"複数のサーバと、前記サーバの温度を測定する温度測定部と、前記温度測定部が測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択する制御部と、を有することを特徴とする情報処理システム。前記サーバの温度は、サーバラックの吸気面の温度であることを特徴とする請求項1記載の情報処理システム。前記制御部は、前記最も温度が低いサーバ及び該サーバの周辺にあるサーバに順位付けを行い、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記順位付けしたサーバを該順位に従って選択することを特徴とする請求項1又は2記載の情報処理システム。前記順位付けは、前記最も温度が低いサーバからの距離が近い前記サーバから順に行うことを特徴とする請求項3記載の情報処理システム。吹き出し口から冷気を放出して前記サーバを冷却する空調機を更に有し、前記制御部は、前記最も温度が低いサーバが複数存在する場合は、該サーバのうち前記吹き出し口からの距離が最も近いサーバを前記仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として選択することを特徴とする請求項1又は2記載の情報処理システム。複数のサーバの温度を測定し、前記測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択することを特徴とする情報処理方法。情報処理システムにおいて、無駄なエネルギー消費を抑えて効率的にサーバを冷却することを目的とする。以下の開示の一観点によれば、複数のサーバと、前記サーバの温度を測定する温度測定部と、前記温度測定部が測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択する制御部とを有する情報処理システムが提供される。また、その開示の他の観点によれば、複数のサーバの温度を測定し、前記測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択する情報処理方法が提供される。以下の開示によれば、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として最も温度が低いサーバを選択するので、仮想マシンを立ち上げたときに複数のサーバ間に温度差が生じるのを抑制でき、複数のサーバを効率的に均一に冷却できるようになる。本実施形態の説明に先立ち、本実施形態の基礎となる予備的事項について説明する。図1は、サーバルームに配置された情報処理システムの一例を示す図である。その情報処理システムは、複数のサーバ11と複数のラック12とを有する。このうち、複数のサーバ11の各々は、ラック12に上下方向に積み重ねて格納される。なお、ラック12に格納されるサーバ11の数はラック12毎に異なってもよい。そして、このようなラック12が複数まとまってラック列13を形成する。また、複数のサーバ11は不図示の制御サーバに接続される。それぞれのラック12の前方の床には吹き出し口14が設けられている。また、サーバルームには空調機15が配置されている。サーバルームは二重床の構造を持ち、空調機15は、サーバルームの床下の空間を経由して吹き出し口14に冷気を供給する。冷気は吹き出し口14からサーバルーム内に放出されてサーバルーム全体を冷却する。そして、ラック12は吸気面12xと排気面12yとを有しており、上記の冷気が吸気面12xから各サーバ11に取り込まれることで、サーバ11の各々が冷却されることになる。このような情報処理システムでは、制御サーバの指示に従ってそれぞれのサーバ11で仮想マシンが立ち上げられ、それぞれの仮想マシン上で異なるオペレーティングシステムOSやアプリケーションソフトウェア等が実行される。このとき、サーバ11で多くの処理が実行されるほど当該サーバ11の発熱量が大きくなる。例えば、一つのサーバ11に集中して複数の仮想マシンを立ち上げさせると、そのサーバ11とその周囲の温度が上昇する。図2は、サーバルーム内で測定したサーバの温度分布の一例を示す図である。なお、図2では、複数のラック12を区別するために、各ラック12にラック番号を付してある。図2に示すように、サーバ11における処理の実行量の相違が原因で、各ラック12には温度差が生じる。例えば、No.1のラック12の温度は、No.8のラック12の温度よりも低い。図3aはラック12毎の温度をグラフ化した図である。この例では、特にNo.3のラック12で極端に温度が高くなっており、空間の一部分だけが熱くなる熱だまりが発生している。特に、図1の例では、ラック12の吸気面12xと排気面12yがパーティション等で分離されていないので、排気面12xから出た温風が吸気面12xに回り込み、熱だまりの発生を助長してしまう。