固定子コアに設けられた複数のティースにコイルが集中巻方式により巻回され、上記コイルが3相電源に接続されている固定子と、上記固定子の上記ティースに対向して配設された回転子とを備え、上記固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつ固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が、下記式1を満たす回転電機但し、pは固定子の極数。固定子コアに設けられた複数のティースにコイルが集中巻方式により巻回され、上記コイルが3相電源に接続されている固定子と、上記固定子の上記ティースに対向して配設された回転子とを備え、上記固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつ固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が、下記式2を満たす回転電機但し、pは固定子の極数。上記回転子のスロットに形成された二次導体を軸方向に約72×n度nは自然数スキューする請求項1または請求項2に記載の回転電機。上記回転子のスロットに形成された二次導体を軸方向に約72度スキューする請求項1または請求項2に記載の回転電機。上記回転子のスロットに形成された二次導体を軸方向に約360/7×n度nは自然数スキューする請求項1または請求項2に記載の回転電機。上記回転子のスロットに形成された二次導体を軸方向に約360/7度スキューする請求項1または請求項2に記載の回転電機。上記固定子のスロット数をNs、上記回転子のスロット数をNrとした場合、Ns×0.5n0.25-1≦Nr≦Ns×0.5n0.251とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の回転電機。上記固定子のスロット数をNsとした場合、上記回転子のスロット数Nrを、Ns×0.5n0.25に最も近い自然数とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の回転電機。上記固定子の極数が4極の場合、上記回転子のスロット数を9または15とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の回転電機。しかしながら、上記特許文献1の手法では、軸方向中央部にもコイルエンドが必要となり、集中巻方式の利点であるコイルエンドが小さい、というメリットが半減する。また、形状によっては分布巻方式よりコイルエンドが大きくなることがある。つまり、集中巻方式の利点を活かしきれない。この問題は特に積み厚の小さいモータで顕著に現れる。この発明は上記のような従来の課題を解消するためになされたものであり、集中巻方式の利点である生産性の良さを保持しつつ、基本波に近い起磁力高調波をなくして効率よく運転できる回転電機を提供する。この発明に係る回転電機は、複数のティースにコイルが集中巻方式により巻回され、コイルが3相電源に接続されている固定子と、固定子のティースに対向して配設された回転子とを備え、固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつpは固定子の極数した場合、固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が下記式1を満たすものである。また、この発明に係る回転電機は、複数のティースにコイルが集中巻方式により巻回され、コイルが3相電源に接続されている固定子と、固定子のティースに対向して配設された回転子とを備え、固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつpは固定子の極数とした場合、固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が下記式2を満たすものである。この発明による回転電機によれば、固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつpは固定子の極数した場合、固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が下記式1を満たす3相集中巻方式とすることで、基本波に近い起磁力高調波がなくなり、効率よく回転電機を運転することが可能であり、効率向上かつ小型化が図れる。また、集中巻方式の固定子とすることで、コイルエンドが小さく、量産性が高く、占積率が高い生産性の良い回転電機を提供することができる。また、この発明による回転電機によれば、固定子の極数とスロット数の比が1:3であり、コイルの相配置がとなり、かつpは固定子の極数した場合、固定子コア長Lcと固定子外径φdの関係が下記式2を満たす3相集中巻方式とすることで、基本波に近い起磁力高調波がなくなり、効率よく回転電機を運転することが可能であり、効率向上若しくは小型化が図れる。