交流200V電源を整流して平滑化する整流平滑回路、該整流平滑回路の出力を高周波電流に変換するインバータ回路、該インバータ回路からの高周波電流により調理器を誘導加熱する加熱コイル、前記インバータ回路を制御するインバータ制御手段、およびデータを送受信する送受信制御手段を有する主電磁調理器と、調理器を誘導加熱する加熱コイル、調理器の温度を検出するための温度検出手段、およびデータを送受信する送受信制御手段を有する卓上型電磁調理器と、前記主電磁調理器と前記卓上型電磁調理器とを着脱可能に結合し、前記主電磁調理器のインバータ回路の高周波電流を前記卓上型電磁調理器の加熱コイルに流すためのケーブルとを備え、前記卓上型電磁調理器の送受信制御手段は、調理器の目標温度と前記温度検出手段により検出された調理器温度を関連付けてデータとして前記ケーブル上に送信し、前記主電磁調理器の送受信制御手段は、前記データが受信されたとき目標温度と調理器温度を抽出して前記インバータ制御手段に通知し、前記インバータ制御手段は、これら目標温度と調理器温度を基に前記インバータ回路を制御することを特徴とする電磁調理器システム。前記主電磁調理器の送受信制御手段は、前記データが受信されたとき目標温度と調理器温度を抽出すると共に、これら目標温度と調理器温度をデータとして前記ケーブル上に返送し、前記卓上型電磁調理器の送受信制御手段は、前記データが返送されたとき目標温度と調理器温度を抽出して、先に送信した目標温度および調理器温度とそれぞれ比較して同一か否かを判別し、同一でないときその旨を表示すると共に、同一か否かを前記主電磁調理器に送信することを特徴とする請求項1記載の電磁調理器システム。非特許文献1に記載の卓上型電磁調理器は、電源がAC100であるため火力が弱く、加熱コイルの他に各回路を備えているため、重量及びサイズが大きくなっていた。また、この卓上型電磁調理器をAC200V電源対応の回路構成に変更したとしても、家庭でAC200Vのコンセントは無い場合が多く、仮に有っても場所が限られていて使える場所が制限されていた。また、特許文献1に記載の電磁調理器では、加熱ユニットを分離できるようになっているが、加熱ユニット側から温度設定ができなかった。本発明は、前記のような課題を解決するためになされたもので、火力が強くしかも小型で薄く、加熱ユニット側から温度設定が可能な電磁調理器システムを得ることを目的とする。本発明に係る電磁調理器システムは、交流200V電源を整流して平滑化する整流平滑回路、整流平滑回路の出力を高周波電流に変換するインバータ回路、インバータ回路からの高周波電流により調理器を誘導加熱する加熱コイル、インバータ回路を制御するインバータ制御手段、およびデータを送受信する送受信制御手段を有する主電磁調理器と、調理器を誘導加熱する加熱コイル、調理器の温度を検出するための温度検出手段、およびデータを送受信する送受信制御手段を有する卓上型電磁調理器と、主電磁調理器と卓上型電磁調理器とを着脱可能に結合し、主電磁調理器のインバータ回路の高周波電流を卓上型電磁調理器の加熱コイルに流すためのケーブルとを備え、卓上型電磁調理器の送受信制御手段は、調理器の目標温度と温度検出手段により検出された調理器温度を関連付けてデータとしてケーブル上に送信し、主電磁調理器の送受信制御手段は、データが受信されたとき目標温度と調理器温度を抽出してインバータ制御手段に通知し、インバータ制御手段は、これら目標温度と調理器温度を基にインバータ回路を制御する。本発明においては、交流200Vを電源とする主電磁調理器のインバータ回路からの高周波電流を卓上型電磁調理器の加熱コイルに供給するようにしたので、火力の強い卓上型電磁調理器を提供でき、しかも卓上型電磁調理器側から調理容器の目標温度を設定できるので、使い勝手が良い。また、卓上型電磁調理器側には、交流200Vを受ける整流平滑回路、インバータ回路を備えていないので、小型で薄く軽量な卓上型電磁調理器が得られ、しかも独立型の卓上型電磁調理器のものよりも価格を安くできるという効果がある。さらに、卓上型電磁調理器から目標温度と調理器温度をケーブルを介して主電磁調理器に伝送して、その目標温度と調理器温度とを基にインバータ回路を制御させるようにしたので、主電磁調理器側で設定するのと変わりなく動作することができる。また、主電磁調理器で受け取った目標温度と調理器温度を卓上型電磁調理器側で確認させるようにしたので、正確な温度制御が可能になった。実施の形態1.図1は本発明の実施の形態1に係る電磁調理器システムの構成を示すブロック図である。