光源にキセノンフラッシュランプを用いた分光光度計において、光源からの光の波長を選択して透過する分光器と、上記分光器を透過した波長の光が試料に透過され、この試料を透過した光を検出する光検出器と、上記光検出器により検出した光を積算する積分器と、上記積分器により積分された光を少なくとも吸光度に変換するデータ処理部と、上記光源の点灯を上記分光器を透過する波長に応じて制御するとともに、上記積分器の積算時間を上記分光器を透過した波長に応じて変化させる制御部と、を備えることを特徴とする分光光度計。請求項1に記載の分光光度計において、上記積分器から出力される信号をAD変換し、上記データ処理部に供給するAD変換器を備え、上記AD変換器が飽和する光量を有する波長については、上記AD変換器に入力される光量が最も弱い波長における光量と、同等となるように、上記積分器の積算時間が決定されることを特徴とする分光光度計。請求項2に記載の分光光度計において、上記波長毎に設定された積算時間が格納された積算時間テーブルをさらに備え、上記制御部は、上記積算時間テーブルに格納された波長毎の積算時間に従って、上記光源の点灯を制御するとともに、上記積分器の積算時間を変化させることを特徴とする分光光度計。請求項3に記載の分光光度計において、上記分光器が選択して透過する波長を制御する波長制御器を備え、この波長制御器は、上記制御部からの制御信号に従って上記分光器が選択して透過する波長を制御することを特徴とする分光光度計。光源にキセノンフラッシュランプを用いた分光光度計の光積算方法において、光源からの光の波長を選択して透過し、上記透過した波長の光を試料に透過し、この試料を透過した光を検出し、上記検出した光を積算し、上記積算した光を少なくとも吸光度に変換するデータ処理する分光光度計の光積算方法であり、上記光源の点灯を、選択する光の波長に応じて制御するとともに、上記検出した光の積算時間を上記選択する光の波長に応じて変化させることを特徴とする分光光度計の信号積算方法。請求項5に記載の分光光度計の信号積算方法において、上記積分した光はAD変換器によりAD変換されてデータ処理され、上記AD変換器が飽和する光量を有する波長については、上記AD変換器に入力される光量が最も弱い波長における光量と、同等となるように、上記積算時間が決定されることを特徴とする分光光度計の信号積算方法。請求項6に記載の分光光度計の信号積算方法において、上記波長毎に設定された積算時間は積算時間テーブルに格納され、上記積算時間テーブルに格納された波長毎の積算時間に従って、上記光源の点灯を制御するとともに、上記積算時間を変化させることを特徴とする分光光度計の信号積算方法。ところで、キセノンフラッシュランプの発光は、常時点灯している重水素放電管やハロゲンランプと異なり、パルス発光であり、1回のパルス発光時間は数μsであるただし、キセノンフラッシュランプは、ガスの電離が生じた発光であり、完全に消灯するまでの時間は数十μs必要である。これらのパルス発光時間は波長によって異なる。このことから、測定波長範囲の各波長において良好なS/N比を確保するためには、有効な発光期間にのみ光検出器の出力信号の積算を行い、波長によって積算時間を可変とすることが望ましい。また、キセノンフラッシュランプは複数の輝線を有しており、波長間の発光強度差が大きいという特徴がある。そのため、取得信号がAD変換回路において飽和しないレベルとなるように一様な増幅率を設けることは難しく、複数の増幅率を設定可能な増幅回路が必要となる。しかしながら、複数の増幅率を設定可能な増幅回路を分光光度計が有する場合には、回路構成及び制御が複雑となり、分光光度計の高価格化、大型化を招いてしまう。本発明の目的は、キセノンフラッシュランプを光源とし、測定波長範囲の各波長において異なるパルス発光時間を設定可能とし、S/N比の向上が可能な分光光度計及び分光光度計における信号積算方法を実現することである。上記目的を達成するとため、本発明は次のように構成される。光源にキセノンフラッシュランプを用いた分光光度計および光積算方法であって、光源からの光の波長を選択して透過し、透過した波長の光を試料に透過し、この試料を透過した光を検出し、検出した光を積算し、積算した光を少なくとも吸光度に変換するデータ処理する分光光度計及び光積算方法であり、光源の点灯を、選択する光の波長に応じて制御するとともに、検出した光の積算時間を選択する光の波長に応じて変化させる。本発明によれば、キセノンフラッシュランプを光源とし、測定波長範囲の各波長において異なるパルス発光時間を設定可能とし、S/N比の向上が可能な分光光度計及び分光光度計における信号積算方法を実現することができる。以下、添付図面を参照して本発明の実施例を説明する。図1は、本発明の実施例1である分光光度計の概略構成図である。本発明の実施例1は、試料側と参照側の2本の光束を備えたダブルビーム方式の分光光度計の例である。図1において、光源1はキセノンフラッシュランプである。光源1は、光源点灯回路17によって点灯を制御される。光源1から出た光は分光器2に入射する。分光器2より出射される波長は波長制御回路波長制御器3によって選択される。この分光器2は回転することにより透過する波長が変化することから、その回転が波長制御回路3によって制御され波長が変化されることになる。分光器2を出射した単色光は、光分割器4によって参照側光束5と試料側光束6に分割される。