"成分A下記式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体、成分B顔料、成分C重合性化合物、並びに、成分D重合開始剤、を含むことを特徴とするインク組成物。式1及び式2中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式3及び/又は式4で表される部分構造である、請求項1に記載のインク組成物。式3及び式4中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、L1~L4はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。成分Aが、前記式1及び/又は式2で表される部分構造以外に、ウレタン結合及び/又はウレア結合を有する、請求項1又は2に記載のインク組成物。前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式5及び/又は式6で表される部分構造である、請求項1~3のいずれか1項に記載のインク組成物。式5及び式6中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。前記mが0であり、前記nが0である、請求項1~4のいずれか1項に記載のインク組成物。成分Aの重量平均分子量が、8,000~20,000である、請求項1~5のいずれか1項に記載のインク組成物。成分Cが、成分c1単官能重合性化合物を含む、請求項1~6のいずれか1項に記載のインク組成物。成分c1の含有量が、成分Cの全重量に対し、50重量以上である、請求項7に記載のインク組成物。成分Cとして、下記式M1で表されるN-ビニルラクタム類を含む、請求項1~8のいずれか1項に記載のインク組成物。式M1中、nは2~6の整数を表す。成分Cとして、下記式M2で表される化合物を含む、請求項1~9のいずれか1項に記載のインク組成物。式M2中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、又は、エチル基を表し、X2は単結合、又は、二価の連結基を表す。被記録媒体上に、請求項1~10のいずれか1項に記載のインク組成物を吐出する工程、及び、吐出されたインク組成物に活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する工程、を含むインクジェット記録方法。本発明の目的は、保存安定性及び得られる硬化膜の基材への密着性に優れ、インクジェット記録時においてサテライト発生による画質の劣化を抑制することができるインク組成物、並びに、前記インク組成物を使用したインクジェット記録方法を提供することである。本発明の上記課題は、下記の<1>及び<11>に記載の手段により解決された。好ましい実施態様である<2>~<10>と共に以下に記載する。<1>成分A下記式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体、成分B顔料、成分C重合性化合物、並びに、成分D重合開始剤、を含むことを特徴とするインク組成物、式1及び式2中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。<2>前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式3及び/又は式4で表される部分構造である、上記<1>に記載のインク組成物、式3及び式4中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、L1~L4はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。<3>成分Aが、前記式1及び/又は式2で表される部分構造以外に、ウレタン結合及び/又はウレア結合を有する、上記<1>又は<2>に記載のインク組成物、<4>前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式5及び/又は式6で表される部分構造である、上記<1>~<3>のいずれか1つに記載のインク組成物、式5及び式6中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。<5>前記mが0であり、前記nが0である、上記<1>~<4>のいずれか1つに記載のインク組成物、<6>成分Aの重量平均分子量が、8,000~20,000である、上記<1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物、<7>成分Cが、成分c1単官能重合性化合物を含む、上記<1>~<6>のいずれか1つに記載のインク組成物、<8>成分c1の含有量が、成分Cの全重量に対し、50重量以上である、上記<7>に記載のインク組成物、<9>成分Cとして、下記式M1で表されるN-ビニルラクタム類を含む、上記<1>~<8>のいずれか1つに記載のインク組成物、式M1中、nは2~6の整数を表す。<10>成分Cとして、下記式M2で表される化合物を含む、上記<1>~<9>のいずれか1つに記載のインク組成物、式M2中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、又は、エチル基を表し、X2は単結合、又は、二価の連結基を表す。<11>被記録媒体上に、上記<1>~<10>のいずれか1つに記載のインク組成物を吐出する工程、及び、吐出されたインク組成物に活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する工程、を含むインクジェット記録方法。本発明によれば、保存安定性及び得られる硬化膜の基材への密着性に優れ、インクジェット記録時においてサテライト発生による画質の劣化を抑制することができるインク組成物、並びに、前記インク組成物を使用したインクジェット記録方法を提供することができた。以下に本発明を詳細に説明する。なお、本明細書中、数値範囲を表すA~Bの記載はA以上B以下と同義である。前記成分A下記式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体等を単に成分A等ともいう。また、アクリレート、メタクリレートの双方あるいはいずれかを指す場合メタアクリレートとも記載する。インク組成物本発明のインク組成物は、成分A下記式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体、成分B顔料、成分C重合性化合物、並びに、成分D重合開始剤、を含むことを特徴とするインク組成物、式1及び式2中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。本発明のインク組成物において、成分Aは前記式1及び/又は式2で表される特定の部分構造が、水素結合供与体及び/又は受容体として作用し、通常の極性基以上に高い水素結合による相互作用が生じるものと推定される。特に、本発明のインク組成物においては、成分Aと顔料との相互作用により顔料に成分Aが吸着し、吸着した成分Aが当該顔料と他の顔料との接触を妨げることによる顔料同士の凝集を防ぐ効果、及び、成分Aと基材との相互作用により、密着性の向上効果が得られると推定される。一方、前記引用文献1~4に記載されているような前記式1及び/又は式2で表される特定の部分構造を有するモノマーでは、顔料への吸着後の脱離が起こりやすく、また、物理干渉として当該顔料と他の顔料との接触を妨げる効果も期待できないため、インク組成物の保存安定性の向上には寄与しないと推定される。また、本発明のインク組成物は、インクジェット記録用インク組成物として好適に使用することができる。本発明のインク組成物を使用してインクジェット記録を行った場合、本発明のインク組成物によれば、インクジェットヘッドから吐出されたインク組成物の主液滴から分離して生じる小液滴サテライト滴が、被記録媒体上において前記主液滴とは離れた位置に着弾しサテライトを生じることによる画質の劣化を抑制することができる。また、本発明のインク組成物は、成分Aを含有することにより、硬化膜の硬度に優れ、また、高硬化性と高柔軟性との両立が可能である。本発明のインク組成物は、活性放射線により硬化可能な油性のインク組成物である。活性放射線とは、その照射によりインク組成物中に開始種を発生させるエネルギーを付与できる放射線であり、α線、γ線、X線、紫外線、可視光線、電子線などを包含する。中でも、硬化感度及び装置の入手容易性の観点から紫外線及び電子線が好ましく、紫外線がより好ましい。また、本発明のインク組成物は、放射線硬化型のインク組成物であり、水性インク組成物や溶剤インク組成物とは異なる。本発明のインク組成物は、水及び揮発性溶剤をできるだけ含有しないことが好ましく、含有していたとしても、インク組成物の全重量に対し、1重量以下であることが好ましく、0.5重量以下であることがより好ましく、0.1重量以下であることが更に好ましい。成分A式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体本発明のインク組成物は、成分A前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体を含有する。式1及び式2におけるR1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、炭素数1~3のアルキル基であることが好ましく、メチル基であることがより好ましい。式1におけるmは、0~4の整数を表し、0又は1であることが好ましく、0であることが特に好ましい。式2におけるnは、0~3の整数を表し、0~2の整数であることが好ましく、0又は1であることがより好ましく、0であることが特に好ましい。成分Aは、前記式1及び/又は式2で表される部分構造以外に、ウレタン結合及び/又はウレア結合を有する重合体であることが好ましく、前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有するポリウレタン樹脂、前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有するポリウレア樹脂、又は、前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有するポリウレタンポリウレア樹脂であることがより好ましく、前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有するポリウレタン樹脂、又は、前記式1及び/又は式2で表される部分構造を有するポリウレア樹脂であることが更に好ましい。成分Aが、ウレタン結合及び/又はウレア結合を前記式1及び/又は式2で表される部分構造以外に有することにより、ウレタン結合及び/又はウレア結合が水素結合供与体及び/又は受容体として作用し、保存安定性及び基材密着性向上効果をより高めることができると推定される。また、成分Aの重量平均分子量は、1,500以上であり、2,000~100,000であることが好ましく、5,000~50,000であることがより好ましく、8,000~20,000であることが更に好ましく、9,000~20,000であることが特に好ましい。上記範囲であると、保存安定性、基材密着性、及び、インクジェット記録時の画質に優れる。また、成分Aの重量平均分子量は、1,500未満であると、保存安定性に劣る。前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式3及び/又は式4で表される部分構造であることが好ましい。すなわち、成分Aは、下記式3及び/又は式4で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体であることが好ましい。上記態様であると、保存安定性及び基材密着性により優れる。式3及び式4中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、L1~L4はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。式3及び式4におけるR1、R2、m及びnは、式1及び2におけるR1、R2、m及びnとそれぞれ同義であり、好ましい態様もそれぞれ同様である。式3及び式4におけるL1~L4はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を表し、エチレン基であることが好ましい。また、前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式5及び/又は式6で表される部分構造であることがより好ましい。すなわち、成分Aは、下記式5及び/又は式6で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体であることがより好ましい。上記態様であると、保存安定性及び基材密着性により優れる。式5及び式6中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、は結合位置を表す。式5及び式6におけるR1、R2、m及びnは、式1及び2におけるR1、R2、m及びnとそれぞれ同義であり、好ましい態様もそれぞれ同様である。前記式1及び/又は式2で表される部分構造が、下記式7及び/又は式8で表される部分構造であることが好ましい。すなわち、成分Aは、下記式7及び/又は式8で表される部分構造を有する重量平均分子量1,500以上の重合体であることが好ましい。上記態様であると、保存安定性及び基材密着性により優れる。