このように熱だまりが発生すると、熱だまりの近辺のサーバ11がその動作保障温度を越えて動作し、サーバ11に動作不良が生じるおそれがある。そこで、この例では基準温度Tを設定し、全ラック12のいずれかがこの基準温度Tを超えた場合に、空調機15による冷気の供給量を増やす。そのような冷却を以下では追加冷却と呼ぶ。図3bは、追加冷却後のラック毎の温度の一例を示す図である。このように追加冷却をすると、サーバルーム内が全体的に冷却されてNo.1~No.8のラック12の全ての温度が低下し、No.3のラック12では温度Tを下回るまでに冷却される。一方、例えばNo.2のラック12のように元々温度が低かった場所では、必要以上に冷却されることになり、過剰冷却が発生してしまう。過剰冷却は、運用コスト及び無駄なエネルギー消費が増加するという点で好ましくない。このような過剰冷却を防止する方法の1つとして、それぞれの吹き出し口14図1参照にその開口率を調整可能な開閉機構を設け、制御サーバによってその開口率を制御する方法が考えられる。この場合は、制御サーバは、基準温度Tを超えたラック12に対応する吹き出し口14の開口率を大きくし、基準温度Tよりも温度が低いラック12に対応する吹き出し口14の開口率を小さくすることによって、各ラック12に放出される冷気の量を調整する。しかし、それぞれの吹き出し口14はサーバルームの床下の空間で相互に繋がっているので、1つの吹き出し口14の開口率を変化させると、他の吹き出し口14に供給される冷気の量が変化してしまう。その結果、各吹き出し口14から放出される冷気の量を精度よく制御することは難しくなる。また、このような開閉機構を全ての吹き出し口14に設けると、多大なコストがかかってしまう。したがって、運用コストや無駄なエネルギー消費を抑え、且つ過剰冷却を防止しながら効率的にサーバ11を冷却可能にする情報処理システム及び情報処理方法が望まれる。本願発明者は、このような知見に鑑みて、以下に説明するような本実施形態に想到した。以下に、添付図面を参照しながら、各実施形態に係る情報処理システムについて説明する。第1実施形態本実施形態では、無駄なエネルギー消費を抑えて効率的にサーバを冷却する情報処理システムについて説明する。図4は、第1実施形態に係る情報処理システムの構成図である。なお、図4において、図1で説明したのと同じ要素には図1におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。図4に示す情報処理システムは、複数のサーバ11a~11gと、サーバ11a~11gの前面に敷設された光ファイバ21と、光ファイバ21に接続された温度測定部22と、各サーバ11a~11g及び温度測定部22に接続された制御サーバ23とを有する。このうち、サーバ11a~11gの前面には、外気をサーバ内に吸い込む不図示の吸気口が設けられている。サーバ11a~11gは、その吸気口をラック12の前面に向けてラック12に上下に積み重ねて格納される。なお、ラック12へのサーバ11a~11gの格納の仕方はこれに限定されず、サーバ11a~11gを立てた状態でラック12内に横に並べて格納してもよい。このように格納されたサーバはブレードサーバとも呼ばれる。そして、それぞれのラック12の前面側の床には、空調機15から供給された冷気を放出する吹き出し口14が設けられている。光ファイバ21は、光ファイバ式温度測定方法によりサーバ11a~11gの温度を測定するのに使用するものであって、その材料や形状等は限定されない。本実施形態では、その光ファイバ21として、マルチモードグレーデッドインデックス型石英ファイバであるHFR2Z1古河電工製を使用する。光ファイバ21の外周はポリウレタン樹脂で被覆されているとする。なお、光ファイバ21の本数は特に限定されず、複数の光ファイバ21を各ラック12に敷設するようにしてもよい。なお、サーバ11a~11gの保証温度はラック12の吸気面12x図1参照の温度で特定される場合が多いので、本実施形態では光ファイバ21を吸気面12xに敷設し、吸気面12xの温度を光ファイバ21で直接測定する。更に、温度測定方法は光ファイバ式温度測定方法に限定されず、熱電対やサーミスタで各サーバ11a~11gの温度を測定してもよい。これについては、後述の各実施形態でも同様である。図5は、一つのラック12の模式図である。図5に示すように、光ファイバ21には、測定点24a,24b,24cが定義される。本実施形態では、鉛直面内にxy座標系を設定し、上記の各測定点24a,24b,24cの座標をそれぞれx1,y1,x2,y2,x3,y3で表す。なお、測定点の場所と個数はこれに限定されず、光ファイバ21の任意の場所に任意の個数の測定点を定義し得る。そして、温度測定部22は、光ファイバ21上のこれらの測定点24a,24b,24cにおける温度を測定する。