"コードを包被した状態で保持する本体部と、前記本体部の側面から突出形成された係止凸部と、前記本体部の側面に形成され、前記係止凸部に対して嵌合、離脱可能な形状に設定された係止凹部と、を備え、一のコード束ね具における前記係止凸部を他のコード束ね具における前記係止凹部に嵌合させることにより該両コード束ね具同士が連結される一方、該係止凸部と係止凹部の嵌合を解除することにより該両コード束ね具の連結が解除される、ことを特徴とするコード束ね具。請求項1において、前記係止凸部が、前記本体部の一側面側に形成されて、前記本体部に保持されているコードの長手方向に伸びる軸状とされ、前記係止凹部が、前記本体部の他側面側に形成されて、前記本体部に保持されているコードの長手方向に伸びる軸孔状とされている、ことを特徴とするコード束ね具。請求項2において、前記係止凸部に前記係止凹部が嵌合された状態で、該係止凸部が該係止凹部に対して軸方向にスライドして嵌合抜けすることを規制する一対の規制部が形成されている、ことを特徴とするコード束ね具。請求項3において、前記係止凸部の軸方向各端部に前記規制部が形成され、前記係止凸部が前記係止凹部に嵌合されている状態において、前記係止凹部の周縁部が前記規制部に対して軸方向から当接されることにより軸方向の嵌合抜けが規制される、ことを特徴とするコード束ね具。請求項4において、前記規制部が、軸状とされた前記係止凸部の軸方向外側端部側に向けて徐々に小径となる傾斜部を有し、前記係止凹部が、前記傾斜部に沿ってスライドされることにより拡開されつつ前記規制部を乗り越えて前記係止凸部に嵌合可能とされている、ことを特徴とするコード束ね具。請求項2ないし請求項5のいずれか1項において、前記本体部に、保持したコードの長手方向に間隔をあけて一対の脚部が形成され、前記軸状とされた前記係止凸部が、前記本体部に対して間隔をあけた状態で前記一対の脚部同士を連結するように設けられ、前記係止凸部を前記係止凹部に嵌合させた状態で、該係止凸部を中心にして一のコード束ね具が他のコード束ね具に対して大きく回動できるようにされている、ことを特徴とするコード束ね具。請求項2ないし請求項6のいずれか1項において、前記本体部のうち前記係止凸部と係止凹部との間において、コードが出し入れされるスリ割り部が形成されている、ことを特徴とするコード束ね具。請求項1ないし請求項7のいずれか1項において、全体的に合成樹脂による一体成形品とされている、ことを特徴とするコード束ね具。前記特許文献1のものでは、束ねるコード数が、コード保持部の数に応じた一定数に限定されてしまうことになり、任意の数のコード同士を束ねることが不可能である。また、前記特許文献2のものは、1本のコードの長さを変更しようとするもので、異なるコード同士を連結するものとはなっていない。しかも、上記係止凸部と係止凹部とは、コード被覆材に長手方向に間隔をあけて部分的に形成されることから、コード特に被覆材そのものの形成が非常に難しいものとなる。本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、任意の数のコード同士を容易に連結、離脱できるようにしたコード束ね具を提供することにある。前記目的を達成するため、本発明にあっては次のような解決手法を採択してある。すなわち、特許請求の範囲における請求項1に記載のように、コードを包被した状態で保持する本体部と、前記本体部の側面から突出形成された係止凸部と、前記本体部の側面に形成され、前記係止凸部に対して嵌合、離脱可能な形状に設定された係止凹部と、を備え、一のコード束ね具における前記係止凸部を他のコード束ね具における前記係止凹部に嵌合させることにより該両コード束ね具同士が連結される一方、該係止凸部と係止凹部の嵌合を解除することにより該両コード束ね具の連結が解除される、ようにしてある。上記解決手法によれば、それぞれコードを保持した複数のコード束ね具同士を、係止凸部と係止凹部とを嵌合させることにより連結することができ、これによりコード同士の連結が行われる。また、係止凸部と係止凹部との嵌合を解除することにより、コード同士の連結を容易に解除することができる。