"下記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物及び下記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物の内の少なくとも一種を含み、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上であるか、又は、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である、硬化性組成物。前記式1中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1~n3はそれぞれ、1又は2を表す。前記式2中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1とn2とn3との合計は平均で、0.5~3を表す。硬化後の硬化物中にガラス繊維が埋め込まれて用いられる硬化性組成物であって、下記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物及び下記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物の内の少なくとも一種を含み、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上であるか、又は、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である、硬化性組成物。前記式1中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1~n3はそれぞれ、1又は2を表す。前記式2中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1とn2とn3との合計は平均で、0.5~3を表す。前記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物と、前記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物とを含む、請求項1又は2に記載の硬化性組成物。屈折率調整剤をさらに含む、請求項1~3のいずれか1項に記載の硬化性組成物。前記屈折率調整剤として、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物を含む、請求項4に記載の硬化性組成物。前記屈折率調整剤として、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物を含む、請求項4に記載の硬化性組成物。前記ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物である、請求項5又は6に記載の硬化性組成物。前記式3中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。前記屈折率調整剤が、前記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物である、請求項7に記載の硬化性組成物。前記フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、下記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は下記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物である、請求項5~7のいずれか1項に記載の硬化性組成物。前記式11中、R11~R14はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、m1及びm2はそれぞれ、1又は2を表す。前記式12中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。前記式13中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。前記屈折率調整剤が、前記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、前記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は前記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物である、請求項9に記載の硬化性組成物。前記ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式21で表されるメタアクリレート化合物である、請求項5、6、7又は9に記載の硬化性組成物。前記式21中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。前記屈折率調整剤が、前記式21で表されるジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物である、請求項11に記載の硬化性組成物。前記ビスマレイミド化合物が、下記式31で表されるビスマレイミド化合物である、請求項5、6、7、9又は11に記載の硬化性組成物。前記式31中、R21~R24はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、R25及びR26はそれぞれ、水素原子、メチル基又はエチル基を表す。前記屈折率調整剤が、前記式31で表されるビスマレイミド化合物である、請求項13に記載の硬化性組成物。硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である、請求項1~14のいずれか1項に記載の硬化性組成物。硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である、請求項1~14のいずれか1項に記載の硬化性組成物。前記請求項1~16のいずれか1項に記載の硬化性組成物を硬化させた硬化物と、前記硬化物中に埋め込まれたガラス繊維とを有する、透明複合シート。前記ガラス繊維が、Tガラス又はEガラスである、請求項17に記載の透明複合シート。前記ガラス繊維がTガラスである、請求項18に記載の透明複合シート。前記ガラス繊維がEガラスである、請求項18に記載の透明複合シート。波長550nmにおける光線透過率が85以上である、請求項17~20のいずれか1項に記載の透明複合シート。50~200°Cにおける平均線膨張係数が20ppm/°C以下である、請求項17~21のいずれか1項に記載の透明複合シート。厚みが25~200μmである、請求項17~22のいずれか1項に記載の透明複合シート。表示素子及び太陽電池では、無機材料を用いて、半導体層又は導電層として無機材料層が形成されていることが多い。この無機材料層を形成する過程では、基板が200~300°C程度に加熱される。ガラス基板は、耐熱性が高いため、200~300°C程度の高温に耐え得る。これに対して、プラスチック基板を用いる場合には、無機材料層を形成する過程における耐熱性が問題となっている。すなわち、ガラス基板に比べて、特許文献1に記載のような従来のプラスチック基板の耐熱性は低いという問題がある。ここで言う耐熱性とは、耐熱性が低い場合に、加熱によりプラスチック材料が分解することを意味し、更に加熱によりプラスチック材料が大きく変形したり、加熱によりプラスチック材料の弾性率が大きく低下したりすることも意味する。特にプラスチック基板の用途では、加熱による変形及び弾性率の低下が、無機材料層を形成する過程で大きな問題となる。プラスチック基板の加熱による変形及び弾性率の低下は、該プラスチック基板に用いられる樹脂材料硬化性化合物のガラス転移温度を境として顕著に現れる。このため、プラスチック基板の耐熱性に対して、プラスチック基板を構成する樹脂材料のガラス転移温度は重要である。一方で、プラスチック基板の耐熱性の問題に対して、無機材料層を比較的低温例えば180°C程度で形成するための技術も検討されている。しかし、低温プロセスでは、無機材料層の半導体又は導電体としての特性、並びに素子動作の信頼性を充分に確保することが難しい。このため、無機材料層を形成するために200°C程度の温度が必須である。さらに、従来のプラスチック基板では、耐熱性が低いだけでなく、透明性及び靭性が低いこともある。本発明の目的は、透明性に優れており、かつ耐熱性が高い硬化物を与え、200°C以上の無機材料層を形成する過程に耐え得る硬化物を与える硬化性組成物、並びに該硬化性組成物を用いた透明複合シートを提供することである。本発明の限定的な目的は、透明性に優れており、かつ耐熱性が高い硬化物を与え、220°C以上の無機材料層を形成する過程に耐え得る硬化物を与える硬化性組成物、並びに該硬化性組成物を用いた透明複合シートを提供することである。本発明のさらに限定的な目的は、靭性にも優れた硬化物を与える硬化性組成物、並びに該硬化性組成物を用いた透明複合シートを提供することである。本発明の広い局面によれば、下記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物及び下記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物の内の少なくとも一種を含み、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上であるか、又は、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である、硬化性組成物が提供される。上記式1中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1~n3はそれぞれ、1又は2を表す。上記式2中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1とn2とn3との合計は平均で、0.5~3を表す。上記硬化性組成物は、硬化後の硬化物中にガラス繊維が埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物のある特定の局面では、上記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物と、上記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物とが含まれている。本発明に係る硬化性組成物の他の特定の局面では、屈折率調整剤がさらに含まれている。本発明に係る硬化性組成物の別の特定の局面では、上記屈折率調整剤として、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物が含まれている。本発明に係る硬化性組成物の他の特定の局面では、上記屈折率調整剤として、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物が含まれている。本発明に係る硬化性組成物のさらに他の特定の局面では、上記ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物である。