求項5までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項7に記載の発明は、前記第1の視差画像が、3個以上の視点数に応じて複数の画像が合成された合成画像である、請求項1から請求項6までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項8に記載の発明は、前記第1の方向と前記第2の方向とが直交し、前記表示部が前記第1の方向及び前記第2の方向に湾曲した表示面を有する、請求項1から請求項7までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項9に記載の発明は、前記縮小光学系が、前記表示面の湾曲方向に配列された複数の凸部を有するレンチキュラーレンズである、請求項1から請求項8までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項10に記載の発明は、前記立体視用光学系がレンズアレイ方式で機能する場合に、前記縮小光学系と前記立体視用光学系とを一体化された光学部材として構成する、請求項9に記載の立体表示装置である。請求項11に記載の発明は、前記表示部が前記第1の方向及び前記第2の方向に湾曲した表示面を有する場合に、前記縮小光学系は、複数の光学素子が前記第1の方向及び前記第2の方向に二次元状に配列されたレンズアレイである、請求項1から請求項10までの何れか1項に記載の立体表示装置である。請求項12に記載の発明は、前記レンズアレイが、フライアイレンズまたはロッドレンズアレイである、請求項11に記載の立体表示装置である。請求項1に記載の発明によれば、立体視に用いられる視差画像第2の視差画像を、元の視差画像第1の視差画像より高解像度化することができる。請求項2に記載の発明によれば、複数の縮小部分画像が連続的に配列された第2の視差画像を得ることができる。請求項3に記載の発明によれば、拡散板を備えない場合と比較して、視域を拡大することができる。請求項4に記載の発明によれば、本構成を備えない場合と比較して、光学系の設計を容易化することができる。請求項5に記載の発明によれば、組間でのクロストークを低減することができる。請求項6に記載の発明によれば、レンズアレイ方式、パララックスバリア方式等、一般的な立体視の原理に基づいて、第2の視差画像を立体視することができる。請求項7に記載の発明によれば、視点数が3以上に増加した場合でも、視点数に応じて第2の視差画像の高解像度化を図ることができ、自然な立体感を実現することができる。請求項8に記載の発明によれば、第1の方向及び第2の方向の両方において、多視点化することができる。請求項9に記載の発明によれば、シート状のレンチキュラーレンズを湾曲させて用いる等、縮小光学系の設計を容易化することができる。請求項10に記載の発明によれば、本構成を備えない場合と比較して、部品点数が少なくなり、製造工程を簡素化することができる。請求項11に記載の発明によれば、第1の方向及び第2の方向の両方において、多視点化することができる。請求項12に記載の発明によれば、フライアイレンズ、ロッドレンズアレイ等の一般的なレンズアレイを用い、第1の方向及び第2の方向の両方において、多視点化することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。<立体表示方式>まず、本実施の形態に係る立体表示装置で用いられる立体表示方式について簡単に説明する。本実施の形態に係る立体表示装置では、レンズアレイ方式、パララックスバリア方式等、視点毎に異なる二次元画像を用意して、視点間に生じる視差に基づいて三次元画像立体像を表示する立体表示方式を用いる。これら視差に基づいて立体視を行う立体表示方式は視差方式と称される。以下では、左右両眼に生じる視差に基づいて立体視を行う両眼視差方式を例に、レンズアレイ方式及びパララックスバリア方式の立体視の原理について説明する。レンズアレイ方式図1A及びBはレンズアレイ方式による立体視の原理を説明するための模式図である。図1Aに示すように、右眼用の二次元画像1と、左眼用の二次元画像2とが用意される。右眼用画像1は、第1の方向図1Aにおける横方向に沿って複数の短冊状の画像片1A~1Fに分割される。以下では、複数の画像片が並ぶ第1の方向を横方向と称し、第1の方向と交差する第2の方向を縦方向と称する。左眼用画像2は、横方向に沿って複数の短冊状の画像片2A~2Fに分割される。複数の画像片1A~1F、2A~2Fは、1A→2A→1B→2B→→1F→2Fというように、右眼用と左眼用とが交互に配置されるように並べられる。これにより、右眼用画像1と左眼用画像2とが合成された視差画像3が得られる。