そして、連結が要求されるコードをコード束ね具に保持させることにより、連結するコード数も任意である。勿論、コードそのものは従来どおりのものでよく、容易に実施することができる。上記解決手法を前提とした好ましい態様は、特許請求の範囲における請求項2以下に記載のとおりである。すなわち、前記係止凸部が、前記本体部の一側面側に形成されて、前記本体部に保持されているコードの長手方向に伸びる軸状とされ、前記係止凹部が、前記本体部の他側面側に形成されて、前記本体部に保持されているコードの長手方向に伸びる軸孔状とされている、ようにしてある請求項2対応。この場合、連結されているコード同士が、係止凸部の軸方向と交差する方向に相対的に位置ずれしてしまう事態を防止することができる。また、軸状の凹凸嵌合なので、連結の結合強度を十分に確保する上でも好ましいものとなる。さらに、係止凸部と係止凹部とは本体部を挟むように位置されることになるので、複数のコードを並列に連結する上でも好ましいものとなる。前記係止凸部に前記係止凹部が嵌合された状態で、該係止凸部が該係止凹部に対して軸方向にスライドして嵌合抜けすることを規制する一対の規制部が形成されている、ようにしてある請求項3対応。この場合、係止凸部の軸方向に嵌合抜けしてしまう事態を確実に防止する上で好ましいものとなる。前記係止凸部の軸方向各端部に前記規制部が形成され、前記係止凸部が前記係止凹部に嵌合されている状態において、前記係止凹部の周縁部が前記規制部に対して軸方向から当接されることにより軸方向の嵌合抜けが規制される、ようにしてある請求項4対応。この場合、規制部の形成を容易に行う等の上で好ましいものとなる。前記規制部が、軸状とされた前記係止凸部の軸方向外側端部側に向けて徐々に小径となる傾斜部を有し、前記係止凹部が、前記傾斜部に沿ってスライドされることにより拡開されつつ前記規制部を乗り越えて前記係止凸部に嵌合可能とされている、ようにしてある請求項5対応。この場合、係止凸部と係止凹部とを嵌合させる場合に、係止凸部の軸方向からスライド式に容易に行うことができる。前記本体部に、保持したコードの長手方向に間隔をあけて一対の脚部が形成され、前記軸状とされた前記係止凸部が、前記本体部に対して間隔をあけた状態で前記一対の脚部同士を連結するように設けられ、前記係止凸部を前記係止凹部に嵌合させた状態で、該係止凸部を中心にして一のコード束ね具が他のコード束ね具に対して大きく回動できるようにされている、ようにしてある請求項6対応。この場合、連結されているコード同士を、係止凸部を中心にして大きく回動させた位置を採択することができる。このことは、多数のコードを束ねる状態として、並列に横長とすることなく極力集中させた状態を採択することが可能となる。前記本体部のうち前記係止凸部と係止凹部との間において、コードが出し入れされるスリ割り部が形成されている、ようにしてある請求項7対応。この場合、コードの任意の長さ位置に対して後付けでコード束ね具を容易に装着する上で好ましいものとなる。全体的に合成樹脂による一体成形品とされている、ようにしてある請求項8対応。この場合、コード束ね具を安価に大量に製造する等の上で好ましいものとなる。本発明によれば、任意の数のコード同士を容易に連結、離脱させることができる。また、用いるコードとして、特別なコードではなく、広く一般に普及している通常のコードをそのまま用いることができる。図1において、1は電気的刺激装置としての低周波治療器本体であり、実施形態では、6チャンネル式とされている。すなわち、2本一対となる集合コード2A~2Fが、チャンネル数に対応して合計6本設けられている。なお、各集合コード2A~2Fは同じものなので、以下の説明において、集合コードを個々に区別する必要のないときは、符合2でもって示すこととする。集合コード2を構成する2本のコード2aと2bは、その被覆材同士が一体化されて、実質的に1本の集合コード2としてまとめて扱えるようになっている。そして、集合コード2は、その各端部においてそのコード2aと2bとに物理的に分けられている被覆材が分離されている。各コード2a、2bの一端部には、吸引カップ3が設けられている。