使用者が着座可能な座部と、前記座部の下方に配備され且つ座部を上下軸芯回りで左右に揺動させることで使用者に捻り動作を付与するツイスト機構と、前記ツイスト機構を駆動する駆動機構と、前記ツイスト機構と駆動機構とが設置された載置台と、を備えた着座型運動装置であって、前記ツイスト機構は、前記駆動機構の駆動力で回転する回転軸と、この回転軸の回転を揺動運動に変換する変換部と、を有し、前記変換部には、前記回転軸の軸心に対して交差するように突出すると共に先端部で座部を下方から支持し且つ当該変換部で変換された揺動運動を座部に伝える支持アーム部材が配備されており、前記支持アーム部材は、前記回転軸の軸心が含まれる水平面より下方側に設けられていることを特徴とする着座型運動装置。前記座部と支持アーム部材の先端部とは、継手部を介して連結されており、前記継手部は、ボール部とこのボール部に上方から嵌り込む嵌合部とからなるボールジョイント構造を有していて、前記ボール部は、支持アーム部材の先端部に上方突出状に設けられると共に、前記嵌合部は、座部の下面に下方突出状に配備されていることを特徴とする請求項1に記載の着座型運動装置。前記ボール部は、前記回転軸の軸心が含まれる水平面上又はこの水平面の近傍に配備されていることを特徴とする請求項2に記載の着座型運動装置。前記座部の下方には、左右方向で対面する嵌合部同士を連結する連結部材が設けられていることを特徴とする請求項2又は3に記載の着座型運動装置。前記変換部は、前記回転軸に取り付けられると共にこの回転軸の回転に伴い回転する回転ボス部と、回転ボス部の外側に嵌り込む環状嵌合部と、前記回転軸の軸心に対して交差するように環状嵌合部から突出するように設けられた支持アーム部材と、前記回転軸の回転に伴って支持アーム部材が回動することを規制する規制部と、を有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の着座型運動装置。前記載置台には、前記規制部の一部が入り込むように構成されていることを特徴とする請求項5に記載の着座型運動装置。前記載置台には、前記駆動機構が上下方向にオーバーラップするように配備される開口部が形成されていることを有していることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の着座型運動装置。前記座部の端部が、上方に反るように湾曲していることを特徴とする請求項1~7のいずれかに記載の着座型運動装置。前記座部の上面には、前記座部に対する使用者の滑りを防止する滑り防止部が設けられていることを特徴とする請求項1~8のいずれかに記載の着座型運動装置。特許文献1の着座型運動装置を、使用者がダイエット等の健康維持のために使用した場合、座席の揺動が大きく使用者の腰部や腹部への負荷が大きくなる虞があった。また、座席の大きな揺動により、使用者は車酔いのような不快感が起こり気分を害することも考えられる。一方、特許文献2の着座型運動装置は、座席を簡便な機構で左右に捻り往復移動させ、座席に座った使用者の腰部や腹部に対して捻るようなツイスト運動を付与することができ、特許文献1に開示された着座型運動装置の不都合を有さないものとなっている。特許文献2の着座型運動装置を用いることで、使用者は、ダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となっており、健康維持を快適に行うことが可能である。しかしながら、特許文献2に開示された着座型運動装置は、装置自体がやや大きく、若干ながら嵩張るといった不都合を有するものとなっていた。そこで、本発明は、上記の事情を鑑みてなされたものであり、非常にコンパクトでありながら、使用者に効果的なツイスト運動捻り運動を付与可能な着座型運動装置を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。