"回転子鉄心の外周部に複数の磁極が周方向に間隔を置いて設けられている回転電機用回転子であって、前記磁極はそれぞれ、前記回転子鉄心の外周面近傍に配置される中央磁石と、この中央磁石の周方向両側に外周側へ向かって互いの間隔が広がるように配置される一対の周方向磁石と、前記中央磁石の周方向端部に近接して設けられ前記回転子鉄心を構成する磁性材料よりも透磁率が低い低透磁率領域とを有し、前記周方向磁石の磁極内側面とこれに対向する前記低透磁率領域との間に形成される磁路の幅が前記回転子鉄心の外周面に向かって狭まるように形成されて前記低透磁率領域が前記周方向磁石側に拡張されている、回転電機用回転子。請求項1に記載の回転電機用回転子において、前記低透磁率領域は前記回転子鉄心に形成された穴によって構成され、前記穴は前記周方向磁石の磁極内側面に前記磁路を挟んで対向する直線状の縁部を有し、前記低透磁率領域の縁部は、この縁部の内周端部を通って前記周方向磁石の磁極内側面に平行な仮想直線に対して所定角度をなす方向に延伸していることを特徴とする回転電機用回転子。請求項2に記載の回転電機用回転子において、前記低透磁率領域の縁部は、前記中央磁石の周方向端部近傍に軸方向に貫通して形成された略三角状の貫通穴の一辺縁部であり、前記貫通穴は、前記中央磁石の周方向両側に形成された低透磁率部分であるポケット部にブリッジ部を挟んで隣接していることを特徴とする回転電機用回転子。請求項1ないし3のいずれか一項に記載の回転電機用回転子において、前記磁極は、前記一対の周方向磁石の内周端部間であって径方向内方へ拡張して形成されている磁束抑制穴をさらに有することを特徴とする回転電機用回転子。請求項1ないし4のいずれか一項に記載の回転電機用回転子において、前記磁極は、前記磁極の周方向中心を通る径方向線である磁極中心線に対して線対称に構成されていることを特徴とする回転電機用回転子。上記特許文献1の回転子60では、磁石用溝74の副部74b,74cと第2永久磁石68a,68bおよび磁石用溝76の副部76bとが平行に配置されており、その間に形成される磁路入口部73が一定幅に形成されている。この場合、回転子60を備えた回転電機の高負荷運転時に固定子から流れる磁束量が増加したとき、第1永久磁石66の周方向端部からの漏れ磁束、および、第2永久磁石68a,68bからの磁束が磁路入口部73の内周側部分に集中するため、磁極60のq軸インダクタンスLqが大きく低下することがあり、その結果、高負荷運転時にリアクタンストルクが得にくくなってトルク発生効率が低下するおそれがある。一方、q軸インダクタンスLqとd軸インダクタンスLdとの差に比例して増加するリアクタンストルクに関しては、回転電機の高負荷運転時にはd軸インダクタンスLdがより大きく関係することになるため、この点において改善の余地がある。本発明の目的は、回転電機の高負荷回転時におけるリアクタンストルクを増大させてトルク発生効率を改善することができる回転電機用回転子を提供することにある。本発明に係る回転電機用回転子は、回転子鉄心の外周部に複数の磁極が周方向に間隔を置いて設けられている回転電機用回転子であって、前記磁極はそれぞれ、前記回転子鉄心の外周面近傍に配置される中央磁石と、この中央磁石の周方向両側に外周側へ向かって互いの間隔が広がるように配置される一対の周方向磁石と、前記中央磁石の周方向端部に近接して設けられ前記回転子鉄心を構成する磁性材料よりも透磁率が低い低透磁率領域とを有し、前記周方向磁石の磁極内側面とこれに対向する前記低透磁率領域との間に形成される磁路の幅が前記回転子鉄心の外周面に向かって狭まるように形成されて前記低透磁率領域が前記周方向磁石側に拡張されているものである。本発明に係る回転電機用回転子において、前記低透磁率領域は前記回転子鉄心に形成された穴によって構成され、前記穴は前記周方向磁石の磁極内側面に前記磁路を挟んで対向する直線状の縁部を有し、前記低透磁率領域の縁部は、この縁部の内周端部を通って前記周方向磁石の磁極内側面に平行な仮想直線に対して所定角度をなす方向に延伸していてもよい。また、本発明に係る回転電機用回転子において、前記低透磁率領域の縁部は、前記中央磁石の周方向端部近傍に軸方向に貫通して形成された略三角状の貫通穴の一辺縁部であり、前記貫通穴は、前記中央磁石の周方向両側に形成された低透磁率部分であるポケット部にブリッジ部を挟んで隣接していてもよい。