実施の形態1に係る電磁調理器システムは、図1に示すように、ビルトイン型あるいは据置型の主電磁調理器1と、卓上型電磁調理器11と、各調理器1、11に設けられたコネクタ52に着脱可能に結合するためのケーブル51とを備えている。主電磁調理器1は、AC200V用のコンセントに接続される整流平滑回路2、本調理器1に設けられた加熱コイル図示せずと接続されているインバータ回路3、入力表示回路4、制御回路5、卓上型電磁調理器11使用時にインバータ回路3から出力される高周波電流以下、コイル電流というを検出する電流検出部6などを備えている。前述した入力表示回路4は、電源の入り/切り、火力設定などの操作を行うための各種スイッチや、本調理器1と卓上型電磁調理器11の何れかの使用を選択するための使用モード切替用のスイッチ、調理状況火力や温度などを表示するための液晶ディスプレイあるいはLEDを備えている。制御回路5は、使用モードが本調理器1の場合、入力表示回路4からの入力情報および電流検出部6により検出されたコイル電流に基づいてインバータ回路3を制御し、使用モードが卓上型電磁調理器11の場合は、電流検出部6により検出されたコイル電流に基づいてインバータ回路3を制御する。使用モードの切替は、インバータ回路3の出力側に設けられた切替スイッチ図示せずによって行われ、通常は本調理器1の加熱コイル側を接続している。卓上型電磁調理器11は、卓上型の加熱プレートで、AC100V用のコンセントと接続するための電源コードが設けられ、加熱コイル12と、加熱コイル12の一端とコネクタ52との間に挿入された例えば常閉の接点を有するリレー13と、制御回路14と、入力表示回路15と、鍋温度を検出する温度検出部16と、加熱コイル12に流れるコイル電流を検出する電流検出部17とを備えている。前述の入力表示回路15は、目標温度を設定するためのスイッチや、設定温度や検出温度を表示するための液晶ディスプレイ等の表示装置を備えている。制御回路14は、電源コードをコンセントに接続することによる電源立ち上がりを検知するとリレー13をオン励磁させてその接点をオフにし、この後に、入力表示回路15の操作による目標温度が設定されたときは、鍋温度がほぼ目標温度になるようにリレー13を制御する。次に、実施の形態1の動作について説明をする。卓上型電磁調理器11を使用する場合、まず、ケーブル51でビルトイン型あるいは据置型の主電磁調理器1と接続し、主電磁調理器1の入力表示回路4を操作して卓上型電磁調理器11の使用モードに切り替えると、主電磁調理器1の制御回路5は、本調理器1の加熱コイルとインバータ回路3とを接続状態にしている切替スイッチ図示せずを卓上型電磁調理器11側に切り替え、インバータ回路3の出力電流を最低まで落とした状態で加熱コイル12に供給し、電流検出部6を通してその電流を監視する。一方、卓上型電磁調理器11の電源コードをAC100V用のコンセントに接続すると、制御回路14は、電源の立ち上がりを検知したときにリレー13の接点をオフにして入力電流を遮断し、目標温度の設定を待つ。その後、入力表示回路15の操作により目標温度が設定されると、リレー13の接点をオンにし、インバータ回路3の出力電流を取り込む。この時、主電磁調理器1の制御回路5は、再び電流が流れ出したと判断して鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6により検出されたコイル電流を基に判別し、負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3を駆動する。卓上型電磁調理器11の制御回路14は、鍋温度を温度検出部16を通して検出し、目標温度に達したか否かを判別する。鍋温度が目標温度に達していないときはリレー13のオン状態を保持し、鍋温度が目標温度に達したときは、リレー13の接点をオフにして、鍋温度が目標温度より低い所定温度になるまで、この状態を継続する。リレー13の接点をオフするタイミングは、電流検出部17によって検出されたコイル電流がゼロになったときである。なお、リレー13の遅れ時間を考慮して、コイル電流がゼロになる少し手前で接点をオフするようにしても良い。一方、主電磁調理器1の制御回路5は、電流検出部6を通してコイル電流が遮断されたことを検知すると、インバータ回路3の出力電流を最低限まで落とし、再び電流が増加するのを待つ。