"修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物から作製された単繊維剛毛であって、前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、a65~95重量の少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレート、およびbISO868に従って測定された55以上のショア硬度を有する5~35重量の少なくとも1種のコポリエーテル-エステルを含み、前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、ISO178:2001に従って測定された2500MPa以下の曲げ弾性率、ISO527-2:1993に従ってそれぞれ測定された2600MPa以下の引張り弾性率、および20以下の破断伸び率を有する単繊維剛毛。前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートおよび少なくとも1種のコポリエーテル-エステルによって形成された単一相組成物である請求項1に記載の単繊維剛毛。前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、前記少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートおよび少なくとも1種のコポリエーテル-エステルが、それぞれ70~90重量および10~30重量の量で存在するか、または好ましくは、それぞれ75~85重量および15~25重量の量で存在する請求項2に記載の単繊維剛毛。前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、1800~2500MPaの曲げ弾性率、1800~2600MPaの引張り弾性率、および5~15の破断伸び率を有する請求項1または3に記載の単繊維剛毛。前記修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、2100~2300MPaの曲げ弾性率、2200~2300MPaの引張り弾性率、および8~15の破断伸び率を有する請求項4に記載の単繊維剛毛。前記少なくとも1種のコポリエーテル-エステルが、ISO868に従って測定された55~82、または好ましくは、60~70のショア硬度を有する請求項1または5に記載の単繊維剛毛。前記少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートが、0.8~1.7dl/g、または好ましくは0.9~1.4dl/gの固有の粘度を有する請求項6に記載の単繊維剛毛。前記コポリエーテル-エステルが、エステル結合を介して頭部から尾部に結合した複数の反復長鎖エステル単位および反復短鎖エステル単位を含み、前記長鎖エステル単位が、式I:によって表され、前記短鎖エステル単位が、式II:によって表され、式中:Gは、400~6000の数平均分子量を有するポリメチレンエーテルジオールからの末端ヒドロキシル基の除去により残存する二価基であり;Rは、300以下の数平均分子量を有するジカルボン酸からのカルボキシル基の除去により残存する二価基であり;Dは、250以下の数平均分子量を有するジオールからのヒドロキシル基の除去により残存する二価基であり;前記コポリエーテル-エステルが、1~60重量の前記反復長鎖エステル単位および40~99重量の前記反復短鎖エステル単位を含む、請求項6または7に記載の単繊維剛毛。前記コポリエーテル-エステルが、10~50重量の前記反復長鎖エステル単位および50~90重量の前記反復短鎖単位を含む、請求項8に記載の単繊維剛毛。請求項1に記載の単繊維剛毛を含む、ブラシ。前記ブラシが、歯ブラシ、塗料用ブラシ、化粧用ブラシまたは工業用ブラシから選択される請求項10に記載のブラシ。前記ブラシが、歯ブラシである請求項10または11に記載のブラシ。先行技術では、ポリトリメチレンテレフタレートが単繊維剛毛の作製に用いられてきたが、歯ブラシ、塗料用ブラシ、化粧用ブラシまたは工業用ブラシにおけるその適用の点で、ポリトリメチレンテレフタレートの硬度は依然として高く、また、引張り強さが乏しく剛性が高いため、簡便な方法、低コストおよび製造における種々の物理的特性を有する単繊維剛毛の要求に同時に合致する能力を有する修飾生成物を提供するためには、さらにそれを修飾して、ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、柔軟性、低い破断伸び率および高い曲げ弾性回復などの特徴を同時に有するようになることが必要であることを、本出願の発明者は見出した。