図1Bに示すように、レンズアレイ方式では、視差画像3と右側視点5及び左側視点6との間に、レンチキュラーレンズ4が配置されている。レンチキュラーレンズ4は、視点側に突出した複数の凸部4A~4Fを有している。複数の凸部4A~4Fは、横方向に沿って配列されている。両眼視差方式では、視点数は2である。凸部4Aに画像片1A及び2Aを対応付け、凸部4Bに画像片1B及び2Bを対応付けるというように、複数の凸部4A~4Fの各々には、視点数分の画像片が対応付けられている。レンチキュラーレンズ4は、右側視点5からの視線実線で図示が右眼用画像1の画像片1A~1Fの各々に届くと共に、左側視点6からの視線点線で図示が左眼用画像2の画像片2A~2Fの各々に届くように構成されている。換言すれば、右眼で右眼用画像1を見ると同時に、左眼で左眼用画像2を見ることになる。このときの両眼視差により、視差画像3から三次元画像立体像が見えるようになる。なお、上記では両眼視差方式を例に立体視の原理について説明したが、視点数は2に限定される訳ではなく、視点数を3以上に増やしてもよい。視点数が多くなるほど自然な立体感が実現される。例えば、上記の例で視点数を8とすると、複数の凸部4A~4Fの各々には8個の画像片が対応付けられる。従って、視点数を増やすためには、視差画像3の解像度を向上させる必要がある。パララックスバリア方式図2はパララックスバリア方式による立体視の原理を説明するための模式図である。図2に示すように、パララックスバリア方式では、視差画像3と右側視点5及び左側視点6との間に、視差バリア7が配置されている。視差バリア7は、縦方向に長いスリット状に開口した複数の開口部7A~7Fを有している。複数の開口部7A~7Fは、横方向に沿って配列されている。開口部7Aに画像片1A及び2A、開口部7Bに画像片1B及び2Bというように、複数の開口部7A~7Fの各々には視点数分の画像片が対応付けられている。視差バリア7には、右側視点5からの視線実線で図示が右眼用画像1の画像片1A~1Fの各々に届くと共に、左側視点6からの視線点線で図示が左眼用画像2の画像片2A~2Fの各々に届くように、複数の開口部7A~7Fが形成されている。なお、右側視点5からの視線は、視差バリア7により遮断されて左眼用画像2の画像片には届かず、左側視点6からの視線は、視差バリア7により遮断されて右眼用画像1の画像片には届かない。レンズアレイ方式と同様に、右眼で右眼用画像1を見ると同時に、左眼で左眼用画像2を見ることになる。このときの両眼視差により、視差画像3から三次元画像立体像が見えるようになる。また、レンズアレイ方式と同様に、視点数を増やしてもよい。<立体表示装置-第1の実施の形態->次に、第1の実施の形態に係る立体表示装置について説明する。立体表示装置の構成図3は本発明の第1の実施の形態に係る立体表示装置の構成の一例を示す分解斜視図である。図4は図3に示す立体表示装置の横方向に沿った断面図である。図3及び図4に示すように、立体表示装置10は、表示部20、縮小光学系30及び立体視用光学系40を備えている。表示部20は、表示面24に第1の視差画像22を表示する。縮小光学系30は、表示面24に表示された第1の視差画像22を縮小して、結像面60に第2の視差画像62を結像する。立体視用光学系40は、結像面60に結像された第2の視差画像62が、複数の視点52から立体視されるように機能する。表示部20の表示面24、縮小光学系30、結像面60、立体視用光学系40、及び視点52の各々は、表示部20から視点52側に向かって、この順序で配置されている。表示部20は、横方向に湾曲した表示面24を有している。表示面24は、曲率中心50の周りに予め定めた曲率で湾曲した曲面である。第1の視差画像22は、短冊状の複数の部分画像26A~26Fに区分されている。複数の部分画像26A~26Fの各々は、横方向に湾曲した表示面24に沿って表示される。なお、各々を区別する必要がない場合には、部分画像26A~26Fを部分画像26と総称する。表示部20としては、画像を表示する湾曲した表示面24を備えていればよく、その態様は特に制限されない。例えば、画像が印刷されたカードや用紙等、一方の表示面に画像を保持するシート状の画像保持部材としてもよい。また、液晶パネル等で構成された表示面に画像を表示する画像表示装置としてもよい。或いは、スクリーン等で構成された表示面に画像を投影する画像投影装置としてもよい。縮小光学系30は、複数の光学素子32が配列されたレンズアレイ34として構成されている。複数の光学素子32の各々は、横方向において物体像を縮小して結像する縮小レンズとして機能する。この例では、複数の部分画像26A~26Fの各々に対応して、複数の光学素子32A~32Fが横方向に配列されている。