この時、卓上型電磁調理器11の制御回路14は、前述したように鍋温度が目標温度より低い所定温度まで低下したか否かを判別しており、温度検出部16により検出された鍋温度が所定温度まで低下したことを検知したときに再びリレー13の接点をオンにする。主電磁調理器1の制御回路5は、リレー13のオンにより再び電流が流れ出したことを検知したとき、前記と同様に、鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6により検出されたコイル電流を基に判別し、負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3を制御する。これ以降は、各調理器1、11において、それぞれ前述した一連の動作を繰り返し行う。以上のように実施の形態1によれば、交流200Vを電源とする主電磁調理器1のインバータ回路3からの高周波電流を卓上型電磁調理器11の加熱コイル12に供給するようにしたので、火力の強い卓上型電磁調理器11を提供でき、しかも卓上型電磁調理器11側から調理容器の目標温度を設定できるので、使い勝手が良い。また、卓上型電磁調理器11側には、交流200Vを受ける整流平滑回路、インバータ回路を備えていないので、小型で薄く軽量な卓上型電磁調理器11が得られ、このため、プレートの感覚で使用可能であり、細い隙間に立て掛けて収納できるため場所を取らず、しかも独立型の卓上型電磁調理器のものよりも価格を安くできるという効果がある。さらに、交流100Vを電源とする卓上型電磁調理器と比べ、電圧が高い分高周波電流は少なくて済むので、加熱コイル12の発熱を抑えられ、このため、冷却用のファンの小型化あるいは加熱コイル12の自然冷却によるファンレスも可能になり、騒音を低減させる効果も期待できる。なお、前記の実施の形態1では、卓上型電磁調理器11の加熱コイル12に流れるコイル電流をリレー13で入り切りするようにしたが、半導体のスイッチング素子を用いても同様の動作と効果を得ることができる。実施の形態2.実施の形態1では、卓上型電磁調理器11の制御回路14や入力表示回路15、リレー13などの電源としてAC100V用のコンセントから取るようにしたが、実施の形態2は、加熱コイル12の電磁誘導による誘導起電力を利用して内部電源を得るようにしたものである。図2は本発明の実施の形態2に係る電磁調理器システムの卓上型電磁調理器の内部電源を示すブロック図である。なお、図1で説明した実施の形態1と同一又は相当部分には同じ符号を付し説明を省略する。卓上型電磁調理器11の内部電源は、加熱コイル12の外周に巻回された受電コイル19と、受電コイル19に接続された整流平滑回路20と、リレー13や各回路14、15、温度検出部16、電流検出部17、本調理器11内を冷却するファン18などに必要な定電圧を生成する定電圧電源回路21とからなっている。次に、実施の形態2の動作について説明をする。ケーブル51を介したインバータ回路3からの電流が卓上型電磁調理器11の加熱コイル12に流れると、コイル電流による電磁誘導によって受電コイル19に誘導起電力が発生し、整流平滑回路20に印加する。この時、整流平滑回路20はその電力を整流して平滑化し、定電圧電源回路21は、その出力からリレー13や各回路14、15、ファン18などに必要な定電圧を生成して供給する。制御回路14は、定電圧電源回路21からの定電圧の印加により電源の立ち上がりを検知すると、リレー13を励磁させてその接点をオフにし、この状態を目標温度が設定されるまで継続する。この状態が長いときは、定期的にリレー13の接点をオンして、内部電源を得るようにする。また、加熱調理が終了してからリレー13のオフ状態が長いときは、前記と同様にその接点を定期的にオンする。なお、接点のオン回数を極力少なくする場合は、電気二重層コンデンサなどを用いる。以上のように実施の形態2によれば、卓上型電磁調理器11の加熱コイル12の外周に受電コイル19を巻回し、この受電コイル19に発生する誘導起電力を利用して内部電源が得られるようにしたので、卓上型電磁調理器11にAC100Vの電源コードが不要になり、内部構造が簡単になって形状を小さくでき、重量も軽くなった。また、使用場所の自由度も高まるという効果がある。実施の形態3.実施の形態2では、卓上型電磁調理器11の内部電源として受電コイル19に発生する誘導起電力を利用することを述べたが、受電コイル19で得られる誘導起電力をファン18の駆動だけに利用し、リレー13や制御回路14など他の部品には電池で動作するようにしても良い。このようにした場合、制御回路14の電源を生かすために定期的に加熱コイル12に電流を流して電気二重層コンデンサに充電する必要が無くなる。