そして、吸引カップ3内に内蔵された電極導子が、コード2a、2bに電気的に接続されている。また、コード2aと2bの他端部も物理的に2本に分離されて、各コード2a、2bには低周波治療器本体1に着脱自在に接続される接続プラグ4が接続されている。低周波治療器本体1で発生される吸引用の負圧が、コード2a、2bを通して吸引カップ3内に伝達されて、吸引カップ3つまり電極が患者体表面に吸着される。低周波治療器本体1で発生された刺激用の電気信号が、コード2a、2bを介して吸引カップ3内の電極つまり患者体表面に印加されることになる。以上説明した内容は、低周波治療器として既知なので、これ以上の説明は省略する。前記集合コード2同士を任意に連結するため、図2~図8に示すようなコード束ね具Gが用いられる。以下、コード束ね具Gの詳細について説明する。まず、コード束ね具Gは、全体的に合成樹脂による一体成形品とされていて、集合コード2を保持するための本体部11を有する。本体部11は、側方にスリ割り部11aを有する筒状とされている。スリ割り部11aは、本体部11の軸方向全長に渡って伸びている。集合コード2は、スリ割り部11aを通して、本体部11内に装着される装着状態については図10参照。集合コード2は、スリ割り部11aを通過させる際に、その被覆材の弾性変形を利用して行われる。本体部11の内径形状は、集合コード2の外周形状に対応した形状となるように形成されて、装着状態では、集合コード2は、本体部11内に弾性的に密着した状態で嵌合される位置ずれ防止。そして、大きな外力を加えない限り集合コード2が本体部11内に保持された状態が維持される。スリ割り部11aを挟んで、本体部11の一側面側には係止凸部12が突出形成される一方、本体部11の他側面側には、係合部13が突出形成されている。係止凸部12と係合部13とを結ぶ方向が、集合コード11のコード11aと11bとの並び方向となるようにされている。係止凸部12付近の詳細が、特に図3,図5,図7、図9に示される。すなわち、本体部11には、軸方向保持した集合コード11の伸び方向に間隔をあけて一対の脚部14が突出されている。そして、係止凸部12は、断面円形の軸状とされて、一対の脚部14の先端部士を連結している。すなわち、軸状の係止凸部12は、本体部11の軸方向に沿って延びて、本体部11とは小間隔を有している。軸状の係止凸部12の軸方向各端部、つまり脚部14の先端部に相当する部分は、係止凸部12よりも大径とされた規制部15とされている。この規制部15は、軸方向外側端部が、徐々に小径となるように傾斜部15aとされて、軸方向端の外径は、係止凸部12の外径よりも小さくされている。ただし、規制部15の係止凸部12側の面は、係止凸部12の軸方向に対して直交する平坦面とされて、後述するスライド規制を確実に行える設定とされている。前記係合部13の先端部には、係止凸部12とは反対側方向に開口された係止凹部16が形成されている。この係止凹部16は、本体部11の軸方向に伸びる軸孔状とされている。そして、軸孔状とされた係止凹部16の内径は、軸状とされた係止凸部12の外径と一致されている。ただし、係止凹部16の先端開口幅は、係止凸部12の外径よりも小さくされている。次に、以上のような構成とされたコード束ね具Gを用いた集合コード2の連結の点について説明する。まず、集合コード2のうち連結すべき部分を、コード束ね具Gの本体部11に保持させる。この後、集合コード2を保持した2つのコード束ね具G同士を、図10に示すように、一方のコード束ね具Gにおける係止凸部12を、他方のコード束ね具Gにおける係止凹部16に嵌合させればよい。これにより、2つのコード束ね具G同士つまり集合コード2同士が連結されることになる。3本の集合コード2同士を連結するには、同様にして、3つのコード束ね具Gを用いて連結を行えばよい図10左側のコード束ね具Gあるいは右側のコード束ね具Gに対して、さらに別のコード束ね具Gを連結する。図11には、6本の集合コード2同士を全て連結した例が示される。6本の集合コード2の連結態様は、例えば2本4本、3本3本、1本5本等、任意に選択できる。