上記式3中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。本発明に係る硬化性組成物のさらに他の特定の局面では、上記屈折率調整剤が、上記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物である。本発明に係る硬化性組成物のさらに他の特定の局面では、上記フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、下記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は下記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物である。上記式11中、R11~R14はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、m1及びm2はそれぞれ、1又は2を表す。上記式12中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。上記式13中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。本発明に係る硬化性組成物のさらに他の特定の局面では、上記屈折率調整剤が、上記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、上記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は上記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物である。本発明に係る硬化性組成物の別の特定の局面では、上記ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物が、下記式21で表されるメタアクリレート化合物である上記式21中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。本発明に係る硬化性組成物のさらに別の特定の局面では、上記屈折率調整剤が、上記式21で表されるジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物である。本発明に係る硬化性組成物の他の特定の局面では、上記ビスマレイミド化合物は、下記式31で表されるビスマレイミド化合物である。上記式31中、R21~R24はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、R25及びR26はそれぞれ、水素原子、メチル基又はエチル基を表す。本発明に係る硬化性組成物の別の特定の局面では、上記屈折率調整剤は、上記式31で表されるビスマレイミド化合物である。本発明に係る硬化性組成物の他の特定の局面では、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である。本発明に係る硬化性組成物の別の特定の局面では、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である。本発明に係る透明複合シートは、本発明に従って構成された硬化性組成物を硬化させた硬化物と、該硬化物中に埋め込まれたガラス繊維とを有する。本発明に係る透明複合シートのある特定の局面では、上記ガラス繊維は、Tガラス又はEガラスである。上記ガラス繊維は、Tガラスであることが好ましく、Eガラスであることも好ましい。本発明に係る透明複合シートの他の特定の局面では、波長550nmにおける光線透過率は85以上である。本発明に係る透明複合シートの別の特定の局面では、50~200°Cにおける平均線膨張係数が20ppm/°C以下である。本発明に係る透明複合シートのさらに別の特定の局面では、厚みは25~200μmである。本発明の硬化性組成物は、式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物及び式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物の内の少なくとも一種を含み、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であるか、又は、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であるため、透明性に優れた硬化物を与える。さらに、本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物のガラス転移温度は200°C以上であるため、硬化性組成物の硬化物の耐熱性を高くすることができる。また、硬化性組成物の硬化物中にガラス繊維が埋め込まれた透明複合シートの耐熱性を高くすることもできる。従って、本発明に係る硬化性組成物は、200°C以上の無機材料層などを形成する過程に耐え得る。以下、本発明を詳細に説明する。本発明に係る硬化性組成物は、下記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物及び下記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物の内の少なくとも一種を含む。上記式1中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1~n3はそれぞれ、1又は2を表す。上記式2中、R1~R6はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、n1とn2とn3との合計は平均で、0.5~3を表す。n1とn2とn3との合計は平均で、好ましくは0.5~2である。なお、上記式2におけるn1とn2とn3との合計の平均の値は、硬化性組成物中に含まれる式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物全体における値である。すなわち、例えば、上記式2で表される化合物として、n1=1、n2=0及びn3=0n1n2n3=1である化合物と、n1=1、n2=1及びn3=0n1n2n3=2である化合物とが同じ数で含まれる場合には、n1とn2とn3との合計は平均で1.5である。さらに、本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率は、1.525以上、1.535以下であるか、又は1.557以上、1.571以下である。本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物のガラス転移温度は、上記屈折率が1.525以上、1.535以下である場合に200°C以上である。本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物のガラス転移温度は、上記屈折率が1.557以上、1.571以下である場合にも200°C以上である。本発明に係る硬化性組成物では、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上であることが好ましく、硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上であることも好ましい。上述の構成を備えることによって、硬化性組成物の硬化物の透明性が良好になる。例えば、硬化物のヘイズ値を10以下にすることができ、5以下にすることもできる。従って、本発明に係る硬化性組成物の使用により、透明な透明複合シートを得ることができる。さらに、上記構成の採用により、硬化性組成物の硬化物の耐熱性を高くすることができる。ここで言う耐熱性とは、耐熱性が低い場合に、加熱によりプラスチック材料が分解することを意味し、更に加熱によりプラスチック材料が大きく変形したり、加熱によりプラスチック材料の弾性率が大きく低下したりすることも意味する。表示素子及び太陽電池では、無機材料を用いて、半導体層又は導電層として無機材料層が形成されていることが多い。この無機材料層を形成する過程では、基板が180~300°C程度に加熱される。本発明に係る硬化性組成物の硬化物の耐熱性は高いので、200°C以上の無機材料層を形成する過程に耐え得る。本発明に係る硬化性組成物の硬化物は、200°C以上の高温に晒されても、分解し難く、大きく変形し難く、かつ弾性率が大きく低下し難い。本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物のガラス転移温度が220°C以上である場合には、220°C以上の無機材料層を形成する過程に耐え得る。この硬化物は、220°C以上の高温に晒されても、分解し難く、大きく変形し難く、かつ弾性率が大きく低下し難い。さらに、上述の構成の採用により、硬化性組成物の硬化物の靭性を高めることもできる。本発明に係る硬化性組成物は、ガラス繊維が埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物は、硬化性組成物を硬化させた硬化物と、該硬化物中に埋め込まれたガラス繊維とを有する透明複合シートを得るために用いられることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物は、ガラス繊維であるTガラス又はEガラスが埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物は、ガラス繊維であるTガラスが埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましく、ガラス繊維であるEガラスが埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることも好ましい。本発明に係る透明複合シートは、硬化性組成物を硬化させた硬化物と、該硬化物中に埋め込まれたガラス繊維とを有する。上記透明複合シートは、加熱及び活性光線の照射の内の少なくとも1種により、硬化性組成物を硬化させることにより得ることができる。上記透明複合シートは、例えば、硬化性組成物をガラス繊維に含浸させた後、硬化性組成物を硬化させることにより得ることができる。以下、先ず、本発明に係る硬化性組成物及び本発明に係る透明複合シートに含まれている各成分の詳細を説明する。[硬化性化合物]本発明に係る硬化性組成物は、上記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物以下、メタアクリレート化合物1と略記することがある及び上記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物以下、メタアクリレート化合物2と略記することがあるの内の少なくとも一種を含む。メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2は、硬化性化合物であり、重合性化合物である。メタアクリレートは、アクリレートとメタクリレートとを示す。上記メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の硬化物の屈折率はそれぞれ、1.520以上、1.545以下である。このメタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種を適宜選択して用いて、また必要に応じてメタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種と適宜の屈折率調整剤とを混合して、硬化性組成物の硬化物の屈折率が1.525以上、1.535以下に調整されるか、又は1.557以上、1.571以下に調整される。メタアクリレート化合物1とメタアクリレート化合物2との併用により、硬化物の屈折率を1.525以上、1.535以下に調整することが可能である。メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種と屈折率調整剤との併用によっても、硬化物の屈折率を1.525以上、1.535以下に調整することが可能である。また、メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種と屈折率調整剤との併用により、硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下に調整することが可能である。また、メタアクリレート化合物1の硬化物のガラス転移温度は250~280°C程度である。メタアクリレート化合物2の硬化物のガラス転移温度は200~250°C程度である。従って、メタアクリレート化合物1又はメタアクリレート化合物2の使用により、硬化性組成物の硬化物の耐熱性を高めることができ、該硬化物のガラス転移温度を200°C以上にすることが可能である。更に、メタアクリレート化合物1の使用により、上記硬化物のガラス転移温度を220°C以上にすることも可能である。また、メタアクリレート化合物1又はメタアクリレート化合物2の使用により、表示素子及び太陽電池における無機材料層を形成する高温過程に耐え得る硬化物を与える硬化性組成物を得ることができる。本発明に係る硬化性組成物は、屈折率調整剤を含んでもよい。上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下にする場合に、本発明に係る硬化性組成物は、屈折率調整剤を含むことが好ましい。上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.525以上、1.535以下にする場合に、メタアクリレート化合物1の硬化物の屈折率は比較的高いことがある。従って、屈折率を低くする成分を適宜選択してメタアクリレート化合物1とともに用いることにより、硬化性組成物の硬化物の屈折率を容易に1.525以上、1.535以下にすることが可能である。また、メタアクリレート化合物2の硬化物の屈折率は比較的低いことがある。従って、屈折率を高くする成分を適宜選択してメタアクリレート化合物2とともに用いることにより、硬化性組成物の硬化物の屈折率を容易に1.525以上、1.535以下にすることが可能である。上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下にする場合に、上記メタアクリレート化合物1の硬化物及び上記メタアクリレート化合物2の屈折率は比較的低い。従って、屈折率を高くする成分を適宜選択してメタアクリレート化合物1とともに用いることにより、硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下にすることができる。上記屈折率調整剤は、屈折率向上剤であることが好ましい。上記屈折率調整剤としては、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物及びビスマレイミド化合物が挙げられる。但し、これ以外の屈折率調整剤を用いてもよい。本発明に係る硬化性組成物は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物を含むことが好ましい。本発明に係る硬化性組成物は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物であることが好ましい。上記屈折率調整剤は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物又はフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物であってもよく、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であってもよく、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であってもよく、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物であってもよく、ビスマレイミド化合物であってもよい。これら以外の屈折率調整剤の組み合わせであってもよい。本発明に係る硬化性組成物は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物を含むことがより好ましい。この好ましい屈折率調整剤は、上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.525以上、1.535以下にする場合に好適に用いられる。屈折率調整剤は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又はジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であることがより好ましい。この好ましい屈折率調整剤の使用により、硬化性組成物の硬化物の屈折率を好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をより一層高めることができる。本発明に係る硬化性組成物は、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物を含むことが好ましい。この好ましい屈折率調整剤は、上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下にする場合に好適に用いられる。本発明に係る硬化性組成物は、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物を含むことが好ましく、ビスマレイミド化合物を含むことが好ましい。このような好ましい屈折率調整剤の使用により、硬化性組成物の硬化物の屈折率を好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をより一層高めることができる。上記硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、上記ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物は、下記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物であることが特に好ましい。また、硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、屈折率調整剤は、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物であることが好ましく、下記式3で表されるジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物であることが特に好ましい。上記式3中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。なお、ジシクロペンタジエニル骨格に結合している2つの基の結合部位は特に限定されない。硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、上記フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物は、下記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、下記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は下記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが好ましい。また、硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、上記屈折率調整剤は、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが好ましく、下記式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、下記式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、又は下記式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが好ましい。上記式11中、R11~R14はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、m1及びm2はそれぞれ、1又は2を表す。上記式12中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。上記式13中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、上記ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物は、下記式21で表されるジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが特に好ましい。また、硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、屈折率調整剤は、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが好ましく、下記式21で表されるジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物であることが特に好ましい。上記式21中、R11及びR12はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表す。上記ビスマレイミド化合物は特に限定されない。