"複数の支柱と、該支柱に支持される棚受けと、該棚受に支持される棚板を具備する棚装置において、前記棚板の側面に、前記棚装置の奥行方向に対し棚板奥行き中央より後方に位置して、上下方向に指向した長孔が設けられ、前記棚受けには、前記棚板が載置された状態で、側面視において前記長孔と重なる位置に、係合孔が設けられ、前記長孔を貫通し、前記係合孔に係合される係合部材を備えたことを特徴とする棚装置。前記係合部材の端部に脱落防止部が設けられたことを特徴とする請求項1記載の棚装置。前記係合部材は、クランク状に形成されたピンであることを特徴とする請求項1または請求項2記載の棚装置。前記脱落防止部は、前記ピンの両端に設けられ、一方の端部に設けられた脱落防止部は、円盤状に形成され、他方の端部に設けられた脱落防止部は、当該端部の上下端面が軸線方向に沿って上下方向に張り出したことを特徴とする請求項3記載の棚装置。しかし、特許文献1に開示された棚装置は、飛出防止装置の構造が複雑でコストの増大を招き、また既設の棚装置に適用することが難しかった。さらに、棚板を後方に傾斜させる飛び出し防止装置の揺動規制の解除は、ストッパー球の転がりにより解除されるので、一旦揺動規制が解除され棚板が棚の後方に傾斜して固定されると、地震が治まり棚板を通常の状態に復旧するためには、ストッパー球の位置を規制状態に戻す必要があり、棚内の物品を全て取り出し、竪型ストッパーを下方から押し上げたうえで、棚装置全体を前方に傾斜させストッパー球を前方に移動させてその位置を戻し、竪型ストッパーをストッパー球に支持させる作業が必要となり、復旧までの作業が煩雑で大掛かりなものとなっていた。また、特許文献2に記載された棚装置は、棚板上縁が係止具の弾性係止部材の係止爪に係止され、棚板の脱落を防止するものである。この棚装置では棚板の落下防止を図ること可能であるが、棚装置内の収納物品の落下を防止する機能は備えておらず、地震発生の際の収納物品の飛び出しを防止することはできなかった。本発明は、かかる点に鑑みてなされたもので、地震等により棚装置の振動が発生した際に、棚板の落下防止を図るとともに、棚装置内の収納物品の飛び出しを防止し、より安価で既存の棚装置にも適用することが可能な棚装置を提供することを目的とするものである。請求項1記載の発明は、複数の支柱を備え、該支柱に支持される棚受けと、該棚受に支持される棚板を具備する棚装置において、前記棚板の側面に、前記棚装置の奥行方向に対し棚板奥行き中央より後方に位置して、上下方向に指向した長孔が設けられ、前記棚受けには、前記棚板が載置された状態で、側面視において前記長孔と重なる位置に、係合孔が設けられ、前記長孔を貫通し、前記係合孔に係合される係止部材を備えたことを特徴とする棚装置である。請求項2記載の発明は、請求項1記載の棚装置において、前記係止部材の端部に脱落防止部が設けられたことを特徴とするものである請求項3記載の発明は、請求項1または請求項2記載の棚装置において、前記係止部材は、クランク状に形成されたピンであることを特徴とするものである。請求4記載の発明は、請求項3記載の棚装置において、前記脱落防止部は、前記ピンの両端に設けられ、一方の端部に設けられた脱落防止部は、円盤状に形成され、他方の端部に設けられた脱落防止部は、ピンの端部の上下端面が上下方向に張り出したことを特徴とするものである。本願請求項1記載の棚装置によれば、前記棚板の側面に、前記棚装置の奥行方向に対し棚板奥行き中央より後方に位置して、上下方向に指向した長孔が設けられ、前記棚受けには、前記棚板が載置された状態で、側面視において前記長孔と重なる位置に、係合孔が設けられ、前記長孔を貫通し、前記係合孔に係合される係止部材を備えているので、地震発生時に棚装置が振動を受けると、棚板の後端側を中心として棚板の前端が上下方向に揺動され、棚内の収納物品は棚の後方に移動されることとなり、収納物が棚装置から落下するのを防止することができる。また、地震が治まった後に、棚装置を復旧するための特段の操作を必要とせず簡便な棚装置である。さらに、棚装置の棚板および収納物落下防止のための機構が簡単で、製造コストを削減することができる。さらにまた、本願請求項1の棚装置は、棚板に長孔を設け、棚受に係合孔を設け、係合部材を長孔に挿入し、係合孔に係合することにより、設置作業が容易で、かつ既存の設備にも容易に適用することができる。