また、集中巻方式の固定子とすることで、コイルエンドが小さく、量産性が高く、占積率が高い生産性の良い回転電機を提供することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態を図に基づいて説明する。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1による回転電機、特に3相集中巻誘導電動機を示す断面図である。図1において、3相集中巻誘導電動機100は、固定子1と、回転子2とからなる。固定子1は、電磁鋼鈑等を積層して製作されるコアバック3と、同じく電磁鋼鈑等を積層して製作されるティース5にコイル4が集中的に巻き回されているものが一体化され製作される。図2に示すように、各ティース5に巻回されたコイル4は、それぞれ3相電源U相、V相、W相に接続され、回転磁界を作るように巻回され結線されている。回転子2は、電磁鋼鈑等を積層して製作された回転子コア7と、回転子コア7内にある二次導体形成用スロットにアルミダイキャスト等で形成された二次導体8を備え、シャフト9を通して製作される。この二次導体8は通常積み厚方向の最終部両端にエンドリング図示せずを構成している。このようにして製作された固定子1と回転子2は、空隙6を隔てて一体化され集中巻誘導電動機となる。ここで、3相誘導電動機に一般的に用いられる分布巻固定子のつくる起磁力について考慮する。毎極毎相のスロット数が3の場合の分布巻固定子がつくる起磁力の高調波成分について表1に示す。毎極毎相のスロット数3は、2極なら固定子18スロット、4極なら36スロットを意味する。表1は基本波を100として記載している。表1から、起磁力の基本波に対し高調波は小さく、5次、7次に若干みられる程度である。同様に毎極毎相のスロット数が2及び1の場合の分布巻固定子がつくる起磁力の高調波成分を表2に示す。表2には表1の結果も再記している。いずれの場合もそれぞれの固定子がつくる起磁力の基本波成分を100として記載している。表1と比較して、毎極毎相のスロット数が減少するに従い、5次、7次の成分が増加しているが、発生する高調波次数は同じである。次に、永久磁石式モータに多く用いられる集中巻固定子のつくる起磁力について考慮する。永久磁石式モータでは、基本単位が2極3スロットとなる固定子が多く用いられる。基本単位が2極3スロットとは、4極なら6スロット、6極なら9スロットを意味する。基本単位が2極3スロットの集中巻固定子がつくる起磁力の高調波成分を表3に示す。ここでは、表2に示す分布巻固定子では見られない2次や4次などの起磁力が発生している。この2次の起磁力は、基本波と反対方向に作用するものであり、逆相の起磁力と呼ばれる。この逆相の起磁力が基本波に近い周波数で存在しているため、誘導電動機は効率よく回転することができない。主にはトルクの脈動リップルが発生したり、力率が悪くなる等の影響がある。以上の結果から、分布巻固定子を有する誘導電動機では基本波に近い次数の逆相の起磁力がないため効率よく誘導電動機を運転することができるが、永久磁石式モータに多く用いられる集中巻固定子基本単位が2極3スロットを有する誘導電動機では、基本波に近い次数の逆相の起磁力があるため効率よく誘導電動機を運転することができない。ここで、本実施の形態における集中巻固定子の起磁力について述べる。本実施の形態における集中巻固定子は、永久磁石式モータに多く用いられる基本単位が2極3スロットの固定子とは異なり、基本単位が1極3スロットとするものである。つまり、2極なら6スロット、4極なら12スロットとなる。基本単位が1極3スロットの集中巻固定子の起磁力の高調波成分を表4に示す。これまでと同様基本波を100として記載している。永久磁石式モータに多く用いられる基本単位が2極3スロットの固定子では、基本波に近い次数の起磁力高調波が多く存在していたのに対し、本発明における基本単位が1極3スロットの固定子では基本波に近い次数の起磁力高調波が存在しない。また、表2に示す毎極毎相のスロット数1の分布巻固定子の作る起磁力と同等であるため、毎極毎相のスロット数1の分布巻固定子と同等の性能が得られることがわかる。そのため、誘導電動機を効率よく回転させることが可能である。以上のように、基本単位が1極3スロットの集中巻固定子を有する集中巻誘導電動機は、基本波に近い次数の高調波が存在しないため、主には力率が改善され、効率よく誘導電動機を運転できる。また、集中巻方式の固定子とすることにより、量産性が高い、コイルエンドが小さい、占積率が高いという効果を得ることができる。図1及び図2では、実施の形態1による4極12スロットの場合の集中巻誘導電動機を示しているが、図3及び図4では、実施の形態1による6極18スロットの場合の集中巻誘導電動機を示す。