"永久磁石型回転電機のロータ又はステータに配設する界磁極用磁石体において、一の永久磁石を破断分割することにより形成した複数の磁石片どうしを、互いに並列させて構成していることを特徴とする界磁極用磁石体。永久磁石は、ロータ又はステータに配設するために予め所定の形状に成形されていることを特徴とする請求項1に記載の界磁極用磁石体。永久磁石を破断分割することにより表出した磁石片の破断面どうしを互いに対向させていることを特徴とする請求項1又は2に記載の界磁極用磁石体。破断分割に係る隣り合う磁石片どうしを、これらの破断面を対向当接させて並列していることを特徴とする請求項3に記載の界磁極用磁石体。並列させた磁石片の破断面どうしを直接接触させており、その破断面における電気抵抗値が、当該破断面に垂直な方向における単位長さ1cmあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対し、5倍以上であることを特徴とする請求項3又は4に記載の界磁極用磁石体。破断面における電気抵抗値が0.5mΩ以上であることを特徴とする請求項5に記載の界磁極用磁石体。並列させた磁石片の破断面どうしを直接接触させており、その破断面における電気抵抗値が、当該破断面に垂直な方向における単位長さ1cmあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対して、50倍以上であることを特徴とする請求項3又は4に記載の界磁極用磁石体。破断面における電気抵抗値が5mΩ以上であることを特徴とする請求項7に記載の界磁極用磁石体。並列させた磁石片どうしを接着していることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の界磁極用磁石体。並列させた隣り合う磁石片どうしを、これらの破断面間のみに、それらの破断面に垂直な方向の寸法増加が破断前の寸法の100分の1以下となる厚みであって、その磁石片よりも低い導電率の低導電材を挟入していることを特徴とする請求項4~9のいずれか1項に記載の界磁極用磁石体。低導電材を、磁石片の破断面の少なくとも一部の領域に配設していることを特徴とする請求項10に記載の界磁極用磁石体。低導電材は、接着剤,樹脂又はセラミクスのいずれかであることを特徴とする請求項10又は11に記載の界磁極用磁石体。永久磁石には、破断分割しようとする位置に破断用切欠きが形成されていることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の界磁極用磁石体。互いに対向する磁石片の破断面の少なくとも一方を酸化させていることを特徴とする請求項3~13のいずれか1項に記載の界磁極用磁石体。請求項13又は14に記載の永久磁石に形成されている破断用切欠きに、外力を集中的に加えることにより、当該破断用切欠きにおいて破断分割することを特徴とする界磁用永久磁石体の作製方法。永久磁石型回転電機のロータ又はステータに、請求項1~15のいずれか1項に記載の界磁極用磁石体を配設していることを特徴とする永久磁石型回転電機。しかしながら、上記特許文献1に記載された界磁極用磁石体では、次のような問題点がある。1磁石片間やこれら磁石片の周囲に絶縁層が形成されていることに加え、分割された個々の各磁石片の寸法誤差が、界磁極用磁石体を鉄心に挿入するときの形状寸法に積算されるため、寸法公差を小さく取れない。2上記1に示す問題を解決するためには、各磁石片を一体化した後に寸法調整のための仕上げ加工が再度必要となって、コスト高となる。3磁石片を、上記した回転刃物によって切断分割分割形成すると切断粉が発生し、このために材料歩留まりが悪化することに加え、硬度の高い材料のために切断工程タクトタイムが長くなってコスト高となる。特に高性能な希土類磁石であるNdFeB及びSmCo磁石は高価であるために、切断による材料歩留まりの悪化は、製品コストアップへ及ぼす影響が他の部品として使用される構造用鋼材等に比較して著しく大きい。