修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物から作製された単繊維剛毛であって、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、a65~95重量の少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレート、およびbISO868に従って測定された55以上のショア硬度を有する5~35重量の少なくとも1種のコポリエーテル-エステルを含んでなり、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、ISO178:2001に従って測定された2500MPa以下の曲げ弾性率、ISO527-2:1993に従ってそれぞれ測定された2600MPa以下の引張り弾性率、および20以下の破断伸び率を有する単繊維剛毛が本明細書に開示される。また、本明細書の上記に記載された単繊維を含んでなるブラシも開示される。以下で、本発明をさらに図面によってさらに詳細に例示する。別に明記しない限り、本文で挙げられた全ての刊行物、特許出願、特許および他の文献は、本文に完全に提示されている通り、参照のため、本文に全体が援用されている。別に定義しない限り、本文で用いられる全ての専門用語および科学用語は、通常の当業者に用いられているものと同じ意味を有する。矛盾がある場合は、本文の定義が優先する。別に明記しない限り、全てのパーセント、部、比率などは重量に基づく。本文で用いられる用語から作製されたは、包含すると同じ意味を有する。用語を含んでなる、含む、含有する、有するまたは他のいずれの変型も、本文において、非限定的含意を含むことを意図している。例えば、一連の要素を含んでなる組成物、技法、方法、製品、または装置は、挙げられた要素に必ずしも限定されず、これらの組成物、技法、方法、製品、または装置内の明記されていない要素または他の固有要素を含み得る。範囲、好ましい範囲、または好ましい上限数値および好ましい下限数値を、一定の量、濃度、他の値、またはパラメーターを表す形として用いる場合、それは、範囲の上限値または好ましい値と範囲の下限値または好ましい値の任意の対により構成された任意の範囲を、それが特に開示されているか否かを問わず、等しく特に開示することは当然である。別に明記しない限り、本文に挙げられた値の範囲は、それらの範囲内の範囲終点および任意の整数および分数を含むことが意図されている。本発明において、何らかの値の範囲が上方終点および下方終点の特定値を提供する場合、この範囲は、終点内の任意の値、ならびに終点の値に等しい値か、またはほとんど等しい値を含むことを指摘する必要がある。本発明は主に、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物から作製される単繊維剛毛に関するものであり、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、a約65~95重量の少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートPTT、およびbISO868に従って測定された約55以上のショア硬度を有する約5~35重量の少なくとも1種のコポリエーテル-エステルを含んでなり、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、ISO178:2001に従って測定された約2500MPa以下の曲げ弾性率、ISO527-2:1993に従ってそれぞれ測定された約2600MPa以下の引張り弾性率、および約20以下の破断伸び率を有する。一態様において、本発明は、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物から作製された単繊維剛毛を提供し、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物が、a65~95重量の少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレート、およびbISO868に従って測定された55以上のショア硬度を有する5~35重量の少なくとも1種のコポリエーテル-エステルを含んでなる。さらに修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、ISO178:2001に従って測定された2500MPa以下の曲げ弾性率、ISO527-2:1993に従ってそれぞれ測定された2600MPa以下の引張り弾性率、および20以下の破断伸び率を有する。単繊維剛毛の一実施形態において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートおよび少なくとも1種のコポリエーテル-エステルにより形成された単相組成物である。