例えば、2本の集合コード2を患者の肩部への刺激用として用い、他の4本の集合コード2を肩部から離れた腰部への刺激用として用いる場合は、例えば集合コード2Aと2Bとの2本を連結する一方、残りの4本の集合コード2C~2Dを連結すればよい。ここで、係止凸部12を係止凹部16に嵌合させるには、次のような手順で行うことができる。第1に、係止凸部12の径方向外方側から係止凹部16を接近させて行うことができる図5矢印X方向からの嵌合。この場合は、係止凸部12が係止凹部16の先端開口部を拡開させるようにして嵌合が行われる。第2に、図5矢印Yで示すように、係止凹部16を、係止凸部12の軸方向延長端側から軸方向にスライドさせて行うこともできる。すなわち、傾斜部15aの軸方向先端部は小径となっているので、この傾斜部15aに対して係止凹部16が容易に嵌合可能である。この状態から、係止凹部16を係止凸部12に向けて軸方向にスライドさせると、傾斜部15aに沿って係止凹部16が拡開されつつ規制部15を乗り越えて、係止凸部12に嵌合されることになる。このスライド方向からの嵌合は、係止凸部12の径方向から嵌合を行う場合に比して、相対的に小さな力で行うことができる。係止凸部12と係止凹部16とが嵌合された連結状態では、例えば図11に示すように、連結されている集合コード2同士が平板状に並列に並んだ状態とされる。集合コード2長手方向にお伸びる軸状の凹凸嵌合で連結されているので、連結されている集合コード2同士が平行状態から位置ずれしてしまう事態が確実に防止される。また、軸状の凹凸嵌合なので、連結強度も十分に確保される。係止凸部12と本体部11との間には間隔が形成されているので、係止凸部12を中心として他のコード束ね具Gが、図10の矢印Zで示すように大きく回動可能である実施形態では、図10の状態から各方向へ約90度前後回動可能で、合計180度前後の回動角度が確保されている。このような回動可能な設定により、連結されている集合コード2同士を、横長になる平板状ではなく、全体的に略筒状となるように小さく丸めた状態での連結態様を採択することも可能である。互いに連結されている2つのコード束ね具G間に、軸方向の外力が作用したとき、係合部13のうち係止凹部16の周縁部に相当する部分が規制部15に当接されて、軸方向からの嵌合外れが確実に防止される。また、係止凹部16の先端開口幅は、係止凸部12の外径よりも小さいので、係止凸部12の径方向から嵌合外れしてしまう事態も防止される。なお、連結されている2つのコード束ね具G同士を係止凸部12の径方向に引き離す比較的大きな外力を手指によって加えることにより、係止凸部12と係止凹部16との嵌合が解除される連結解除。なお、コード束ね具Gによって、集合コード2のうちコード2aと2bとの分岐部付近例えば図1のαあるいはβで示す部分を保持しておくことにより、1本に集合されている集合コード2がそれ以上2本のコード2aと2bとに物理的に分離されてしまう事態を防止することができるコード引き裂け防止。以上実施形態について説明したが、本発明は、実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載された範囲において適宜の変更が可能であり、例えば次のような場合をも含むものである。本体部11が保持するコード数は1本あるいは複数本であってもよい。係止凸部12がその軸方向ほぼ全長に渡って本体部11と連結されている態様であってもよいこのときは、連結されているコード束ね具G同士が係止凸部12を中心とした大きな回動を行えない態様となる。本体部11に対する係止凸部12と係止凹部16との設定位置は適宜変更できる。コードとしては、低周波治療器や干渉低周波治療器等の電気的刺激装置用に限らないものであり、また電気信号の伝達用に限らず、電力伝達用、光信号伝達用、空気圧や液体圧の伝達用等、コード状であればその種類は問わないものである。本体部11は、完全に閉じられた環状であってもよいコードはその一端部側から本体部11内に挿入されることになる。勿論、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。"