4磁石片を上記した圧粉成形で得る場合には、成形する個数が倍加してコスト高とならざるを得ない。5磁石片間やこれら磁石片の周囲にそれぞれ絶縁層を形成しているために、その絶縁層を設けるためのコストが必要となる。6一方、特許文献1に記載された界磁極用磁石体において、磁石片間に絶縁層を形成しない場合、磁石片と磁石片が接触している破断面の接触抵抗が低下して、分割による発熱抑制の効果が低下する。そこで本発明は、磁石片間の寸法公差を小さくできるとともに、製造コストの低減を図ることができる界磁極用磁石体、この界磁極用磁石体の作製方法、及び永久磁石型電動機の提供を主たる目的とし、さらには、発熱抑制効果を向上させることができる界磁極用磁石体、この界磁極用磁石体の作製方法、及び永久磁石型電動機の提供を副たる目的としている。本発明に係る界磁極用磁石体は、永久磁石型回転電機のロータ又はステータに配設する界磁極用磁石体において、一の永久磁石を破断分割することにより形成した複数の磁石片どうしを、互いに並列させて構成していることを特徴としている。本発明に係る界磁用永久磁石体の作製方法は、上記の永久磁石に形成されている破断用切欠きに、外力を集中的に加えることにより、当該破断用切欠きにおいて破断分割することを特徴としている。本発明に係る永久磁石型回転電機は、永久磁石型回転電機のロータ又はステータに、上記した界磁極用磁石体を配設したことを特徴とする。本発明によれば、一の永久磁石を破断分割することにより形成した複数の磁石片どうしを互いに並列させて構成しているので、それら磁石片間の寸法公差を小さくすることができるとともに、製造コストの低減を図ることができる。また、磁石片どうしの破断面における電気抵抗値を、当該破断面に垂直な方向における単位長さあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対して所定の値とすることにより、発熱抑制効果を向上させることができる。以下に、本発明を実施するための最良の形態について、図面を参照して説明する。図1は、本発明の第一の実施形態に係る界磁極用磁石体を適用した永久磁石型電動機の主要部の概略構成を示し、Aは、その正面図、Bは、II線に沿うロータの断面図である。なお、本実施形態においては、永久磁石型回転電機として永久磁石型電動機を例として説明する。本発明の一実施形態に係る永久磁石型電動機以下、たんに電動機という。Aは、図示しないケーシングの一部を構成する円環形のステータ10と、このステータ10と同軸的に配置された円柱形のロータ20とを主要の構成としている。ステータ10は、ステータ本体11と、複数のコイル12...とを有して構成されており、そのステータ本体11には、コイル12...を配設するための正面視略台形にしたコイル孔13...が、軸心Oを中心とした同一円周上に等角度間隔で形成されている。換言すると、コイル12...が、上記軸心Oを中心とした同一円周上に等角度間隔で配列されている。ロータ20は、ロータ本体21と、第一の実施形態に係る複数の界磁極用磁石体以下、たんに界磁極用磁石体という。30...とを有して構成されている。ロータ本体21は、界磁極用磁石体30を挿入嵌合するための正面視横長方形にした嵌合孔22...を、上記軸心Oを中心とした同一円周上に等角度間隔で形成したものである。換言すると、界磁極用磁石体30...が、上記軸心Oを中心とした同一円周上に等角度間隔で配列されている。なお、23は、軸心Oに一致してロータ本体21に連結された回転軸である。図2は、永久磁石の斜視図、図3は、界磁極用磁石体の斜視図、図4は、界磁極用磁石体をなす磁石片を互いに離間して示す斜視図である。界磁極用磁石体30は、一の永久磁石30 ́を破断分割することにより形成した2つの磁石片31,32どうしを、互いに並列させて構成したものである。永久磁石30 ́は、比較的電気抵抗の低いネオジウム‐鉄‐ホウ素NdFeB磁石であり、上記した電動機Aのロータ20に配設するために予め所定の形状に成形されている。