実施の形態2.分布巻誘導機の抵抗R1は、コイル銅線の長さをL、コイルの断面積をACとして、下記の式3で計算できる。1ターンあたりのコイル長をL1とすると、上記Lはターン数n、各相のスロット数Nsを用いて以下の式4のようになる。固定子外径をφd、コイル径を0.8φd、極数をpとしたとき、分布巻誘導機の片側コイルエンド部のコイル長さLEは以下の式5のように計算される。全スロット面積をAS、占積率をσとしたとき、下記式6の関係が成り立つ。これらの結果から、固定子コア長をLCとして、抵抗R1は、下記式7のように求められる。分布巻誘導機の全長LSは、結線に必要な長さをlとして下記の式8で表現できる。同様に、集中巻誘導機の抵抗R2を求める。分布巻誘導機の巻線係数が1であったのに対して、集中巻誘導機の巻線係数は0.5であるため、等しい電流で等しいトルクを出すためには、1つのスロットのターン数は2倍にする必要がある。一方、集中巻誘導機は分布巻誘導機と比べて2倍の占積率であると考える。また、集中巻誘導機の片側コイルエンド部のコイル長さLEは以下の式9のように表現される。これらのことを踏まえて、集中巻誘導機の抵抗R2は下記の式10のように計算できる。なお、NS=3pである。また、集中巻誘導機の全長LSは、下記の式11のようになる。これらの計算結果から、分布巻誘導機と集中巻誘導機では、固定子コア長と固定子外径により有利不利があることが分かる。分布巻誘導機と集中巻誘導機で固定子コア長LCを等しくした場合、誘導機全長は上記の計算式から必ず集中巻誘導機の場合の方が小さくなる。さらに、抵抗が小さい方が効率が向上するので、下記の式12を満たすと集中巻誘導機の方が有利である。上記の式12を整理すると、下記の式13のようになる。つまり、式13の範囲では、集中巻誘導機の方が分布巻誘導機と比較して小型化と効率向上の両方が可能になる。これまでの計算結果から、等しい電流で等しいトルクが出るときに、固定子コア長が等しい場合には必ず集中巻誘導機の方が誘導機全長が短くなる。このことから、逆に誘導機全長を等しくした場合には集中巻誘導機の方が固定子コア長を大きくすることができ、その状態で分布巻と等しいトルクを出すにはその分電流を小さくすることができる。電流を小さくすることは銅損の減少につながるので、最終的には効率の向上が可能になる。分布巻誘導機と集中巻誘導機のそれぞれの全長の差は以下の式14の通りである。つまり、誘導機全長が等しい場合には、集中巻誘導機はその固定子コア長を下記の式15のように設定できる。このことにより、同じトルクを出す場合には、集中巻誘導機の電流は分布巻誘導機の電流の式16倍ですむ。これらのことを総合して、下記の式17を満たす場合に、集中巻誘導機は分布巻誘導機に対して小型化もしくは効率向上ができる。上記式17を整理すると、以下の式18のようになる。実施の形態2によれば、4極12スロットの場合、図5に示す5Aの範囲で効率向上若しくは小型化が図れ、図5に示す5AAの範囲で効率向上かつ小型化が図れる。また、6極18スロットの場合、図6に示す6Aの範囲で効率向上若しくは小型化が図れ、図6に示す6AAの範囲で効率向上かつ小型化が図れる。実施の形態3.実施の形態1で説明したように、基本単位が1極3スロットの集中巻固定子を有する集中巻誘導電動機は、永久磁石式モータに多く用いられる基本単位が2極3スロットの集中巻固定子と異なり、2次や4次の起磁力高調波が存在しないため、効率よく運転することが可能である。ここで、5次や7次の起磁力高調波が大きいとトルクの脈動リップルが大きくなることが多い。そこで、本実施の形態では、5次の起磁力高調波を低減することにより、集中巻誘導電動機の運転をより効率良く行うようにする。5次の起磁力高調波は、基本波に対し1/5の波長となっている。この5次の起磁力高調波の影響を受けないよう回転子2の二次導体8をスキューすればよい。基本波の波長を電気角で360度とすると、5次の波長はその1/5となるため、その複数倍の電気角で回転子2の二次導体8をスキューすれば、回転子2の二次導体8は固定子1のつくる5次の起磁力高調波の影響を少なくすることが可能である。図7はこの発明の実施の形態3による集中巻誘導電動機の回転子の縦断面図を示す。図において、7は回転子コア、8は二次導体、9はシャフト、10はエンドリングであり、二次導体8が軸方向に下記式の回転角度θrでスキューされている。θr=360/5×n=72×nここで、θr:回転子のスキュー角度、n:自然数である。具体的には、回転子2の二次導体8を電気角で72度、144度、216度、スキューする。以上のように、本実施の形態によれば、回転子の二次導体を電気角で72度の整数倍でスキューすることにより、固定子がつくる5次の起磁力高調波の影響を少なくすることが可能であり、リップルの小さい集中巻誘導電動機を得ることが可能である。実施の形態4.