式7及び式8中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表し、X1~X4はそれぞれ独立に、カルボニル基又は酸素原子を表し、は結合位置を表す。式7及び式8におけるR1、R2、m及びnは、式1及び2におけるR1、R2、m及びnとそれぞれ同義であり、好ましい態様もそれぞれ同様である。式7及び式8におけるX1~X4はそれぞれ独立に、カルボニル基又は酸素原子を表し、酸素原子であることが特に好ましい。成分Aは、前記式1及び/又は式2で表される部分構造以外に、脂肪族環や芳香族環等の環状構造を有していることが好ましい。また、成分Aは、脂肪族環を有していることがより好ましい。前記脂肪族環としては、脂肪族炭化水素環であることがより好ましく、シクロヘキサン環であることが特に好ましい。更に、成分Aは、保存安定性や原料の入手容易性の観点から、下記式9及び/又は式10で表される部分構造を有することが好ましく、下記式9で表される部分構造を有することがより好ましい。式9及び式10中、は結合位置を表す。成分Aは、エチレン性不飽和基を有していてもよいが、柔軟性の観点からは、エチレン性不飽和基を有していないことが好ましく、また、硬化性の観点からは、エチレン性不飽和基を有していることが好ましい。また、成分Aは、直鎖状の重合体であっても、分岐や架橋を有する樹脂であってもよいが、直鎖状の重合体であることが好ましい。更に、成分Aは、重縮合樹脂であることが好ましい。また、成分Aにおけるポリマー鎖末端の構造は、特に制限はなく、任意の構造であればよいが、例えば、ヒドロキシ基及びイソシアネート基、並びに、これらの基を修飾した基及びクエンチにより変性した基等が挙げられる。また、ヒドロキシ基又はイソシアネート基を修飾した基としては、エチレン性不飽和結合を有する化合物をヒドロキシ基又はイソシアネート基に反応させた基などが好ましく例示できる。成分Aの具体例としては、下記に示すP-1~P-13が好ましく挙げられる。なお、本明細書における化合物の一部において、炭化水素鎖を炭素C及び水素Hの記号を省略した簡略構造式で記載する。また、下記化学式における括弧[]は、ジイソシアネート又はジオール由来のモノマー単位を表し、括弧の右下に記載のp1、p2、q1及びq2はそれぞれ、モル比を表す。また、2種以上のジイソシアネート又はジオール由来のモノマー単位を有する場合、これらモノマー単位はポリウレタン主鎖中においてランダムに結合している。上記P-1~P-13のモル比、及び、単位構造中の繰り返し数nについては、P-1:p1=50、q1=20、q2=30、n=3、P-2:p1=50、q1=25、q2=25、n=3、P-3-1:p1=50、q1=10、q2=40、P-4:p1=50、q1=10、q2=40、n=2、P-5:p1=50、q1=5、q=45、n=2、P-6:p1=50、q1=30、q2=20、n=2、P-7:p1=50、q1=40、q2=10、P-8:p1=20、p2=30、q1=10、q2=40、n=2、P-9:p1=50、q1=32、q2=18、P-10:p1=50、q1=25、q2=25、P-11:p1=50、q1=50、P-12:p1=50、q1=40、q2=10、及び、P-13:p1=50、q1=40、q2=10である。なお、上記P-10~P-13は、その2つのポリマー末端に上記式r-1又は式r-2で表される基が結合している。波線部分は、他の構造との結合位置を表す。例えば、式r-1で表される基がジオール由来のモノマー単位に結合しており、式r-2で表される基がジイソシアネート由来のモノマー単位に結合している。なお、これら式r-1又は式r-2で表される基の末端修飾は、例えば、ポリマー主鎖の末端のイソシアナト基に2-ヒドロキシエチルアクリレートを反応させるか、又は、ポリマー主鎖の末端のヒドロキシ基に2-イソシアナトエチルアクリレートを反応させることにより容易に合成することができる。成分Aの合成方法としては、特に制限はなく、公知の重縮合方法や重合方法、また、公知の樹脂の変性方法を用いることができる。例えば、公知のポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、ポリウレタンポリウレア樹脂の合成方法が好ましく例示できる。成分Aの特に好ましい合成例として、ジイソシアナートとジオールとを反応させたポリウレタン樹脂合成の一例を以下に示す。下記式において、式1及び/又は式2で表される部分構造が、RA~RHのいずれかに少なくとも含まれることで、目的とする成分Aを得ることができる。ただし、合成方法はこれに限らず、適宜多価アルコール、多価カルボン酸、多価イソシアネートを用いて合成してもよい。また、下記式におけるRは、水素原子又はメチル基を表し、m及びnはそれぞれ独立に、1以上の整数を表す。なお、反応全体におけるイソシアナート基と水酸基とのモル比に関しては、高分子量体を得るためには、イソシアナート基と水酸基の比率が等モル量であることが好ましい。また、末端にイソシアナート基を残したい場合には、イソシアナート基>水酸基、末端に水酸基を残したい場合には、水酸基>イソシアナート基の比率で反応を行えばよい。成分Aの合成において、式1及び/又は式2で表される部分構造の形成に使用する化合物としては、m-フェニレンジアミン、2,6-ジアミノピリジン、トリレン-m-ジアミン、下記式3’で表される化合物、及び、下記式4’で表される化合物が好ましく例示でき、下記式3’で表される化合物、及び、下記式4’で表される化合物がより好ましく例示できる。式3’及び式4’中、R1及びR2はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキル基を表し、L1~L4はそれぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を表し、mは0~4の整数を表し、nは0~3の整数を表す。式3’及び式4’におけるR1、R2、L1~L4、m及びnは、前記式3及び式4におけるR1、R2、L1~L4、m及びnと同義であり、好ましい態様も同様である。成分Aの合成に用いることができるジイソシアナート化合物としては、公知のジイソシアナート化合物であれば、特に制限はないが、具体的には、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、ノルボルネンジイソシアネート、ジシクヘキシルメタン-4,4-ジイソシアネート、2,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、ダイマー酸ジイソシアネート、トルエンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、テトラメチルキシレンジイソシアネートなどが好ましく挙げられる。これらは、1種単独あるいは2種以上の組み合わせで使用することができる。成分Aの合成に用いることができるジオール化合物としては、公知のジオール化合物であれば、特に制限はないが、直鎖脂肪族ジオール、分岐脂肪族ジオール、脂肪族環を有するジオール、環構造及びエーテル結合を有するジオール、及び、スピロ構造を有するジオールが好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができる直鎖脂肪族ジオールは、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,10-デカンジオール、1,12-ドデカンジオール等が好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができる分岐脂肪族ジオールは、ポリエチレンジオール、ポリプロピレンジオール、ネオペンチルグリコール、2-メチル-2-エチル-1,3-プロパンジオール、3-メチル-3-エチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、3-メチル-3-プロピル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-2-ブチル-1,3-プロパンジオール、3-メチル-3-ブチル-1,5-ペンタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジエチル-1,5-ペンタンジオール、2-エチル-2-ブチル-1,3-プロパンジオール、3-エチル-3-ブチル-1,5-ペンタンジオール、2-エチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、3-エチル-3-プロピル-1,5-ペンタンジオール、2,2-ジブチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジブチル-1,5-ペンタンジオール、2,2-ジプロピル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジプロピル-1,5-ペンタンジオール、2-ブチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、3-ブチル-3-プロピル-1,5-ペンタンジオール、2-エチル-1,3-プロパンジオール、2-プロピル-1,3-プロパンジオール、2-ブチル-1,3-プロパンジオール、3-エチル-1,5-ペンタンジオール、3-プロピル-1,5-ペンタンジオール、3-ブチル-1,5-ペンタンジオール、3-オクチル-1,5-ペンタンジオール、3-ミリスチル-1,5-ペンタンジオール、3-ステアリル-1,5-ペンタンジオール、2-エチル-1,6-ヘキサンジオール、2-プロピル-1,6-ヘキサンジオール、2-ブチル-1,6-ヘキサンジオール、5-エチル-1,9-ノナンジオール、5-プロピル-1,9-ノナンジオール、5-ブチル-1,9-ノナンジオール等が好ましく例示できる。これらの中でも、ポリエチレンジオール、ポリプロピレンジオールがより好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができる脂肪族環を有するジオールは、単環式ジオールとしては、シクロヘキサンジメタノール、シクロペンタンジメタノール、二環式ジオールとしては、ビシクロ[1.1.0]ブタンジオール、ビシクロ[1.1.1]ペンタンジオール、ビシクロ[2.1.0]ペンタンジオール、ビシクロ[2.1.1]ヘキサンジオール、ビシクロ[3.1.0]ヘキサンジオール、ビシクロ[2.2.1]ヘプタンジオール、ビシクロ[3.2.0]ヘプタンジオール、ビシクロ[3.1.1]ヘプタンジオール、ビシクロ[2.2.2]オクタンジオール、ビシクロ[3.2.1]オクタンジオール、ビシクロ[4.2.0]オクタンジオール、ビシクロ[5.2.0]ノナンジオール、ビシクロ[3.3.1]ノナンジオール、ビシクロ[3.3.2]デカンジオール、ビシクロ[4.2.2]デカンジオール、ビシクロ[4.3.3]ドデカンジオール、ビシクロ[3.3.3]ウンデカンジオール、ビシクロ[1.1.0]ブタンジメタノール、ビシクロ[1.1.1]ペンタンジメタノール、ビシクロ[2.1.0]ペンタンジメタノール、ビシクロ[2.1.1]ヘキサンジメタノール、ビシクロ[3.1.0]ヘキサンジメタノール、ビシクロ[2.2.1]ヘプタンジメタノール、ビシクロ[3.2.0]ヘプタンジメタノール、ビシクロ[3.1.1]ヘプタンジメタノール、ビシクロ[2.2.2]オクタンジメタノール、ビシクロ[3.2.1]オクタンジメタノール、ビシクロ[4.2.0]オクタンジメタノール、ビシクロ[5.2.0]ノナンジメタノール、ビシクロ[3.3.1]ノナンジメタノール、ビシクロ[3.3.2]デカンジメタノール、ビシクロ[4.2.2]デカンジメタノール、ビシクロ[4.3.3]ドデカンジメタノール、ビシクロ[3.3.3]ウンデカンジメタノール、トリシクロ[2.2.1.0]ヘプタンジオール、三環式ジオールとしては、トリシクロ[5.2.1.026]デカンジオール、トリシクロ[4.2.1.279]ウンデカンジオール、トリシクロ[5.4.0.029]ウンデカンジオール、トリシクロ[5.3.1.1]ドデカンジオール、トリシクロ[4.4.1.1]ドデカンジオール、トリシクロ[7.3.2.0513]テトラデカンジオール、トリシクロ[5.5.1.0311]トリデカンジオール、トリシクロ[2.2.1.0]ヘプタンジメタノール、トリシクロ[5.2.1.026]デカンジメタノール、トリシクロ[4.2.1.279]ウンデカンジメタノール、トリシクロ[5.4.0.029]ウンデカンジメタノール、トリシクロ[5.3.1.1]ドデカンジメタノール、トリシクロ[4.4.1.1]ドデカンジメタノール、トリシクロ[7.3.2.0513]テトラデカンジメタノール、トリシクロ[5.5.1.0311]トリデカンジメタノール等が好ましく例示できる。これらの中でも、シクロヘキサンジメタノールがより好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができる環構造及びエーテル結合を有するジオールとしては、ビスフェノールA、水素化ビスフェノールA、ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物、水素化ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、水素化ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物が好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができるスピロ構造を有するジオールの具体例としては、スピロ[3.4]オクタンジメタノール、スピロ[3.4]ヘプタンジメタノール、スピロ[3.4]デカンジメタノール、ジスピロ[5.1.7.2]ヘプタデカンジメタノール、シクロペンタンスピロシクロブタンジメタノール、シクロヘキサンスピロシクロペンタンジメタノール、スピロビシクロヘキサンジメタノール、ビス1,1-ジメチル-2-ヒドロキシエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5.5]ウンデカンなどが好ましく例示できる。