"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第1レンズ群を、光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うための負レンズからなる防振レンズと、該防振レンズよりも像側に配置された開口絞りと、を含み構成し、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させてフォーカシングを行うことを特徴とするインナーフォーカス式レンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のインナーフォーカス式レンズ。165.76<|f/1-βvr×βr|<114.59ただし、fは光学系全系の焦点距離、βvrは前記防振レンズの結像倍率、βrは前記防振レンズを含むレンズ群より像側に配置されているレンズ群の合成結像倍率を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のインナーフォーカス式レンズ。20.88<|fvr|/f<1.55ただし、fvrは前記防振レンズの焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載のインナーフォーカス式レンズ。30.48<|f3|/f<0.86ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。従来の防振機能を備えた光学系は、像ぶれ補正をつかさどるレンズ群防振群は複数のレンズで構成されていることが多い。特許文献1,2に開示されているインナーフォーカス式レンズにおいても、いずれも防振群が複数のレンズで構成されているため重い。このため、防振群を駆動するためのアクチュエータも大型のものが必要となるため、当該レンズを保持する鏡筒も大型化が避けられない。また、いずれの光学系の像ぶれ補正係数も小さくなっているために、像ぶれ補正のための防振群の移動量が大きくなる。したがって、光学系の径方向の大きなスペースが必要になり、この点においても光学系を保持する鏡筒が大型化することが問題になる。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、軽量で像ぶれ補正のための移動量が少ない防振レンズを備えた、小型で高い結像性能を有するインナーフォーカス方式レンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を備え、前記第1レンズ群を、光軸に対して略垂直方向へ移動させることによって光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うための負レンズからなる防振レンズと、該防振レンズよりも像側に配置された開口絞りと、を含み構成し、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させてフォーカシングを行うことを特徴とする。この発明によれば、軽量で像ぶれ補正のための移動量が少ない防振レンズを備えた、小型のインナーフォーカス方式レンズを提供することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。165.76<|f/1-βvr×βr|<114.59ただし、fは光学系全系の焦点距離、βvrは前記防振レンズの結像倍率、βrは前記防振レンズを含むレンズ群より像側に配置されているレンズ群の合成結像倍率を示す。この発明によれば、より小型の防振機能付きインナーフォーカス式レンズを実現することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。20.88<|fvr|/f<1.55ただし、fvrは前記防振レンズの焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、光学系の小型化を阻害せずに、結像性能を向上させることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、前記発明において、以下に示す条件式を満足することを特徴とする。30.48<|f3|/f<0.86ただし、f3は前記第3レンズ群の焦点距離、fは光学系全系の焦点距離を示す。この発明によれば、光学系全長の短縮化を達成しつつ、結像性能の向上を図ることができる。この発明によれば、軽量で像ぶれ補正のための移動量が少ない防振レンズを備えた、小型で高い結像性能を有するインナーフォーカス方式レンズを提供することができるという効果を奏する。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を含み構成される。まず、第1レンズ群はゾナータイプの構成をとっている。ゾナータイプの場合、レトロフォーカスタイプよりも光学系全長を短くすることが可能である。また、開口絞りに対する光学系の対称性もレトロフォーカスタイプに比べて保たれているため、良好な収差補正が可能である。特に、第1レンズ群内で良好な収差補正が可能になるため、後続する第2レンズ群や第3レンズ群の構成を簡素化できるというメリットもある。ゾナータイプの光学系では、バックフォーカスが短くなる傾向があるが、第2レンズ群や第3レンズ群を構成するレンズの屈折力配置を適切に選択することで、バックフォーカスを適切な長さにすることは可能である。さらに、前記第1レンズ群は、1枚の負レンズからなる防振レンズと、この防振レンズよりも像側に配置された開口絞りと、を含み構成されている。この防振レンズは、光軸に対して略垂直方向へ移動偏芯することによって手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行うものである。この発明では、防振レンズを第1レンズ群内に配置することにより、防振レンズ自体の結像倍率を大きくすることができるため、防振補正時における防振レンズの移動量を小さくすることができる。これにより、光学系全系の径方向の小型化が可能となる。また、防振レンズを負レンズ1枚で構成したことにより、移動するレンズの重量を軽くすることができる。このため、防振レンズの駆動をつかさどるアクチュエータも小さいものを採用することが可能となり、光学系の径方向の肥大化を抑制することができる。