単繊維剛毛の別の実施形態において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートと少なくとも1種のコポリエーテル-エステルが、それぞれ、70~90重量と10~30重量の量で存在するか、好ましくは、それぞれ、75~85重量と15~25重量の量で存在する。単繊維剛毛の別の実施形態において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、1800~2500MPaの曲げ弾性率、1800~2600MPaの引張り弾性率、および5~15の破断伸び率を有する。単繊維剛毛の別の実施形態において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、2100~2300MPaの曲げ弾性率、2200~2300MPaの引張り弾性率、および8~15の破断伸び率を有する。単繊維剛毛の別の実施形態において、少なくとも1種のコポリエーテル-エステルは、ISO868に従って測定された55~82、または好ましくは、60~70のショア硬度を有する。単繊維剛毛の別の実施形態において、少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートは、0.8~1.7dl/g、または好ましくは、0.9~1.4dl/gの固有粘度を有する。単繊維剛毛の別の実施形態において、コポリエーテル-エステルが、エステル結合を介して頭部から尾部に結合した複数の反復長鎖エステル単位および反復短鎖エステル単位を含んでなり、長鎖エステル単位が、式I:によって表され、短鎖エステル単位が、式II:によって表され、式中:Gは、400~6000の数平均分子量を有するポリメチレンエーテルジオールからの末端ヒドロキシル基の除去により残存する二価基であり;Rは、300以下の数平均分子量を有するジカルボン酸からのカルボキシル基の除去により残存する二価基であり;Dは、250以下の数平均分子量を有するジオールからのヒドロキシル基の除去により残存する二価基であり;また、コポリエーテル-エステルは、1~60重量の反復長鎖エステル単位および40~99重量の反復短鎖エステル単位を含んでなる。単繊維剛毛の別の実施形態において、コポリエーテル-エステルは、10~50重量の反復長鎖エステル単位および50~90重量の反復短鎖単位を含んでなる。別の態様において、本発明は、上記の単繊維剛毛を含んでなるブラシを提供する。ブラシは、歯ブラシ、塗料用ブラシ、化粧用ブラシおよび工業用ブラシから選択されるか;または好ましくは、歯ブラシである。本発明に用いられるポリトリメチレンテレフタレートは、1,3-プロピレングリコールとテレフタル酸またはテレフタレートとの縮合により得られるポリエステルであり得る。ポリトリメチレンテレフタレートの調製に用いられる1,3-プロピレングリコールは、好ましくは、再生可能資源生化学的方法によって得られる1,3-プロピレンから生化学的方法によって得ることができる。当業者は、単一の固有粘度を有するポリトリメチレンテレフタレート、または異なる固有粘度を有する数種のポリトリメチレンテレフタレートを同時に用いることができる。本発明に好ましく用いられるポリトリメチレンテレフタレートは、約0.8~1.7dl/gの固有粘度を有するポリトリメチレンテレフタレートから選択され、より好ましくは、少なくとも1種のポリトリメチレンテレフタレートは、約0.9~1.4dl/gの固有粘度を有するポリトリメチレンテレフタレートから選択される。好ましいポリトリメチレンテレフタレートは、米国、E.I.DuPontdeNemoursandCompany以後、DuPontと称するにより製造され、Sorona登録商標ポリトリメチレンテレフタレート樹脂として市販され、0.96dl/gの固有粘度を有するポリトリメチレンテレフタレートである。Sorona登録商標ポリトリメチレンテレフタレートの製造に用いられる出発材料の1,3-プロピレンは、トウモロコシ糖の発酵から得られる。したがって、樹脂の出発材料の37は伝統的な石油化学原料ではなく、天然の再生可能資源由来であり得、鉱物および石油資源への依存度を減らすことができる。コポリエーテル-エステルは、ポリマーの長鎖がポリエステルブロックおよびポリエーテルブロックを含有するコポリマーを言う。本発明のコポリエーテル-エステルは、エステル結合を介して頭部から尾部へ結合した複数の反復長鎖エステル単位および反復短鎖エステル単位を含んでなり得る。