これらの中でも、ジオール化合物として特に好ましいものは、1,6-ヘキサンジオール、ポリエチレンジオール、ポリプロピレンジオール、シクロヘキサンジメタノールである。成分Aの合成に用いることができるジアミン化合物としては、公知のジアミン化合物であれば、特に制限はないが、直鎖脂肪族ジアミン、分岐脂肪族ジアミン、脂肪族環を有するジアミン、環構造及びエーテル結合を有するジアミン、及び、スピロ構造を有するジアミンが好ましく例示できる。成分Aの合成に用いることができる直鎖脂肪族ジアミン、分岐脂肪族ジアミン、及び、脂肪族環を有するジアミンとしては、前述した直鎖脂肪族ジオール、分岐脂肪族ジオール、脂肪族環を有するジオール、環構造及びエーテル結合を有するジオール、及び、スピロ構造を有するジオールにおけるヒドロキシ基-OHをアミノ基-NH2に代えた化合物が例示できる。成分Aの合成反応においては、溶媒を用いてもよい。前記反応に用いることができる溶媒は、本発明の樹脂の合成に悪影響を与えないものであれば、特に制限はないが、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロヘキサノン、及び、イソホロン等のケトン系溶媒、酢酸メチル、酢酸エチル、乳酸エチル等のエステル系溶媒、ジオキサン、テトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン等のアミド系溶媒、ジメチルスルホキシド等のスルホキシド溶媒、塩化メチレン、クロロホルム、シクロヘキサンが挙げられる。溶媒の使用量は、特に制限はなく、所望に応じ、適宜選択すればよい。成分Aの合成反応においては、触媒を用いてもよい。触媒としては、公知の重合触媒を使用することができる。例えば、上記ポリウレタン合成時の触媒としては、第三級アミン触媒や有機スズ触媒が例示できる。第三級アミン触媒としては、ジエチレントリアミン、N-メチルモルホリン、及び、テトラメチルヘキサメチレンジアミンが例示でき、有機スズ触媒としては、ジブチルスズジラウレート、スズオクトエートが例示できる。触媒の添加量は、特に制限はなく、所望に応じ、適宜選択すればよい。成分Aは、1種単独で使用しても、2種以上を併用してもよい。成分Aの含有量は、インク組成物の全重量に対し、0.1~30重量が好ましく、0.5~25重量がより好ましく、1~22重量が更に好ましく、2~15重量が特に好ましい。上記範囲であると、保存安定性、及び、基材密着性により優れる。成分B顔料本発明のインク組成物は、成分B顔料を含有する。本発明に用いることができる顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料などが挙げられ、また、染料で染色した樹脂粒子、市販の顔料分散体や表面処理された顔料例えば、顔料を分散媒として不溶性の樹脂等に分散させたもの、あるいは顔料表面に樹脂をグラフト化したもの等も挙げられる。なお、前記顔料としては、例えば、伊藤征司郎編顔料の辞典2000年刊、W.Herbst,K.HungerIndustrialOrganicPigments、特開2002-12607号公報、特開2002-188025号公報、特開2003-26978号公報、特開2003-342503号公報に記載のものなどもが挙げられる。なお、顔料とは、一般に、種々溶媒有機溶剤、水に対して難溶の着色剤を意味し、通常のインク組成物においては、含有する顔料の全固形分がインク組成物中に溶解している量が10重量以下のものを意味する。前記有機顔料及び無機顔料としては、例えば、イエロー顔料、マゼンタ顔料、シアン顔料、緑色顔料、オレンジ顔料、黒色顔料、白色顔料などが挙げられる。前記イエロー顔料は、イエロー色を呈する顔料であり、例えば、C.I.ピグメントイエロー1ファストイエローG等、C.I.ピグメントイエロー74等のモノアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー12ジスアジイエローAAA等、C.I.ピグメントイエロー17等のジスアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー180等の非ベンジジン系のアゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー100タートラジンイエローレーキ等等のアゾレーキ顔料、C.I.ピグメントイエロー95縮合アゾイエローGR等等の縮合アゾ顔料、C.I.ピグメントイエロー115キノリンイエローレーキ等等の酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントイエロー18チオフラビンレーキ等等の塩基性染料レーキ顔料、フラバントロンイエローY-24等のアントラキノン系顔料、イソインドリノンイエロー3RLTY-110等のイソインドリノン顔料、キノフタロンイエローY-138等のキノフタロン顔料、イソインドリンイエローY-139等のイソインドリン顔料、C.I.ピグメントイエロー153ニッケルニトロソイエロー等等のニトロソ顔料、C.I.ピグメントイエロー117銅アゾメチンイエロー等等の金属錯塩アゾメチン顔料などが挙げられる。前記マゼンタ顔料は、赤あるいはマゼンタ色を呈する顔料であり、例えば、C.I.ピグメントレッド3トルイジンレッド等等のモノアゾ系顔料、C.I.ピグメントレッド38ピラゾロンレッドB等等のジスアゾ顔料、C.I.ピグメントレッド53:1レーキレッドC等やC.I.ピグメントレッド57:1ブリリアントカーミン6B等のアゾレーキ顔料、C.I.ピグメントレッド144縮合アゾレッドBR等等の縮合アゾ顔料、C.I.ピグメントレッド174フロキシンBレーキ等等の酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントレッド81ローダミン6G’レーキ等等の塩基性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントレッド177ジアントラキノニルレッド等等のアントラキノン系顔料、C.I.ピグメントレッド88チオインジゴボルドー等等のチオインジゴ顔料、C.I.ピグメントレッド194ペリノンレッド等等のペリノン顔料、C.I.ピグメントレッド149ペリレンスカーレット等等のペリレン顔料、C.I.ピグメントバイオレット19無置換キナクリドン、C.I.ピグメントレッド122キナクリドンマゼンタ等等のキナクリドン顔料、C.I.ピグメントレッド180イソインドリノンレッド2BLT等等のイソインドリノン顔料、C.I.ピグメントレッド83マダーレーキ等等のアリザリンレーキ顔料などが挙げられる。前記シアン顔料は、青あるいはシアン色を呈する顔料であり、例えば、C.I.ピグメントブルー25ジアニシジンブルー等等のジスアゾ系顔料、C.I.ピグメントブルー15フタロシアニンブルー等等のフタロシアニン顔料、C.I.ピグメントブルー24ピーコックブルーレーキ等等の酸性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントブルー1ビクロチアピュアブルーBOレーキ等等の塩基性染料レーキ顔料、C.I.ピグメントブルー60インダントロンブルー等等のアントラキノン系顔料、C.I.ピグメントブルー18アルカリブルーV-5:1等のアルカリブルー顔料などが挙げられる。前記緑色顔料は、緑色を呈する顔料であり、例えば、C.I.ピグメントグリーン7フタロシアニングリーン、C.I.ピグメントグリーン36フタロシアニングリーン等のフタロシアニン顔料、C.I.ピグメントグリーン8ニトロソグリーン等のアゾ金属錯体顔料などが挙げられる。前記オレンジ顔料は、オレンジ色を呈する顔料であり、例えば、C.I.ピグメントオレンジ66イソインドリンオレンジ等のイソインドリン系顔料、C.I.ピグメントオレンジ51ジクロロピラントロンオレンジ等のアントラキノン系顔料などが挙げられる。前記黒色顔料は、黒色を呈する顔料であり、例えば、カーボンブラック、チタンブラック、アニリンブラックなどが挙げられる。前記白色顔料としては、例えば、塩基性炭酸鉛2PbCO3PbOH2、いわゆる、シルバーホワイト、酸化亜鉛ZnO、いわゆる、ジンクホワイト、酸化チタンTiO2、いわゆる、チタンホワイト、チタン酸ストロンチウムSrTiO3、いわゆる、チタンストロンチウムホワイトなどが挙げられる。ここで、前記酸化チタンは、他の白色顔料と比べて比重が小さく、屈折率が大きく化学的、物理的にも安定であるため、顔料としての隠蔽力や着色力が大きく、更に、酸やアルカリ、その他の環境に対する耐久性にも優れていることから、好適に使用される。なお、前記酸化チタンに加えて他の白色顔料上述した白色顔料以外のものであってもよい。を併用してもよい。前記顔料の分散には、例えば、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、ジェットミル、ホモジナイザー、ペイントシェーカー、ニーダー、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、などの分散装置を好適に使用することができる。本発明においては、前記顔料の分散を行う際に、前記高分子化合物を添加することが特に好ましい。また、前記顔料の分散の際に、必要に応じて、分散助剤として、各種顔料に応じたシナージストを添加してもよい。前記分散助剤の前記インク組成物における含有量としては、前記顔料100重量部に対し、1~50重量部が好ましい。前記顔料を前記インク組成物に分散させる際に使用する分散媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、低分子量である前記重合性化合物を該分散媒としてもよいし、溶媒を該分散媒としてもよい。ただし、本発明のインク組成物は、放射線硬化型のインク組成物であり、インク組成物を被記録媒体上に適用後、硬化させるため、前記溶媒を含まず無溶剤であることが好ましい。無溶剤であると、硬化されたインク画像中に、溶剤が残留せず、耐溶剤性が十分得られ、残留する溶剤のVOCVolatileOrganicCompoundの問題が生じることを防ぐことができる。このため、前記分散媒として、前記重合性化合物を用い、その中でも、最も粘度が低い重合性化合物を選択することが、分散適性やインク組成物のハンドリング性向上の点で好ましい。前記顔料の平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、微細なほど発色性に優れるため、0.01~0.4μm程度が好ましく、0.02~0.2μmがより好ましい。また、前記顔料の最大粒径としては、3μm以下が好ましく、1μm以下がより好ましい。前記顔料の粒径は、前記顔料、分散剤、分散媒体の選択、分散条件、ろ過条件の設定などにより調整することができ、前記顔料の粒径を制御することにより、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、インク組成物の保存安定性、透明性及び硬化感度を維持することができる。本発明においては、分散性、安定性に優れた高分子分散剤を含むため、粒子の前記顔料を用いた場合でも、均一で安定なインク組成物とすることができる。なお、前記顔料の前記インク組成物における粒径は、公知の測定方法で測定することができる。具体的には遠心沈降光透過法、X線透過法、レーザー回折散乱法、動的光散乱法により測定することができる。本発明のインク組成物中における成分B顔料の含有量は、色、及び、使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の重量に対し、0.01~30重量であることが好ましい。成分C重合性化合物本発明のインク組成物は、成分C重合性化合物を含有する。重合性化合物としては、エチレン性不飽和化合物であることが好ましい。エチレン性不飽和化合物は、分子中にエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であればどのようなものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態を持つものが含まれる。重合性化合物は、1種のみ用いてもよく、また、目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。成分Cとしては、柔軟性の観点から、成分c1単官能重合性化合物を含むことが好ましい。また、成分Cとしては、硬化性及び密着性の観点から、後述する式M1で表される化合物を少なくとも含むことが好ましい。更に、成分Cとしては、硬化性及び密着性の観点から、後述する式M2で表される化合物を少なくとも含むことが好ましい。本発明のインク組成物は、成分Cとして、硬化性の観点から、N-ビニルラクタム類を少なくとも含むことが好ましい。N-ビニルラクタム類としては、式M1で表される化合物を含有することが好ましい。