すなわち、本発明における着座型運動装置は、使用者が着座可能な座部と、前記座部の下方に配備され且つ座部を上下軸芯回りで左右に揺動させることで使用者に捻り動作を付与するツイスト機構と、前記ツイスト機構を駆動する駆動機構と、前記ツイスト機構と駆動機構とが設置された載置台と、を備えた着座型運動装置であって、前記ツイスト機構は、前記駆動機構の駆動力で回転する回転軸と、この回転軸の回転を揺動運動に変換する変換部と、を有し、前記変換部には、前記回転軸の軸心に対して交差するように突出すると共に先端部で座部を下方から支持し且つ当該変換部で変換された揺動運動を座部に伝える支持アーム部材が配備されており、前記支持アーム部材は、前記回転軸の軸心が含まれる水平面より下方側に設けられていることを特徴とする。好ましくは、前記座部と支持アーム部材の先端部とは、継手部を介して連結されており、前記継手部は、ボール部とこのボール部に上方から嵌り込む嵌合部とからなるボールジョイント構造を有していて、前記ボール部は、支持アーム部材の先端部に上方突出状に設けられると共に、前記嵌合部は、座部の下面に下方突出状に配備されているとよい。好ましくは、前記ボール部は、前記回転軸の軸心が含まれる水平面上又はこの水平面の近傍に配備されているとよい。好ましくは、前記座部の下方には、左右方向で対面する嵌合部同士を連結する連結部材が設けられているとよい。好ましくは、前記変換部は、前記回転軸に取り付けられると共にこの回転軸の回転に伴い回転する回転ボス部と、回転ボス部の外側に嵌り込む環状嵌合部と、前記回転軸の軸心に対して交差するように環状嵌合部から突出するように設けられた支持アーム部材と、前記回転軸の回転に伴って支持アーム部材が回動することを規制する規制部と、を有するとよい。好ましくは、前記載置台には、前記規制部の一部が入り込むように構成されているとよい。好ましくは、前記載置台には、前記駆動機構が上下方向にオーバーラップするように配備される開口部が形成されていることを有しているとよい。好ましくは、前記座部の端部が、上方に反るように湾曲しているとよい。好ましくは、前記座部の上面には、前記座部に対する使用者の滑りを防止する滑り防止部が設けられているとよい。本発明に係る着座型運動装置は、非常にコンパクト特に厚み方向に薄くでありながら、使用者に効果的なツイスト運動を付与することができる。以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図1~図9に示すように、本発明の着座型運動装置1は、例えば、椅子の座面のようなほぼ平らで安定した面F上に設置され、使用者Mの腰部や腹部に対して捻り動作を付与するものである。着座型運動装置1による捻り動作によって、使用者Mに対するダイエットや腰痛予防などを図ることができる。なお、本実施形態を説明するにあたって、図1に示すように、図面の矢印の前後方向を装置の前後方向と呼び、図面の矢印の左右方向を装置の右左方向と呼ぶ。また、図1での矢印の上下方向を装置の上下方向と呼ぶ。装置説明に用いる方向は、着座型運動装置1に着座した使用者M図9参照から見た前後左右上下方向と一致する。図1に示すように、本発明の着座型運動装置1は、ケーシング部2と、このケーシング部2の上方に配備される座部3とを有している。図4に示すように、このケーシング部2の内部には、座面を揺動させるツイスト機構11と、ツイスト機構11を駆動させる駆動機構が収納されている。着座型運動装置1は、ツイスト機構11の動作により座部3が上下軸心回りに左右回転することで着座した使用者Mに対して捻り動作を行うものである。図1に示すように、ケーシング部2は、平面視楕円形状とされている。このケーシング部2は、上方及び下方が共に開放され環状の上部ケーシング部2aと、上方のみが開放状とされた下部ケーシング部2bとで構成されている。下部ケーシング部2bに上部ケーシング部2aが上方から嵌り合うことで、ケーシング部2の内部にツイスト機構11詳細は後述の収容空間ができる。下部ケーシング部2bの内部中央には、凹部が形成されており、ツイスト機構11を載せた載置台6が嵌り込むようになっている収納凹部8。また、下部ケーシング部2bの下面側には、下方突出状に設けられた脚部4が備えられている。