本実施形態においては、図2に示すように、上記嵌合孔22の断面形状と同形同大の断面にした直方体形に形成している。換言すると、嵌合孔22に挿入嵌合できる大きさに成形されている。なお、NdFeB磁石を例として示しているが、これに限るものではなく、例えばSmCo磁石等を採用することができることは勿論である。永久磁石30 ́の上面30a ́には、破断分割しようとする位置に破断用切欠き33が形成されている。本実施形態においては、永久磁石30 ́の長辺30b ́,30b ́を二分する中央位置に形成している。この破断用切欠き33は、特定の形状や大きさに限定されるものではないが、大きなものは磁石体積の減少を招き、最終使用時に得られる磁束が小さくなってしまうために好ましくない。そこで、本実施形態においては、当該長辺30b ́,30b ́に直交する長さ1mm,深さ2mmほどの溝状に形成している。このような破断用切欠き33は、例えばレーザ照射等によって加工形成できる。上記のような破断用切欠き33を永久磁石30 ́に形成することにより、破断分割時に加えられる応力を集中させることができるようになり、所望の位置において所望の個数に破断分割することが容易となる。界磁極用磁石体30をなす磁石片31,32は、図4に示すように、上記した永久磁石30 ́を破断することにより表出した破断面31a,32aどうしを互いに対向させている。本実施形態においては、破断分割に係る隣り合う磁石片31,32の破断面31a,32aどうしを直接当接している。また、上記破断面31a,32aにおける電気抵抗値が、当該破断面31a,32aに垂直な方向における単位長さ1cmあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対し、5倍以上となるように設定している。具体的には、破断面31a,32aにおける電気抵抗値を0.5mΩ以上にしている。上記破断面31a,32aにおける電気抵抗値は、次のようにして設定している。まず、破断分割に係る隣接する磁石片31,32の破断面31a,32aどうしを直接当接させているので、それらの破断面どうしは、これらの一部の領域又は全部の領域が直接接触する。破断面どうしが直接接触する場合の接触抵抗値は、それらの破断面どうしの真実接触面積に左右され、また、接触抵抗値は上記真実接触面積の逆数に比例すると考えられる。真実接触面積は、表面に存在するミクロな突起の平均曲率と荷重によって変化する接触面積×接触点数で表される。そこで、本実施形態においては、破断面に作用する荷重を増減変化させることにより、破断面31a,32aにおける電気抵抗値を設定している。破断面31a,32aに垂直な方向は、図3,4にαで示す方向である。換言すると、図2に示す長辺30b ́,30b ́に平行な方向である。なお、並列した磁石片の破断面における電気抵抗値は、当該破断面に垂直な方向における単位長さ1cmあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対し、50倍以上にしてもよい。具体的には、破断面における電気抵抗値を5mΩ以上にする。この場合、完全に絶縁したときと同等の発熱抑制効果が得られる。上述したように、界磁極用磁石体30を、破断分割前の永久磁石30 ́と同じ寸法に保持できるため、従来のように絶縁層を挿入することや複数に分割することによる寸法誤差が積算されて大きくなるということもない。また、上記のように、永久磁石30 ́を、嵌合孔22の断面形状と同形同大の断面にした直方体形に形成しておくことにより、これを破断分割して界磁極用磁石体30としたときにも、その嵌合孔22への挿入嵌合を容易に行うことができる。さらに、磁石片の破断面における電気抵抗値を、その破断面に垂直な方向における単位長さ1cmあたりの磁石片自体の電気抵抗値に対して5倍以上にし、また、具体的には、破断面における電気抵抗値を0.5mΩ以上としているので、界磁極用磁石体30を流れる電流値を減少させられるとともに、発熱を抑制することができる。