参照側光束5は、参照試料8を透過し、光検出器9で電気信号に変換される。一方、光分割4によって分割された試料側光束6は、反射ミラーで反射された後、試料7を透過し、光検出器10で電気信号に変換される。光検出器10はシリコンフォトダイオードを用いるが、光電子増倍管や、他の光検出器を用いることも可能である。光検出器9、10の電気信号は積分回路積分器11、12に導かれる。積分回路11、12の動作は、制御回路制御部15により制御され、制御回路15からの積算ゲート信号18がオンの期間だけ、光検出器9、10からの出力信号を積分回路11、12が積算する。符号13で示す回路は、入力信号をAD変換するAD変換回路AD変換器であり、積分回路11、12に蓄積された電荷量に対応する電気信号をディジタルデータに変換する。AD変換回路AD変換器13により、ディジタル変換された信号はデータ処理部14で吸光度や透過率に変換される。AD変換回路13は増幅器を内部に備え、AD変換の前段で信号が増幅される。積算ゲート信号積分ゲート信号18のオンとなる時間は、積算時間テーブル16に保存格納されており、制御回路制御部15は、積算時間テーブル16に保存されている時間に従って積算ゲート信号18をオンとする。積算時間テーブル16に保存されている積算ゲート信号18のオンとなる時間は、各波長によって異なり、各波長の発光時間とほぼ同じ時間である。制御回路15は、波長制御回路3に制御信号を供給して、分光器2から光の波長を設定すると共に、その波長に応じたオン時間となる積算ゲート信号18を積分回路11、12に供給する。また、制御回路15は、積算ゲート信号18をオンとするタイミングに合わせてパルス信号を光源点灯回路光源点灯器17に供給する。光源店頭回路17は、各波長毎に決定された積分時間と同等の期間だけ光源1をパルス発光させる。これにより、余分なノイズの積算時間を短縮でき、ノイズの影響を低減することができる。また、発光強度が強い波長においては、取得信号がAD変換回路13において飽和しないような積算時間が積算時間テーブル16に保存されている。つまり、光源1の発光スペクトルを全波長で事前に測定し、AD変換回路13で飽和しないように、積算ゲート信号18のオンとなる積算時間を決定する。AD変換回路13が内部に有する増幅器の増幅率は、光量が最も弱い波長に合わせて決定されるが、決定した増幅率を用いて、光量の強い波長についても、その波長に応じた積算時間とすると、AD変換回路13は光量の強い波長で飽和してしまう。そこで、光量が最も弱い波長の光量と、光量が強くAD変換器13が飽和する波長の光量比に基づいて、光量が強い波長の積算時間を決定し、増幅後の積算光量が光量が最も弱い波長の光量と同様となるような積算時間とする。これにより、発光強度の弱い波長に対して設定した増幅率においても、取得信号がAD変換回路13において飽和することなく測定が可能である。図2~図4は、本発明の実施例1におけるキセノンフラッシュランプ1の発光波形及び積算ゲート信号の一例の説明図である。図2に示した波長1は、発光強度がI1で積算期間T1、図3に示した波長2は、発光強度がI2で積算期間T2、図4に示した波長3は、発光強度がI3で積算期間T3である。積算ゲート信号18のオンとなる時間は、波長1、波長2、波長3によって異なるパルス発光時間に対応するよう設定されている。発光強度I1と発光強度がI2とは、大きさが同じであるが、積算期間T1、は積算期間T2より長い。また、波長3の発光強度I3は、発光強度I1、I2より大きく、積算期間T3は光量が最も弱い波長の光量と、増幅後の光量が均一化するような積算時間となっている。以上のように、本発明の実施例1によれば、キセノンフラッシュランプ1からの光の波長を選択するとともに、その選択した波長に応じた積算時間をAD変換回路13に設定する。さらに、発光強度が強く、AD変換回路13が飽和する波長に対しては、AD変換回路13が飽和しない積算時間を設定する。これにより、キセノンフラッシュランプを光源とし、測定波長範囲の各波長において異なるパルス発光時間を設定可能とし、取得信号がAD変換回路において飽和しないように積算時間を設定可能とし、良好なS/N比であり、かつAD変換器の飽和を回避可能な分光光度計及び分光光度計における信号積算方法を実現することができる。次に、本発明の実施例2について説明する。図3は、本発明の実施例2である分光光度計の概略構成図である。上述した実施例1では、分光器2から出射した単色光を参照側光束5と試料側光束6とに分割するダブルビーム方式であった。これに対して、本発明の実施例2は、参照側光束を持たない、試料側光束のみのシングルビーム方式である。つまり、実施例1の装置構成から、光分割器4、参照試料8、光検出器9、AD変換器11を削除した構成が実施例2の構成となっており、実施例1の積算時間と同様な積算時間によって動作制御される。本発明の実施例2のようなシングルビーム方式ではダブルビーム方式と比較し、参照側光束を持たないことから、光源由来のノイズに弱いという欠点がある。しかし、このシングルビーム方式の分光光度計においても、実施例1と同様な積算時間を設定することで良好なS/N比を得ることができる。本発明の実施例2においても、実施例1と同様な効果を得ることができる。なお、本発明は、分光光度計が使用されている環境分析、工業材料分析、食品分析、その他多様な分野の分析に適用が可能である。