式M1中、nは2~6の整数を表し、インク組成物が硬化した後の柔軟性、被記録媒体との密着性、及び、原材料の入手性の観点から、nは3~6の整数であることが好ましく、nが3又は5であることがより好ましく、nが5である、すなわちN-ビニルカプロラクタムであることが特に好ましい。N-ビニルカプロラクタムは安全性に優れ、汎用的で比較的安価に入手でき、特に良好なインク硬化性、及び、硬化膜の被記録媒体への密着性が得られるので好ましい。また、式M1で表される化合物以外にN-ビニルラクタム類として、ラクタム環上にアルキル基、アリール基等の置換基を有した化合物を使用してもよく、飽和又は不飽和環構造を連結した化合物を使用してもよい。N-ビニルラクタム類は、1種単独で使用しても、2種以上を併用してもよい。本発明のインク組成物におけるN-ビニルラクタム類の含有量は、インク組成物の全重量に対し、10重量以上であることが好ましく、10~60重量であることがより好ましく、12~40重量であることが更に好ましく、20~30重量であることが特に好ましい。含有量が10重量以上であると、被記録媒体への密着性に優れ、また、含有量が60重量以下であると、保存安定性に優れる。本発明のインク組成物は、下記式M2で表される化合物を含有することが好ましい。式M2で表される化合物を含有することにより、被記録媒体特にポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートPET、アクリル樹脂と画像との密着性、すなわち、基材密着性に優れる。式M2中、R1、R2及びR3はそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、又は、エチル基を表し、X2は単結合、又は、二価の連結基を表す。式M2におけるR1としては、水素原子又はメチル基が好ましく、水素原子がより好ましい。式M2におけるR2及びR3としてはそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、又は、エチル基が好ましく、R2及びR3が共に水素原子であることがより好ましい。式M2におけるX2における二価の連結基としては、本発明の効果を大きく損なうものでない限り特に制限はないが、二価の炭化水素基、又は、炭化水素基及びエーテル結合を組み合わせた二価の基であることが好ましく、二価の炭化水素基、ポリアルキレンオキシ基、又は、ポリアルキレンオキシアルキル基であることがより好ましい。また、前記二価の連結基の炭素数は、1~60であることが好ましく、1~20であることがより好ましい。式M2におけるX2としては、単結合、二価の炭化水素基、又は、炭化水素基及びエーテル結合を組み合わせた二価の基であることが好ましく、炭素数1~20の二価の炭化水素基であることがより好ましく、炭素数1~8の二価の炭化水素基であることが更に好ましく、メチレン基であることが特に好ましい。以下に式M2で表される化合物の具体例を挙げるが、これらの化合物に限定されたものではない。なお、下記の具体例中、Rは水素原子、又は、メチル基を表す。これらの中でも、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルメタアクリレートが好ましく、サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートが特に好ましい。式M2で表される化合物は、市販品であってもよく、市販品の具体例としては、SR531SARTOMER社製が挙げられる。被記録媒体と画像との密着性、インク組成物の硬化性の観点から、式M2で表される化合物の含有量は、インク組成物の全重量に対して、0.5~50重量が好ましく、1~25重量がより好ましく、2~20重量が更に好ましく、5~15重量が特に好ましい。本発明のインク組成物は、芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物を含有することが好ましい。芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物としては、分子量が500以下のものが好ましく、分子量が300以下のものがより好ましい。芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物として、特開2009-96985号公報の段落0048~0063に記載された、芳香族単官能ラジカル重合性モノマーが挙げられる。本発明においては、芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物としては、下記式M3で表される化合物が好ましい。式M3中、R1は水素原子、又は、メチル基を表し、X1は二価の連結基を表し、Arは一価の芳香族炭化水素基を表す。式M3中、R1として好ましくは、水素原子である。式M3におけるX1は二価の連結基を表し、エーテル結合-O-、エステル結合-COO-若しくは-OCO-、アミド結合-CONR’-若しくは-NR’CO-、カルボニル基-CO-、イミノ基-NR’-、置換基を有していてもよい炭素数1~15のアルキレン基、又は、これらを2以上組み合わせた二価の基であることが好ましい。なお、R’は水素原子、炭素数1~20の直鎖状、分岐状若しくは環状アルキル基、又は、炭素数6~20のアリール基を表す。置換基としては、ヒドロキシ基、ハロゲン原子が挙げられる。式M3におけるR1及びX1を含む部分H2C=CR1-COO-X1-は、芳香族炭化水素構造上の任意の位置で結合することができる。また、着色剤との親和性を向上させるという観点から、X1の芳香族炭化水素基と結合する端部は、酸素原子であることが好ましく、エーテル性酸素原子であることがより好ましい。式M3におけるX1は、-LOq-であることが好ましい。ここで、は、式M3のカルボン酸エステル結合との結合位置を示し、qは0~10の整数であり、Lは炭素数2~4のアルキレン基を表す。qは0~4の整数であることが好ましく、0~2の整数であることがより好ましく、1又は2であることが更に好ましい。LOqは、エチレンオキシド鎖又はプロピレンオキシド鎖であることが好ましい。式M3におけるArは、一価の芳香族炭化水素基を表す。一価の芳香族炭化水素基としては、1~4つの環を有する一価の単環又は多環芳香族炭化水素基が挙げられ、具体的には、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、1H-インデン、9H-フルオレン、1H-フェナレン、フェナントレン、トリフェニレン、ピレン、ナフタセン、テトラフェニレン、ビフェニレン、as-インダセン、s-インダセン、アセナフチレン、フルオランテン、アセフェナントリレン、アセアントリレン、クリセン、プレイアンデン等から1つの水素原子を除いた基が挙げられる。中でも、本発明においては、フェニル基、ナフチル基であることが好ましく、単環芳香族炭化水素基、すなわちフェニル基であることがより好ましい。一価の芳香族炭化水素基は、芳香環上に置換基を有していてもよい。上記置換基としては、ハロゲン原子、カルボキシ基、炭素数1~10のアシル基、ヒドロキシ基、置換若しくは無置換のアミノ基、チオール基、シロキサン基、又は、更に置換基を有していてもよい総炭素数30以下の炭化水素基若しくは複素環基であることが好ましい。前記置換基は、更に置換基を有していてもよく、例えば、ヒドロキシ基、炭素数1~10のアルキル基、炭素数6~12のアリール基が挙げられる。一価の芳香族炭化水素基が複数の置換基を有する場合、前記置換基は同一でも異なっていてもよい。また、一価の芳香族炭化水素基は、芳香環上に置換基を有していないことが好ましい。本発明においては、芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物としては、フェニル基を有する化合物が好ましく、2-フェノキシエチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレートがより好ましく、2-フェノキシエチルメタアクリレートが更に好ましく、2-フェノキシエチルアクリレートが特に好ましい。インクジェット吐出性、柔軟性の観点から、芳香族炭化水素基を有する単官能メタアクリレート化合物の含有量は、インク組成物の全重量に対して、1~50重量が好ましく、5~45重量がより好ましく、10~40重量が更に好ましく、25~40重量が特に好ましい。<その他の単官能メタアクリレート化合物>本発明のインク組成物は、前述した以外のその他の単官能メタアクリレート化合物や多官能メタアクリレート化合物を含有してもよい。成分B-1~成分B-3以外の単官能メタアクリレートとしては、イソアミルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソアミルスチルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート、2-エチルヘキシルジグリコールメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシプロピレングリコールメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、イソボロニルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-メタアクリロイキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイキシエチル-2-ヒドロキシエチルフタル酸、ラクトン変性可とう性メタアクリレート、t-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、2-2-エトキシエトキシエチルアクリレート、シクロペンテニルアクリレート、シクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等が挙げられる。これらの中でも、2-2-エトキシエトキシエチルアクリレート、イソボロニルメタアクリレートが好ましく挙げられ、イソボロニルメタアクリレートがより好ましく挙げられる。本発明のインク組成物において、成分c1単官能重合性化合物の含有量は、柔軟性の観点から、インク組成物の全重量に対して、50重量以上であることが好ましく、50~89重量であることがより好ましく、55~80重量であることが更に好ましい。<多官能メタアクリレート化合物>本発明のインク組成物は、硬化性の観点から、重合性化合物として、多官能メタアクリレート化合物を含有することが好ましい。多官能メタアクリレート化合物の具体例としては、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、エトキシ化2ネオペンチルグリコールジメタアクリレートネオペンチルグリコールエチレンオキサイド2モル付加物をジアクリレート化した化合物、プロポキシ化2ネオペンチルグリコールジメタアクリレートネオペンチルグリコールプロピレンオキサイド2モル付加物をジアクリレート化した化合物、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、テトラプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレートトリメチロールプロパンエチレンオキサイド3モル付加物をトリアクリレート化した化合物、テトラメチロールメタンテトラメタアクリレート、テトラメチロールメタントリメタアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレート、変性グリセリントリメタアクリレート、変性ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールAのプロピレンオキシドPO付加物ジメタアクリレート、ビスフェノールAのエチレンオキシドEO付加物ジメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート等が挙げられる。これらの中でも、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレートが好ましく挙げられる。多官能メタアクリレート化合物の含有量は、硬化性の観点から、インク組成物の全重量に対し、1~30重量が好ましく、3~20重量がより好ましく、5~10重量が更に好ましい。成分Cの含有量は、インク組成物の全重量に対し、40~89重量であることが好ましく、50~85重量であることがより好ましく、60~80重量であることが更に好ましい。成分D重合開始剤本発明のインク組成物は、成分D重合開始剤を含有する。重合開始剤は、前記活性放射線等の外部エネルギーを吸収して重合開始種を生成する化合物である。重合開始剤は、1種単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。本発明に用いることができる重合開始剤としては、ラジカル重合開始剤が好ましく挙げられ、光ラジカル重合開始剤がより好ましく挙げられ、芳香族ケトン化合物、アシルホスフィン化合物、チオキサントン化合物、チオクロマノン化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、及び、炭素ハロゲン結合を有する化合物等が更に好ましく挙げられる。これらの重合開始剤の具体例としては、特開2008-208190号公報に記載のラジカル重合開始剤が挙げられる。なお、本発明における重合開始剤は、活性放射線等の外部エネルギーを吸収して重合開始種を生成する化合物だけでなく、特定の活性エネルギー線を吸収して重合開始剤の分解を促進させる化合物いわゆる、増感剤も含まれる。