本実施形態では、脚部4は下部ケーシング部2bの下面側四隅部に配置されている。この各脚部4の下部には、ゴム等の弾性体からなる防振部材が設けられている。座部3は、平面視楕円形状に形成されており、使用者Mが着座可能な大きさになっている。座部3の上面は、右左方向側が上方に反るように湾曲し形成されている。具体的には、座部3の上面は、その中央から前後方向にかけて下方に傾斜し、座部3上面の中央から右左方向にかけて上方に傾斜している。座部3の下面には、座部3の縁に沿って環状に形成され且つ下方に垂下するスカート状とされた裾部が設けられている。この裾部が上部ケーシング部2aの上部を外側から覆うように、座部3が上部ケーシング2aに被さっている。また、図1に示すように、座部3上面の中央には、座部3の左右回転運動に対する使用者Mの滑りを防止する滑り防止部5が貼り付けられている。この滑り防止部5として、平面視円形状で薄肉のラバーやTPU熱可塑性ポリウレタンエラストマでできた滑り止めシートを用いている。この滑り止めシートには、使用者Mの滑りを防止するために上方に向かって突出する突起が複数設けられ、使用者Mの臀部に接触するようになっている。なお、滑り防止部5は使用者Mの臀部に接触する位置に配置すれば、座部3の中央でなくてもよい。好ましくは、座部3の両端側でなるべく外側に配置されるとよい。この滑り防止部5は、使用者Mの滑りを防止できるものであれば、いかなる形状や材質でもよい。この座部3の下方には、当該座部3を下方側から支持すると共に、座部3を揺動させるツイスト機構11が設けられている。このツイスト機構11は、ケーシング部2の内部に収納されている。図2、図3に示すように、ツイスト機構11は、左右方向を向くように架設され且つ駆動機構40により回転駆動される回転軸12と、前後方向を向くように配備され且つ座部3を下方から支持する左右一対の支持アーム部材13とを有している。さらに、ツイスト機構11は、回転軸12の回転運動を左右一対の支持アーム部材13の揺動運動に変換する左右一対の変換部14と、左右一対の支持アーム部材13間に架け渡されると共に、左右一対の支持アーム部材13の揺動に連動して動く前後一対の連結部材18と、それぞれの連結部材18と座部3とを繋ぐ係合部材19とを備えている。このツイスト機構11は、載置台6の上面に配備されている。載置台6は、平面視円形状のプレート板体であって、下部ケーシング部2bの収納凹部8に沈み込むように配置されている。この載置台6の上面で前後方向の中央であって左右両側には、ツイスト機構11に備えられた回転軸12を下方から支持するため支持台7が一対設けられている。支持台7は、ツイスト機構11に備えられた回転軸12を下方から支持するためのものである。この支持台7は、側面視で略台形状を有していて、その略中央上部にはベアリング30が配備可能なベアリング開口部が設けられている。このベアリング開口部に配備されたベアリング30は、左右方向を向く回転軸12の両端を回転自在に支承している。支承された回転軸12の略左右中央であって載置台6の後方側には、この回転軸12を回転させる駆動機構40詳細は後述が配備されている。支持台7は、側面視で略台形状で形成されているので、人使用者Mの体重のような高い荷重~約100kgが付与されたとしても、倒れ込んだり座屈したりすることはなく確実に回転軸12を支承することができる。後述する駆動機構40により回転される回転軸12の略中央部分には、回転軸12の軸心方向に所定間隔を開けて変換部14が設けられている。この変換部14は、回転軸12の回転運動を支持アーム部材13の揺動運動へと変換するものである。変換部14は、回転軸12に取り付けられると共にこの回転軸12の回転に伴い回転する回転ボス部17と、回転ボス部17の外側に嵌り込む環状嵌合部16とで構成されている。回転ボス部17は、回転軸12の軸心方向中途部であって駆動機構40を挟む両側に一対配置され、各回転ボス部17は、回転軸12に対して傾斜した略円形であって無端状の軌道カム面20を有するものとなっている。