さらに、開口絞りを防振レンズよりも像側に配置することにより、後玉径を小さくすることができる。ところで、防振レンズを第2レンズ群内に、フォーカスレンズを第1レンズ群内に配置した場合、フォーカスレンズより像側に配置されるレンズの結像倍率が小さくなり、物体距離の変化によるピント調整のためのフォーカスレンズの移動量が増加し、光学系全長が増大するという不都合がある。また、この場合、光線が高い位置を通る場所にフォーカスレンズを配置しなければならない。このため、フォーカスレンズの大型化、重量化が避けられないという不都合もある。フォーカスレンズが大型化、重量化するとそれを駆動させるためのアクチュエータも大型のものが必要になり、当該光学系を保持する鏡筒の大型化が避けられない。なお、第3レンズ群に含まれるレンズでフォーカシングを行うようにした場合でも、同様の不都合が生じる。そこで、かかる不都合を回避するため、この発明では第2レンズ群を光軸に沿って移動させることでフォーカシングを行うようにした。このため、第2レンズ群より像側に配置されるレンズの結像倍率が大きくなり、物体距離変化によるピント調整のための第2レンズ群のフォーカス移動量を小さくすることが可能になる。なお、フォーカスレンズの軽量化を図るため、第2レンズ群は1枚の負レンズで構成されることが好ましい。また、第2レンズ群でフォーカシングを行う場合、光学系全系の中で光線が高い位置を通る場所に防振レンズを配置することになるため、防振レンズの口径は大きくなる傾向にある。しかし、防振レンズの屈折力を小さくすることでその曲率も小さくすることが可能になり、口径が大きくなることによる防振レンズの重量化を極力抑えることができるため、問題はない。この発明では、防振レンズの屈折力を極力抑えている。さらに、この発明では、より小型で高い結像性能を有するインナーフォーカス方式レンズを実現するため、上記特徴に加え、以下に示すような各種条件を設定している。この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、光学系全系の焦点距離をf、防振レンズの結像倍率をβvr、防振レンズを含むレンズ群より像側に配置されているレンズ群の合成結像倍率をβrとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。165.76<|f/1-βvr×βr|<114.59条件式1は、より小型の防振機能付きインナーフォーカス式レンズを実現するための条件を示すものである。条件式1においてその下限を下回ると、防振レンズを含むレンズ群より像側に配置されているレンズ群の合成結像倍率が大きくなるため、光学系のバックフォーカスが長くなり、光学系全長が増大する。一方、条件式1においてその上限を超えると、防振補正時の防振レンズの移動量が増加し、光学系の径が大きくなる。なお、上記条件式1は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’73.99<|f/1-βvr×βr|<105.04この条件式1’で規定する範囲を満足することにより、より小型の光学系を実現することができる。さらに、上記条件式1’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。1’’82.20<|f/1-βvr×βr|<96.00この条件式1’’で規定する範囲を満足することにより、より一層小型の光学系を実現することができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、防振レンズの焦点距離をfvr、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。20.88<|fvr|/f<1.55条件式2は、光学系の小型化を阻害せずに、結像性能を向上させるための条件を示すものである。条件式2においてその下限を下回ると、防振レンズの屈折力が大きくなりすぎて、防振補正時の収差変動が大きくなる。一方、条件式2においてその上限を超えると、防振レンズの屈折力が小さくなりすぎて、非防振補正時に球面収差がオーバー側に過剰となり、また像面湾曲がアンダー側に過剰となって、それらの補正が困難になるため、好ましくない。なお、上記条件式2は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。2’0.99<|fvr|/f<1.42この条件式2’で規定する範囲を満足することにより、光学系の結像性能をより向上させることができる。さらに、上記条件式2’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。2’’1.10<|fvr|/f<1.30この条件式2’’で規定する範囲を満足することにより、光学系の結像性能をより一層向上させることができる。さらに、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズでは、第3レンズ群の焦点距離をf3、光学系全系の焦点距離をfとするとき、次の条件式を満足することが好ましい。30.48<|f3|/f<0.86条件式3は、光学系全長の短縮化を達成しつつ、結像性能の向上を図るための条件を示すものである。条件式3においてその下限を下回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差および像面湾曲の補正が困難になる。一方、条件式3においてその上限を超えると、光学系のバックフォーカスが長くなり、光学系全長の短縮が困難になる。なお、上記条件式3は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。3’0.54<|f3|/f<0.78この条件式3’で規定する範囲を満足することにより、光学系全長の短縮化を達成しつつ、結像性能をより向上させることができる。さらに、上記条件式3’は、次に示す範囲を満足すると、さらなる好ましい効果が期待できる。3’’0.59<|f3|/f<0.72この条件式3’’で規定する範囲を満足することにより、光学系全長のさらなる短縮化を達成しつつ、結像性能をより一層向上させることができる。