吸込温度を検知する吸込温度検出手段と、目標室温を設定する温度設定手段と、運転時間をタイマ設定値と比較しタイマ設定値に達した時に運転を停止する切タイマ手段と、人体の活動量を検知する活動量検知手段を設け、前記切タイマ手段を操作することによって、運転を自動的に停止する切タイマ機能を有する空気調和機であって、切タイマ機能を有効にしてから第一の所定時刻までの活動量を積算した第一の活動量積算値と、第二の所定時刻から前記切タイマ手段で設定した運転停止時刻までの活動量を積算した第二の活動量積算値とを比較し、前記第二の活動量積算値が、前記第一の活動量積算値以上の場合、切タイマ手段で設定した運転停止時刻を一定時間延長することを特徴とする空気調和機。前記切タイマ手段で設定した運転停止時刻の延長に制限を設けたことを特徴とする請求項1に記載の空気調和機。しかしながら、前記従来の構成は、運転停止時刻に達した場合に運転をいきなり停止してしまうと、急に暑苦しくなったりすることを防ぐためのものであるが、省エネ性の観点からは改善の余地があった。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、省エネ性能を向上させた切タイマ機能を有する空気調和機を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の空気調和機は、吸込温度を検知する吸込温度検出手段と、目標室温を設定する温度設定手段と、運転時間をタイマ設定値と比較しタイマ設定値に達した時に運転を停止する切タイマ手段と、人体の活動量を検知する活動量検知手段を設け、切タイマ手段を操作することによって、運転を自動的に停止する切タイマ機能を有する空気調和機であって、切タイマ機能を有効にしてから第一の所定時刻までの活動量を積算した第一の活動量積算値と、第二の所定時刻から切タイマ手段で設定した運転停止時刻までの活動量を積算した第二の活動量積算値とを比較し、第二の活動量積算値が、第一の活動量積算値以上の場合、切タイマ手段で設定した運転停止時刻を一定時間延長することにより、活動量が切タイマ設定時よりも大きい時は、切タイマ動作時刻を延長させて快適性を維持させ、活動量が切タイマ設定時よりも小さい時は、安静状態にあると判断し、切タイマ設定時刻に運転を停止させて、無駄なエネルギー消費を防止することができる。本発明は、省エネ性能を向上させた切タイマ機能を有する空気調和機を提供することができる。第1の発明の空気調和機は、吸込温度を検知する吸込温度検出手段と、目標室温を設定する温度設定手段と、運転時間をタイマ設定値と比較しタイマ設定値に達した時に運転を停止する切タイマ手段と、人体の活動量を検知する活動量検知手段を設け、切タイマ手段を操作することによって、運転を自動的に停止する切タイマ機能を有する空気調和機であって、切タイマ機能を有効にしてから第一の所定時刻までの活動量を積算した第一の活動量積算値と、第二の所定時刻から切タイマ手段で設定した運転停止時刻までの活動量を積算した第二の活動量積算値とを比較し、第二の活動量積算値が、第一の活動量積算値以上の場合、切タイマ手段で設定した運転停止時刻を一定時間延長することにより、活動量が切タイマ設定時よりも大きい時は、切タイマ動作時刻を延長させて快適性を維持させ、活動量が切タイマ設定時よりも小さい時は、安静状態にあると判断し、切タイマ設定時刻に運転を停止させて、無駄なエネルギー消費を防止することができる。第2の発明の空気調和機は、特に第1の発明において、切タイマ手段で設定した運転停止時刻の延長に制限を設けたことにより、無駄に時間を延長することない構成とすることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における空気調和機の制御ブロック図を示すものである。図1において、切タイマ手段1はタイマ設定値と運転時間の比較を常に行いタイマ設定時間に達した場合制御手段5に空気調和機の停止信号を送信する。また、制御手段5は、活動量検知手段4で検知した活動量を一定時間t毎に積算し、活動量の積算値として保持している。なお、活動量検知手段4とは、赤外線センサで構成されており、周囲の温度変化を検知することで活動量を大中小の3段階に分けて検出している。