また、電池の容量に余裕が無い場合は、受電コイル19でリレー13とファン18を駆動し、制御回路14など他の部品は、電池で動作するようにしても良い。この場合、リレー13用に電気二重層コンデンサが必要となる。これにより、ビルトイン型あるいは据置型の主電磁調理器1の立ち上がりとは無関係に卓上型電磁調理器11だけで目標温度の設定や鍋の温度測定が可能になり、また、ファン18を加熱動作と常に連動させることが可能になる。実施の形態4.図3は本発明の実施の形態4に係る電磁調理器システムの構成を示すブロック図、図4は主電磁調理器のインバータ回路の構成を示す図である。なお、図1で説明した実施の形態1と同一又は相当部分には同じ符号を付し説明を省略する。卓上型電磁調理器11の加熱コイルは、同心円状に巻回された内加熱コイル12aと外加熱コイル12bとからなっている。なお、図3では内加熱コイル12aと外加熱コイル12bとを併設して示しているが、これはわかり易くするためで、内加熱コイル12aの外周に外加熱コイル12bが巻回されている。内加熱コイル12a側には、温度検出部16aおよびコイル電流を検出する電流検出部17aが設けられ、外加熱コイル12b側には、温度検出部16bおよびコイル電流を検出する電流検出部17bが設けられている。また、内加熱コイル12aと外加熱コイル12bの共有線上にリレー13の接点常閉が挿入されている。主電磁調理器1のインバータ回路3は、図4に示すように、2つの加熱コイル34、35を共通に駆動する共通アーム31と、一方の加熱コイル34を共通アーム31とで駆動する第1アーム32と、他方の加熱コイル35を共通アーム31とで駆動する第2アーム33とから構成されている。また、一方の加熱コイル34は共振コンデンサ36と共振回路を形成し、他方の加熱コイル35は共振コンデンサ37と共振回路を形成する。2つの加熱コイル34、35の相互の影響を無くすため、2つの加熱コイル34、35のインダクタンスと2つの共振コンデンサ36、37の値は同じになっていることが望ましい。最初に共通アーム31の上側IGBTと第1および第2アーム32、33の下側IGBTがオンし、所定の通電時間経過後に第1および第2アーム32、33の下側IGBTがオフして上側IGBTがオンする。次に、少なくとも前記の所定の通電時間経過後に共通アーム31の上側IGBTがオフして下側IGBTがオンする。さらに、所定の通電時間経過後に第1および第2アームの下側IGBTがオンして上側IGBTがオフする。そして、少なくとも所定の通電時間経過後に共通アーム31の上側IGBTがオンして下側IGBTがオフし、最初の動作に戻る。この動作を順次繰り返し行う。一方の加熱コイル34のみを駆動する場合は共通アーム31と第1アーム32とをオンオフ制御し、第2アーム33をオフ状態のままにする。主電磁調理器1に設けられた入力表示回路4の操作で2つの加熱コイル34、35の同時加熱、交互加熱、単独加熱の何れかを選択ができる。本実施の形態では、温度検出部をそれぞれの加熱コイルに対応して設けられているが、1個の鍋を加熱するため、1個で検出するようにしても良い。次に、実施の形態4の動作について説明する。実施の形態1と同様にケーブル51で双方を接続した後に、主電磁調理器1の入力表示回路4を操作して卓上型電磁調理器11の使用モードに切り替え、例えば同時加熱を選択すると、主電磁調理器1の制御回路5は、本調理器1の加熱コイル図示せずとインバータ回路3とを接続状態にしている切替スイッチ図示せずを卓上型電磁調理器11側に切り替え、インバータ回路3の出力電流を最低まで落とした状態で内加熱コイル12aと外加熱コイル12bに供給し、電流検出部6a、6bを通して各電流を監視する。一方、卓上型電磁調理器11の制御回路14は、例えばAC100Vの印加によって電源の立ち上がりを検知すると、リレー13の接点をオフにして入力電流を遮断し、目標温度の設定を待つ。その後、入力表示回路15の操作により目標温度が設定されると、リレー13の接点をオンにし、インバータ回路3の出力電流を取り込む。この時、主電磁調理器1側の制御回路5は、再び電流が流れ出したと判断して鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6a、6bにより検出されたコイル電流を基に判別し、負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3の共通アーム31、第1および第2アーム32、33をそれぞれ駆動する。