以上説明したように、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズは、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う防振レンズの軽量化と、防振補正時の防振レンズの移動量の抑制を図ることができる。また、開口絞りを第1レンズ群内の適切な位置に配置することにより、光学系の後玉径を小さくすることもできる。さらに、上記条件式を満足することで、より小型で高い結像性能を有するインナーフォーカス方式レンズを実現することができる。以下、この発明にかかるインナーフォーカス式レンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11と、負の屈折力を有する第2レンズ群G12と、正の屈折力を有する第3レンズ群G13と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G13と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G11は、物体側から順に、正レンズL111と、正レンズL112と、負レンズL113と、負レンズL114と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、負レンズL115と、正レンズL116と、が配置されて構成される。負レンズL115と正レンズL116とは、接合されている。負レンズL114には防振レンズとしての機能をもたせている。すなわち、負レンズL114を光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。特に、負レンズL114の屈折力を小さくすることでその曲率も小さくなり、負レンズL114を薄く軽量にすることができる。また、防振レンズである負レンズL114よりも結像面IMG側に開口絞りSTPが配置されていることにより、後続するレンズの口径を小さくすることができる。第1レンズ群G11のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。第2レンズ群G12は、負レンズL121により構成されている。第2レンズ群G12は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G13は、物体側から順に、正レンズL131と、負レンズL132と、が配置されて構成される。以下、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=563969d1=62609nd1=183481νd1=4272r2=227646d2=04r3=222275d3=45373nd2=183481νd2=4272r4=619644d4=08239r5=2139013d5=09nd3=172825νd3=2832r6=157669d6=62945r7=108362d7=08nd4=172825νd4=2832r8=842155d8=44348r9=∞開口絞りd9=15r10=328654d10=08nd5=184666νd5=2378r11=185472d11=45781nd6=191082νd6=3525r12=110767d12=D可変r13=228318d13=07nd7=1603νd7=6544r14=186759d14=D可変r15=394179d15=7nd8=172916νd8=5467r16=298753d16=46748r17=255175d17=18nd9=180809νd9=2276r18=618081d18=5r19=∞d19=2nd10=15168νd10=642r20=∞d20=98561r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0141倍D180425986351D10836100426289像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5150Fno=184ω半画角=1542βvr負レンズL114防振レンズの結像倍率=4120βr第2レンズ群G12と第3レンズ群G13との合成結像倍率=001fvr負レンズL114防振レンズの焦点距離=6496f3第3レンズ群G13の焦点距離=3675条件式1に関する数値|f/1-βvr×βr|=9549条件式2に関する数値|fvr|/f=126条件式3に関する数値|f3|/f=071図2は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における縦収差図である。図3は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における縦収差図である。図4は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における縦収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、図5は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図6は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における横収差図である。図7は、実施例1にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における横収差図である。これらの図において、aは非防振補正時における実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、bは防振補正時において負レンズL114防振レンズを光軸に対して垂直上方向へ0.50mm移動させ、結像位置を画角0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、cは防振補正時において負レンズL114防振レンズを光軸に対して垂直下方向へ-0.50mm移動させ、結像位置を画角-0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから-14.2mmの横収差曲線を示している。なお、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。