また、複数の光学素子32は、表示面24と同じ曲率中心50の周りに予め定めた曲率で湾曲したく仮想曲面に沿って配列されている。複数の光学素子32A~32Fの各々は、複数の部分画像26A~26Fの各々に対応して、結像面60に複数の縮小部分画像64A~64Fを結像させる。結像面60は、表示面24と同じ曲率中心50の周りに予め定めた曲率で湾曲した曲面である。第2の視差画像62は、複数の縮小部分画像64A~64Fから構成されている。なお、各々を区別する必要がない場合には、光学素子32A~32Fを光学素子32と総称し、縮小部分画像64A~64Fを縮小部分画像64と総称する。縮小光学系30としては、表示面24側に突出した複数の凸部が横方向に配列されたレンチキュラーレンズを用いてもよい。この場合には、レンチキュラーレンズの複数の凸部が、複数の光学素子32に対応する。また、レンチキュラーレンズは、複数の凸部が上記の仮想曲面に沿って配列されるように、横方向に湾曲した形状とされる。立体視用光学系40は、上記のレンズアレイ方式又はパララックスバリア方式により、第2の視差画像62が立体視されるように機能する光学系である。本実施の形態では、レンズアレイ方式で立体視を行う場合について説明する。立体視用光学系40は、視点52側に突出した複数の凸部が横方向に配列されたレンチキュラーレンズで構成されている。レンチキュラーレンズの複数の凸部は、表示面24と同じ曲率中心50の周りに予め定めた曲率で湾曲した仮想曲面に沿って配置されている。ここで、図4及び図5を参照して、縮小光学系30の複数の光学素子32の各々に対応した光学配置について説明する。図5は図4に示す各組の結像特性を示す光軸に沿った断面図である。例えば、図5に示すように、部分画像26Gは、対応する光学素子32Gにより縮小されて、対応する縮小部分画像64Gが結像面60に結像される。光学素子32Gの焦点距離をfとすると、光学素子32Gの主面36から結像面60までの距離Dは、fから2fまでの範囲となる。この通り、部分画像26、当該部分画像26に対応する光学素子32、及び当該部分画像26に対応する縮小部分画像64は、互いに対応付けられて1つの組70を構成している。上記の立体表示装置10は、複数の組70を有している。複数の組70は、曲率中心50を基点として、隣接する組70間の光軸の交差角度が等しくなるように、等間隔で放射線状に配置されている。複数の組70は、互いに等価な結像特性を有している。部分画像26が配列される表示面24から光学素子32の主面までの距離は、複数の組70間で略等しい。また、複数の光学素子32は、略同じ焦点距離fを有している。従って、複数の部分画像26の各々が同じ面積を有する場合には、略同じ倍率で縮小されて結像され、複数の縮小部分画像64の各々は略同じ面積となる。本実施の形態では、互いに等価な結像特性を有する複数の組70を規則的に配列することで、立体表示装置10の光学系の設計が容易化される。なお、光学系の設計例については後述する。なお、部分画像26及び縮小部分画像64の各々は、縮小結像のために光学素子32と対応付けられるが、立体視用光学系40を構成する各光学素子と対応付けられる必要はない。例えば、レンチキュラー方式では、レンチキュラーレンズの複数の凸部の各々に、視点数分の画像片が対応付けられる。部分画像26及び縮小部分画像64の各々は、視点数分の画像片と対応していなくてもよい。縮小光学系30の複数の光学素子32間の間隔は、立体視用光学系40のレンチキュラーレンズの複数の凸部間の間隔よりも、かなり大きくしてもよい。立体表示装置の動作次に、上記の立体表示装置10の動作について説明する。まず、表示部20の湾曲した表示面24に、第1の視差画像22を表示する。第1の視差画像22は、複数の部分画像26A~26Fから構成されている。複数の部分画像26A~26Fの各々は、対応する複数の光学素子32A~32Fの何れかにより縮小結像される。湾曲した結像面60には、複数の部分画像26A~26Fの各々に対応して、複数の縮小部分画像64A~64Fが結像される。第2の視差画像62は、複数の縮小部分画像64A~64Fから構成されている。湾曲した結像面60には、第2の視差画像62が結像される。縮小部分画像64の解像度は、対応する部分画像26の解像度よりも高い。また、第2の視差画像62の面積は、第1の視差画像22の面積よりも小さい。従って、第2の視差画像62の解像度は、第1の視差画像22の解像度よりも高い。立体視用光学系40により、第2の視差画像62が複数の視点52から立体視される。本実施の形態では、立体視に用いる第2の視差画像62は、第1の視差画像22よりも高解像度化されている。高解像度の第2の視差画像62を用いて立体視を行うので、視点数が増加してもよく、視点数の増加により自然な立体感が実現される。