従って、不定形な破断面を完全に絶縁する必要がない。上述した界磁極用磁石体30の作製方法は、永久磁石30 ́に形成されている破断用切欠き33に外力を集中的に加えることにより、当該破断用切欠き33に沿って破断分割することを内容としている。ここで外力とは、機械的なものの他、破断用切欠き33において当該永久磁石30 ́を熱膨張又は収縮させるような加熱冷却によるものを含む。熱膨張又は収縮させるような加熱冷却によるものの具体例としては、永久磁石30 ́を高温の炉に入れて急速に加熱することや、加熱した永久磁石30 ́を例えば液体窒素等の冷媒により急冷すること等が考えられる。このような作製方法によれば、上述した回転刃物を用いた切断による分割や、分割された形状の磁石片を直接圧粉したのちに加工成形する製造方法に比べ、工程タクトタイムを短縮することができるとともに製造時の材料歩留まりが改善されるため、コストを低減することができる。上述した本発明の一実施形態に係る電動機Aによれば、破断分割してなる安価な永久磁石を用いて、当該電動機Aの使用時に発生する界磁極用磁石体30の渦電流損失を抑えることができ、高い効率の電動機Aを安価に提供することができる。また、磁石渦電流損失による発熱を抑制することにより、永久磁石の減磁を抑制して、より高い電流をステータに流すことができるようになり、高出力を発揮する電動機をさらに安価に得ることができる。なお、本発明は上記した一実施形態に限るものではなく、次のような変形実施が可能である。上記においては、界磁極用磁石体をロータに埋設した所謂埋設構造の電動機IPMに適用した例について説明したが、表面磁石構造SPMの電動機についても適用できる。また、ロータに配設することに限らずステータに配設してもよく、さらには、発電機にも適用できることは勿論である。上記においては、一の永久磁石を2つの磁石片に破断分割した例について説明したが、例えば、図7に示すように、一の永久磁石を5つに破断分割して磁石片41~45からなる界磁極用磁石体40としてもよい。なお、例示した2つ又は5つに破断分割することに限らず、適宜2つ以上に破断分割することができる。上記においては、永久磁石を破断分割することにより表出した磁石片の破断面どうしを互いに当接対向させている例について説明したが、互いに対向する磁石片の破断面の少なくとも一方を酸化させて対向当接させてもよい。破断面の酸化処理は、大気中で加熱することや、所要の薬品を用いること等が考えられる。また、破断面どうしを当接させずに、それらの破断面間に隙間を設けた構成にしてもよい。破断分割後の破断面を上記したように酸化させることにより、破面硬さを向上させることができるとともに、磁石片どうしを組み合わせて当接させたときの破面割れや欠けを防止することができる。また、発熱もより効果的に抑制できる。上記においては、長方体形の永久磁石を破断分割する例について示したが、これに限らず。例えばC型若しくは他の異型に形成した永久磁石等であってもよい。上記においては、並列させた磁石片どうしを、これらの破断面を対向当接したものについて説明したが、それら破断面どうしを接着剤によって接着した構成にしてもよい。これにより、破断分割した磁石片を一体化することができ、ロータ等への挿入や着磁を容易に行うことができる。並列させた隣り合う磁石片どうしを、これらの破断面間のみに、それらの破断面に垂直な方向の寸法増加が破断前の寸法の100分の1以下となる厚みであって、その磁石片よりも低導電な低導電材を挟入した構成にしてもよい。低導電材としては、接着剤,樹脂又はセラミクスのいずれかを採用することができる。この構成によれば、厳密な接触抵抗の制御が難しい場合でも、所望の電気抵抗値を得ることができる。また、接着剤、熱硬化性樹脂等にセラミック絶縁粒子を混合することで接触抵抗を確保するようにしてもよい。前述したように、介在させる樹脂等の厚みが厚く、破断前の寸法の100分の1以上の寸法変化があると最終仕上げ加工が必要であるが、本実施形態においては、破断面に垂直な方向の寸法増加が破断前の寸法の100分の1以下となる厚みにできるので、コストダウン、工程の簡素化を図ることができる。