図8は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21と、負の屈折力を有する第2レンズ群G22と、正の屈折力を有する第3レンズ群G23と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G23と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G21は、物体側から順に、正レンズL211と、正レンズL212と、負レンズL213と、負レンズL214と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、負レンズL215と、正レンズL216と、が配置されて構成される。負レンズL215と正レンズL216とは、接合されている。負レンズL214には防振レンズとしての機能をもたせている。すなわち、負レンズL214を光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。特に、負レンズL214の屈折力を小さくすることでその曲率も小さくなり、負レンズL214を薄く軽量にすることができる。また、防振レンズである負レンズL214よりも結像面IMG側に開口絞りSTPが配置されていることにより、後続するレンズの口径を小さくすることができる。第1レンズ群G21のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。第2レンズ群G22は、負レンズL221により構成されている。第2レンズ群G22は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G23は、物体側から順に、正レンズL231と、負レンズL232と、が配置されて構成される。以下、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=448799d1=48446nd1=183481νd1=4272r2=275016d2=04r3=233824d3=36557nd2=191082νd2=3525r4=556626d4=10221r5=2631267d5=09nd3=172825νd3=2832r6=155392d6=61331r7=140202d7=08nd4=18061νd4=3327r8=679694d8=4575r9=∞開口絞りd9=15r10=304655d10=07nd5=184666νd5=2378r11=180217d11=47707nd6=183481νd6=4272r12=803201d12=D可変r13=142554d13=07nd7=162041νd7=6034r14=203958d14=D可変r15=468341d15=6215nd8=172916νd8=5467r16=338583d16=78104r17=253869d17=2nd9=180518νd9=2546r18=380301d18=5r19=∞d19=2nd10=15168νd10=642r20=∞d20=915r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0142倍D179626306599D11829109947027像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5130Fno=185ω半画角=1543βvr負レンズL214防振レンズの結像倍率=1046βr第2レンズ群G22と第3レンズ群G23との合成結像倍率=005fvr負レンズL214防振レンズの焦点距離=5669f3第3レンズ群G23の焦点距離=3502条件式1に関する数値|f/1-βvr×βr|=8221条件式2に関する数値|fvr|/f=111条件式3に関する数値|f3|/f=068図9は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における縦収差図である。図10は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における縦収差図である。図11は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における縦収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、図12は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図13は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における横収差図である。図14は、実施例2にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における横収差図である。これらの図において、aは非防振補正時における実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、bは防振補正時において負レンズL214防振レンズを光軸に対して垂直上方向へ0.43mm移動させ、結像位置を画角0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、cは防振補正時において負レンズL214防振レンズを光軸に対して垂直下方向へ-0.43mm移動させ、結像位置を画角-0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから-14.2mmの横収差曲線を示している。なお、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。図15は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このインナーフォーカス式レンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31と、負の屈折力を有する第2レンズ群G32と、正の屈折力を有する第3レンズ群G33と、が配置されて構成される。また、第3レンズ群G33と結像面IMGとの間には、カバーガラスCGが配置されている。