また、本実施の形態では、複数の縮小部分画像64A~64Fは、湾曲した結像面60に隙間なく結像される。複数の縮小部分画像64A~64Fを結像面60に隙間なく配列することで、複数の縮小部分画像64A~64Fが連続的に配列された第2の視差画像62が得られる。<縮小光学系の設計例>次に、上記した立体表示装置の縮小光学系の設計例について説明する。図6及び図7は縮小光学系の設計方法の一例を説明するための概略図である。ここでは説明を簡略化するために、縮小光学系30の複数の光学素子32の個数と、立体視用光学系40のレンチキュラーレンズの複数の凸部の個数とが、同数であると仮定する。図6及び図7に示すように、横方向の断面図における各パラメータを以下の通り定義する。L1:湾曲した表示面24の弧の長さL2:湾曲した結像面60の弧の長さR1:曲率中心50から表示面24までの距離曲率半径R2:曲率中心50から結像面60までの距離曲率半径t:表示面24から結像面60までの距離so表示面24から光学素子32の主面36までの距離si:光学素子32の主面36から結像面60までの距離θ:表示面24及び結像面60の拡がり角度半角Δθ:隣接する組70間の光軸の交差角度p:隣接する光学素子32間の間隔または、各光学素子32の直径を表す2N1:光学素子32の個数組70の個数M:光学素子32の結像倍率f:光学素子32の焦点距離上記パラメータは以下の関係を満たす。L1=2R1θL2=ML1R2=MR1t=R1-R2=R11-M上記の定義の下で、光学素子32の位置を表す距離so、隣接する光学素子32の配置間隔を表す間隔p、及び光学素子32の結像特性を表す焦点距離fの各々を導出する。表示面24及び結像面60の拡がり角度半角はθであり、拡がり角度全角は2θである。2N1個の組70が、曲率中心50を基点として±θの範囲に等間隔で放射線状に配置される。このとき、隣接する組70間の光軸の交差角度Δθは、下記式1で表される。結像面60に結像される第2の視差画像62の解像度を、表示面24に表示される第1の視差画像22の解像度のm倍にしたい場合には、光学素子32の結像倍率Mを1/mとする。即ち、光学素子32の結像倍率Mの場合に、解像度はm倍m=1/Mまで向上する。図7を参照すれば分かるように、光学素子32の結像倍率Mは、上記の距離t、距離so、距離siを用いて、下記式2で表される。上記式2を書き換えると、光学素子32の位置を表す距離soは、下記式3で表される。曲率中心50から光学素子32の主面36までの距離は、R2siまたはR1-soで表される。即ち、R2si=R1-soである。従って、隣接する光学素子32間の間隔pは、下記式4で表される。上記式3及び上記式4を用いると、隣接する光学素子32間の間隔pは下記式5で表される。また、光学素子32による結像の関係は、下記式6で表される。ここで、si=t-soである。従って、上記式3及び上記式6を用いると、光学素子32の焦点距離fは下記式7で表される。以上の通り、本実施の形態では、種々のパラメータを設定することで、光学素子32の位置を表す距離so、隣接する光学素子32の配置間隔を表す間隔p、及び光学素子32の結像特性を表す焦点距離fの各々が導出される。即ち、得たい解像度等に応じて種々のパラメータを設定することで、目的に応じた縮小光学系30が設計される。<第2の実施の形態>次に、第2の実施の形態に係る立体表示装置について説明する。図8は本発明の第2の実施の形態に係る立体表示装置の構成の一例を示す分解斜視図である。図8に示すように、第2の実施の形態に係る立体表示装置10Aは、入射した光を拡散させる拡散板80を更に備える以外は、第1の実施の形態に係る立体表示装置と同じ構成である。このため同じ構成部分には同じ符号を付して説明を省略する。拡散板80は、湾曲した結像面60と立体視用光学系40との間に配置されている。拡散板80は、湾曲した結像面60の視点52側に隣接して配置されるように、表示面24と同じ曲率中心50の周りに予め定めた曲率で横方向に湾曲した形状とされる。レンズ等の光学素子ではF値というパラメータが用いられる。F値は、レンズの焦点距離fを有効口径Φで割った値である即ち、F=f/Φ。F値は、レンズの明るさを表す指標として用いられる。F値が小さいほど結像面に集光できる光の量が多くなり、その時の集光角は大きくなる。従って、縮小光学系30の各々のレンズのF値が立体視用光学系40の各々のレンズのF値よりも小さいときに、結像面60から発散する光線の幅が立体視用光学系40の各々のレンズのレンズ径以上となり、良好な観察領域いわゆる視域や立体感が得られる。一方、結像面60からの発散光の幅が立体視用光学系40の各々のレンズのレンズ径以下であれば、レンズからの出射光の幅が小さいため、視域や立体感が低下する。