具体的には、図7に示すように、回転ボス部17は、略円柱形状で無端状の軌道カム面20が外周面に形成されている内カム部材21と、略円柱形状であって内カム部材21の一方の端面に対面するような端面を有する外カム部材22とで構成されている。この内外のカム部材は、各端面が接するように付き合わされる共にネジ32でネジ止めされ一体となって組み合わされる。回転ボス部17は、回転軸12に相対回転できないように固定されている。カム面20は、内カム部材21の端面に隣接する外周面に形成され、左側の回転ボス部17及び右側の回転ボス部17にそれぞれ設けられている。左右の回転ボス部17のカム面20は、回転軸12に対して同じ向きに傾斜するようになっている。内カム部材21のカム面20には、ベアリング31が摺動自在に嵌合され、環状嵌合部16が回動自在になっている。環状嵌合部16は、回転ボス部17のカム面20上に嵌り込んだベアリング31を外嵌し、回転ボス部17の回転を揺動運動に変換するものである。環状嵌合部16は、側面視略環状に形成され、略中央部には、回転ボス部17の大きさの円状の開口部が開口されている。この開口部は、カム面20上に嵌め込まれたベアリングの外周面を外嵌している。そのため、回転ボス部17と環状嵌合部16とが相対回動自在になっている。図4などに示されているように、環状嵌合部16の下部側から前後方向に延びる支持アーム部材13が延設されている。また、環状嵌合部16の上部は、座部3との干渉を防ぐために、頂部が平らにカットされた形状となっている。図2~図4に示すように、支持アーム部材13は、揺動運動を行う環状嵌合部16の下部から前後方向に延びるように形成されている。言い換えれば、支持アーム部材13は、回転軸12の軸心に対して交差するように突出するように設けられ、変換部14を構成している。この支持アーム部材13は、回転軸12の軸心が含まれる水平面載置台6と平行な面より下方側に設けられている。即ち、支持アーム部材13は、回転軸12の軸心よりも下方に形成されると共に、載置台6の上面と所定の間隔をおいて平行になるように形成されている。支持アーム部材13のそれぞれ先端部には、ボール部27が設けられている。このボール部27は、支持アーム部材13の先端部に上方に突出するように設けられると共に、回転軸12の軸心が含まれる水平面上又はこの水平面の近傍の高さに配備されている。言い換えれば、図4に示すように、ボール部27は、支持アーム部材13の環状嵌合部16の頂部を超えない高さに配備されている。このボール部27には、座部3の下面に下方に突出するように設けられた嵌合部詳細は後述が上方より嵌り込む。この嵌合部を介して、支持アーム部材13と座部3とが連結されている。以上述べたように、支持アーム部材13が、支持アーム部材13の環状嵌合部16の頂部を超えない高さに配備されているため、支持アーム部材13の上方側に空間ができることとなる。その空間に座部3を配置することで、当該座部3を低くすることができる。さらに、環状嵌合部16の上部のカットされた部分の高さだけ座部3を低くすることができ、ひいては、着座型運動装置1の厚みを薄くすることが可能である。図5などに示すように、それぞれの環状嵌合部16の下側には、支持アーム部材13が回転軸12の回転と供回りすることを規制するための規制部23が配備されている。規制部23は、環状嵌合部16の下部から突出するように形成された規制突起24と、載置台6に設けられ且つ規制突起24の動作を規制する規制溝25とから構成されている。規制溝25は、環状嵌合部16の下側であって載置台6自体に、左右方向を向くように長溝状に形成されている。図8に示すごとく、この規制溝25の溝縁には摺動部材26が取り付けられている。規制突起24は、環状嵌合部16の下部から下方に突出するように円柱状に形成されたものであり、規制溝25に嵌り込んでいる。この規制突起24の先端部は角柱状に形成され、規制突起24の先端部の前後幅と摺動部材26の前後間隔とは略同じとされている。