本願請求2記載の発明によれば、係止部材の端部に脱落防止部が設けられているので、棚装置が振動して棚板が揺動しても、係合部材が棚板および棚受から脱落することがなく、より確実に棚板および収納物品の落下を防止することができる。本願請求項3記載の発明によれば、係合部材としてクランク状に形成されたピンが用いられているので、棚板および棚受から係合部材がより脱落しにくく、また係合部材の製造が容易で製造コストをさほど必要とせず、棚装置全体のコスト低減化を図ることができる。本願請求項4記載の発明によれば、棚板および棚受からピンがさらに脱落することがなく、棚板および収納物品の棚装置からの落下を防止することができる。以下本発明に係る一実施例を図1ないし図15に図示して説明する。図1は、本実施例の棚装置1の斜視図である。以下棚装置1の間口方向を左右方向と、奥行き方向を前後方向とする。棚装置1は、鋼製部材の組み合わせで構成されており、前後一対の支柱2が左右両端に配置され、該左右支柱2の左右方向の間に所定間隔を存して前後一対の中間支柱3が配設され、前記支柱2および前記中間支柱3の上端2a,3aおよび下端2b,3bに、天板5および台枠6がそれぞれ一体に取付けられ、後側の支柱2および中間支柱3の後面に背板7が張設されて棚装置1の棚枠体8が構成されている。棚装置1は、前記枠体8の前後一対の支柱2、あるいは前後一対の中間支柱3間に、棚受10が適当な間隔を存して係止され、相対向する左右一対の棚受10に棚板11が架設され、棚板11は棚受10にセーフティーピン12により係合されており、地震発生時に、棚装置1が振動をうけて揺動されても、棚板11が棚装置1から脱落することが防止され、収納物が棚装置1より落下することが防止されるようになっている。棚装置1は以上のような組み立て式の棚装置であり、以下詳細に説明する。本発明の棚装置1に用いられる支柱2および中間支柱3は、図2および図3に示されるように、断面形状が略コの字型のチャンネル状で、開放端が内側に若干折曲された折曲端部2c、3cが形成され、また折曲端部間に開口2d、3dを有している。このような前後一対の支柱2および前後一対の中間支柱3は、開口2d、3dが相対向するように配置されている。したがって、支柱2、中間支柱3は、開口2d、3dと反対の面が前後壁2e、3eとなり、その左右両側面が側壁2f、3fとなる。支柱2には、図2に示すように、支柱2の側壁2fのうち、棚の内側の側面である内側壁2f1に、上下方向に指向して一定間隔ごとに縦長の係止孔4が穿設されている。また、中間支柱3は、図3に示すように、左右両側の側壁3fに、支柱2の内側面2f1と同様に上下方向に指向して一定間隔ごとに縦長の係止孔4が穿設されている。前後一対の支柱2または前後一対の中間支柱3により支持される棚受10は、図4に示されるように形成されている。すなわち、前後方向に長尺の平板を垂直にした袖板部10aが設けられており、この袖板部10aは、前後方向の幅が、前後一対の支柱2または中間支柱3のそれぞれに設けられた係止孔4のうち同一の高さに穿設された一対の係止孔4の間隔と同一寸法に形成されている。袖板部10aの前後方向の両端上部には、左右方向外方に直角に折り曲げられ下方に延伸された係止片10bが形成されている。また、前記袖板部10aの下端部は、棚板11側に直角に曲折されて、棚板11の下面を受ける受け部10cが形成されている。袖板部10aの前後方向の両端の下部は棚板側に直角に折り曲げられて、棚板11の前後方向の移動を規制する押さえ片10dが形成されている。さらに、前記袖板部10aの下方の棚板側壁面10a1には、一対のガイド片10eが形成されている。ガイド片10eは、棚板側壁面10a1に取付けられる取付部10e1と、後述する棚板11のガイド板11dをガイドするガイド部10e2とから構成されており、取付部10e1は棚板側壁面10a1から直角に所定の長さで棚板11方向に突設され、該取付部10e1からガイド部10e2は前後方向直角に延伸され、ガイド片10eの断面形状はL字型に形成されている。ガイド部10e2は、所定間隔を存して棚板側壁面10a1に平行に形成され、ガイド部10e2の先端部10e3は、棚板側壁面10a1から所定の間隔で離れており、開口されて開口10部e4となっている。一対のガイド片10eは、図6に示されるように、ガイド片10eの取付部10e1の間の長さをL1とし、ガイド片10eの先端部10e3間の長さをL2とすると、前後方向に間隔を存して、ガイド片10eの開口部10e4が対向し、L1>L2となるように配設されている。