上記ビスマレイミド化合物としては、例えば、N,N’-1,3-フェニレンビスマレイミド、N,N’-[1,3-2-メチルフェニレン]ビスマレイミド、N,N’-[1,3-4-メチルフェニレン]ビスマレイミド、N,N’-1,4-フェニレンビスマレイミド、ビス4-マレイミドフェニルメタン、ビス3-メチル-4-マレイミドフェニルメタン、3,3’-ジメチル-5,5’-ジエチル-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド、ビス4-マレイミドフェニルエーテル、ビス4-マレイミドフェニルスルホン、ビス4-マレイミドフェニルスルフィド、ビス4-マレイミドフェニルケトン、ビス4-マレイミドシクロヘキシルメタン、1,4-ビス4-マレイミドフェニルシクロヘキサン、1,4-ビスマレイミドメチルシクロヘキサン、1,4-ビスマレイミドメチルベンゼン、1,3-ビス4-マレイミドフェノキシベンゼン、1,3-ビス3-マレイミドフェノキシベンゼン、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]メタン、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]メタン、1,1-ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]エタン、1,1-ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]エタン、1,2-ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]エタン、1,2-ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]エタン、2,2-ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]プロパン、2,2-ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]プロパン、2,2-ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]ブタン、2,2-ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]ブタン、2,2-ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]-1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロプロパン、2,2-ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]-1,1,1,3,3,3-ヘキサフルオロプロパン、4,4-ビス3-マレイミドフェノキシビフェニル、4,4-ビス4-マレイミドフェノキシビフェニル、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]ケトン、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]ケトン、2,2’-ビス4-マレイミドフェニルジスルフィド、ビス4-マレイミドフェニルジスルフィド、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]スルフィド、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]スルフィド、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]スルホキシド、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]スルホキシド、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]スルホン、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]スルホン、ビス[4-3-マレイミドフェノキシフェニル]エーテル、ビス[4-4-マレイミドフェノキシフェニル]エーテル、1,4-ビス[4-4-マレイミドフェノキシ-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,3-ビス[4-4-マレイミドフェノキシ-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,4-ビス[4-3-マレイミドフェノキシ-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,3-ビス[4-3-マレイミドフェノキシ-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,4-ビス[4-4-マレイミドフェノキシ-3,5-ジメチル-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,3-ビス[4-4-マレイミドフェノキシ-3,5-ジメチル-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,4-ビス[4-3-マレイミドフェノキシ-3,5-ジメチル-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、1,3-ビス[4-3-マレイミドフェノキシ-3,5-ジメチル-α,α-ジメチルベンジル]ベンゼン、4-メチル-1,3-フェニレンビスマレイミド及びポリフェニルメタンマレイミド等が挙げられる。上記ビスマレイミド化合物は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、上記ビスマレイミド化合物は、下記式31で表されるビスマレイミド化合物であることが特に好ましい。また、硬化性組成物の硬化物の屈折率をより一層好適な範囲に制御でき、硬化物の透明性をさらに一層高める観点からは、屈折率調整剤は、ビスマレイミド化合物であることが好ましく、下記式31で表されるビスマレイミド化合物であることが特に好ましい。上記式31中、R21~R24はそれぞれ、水素原子又はメチル基を表し、R25及びR26はそれぞれ、水素原子、メチル基又はエチル基を表す。上記フルオンレン骨格を有するメタアクリレート化合物、及び上記ビスマレイミド化合物は、メタアクリレート化合物1と均一に相溶する。このことによっても、硬化性組成物の硬化物が、可視光線に対して高い透明性を有するようになる。フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物の硬化物及びビスマレイミド化合物の硬化物のガラス転移温度は比較的高い。フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物の硬化物及びビスマレイミド化合物の硬化物のガラス転移温度は、250~300°Cである。従って、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物をメタアクリレート化合物1又はメタアクリレート化合物2と併用することにより、硬化性組成物の硬化物のガラス転移温度をより一層高くし、該硬化物の耐熱性をより一層高くすることができる。本発明に係る透明複合シートは、硬化性組成物にガラス繊維を埋め込んで、硬化性組成物を硬化させることによって得られる。本発明に係る透明複合シートでは、硬化性組成物の硬化物とガラス繊維との屈折率を近づけることにより、より一層高い透明性が発現する。一般に、表示素子基板等に適用可能な十分な透明性を得るためには、マトリックスとなる硬化性化合物の硬化物と、該硬化物中に埋め込まれるガラス繊維との屈折率差を0.005以下とすることが望ましい。現実には、マトリックスとなる硬化性化合物の硬化物の屈折率とガラス繊維の屈折率とを可視光域全体に渡って完全に一致させることは困難である。本発明では、ガラス繊維に対して、マトリックスとなる硬化性化合物の硬化物の屈折率を適切に設計することにより、光の散乱を極小化する。上記ガラス繊維は、Tガラス又はEガラスであることが好ましい。本発明においては、ガラス繊維として、Tガラスを用いることが好ましく、Eガラスを用いることも好ましい。本発明においては、ガラス繊維として、Tガラスを用いることが好ましい。Tガラスの589nmにおける屈折率は、1.525前後である。硬化性組成物の硬化物の589nmにおける屈折率を1.525以上、1.535以下とすることで、硬化性組成物の硬化物とガラス繊維とを有する透明複合シートの光散乱、すなわちヘイズ値を極小化することができる。従って、本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.525以上、1.535以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である場合には、本発明に係る硬化性組成物は、ガラス繊維であるTガラスが埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物の硬化物の589nmでの屈折率は、好ましくは1.527以上、好ましくは1.533以下である。硬化物の屈折率が上記下限以上及び上記上限以下であると、透明複合シートの透明性を高めることができ、該透明複合シートのヘイズ値をより一層小さくすることができる。また、本発明においては、ガラス繊維として、Eガラスを用いることが好ましい。EガラスのEガラスの589nmにおける屈折率は、1.560程度である。硬化性組成物の硬化物の589nmにおける屈折率を1.557以上、1.571以下とすることで、硬化性組成物の硬化物とガラス繊維とを有する透明複合シートの光散乱、すなわちヘイズ値を極小化することができる。従って、本発明に係る硬化性組成物の硬化後の硬化物の589nmにおける屈折率が1.557以上、1.571以下であり、かつ該硬化物のガラス転移温度が200°C以上である場合には、本発明に係る硬化性組成物は、ガラス繊維であるEガラスが埋め込まれて用いられる硬化性組成物であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物の硬化物の589nmでの屈折率は、好ましくは1.560以上、好ましくは1.568以下である。硬化物の屈折率が上記下限以上及び上記上限以下であると、透明複合シートの透明性を高めることができ、該透明複合シートのヘイズ値をより一層小さくすることができる。本発明に係る硬化性組成物では、メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種を適宜選択して用いたり、メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種とともに用いられる屈折率調整剤の種類及び使用量を適宜調整したりすることにより、硬化性組成物の硬化物の589nmにおける屈折率を1.525以上、1.535以下に調整するか、又は1.557以上、1.571以下に調整する。本発明に係る硬化性組成物は、上記式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物メタアクリレート化合物1と、上記式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物メタアクリレート化合物2とを含んでいてもよい。この場合に、本発明に係る硬化性組成物は、屈折率調整剤を含んでいなくてもよい。但し、この場合にも、本発明に係る硬化性組成物は、屈折率調整剤を含んでいてもよい。硬化物の屈折率を最適な範囲に制御するために、メタアクリレート化合物1とメタアクリレート化合物2と屈折率調整剤との配合比率は任意に設定できる。また、メタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種の成分以下、成分Xと略記することがあると屈折率調整剤との合計100重量中、成分Xの含有量メタアクリレート化合物1とメタアクリレート化合物2とを併用する場合には合計の含有量が30~100重量であり、屈折率調整剤の含有量が0~70重量であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物中の硬化性化合物100重量中、30~100重量が成分Xであることが好ましい。