長鎖エステル単位は、式I:によって表され、短鎖エステル単位は、式II:によって表され、式中:Gは、400~6000の数平均分子量を有するポリメチレンエーテルジオールからの末端ヒドロキシル基の除去により残存する二価基であり;Rは、300以下の数平均分子量を有するジカルボン酸からのカルボキシル基の除去により残存する二価基であり;Dは、250以下の数平均分子量を有するジオールからのヒドロキシル基の除去により残存する二価基である。コポリエーテル-エステルの調製時に、当業者は、コポリエーテル-エステル中に存在する反復長鎖エステル単位および反復短鎖エステル単位の量を調整することにより、ショア硬度を調整することができる。本発明において、コポリエーテル-エステルは、ISO868に従って測定して、約55以上、好ましくは、約55~82、より好ましくは、約60~70のショア硬度を有する。対応して、用いられるコポリエーテル-エステル中、反復長鎖エステル単位は、約1~60重量、または、好ましくは、約10~50重量の量で存在し;反復短鎖エステル単位は、約40~99重量、または、好ましくは、約50~90重量の量で存在する。本明細書に記載される長鎖エステル単位とは、長鎖ジオールとジカルボン酸との反応により得られる生成物を言う。好適な長鎖ジオール類は、限定はしないが、ポリテトラメチレンエーテルジオール、ポリトリメチレンエーテルジオール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレンオキシドジオール、上記ポリアルキレンエーテルジオール類のコポリマーおよびエチレンオキシド末端を有するポリオール類プロピレンオキシドなどのブロックコポリマーなど、ヒドロキシル末端を有し、約400~6000、または約600~3000の数平均分子量を有するポリアルキレンエーテルジオール類である。長鎖ジオール類は、上記ジオール類の2種以上の混合物であってもよい。本明細書に記載された短鎖エステル単位とは、低分子量ジオールまたはそのエステル誘導体とジカルボン酸との反応により得られる生成物を言う。好適な低分子量ジオール類は、限定はしないが、脂肪族ジヒドロキシ化合物、脂環式ジヒドロキシ化合物、および芳香族ジヒドロキシ化合物ジフェノールなどなど、約250または約10~250、または約20~150、または約50~100以下の数平均分子量を有する。一実施形態において、用いられる低分子量ジオール類は、約2~15個の炭素原子を含有するジヒドロキシ化合物であり、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、イソ-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,4-ペンタンジオール、2,2-ジメチルプロピレングリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,10-ドカンジオール、ジヒドロキシシコロヘキサン、シクロヘキサンジメタノール、レゾルシノール、ヒドロキノン、1,5-ジヒドロキシナフタレンである。別の実施形態において、用いられる低分子量ジオール類は、約2~8個の炭素原子を含有するジヒドロキシ化合物である。別の実施形態において、用いられる低分子量ジオール類は、1,4-ブタンジオールである。好適なジフェノール類としては、ビスp-ヒドロキシフェニル、ビスp-ヒドロキシフェニルメタン、およびビスp-ヒドロキシフェニルプロパンが挙げられる。本明細書における好適な低分子量ジオール類のエステル誘導体とは、上記の低分子量ジオール類から誘導されたエステル誘導体、例えば、エチレングリコールのエステル誘導体エチレンオキシドまたは炭酸グリコールなどまたはレゾルシノールのエステル誘導体レゾルシノールのシュウ酸エステルなどを言う。本明細書において、数平均分子量の制限は、低分子量ジオールにのみ当てはまる。したがって、低分子量ジオールの数平均分子量が約250以下である限り、約250超の数平均分子量を有するエステル誘導体もまた好適である。上記の長鎖ジオール類または低分子量ジオール類と反応するジカルボン酸は、低分子量すなわち、約300以下、または約10~300、または約30~200、または約50~100の数平均分子量の脂肪族、脂環式、または芳香族のジカルボン酸である。本明細書に記載された脂肪族ジカルボン酸とは、各々が飽和炭素原子に結合した2個のカルボキシル基を有するカルボン酸を言う。カルボキシル基に結合した炭素原子が飽和しており、脂肪族炭素環上にある場合、そのカルボン酸は脂環式酸である。本明細書に記載された本明細書に記載された芳香族ジカルボン酸とは、各々が芳香環の炭素原子に結合した2個のカルボキシル基を有するカルボン酸を言う。芳香族ジカルボン酸の2個のカルボキシル基は、必ずしも同じ芳香環に結合している必要はない。芳香族ジカルボン酸が複数の芳香環を含有する場合、複数の芳香環は、脂肪族または芳香族の二価の基または-O-または-SO2-などの二価の基を介して結合できる。