中でも、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物、α-アミノケトン化合物、及び、チオキサントン化合物を併用することが特に好ましく挙げられる。前記芳香族ケトン化合物としては、α-ヒドロキシケトン化合物、及び、α-アミノケトン化合物が好ましく挙げられる。前記α-ヒドロキシケトン化合物としては、例えば、1-[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン等が挙げられる。中でも、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物が好ましい。なお、本発明において、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン化合物には、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンが任意の置換基で置換された化合物も含まれる。置換基としては、ラジカル重合開始剤としての能力を発揮し得る範囲で任意に選択することができ、具体的には炭素数1~4のアルキル基が例示できる。前記α-アミノケトン化合物としては、例えば、2-メチル-1-フェニル-2-モルフォリノプロパン-1-オン、2-メチル-1-[4-ヘキシルフェニル]-2-モルフォリノプロパン-1-オン、2-エチル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタン-1-オン等が挙げられる。また、チバガイギー社製IRGACURE907、IRGACURE369、IRGACURE379等の市販品も好ましく例示できる。前記アシルホスフィン化合物としては、特開2008-208190号公報に記載のアシルホスフィンオキサイド化合物が好ましく挙げられ、モノアシルホスフィンオキサイド化合物、及び、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物がより好ましく挙げられ、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物が特に好ましい。モノアシルホスフィンオキサイド化合物としては、イソブチリルメチルホスフィン酸メチルエステル、イソブチリルフェニルホスフィン酸メチルエステル、ピバロイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、2-エチルヘキサノイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、ピバロイルフェニルホスフィン酸イソプロピルエステル、p-トルイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、o-トルイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、2,4-ジメチルベンゾイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、p-t-ブチルベンゾイルフェニルホスフィン酸イソプロピルエステル、アクリロイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、イソブチリルジフェニルホスフィンオキサイド、2-エチルヘキサノイルジフェニルホスフィンオキサイド、o-トルイルジフェニルホスフィンオキサイド、p-t-ブチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、3-ピリジルカルボニルジフェニルホスフィンオキサイド、アクリロイルジフェニルホスフィンオキサイド、ベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ピバロイルフェニルホスフィン酸ビニルエステル、アジポイルビスジフェニルホスフィンオキサイド、ピバロイルジフェニルホスフィンオキサイド、p-トルイルジフェニルホスフィンオキサイド、4-t-ブチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、テレフタロイルビスジフェニルホスフィンオキサイド、2-メチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、バーサトイルジフェニルホスフィンオキサイド、2-メチル-2-エチルヘキサノイルジフェニルホスフィンオキサイド、1-メチルシクロヘキサノイルジフェニルホスフィンオキサイド、ピバロイルフェニルホスフィン酸メチルエステル、ピバロイルフェニルホスフィン酸イソプロピルエステル、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド等が挙げられ、中でも、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイドが好ましい。ビスアシルホスフィンオキサイド化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、下記式D-1で表される化合物であることが好ましい。式D-1中、R1E、R2E及びR3Eはそれぞれ独立に、メチル基又はエチル基を置換基として有していてもよい芳香族炭化水素基を表す。ビスアシルホスフィンオキサイド化合物としては、公知のビスアシルホスフィンオキサイド化合物が使用できる。例えば、特開平3-101686号公報、特開平5-345790号公報、特開平6-298818号公報に記載のビスアシルホスフィンオキサイド化合物が挙げられる。具体例としては、ビス2,6-ジクロロベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-プロピルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-1-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-クロロフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-2,4-ジメトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイルデシルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロベンゾイル-4-オクチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロ3,4,5-トリメトキシベンゾイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロ-3,4,5-トリメトキシベンゾイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2-ナフチルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-4-プロピルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メチル-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-メトキシ-1-ナフトイル-4-エトキシフェニルホスフィンオキサイド、ビス2-クロロ-1-ナフトイル-2,5-ジメチルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド等が挙げられる。これらの中でも、ビスアシルホスフィンオキサイド化合物としては、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイドIRGACURE819:チバガイギー社製、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルフェニルホスフィンオキサイドなどが好ましい。チオキサントン化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、下記式D-2で表される化合物であることが好ましい。前記式D-2において、R1F、R2F、R3F、R4F、R5F、R6F、R7F及びR8Fはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基一置換及び二置換の場合を含む。なお、以下においても同様である。、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基又はスルホ基を表す。上記アルキル基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、及び、アシル基におけるアルキル部分の炭素数は、1~20であることが好ましく、1~8であることがより好ましく、1~4であることが更に好ましい。R1F、R2F、R3F、R4F、R5F、R6F、R7F及びR8Fは、それぞれ隣接する2つが互いに連結して環を形成していてもよい。これらが環を形成する場合の環構造としては、5又は6員環の脂肪族環、芳香族環などが挙げられ、炭素原子以外の元素を含む複素環であってもよく、また、形成された環同士が更に組み合わさって2核環、例えば、縮合環を形成していてもよい。これらの環構造は置換基を更に有していてもよい。置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基及びスルホ基が挙げられる。形成された環構造が複素環である場合のヘテロ原子の例としては、N、O、及びSを挙げることができる。チオキサントン化合物としては、チオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2-ドデシルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、1-メトキシカルボニルチオキサントン、2-エトキシカルボニルチオキサントン、3-2-メトキシエトキシカルボニルチオキサントン、4-ブトキシカルボニルチオキサントン、3-ブトキシカルボニル-7-メチルチオキサントン、1-シアノ-3-クロロチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-クロロチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-エトキシチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-アミノチオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-フェニルスルフリルチオキサントン、3,4-ジ[2-2-メトキシエトキシエトキシカルボニル]チオキサントン、1-エトキシカルボニル-3-1-メチル-1-モルホリノエチルチオキサントン、2-メチル-6-ジメトキシメチルチオキサントン、2-メチル-6-1,1-ジメトキシベンジルチオキサントン、2-モルホリノメチルチオキサントン、2-メチル-6-モルホリノメチルチオキサントン、n-アリルチオキサントン-3,4-ジカルボキシミド、n-オクチルチオキサントン-3,4-ジカルボキシイミド、N-1,1,3,3-テトラメチルブチルチオキサントン-3,4-ジカルボキシイミド、1-フェノキシチオキサントン、6-エトキシカルボニル-2-メトキシチオキサントン、6-エトキシカルボニル-2-メチルチオキサントン、チオキサントン-2-ポリエチレングリコールエステル、2-ヒドロキシ-3-3,4-ジメチル-9-オキソ-9H-チオキサントン-2-イルオキシ-N,N,N-トリメチル-1-プロパンアミニウムクロリドが例示できる。これらの中でも、入手容易性や硬化性の観点から、チオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、4-イソプロピルチオキサントン、2,3-ジエチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン、1-クロロ-4-プロポキシチオキサントン、2-シクロヘキシルチオキサントン、4-シクロヘキシルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、及び、4-イソプロピルチオキサントンが好ましく、2-イソプロピルチオキサントン、及び、4-イソプロピルチオキサントンがより好ましい。チオクロマノン化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、下記式D-3で表される化合物であることが好ましい。式D-3において、R1G、R2G、R3G、R4G、R5G、R6G、R7G及びR8Gはそれぞれ独立に、水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基又はスルホ基を表す。上記アルキル基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、及び、アシル基におけるアルキル部分の炭素数は、1~20であることが好ましく、1~8であることがより好ましく、1~4であることが更に好ましい。R1G、R2G、R3G及びR4Gは、それぞれ隣接する2つが互いに連結、例えば、縮合、して環を形成していてもよい。これらが環を形成する場合の環構造としては、5又は6員環の脂肪族環、芳香族環などが挙げられ、炭素原子以外の元素を含む複素環であってもよく、また、形成された環同士が更に組み合わさって2核環、例えば、縮合環を形成していてもよい。