ところが、用途によっては、縮小光学系30のF値が立体視用光学系40のF値よりも大きくなるように設計する場合がある。この場合であっても、拡散板80を備えることによって、レンズ40の方向に発散する発散光の発散角が大きくなり、視域が拡大する。この通り、本実施の形態では、結像面60と立体視用光学系40との間に拡散板80を配置することで、結像面60に結像される第2の視差画像62の各画素からの光を拡散させる。縮小光学系30のF値が大きくても、視域が拡大する。<第3の実施の形態>次に、第3の実施の形態に係る立体表示装置について説明する。図9は本発明の第3の実施の形態に係る立体表示装置の構成の一例を示す分解斜視図である。図9に示すように、第3の実施の形態に係る立体表示装置10Bは、互いに隣接する組70の間に、遮光部材90を配置した以外は、第1の実施の形態に係る立体表示装置と同じ構成である。このため同じ構成部分には同じ符号を付して説明を省略する。上述した通り、立体表示装置10Bは、等間隔で放射線状に配置された複数の組70を有している。互いに隣接する組70の間には、光を遮断する遮光部材90が各々配置されている。遮光部材90は、互いに隣接する組70間で光を遮断するように、結像面60よりも表示部20側に配置されている。例えば、遮光部材90は、光軸方向においては、表示面24から結像面60まで遮光するように配置されている。なお、遮光部材90は、表示面24及び結像面60の各々とは交差しないように配置されている。本実施の形態では、遮光部材90により互いに隣接する組70間で光が遮断され、組間でのクロストークが低減される。<その他の変形例>次に、その他の変形例について説明する。縮小光学系と立体視用光学系の一体化上記の実施の形態では、縮小光学系と立体視用光学系とを別々の部材として構成する例について説明したが、縮小光学系と立体視用光学系とを一体化された1つの光学部材として構成してもよい。図10は縮小光学系と立体視用光学系とが一体化された変形例を示す断面図である。図10に示すように、この変形例では、縮小光学系部30Aと立体視用光学系部40Aとが一体化された光学部材100が用いられる。光学部材100は、表示面24と同じ曲率中心50の周りに予め定めた曲率で横方向に湾曲した形状とされる。結像面60は、光学部材100内に位置することになる。図1に示す立体表示装置10、図8に示す立体表示装置10A、図9に示す立体表示装置10Bの各々において、縮小光学系30と立体視用光学系40とを配置する代わりに、光学部材100が配置される。光学部材100は、例えば、縮小光学系30として用いられるシート状のレンチキュラーレンズと、立体視用光学系40として用いられるシート状のレンチキュラーレンズとを、貼り合わせて作製してもよい。シート状のレンチキュラーレンズは、凸部が形成される一方の側が表面であり、他方の側が裏面である。2種類のシート状のレンチキュラーレンズは、互いの凸部が外側を向くように、裏面同士が接着される。また、光学部材100は、射出成型等により一体成型してもよい。表示面及び結像面の湾曲方向上記の実施の形態及び変形例では、表示面24及び結像面60の各々が視差画像の複数の画像片が並ぶ第1の方向横方向に湾曲している例について説明したが、これに限定される訳ではない。結像面60に結像される第2の視差画像62の解像度が、表示面24に表示される第1の視差画像22の解像度よりも高くなればよい。例えば、表示面24及び結像面60の各々を第1の方向と交差する第2の方向縦方向に湾曲させてもよい。この場合は、縮小光学系30の複数の光学素子32も縦方向に沿って配列される。或いは、表示面24及び結像面60の各々を、横方向及び縦方向の両方に湾曲させてもよい。横方向及び縦方向の両方において、第2の視差画像62の解像度が向上する。即ち、両方向に多視点化が図られる。この場合、表示面24及び結像面60の各々は球面となる。また、縮小光学系30の複数の光学素子32は、横方向及び縦方向に沿って二次元状に配列される。複数の光学素子32が二次元状に配列された縮小光学系30としては、フライアイレンズ等のレンズアレイが用いられる。レンズアレイとしては、セルフォックレンズ等のロッドレンズを束ねたレンズアレイを用いてもよい。また、上記各実施形態で説明した立体表示装置の構成は一例であり、本発明の主旨を逸脱しない範囲内においてその構成を変更してもよいことは言うまでもない。例えば、上記の実施の形態では、表示面及び結像面を同じ曲率中心の周りに予め定めた曲率で湾曲する曲面とする例について説明したが、第2の視差画像62の解像度が向上すれば、表示面と結像面とを曲率中心の異なる曲面としてもよい。また、短冊状の部分画像や縮小部分画像の各々を平面として、湾曲面に沿って配列してもよい。