好適な脂肪族または脂環式のジカルボン酸としては、限定はしないが、デカン二酸、1,3-シクロヘキサン二酸、1,4-シクロヘキサン二酸、ヘキサン二酸、ペンテン二酸、4-シクロヘキサン-1,2-ジカルボン酸、2-エチル-オクタン二酸、シクロペンタン二酸、デカヒドロ-1,5-ナフタレンジカルボン酸、4,4’-ビシクロヘキシルジカルボン酸、デカヒドロ-2,6-ナフタレンジカルボン酸、4.4’-メチレンビスシクロヘキシルカルボン酸および3,4-フルナンジカルボン酸が挙げられる。一実施形態において、ジカルボン酸は、シクロヘキサン二酸、ヘキサン二酸およびそれらの組み合わせから選択される。好適な芳香族ジカルボン酸としては、好適な芳香族ジカルボン酸としては、1,2-ベンゼンジカルボン酸、1,4-ベンゼンジカルボン酸、1,3-ベンゼンジカルボン酸、ジフェニルジカルボン酸、2つのベンゼン核を有するジカルボン酸ジフェニルメタン-4,4’-ジカルボン酸、p-ヒドロキシル-1,5-ナフタレンジカルボン酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、2,7-ナフタレンジカルボン酸および4,4’-スルホニルジベンゾエートなど、および上記の芳香族ジカルボン酸のC1-C12アルキル置換誘導体または環状置換誘導体例えば、ハロゲン化置換誘導体、アルコキシ置換誘導体または芳香族置換誘導体が挙げられる。好適な芳香族ジカルボン酸は、例えば、p-β-ヒドロキシエトキシ安息香酸であり得る。本発明の一実施形態において、コポリエーテルエステルの形成に用いられるジカルボン酸は、芳香族ジカルボン酸から選択される。本発明の別の実施形態において、ジカルボン酸は、約8~16個の炭素原子を有する芳香族ジカルボン酸から選択される。本発明の別の実施形態において、ジカルボン酸は、1,4-ベンゼンジカルボン酸単独、または1,4-ベンゼンジカルボン酸と1,2-ベンゼンジカルボン酸、および/または1,3-ベンゼンジカルボン酸との混合物であってもよい。さらに、好適なジカルボン酸には、ジカルボン酸の機能的等価物も含まれる。コポリエーテルエステルポリマーを形成する方法において、ジカルボン酸の機能的等価物は、ジカルボン酸と本質的に同じ様に、上記の長鎖ジオール類または低分子量ジオール類と反応することができる。ジカルボン酸の好適な機能的等価物としては、ジカルボン酸のエステル類、ならびにハロゲン化アシルおよび酸無水物などのエステル誘導体が挙げられる。本明細書において、数平均分子量の制限は、対応するジカルボン酸にのみ当てはまり、それらの等価物ジカルボン酸のエステル類またはエステル誘導体などには当てはまらない。したがって、対応するジカルボン酸の数平均分子量が約300以下である限り、約300超の数平均分子量を有する機能的等価物もまた好適である。また、好適なジカルボン酸は、上記のコポリエーテルエステルポリマーの形成および組成物におけるそれらの使用に本質的に影響しない任意の置換基またはそれらの組み合わせを含有することもできる。コポリエーテルエステル成分の形成に用いられる長鎖ジオール類は、2種以上の長鎖ジオールの混合物であってもよい。同様に、コポリエーテルエステル成分の形成に用いられる低分子量ジオール類ならびにジカルボン酸は、それぞれ、2種以上の低分子量ジオールの混合物ならびに2種以上のジカルボン酸の混合物であってもよい。好ましい実施形態において、上記式IおよびIIにおいてRで表された基の少なくとも約70モルが1,4-フェニレンであり、上記式IIにおいてDで表された基の少なくとも約70モルが1,4-ブチリデンである。コポリエーテルエステルの合成に、2種以上のジカルボン酸が用いられる場合、1,4-ベンゼンジカルボン酸と1,3-ベンゼンジカルボン酸との混合物の使用が好ましい。2種以上の低分子量ジオールが用いられる場合、1,4-ブタンジオールと1,6-ヘキサンジオールとの混合物の使用が好ましい。コポリエーテルエステルは、2種以上のコポリエーテルエステルの混合物であってもよい。混合物に用いられるコポリエーテルエステルの各々は、上記の長鎖エステル単位と短鎖エステル単位に関して開示された重量パーセントの限定範囲内である必要はない。しかしながら、加重平均に基づき、2種以上のコポリエーテルエステルの混合物は、コポリエーテルエステルに関して限定範囲内でなければならない。例えば、2種のコポリエーテルエステルの等量を含んでなる混合物において、一方のコポリエーテルエステルが、約30重量の短鎖エステル単位を含有することができ、他方のコポリエーテルエステルが、約80重量の短鎖エステル単位を含有することができる。したがって、混合物における短鎖エステル単位の得られた加重平均は、約55重量である。