これらの環構造は置換基を更に有していてもよい。置換基としては、式D-2で前述したものが挙げられる。形成された環構造が複素環である場合のヘテロ原子の例としては、N、O、及びSを挙げることができる。また、チオクロマノン化合物は、チオクロマノンの環構造上に少なくとも1つの置換基アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシル基、カルボキシ基及びスルホ基等を有する化合物であることが好ましい。上記置換基としては、アルキル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、アルキルチオ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基及びアシルオキシ基が好ましく、炭素数1~20のアルキル基及びハロゲン原子がより好ましく、炭素数1~4のアルキル基及びハロゲン原子が更に好ましい。また、チオクロマノン化合物は、芳香環上、及び、シクロヘキサノン環上のそれぞれに、少なくとも1つの置換基を有する化合物であることがより好ましい。また、増感剤としては、例えば、多核芳香族類例えば、ピレン、ペリレン、トリフェニレン、2-エチル-9,10-ジメトキシアントラセン等、キサンテン類例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンB、ローズベンガル等、シアニン類例えば、チアカルボシアニン、オキサカルボシアニン等、メロシアニン類例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン等、チアジン類例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー等、アクリジン類例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン等、アントラキノン類例えば、アントラキノン等、スクアリウム類例えば、スクアリウム等、クマリン類例えば、7-ジエチルアミノ-4-メチルクマリン等等が挙げられる。増感剤は、1種単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。本発明のインク組成物における重合開始剤の含有量は、硬化性、硬化膜内での硬化度の均一性の観点から、重合性化合物の総含有量に対して、0.01~35重量であることが好ましく、0.5~20重量であることがより好ましく、1.0~15重量であることが更に好ましい。成分E重合禁止剤本発明のインク組成物は、保存安定性を高める観点から、重合禁止剤を含有することが好ましい。インク組成物をインクジェット記録用インク組成物として使用する場合には、25~80°Cの範囲で加熱、低粘度化して吐出することが好ましく、熱重合によるヘッド詰まりを防ぐためにも、重合禁止剤を添加する。重合禁止剤としては、ニトロソ系重合禁止剤、ハイドロキノン、ベンゾキノン、p-メトキシフェノール、TEMPO、TEMPOL、クペロンAl等が挙げられる。本発明に好ましく使用されるニトロソ系重合禁止剤の具体例を以下に示すが、これらに限定されるものではない。なお、下記の左端の化合物は、クペロンAlである。ニトロソ系重合禁止剤の市販品としては、FIRSTCUREST-1ChemFirst社製等が挙げられる。また、ヒンダートアミン化合物も、重合禁止剤として好適に用いることができる。また、ヒンダートアミン化合物の市販品としては、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケートCibaSpecialtyChemicals社よりTinuvin765の名で、また三共株よりサノールLS-765の名で販売されている。、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケートCibaSpecialtyChemicals社Tinuvin770DFの名で、また、三共株よりサノールLS-770の名で販売されている。が好ましく例示できる。本発明のインク組成物中における重合禁止剤の含有量は、インク組成物の全重量に対し、0.01~1.5重量が好ましく、0.1~1.0重量がより好ましく、0.2~0.8重量が更に好ましい。上記範囲であると、インク組成物の調製時、保管時の重合を抑制でき、インクジェットノズルの詰まりを防止できる。成分F分散剤本発明のインク組成物は、成分F分散剤を含有することが好ましい。分散剤としては、高分子分散剤が好ましい。なお、本発明における高分子分散剤とは、重量平均分子量が1,000以上の分散剤を意味する。高分子分散剤としては、DISPERBYK-101、DISPERBYK-102、DISPERBYK-103、DISPERBYK-106、DISPERBYK-111、DISPERBYK-161、DISPERBYK-162、DISPERBYK-163、DISPERBYK-164、DISPERBYK-166、DISPERBYK-167、DISPERBYK-168、DISPERBYK-170、DISPERBYK-171、DISPERBYK-174、DISPERBYK-182BYKケミー社製;EFKA4010、EFKA4046、EFKA4080、EFKA5010、EFKA5207、EFKA5244、EFKA6745、EFKA6750、EFKA7414、EFKA745、EFKA7462、EFKA7500、EFKA7570、EFKA7575、EFKA7580エフカアディティブ社製;ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100サンノプコ株製;ソルスパースSOLSPERSE3000、5000、9000、12000、13240、13940、17000、22000、24000、26000、28000、32000、36000、39000、41000、71000などの各種ソルスパース分散剤Noveon社製;アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123株ADEKA製、イオネットS-20三洋化成工業株製;ディスパロンKS-860、873SN、874高分子分散剤、2150脂肪族多価カルボン酸、7004ポリエーテルエステル型楠本化成株製が挙げられる。本発明のインク組成物中における分散剤の含有量は、使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の重量に対し、0.05~15重量であることが好ましい。成分G界面活性剤本発明のインク組成物には、長時間安定した吐出性を付与するため、界面活性剤を添加してもよい。ただし、光沢性、筋ムラを抑制する観点から、各インク組成物は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤を含有しないか、又は、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤の総含有量が、インク組成物の全重量に対し、0重量を超え0.03重量以下であることが好ましく、含有しないか、又は、0重量を超え0.005重量以下がより好ましく、含有しないことが更に好ましい。なお、シリコーン系界面活性剤及びフッ素系界面活性剤以外の界面活性剤としては、特開昭62-173463号、同62-183457号の各公報に記載されたものが挙げられる。例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤が挙げられる。<その他の成分>本発明のインク組成物は、必要に応じて、前記各成分以外に、共増感剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、褪色防止剤、導電性塩類、溶剤、成分A及び成分F以外の高分子化合物、塩基性化合物、レベリング添加剤、マット剤、膜物性を調整するためのポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ゴム系樹脂、ワックス類等を含んでいてもよい。これらその他の成分としては、公知のものを用いることができ、例えば、特開2009-221416号公報に記載されているものが挙げられる。また、成分A及び成分F以外の高分子化合物としては、特に制限はなく、公知のものを用いることができるが、ポリメチルメタクリレートPMMAが好ましく例示できる。また、成分A及び成分F以外の高分子化合物を含有する場合、その含有量は、成分Aの含有量未満であることが好ましく、インク組成物の全重量に対し、0.1~5重量であることがより好ましく、0.1~1.5重量であることが更に好ましい。<インク物性>本発明のインク組成物は、吐出性を考慮し、25°Cにおける粘度が40mPas以下であることが好ましく、5~40mPasであることがより好ましく、7~30mPasであることが更に好ましい。また、吐出温度好ましくは25~80°C、より好ましくは25~50°Cにおける粘度が、3~15mPasであることが好ましく、3~13mPasであることがより好ましい。本発明のインク組成物は、粘度が上記範囲になるように適宜組成比を調整することが好ましい。室温25°Cでの粘度を高く設定することにより、多孔質な被記録媒体を用いた場合でも、被記録媒体中へのインク浸透を回避し、未硬化モノマーの低減が可能となるので好ましい。更に、インク液滴着弾時のインクの滲みを抑えることができ、その結果として画質が改善されるので好ましい。本発明のインク組成物の25°Cにおける表面張力は、20~40mN/mであることが好ましく、23~39mN/mであることがより好ましい。ポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレートPET、コート紙、非コート紙など様々な被記録媒体へ記録する場合、滲み及び浸透の観点から、20mN/m以上が好ましく、濡れ性の点では40mN/m以下が好ましい。インクジェット記録方法本発明のインクジェット記録方法は、a被記録媒体上に、本発明のインク組成物を吐出する工程、及び、b吐出されたインク組成物に紫外線発光ダイオードを用い活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する工程、を含むことを特徴とする。本発明のインクジェット記録方法は、a工程及びb工程を含むことにより、被記録媒体上において硬化したインク組成物によって画像を形成する方法である。<a工程:画像形成工程>まず、a被記録媒体上に、本発明のインク組成物を吐出する工程について説明する。本発明に使用される被記録媒体としては、特に限定されず、公知の被記録媒体を使用することができる。例えば、紙、プラスチック例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン等がラミネートされた紙、金属板例えば、アルミニウム、亜鉛、銅等、プラスチックフィルム例えば、ポリ塩化ビニル、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール等、上述した金属がラミネートされ又は蒸着された紙又はプラスチックフィルム等が挙げられる。本発明における被記録媒体としては、非吸収性被記録媒体が好ましく、中でも、プラスチックフィルム又は紙がより好ましい。また、プラスチックフィルムとしては、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリプロピレン、及び、ポリカーボネートが好ましく挙げられ、ポリ塩化ビニルが特に好ましく挙げられる。画像形成工程に用いられるインクジェット記録装置としては、特に制限はなく、目的とする解像度を達成し得る公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。即ち、市販品を含む公知のインクジェット記録装置であれば、いずれも、本発明のインクジェット記録方法のa工程における支持体へのインク組成物の吐出を実施することができる。本発明で用いることのできるインクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、活性放射線源を含む装置が挙げられる。インク供給系は、例えば、本発明のインク組成物を含む元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク組成物供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、好ましくは1~100pL、より好ましくは3~42pL、更に好ましくは8~30pLのマルチサイズドットを、好ましくは300×300~4,000×4,000dpi、より好ましくは400×400~1,600×1,600dpiの解像度で吐出できるよう駆動することができる。なお、本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表す。本発明のインクジェット記録方法において使用されるインクジェットヘッドは、非撥液処理ノズルプレートを有するインクジェットヘッドであることが好ましい。ノズルプレートとしては、公知のものを用いることができるが、例えば、米国特許第7,011,396号明細書、米国特許出願公開第2009/0290000号明細書等に記載されたインクジェットヘッドを好ましく用いることができる。このようなノズルプレートは、例えば、FUJIFILMDimatix社製のピエゾ駆動方式によるオンデマンドインクジェットヘッドに搭載されている。その具体例として、S-class、Q-classSapphireが挙げられる。