卓上型電磁調理器11の制御回路14は、鍋温度を温度検出部16a、16bを通して検出し、目標温度に達したか否かを判別する。鍋温度が目標温度に達していないときはリレー13のオン状態を保持し、鍋温度が目標温度に達したときは、電流検出部17a、17bによって検出されたコイル電流がゼロになったところでリレー13の接点をオフにし、鍋温度が目標温度より低い所定温度になるまで、この状態を継続する。一方、主電磁調理器1の制御回路5は、電流検出部6a、6bを通して監視しているコイル電流が遮断されたことを検知すると、インバータ回路3の出力電流を最低まで落とし、再び電流が増加するのを待つ。この時、卓上型電磁調理器11の制御回路14は、前述したように鍋温度が目標温度より低い所定温度まで低下したか否かを判別しており、温度検出部16a、16bにより検出された鍋温度が所定温度まで低下したことを検知したときに再びリレー13の接点をオンにする。主電磁調理器1の制御回路5は、リレー13のオンにより再び電流が流れ出したことを検知したとき、前記と同様に、鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6a、6bにより検出されたコイル電流を基に判別し、負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3を制御する。これ以降は、各調理器1、11において、それぞれ前述した一連の動作を繰り返し行う。以上のように実施の形態4によれば、交流200Vを電源とする主電磁調理器1のインバータ回路3からの高周波電流を卓上型電磁調理器11の内加熱コイル12aと外加熱コイル12bに、また何れか一方に供給するようにしたので、火力の強い卓上型電磁調理器11を提供でき、しかも卓上型電磁調理器11側から調理容器の目標温度を設定できるので、使い勝手が良い。また、卓上型電磁調理器11側には、交流200Vを受ける整流平滑回路、インバータ回路を備えていないので、小型で薄く軽量な卓上型電磁調理器11が得られ、このため、プレートの感覚で使用可能であり、細い隙間に立て掛けて収納できるため場所を取らないという効果がある。さらに、内加熱コイル12aと外加熱コイル12bの組合せで加熱できるため、より細かい火力制御が可能となり、火力の制御範囲も広くなり、均一に加熱する事ができ、色々な鍋の大きさに効率よく対応できる。実施の形態5.次に、2口の加熱コイルを有する卓上型電磁調理器を備えた電磁調理器システムについて説明する。図5は本発明の実施の形態5に係る電磁調理器システムの構成を示すブロック図である。なお、図3で説明した実施の形態4と同一又は相当部分には同じ符号を付し説明を省略する。卓上型電磁調理器11の加熱コイルは、第1加熱コイル12aと第2加熱コイル12bとからなり、第1加熱コイル12a側には、温度検出部16aおよびコイル電流を検出する電流検出部17aが設けられ、第2加熱コイル12b側には、温度検出部16bおよびコイル電流を検出する電流検出部17bが設けられている。また、第1加熱コイル12aの一端側にはリレー13aの接点常閉が接続され、第2加熱コイル12bの一端側にはリレー13bの接点常閉が接続されている。主電磁調理器1の切替スイッチ図示せずにより卓上型電磁調理器11側に切り替えられた場合、前記のリレー13aの接点は、ケーブル51を介してインバータ回路3の第1アーム32と接続され、リレー13bの接点は、ケーブル51を介してインバータ回路3の第2アーム33と接続される。次に、実施の形態5の動作について説明する。実施の形態1と同様にケーブル51で双方を接続した後に、主電磁調理器1の入力表示回路4を操作して卓上型電磁調理器11の使用モードに切り替え、例えば2口の加熱コイルを選択すると、主電磁調理器1の制御回路5は、本調理器1の加熱コイル図示せずとインバータ回路3とを接続状態にしている切替スイッチ図示せずを卓上型電磁調理器11側に切り替え、インバータ回路3の出力電流を最低まで落とした状態で第1および第2加熱コイル12a、12bに供給し、電流検出部6a、6bを通して各電流を監視する。一方、卓上型電磁調理器11の制御回路14は、例えばAC100Vの印加によって電源の立ち上がりを検知すると、リレー13a、13bの各接点をオフにして入力電流を遮断し、目標温度の設定を待つ。その後、入力表示回路15の操作により、それぞれの目標温度が設定されると、リレー13a、13bの各接点をオンにし、インバータ回路3の出力電流を取り込む。