一実施形態において、少なくとも1種のコポリエーテルエステル成分は、1,4-ベンゼンジカルボン酸のエステル、1,3-ベンゼンジカルボン酸のエステルおよびそれらの組み合わせから選択されるジカルボン酸と長鎖ジオール類との共重合によって得られ、長鎖ジオール類の一方は、低分子ジオール類の1,4-ブタンジオール類であり、他方のジオール類は、エチレンオキシドを末端とするポリテトラメチレンエーテルジオールまたはポリプロピレンオキシドジオールである。別の実施形態において、ポリエーテルエステルは、1,4-ベンゼンジカルボン酸のエステルジメチルテレフタレートなどと、1,4-ブタンジオール類ならびにポリテトラメチレンエーテルジオールとの共重合から得られる。本明細書に開示された組成物に好適なコポリエーテルエステルは、当業者に知られた方法、例えば、通常のエステル交換反応により調製することができる。一実施形態において、調製方法は、触媒の存在下、ジカルボン酸エステルジメチルフタレートなど、ポリアルキレンエーテルジオールおよびモル過剰の低分子量ジオール類1,4-ブタンジオールを加熱し、次いで蒸留してエステル交換反応によって形成されたメタノールを除去し、もはやメタノールが留出されなくなるまで加熱工程を継続することを含んでなる。低分子量プレポリマーを得るために、温度、触媒の選択、および低分子量ジオール類の量に依って、2,3分から数時間内で重合反応を完了させることができる。この種のプレポリマーは、他の多くのエステル化法およびエステル交換法によって調製することができ、例えば、触媒の存在下、ランダム化が生じるまで長鎖ジオール類を、短鎖エステルホモポリマーまたはコプロマーと反応させることができる。上記の短鎖エステルホモポリマーまたはコプロマーは、ジメチルエステルジメチルフタレートなどと上記の低分子量ジオール類1,4-ブタンジオールなどとの間のエステル交換、または遊離酸1,4-ベンゼンジカルボン酸などとジオールアセテート1,4-ブタン二酸ジエチルエステルなどとの間のエステル交換により調製することができる。あるいは、上記短鎖エステルコポリマーは、好適な酸テレフタル酸など、酸無水物無水フタル酸またはハロゲン化アシル塩化テレフタロイルなどとジオール類1,4-ブタンジオールなどとの直接エステル化によって調製することもできる。あるいは、上記の短鎖エステル-エーテルコポリマーは、酸と環状エーテルまたは環状炭酸エステルとの反応など、他の有効な方法により調製することができる。上記方法から得られたプレポリマー類の分子量は、過剰量の低分子量ジオール類を蒸留することによって増加させることができる。この方法は、縮合と呼ばれる。縮合工程時、さらなるエステル交換を生じさせることができ、それによって分子量を増加させ、コポリエーテルエステル単位の配置をランダム化する。最適な結果を得るために、約1mm未満の圧力、約240°C~260°Cの温度、抗酸化剤1,6-ビス[3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルアミノフェニルアセトン]ヘキサンまたは1,3,5-トリメチル2,4,6-トリス[3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル]ベンゼンなどの存在下で縮合を生じさせ、縮合工程を、通常約2時間未満継続させる。高温では長時間保持により生じる不可逆的熱分解を回避するために、エステル交換用触媒の使用が好ましい。限定はしないが、有機チタネートテトラブチルチタネート単独または酢酸マグネシウムまたは酢酸カルシウムとの組み合わせなど、複合チタネート類アルカリ金属またはアルカリ土類金属アルコキシドから誘導された複合チタネート類など、無機チタネート類ランタンチタネートなど、酢酸カルシウム/アンチモントリオキシドの混合物、リチウムおよびマグネシウムアルコキシド、第一スズ触媒、および上記触媒の2種以上の組み合わせなどの種々の触媒が本発明に好適である。コポリエーテルは、市販品としても入手でき、例えば、Hytrel登録商標熱可塑性ポリエステルエラストマーとして市販されている、米国DuPontからのコポリエーテルエステルエラストマーがある。本発明において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物の全重量を基準にして、ポリトリメチレンテレフタレートは、約65~95重量、好ましくは約70~90重量、より好ましくは約75~85重量の量で存在する。コポリエーテル-エステルは、約5~35重量、好ましくは約10~30重量、より好ましくは約15~25重量の量で存在する。