その温度測定部22としては、例えば、ラマン散光式温度測定装置であるDTS800MSENSA社製を使用し得る。温度測定部22は、各測定点24a,24b,24cにおける測定温度を示す測定温度データを制御サーバ23に出力する。その測定温度データには、測定温度の他に、光ファイバ21の端Zから各測定点24a,24b,24cまでの距離を示す距離パラメータd1,d2,d3も含まれる。制御サーバ23は、制御部の一例であって、温度測定部22が出力する測定温度データを利用して後述のように温度に基づいて測定温度データを配列したり、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補を選択したりする。その他に、制御サーバ23は、サーバ11a~11gの動作を制御する。その制御サーバ23には、例えば、CPU、ROM、RAM、及びI/Oポートを有するマイクロコンピュータ、又は市販のパーソナルコンピュータを用いることができる。図6は、本実施形態に係る情報処理システムを示すブロック図である。図6に示すように、制御サーバ23はサーバ11a~11gを制御する。各サーバ11a~11g内では、例えば、仮想マシンモニタ31の監視下で複数の仮想マシン32を立ち上げることができる。なお、仮想マシンモニタ31はハイパーバイザと呼ばれることもある。そして、それぞれの仮想マシン32では、アプリケーション34を実行するためのオペレーションシステムであるゲストOS33が起動される。このとき、ソフトウェアパッケージを提供するクラウドサービスでは、ゲストOS33の起動によって実行可能となったアプリケーション34がユーザに提供される。また、サーバ11a~11gでは、管理用OS35を起動して管理用ツール36を実行することもできる。管理用OS35は、管理者が使用できるように割り当てられるオペレーションシステムである。そして、管理用ツール36は、管理用OS35の上で実行される管理者向けのアプリケーションである。次に、本実施形態に係る情報処理方法について説明する。本実施形態では、以下に説明するように、温度測定部22で測定した温度に基づいて、各サーバ11a~11gの各々に仮想マシンを立ち上げる。図7は、その情報処理方法について説明するためのフローチャートである。まず、ステップS11において、制御サーバ23が、温度測定部22に温度測定を指示する。次に、ステップS12において、温度測定部22が、光ファイバ21の各測定点24a,24b,24c図5参照の各々の温度T1,T2,T3を測定する。なお、以下では、一例としてT1<T3<T2の場合について説明する。そして、ステップS13において、温度測定部22が、測定温度T1~T3と距離パラメータd1~d3図5参照とを関連付けた測定温度データを制御サーバ23に出力する。図8は、測定温度データの一例を示す図である。この例では、測定点24a,24b,24cの各点における測定温度データN1,N2,N3を、温度と距離パラメータとを対応づけてN1d1,T1,N2d2、T2,N3d3、T3で表す。次に、ステップS14において、制御サーバ23が、温度測定部22から出力された測定温度データN1~N3を温度が低い順に配列する。T1<T3<T2の場合は、測定温度データN1~N3は、N1d1,T1,N3d3、T3,N2d2、T2の順に配列される。次いで、ステップS15において、制御サーバ23が、測定温度データN1~N3のうち最も温度が低い測定温度データN1d1、T1を選択し、該データN1d1、T1の測定点24aの座標x1,y1を算出する。座標x1,y1の算出方法は特に限定されない。本実施形態では、制御サーバ23に予め光ファイバ21の敷設経路を登録しておくと共に、制御サーバ23が温度測定データN1d1、T1に含まれる距離パラメータd1を参照する。そして、制御サーバ23が、光ファイバ21の敷設経路において距離パラメータd1に対応する位置の座標x1,y1を算出する。そして、ステップS16において、制御サーバ23が、ステップS15で算出した測定点24aの座標x1,y1に最も近いサーバを探し、そのサーバを最も温度が低いサーバに決定する。制御サーバ23には各サーバ11a~11gの代表点Q1~Q7図5参照が予め記憶されている。そのため、制御サーバ23は、代表点Q1~Q7と測定点24aとの距離を比較することによって測定点24aに最も近い距離にある代表点Q3を探し、代表点Q3に対応するサーバ11cを最も温度が低いサーバに決定することができる。次に、ステップS17において、制御サーバ23は、予め記憶されている順位付けルーチンに従って、最も温度が低いサーバ11cの周辺にある複数のサーバ11a~11b,11d~11gに順位付けを行う。ここで、順位付けルーチンとは、例えば、最も温度が低いと決定したサーバ11cから近い順に、サーバ11a~11gに順位を付けるプログラムである。