活動量が大の場合が、活動量が小の場合に比べて、人体が活発に活動していることを意味する。また活動量は本実施の形態のように3段階に限るものではなく、例えば、4段階、5段階と分かれていても問題は無い。また、空気調和機の室内機に吸込まれる室内の温度を検知する吸込温度検出手段2、温度設定手段の設定温度と吸込温度検出手段の吸込温度の差により空気調和機の能力を決定する温度設定手段3を有している。以上のように構成された空気調和機の制御ブロックについて、以下その動作、作用を図2のフローチャートに従って説明する。まず、通常の運転時、切タイマ設定時問わず、一定時間t毎に活動量の積算を行っている。よって、切タイマ運転を設定した後において、ステップ1、ステップ2では一定時間t毎に活動量の積算を行う。このとき、一定時間tは5分、10分など適宜変更が可能である。次に、ステップ3では切タイマ運転を設定してから、第一の所定時刻TS後までの活動量の積算値KSを算出する。このとき、第一の所定時刻TSとは、切タイマ運転を設定した時間からの相対的に設定される時刻であり、例えば、切タイマ運転を23時に設定したときに、23時から30分経過後を第一の所定時刻TSと設定される。なお、30分経過したときに第一の所定時刻TSを迎えるとしたが、これに限定されることはなく、例えば、1時間や20分経過後としても問題は無い。要するに、切タイマ運転を設定した際の活動量がどの程度であるかを検出できればよい。次に、ステップ4では、第二の所定時刻TEから切タイマが動作する時刻すなわち、切タイマ運転による運転停止時刻までの活動量KEを算出する。このとき第二の所定時刻TEとは、切タイマ運転で設定された停止時刻からの相対的に設定される時刻であり、例えば、切タイマ運転によって25時に運転が停止されると設定されている場合には、25時から30分遡った時刻を第二の所定時刻TEと設定される。なお、30分遡った時刻を第二の所定時刻TEとしたが、これに限定されることはなく、例えば、切タイマによる運転停止時刻から1時間や20分遡ったところを第二の所定時刻TEとしても問題は無い。要するに、切タイマによって運転が停止する際の活動量がどの程度であるかを検出できればよい。次に、ステップ5では切タイマ動作時刻かどうかの判定を行う。切タイマ動作時刻であれば、ステップ6、ステップ7にて活動量積算値KSとKEの比較を行い活動量積算値KS≦活動量積算値KEであれば、切タイマ動作時刻に近づくに従い人体の活動量が低下してきた快適と判断と判断し切タイマ動作時刻にステップ9にてエアコンを停止させる。一方、活動量積算値KS>活動量積算値KEであれば切タイマ動作時刻に近づくに従い人体の活動量が増加してきた不快と判断と判断し、ステップ8で切タイマ動作時刻を一定時間Ta延長させる。これによって、切タイマ設定時点の活動量より切タイマ動作時点の活動量が大きい場合は切タイマ時刻の延長を行うため利用者が不快感なく就寝できる。活動量が小さい場合は設定時刻にて空気調和機を停止させるため余分な運転が無く無駄なエネルギーの消費を防止することができる。実施の形態2図3は本発明の実施の形態2における空気調和機の制御ブロックの動作フローチャートである。ステップ5以外の動作については実施の形態1と同様のため説明は省略する。ステップ5において、延長時間の積算値が延長時間の制限値Tmaxを越えるかどうかの判断を行う。延長時間の積算値が延長時間の制限値Tmaxを超えるまでは切タイマ動作時刻の延長を行い、制限値Tmaxを越えた場合はエアコンを停止させる。これにより、空調負荷の状態によっては切タイマ時刻の延長を更に行うことができるので、夏場の寝苦しい空調環境において利用者が不快感なく就寝できる。実施の形態3図4は本発明の実施の形態3における空気調和機の制御ブロックの動作フローチャートである。ステップ10、11以外は実施の形態1と同様のため説明は省略する。ステップ10において活動量積算値KEと所定の活動量K0の比較を行う。活動量積算値KEが所定の活動量K0以上の場合、ステップ11において空気調和機の能力を大とする。これにより、空調負荷の状態によっては空気調和機の能力を大とするため、夏場の寝苦しい空調環境において利用者が不快感なく就寝できる。