本発明において、修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、ISO178:2001に従って測定された約2500MPa以下、または好ましくは約1800~2500、またはより好ましくは約2100~2300の曲げ弾性率;およびISO527-2:1993に従ってそれぞれ測定された約2600MPa以下、または好ましくは約1800~2600、またはより好ましくは約2200~2300の引張り弾性率、および約20以下、または好ましくは約5~15、またはより好ましくは約8~15の破断伸び率を有する。材料の曲げ弾性率および引張り弾性率を低下させるために、別の軟質材料を加えることが考慮されるであろう。したがって、曲げ弾性率および引張り弾性率を低下させるために軟質材料を加えると、破断伸び率が増加することを、当業者は予測するであろう。本発明において、ポリブチレンテレフタレートPBTをコポリエーテルエステルに加えると、ポリブチレンテレフタレートと比較して、得られた組成物の曲げ弾性率および引張り弾性率が低下し;破断伸び率が、有意に増加することが実験により立証されている。驚くべきことに、ポリトリメチレンテレフタレートをコポリエーテルエステルに加えると、ポリトリメチレンテレフタレートと比較して、得られた組成物の曲げ弾性率および引張り弾性率はそれぞれ低下するが、破断伸び率は、基本的には同じままであるか、または低下が僅かであることが見出された。他方、軟質材料をポリエステル材料に加える工程時に、通常、2つの材料間の非適合性という問題が生じる。2つの材料が、適合性に乏しい場合、それらがそれぞれ2つの相に留まる可能性があり、そのことで加工性が不良となり、結局は、生成物の成形性および耐久性を減少させるか、または間接的に、さらに押出し紡糸に影響を及ぼす可能性がある。約55以上のショア硬度を有するポリトリメチレンテレフタレートとコポリエーテルエステルとを含んでなる本発明の単繊維剛毛の修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、均一な単相または単一相を形成でき、優れた形成加工性を有する。本発明において、用語の単相または単一相とは、顕微鏡下、2つの物質間で明白な相の界面がなく、2つの物質が互いに一体化していること、または生成物の断面および外観が、明白な層剥離ならびに相界面がなく均一であることであり、機械的分離の手段など、通常の技術により分離することができないことである。本発明の修飾ポリトリメチレンテレフタレート組成物は、選択されたコポリエーテルの約55以上のショア押込硬度により均一な単一相を形成することができる。実施例に示されるように、コポリエーテルエステルHytrel登録商標405640のショア硬度を持ち米国DuPontにより製造とポリトリメチレンテレフタレートとを溶融混合し、押出し加工すると、押出し物ラインが破壊するので、不適合性が明らかである。コポリエーテルエステルHytrel登録商標635663のショア硬度を持ち米国DuPontにより製造とポリトリメチレンテレフタレートとを溶融混合し、押出し加工すると、得られた組成物は、良好な加工性を有し、単一相の正規のペレットを得ることができる。組成物は、ポリマー分野で一般的に使用され、よく知られている少量の添加剤を任意選択的に含むことができる。添加剤の例としては、限定はしないが、抗酸化剤、熱安定化剤、UV安定化剤、染料および顔料などの着色剤、滑剤、抗加水分解剤および難燃剤が挙げられる。これらの添加剤は、組成物の基本的かつ新規な特性を減じたり、損傷したりしない限り、また組成物の性質に悪影響を与えない限り、通常、約0.01~15重量、好ましくは約0.01~10重量の量で組成物に存在する。本発明の単繊維剛毛の調製工程には特別な制約はない。調製工程は、溶液押出し紡糸工程および溶融押出し紡糸工程、好ましくは溶融押出し紡糸工程など、当業界に公知のポリマー混合法であり得る。例えば、本発明の単繊維剛毛は、以下の工程により調製することができる:ポリトリメチレンテレフタレート、コポリエーテルエステル、および他の任意選択的に存在する添加剤が、押出し機を経て溶融押出された後、約235~290°C、好ましくは約245~265°Cの押出し温度、約200~400rpmでの押出し速度、約15~30kg/時間での押出し量で設定し得る延伸と成形により単繊維剛毛を得ることができる。本発明の単繊維剛毛は、種々の用法に従って種々の分野で使用することができる。好ましい一実施形態において、単繊維剛毛とは、歯ブラシ、塗料用ブラシ、化粧用ブラシまたは工業用ブラシに使用される単繊維剛毛のことである。本発明はまた、本発明の単繊維剛毛を含んでなるブラシを提供する。本発明のブラシは、歯ブラシ、塗料用ブラシまたは化粧用ブラシであることが好ましい。必要ならば、歯ブラシ、塗料用ブラシ、化粧用ブラシまたは工業用ブラシは、本発明の単繊維剛毛の少なくとも一束を含むことができ、一束の単繊維剛毛は、本発明の単繊維剛毛の少なくとも一束、より好ましくは、本発明の単繊維剛毛の数束を含んでなる。