規制突起24の先端部は、規制溝25すなわち摺動部材26を左右方向に摺動自在に移動する。このように、規制突起24の先端部が摺動部材26の間に隙間なく嵌り込んでいるため、環状嵌合部16の揺動運動の遊びが無くなり、使用者Mが座部3に座り込んだときの座部3の前後への微動が起こらなくなっている。また、規制突起24の先端部は、摺動部材26に対して面接触しているため、規制突起24に加わる面圧を軽減でき、摺動による規制突起24の摩耗を防ぐことができる。まとめれば、本実施形態の着座型運動装置1においては、回転軸12の回転に伴って支持アーム部材13が回動することを規制する規制部23が設けられており、載置台6にはこの規制部23の一部が入り込むように構成されている。図5及び図6に示すように、連結部材18は、水平状態で同じ方向を向いた一対の支持アーム部材13の先端部を架け渡すように繋ぐものであり、左右方向を向く角棒体の形状を有している。具体的には、連結部材18は、回転軸12の軸心に沿った方向で対面しているボール部27同士を結び、一対の支持アーム部材13の揺動を同調させている。この連結部材18は、座面の下方に配設されている。連結部材18の左右両端部には、支持アーム部材13のボール部27が嵌り込む嵌合部28が設けられ座部3に対して下方突出状に設けられ、この嵌合部28がボール部27に嵌り込むことで、連結部材18が一対の支持アーム部材13を繋いでいることになる。嵌合部28は、略立方体形状で形成され、下面側ボール部27側が開放状になっている。嵌合部28の内部は、ボール部27が収納可能な球凹形状に開口され、ボール部27の下側3分の1程度を残して嵌り込むようになっている。それ故、連結部材18は、支持アーム部材13の左右方向の揺動に連動して動くことができる。この連結部材18の動きを説明すると、連結部材18は水平方向に平行状態を保ちつつ、連結部材18の一方図2では前側が右に移動すると、連結部材18の他方図2では後側は左に移動し、連結部材18の一方が左に移動すると、連結部材18の他方は右に移動する逆位相移動。また、連結部材18の左右方向の中央は、駆動機構40の電動モータ後述との干渉を防ぐために、連結部材18の下面側から3分の1程度がカットされた形状になっている。このように、連結部材18の一部をカットしたことで、空間ができ、その空間分だけ連結部材18を下方に配置でき、座部3の高さを低くできる。上述したように、連結されたボール部27と嵌合部28は、ツイスト機構11の揺動運動を座部3に伝達する継手部15である。継手部15にボールジョイント機構を採用することで、揺動運動の動きを平滑にでき、使用者Mに効果的なツイスト運動を付与することができる。ボールジョイント機構による継手部15を採用することで、特許文献2に記載されたような着座型運動装置1のように座部3とツイスト機構11とがピン部材で接続される構造よりも、座部3が滑らか且つ自由に動くようになっている。この連結部材18とその上方に配備される座部3との間には、両者を繋ぐための係合部材19が備えられている。この係合部材19は、長片状の板部材であり、上面は座部3の湾曲した形状に合うように形成されている。この係合部材19の上面は、連結部材18の上面よりも広い面積とされ、座面を安定して支持可能としている。この係合部材19は、ツイスト機構11の連結部材18に嵌め込みピンで結合されていて、座部3と連結部材18との間のスペーサとしての役目も有している。ところで、上述したツイスト機構11を駆動させるにあたって駆動機構40が必要であり、本実施形態では載置台6の上面に配置されたツイスト機構11の後方に駆動機構40が配備されている。駆動機構40は、回転駆動力を発生させる電動モータと、この回転駆動力をツイスト機構11の回転軸12に伝達するギアボックス41とから構成されている。詳しくは、載置台6の前後方向の中央にギアボックス41が配備され、このギアボックス41に左右方向に向いたツイスト機構11の回転軸12が貫通している。