この時、主電磁調理器1の制御回路5は、再び電流が流れ出したと判断して、鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6a、6bにより検出されたコイル電流を基に判別し、各負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3の共通アーム31、第1および第2アーム32、33をそれぞれ駆動する。卓上型電磁調理器11の制御回路14は、それぞれの鍋温度を温度検出部16a、16bを通して検出し、対応する目標温度に達したか否かをそれぞれ判別する。各鍋温度がそれぞれの目標温度に達していないときはリレー13a、13bのオン状態を保持し、何れか一方の鍋温度が目標温度に達したとき、あるいは両方の鍋温度がそれぞれの目標温度に達したときは、電流検出部17a、17bによって検出された各コイル電流がゼロになったところでリレー13a、13bの各接点をオフにし、各鍋温度がそれぞれの目標温度より低い所定温度になるまで、この状態を継続する。一方、主電磁調理器1の制御回路5は、電流検出部6a、6bを通して監視している各コイル電流が遮断されたことを検知すると、遮断された側のインバータ回路3の出力電流を最低限まで落とし、再び電流が増加するのを待つ。この時、卓上型電磁調理器11の制御回路14は、前述したように各鍋温度がそれぞれの目標温度より低い所定温度まで低下したか否かを判別しており、温度検出部16a、16bにより検出された各鍋温度が所定温度まで低下したことを検知したときに再びリレー13a、13bの各接点をオンにする。主電磁調理器1の制御回路5は、リレー13a、13bのオンにより再び電流が流れ出したことを検知したとき、前記と同様に、鍋の有無及び鍋の種類を電流検出部6a、6bにより検出されたコイル電流を基に判別し、各負荷鍋の材質に適合した最大電力で加熱されるように、インバータ回路3の共通アーム31、第1および第2アーム32、33をそれぞれ駆動する。これ以降は、各調理器1、11において、それぞれ前述した一連の動作を繰り返し行う。以上のように実施の形態5によれば、交流200Vを電源とする主電磁調理器1のインバータ回路3からの高周波電流を卓上型電磁調理器11の第1および第2加熱コイル12a、12bに、また何れか一方に供給するようにしたので、火力の強い卓上型電磁調理器11を提供でき、しかも卓上型電磁調理器11側から調理容器の目標温度を設定できるので、使い勝手が良い。また、卓上型電磁調理器11側には、交流200Vを受ける整流平滑回路、インバータ回路を備えていないので、薄い卓上型電磁調理器11が得られ、このため、プレートの感覚で使用可能であり、細い隙間に立て掛けて収納できるため場所を取らないという効果がある。さらに、2個の鍋を同時に加熱することが可能になり、鉄板焼などの面積が広い加熱対象にも広い範囲に亘って均一に加熱することができる。なお、前述した実施の形態1~5は、加熱コイルの動作状態を加熱コイルに流れるコイル電流で判断していたが、加熱コイルがつながるコネクタの両端電圧や、主電磁調理器1側の共振コンデンサの両端電圧を用いて判断することもできる。実施の形態6.前述した実施の形態1~5では、卓上型電磁調理器11側に1つ又は2つのリレーを設け、制御回路14によって鍋温度と目標温度とを比較し、鍋温度が目標温度に達したときにリレーをオフするようにしたが、実施の形態6は、卓上型電磁調理器11側で設定される目標温度や鍋温度をケーブル51を介して主電磁調理器1に伝送し加熱制御を行わせるようにしたものである。図6は本発明の実施の形態6に係る電磁調理器システムの構成を示すブロック図である。なお、図1で説明した実施の形態1と同一又は相当部分には同じ符号を付し説明を省略する。卓上型電磁調理器11の送受信制御回路42は、目標温度と鍋温度とを関連付けて格納するデータテーブルを有し、送信の際には、データテーブルに書き込んだ目標温度と鍋温度の各データを所定のフォーマットでシリアル信号に変換しケーブル51に重畳させる。また、ケーブル51に重畳されたシリアル信号が受信されたときは、パラレルデータに変換して目標温度と鍋温度とに分別し、先に送信した各データとそれぞれ比較して一致しているか否かを判別する。一致していないときは、正確なデータが送信されていないと判断して入力表示回路15にエラー表示をすると同時に、主電磁調理器1へ一致あるいは不一致情報をケーブル51に重畳して知らせる。