硬化性化合物の全量が成分Xであってもよい。硬化物の屈折率を最適な範囲に制御するために、成分Xと屈折率調整剤との合計100重量中、成分Xの含有量が30~70重量であり、屈折率調整剤の含有量が30~70重量であることがより好ましい。さらに、硬化物の屈折率を最適な範囲に制御するために、硬化性化合物100重量中、成分Xの含有量が40~60重量であり、屈折率調整剤の含有量が40~60重量であることが更に好ましい。上記硬化性組成物の硬化物の屈折率を1.557以上、1.571以下にする場合に、硬化物の屈折率を最適な範囲に制御するために、成分Xと屈折率調整剤との合計100重量中、上記成分Xの含有量が50~90重量であり、屈折率調整剤の含有量が10~50重量であることが好ましい。さらに、硬化物の屈折率を最適な範囲に制御するために、硬化性化合物100重量中、成分Xの含有量が50~90重量であり、屈折率調整剤の含有量が10~50重量であることが好ましい。上記屈折率調整剤の含有量は、屈折率調整剤としてフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物とビスマレイミド化合物とを用いる場合にはフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物とビスマレイミド化合物との合計の含有量を示し、屈折率調整剤としてフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物を用いる場合にはフルオレンン骨格を有するメタアクリレート化合物又はビスマレイミド化合物の含有量を示す。200°C以上の無機材料層などを形成する過程に耐え得るように、本発明に係る硬化性組成物の硬化物のガラス転移温度は、200°C以上である。無機材料層を形成する過程では、基板が200°C以上に加熱されることがあり、更に220°C近くに加熱されることがある。従って、本発明に係る硬化性組成物の硬化物のガラス転移温度は、好ましくは220°C以上、より好ましくは200°Cを超え、更に好ましくは205°C以上、特に好ましくは235°C以上、最も好ましくは250°C以上である。本発明に係る硬化性組成物は、硬化性化合物を重合により硬化させるために、重合開始剤を含むことが好ましい。本発明に係る硬化性組成物を硬化させる方法としては、加熱により硬化させる方法、及び活性光線により硬化させる方法等が挙げられる。加熱による硬化と活性光線による硬化とを併用してもよい。反応時間を短縮し、かつ硬化反応を完結させる観点からは、活性光線により硬化性組成物を硬化させた後に、更に加熱により硬化性組成物を硬化させることが好ましい。上記活性光線は、紫外線であることが好ましい。該紫外線を照射するための光源としては、例えば、メタルハライドランプ及び高圧水銀灯ランプ等が挙げられる。加熱により硬化性組成物を硬化させる際には、オーブン及びヒーター等が用いられる。酸化による着色及び硬化性化合物の劣化を抑制するために、加熱により硬化性組成物を硬化させる際には、窒素雰囲気下又は真空状態で、150~300°Cで1~24時間加熱することが好ましい。加熱により硬化性組成物を硬化させるために、上記硬化性組成物は、熱重合開始剤を含むことが好ましい。上記熱重合開始剤は、ラジカル重合開始剤であることが好ましい。該ラジカル重合開始剤としては、過酸化物系ラジカル重合開始剤、アゾ系ラジカル重合開始剤及びレドックス系ラジカル重合開始剤等が挙げられる。これら以外の熱重合開始剤を用いてもよい。上記熱重合開始剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記アゾ系ラジカル重合開始剤としては、アゾビスイソブチロニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル及びアゾビスジメチルバレロニトリル等が挙げられる。上記過酸化物系ラジカル重合開始剤としては、ジアシル系ラジカル重合開始剤、パーオキシエステル系ラジカル重合開始剤、ジアルキル系ラジカル重合開始剤、パーカーボネート系ラジカル重合開始剤及びケトンパーオキサイド系ラジカル重合開始剤等が挙げられる。上記ジアシル系ラジカル重合開始剤としては、ラウロイルパーオキサイド及びベンゾイルパーオキサイド等が挙げられる。上記パーオキシエステル系ラジカル重合開始剤としては、t-ブチルパーオキシベンゾエート、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシピバレート及びt-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート等が挙げられる。上記ジアルキル系ラジカル重合開始剤としては、ジクミルパーオキサイド及びジ-t-ブチルパーオキサイド等が挙げられる。上記パーカーボネート系ラジカル重合開始剤としては、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート等が挙げられる。上記ケトンパーオキサイド系ラジカル重合開始剤としては、メチルエチルケトンパーオキサイド等が挙げられる。上記レドックス系ラジカル重合開始剤は、例えば、過酸化物と還元剤又は金属含有化合物とを含む。上記レドックス系ラジカル重合開始剤の具体例としては、ベンゾイルパーオキサイドと有機アミン類との混合物、上記パーオキシエステル系ラジカル重合開始剤とメルカプタン類などの還元剤との混合物、並びにメチルエチルケトンパーオキサイドと有機コバルト塩との混合物等が挙げられる。硬化物の靭性をより一層高める観点からは、過酸化物系ラジカル重合開始剤が好ましい。熱重合開始剤の使用量は特に制限されない。硬化性組成物中の硬化性化合物100重量部に対して、熱重合開始剤の含有量は0.05~5重量部であることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物はメタアクリレート化合物1及びメタアクリレート化合物2の内の少なくとも一種を含むので、活性光線の照射により効果的に重合し、硬化する。従って、活性光線の照射により硬化性組成物を硬化させるために、上記硬化性組成物は、光重合開始剤を含むことが好ましい。該光重合開始剤としては、光ラジカル重合開始剤及び光カチオン重合開始剤等が挙げられる。該光重合開始剤は、光ラジカル重合開始剤であることが好ましい。光重合開始剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記光ラジカル重合開始剤としては特に限定されず、例えば、ベンゾフェノン、N,N’-テトラエチル-4,4’-ジアミノベンゾフェノン、4-メトキシ-4’-ジメチルアミノベンゾフェノン、2,2-ジエトキシアセトフェノン、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、α-ヒドロキシイソブチルフェノン、チオキサントン、2-クロロチオキサントン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタノン-1,2,6-ジメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、t-ブチルアントラキノン、1-クロロアントラキノン、2,3-ジクロロアントラキノン、3-クロロ-2-メチルアントラキノン、2-エチルアントラキノン、1,4-ナフトキノン、9,10-フェナントラキノン、1,2-ベンゾアントラキノン、1,4-ジメチルアントラキノン、2-フェニルアントラキノン、2-o-クロロフェニル-4,5-ジフェニルイミダゾール2量体、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、及び4-p-メトキシフェニル-2,6-ジ-トリクロロメチル-s-トリアジン等が挙げられる。上記光ラジカル重合開始剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記光カチオン重合開始剤としては特に限定されず、例えば、スルホニウム塩、ヨードニウム塩、メタロセン化合物及びベンゾイントシレート等が挙げられる。上記光カチオン重合開始剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記光カチオン重合開始剤の市販品としては、サイラキュアUVI-6970、サイラキュアUVI-6974及びサイラキュアUVI-6990いずれもユニオンカーバイド社製、イルガキュア264チバジャパン社製、並びにCIT-1682日本曹達社製等が挙げられる。硬化性組成物中の硬化性化合物100重量部に対して、上記光重合開始剤の含有量は0.01~10重量部であることが好ましい。上記光重合開始剤の含有量が上記下限以上であると、硬化性組成物を十分に硬化させることができる。上記重合開始剤の含有量が上記上限以下であると、重合が急激に進行し難くなり、複屈折の増大、着色及び硬化時の割れ等の問題が発生し難くなる。上記光重合開始剤が光ラジカル重合開始剤である場合には、硬化性組成物中の硬化性化合物100重量部に対して、上記光ラジカル重合開始剤の含有量は、好ましくは0.01重量部以上、より好ましくは0.1重量部以上、好ましくは2重量部以下、より好ましくは1重量部以下である。上記光重合開始剤が光カチオン重合開始剤である場合には、硬化性組成物中の硬化性化合物100重量部に対して、上記光カチオン重合開始剤の含有量は、好ましくは1重量部以上、好ましくは10重量部以下、より好ましくは5重量部以下である。上記硬化性組成物は、上述したメタアクリレート化合物1、メタアクリレート化合物2、ジシクロペンタニル骨格を有するメタアクリレート化合物、フルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物、ジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物、並びにビスマレイミド化合物とは異なる他の硬化性化合物を含んでいてもよい。他の硬化性化合物は、熱硬化性化合物であってもよく、光硬化性化合物であってもよい。上記他の硬化性化合物としては特に限定されず、例えば、多官能チオール化合物及びエポキシ化合物等が挙げられる。上記硬化性組成物は、多官能チオール化合物又はエポキシ化合物を含むことが好ましく、多官能チオール化合物を含むことがより好ましい。上記硬化性組成物が多官能チオール化合物又はエポキシ化合物をさらに含むことにより、硬化速度、並びに硬化物の柔軟性、強靭性及び耐薬品性等を調整したり、改善したりすることができる。上記エポキシ化合物は、多官能エポキシ化合物であることが好ましい。