この順位付けは、最も温度が低いサーバ11cに近いサーバであるほど温度が低い傾向にあるという考えに基づいており、この例ではサーバ11c,11b,11d,11a,11e,11f,11gの順に配列される。また、この順位付けは、最も温度が低いサーバ11cと同じラック12に格納されているサーバを対象とすることが好ましいが、その他のラック12に格納されているサーバを順位付けの対象に含めてもよい。図9は、順位付けルーチンによるサーバの配列順の一例を示す図である。図9に示すように、最も温度が低いサーバ11cに1番の順位が付けられ、サーバ11cを中心として周辺のサーバ11a~11b,11d~11gに2番から7番の順位が付けられている。そして、隣のラック12のサーバ11h,11iに8番の順位が付けられている。上述のステップS11~S17の処理は、制御サーバ23に仮想マシンの立ち上げリクエストが入力されるまで、所定の時間経過毎、又は不定期に繰り返される。制御サーバ23に仮想マシンの立ち上げリクエストが入力されると、ステップS18に示す処理に移行する。そのステップS18では、制御サーバ23が、仮想マシンの立ち上げリクエストに応じてステップS17で最も小さな番号を順位付けたサーバ11cから順に、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを問い合わせる。次に、ステップS19に移り、問い合わせを受けたサーバ11cが、その内部でのリソースの使用状況や起動中の仮想マシン数等に基づいて、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを判定し、判定結果を制御サーバ23に返信する。ステップ19において仮想マシンの立ち上げができないNoと判定された場合には、ステップS18に戻る。このとき制御サーバ23は、先に問い合わせたサーバ11cの次に小さい番号を付けたサーバ11bに、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを問い合わせる。ステップS18~S19の処理は、仮想マシンの立ち上げが可能なサーバが見つかるまで繰り返される。一方、ステップS19において仮想マシンの立ち上げが可能であるYesと判定された場合には、ステップS20に移行する。そのステップS20では、立ち上げが可能であると判定されたサーバが実際に仮想マシンを立ち上げる。以上により、本実施形態に係る情報処理方法の基本ステップが終了する。上記した本実施形態では、制御サーバ23が、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として、最も温度が低いサーバ11cを最初に選択する。そして、該サーバ11cで立ち上げができない場合には、該サーバ11cからの距離が近い順に周囲のサーバを候補として選択する。その結果、制御サーバ23は、温度が低く、許容可能な発熱量に余裕があるサーバ11に優先して仮想マシンを配置することができる。図10a,図10bは本実施形態におけるラック12毎の温度をグラフ化した図である。なお、図10a,図10bでは、複数のラック12を区別するためにラック番号を付してある。上記のステップS1~S21の処理を行うことによって、図10aに示すように、ラック12毎の発熱量が均一化され、ラック12間の温度差が小さくなる。このようにラック12の発熱量が均一になると熱だまりが発生し難くなるため、熱だまりが原因でサーバ11の機能が低下するのを防止することができる。また、図10bに示すように、仮想マシンの立ち上げ数が時間と共に変化してラック12の温度が変動しても、各ラック12の温度が基準温度Tに到達するまでには余裕がある。更に、空調機15による追加冷却を行った場合でも、追加冷却前のラック12間の温度差が小さいので過剰冷却が起こりにくい。このように、本実施形態では、熱だまりと過剰冷却の発生を防止することによって無駄なエネルギー消費を抑え、効率的に各サーバを冷却することが可能となる。しかも、各ラック12に温度差が生じるのを防止する目的で吹き出し口14に既述の開閉機構を設ける必要がないため、設備費用の増大も抑制することができる。第2実施形態本実施形態は、サーバ11への仮想マシンの割り当て方のみが第1実施形態と異なり、これ以外については第1実施形態と同じである。図11は、第2実施形態に係る情報処理方法について説明するためのフローチャートである。なお、以下の説明では、図5に示したラックの模式図も用いる。まず、ステップS31において、制御サーバ23が、温度測定部22に温度測定を指示する。次に、ステップS32において、温度測定部22が、光ファイバ21の各測定点24a,24b,24c図5参照における温度T1,T2,T3を測定する。なお、以下では、一例としてT1<T3<T2の場合について説明する。