歯ブラシ、塗料用ブラシまたは化粧用ブラシにおいて、本発明の単繊維剛毛は、単独で、または、他の成分もしくは他の繊維を含んでなる他の単繊維剛毛と組み合わせて使用することができ、他の成分は、例えば、ポリアミド、ポリエチレンテレフタレートまたはポリブチレンテレフタレートなどであり得る。別の好ましい実施形態において、本発明のブラシは、本発明の単繊維剛毛の少なくとも一束、好ましくは本発明の単繊維剛毛の数束を含んでなる歯ブラシである。より好ましくは、歯ブラシに用いられる単繊維剛毛は、本質的にまたは完全に本発明の単繊維剛毛からなる。本発明をさらに、以下の実施例により例示するが;本発明の範囲は、本実施例に含まれたこれら具体的な実施例に限定されない。他に明記しない限り、全ての比率およびパーセントは、重量を基準にしている。実施例に用いられる材料は、以下の通りである:PTT:米国DuPontにより製造され、Sorona登録商標として市販されている0.96dl/gの固有粘度を有するポリトリメチレンテレフタレート樹脂;PBT:米国DuPontにより製造され、Crastin登録商標6130として市販されているポリブチレンテレフタレート樹脂;コポリエーテルエステル-1:米国DuPontにより製造され、Hytrel登録商標6356として市販されており、ISO868に従って測定された63のショア硬度を有するコポリエーテルエステル樹脂;コポリエーテルエステル-2:米国DuPontにより製造され、Hytrel登録商標4056として市販されており、ISO868に従って測定された40のショア硬度を持つコポリエーテルエステル樹脂。比較例1~6および実施例1~3比較例1~6および実施例1~3の各々において、PTTまたはPBTおよびコポリエーテルエステル-1の適量各成分の重量比は、表1に記載してあるを、乾燥し、予備混合し、230~255°Cに設定された温度、350rpmに設定された押出し速度、25kg/時間に設定された押出し量で、ZSK26の二軸スクリュー押出し機独国CoperionWP社から購入によって溶融混合して、所望の組成物を得た。さらに、比較例1~6および実施例1~3から得られた組成物を、ダンベル形状の検体内に注入した。それらの曲げ弾性率は、ISO178:2001に従って測定し;それらの引張り強度、引張り弾性率および破断伸び率は、それぞれISO527-2:1993に従って測定した。試験結果は、表1に記載してある。表1には、コポリエーテルエステル-1とPBTとが溶融混合される場合比較例3~5、コポリエーテルエステル-1の量が増加するとともに、曲げ弾性率と引張り弾性率は低下したが、それに相応して破断伸び率は有意に増加したことが示されている。それに対して、コポリエーテルエステル-1とPTTとが溶融混合される場合実施例1~3、曲げ弾性率と引張り弾性率は低下したが、破断伸び率はそれに相応して増加せず、基本的には同じままであるか、もしくは増加が僅かであったか実施例1および3、またはかえって低下した実施例2。比較例7~10各比較例7~10において、PTTおよびコポリエーテルエステル-2の適量各成分の重量比は、表2に記載してあるを、乾燥し、予備混合し、230~255°Cに設定された温度、350rpmに設定された押出し速度、25kg/時間に設定された押出し量で、ZSK26の二軸スクリュー押出し機独国CoperionWP社から購入によって溶融混合して、所望の組成物を得た。実施例1~3および比較例7~10において、組成物の押出し加工性および混合適合性をそれぞれ調べ、デジタルカメラで撮影した。結果は、図1A、1Bおよび1Cそれぞれ実施形1~3に相当するならびに図2A、2B、2Cおよび2D比較例7~10に相当するに示してある。実施例1~3から得られたPTTとコポリエーテルエステル-1との組成物に関しては、溶融混合工程が極めて良好に進行し、良好な加工性を有した。押出し後、全ての組成物は水により冷却でき、図1A、1Bおよび1Cに示された正規のペレットへと首尾よく切断することができる。しかしながら、比較例7~10から得られたPTTとコポリエーテルエステル-2との組成物に関しては、溶融混合工程時に、押出し物ラインの破壊と不適合性が明らかに見られた。また、コポリエーテルエステル-2の量が、15重量から17重量、20重量、30重量へと増加するにつれて、適合性は次第に悪化した。その結果、各組成物は、加工糸の形成が困難になり、ペレットに切断し難くなった。押出し不成功によって形成された不規則形状物質は、図2,2B、2Cおよび2Dに示してある。上記の詳細な実施例は、本発明を明瞭にする目的で示してある。本発明の範囲を限定するものとして決して解釈すべきではない。それに反して、当然のことながら、本明細書を読んだ当業者は、本発明の意図から逸脱することなく他の技術的な解決法または修飾を実施することができる。"