上記多官能チオール化合物としては、例えば、1,2-エタンジチオール、1,2-プロパンジチオール、1,3-プロパンジチオール、1,3-ブタンジチオール、1,4-ブタンジチオール、2,3-ブタンジチオール、1,5-ペンタンジチオール、1,6-ヘキサンジチオール、1,9-ノナンジチオール、1,8-オクタンジチオール、1,10-デカンジチオール、1,4-ブタンジオールビスチオプロピオネート、1,4-ブタンジオールビスチオグリコレート、エチレングリコールビスチオグリコレート、エチレングリコールビスチオプロピオネート、1,2-ベンゼンジチオール、1,3-ベンゼンジチオール、1,4-ベンゼンジチオール、トルエン-3,4-ジチオール、3,6-ジクロロ-1,2-ベンゼンジチオール、1,5-ナフタレンジチオール、1,2-ベンゼンジメタンチオール、1,3-ベンゼンジメタンチオール、1,4-ベンゼンジメタンチオール、4,4’-チオビスベンゼンチオール、2-ジ-n-ブチルアミノ-4,6-ジメルカプト-s-トリアジン、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール、1,8-ジメルカプト-3,6-ジオキサオクタン、1,5-ジメルカプト-3-チアペンタン、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタン、トリメチロールプロパントリスチオグリコレート、トリメチロールプロパントリスチオプロピオネート、トリメチロールプロパントリス3-メルカプトブチレート、ペンタエリスリトールテトラキスチオグリコレート、ペンタエリスリトールテトラキスチオプロピオネート、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、トリメルカプトプロピオン酸トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,6-トリオン、1,4-ジメチルメルカプトベンゼン、2,4,6-トリメルカプト-s-トリアジン、2-N,N-ジブチルアミノ-4,6-ジメルカプト-s-トリアジン及びチオール基含有シルセスキオキサン化合物等が挙げられる。上記多官能チオール化合物であるチオール基含有シルセスキオキサン化合物の市販品としては、荒川化学工業製コンポセランHBSQシリーズ等が挙げられる。一般に、多官能チオール化合物の使用により、硬化組成物の硬化性、並びに硬化物の柔軟及び強靭性が改善される。一方で、多官能チオール化合物の使用量が多すぎると、硬化物のガラス転移温度が低下しやすい。従って、硬化性化合物100重量中、多官能チオール化合物の含有量は、好ましくは2重量以上、好ましくは40重量以下、より好ましくは20重量以下である。硬化物のガラス転移温度の低下を抑えつつ、硬化組成物の硬化性、並びに硬化物の柔軟性及び強靭性をより一層良好にする観点からは、上記多官能チオール化合物は、トリメルカプトプロピオン酸トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレート、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,6-トリオン、又はチオール基含有シルセスキオキサン化合物であることが好ましい。また、上記チオール基含有シルセスキオキサン化合物は、荒川化学工業製コンポセランHBSQシリーズであることが好ましい。上記エポキシ化合物として、従来公知のエポキシ樹脂を使用できる。上記エポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、トリグリシジルイソシアヌレート型エポキシ樹脂、ヒダントイン型エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂、ナフタレン型エポキシ樹脂、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、エステル型エポキシ樹脂、及びエーテルエステル型エポキシ樹脂等が挙げられる。これらのエポキシ樹脂の水添加物又は変性物を用いてもよい。硬化性組成物の変色を防止する観点からは、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、トリグリシジルイソシアヌレート型エポキシ樹脂又はジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂が好ましい。上記エポキシ化合物は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。本発明に係る硬化性組成物は、硬化剤を含んでいてもよい。本発明に係る硬化性組成物は、エポキシ化合物と硬化剤とを含んでいてもよい。該硬化剤としては、有機酸、アミン化合物、アミド化合物、ヒドラジド化合物、イミダゾール化合物、イミダゾリン化合物、フェノール化合物、ユリア化合物、ポリスルフィッド化合物及び酸無水物等が挙げられる。上記硬化剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記有機酸としては、テトラヒドロフタル酸、メチルテトラヒドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸及びメチルヘキサヒドロフタル酸等が挙げられる。上記アミン化合物としては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、メタフェニレンジアミン、ジアミンジフェニルメタン及びジアミノジフェニルスルホン酸等が挙げられる。上記硬化剤として、これらのアミンアダクトを用いてもよい。上記アミド化合物としては、ジシアンジアミド及びポリアミド等が挙げられる。上記ヒドラジド化合物としては、ジヒドラジット等が挙げられる。上記イミダゾール化合物としては、メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、エチルジイミダゾール、イソプロピルイミダゾール、2,4-ジメチルイミダゾール、フェニルイミダゾール、ウンデシルイミダゾール、ヘプタデシルイミダゾール及び2-フェニル-4-メチルイミダゾール等が挙げられる。上記イミダゾリン化合物としては、メチルイミダゾリン、2-エチル-4-メチルイミダゾリン、エチルイミダゾリン、イソプロピルイミダゾリン、2,4-ジメチルイミダゾリン、フェニルイミダゾリン、ウンデシルイミダゾリン、ヘプタデシルイミダゾリン及び2-フェニル-4-メチルイミダゾリン等が挙げられる。硬化性組成物の変色を防止する観点からは、上記硬化剤は、酸無水物であることが好ましい。上記酸無水物としては、無水フタル酸、無水マレイン酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸、無水ナジック酸、無水グルタル酸、テトラヒドロフタル酸無水物、メチルテトラヒドロフタル酸無水物、ヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルテトラヒドロフタル酸無水物、ヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルナジック酸無水物、ドデセニルコハク酸無水物、ジクロロコハク酸無水物、ベンゾフェノンテトラカルボン酸無水物及びクロレンディック酸無水物等が挙げられる。上記エポキシ化合物と上記硬化剤との配合比率は、特に限定されない。上記エポキシ化合物のエポキシ基1当量に対して、酸無水物当量は、好ましくは0.5当量以上、より好ましくは0.7当量以上、好ましくは1.5当量以下、より好ましくは1.2当量以下である。上記酸無水物の当量が上記下限以上であると、硬化物の透明性がより一層高くなる。上記酸無水物当量が上記上限以下であると、硬化物の耐湿性が高くなる。本発明に係る硬化性組成物は、硬化促進剤を含んでいてもよい。該硬化促進剤としては特に限定されず、例えば、第三級アミン、イミダゾール、第四級アンモニウム塩、第四級ホスホニウム塩、有機金属塩、リン化合物及び尿素系化合物等が挙げられる。なかでも、特に第三級アミン、イミダゾール又は第四級ホスホニウム塩が好ましい。上記硬化促進剤は、1種のみが用いられてもよく、2種以上が併用されてもよい。上記エポキシ化合物100重量部に対して、上記硬化促進剤の含有量は、好ましくは0.05重量部以上、より好ましくは0.2重量部以上、好ましくは7.0重量部以下、より好ましくは3.0重量部以下である。上記硬化促進剤の含有量が上記下限以上であると、硬化性組成物を充分に硬化させることができる。上記硬化促進剤の含有量が上記上限以下であると、硬化物の透明性がより一層高くなる。本発明に係る硬化性組成物は、粘度を調整する目的などにより、必要に応じて、溶剤を含んでいてもよい。該溶剤としては、硬化性組成物中の成分と反応しない溶剤であることが好ましい。硬化性組成物の硬化反応を行う前にオーブン又はホットプレートでの加熱、並びに減圧チャンバー内での減圧により乾燥除去する必要があることから、揮発性の溶剤が好ましい。本発明に係る硬化性組成物は、必要性に応じて、耐候剤、酸化防止剤、熱安定剤、帯電防止剤、増白剤、着色剤、導電剤、離型剤、表面処理剤及び粘度調節剤等を含んでいてもよい。透明複合シート本発明に係る透明複合シートは、上記硬化性組成物を硬化させた硬化物と、該硬化物中に埋め込まれたガラス繊維とを有する。本発明に係る硬化性組成物をシート状にした後、加熱又は活性光線の照射によって、硬化性組成物を架橋及び硬化させることで、透明複合シートを得ることができる。上記ガラス繊維としては、ガラス繊維のチョップドストランド、ガラス繊維の織布及びガラス繊維の不織布等が挙げられる。上記ガラス繊維は、ガラス繊維の織布であることが好ましい。上記ガラス繊維の織布としては、例えば、断面が円形又は楕円形等であり、かつ断面最長径が3~10μm程度の長繊維フィラメントを、100~800本程度撚り合わせたヤーンを、経糸及び緯糸として用いて、これらの糸を交錯させるように織ることにより得られる。織り方としては、平織、綾織及び朱子織等が挙げられる。上記ガラス繊維の厚さは最も厚い部分で、通常10~500μmである。上記ガラス繊維の厚さは最も厚い部分で、15~350μmであることが好ましい。上記ガラス繊維は、Tガラス又はEガラスであることが好ましい。上記ガラス繊維は、Tガラスであることが好ましい。本発明に係る硬化性組成物とTガラスとの併用により、透明複合シートのヘイズ値をかなり小さくすることができる。また、該Tガラスは、ガラス繊維強化回路基板用の芯材として用いられている。繊維径、繊維束径、ガラスクロスとしての目付、織り密度及び厚さ等に関して、上記Tガラスは、種々の規格品が揃っている。特に、Tガラスは熱膨張係数が小さいことから、得られる透明複合シートの熱寸法安定性の観点から、Tガラスは好適に用いられる。上記ガラス繊維は、Eガラスであることも好ましい。本発明に係る硬化性組成物とEガラスとの併用により、透明複合シートのヘイズ値をかなり小さくすることができる。また、該Eガラスは、ガラス繊維強化回路基板用の芯材として広く用いられている。繊維径、繊維束径、ガラスクロスとしての目付、織り密度及び厚さ等に関して、上記Eガラスは、種々の規格品が揃っている。また、性能、コスト及び入手の容易性の観点から、Eガラスは好適に用いられる。上記ガラス繊維の引っ張り弾性率は、好ましくは5GPa以上、より好ましくは10GPa以上、好ましくは500GPa以下、より好ましくは200GPa以下である。上記引っ張り弾性率が上記下限以上であると、透明複合シートの強度が高くなる。本発明の透明複合シートの厚みは特に限定されない。本発明に係る透明複合シートの厚みは、20~1000μmであることが好ましい。透明複合シートの厚みが20μm以上であれば、表示装置用基材として十分な強度及び剛性を維持できる。