なお、低導電材を、磁石片の破断面の少なくとも一部の領域に配設することができる。以上詳細に説明したが、いずれにしても、上記した各実施例は、それら各実施例にのみ適用することに限らず、一の実施例において説明した構成を、他の実施例に準用若しくは適用し、さらには、それを任意に組み合わせることができるものであることは勿論である。市販されているNdFeB焼結磁石電気抵抗率:約150μΩmを用いて、表1,図5に示す実施例1、比較例1,2に示す界磁極用磁石体を作製した。表1は、比較例1,2と本発明に相当する実施例1とを対比したものであり、図5Aは比較例1,Bは比較例2,Cは本発明に相当する実施例1の構造をそれぞれ示す斜視図、図6は、比較例1,2と実施例1に交番磁界を与えたときの経過時間と温度上昇の関係を示している。比較例1は、上記した永久磁石30 ́に相当するものであり、市販されているNdFeB焼結磁石電気抵抗率:約150μΩmを縦,横,高さを20×10×5mmとした直方体形に成形したもの、比較例2は、同磁石を回転砥石を用いて2つに切断し、これらの対向切断面間にデュポン社製ノーメックス紙厚さ:50μmを挟んだものである。そして、実施例1は、同上の永久磁石30 ́を破断分割することにより形成した隣接する2つの磁石片どうしを、これらの破断面どうしを対向当接させて並列したものであり、上記した第一の実施形態に係る界磁極用磁石体30に相当している。上記の比較例2は、分割形状の磁石を作製するために回転砥石を用いた切断を行ったが、切断に約1分を費やした。また、砥石厚みは0.8mmであったため、分割なしの比較例1に対して材料歩留まりは約96となった。これに対して、実施例1では破断分割を1s以下で行うことができ、そのときの材料歩留まりは比較例1と同じく100となった。また、破断分割後に組み合わせた界磁極用磁石体30の寸法は、破断前の永久磁石の寸法と全く同じであった。ところで、永久磁石に交番磁界を与えることにより渦電流が生じて発熱することについては、上述したとおりである。そこで、磁石を分割したときの発熱抑制効果を見るためにそれぞれの磁石を空芯コイル図示しない内に設置し、交番磁界を60s間与えることで磁石温度が何度上昇するかを確認した。その結果を図6に示している。図6に示すように、比較例1では60s間で21°Cの温度上昇が見られたが、比較例2では発熱が抑制され、17°Cの温度上昇に抑えられている。一方、実施例1では16°Cの温度上昇になり、比較例2と同等の発熱抑制効果が確認された。すなわち、従来においては、発熱抑制効果を得るために、上記の絶縁層絶縁紙が必須の要件であると考えられていたが、本実施例のような破断面を形成することによっても、比較例2と同等の発熱抑制効果を得られることを確認できた。また、発熱の抑制は、破断面の数、従ってまた、分割する数が増加するのに従って、より効果的に発揮できるものと考えられる。以上のことから、実施例1では、絶縁紙を介して永久磁石を組み合わせた比較例2と同等の発熱抑制効果を持つとともに、材料歩留まりが良好で、かつ、簡便な作製方法で得ることができるものである。なお、本実施例では2分割した磁石片を作製したが、材料歩留まりや工程簡略化及び寸法精度向上の効果は分割数が増加させるほど大きくなる。表2は、比較例1,2と、本発明に相当する実施例1~4に示す界磁極用磁石体の抵抗測定と発熱評価を対比したもの、表3は、破断面一つ当りの接触抵抗値と発熱による温度上昇を示すものである。また、図8は、上記各界磁極用磁石体の電気抵抗値を測定するための抵抗測定装置の要部を示す説明図、図9は、上記各界磁極用磁石体の発熱を測定するための発熱測定装置の構成を示す説明図である。なお、表2における比較例1,2、実施例1~4は、表3においては、順に◇、□、△、×、○、●がそれぞれ対応している。30×30×厚さ5mmの永久磁石を3分割し、表2に示す比較例1,2と、本発明に相当する実施例1~4に示す界磁極用磁石体を作成した。