そして、ステップS33において、温度測定部22が、第1実施形態で説明した測定温度データN1~N3を制御サーバ23に出力する。図8に示したように、測定温度データN1~N3は、距離パラメータd1~d3と温度T1~T3とを対応付けてなる。次に、ステップS34に移り、制御サーバ23が、測定温度データN1~N3の距離パラメータd1~d3に基づいて、各測定点24a~24cの座標x1,y1~x3,y3を算出する。なお、その算出方法は、第1実施形態のステップS15図7参照と同じなので、ここでは省略する。そして、ステップS35に移り、制御サーバ23が、各測定点24a~24cの座標x1,y1~x3,y3と測定温度T1~T3とを関連付けて記憶する。図12は、その関連付けを模式的に示す図である。この例では、鉛直面内にxy座標系を設定し、各測定点24a~24cにその座標x1,y1~x3,y3が関連付けられている。次いで、ステップS36において、制御サーバ23が各サーバ11a~11gの温度を算出する。温度の算出方法は特に限定されないが、本実施形態では測定温度T1~T3を補間することで各サーバ11a~11gの温度を算出する。補間方法は特に限定されない。例えば、二つの測定点24a、24bの間の温度を補間するには、図12に示すように、制御サーバ23が、これらの座標x1,y1、x2,y3を用いて各測定点24a、24b間の距離dを求める。そして、測定点24aから距離mだけ離れた位置の温度をT1T2-T1×m/dで算出することで、当該位置にあるサーバ11fの温度を求めることができる。なお、サーバ11f以外の温度を求めるには上記の距離mを適宜変更すればよい。また、本ステップにおける補間処理による温度の算出は、1つのラック12に格納されているサーバ11a~11gのみを対象としてもよいが、全てのラック12に格納されている全てのサーバ11を対象としてもよい。このように複数のラック12に格納されている全てのサーバ11を対象として温度を算出することによって、後述する順位付けの処理において、発熱量に余裕のあるサーバ11をより正確に順位付けすることができる。次に、ステップS37に移り、制御サーバ23が、ステップS36で温度を算出したサーバについて、算出した温度の低い順に順位付けを行う。図13は、順位付けの一例を示す模式図である。この例では、サーバ11a~11jの各々に、温度が低いサーバから順に1~10の番号を付してある。上述のステップS31~S37の処理は、制御サーバ23に仮想マシンの立ち上げリクエストが入力されるまで、所定の時間経過毎、又は不定期に繰り返される。制御サーバ23に仮想マシンの立ち上げリクエストが入力されると、ステップS38に示す処理に移行する。そのステップS38では、制御サーバ23が、仮想マシンの立ち上げリクエストに応じ、ステップS37で最も小さい番号が付されたサーバ11cに、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを問い合わせる。そして、ステップS39に移り、問い合わせを受けたサーバ11cは、その内部でのリソースの使用状況や起動中の仮想マシン数等に基づいて、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを判定し、判定結果を制御サーバ23に返信する。ステップS39において仮想マシンの立ち上げができないNoと判定された場合には、ステップS38に戻る。このとき制御サーバ23は、先に問い合わせたサーバ11cの次に小さい番号を付けたサーバ11bに、仮想マシンの立ち上げが可能か否かを問い合わせる。ステップS38~S39の処理は、仮想マシンの立ち上げが可能なサーバが見つかるまで繰り返される。一方、ステップS39において仮想マシンの立ち上げが可能であるYesと判定された場合には、ステップS40に移行する。そして、ステップS40において、立ち上げが可能であると判定されたサーバが実際に仮想マシンを立ち上げる。上記のステップS31~S40の処理によって、仮想マシンの立ち上げが割り当てられたサーバで仮想マシンが起動する。以上により、本実施形態に係る情報処理方法の基本ステップが終了する。上記した本実施形態では、測定した温度を補間することによって各サーバ11a~11jの温度を算出し、温度が低い順にサーバ11a~11jを順位することができる。そして、温度が低いサーバから順に仮想マシンを立ち上げる候補とすることで、第1実施形態と同じ理由によってラック12毎の発熱量を均一化し、熱だまりと過剰冷却の発生を防止することができる。第3実施形態図14は、第3実施形態に係る情報処理システムの構成図である。なお、図14において、第1及び第2実施形態で説明したのと同じ要素にはこれらの実施形態におけるのと同じ符号を付し、以下ではその説明を省略する。本実施形態では、図14に示すように、第1及び第2実施形態の光ファイバ21に代えて無線温度センサ31を設ける。