カバーガラスCGは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。第1レンズ群G31は、物体側から順に、正レンズL311と、正レンズL312と、負レンズL313と、負レンズL314と、所定の口径を規定する開口絞りSTPと、負レンズL315と、正レンズL316と、が配置されて構成される。負レンズL315と正レンズL316とは、接合されている。負レンズL314には防振レンズとしての機能をもたせている。すなわち、負レンズL314を光軸に対して略垂直な方向に移動偏芯させることによって、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う。特に、負レンズL314の屈折力を小さくすることでその曲率も小さくなり、負レンズL314を薄く軽量にすることができる。また、防振レンズである負レンズL314よりも結像面IMG側に開口絞りSTPが配置されていることにより、後続するレンズの口径を小さくすることができる。第1レンズ群G31のレンズ構成は、開口絞りSTPに対し略対称性が保たれている。第2レンズ群G32は、負レンズL321により構成されている。第2レンズ群G32は、光軸に沿って物体側から結像面IMG側へ移動することにより、無限遠物体合焦状態から最至近距離物体合焦状態までのフォーカシングを行う。第3レンズ群G33は、物体側から順に、正レンズL331と、負レンズL332と、が配置されて構成される。以下、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズに関する各種数値データを示す。レンズデータr1=511089d1=44589nd1=183481νd1=4272r2=8607509d2=04r3=20422d3=4864nd2=183481νd2=4272r4=552644d4=03361r5=668698d5=09nd3=172825νd3=2832r6=148274d6=68027r7=970474d7=08nd4=172825νd4=2832r8=493221d8=45853r9=∞開口絞りd9=15r10=28105d10=08nd5=184666νd5=2378r11=170221d11=39726nd6=191082νd6=3525r12=4542894d12=D可変r13=798991d13=07nd7=1603νd7=6544r14=199883d14=D可変r15=434828d15=7nd8=172916νd8=5467r16=256466d16=25r17=219075d17=0958nd9=180809νd9=2276r18=355597d18=5r19=∞d19=2nd10=15168νd10=642r20=∞d20=136221r21=∞結像面各合焦状態の数値データ無限遠0025倍最至近距離0142倍D241832587488D11384105456315像高Y142014201420f光学系全系の焦点距離=5300Fno=187ω半画角=1512βvr負レンズL314防振レンズの結像倍率=505βr第2レンズ群G32と第3レンズ群G33との合成結像倍率=014fvr負レンズL314防振レンズの焦点距離=6443f3第3レンズ群G33の焦点距離=3180条件式1に関する数値|f/1-βvr×βr|=9549条件式2に関する数値|fvr|/f=122条件式3に関する数値|f3|/f=060図16は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における縦収差図である。図17は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における縦収差図である。図18は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における縦収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるS,Mは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。また、図19は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの無限遠物体合焦状態における横収差図である。図20は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの撮影倍率0.025倍合焦状態における横収差図である。図21は、実施例3にかかるインナーフォーカス式レンズの最至近距離物体合焦状態における横収差図である。これらの図において、aは非防振補正時における実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、bは防振補正時において負レンズL314防振レンズを光軸に対して垂直上方向へ0.50mm移動させ、結像位置を画角0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから14.2mmの横収差曲線、cは防振補正時において負レンズL314防振レンズを光軸に対して垂直下方向へ-0.50mm移動させ、結像位置を画角-0.3度相当移動させた場合の実像高Y’0.0mmから-14.2mmの横収差曲線を示している。なお、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.28nmに相当する波長の収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対する屈折率、νd1,νd2,は各レンズのd線λ=587.56nmに対するアッベ数を示している。そして、長さの単位はすべてmm、角度の単位はすべて°である。以上説明したように、上記各実施例のインナーフォーカス式レンズは、手ぶれなどによる光学系の振動時に生じる像ぶれの補正を行う防振レンズの軽量化と、防振補正時の防振レンズの移動量の抑制を図ることができる。また、開口絞りを第1レンズ群内の適切な位置に配置することにより、光学系の後玉径を小さくすることもできる。さらに、上記条件式を満足することで、より小型で高い結像性能を有するインナーフォーカス方式レンズを実現することができる。"