透明複合シートの厚みが1000μm以下であると、硬化性組成物を硬化させる際の体積収縮が小さくなり、応力の残留による位相差が生じ難くなり、表示のコントラスト低下を引き起こし難くなる。さらに、透明複合シートの厚みが1000μm以下であると、透明複合シートが反り難くなり、さらに透明複合シートの厚みが均一になる。表示素子及び太陽電池の用途に好適に用いることができるので、本発明に係る透明複合シートの厚みは、より好ましくは25μm以上、より好ましくは200μm以下である。透明複合シートの厚みが上記下限以上及び上記上限以下であっても、耐熱性を十分に高めることができる。上記厚みは、平均厚みを示す。ガラスクロス及びガラス不織布などのガラス繊維布に関しては、1枚だけ用いてもよく、複数枚を重ねて用いてもよい。透明複合シートの厚みが1000μmを超える場合には、本発明に係る透明複合シートを得る際に、複数のシートに分けて該シートを積層した後に、硬化してもよい。さらに、シート化と硬化とを繰り返して、シートの積層体を得てもよい。本発明に係る透明複合シートの550nmにおける光線透過率は、好ましくは80以上、より好ましくは85以上、更に好ましくは90以上である。光透過率が90以上であれば、例えば、液晶表示装置用基板又は有機EL表示装置基板等として透明複合シートを用いて画像表示装置を得た場合に、鮮明な表示品位の高い画像が得られる。上記光線透過率は、市販の分光光度計を用いて、波長550nmの全光線透過率を測定することによって求めることができる。本発明に係る透明複合シートのヘイズ値は、好ましくは10以下、より好ましくは5以下、特に好ましくは4以下である。上記ヘイズ値は、JISK7136に基づいて測定される。測定装置として、市販のヘイズメーターが用いられる。測定装置としては、例えば、東京電色社製全自動ヘーズメーターTC-HIIIDPK等が挙げられる。透明複合シートの寸法安定性を高める観点からは、本発明に係る透明複合シートの50~200°Cにおける平均線膨張係数は、20ppm/°C以下であることが好ましい。本発明に係る透明複合シートに、表面平滑化層、ハードコート層又はガスバリア層を積層してもよい。上記表面平滑化層又はハードコート層を形成する際には、例えば、透明複合シート上に、既知の表面平滑化剤又はハードコート剤を塗布し、必要に応じて溶剤を除去するために乾燥する。次に、加熱又は活性光線の照射により、表面平滑化剤又はハードコート剤を硬化させる。透明複合シート上に表面平滑化剤又はハードコート剤を塗布する方法としては、特に制限されず、例えば、ロールコート法、スピンコート法、ワイヤバーコート法、ディップコート法、エクストルージョン法、カーテンコート法及びスプレーコート法等の従来公知の方法を採用できる。上記ガスバリア層としては特に限定はされず、例えば、アルミニウムなどの金属、SiO2及びSiNなどの珪素化合物、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、並びに酸化亜鉛等の透明材料が使用可能である。なかでも、ガスバリア性、基材層への密着性及び透明性に優れているので、SiO2及びSiNなどの珪素化合物を用いることが好ましい。上記ガスバリア層を形成する方法としては、特に制限されず、蒸着法及びスパッタリング法等の乾式法、並びにゾル-ゲル法等の湿式法等が挙げられる。なかでも、緻密でガスバリア性に優れ、かつ基材への密着性が良好なガスバリア層を形成する観点からは、スパッタリング法が特に好ましい。本発明に係る透明複合シートは、液晶表示素子用プラスチック基板、有機EL表示素子用プラスチック基板、太陽電池基板及びタッチパネル等に好適に用いられる。以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明を具体的に説明する。本発明は、以下の実施例のみに限定されない。実施例1イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930050重量部、及びε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL50重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。ガラス繊維として、Tガラス繊維であるIPC2013相当のガラスクロス日東紡社製を用意した。このガラスクロスを、70°Cに加熱した硬化性組成物に浸漬し、超音波を照射しながら、ガラスクロスに硬化性組成物を含浸させた。その後、硬化性組成物を含浸したガラスクロスを引き上げて、離型処理されたガラス板上に乗せた。ガラス板上の硬化性組成物を含浸したガラスクロスを、厚さ100μmのPETフィルム東洋紡績社製コスモシャインA4100でカバーして、50°Cに温度調節されたラミネーターを通過させて、厚みを均一にした。次に、ガラス板側より、高圧水銀灯にて2000mJ/cm2365nmの紫外線を照射して硬化性組成物を硬化し、PETフィルム及びガラス板から硬化したシートを剥離して透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例2イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930050重量部に、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート新中村化学社製A-DCP50重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例3ε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL50重量部に、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート新中村化学社製A-DCP50重量部と、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例4ε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL100重量部に、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンチバジャパン社製イルガキュア1840.4重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例1イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-9300100重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例5イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-9300100重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、加熱前の透明複合シートを得た後、さらに220°Cのオーブン中で1時間加熱処理を行い透明複合シートを得た。加熱処理後の透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例2トリシクロデカンジメタノールジアクリレート新中村化学社製A-DCP100重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、ラミネーターの温度を室温としたこと以外は実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例6イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930048.5重量部、ε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL48.5重量部、及び屈折率調整剤である9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-BPEF3重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例7イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930048重量部、ε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL48重量部、及び屈折率調整剤である合成したビスフェノールフルオレンジエポキシアクリレート式12で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する4重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例8イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930047重量部、ε-カプロラクトン変性イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル式2で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-9300-1CL47重量部、及び屈折率調整剤である合成したビスフェノールフルオレンジウレタンアクリレート式13で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する6重量部に、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部を加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例9イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930080重量部に、ジオキサングリコールジアクリレート式21で表されるジオキサン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-DOG20重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例1と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例1~9及び比較例1,2の評価a屈折率離型処理された2枚のガラス板を用意した。この2枚のガラス板を100μmの間隔を隔てて、ガラス板の間に得られた硬化性組成物を挟み込んで、高圧水銀灯にて2000mJ/cm2365nmのUV光を照射して、硬化性組成物を架橋及び硬化させた。その後、ガラス板から硬化物を剥離し、200°Cのオーブン中で1時間加熱処理を行い、試験片硬化物を作製した。アッベ屈折計アタゴ社製NAR-1Tを用いて、試験片の屈折率nDナトリウムD線589nm、25°Cを測定した。ガラス繊維の屈折率については、メーカー日東紡公称値を採用した。b線膨張係数熱応力歪測定装置セイコー電子社製TMA/EXSTAR6000型を用いて、30°Cから300°Cまで10°C/分の速度で得られた透明複合シートを昇温した後、20°C/分の速度で30°Cまで冷却した。その後、再度、30°Cから300°Cまで10°C/1分の速度で透明複合シートを昇温したときの50°C~200°Cでの平均線膨張係数を求めた。