前記ノズルプレートは、少なくとも被記録媒体に対向する側の面の一部が非撥液処理親インク処理されたものであることが好ましい。非撥液処理方法としては、公知の方法を用いることができ、限定されないが、例えば1シリコン製のノズルプレートの表面を熱酸化して酸化ケイ素膜を形成する方法、2シリコンやシリコン以外の酸化膜を酸化的に形成する方法、若しくは、スパッタリングにより形成する方法、3金属膜を形成する方法、が挙げられる。これらの方法の詳細については、米国特許出願公開第2010/0141709号明細書を参照することができる。前記インクジェットヘッドは、200ngkHz以上の生産性を有することが好ましい。生産性は、インク組成物1ドットあたりの重量×ノズル数×周波数により算出され、1秒あたりに吐出されるインク組成物の重量を意味する。本発明のインク組成物は、硬化感度が高く、短時間で硬化させることができるため、200ngkHz以上の生産性を有する画像形成装置を用いたとしても、画質を低下させることなく画像を形成することが可能である。生産性は、200~800ngkHzがより好ましく、300~600ngkHzが更に好ましく、400~600ngkHzが特に好ましい。本発明において、吐出されるインク組成物を一定温度にすることが好ましいことから、インク組成物供給タンクからインクジェットヘッド部分までは、断熱及び加温を行うことができる画像形成装置が好ましく使用される。温度コントロールの方法としては、特に制約はないが、例えば、温度センサーを各配管部位に複数設け、インク組成物の流量、環境温度に応じた加熱制御をすることが好ましい。温度センサーは、インク組成物供給タンク及びインクジェットヘッドのノズル付近に設けることができる。また、加熱するヘッドユニットは、装置本体が外気からの温度の影響を受けないよう、熱的に遮断又は断熱されていることが好ましい。加熱に要するプリンター立上げ時間を短縮するため、あるいは、熱エネルギーのロスを低減するために、他部位との断熱を行うと共に、加熱ユニット全体の熱容量を小さくすることが好ましい。本発明のインク組成物のような放射線硬化型インク組成物は、概して通常インクジェット記録用インク組成物として使用される水性インク組成物より粘度が高いため、吐出時の温度変動による粘度変動が大きい。インク組成物の粘度変動は、液滴サイズの変化及び液滴吐出速度の変化に対して大きな影響を与え、ひいては画質劣化を引き起こす。したがって、吐出時のインク組成物の温度はできるだけ一定に保つことが好ましい。よって、インク組成物の温度の制御幅は、設定温度の±5°Cであることが好ましく、設定温度の±2°Cであることがより好ましく、設定温度の±1°Cであることが更に好ましい。<b工程:硬化工程>次に、b吐出されたインク組成物に紫外線発光ダイオードを用い活性放射線を照射して、前記インク組成物を硬化する工程について説明する。被記録媒体上に吐出された本発明のインク組成物は、紫外線の照射により硬化することが好ましい。これは、本発明のインク組成物に含まれる重合開始剤が紫外線の照射により分解して、ラジカルなどの重合開始種を発生し、その開始種の機能により重合性化合物の重合反応が、生起、促進されるためである。このとき、インク組成物中に重合開始剤と共に増感剤が存在すると、系中の増感剤が紫外線を吸収して励起状態となり、重合開始剤と接触することによって重合開始剤の分解を促進させ、より高感度の硬化反応を達成させることができる。本発明のインク組成物の硬化には、紫外線を照射するための線源として、紫外線発光ダイオードUV-LEDを使用することが好ましく、発光ピーク波長が300~420nmの範囲である紫外線を発生する発光ダイオードを使用することがより好ましい。UV-LEDとして、例えば、日亜化学工業株が、主放出スペクトルが365nmと420nmとの間の波長を有する紫色LEDを上市している。また、他の紫外LEDも、入手可能であり、異なる紫外線帯域の放射を照射することができる。本発明のインク組成物の硬化に使用される紫外線の発光ピーク波長は、硬化性の観点から、増感剤の吸収特性にもよるが、300~420nmであることが好ましく、350~420nmがより好ましく、380~420nmが更に好ましい。本発明のインク組成物は十分な感度を有するため、低出力の活性放射線であっても十分に硬化する。具体的には、被記録媒体表面における最高照度は、画質及び生産性の観点から、10~2,000mW/cm2であることが好ましく、650~1,800mW/cm2がより好ましく、700~1,600mW/cm2が更に好ましい。本発明のインク組成物は、このような紫外線に、好ましくは0.01~2秒、より好ましくは0.1~1.5秒、更に好ましくは0.3~1秒照射されることが適当である。活性放射線の照射条件及び基本的な照射方法は、特開昭60-132767号公報に開示されているものが例示できる。具体的には、インク組成物の吐出装置を含むヘッドユニットの両側に光源を設け、いわゆるシャトル方式でヘッドユニットと光源を走査することによって行われることが好ましい。このように、稼働部に設けられる活性放射線源として小型かつ軽量のUV-LEDを用いることにより、インクジェット記録装置の小型化及び省エネルギー化を図ることができ、高い生産性で画像を形成することができる。また、UV-LEDは、露光条件の可変性に優れているため、インク組成物に応じて好適な露光条件を設定することができ、高い生産性で画像を形成することができる。活性放射線の照射は、インク組成物の着弾後、一定時間好ましくは0.01~0.5秒、より好ましくは0.01~0.3秒、更に好ましくは0.01~0.15秒をおいて行われることになる。このようにインク組成物の着弾から照射までの時間を極短時間に制御することにより、被記録媒体に着弾したインク組成物が硬化前に滲むことを防止することが可能となる。また、多孔質な被記録媒体に対しても光源の届かない深部までインク組成物が浸透する前に露光することができるため、未反応モノマーの残留を抑えることができる。更に、駆動を伴わない別光源によって硬化を完了させてもよい。国際公開第99/54415号パンフレットでは、照射方法として、光ファイバーを用いた方法やコリメートされた光源をヘッドユニット側面に設けた鏡面に当て、記録部へUV光を照射する方法が開示されており、このような硬化方法もまた、本発明のインクジェット記録方法に適用することができる。硬化工程において、前記発光ダイオードにより付与するエネルギー、すなわち紫外線の照射により被記録媒体上のインク組成物に付与するエネルギー積算光量は、100~1,000mJ/cm2が好ましく、150~800mJ/cm2がより好ましく、200~700mJ/cm2が更に好ましい。上記範囲であると、生産性と硬化性を両立できる。本発明のインクジェット記録方法においては、光沢性に優れた画像が得られることから、印刷物における画像の少なくとも一部を、前記a画像形成工程及び前記b硬化工程を2回以上繰り返して形成することも好ましい。前記印刷物における画像の少なくとも一部を、前記a画像形成工程及び前記b硬化工程を2回以上繰り返して形成する態様の例としては、1色につき前記a及びb工程を1回ずつ行ってカラー画像を形成する態様や、単色の画像について前記a及びb工程を2回以上繰り返して単色の画像を形成する態様、カラー画像における1色について前記a及びb工程を2回以上繰り返して単色の画像を形成し、更にカラー画像の他の色についても同様に前記a及びb工程を2回以上繰り返すことにより、カラー画像を形成する態様が挙げられる。上述したようなインクジェット記録方法を採用することにより、表面の濡れ性が異なる様々な支持体に対しても、着弾したインク組成物のドット径を一定に保つことができ、画質が向上する。なお、カラー画像を得るためには、明度の高い色から順に重ねていくことが好ましい。明度の高いインク組成物から順に重ねることにより、下部のインク組成物まで照射線が到達しやすくなり、良好な硬化感度、残留モノマーの低減、密着性の向上が期待できる。また、照射は、全色を吐出してまとめて露光することが可能だが、1色毎に露光するほうが、硬化促進の観点で好ましい。本発明のインクジェット記録方法には、本発明のインク組成物を1つ以上含むインクセットを好適に使用することができる。吐出する各着色インク組成物の順番は、特に限定されるわけではないが、明度の高い着色インク組成物から被記録媒体に付与することが好ましい。本発明のインク組成物をホワイトインク組成物として使用し、更にイエロー、シアン、マゼンタ、及び、ブラックのインク組成物を使用する場合には、ホワイト→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で被記録媒体上に付与することが好ましい。更に、本発明はこれに限定されず、ライトシアン、及び、ライトマゼンタの淡色インク組成物と、ホワイト、イエロー、シアン、マゼンタ、及び、ブラックの濃色インク組成物の計7色が少なくとも含まれるインクセットとしても使用することができ、その場合には、ホワイト→ライトシアン→ライトマゼンタ→イエロー→シアン→マゼンタ→ブラックの順で被記録媒体上に付与することが好ましい。このようにして、本発明のインク組成物は、紫外線の照射により高感度で硬化することで、支持体表面に画像を形成することができる。本発明のインク組成物を複数色そろえ、インクセットとして用いる場合、本発明のインク組成物を少なくとも1つ含み、本発明のインク組成物以外のインク組成物と組み合わせた2種以上のインク組成物を有するインクセットであれば、特に制限はないが、本発明のインク組成物と、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラック、ライトマゼンタ、及び、ライトシアンよりなる群から選択される少なくとも1つの色のインク組成物とを含むことが好ましい。また、本発明のインクセットは、本発明のインクジェット記録方法に好適に用いることができる。本発明のインク組成物を使用してフルカラー画像を得るためには、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラック、及び、ホワイトよりなる5色の濃色インク組成物を組み合わせたインクセットであることが好ましく、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラック、及び、ホワイトよりなる5色の濃色インク組成物と、ライトシアン、及び、ライトマゼンタよりなる2色のインク組成物とを組み合わせたインクセットであることがより好ましい。なお、本発明における濃色インク組成物とは、着色剤の含有量がインク組成物全体の1重量を超えているインク組成物を意味する。前記着色剤としては、特に制限はなく公知の着色剤を用いることができ、顔料や分散染料が例示できる。本発明のインクセットが、少なくとも1つの濃色インク組成物、及び、少なくとも1つの淡色インク組成物を含んでおり、濃色インク組成物と淡色インク組成物とが同系色の着色剤を用いている場合、濃色インク組成物と淡色インク組成物との着色剤濃度の比が、濃色インク組成物:淡色インク組成物=15:1~4:1であることが好ましく、12:1~4:1であることがより好ましく、10:1~4.5:1であることが更に好ましい。上記範囲であると、粒状感の少ない、鮮やかなフルカラー画像が得られる。以下に実施例及び比較例を示し、本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、以下の記載における部とは、特に断りのない限り重量部を示すものとする。本発明で使用した素材は下記に示す通りである。IRGALITEBLUEGLVOシアン顔料、チバスペシャルティケミカルズ社製CINQUASIAMAGENTART-355-Dマゼンタ顔料、チバスペシャルティケミカルズ社製NOVOPERMYELLOWH2Gイエロー顔料、クラリアント社製SPECIALBLACK250ブラック顔料、チバスペシャルティケミカルズ社製SOLSPERSE32000Noveon社製分散剤NVC:N-ビニルカプロラクタムV-CAP、ISP社製EOEOEA:2-2-エトキシエトキシエチルアクリレートSR256、Sartomer社製IBOA:イソボロニルアクリレートSR506、Sartomer社製PEA:フェノキシエチルアクリレートSR339、Sartomer社製EOTMPTA:エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリアクリレートSartomer社製、SR-454TMPTA:トリメチロールプロパントリアクリレートSR351、Sartomer社製CTFA:サイクリックトリメチロールプロパンフォーマルアクリレートSR531、Sartomer社製SR9003プロピレングリコール変性ネオペンチルグリコールジアクリレート、Sartomer社製CN117:変性エポキシアクリレートSartomer社製CN9007:2官能脂肪族ウレタンアクリレートオリゴマーSartomer社製CN111US:エポキシ変性大豆油のアクリレート化物2官能、Sartomer社製CN2270:ポリエステルアクリレートオリゴマーSartomer社製Irg819:ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイドIRGACURE819、チバスペシャルティケミカルズ社製TPO:2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイドLUCIRINTPO、BASF社製Irg2959:1-[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