これ以外は第1実施形態と同様である。その無線温度センサ31は、各サーバ11a~11cの吸気口不図示の周辺に取り付けられる。なお、無線温度センサ31の取り付け位置は特に限定されず、各サーバ11内に無線温度センサ31を設けてもよい。更に、各サーバに取り付けられる無線温度センサ31の個数も限定されない。一つのサーバに一つの無線温度センサ31を設けてもよいし、一つのサーバに複数の無線温度センサ31を設けてもよい。その無線温度センサ31は、サーバ11の温度を測定してその結果を無線で温度測定部22に送信する。そして、温度測定部22は、各無線温度センサ31から受信した各サーバ11の測定温度データを制御サーバ22に出力する。制御サーバ23は、第1実施形態の図7のフローチャートや第2実施形態の図11のフローチャートに従って、各サーバ11の測定温度データに基づいて仮想マシンを立ち上げるサーバの候補を選択する。このように無線温度センサ31を利用することによっても、第1実施形態や第2実施形態と同様に、熱だまりと過剰冷却の発生を防止して、無駄なエネルギー消費を抑えることが可能となる。第4実施形態本実施形態では、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補を決定するときに、吹き出し口14とサーバとの距離も考慮する。これ以外は、本実施形態は第1~第3実施形態と同じである。図15は、第4実施形態に係る情報処理システムの構成図である。この例では、吹き出し口14からの距離がそれぞれD1、D2の二つのサーバ11m、11nが同じ温度である場合を想定している。第1~第3実施形態に従えば、この場合は、これらのサーバ11m、11nが共に仮想マシンを立ち上げる候補となる。但し、温度が同じであっても、吹き出し口14からの距離が近く冷却され易いサーバの方が、仮想マシンを立ち上げても温度上昇が抑制されると考えられる。そこで、本実施形態では、二つのサーバ11m、11nのうち、吹き出し口14からの距離が短いサーバ11nを、制御サーバ23が仮想マシンを立ち上げるサーバの候補とする。これにより、温度が同一のサーバが複数存在する場合に、どのサーバを選択するかについての判断材料を増やすことができる。更に、吹き出し口14からの距離が近く冷却され易いサーバを優先して選択することにより、そのサーバで仮想マシンを立ち上げたときに当該サーバの温度が上昇するのを抑制できる。以上説明した各実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。付記1複数のサーバと、前記サーバの温度を測定する温度測定部と、前記温度測定部が測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択する制御部と、を有することを特徴とする情報処理システム。付記2前記制御部は、前記最も温度が低いサーバ及び該サーバの周辺にあるサーバに順位付けを行い、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記順位付けしたサーバを該順位に従って選択することを特徴とする付記1記載の情報処理システム。付記3前記順位付けは、前記最も温度が低いサーバからの距離が近い前記サーバから順に行うことを特徴とする付記2記載の情報処理システム。付記4前記順位付けは、温度が低い前記サーバから順に行うことを特徴とする付記2記載の情報処理システム。付記5吹き出し口から冷気を放出して前記サーバを冷却する空調機を更に有し、前記制御部は、前記最も温度が低いサーバが複数存在する場合は、該サーバのうち前記吹き出し口からの距離が最も近いサーバを前記仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として選択することを特徴とする付記1記載の情報処理システム。付記6前記温度測定部は、前記複数のサーバの前面に敷設された光ファイバを有することを特徴とする付記1乃至5のいずれか1に記載の情報処理システム。付記7複数のサーバの温度を測定し、前記測定した温度に基づいて、複数の前記サーバのうち最も温度が低いサーバがどれであるかを判断し、仮想マシンを立ち上げるサーバの候補として前記最も温度が低いサーバを選択することを特徴とする情報処理方法。付記8前記最も温度が低いサーバ及び該サーバの周辺にあるサーバに順位付けを行い、前記仮想マシンを立ち上げるサーバの候補を選択するときに、前記順位付けしたサーバを該順位に従って選択することを特徴とする付記7記載の情報処理方法。付記9前記順位付けを行うときに、前記最も温度が低いサーバからの距離が近い前記サーバから順に順位付けを行うことを特徴とする付記8記載の情報処理方法。付記10前記順位付けを行うときに、温度が低い前記サーバから順に順位付けを行うことを特徴とする付記8記載の情報処理方法。"