図8に示す抵抗測定装置Bは、ACミリオームテスタHIOKI社製を用いた4端子法による測定を行うものであり、冶具50,51の間に挟み込んだ界磁極用磁石体70に、破断面に直交する方向αに荷重を作用するものであり、任意値の荷重を加えられるようになっている。なお、冶具50,51と界磁極用磁石体70との間は絶縁されている。界磁極用磁石体70は、上記した30×30×厚さ5mmの永久磁石を3分割して、三つの磁石片71~73を、互いの破断面を直接当接させて対向した構成のものである。なお、52,53はリード端子であり、磁石片71と磁石片73に接続している。図9に示す発熱測定装置Cは、円筒形の空芯誘導コイル60内に、界磁極用磁石体70を断熱材61,62に挟持固定した状態で配置したものであり、その界磁極用磁石体70に5kHz、6mTの交番磁界をかけることにより、サンプル界磁極用磁石体70表面の温度上昇を測定するものである。なお、80は空芯誘導コイル60に向けて送出する所要の信号を発生するための信号発生器、81は、上記信号発生器80で発生した所要の信号を増幅するための増幅器、82は、空芯誘導コイル60、界磁極用磁石体70及び断熱材61,62を収容した有底円筒形のケースである。表2に示す比較例1,2と、本発明に相当する実施例1~4に示す界磁極用磁石体とを、破断面を対向させて上記冶具等に固定し、その電気抵抗値と発熱の測定をそれぞれ行った。表2において、比較例1として示すものは分割を行っていない磁石、比較例2として示すものは、切断によって10mm幅に3分割するとともに、破断面間に絶縁紙を挟み込んだものである。上記比較例1,2について、上記の電気抵抗値の測定と発熱の評価を行ったところ、比較例1に示すものは、抵抗値は約0.3mΩ10mm幅に分割された磁石一つの抵抗値に換算すると0.1mΩであり、60秒後に20°Cの温度上昇が認められた。また、絶縁を行った比較例2では抵抗値は測定不可であるが、60秒後の温度上昇は6°Cに抑えられた。次に、表2において実施例1として示すものは、破断分割により作製した磁石片である。実施例1として示すものの接触抵抗値を変化させながら実験を行ったところ、磁石片間の破断面界面ともいう。1つあたりに換算した接触抵抗値が5mΩ以上の場合には完全に絶縁した上記比較例2と同等の発熱抑制効果が認められた表3参照。接触抵抗値が5mΩよりも小さくなると温度上昇が大きくなり始め、0.5mΩでは10°Cの上昇比較例1の半分が見られた。接触抵抗0.5mΩでは比較例2に対しては効果が小さくなるものの比較例1と比べると温度上昇は半分に抑制されているため、効果は十分認められる。しかし、これ以上接触抵抗が低下すると急激な発熱上昇が認められるため、界面1つあたりの接触抵抗値0.5mΩ素材抵抗値の5倍より大きな接触抵抗を保っていれば、発熱抑制効果が得られると言える。また、実施例2として破断によって10mm幅に3分割を行いエポキシ系接着剤アラルダイトによって分割界面の接着を行ったものについても評価を行った。実施例2では接触界面1つあたりの抵抗値が1.5mΩ素材抵抗値の15倍であり、温度上昇は8°Cまで抑えられた表3参照。この場合の接着層の介在による寸法変化は、磁石長さ30mmに対して10μm未満であり、測定不可であったため、寸法精度良く必要な接触抵抗を得る方法として有用と考えられる。さらにまた、さらに高い接触抵抗を保持するために実施例3に示すものは、樹脂塗料を10~20μmの厚みとなるように破断分割界面破断面にスプレー塗布したものである。上記実施例3に示すものの場合、接触抵抗値が680mΩと十分高い値を示し、比較例2と同等の発熱抑制効果が見られた表3参照。スプレー塗布による寸法誤差としては0.1程度であり、寸法精度良く必要な接触抵抗を得る方法として有用と考えられる。実施例4に示すものは300°C、1時間の大気中加熱処理により破断面に酸化皮膜を形成させたものである。この場合、接触抵抗値は430mΩと高い値を示し、比較例2と同等の発熱抑制効果が見られた表3参照。"