また、本発明に係る回転電機用回転子において、前記磁極は、前記一対の周方向磁石の内周端部間であって径方向内方へ拡張して形成されている磁束抑制穴をさらに有してもよい。さらに、本発明に係る回転電機用回転子において、前記磁極は、前記磁極の周方向中心を通る径方向線である磁極中心線に対して線対称に構成されてもよい。本発明に係る回転電機用回転子では、周方向磁石の磁極内側面とこれに対向する低透磁率領域との間に形成される磁路の幅が前記回転子鉄心の外周面に向かって狭まるように形成されて低透磁率領域が周方向磁石側に拡張されていることから、磁極におけるd軸インダクタンスLdを高負荷運転時のq軸インダクタンスLqの低下幅と比較してより大きく低下させることができる。これにより、回転電機の高負荷運転時においてリラクタンストルクを増大させることができ、その結果、高負荷運転時のトルク発生効率を向上させることができる。以下に、本発明に係る実施の形態について添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。図1は本実施形態の回転子10を備える回転電機1の軸方向断面を示し、図2は回転子10を構成する回転子鉄心12の軸方向端面を示す。回転電機1は、筒状の固定子2と、固定子2の内部に回転可能に設けられる回転子10とを備える。固定子2の内周には、複数のティースが円周方向に等間隔で且つ径方向内側へ向かって突設され、隣り合うティース間にはティースと同数のスロットが内周側と軸方向両端で開口して形成されている。そして、スロットには、ティースの周囲に巻回される固定子コイル3が挿入配置される。これにより、固定子コイル3に通電されると、固定子2の内周側に回転磁界が形成されて、回転子10が回転駆動されることになる。なお、ティースの周囲に巻回される固定子コイル3は、複数のティースをまたいでコイルが巻回された分布巻きであってもよいし、または、各ティースごとにコイルがそれぞれ巻回された集中巻きであってもよい。回転子10は、径方向中心に軸穴11を有する円筒状をなす回転子鉄心12と、回転子鉄心12の軸穴11を貫通して固定されるシャフト14と、矢印Xで示すシャフト14および回転子鉄心12の軸方向に関して回転子鉄心12の両側に接して配置されるエンドプレート16と、回転子鉄心12およびエンドプレート16をシャフト14上に固定する固定部材18とを備える。回転子鉄心12は、例えば板厚0.3mmの珪素鋼板等を円環状に打ち抜き加工してそれぞれ形成された多数の電磁鋼板を軸方向に積層して構成されている。回転子鉄心12を構成する各電磁鋼板は、回転子鉄心12を軸方向に複数分割したブロックごとに又は全て一括してカシメ、接着、溶接等の方法によって一体に連結されている。また、回転子鉄心12には、複数の磁極が周方向に均等な間隔で設けられている。各磁極は複数の永久磁石と磁束抑制穴とを含んで構成されるが、その詳細については後述する。シャフト14は、丸棒鋼材から形成されており、その外周には径方向外側へ突出するフランジ部15が形成されている。このフランジ部は、回転子10が組み立てられる際にエンドプレート16に当接してシャフト14での回転子鉄心12の軸方向位置を決める当り部として機能する。また、回転子鉄心12は、シャフト14に対して締り嵌めによって固定されるか、または、軸穴11の縁部に突設したキーをシャフト14上のキー溝に嵌合して取り付けらことによって、シャフト14に対する周方向位置が固定されている。エンドプレート16は、回転子鉄心12の軸方向端面とほぼ同じ外形状の円板によって構成される。エンドプレート16は、例えばアルミニウム、銅等の非磁性金属材料により好適に形成されている。ここで非磁性金属材料とするのは、磁極を構成する永久磁石の軸方向端部における磁束の短絡を抑制するためである。ただし、非磁性材料であれば金属材料に限定されるものではなく、樹脂材料で形成されてもよい。回転子鉄心12の軸方向両側に設けられるエンドプレート16には、回転子鉄心12を両側から押え付ける機能、回転子10が組み上がった後に部分的に切削加工を施して回転子10のアンバランスを修正する機能、磁極を構成する永久磁石が回転子鉄心12から軸方向に飛び出すのを防止する機能などがある。なお、本実施形態ではエンドプレート16が回転子鉄心12とほぼ同等の直径を有するものとして説明および図示するが、磁極を構成する永久磁石が回転子鉄心内に樹脂等によって固定される場合等には、エンドプレートを小径化または廃止等してコスト低減を図ってもよい。