実施の形態3において、スキュー角度が小さいほど同じ電流で多くのトルクを発生することが可能となるため、スキュー角度は小さいほど望ましい。固定子のつくる5次の起磁力高調波の影響を受けなくするため、回転子の二次導体を電気角で72度スキューすることで、トルクも大きく、固定子のつくる5次の起磁力の影響リップルが大きいなどを少なくすることが可能である。図8は本実施の形態による集中巻誘導電動機の回転子の縦断面図を示す。実施の形態5.実施の形態1で説明したように、基本単位が1極3スロットの集中巻固定子を有する集中巻誘導電動機は、永久磁石式モータに多く用いられる基本単位が2極3スロットの集中巻固定子と異なり、2次や4次の起磁力高調波が存在しないため、効率よく運転することが可能である。ここで、5次や7次の起磁力高調波が大きいとトルクの脈動リップルが大きくなることが多い。そこで、本実施の形態では、7次の起磁力高調波を低減することにより、集中巻誘導電動機の運転をより効率良く行うようにする。7次の起磁力高調波は、基本波に対し1/7の波長となっている。この7次の起磁力高調波の影響を受けないよう回転子2の二次導体8をスキューすればよい。基本波の波長を電気角で360度とすると、7次の波長はその1/7となるため、その複数倍の電気角で回転子の二次導体をスキューすれば、回転子2の二次導体8は固定子1の作る7次の起磁力高調波の影響を少なくすることが可能である。図9はこの発明の実施の形態5による集中巻誘導電動機の回転子の縦断面図を示す。図において、7は回転子コア、8は二次導体、9はシャフト、10はエンドリングであり、二次導体8が下記式の回転角度θr1で軸方向にスキューされている。θr1=360/7×nここで、θr1:回転子のスキュー角度、n:自然数である。具体的には、回転子2の二次導体8を電気角で51.4度、102.9度、154.3度、、スキューする。以上のように、本実施の形態によれば、回転子の二次導体を電気角で360/7度の整数倍でスキューすることにより、固定子がつくる7次の起磁力高調波の影響を少なくすることが可能であり、リップルの小さい集中巻誘導電動機を得ることが可能である。実施の形態6.実施の形態5において、スキュー角度が小さいほど同じ電流で多くのトルクを発生することが可能となるため、スキュー角度は小さいほど望ましい。固定子のつくる7次の起磁力高調波の影響を受けなくするため、回転子2の二次導体8を電気角で360/7度スキューすることで、トルクも大きく、固定子1のつくる7次の起磁力の影響リップルが大きいなどを少なくすることが可能である。図10は本実施の形態による集中巻誘導電動機の回転子の縦断面図を示す。実施の形態7.固定子1には有限のスロットがあるため、スロット高調波磁束が発生する。このスロット高調波磁束は、回転子2と鎖交し、高調波の二次銅損や高調波の鉄損となる。高調波二次銅損は、回転子2のスロット数が固定子1のスロット数のn倍nは自然数の時最小となり、回転子2のスロット数が固定子1のスロット数のn-0.5倍の時最大となる。逆に、高調波鉄損は、回転子2のスロット数が固定子1のスロット数のn倍の時最大となり、回転子2のスロット数が固定子1のスロット数のn-0.5倍の時最小となる。そこで、これらの高調波損失が最も少なくすることが必要となる。図11は回転電機の高調波損失の模式図を示したものであり、4極の3相集中巻誘導電動機を例に示したものである。また、固定子1のスロット数は12スロットである。図11において、■が高調波二次銅損であり、△が高調波鉄損、○が高調波損失である。なお、一般的には高調波損失を最小化するため、高調波鉄損の最大値と高調波二次銅損の最大値は通常略同一程度に設計される。回転子2のスロット数の変化により、高調波二次銅損と高調波鉄損の和である高調波損失が増減する。図11では、高調波二次銅損の最大値は高調波鉄損の最大値より大きくなっているが、これは回転子コア7のグレードや周波数などの様々な要素で大小関係は変化する。しかしながら、高調波損失の最小値は、高調波二次銅損と高調波鉄損のそれぞれの最大値の中間に位置することがわかる。つまり、回転子2のスロット数が固定子1のスロット数の略0.5n0.25倍付近が最小となることがわかる。よって、固定子1のスロット数をNs、回転子2のスロット数をNrとすると、Ns×0.5n0.25-1≦Nr≦Ns×0.5n0.251とするのが高調波損失が小さくなることがわかる。ただし、Nr、nは自然数である。また、回転子のスロット数をNs×0.5n0.25に最も近い自然数とすると、高調波損失が最小となる。さらに、固定子1の極数が4極の場合、回転子2のスロット数を9または15とすることで、図11の高調波損失は最小となる。上記実施形態の説明では、誘導電動機を例に挙げて説明したが、上記説明と同様な構造を有する回転電機であれば、誘導発電機等その他の回転電機に適用しても同様の効果を奏する。