cガラス転移温度動的粘弾性測定装置アイティー計測制御社製DVA-200を用いて、30°Cから300°Cまで10°C/分の速度で得られた透明複合シートを昇温して、引張モードによる測定を行った。tanδのピーク温度をガラス転移温度とした。このガラス転移温度は、硬化性組成物を硬化させた硬化物のガラス転移温度に相当する。d光線透過率分光光度計島津製作所社製UV-310PCを用いて、得られた透明複合シートの550nmにおける光線透過率を測定した。光線透過率が85以上であると、透明性に優れている。eヘイズ値ヘイズメーター東京電色社製全自動ヘーズメーターTC-HIIIDPKを用いて、得られた透明複合シートのヘイズ値を測定した。ヘイズ値が5以下であると、透明性に優れている。f柔軟性半径の異なる丸棒に、得られた透明複合シートを巻きつけ、クラック、及び硬化物層とガラス繊維との界面の剥離を観察した。目視により、クラック及び硬化物層とガラス繊維との界面の剥離が生じなかった丸棒の最小の直径を柔軟性の値とした。クラック及び硬化物層とガラス繊維との界面の剥離が生じない丸棒の最小径は2mm以上であることが好ましく、4mm以上であることがより好ましい。評価結果を下記の表1に示す。実施例10イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930070重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する、新中村化学社製A-BPEF30重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。ガラス繊維として、Eガラス繊維であるIPC2013相当のガラスクロス日東紡社製を用意した。このガラスクロスを、100°Cに加熱した硬化性組成物に浸漬し、超音波を照射しながら、ガラスクロスに硬化性組成物を含浸させた。その後、硬化性組成物を含浸したガラスクロスを引き上げて、離型処理されたガラス板上に乗せた。ガラス板上の硬化性組成物を含浸したガラスクロスを、厚さ100μmのPETフィルム東洋紡績社製コスモシャインA4100でカバーして、70°Cに温度調節されたラミネーターを通過させて、厚みを均一にした。次に、PETフィルム側より、高圧水銀灯にて2000mJ/cm2365nmの紫外線を照射して、硬化性組成物を硬化させた。さらに、PETフィルム及びガラス板から硬化したシートを剥離し、200°Cのオーブン中で1時間加熱処理を行い、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例11イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930065重量部に、3,3’-ジメチル-5,5’-ジエチル-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド大和化成社製MBI-510035重量部と、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.5重量部とを加え、120°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは75μmであった。実施例12イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシプロピル60重量部に、3,3’-ジメチル-5,5’-ジエチル-4,4’-ジフェニルメタンビスマレイミド大和化成社製MBI-510040重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.5重量部とを加え、120°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは75μmであった。実施例13イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930062重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF28重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながらに撹拌して溶解させ、溶液を得た。次いで、得られた溶液を70°Cまで冷却し、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,6-トリオン昭和電工社製カレンズMTNR110重量部を加えて、撹拌し、混合して、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、含浸時の温度を70°Cとしたこと以外は実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは75μmであった。実施例14イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930060重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF25重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して溶解させ、溶液を得た。次いで、得られた溶液を70°Cまで冷却し、複数のチオール基を有するシルセスキオキサン化合物荒川化学工業社製コンポセランHBSQ10115重量部を加えて、撹拌し、混合して、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、含浸時の温度を70°Cとしたこと以外は実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例3イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930060重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF40重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例4イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930080重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF20重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例5イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930055重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF25重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながらに加熱しながら撹拌して溶解させ、溶液を得た。次いで、得られた溶液を70°Cまで冷却し、1,3,5-トリス3-メルカプトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,6-トリオン昭和電工社製カレンズMTNR120重量部を加えて、撹拌し、混合して、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、含浸時の温度を70°Cとしたこと以外は実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは75μmであった。実施例15イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチル新中村化学社製A-930050重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF25重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながらに加熱しながら撹拌して溶解させ、溶液を得た。次いで、得られた溶液を70°Cまで冷却し、複数のチオール基を有するシルセスキオキサン化合物荒川化学工業社製コンポセランHBSQ10125重量部を加えて、撹拌し、混合して、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、含浸時の温度を70°Cとしたこと以外は実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。比較例62,2’-ビス[4-アクリロイロキシポリエトキシフェニル]プロパン新中村化学社製ABE-30070重量部に、9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン新中村化学社製A-BPEF30重量部と、光重合開始剤である2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モリフォリノプロパン-1-オンチバジャパン社製イルガキュア9070.2重量部とを加え、100°Cに加温しながらに加熱しながら撹拌して、混合及び溶解し、硬化性組成物を調製した。得られた硬化性組成物を用いて、実施例10と同様の操作及び条件で、透明複合シートを得た。得られた透明複合シートの厚さは80μmであった。実施例10~15及び比較例3~6の評価実施例10~15及び比較例3~6について、実施例1~9及び比較例1,2と同様の評価項目について評価を実施した。評価結果を下記の表2に示す。また、式1で表されるトリアジン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当するイソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチルと、屈折率調整剤として式11で表されるフルオレン骨格を有するメタアクリレート化合物に相当する9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンとを用いて、これらの配合比率を変化させた硬化性組成物を用意した。イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチルと9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンとの合計100重量中のイソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチルの配合比率重量と、硬化物の屈折率nD及び硬化性組成物を用いて作製した透明複合シート透明シートのヘイズ値との関係を評価した。この結果を図1に示した。なお、図1では、実施例10、比較例3及び比較例4における評価結果が含まれている。硬化物の屈折率とヘイズ値とを良好にする観点からは、図1に示す結果から、イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチルと9,9’-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンを用いる場合には、これらの合計100重量中、イソシアヌル酸トリス2-アクリロイルオキシエチルの含有量は63重量以上、78重量以下であることが望ましいことがわかる。"