固定部材18は、円筒状をなすかしめ部20と、かしめ部20の一方端部から径方向外側へ突出する押え部22とを含む。固定部材18は、その押え部22によって回転子鉄心12および2枚のエンドプレート16を上記フランジ部15に向かって押圧した状態で、かしめ部20がシャフト14に対してかしめられることによってシャフト14上に固定される。これにより、回転子鉄心12がエンドプレート16と共にシャフト14に対して固定されることになる。図2に示すように、円柱状の外形をなす回転子鉄心12の中心部にはシャフト14を挿入して固定するための軸穴11が貫通して形成されている。回転子鉄心12がシャフト14に締り嵌めによって固定される場合、図2に示すように軸穴11は円形であってその縁部にキーは形成されていない。ただし、回転子鉄心12がキー嵌合を介してシャフト14に取り付けられる場合、軸穴11の縁部にキーまたはキー溝が突設または凹設されることになる。回転子鉄心12の外周部には、複数の磁極24が周方向に等間隔で設けられている。本実施形態では、8つの磁極24が周方向に45°間隔で設けられて例を示す。各磁極24は、永久磁石の着磁方向を除いて同一構成であるため、以下においては1つの磁極24について説明する。図3は、図2中の1つの磁極24を拡大して示す。なお、図3は回転子鉄心12の軸方向端面視状態で1つの磁極24を示す図であるが、回転子鉄心12を軸方向に垂直な断面すなわち径方向断面の構成もこれと同様である。また、図3において磁極24の周方向中心を通る径方向線である磁極中心線Cが一点鎖線で示されている。磁極24は、周方向に関して広がる磁極中央に埋設された中央磁石26と、中央磁石26の周方向両側に離れて埋設された一対の周方向磁石28と、一対の周方向磁石28の内周端部間であって鉄心領域である磁路中央部44を挟んで中央磁石26と対向する位置に形成された磁束抑制穴30とを含む。中央磁石26は、回転子鉄心12の外周面13近傍の内部に埋設されている。中央磁石26は、各2つの短辺側面および長辺側面を有する扁平長方形の軸方向端面および軸方向に直交する断面を有する永久磁石であって、回転子鉄心12と略同一の軸方向長さに形成されている。また、中央磁石26は、磁極中心線Cに対して線対称となる位置であって長辺側面が直交する姿勢で配置されている。中央磁石26は、回転子鉄心12内で軸方向に延伸して形成された磁石挿入穴34に挿入されている。磁石挿入穴34の周方向両側には、ポケット部36がそれぞれ連通して形成されている。ポケット部36を介して注入されるたとえば熱硬化性の樹脂が中央磁石26と磁石挿入穴34の内壁面との間に流入して硬化することにより、中央磁石26が磁石挿入穴34内に固定されている。ただし、磁石固定用の樹脂注入は何れか一方のポケット部36を介して行えばよく、他方のポケット部36は空隙のままとしてもよい。いずれにしてもポケット部36は、回転子鉄心12を構成する電磁鋼板よりも透磁率が低い樹脂または空隙を内部に含むことから、中央磁石26の周方向両端における磁束の短絡を抑制する機能を有する。中央磁石26の周方向端部に近接する位置には、回転子鉄心12を構成する電磁鋼板磁性材料よりも透磁率が低い低透磁率領域38がそれぞれ設けられている。具体的には、低透磁率領域38は、回転子鉄心12内を軸方向に延伸して形成される略三角状断面の穴によって構成され、透磁率が低い空隙部を内部に含んでいる。なお、三角状の穴に電磁鋼板よりも低透磁率の材料、たとえば樹脂等を充填して低透磁率領域38を構成してもよい。低透磁率領域38をなす三角状の貫通穴40のうち、磁極内側の一辺縁部は細幅の鉄心領域であるブリッジ部42を介してポケット部36に対向し、外周側の一辺縁部は細幅の鉄心領域を介して外周面13に対向し、磁極外側の一辺縁部は鉄心領域である磁路入口部43を介して周方向磁石28に対向している。周方向磁石28もまた、中央磁石26と同様に、各2つの短辺側面および長辺側面を有する扁平長方形の軸方向端面および軸方向に直交する断面を有する永久磁石であって、回転子鉄心12と略同一の軸方向長さに形成されている。周方向磁石28は、中央磁石26と同一の形状および大きさのものを用いてもよい。