主電磁調理器1の送受信制御回路41は、前記と同様に目標温度と鍋温度とを関連付けて格納するデータテーブルを有し、シリアル信号が受信されたとき、パラレルデータに変換して目標温度と鍋温度とに分別して、データテーブルにそれぞれ格納すると供に、受け取った目標温度と鍋温度を再び所定のフォーマットでシリアル信号に変換しケーブル51に重畳させる。その後、一致情報を受け取った場合、受信した旨を制御回路5に通知する。制御回路5は、受信された旨の通知を受けたときに、データテーブルから目標温度と鍋温度を読み込んで、これらを基にインバータ回路3の駆動を制御する。次に、実施の形態6の動作について説明をする。卓上型電磁調理器11の送受信制御回路42は、入力表示回路15により目標温度が入力されたとき、データテーブルに書き込み、この後に温度検出部16によって検出された鍋温度が入力されると前記の目標温度に関連付けてデータテーブルに書き込む。そして、データテーブルに書き込んだ目標温度と鍋温度の各データを所定のフォーマットでシリアル信号に変換し、ケーブル51に重畳させて主電磁調理器1の送受信制御回路41に送信する。一方、主電磁調理器1の送受信制御回路41は、シリアル信号が受信されると、パラレルデータに変換して目標温度と鍋温度とに分別して、データテーブルにそれぞれ格納すると共に、受け取った目標温度と鍋温度を再び所定のフォーマットでシリアル信号に変換し、ケーブル51に重畳させて送受信制御回路42に返送し、一致情報を待つ。卓上型電磁調理器11の送受信制御回路42は、返送されたシリアル信号が受信されると、パラレルデータに変換して目標温度と鍋温度とに分別し、先に送信した各データ目標温度と鍋温度とそれぞれ比較して一致しているか否かを判別する。一致しているときは、正確なデータが送信されたと判断して、一致情報を主電磁調理器1にケーブル51に重畳して知らせる。また、一致していないときは、正確なデータが送信されていないと判断して入力表示回路15にエラー表示をすると共に、主電磁調理器1に不一致情報をケーブル51に重畳して知らせる。一方、主電磁調理器1の送受信制御回路41は、一致情報を受け取った場合、受信した旨を制御回路5に通知し、制御回路5は、受信された旨の通知を受けたときに、データテーブルから目標温度と鍋温度を読み込んで、鍋温度が目標温度に達するようにインバータ回路3の駆動を制御する。以上のように実施の形態6によれば、交流200Vを電源とする主電磁調理器1のインバータ回路3からの高周波電流を卓上型電磁調理器11の加熱コイル12に供給するようにしたので、火力の強い卓上型電磁調理器11を提供でき、しかも卓上型電磁調理器11側から調理容器の目標温度を設定できるので、使い勝手が良い。また、卓上型電磁調理器11側には、交流200Vを受ける整流平滑回路、インバータ回路を備えていない上に、リレー13がないので、小型でさらに薄く軽量な卓上型電磁調理器11が得られ、このため、プレートの感覚で使用可能であり、細い隙間に立て掛けて収納できるため場所を取らず、しかも独立型の卓上型電磁調理器のものよりも価格を安くできるという効果がある。さらに、卓上型電磁調理器11から目標温度と鍋温度をケーブル51を介して主電磁調理器1に伝送して、その目標温度と鍋温度とを基にインバータ回路3を制御させるようにしたので、主電磁調理器1側で設定するのと変わりなく動作することができる。また、主電磁調理器1で受け取った目標温度と鍋温度を卓上型電磁調理器11側で確認させるようにしたので、正確な温度制御が可能になった。なお、前記の実施の形態6では、送受信制御回路41、42は双方向であるが、回路構成を簡素化するために送受信制御回路41側を受信分別のみとし、送受信制御回路42側を送信付加のみとし、表示は送信データをそのまま表示するようにしても良い。この場合、信頼性を向上させるために、同じデータを複数回送信して一致したデータを採用するなどの工夫が必要である。伝送の方法は固定フォーマットで各データを順にサイクリックに送受信を行う方法やマイコンを用いて都度処理を行う方法、送信と受信を時分割してその時に発生した情報のみを送る方法などが考えられる。また、ケーブル51に重畳させる方法以外には、ブルーテゥースなどの近距離無線あるいは赤外線を使用して制御する事も可能である。さらに、インターネットや無線LANなどを用いて制御するようにしても良い。なお、前述した実施の形態1-6では、主電磁調理器にAC200Vが印加されていることを述べたが、これは、AC200V級の電源であって、AC200Vに限定されるものではない。