ギアボックス41は、回転軸12に取り付けられたウォームホイールおよびそのウォームホイールに噛合するウォームギアとからなるギア機構図示せずと、そのギア機構を収納するギアケースと、回転軸12を回転自在に支持するベアリングとを有している。このギアボックス41の後方には、電動モータが連結され、この電動モータの出力軸の先端にウォームギアが取り付けられている。また、載置台6の後方には、開口部が設けられ、この開口部に電動モータが上から嵌り込み、高さ方向で電動モータがオーバーラップするように収納されている。このオーバーラップの量は、電動モータの上下方向の高さ1/3~1/4とされている。このように、電動モータが載置台6に入り込むような構成となっているため、電動モータ高さを低くすることができ、ひいては、座部3の設置位置を低位置とすることが可能となる。以上のような構成を備える着座型運動装置1の作動態様について説明する。図9に示すように、着座型運動装置1を使用するに際しては、着座型運動装置1を例えば椅子の座面の上に設置しておく。使用者Mは、設置された着座型運動装置1の座部3に座り込み、操作部図示せずにある電源スイッチをオンにする。すると、駆動機構40の電動モータの出力軸が回転し、この出力軸に固定されているウォームギアも回転する。そのウォームギアの回転によって、ツイスト機構11の回転軸12に取り付けられたウォームホイールが回転し、回転軸12が回転駆動する。それに伴い、回転軸12に取り付けられた左右一対の回転ボス部17が回転し、左右一対の環状嵌合部16は同方向に連れ回りしようとする。しかしながら、環状嵌合部16の下部に設けられた規制突起24が規制溝25の摺動部材26に嵌り込んでいるため、連れ回りは規制される。左右一対の回転ボス部17は、回転ボス部17に備えたカム面20を回転軸12に対して同方向に傾斜するように取り付けていて、回転軸12の回転に伴って、左右一対の支持アーム部材13が左右に同位相で動くようになる。すなわち、前側を向く支持アーム部材13が左側に移動する時に、後側を向く支持アーム部材13が右側に移動し、逆に、前側を向く支持アーム部材13が右側に移動する時に、後側を向く支持アーム部材13が左側に移動するようになる。このとき、環状嵌合部16の下部にある規制突起24は、規制溝25に沿って左右方向に摺動するため、環状嵌合部16が回転ボス部17と連れ回りを防いでいる。一対の支持アーム部材13の左右揺動に伴い、前側の連結部材18と後側の連結部材18とが左右に逆位相で動くようになる。このとき、連結部材18の嵌合部28と支持アーム部材13のボール部27とが遊嵌状態で連結されており、円滑な往復運動が可能である。この連結部材18の左右往復運動に伴って、座部3は平面視で中央を中心として左右方向に回転往復運動左右揺動運動するようになる。座部3は単なる回転往復運動ではなく、座部3が左に回転した際には、座部3の右部が上方へ上がり、座部3が右に回転した際には、座部3の左部が上方へ上がるような、上下揺動が加味された回動運動を行う。その際、座部3はその上面の中央から右左方向にかけて上方に傾斜し迫り上がっているため、この迫り上がり部が使用者Mの臀部が滑ることを防ぐ作用を奏することとなる。このような座部3の回転揺動運動により、この座部3に着座する使用者Mは、腰部や腹部を捻るような運動を与えられると共に、バランスが崩されるような動きが付与される。そのため、使用者Mは、体の筋力の強化や身体の平衡感覚を養うことができる。以上のように、本実施の形態に係る着座型運動装置1によると、非常にコンパクト特に厚み方向に薄くにできており、使用者Mが着座可能な場所であれば、いかなる場所でも設置が可能である。また、使用者Mに効果的なツイスト運動を付与することができ、ダイエット等の健康増進を図ることができる。なお、本発明の着座型運動装置に関しては、上記実施の形態に限定されるものではない。また、今回開示された実施形態において、明示されていない事項、例えば、作動条件や操作条件、構成物の寸法、重量などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な事項を採用している。