このように中央磁石26および周方向磁石28を同一のものとすれば、永久磁石の製造および管理等に要するコストを低減できる利点がある。ただし、中央磁石26と周方向磁石28とが異なる形状または大きさであってもよいことは勿論である。磁極24において一対の周方向磁石28は、それぞれ、回転子鉄心12内で軸方向に延伸して形成された磁石挿入穴46に挿入されて樹脂により固定されている。これにより、一対の周方向磁石28は、回転子鉄心12の外周面13へ向かって互いに間隔が広がるように配置されている。逆にいえば、一対の周方向磁石28は、内周側へ向かって互いの間隔が狭まるように配置されてもいえる。また、周方向磁石28は、長手方向である長辺側面が径方向にほぼ沿って配置されている。さらに、一対の周方向磁石28は、磁極中心線Cの周方向両側に線対称の関係に配置されている。上記磁石挿入穴46の外周側には、ポケット部48が連通して形成されている。このポケット部48は、周方向磁石28の短辺側面に沿って軸方向に延伸して形成されている。ポケット部48は、電磁鋼板よりも透磁率が低い空隙または樹脂を内部に含むことから、周方向磁石28の外周側端部における磁束の短絡を抑制する機能を有する。周方向磁石28を固定するための樹脂は、このポケット部48を介して注入されてもよい。上記磁束抑制穴30は、一対の周方向磁石28の内周端部間であって径方向内方の位置図2中の下側に形成されている。また、磁束抑制穴30は、磁路中央部44を挟んで中央磁石26に対向して配置されている。磁束抑制穴30は、電磁鋼板よりも透磁率が低い空隙を内部に含むことから、中央磁石26および周方向磁石28から発生した磁石磁束の流れ、および、固定子2のティース内周先端から回転子鉄心12の磁極24の磁路入口部43を介して磁路中央へと進入する磁束の流れを抑制する又は規定する機能を有する。本実施形態では磁束抑制穴30は、2つの第1の穴30aと1つの第2の穴30bとによって構成されている。第1の穴30aは、周方向磁石28が挿入されている磁石挿入穴46の内周側端部に連通してそれぞれ形成される。第1の穴30aは、磁極中心線Cの両側の対称位置に略三角形状に形成されている。また、第1の穴30aは、周方向磁石28の内周側の長辺方向端部における磁束の短絡を抑制する機能を有する。なお、周方向磁石28を固定するための樹脂が第1の穴30aを介して磁石挿入穴46に注入されてもよく、この場合、第1の穴30aも上記樹脂によって少なくとも部分的に充填されてもよい。樹脂もまた、空隙と同様に低い透磁率を有するので、上記のように磁束流を抑制する機能を果たすことができる。第2の穴30bは、第1の穴31aの間に細幅の鉄心領域であるブリッジ部31をそれぞれ介して形成されている。また、第2の穴30bは、磁極中心線Cが中央を通る対称形状の略矩形状に形成されている。そして、第2の穴30bは、周方向に関して一対の周方向磁石28間の中央に位置にして磁路中央部44を挟んで中央磁石26に対向している。第2の穴30bも同様に、電磁鋼板よりも透磁率が低い空隙または樹脂を内部に含むことから、上記のように磁束流を抑制する機能を果たす。なお、本実施形態では磁束抑制穴30が3つの穴30a,30a,30bによって構成されるものとして説明するが、これに限定されるものではなく、形状および数において種々の変形が可能である。たとえば、磁極中心線Cに沿って1本のブリッジ部があってその両側に形成された2つの穴によって構成されてもよいし、または、ブリッジ部が存在しない1つの穴によって構成されてよいし、あるいは、4つ以上の穴で構成されてもよい。また、磁束抑制穴30の全ての穴に、たとえば樹脂等の透磁率が低い材料を充填してもよい。磁極24において、中央磁石26、周方向磁石28および磁束抑制穴30によって囲まれた略台形状の鉄心領域が磁路中央部44として形成されている。また、低透磁率領域38と周方向磁石28およびポケット部48との間に、鉄心領域である磁路入口部43が形成されている。そして、磁路中央部44は、径方向外方の周方向両端において磁路入口部43を介して回転子鉄心12の外周面につながっている。これにより、固定子2のティース内周先端から発生したq軸磁束が一方の磁路入口部43から磁極24内に流れて、磁路中央部44を経て他方の磁路入口部43から抜けるというように、略U字状または略円弧状に通過する。これに対し、固定子2からのd軸磁束は、q軸磁束とほぼ直交する方向に流れて、磁極24内で低透磁率領域38および周方向磁石28を横断する。