また、図4および図6に示されるように、袖板部10aの下方には、袖板部10aの前後方向中心よりも後方に位置して、幅W1高さH1の横長の横長孔10fが穿設されている。左右一組の棚受10に架設される棚板11は、図4および図7に示されるように、1枚の鋼板から成形されており、収納物品が載置される平板状の平板部11aが形成され、該平板部11aの前後両端には、平板部11aの両端がコの字型に折り曲げられた前端部11bおよび後端部11cが形成されており、棚板11の左右方向の撓みに対する強度を増加させる役割を果たしている。さらに平板部11aの左右両端には、平板部11aから下方に折り曲げられたガイド板11dが設けられている。図6、図7および図9に示されるように、ガイド板11dの前後方向の幅L3は、棚受10の一対のガイド片10eの取付部10e1の間の長さL1よりも短く、ガイド片10eの先端部10e3間の長さL2よりも長い、L2<L3<L1の関係で形成されており、棚板11が一対の棚受10に載置されると、ガイド片10eにより、棚板10のガイド板11dがガイド片10eと袖板部10aの棚板側壁面10a1との間にガイドされ左右方向の移動が規制される。また、図9に示されるように、ガイド片10eの取付部10e1と、棚板11のガイド板11dの前後方向の端面11d1との間は、所定の間隔L4を存している。また、ガイド板11dには、棚板11の前後方向の中心位置より後方に位置して、幅W2高さH2の縦長の縦長孔11eが穿設されている。該縦長孔11eは、図9および図10に示されるように棚板11が前記棚受10に架設された状態での側面視において、袖板部10aに穿設された横長孔10fに重なる位置から下方に向かって延長されて、縦長に形成されている。図5および図8には、棚板11を棚受10に係合するセーフティーピン12が図示されている。セーフティーピン12は、断面形状が円形であって直径D1の金属棒が、側面視においてクランク形状に成形されたものであって、セーフティーピン12の中央に位置する直線状の中央部12aから端部12b,12cがそれぞれ左右方向反対に直角に折り曲げられたものである。この一方の端部12bには、セーフティーピン12が抜け落ちるのを防止するための円盤状の脱落防止部12dが形成されており、該脱落防止部12dの直径D2は、前記棚板11のガイド板11dに穿設された長孔11eの左右幅W2よりも長く形成されている。さらにセーフティーピン12の他方の端部12cには、図5に示されるように、端部12cの軸中心線から、端部12cの表面から上下方向に突出した一組の突出部12eが軸線方向に沿って形成され、セーフティーピン12が棚受10および棚板11から抜け落ちるのを防止するようになっている。この突出部12eは、セーフィティーピン12の端部12cの上下側の表層付近が軸線方向に沿ってプレス機に挟み込まれて圧縮成形されたものである。前記棚受10の袖板10aに穿設された横長孔10fは、横長孔10fの高さH1が、セーフティーピン12の軸の直径D1より僅かに大きく形成され、横長孔10fの幅W1は、セーフティーピン12の端部12cの突出部12eも含めた高さH3より僅かに大きく形成され、横長孔10fの両端は円弧状に形成されており、図5に示されるセーフティーピン12を、図10示すように突出部12eの突出方向が水平方向になるように、端部12cの中心軸を中心として90度回転させると、図11に示されるようにセーフティーピン12の端部12cを横長孔10fに挿通することができるようになっている。前記棚板11のガイド板11dに穿設された縦長孔11eは、図10に示されるように、縦長孔11eの高さH2が、セーフティーピン12の軸の直径D1より大きく形成され、縦長孔11eの幅W2は、前記棚受10の袖板部10aに穿設された横長孔10fの幅W1と同じ幅に形成され、縦長孔11eの両端は円弧状に形成されており、棚受10に棚板11を架設した際に、側面視においてその上部は横長孔10fと重なり、下方に延伸された縦長の孔に形成されている。以下、棚板11が棚受10に架設され、棚板11が棚受10にセーフティーピン12で係合されることについて説明する。棚受10に設けられた一対の係止片10bを、前後一対の支柱2あるいは前後一対の中間支柱3に穿設された同一高さの係止孔4に、係止片10bの先端から挿入し、棚受10は一対の支柱2あるいは一対の中間支柱3に係合支持さる。