オンIRGACURE2959、チバスペシャルティケミカルズ社製Irg307:Irg907:2-[4-メチルチオベンゾイル]-2-4-モルホリニルプロパンIRGACURE907、チバスペシャルティケミカルズ社製Irg379:2-ジメチルアミノ-2-[4-メチルフェニルメチル]-1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノンIRGACURE379、チバスペシャルティケミカルズ社製Irg369:2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-1-ブタノンIRGACURE369、チバスペシャルティケミカルズ社製DETX:2,4-ジエチルチオキサントンKAYACUREDETX、日本化薬株製ITX:イソプロピルチオキサントンSPEEDCUREITX、LAMBSON社製ST-1:トリスN-ニトロソ-N-フェニルヒドロキシアミンアルミニウム塩10重量とフェノキシエチルアクリレート90重量との混合物FIRSTCUREST-1、ChemFirst社製UV-12:トリスN-ニトロソ-N-フェニルヒドロキシアミンアルミニウム塩、KromaChem社製TINUVIN770DF:セバシン酸ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルヒンダードアミン化合物、チバスペシャルティケミカルズ社製MEHQ:ヒドロキノンメチルエーテル和光純薬工業株製P-1:p1=50、q1=20、q2=30、n=3及び重量平均分子量10,000である前記重合体P-1P-2:p1=50、q1=25、q2=25、n=3及び重量平均分子量9,000である前記重合体P-2P-3-1:p1=50、q1=10、q2=40、重量平均分子量9,000である前記重合体P-3P-3-2:p1=50、q1=10、q2=40、重量平均分子量20,000である前記重合体P-3P-3-3:p1=50、q1=10、q2=40、重量平均分子量50,000である前記重合体P-3P-4:p1=50、q1=10、q2=40、n=2及び重量平均分子量14,000である前記重合体P-4P-5:p1=50、q1=5、q=45、n=2及び重量平均分子量8,000である前記重合体P-5P-6:p1=50、q1=30、q2=20、n=2及び重量平均分子量20,000である前記重合体P-6P-7:p1=50、q1=40、q2=10、重量平均分子量14,000である前記重合体P-7P-8:p1=20、p2=30、q1=10、q2=40、n=2及び重量平均分子量10,000である前記重合体P-8P-9:p1=50、q1=32、q2=18、重量平均分子量12,000である前記重合体P-9P-10:p1=50、q1=10、q2=25、q3=15、末端重合性基r-1、重量平均分子量12,000である前記重合体P-10P-11-1:p1=50、q1=50、q3=15、末端重合性基r-2、重量平均分子量14,000である前記重合体P-11P-11-2:p1=50、q1=50、q3=15、末端重合性基r-2、重量平均分子量50,000である前記重合体P-11P-12:p1=50、q1=40、q2=10、末端重合性基r-1、重量平均分子量12,000である前記重合体P-12P-13:p1=50、q1=40、q2=10、末端重合性基r-1、重量平均分子量9,000である前記重合体P-13<合成例1:P-1の合成について>Macromolecules432634~2637のsupportinginformationに記載されている合成方法に従い合成し、q2構造の前駆体となる化合物は2,6-ジアミノピリジンアルドリッチ社製と無水琥珀酸アルドリッチ社製の反応から誘導した。p1に対応するイソホロンジイソシアネート東京化成工業株製と、q1に対応するペンタエチレングリコール東京化成工業株製とq2に対応する化合物のモル比をそれぞれp1:q1:q2=50:20:30の割合で混合し、Macromolecules432634~2637のsupportinginformationに記載されている合成方法を参考に、合成ジメチルホルムアミドDMF中で30°Cから1時間当たり20°Cの割合で徐々に90°Cまで昇温し反応が完了するまで90°Cを保持することで、目的のP-1樹脂溶液を得た。樹脂溶液をDMFで適宜希釈し液量をAとする、20~30倍程度のヘキサン溶液へ滴下することで、目的のP-1の樹脂粉末を得た。<合成例2:P-2~P-15の合成について>P-1の合成例を参考に、適宜化合物やモル比を任意に調整し重縮合を行うことで目的とする樹脂を得た。なお、樹脂の末端に重合性基を導入する場合は、モノヒドロキシ基含有モノマーである場合には、末端イソシアネートのプレポリマーを合成するため、[ジイソシアネート化合物]/[ヒドロキシ化合物]のモル比率を1.01~1.1の範囲で調整することで合成した。また、モノイソシアネート含有モノマーである場合には末端ジオールのプレポリマーを合成するため、[ヒドロキシ化合物]/[ジイソシアネート化合物]のモル比率を1.01~1.1の範囲で調整することで合成した。イエローミルベースY1の調製NOVOPERMYELLOWH2Gを300重量部と、SR9003を600重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、イエローミルベースY1を得た。なお、イエローミルベースY1の調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで10時間分散を行った。マゼンタミルベースM1の調製CINQUASIAMAGENTART-355Dを300重量部と、SR9003を600重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、マゼンタミルベースM1を得た。なお、マゼンタミルベースM1の調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで10時間分散を行った。シアンミルベースC1の調製IRGALITEBLUEGLVOを300重量部と、SR9003を600重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、シアンミルベースC1を得た。なお、シアンミルベースC1の調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで4時間分散を行った。ブラックミルベースK1の調製SPECIALBLACK250を400重量部と、SR9003を500重量部と、SOLSPERSE32000を100重量部とを撹拌混合し、ブラックミルベースK1を得た。なお、ブラックミルベースK1の調製は分散機モーターミルM50アイガー社製に入れて、直径0.65mmのジルコニアビーズを用い、周速9m/sで7時間分散を行った。実施例1~21及び比較例1~9<インク組成物の作製方法>表1~表3に記載の素材を混合、撹拌することで、実施例1~21及び比較例1~9の各インク組成物をそれぞれ得た。得られた各インク組成物を用い、下記に記載のインクジェット記録方法、及び、各種評価をそれぞれ行った。評価結果を後述の表1~表3に示す。<インクジェット記録方法>得られたインク組成物をポリ塩化ビニルPVC製のシート上に打滴し、紫外発光ダイオードUV-LEDの光線下を通過させることにより照射を行って、インク組成物を硬化させ、印刷物を得た。本実施例では、インクの吐出は、ピエゾ型インクジェットヘッドQ-classSapphireQS-256/10FUJIFILMDIMATIX社製、ノズル数256個、液滴量10pL、50kHz、親インク処理:酸化ケイ素を有するインクジェット記録装置を用い、硬化のための発光ダイオードUV-LEDは、日亜化学工業株製NC4U134を用いた。前記LEDは1チップから波長385nmの紫外光を出力するものであって、表面での照度を0.8W/cm2に固定し、搬送速度を変化させる露光量10mJ/cm2を露光した。本実施例では着弾後、約0.5秒後に露光した。インク組成物の評価<表面硬化性評価>上記インクジェット記録方法により評価を実施した。ただし、マルチパスの印刷条件であると、基材上にはマルチパス数に応じた種々の露光量のドットが混在し評価ができないため、本評価条件では、単方向印刷でヘッドから基材へ打滴を行い、着弾後、約0.5秒後に1回のみ露光し、基材をプリンターから抜き取ったサンプルの硬化状態を下記評価基準に従って、官能評価を実施した。綿棒を使って、ドット表面を軽くなでることで表面硬化性を、以下の基準で評価した。◎:表面は完全に硬化しており、綿棒の色つきがない。○:表面はほぼ硬化しており、綿棒の色つきがほとんどない。△:表面の硬化状態はやや不十分であり、綿棒の色つきがはっきり見える。×:表面がべたついており、綿棒へ対象のインクが移る。<ポリ塩化ビニルPVC基材密着性評価内部硬化性評価>上記インクジェット記録方法により評価を実施した。得られたインク組成物をPVC製のシート上に打滴し、紫外発光ダイオードUV-LEDの光線下を通過させることにより照射を行って、インクを硬化させ、印刷物を得た。単方向印刷モードを用い打滴は8パスで100打滴率のベタ画像を印刷し、ヘッド両端に取り付けられている2つのLED露光機が31回通過することで、積算露光量が310mJ/cm2となる条件で描画サンプルを作成した。基材密着性の評価は、この描画サンプルを用いISO2409クロスカット法により下記の基準で評価した。◎:カットの縁及びどの格子の目はほとんど影響を受けず、目視では分からない程度であった。○:カットの縁が完全に滑らかで、どの格子の目にもはがれがないか極わずかな小さなはがれであり、クロスカット部分で影響を受けるのは、10を上回ることがない。△:塗膜がカットの縁に沿って、部分的又は全面的に大はがれを生じており、及び/又は、目のいろいろな部分が、部分的又は全面的にはがれている。クロスカット部分で影響を受けるのは、10を超えるが、35を上回ることはない。×:塗膜がカットの縁に沿って、部分的又は全面的に大はがれを生じており、及び/又は、数か所の目が部分的又は全面的にはがれている。クロスカット部分で影響を受けるのは、35を超える。<インク組成物の保存安定性評価>インク組成物の粘度及び粒径測定を行いインク組成物の安定性評価を行った。インク組成物作製直後の液物性粘度顔料粒径に対し、60°C4週間後の液物性との変化率によりインク組成物の保存安定性とした。インク変化率は下式に従って計算を行った。なお、粘度、顔料粒径はそれぞれ計算することで、粘度変化率粒径変化率とした。インク変化率粘度顔料粒径={60°C4週間後の物性粘度顔料粒径-インク作製直後の液物性粘度顔料粒径}/インク作製直後の液物性粘度顔料粒径◎:インクの粘度変化及び顔料粒径変化がともに5未満であった。○:インクの粘度変化及び顔料粒径変化がともに5以上10未満であった。△:インクの粘度変化及び/又は顔料粒径変化が10以上15未満であった。×:インクの粘度変化及び/又は顔料粒径変化が15以上で実用上問題となるレベルであった。<鉛筆硬度評価>上記インクジェット記録方法により評価を実施した。得られたインク組成物をPETviewfulTP-85、株きもと製上のシート上に打滴し、紫外発光ダイオードUV-LEDの光線下を通過させることにより照射を行って、インク組成物を硬化させ、印刷物を得た。単方向印刷モードを用い打滴は8パスで100打滴率のベタ画像を印刷し、ヘッド両端に取り付けられている2つのLED露光機が31回通過することで、積算露光量が310mJ/cm2となる条件で描画サンプルを作成した。JIS規格の鉛筆硬度試験JISK5600-5-4により評価を行った。◎:2H以上の硬度を有する。○:H~Fの硬度を有する。△:HB~Bの硬度を有する。×:2B以下の硬度を有する。<柔軟性評価>上記インクジェット記録方法により評価を実施した。得られたインク組成物をAvery社製ポリエチレンPE基材上のシート上に打滴し、紫外発光ダイオードUV-LEDの光線下を通過させることにより照射を行って、インク組成物を硬化させ、印刷物を得た。単方向印刷モードを用い打滴は8パスで100打滴率のベタ画像を印刷し、ヘッド両端に取り付けられている2つのLED露光機が31回通過することで、積算露光量が310mJ/cm2となる条件で描画サンプルを作製した。2cmの幅で基材をカットし、つかみ間距離5cmの条件で株島津製作所製引っ張り試験機AGS-Jを用いて基材ごと延伸し、インク硬化膜が破断する延伸率により規定した。延伸率=[基材上のインク膜破断時の長さ-延伸前のつかみ間距離]/延伸前のつかみ間距離×100◎:延伸率が120以上○:延伸率が100以上120未満△:延伸率が80以上100未満×:延伸率が80未満<画質評価>上記インクジェット記録方法によりインクジェット紙上に印刷を行った。得られた出力サンプルを、光学顕微鏡を用いて出力画像のドットを少なくとも20個以上観察し、下記判断基準に従い評価を行った。◎:観測した主液滴数に対し、サテライトがある主液滴数が10以下○:観測した主液滴数に対し、サテライトがある主液滴数が10を超え15以下△:観測した主液滴数に対し、サテライトがある主液滴数が15を超え30以下×:観測した主液滴数に対し、サテライトがある主液滴数が30を超えるまた、具体的には、図1に示す印刷物10は、観測した主液滴12の数に対し、サテライト14がある主液滴12の数の割合が0である印刷物の一例の拡大模式図である。また、図2に示す印刷物10は、観測した主液滴12の数に対し、サテライト14がある主液滴12の数の割合が100である印刷物の一例の拡大模式図である。"