次に、図4を参照して、磁路入口部43について詳細に説明する。図4は、図3中の一方の磁路入口部43を拡大して示す図である。上述したように磁路入口部43は、低透磁率領域38を構成する略三角状の貫通穴40の磁極外側辺部40aと、周方向磁石28およびポケット部48との間に形成されている。上記貫通穴40の磁極外側辺部40aは、その内周側端部41から直線状に形成されている。そして、貫通穴40の磁極外側辺部40aは、上記内周側端部41を通って周方向磁石28の長辺側面に平行な仮想直線50に対して所定角度θをなす方向に延伸している。この所定角度θは、後述するように、回転電機の高負荷運転時におけるリアクタンストルクを有効に増大させるのに適した値として、実験またはシュミレーション等から得られる。このような角度をもたせたことで、磁路入口部の幅周方向磁石の長辺方向に直交する方向の幅は、上記内周側端部41における幅W1が上記磁極外側辺部40aの外周側端部45における幅W2よりも広く形成されている。すなわち、磁路入口部43は、磁路入口部の幅が回転子鉄心12の外周面13に向かって狭まるように形成されている。これを従来例と対照して見ると、背景技術で述べたように磁路入口部43が一定幅W1で形成されている場合に比べて、低透磁率領域38が周方向磁石28側に拡張されているといえる。本実施形態の回転子10では、回転子10を備えた回転電機1が高負荷運転されるとき、固定子2から磁路入口部43に流れるq磁束量が増加する。これにより、図4中に楕円状点線で示す磁路入口部43の内周側部分54では、中央磁石26の周方向端部から生じた磁束のうちブリッジ部42および貫通穴40の周囲を介して漏れた磁束、および、周方向磁石からの磁束がq軸磁束に加わって磁束密度が高くなる。この状態では、q軸インダクタンスLqの低下を招き、高負荷運転時にリアクタンストルクが得にくくなることがある。しかしながら、本実施形態の回転子10では、上記のように磁路入口部43を外周側で狭まるように形成して低透磁率領域38を周方向外側へ拡張したことで、磁極24のd軸インダクタンスLdをq軸インダクタンスLqの低下分ΔLqよりも大きく低下させることができる。すなわち、d軸インダクタンスLdの低下分をΔLdとすると、ΔLd>ΔLqの関係となる。これにより、リラクタンストルクはq軸インダクタンスLqとd軸インダクタンスLdとの差に比例して増加することから、回転電機1の高負荷運転時におけるリラクタンストルクを増大させることができ、その結果、高負荷運転時のトルク発生効率を向上させることができる。上記のようなd軸インダクタンスLdおよびq軸インダクタンスLqの関係を図5に示す。図5Aは、本実施形態の場合のグラフであり、図5Bは磁路入口部を一定幅とした場合のグラフである。いずれのグラフも、横軸が固定子コイル3に流れる電流、縦軸がインダクタンスLである。まず、図5Bを参照すると、回転子におけるd軸インダクタンスLdは低中負荷運転および高負荷運転のいずれの領域も一定であるのに対し、q軸インダクタンスLqは電流が大きくなって固定子から流れる磁束量が増加するにしたがって減少し、高負荷運転領域ではリアクトルトルクに関係する両者の差Lq-Ldに対する影響はd軸インダクタンスLdによるものが支配的になることがわかる。これに対し、図5Aを参照すると、磁極24におけるd軸インダクタンスLdが全運転領域でΔLdだけ低下することで、両者のインダクタンス差Lq-Ldが増加して、リアクタンストルクの向上につながることがわかる。特に、高負荷運転領域では、上述したようにΔLd>ΔLqの関係にあって、両者の差に相当する分だけ矢印56で示すようにLq-Ldが増加する。これにより、回転電機の高負荷運転時のリアクタンストルクを増大させることができるのである。なお、上記において好適な実施形態について説明したが、本発明は上記の構成に限定されるものではなく種々の変更や改良が可能である。たとえば、上記実施形態では、低透磁率領域38を画定する貫通穴40の縁部40aが直線状に形成されるものとして説明したが、周方向磁石28に向かって緩やかな凸状をなす湾曲線として形成されてもよい。また、上記実施形態ではポケット部36と低透磁率穴40とがブリッジ部42を挟んで対向するものとして説明したが、ブリッジ部をなくして互いに連通して形成されてもよい。"