さらに、同じ高さの係止孔4に係合され支持された一対の棚受10のガイド片10eと袖板部10aとの間に、棚板11の左右のガイド板11dを挿入すると、棚板11は棚受10の受け部10cに支持されて棚板11は棚受10に懸架される。その後、棚板11の下方内側より、図10および図11に示すように、セーフティーピン12の端部12cに設けられた突出部12eが水平に位置するように、セーフティーピンを90度回転させて、セーフティーピン12の端部12cを、棚板11のガイド板11dに穿設された縦長孔11eおよび棚受10の横長孔10fに挿入する。さらにセーフティーピン12のクランク状の中央部12aを縦長穴11eおよび横長孔10fに挿入していき、セーフティーピン12の端部12bが横長穴10fを貫通した後に、図9に示すように、セーフティーピン12を端部12cが下方に位置するように90度回転させる。セーフティーピン12はクランク状に成形されており、また、セーフティーピンの他方の端部12bには、その直径D2が、横長孔10fおよび縦長孔11eの幅よりも長く形成された円盤状の脱落防止部12dが設けられているので、セーフティーピン12は棚受10および棚板11から抜け落ちることがない。さらに、セーフティーピン12の突出部12eは上下方向に突出した状態であって、横長孔11eの高さH1は、セーフティーピン12の端部12cの突出部12eも含めた高さH3よりも短いので、端部12cは横長孔10fを通過することができず、セーフティーピン12が棚受10および棚板から抜け落ちることがない。さらにまた、セーフティーピン12の端部12cは、棚受10の横長孔10fよりも下方に位置して組み付けられるので、地震発生時に棚装置1が振動を受けても、セーフティーピン12が棚受10および棚板11から抜け落ちることがない。地震発生時に棚装置1が振動した場合の棚板11の動きを図12ないし図15に基づいて説明する。図12に示されるように、棚板11は、棚板11の前後方向の中心より後方に位置して、棚受12係合されたセーフティーピン12により、ガイド板11dに穿設された縦長孔22eが貫通されている。さらに、図9に示されるように、ガイド片10eの取付部10e1と、棚板11のガイド板11dの前後方向の端面11d1との間は、所定の間隔L4を存しているので、ガイド板11dの端面11d1がガイド片11の取付部10e1に接触して上下方向の移動が規制されることがない。以上より、地震発生時に棚装置1が振動を受けると、図13に示されるように、棚板11の後端部12cを中心として、前端部11bが上下方向に揺動する。図15に示されるように、ガイド板11dに穿設された縦長孔11eの下端面11e1がセーフティーピン12当接するまで、棚板11の前端部11bは上方に揺動される。一方、セーフティーピン12は、棚受10の袖板部10aに穿設された横長孔10fの上端面10f1に当接して規制されるので、棚板11の前端部11bは、所定の高さ以上に上昇することがない。地震発生時に棚装置1が振動されると、棚板11の前端部11bは上方向に揺動されるので、棚板11上に載置された収納物は棚装置1の後方に移動していき、収納物が棚装置1から落下するのを防止することができる。さらに、棚板11が揺動しても、棚板11のガイド板11dに穿設された縦長孔12eの下端12e1が、棚受10に係合されたセーフティーピン12に当接し棚板が所定以上に上方へ移動するのを規制して、棚板11の落下防止を図ることができる。前記実施例では、棚装置の前面にのみ収納棚が設けられていたが、図16に示されるように、背板を中心として前面、後面のそれぞれに収納棚を設けた棚装置20に適用してもよい。さらに、本願発明は、前記実施例では床に設置された棚装置1、20に適用されていたが、図15に示すような棚が移動することが可能な移動棚装置30に適用することができる。さらに前記した実施例では、あらかじめ棚装置に収納物落下防止および棚板落下防止機能を備えた棚装置であるが、既設の棚装置の棚板および棚受を、前記した棚受10および棚板11に取替え、あるいは、既設の棚板および棚受に、横長孔10fおよび縦長孔11fを穿設して、セーフティーピン12でもって係合すれば、容易に既設の棚装置に適用することができ、棚板落下防止および収納物飛び出し防止を図ることができる。"