"複数の負荷に電力を供給し、さらに少なくとも一つ以上のセルからなる電池モジュールが直列に接続された組電池に接続され、前記電池モジュールが前記負荷の一部として接続され、前記電池モジュールを充電する電力供給装置であって、前記複数の負荷にそれぞれ接続される整流回路と、前記整流回路の間を順次接続する交流電路と、前記交流電路に交流電圧を印加する交流発生回路と、を備え、前記交流電路は直列に接続されたコンデンサとインダクタを具備し、前記負荷と前記整流回路との間に開閉可能なスイッチ素子が接続され、前記複数の負荷のうち電力を供給する負荷を選択するために前記スイッチ素子の開閉が制御されることを特徴とする電力供給装置。前記交流発生回路からそれぞれの前記整流回路まで直列に接続された複数のコンデンサの合成キャパシタンスと、複数のインダクタの合成インダクタンスとの積が、前記負荷の何れの組み合わせにおいても等しくなるように設定したことを特徴とする請求項1に記載の電力供給装置。しかしながら、特許文献1に記載の充電装置は、繰り返し信号である交流電圧を生成するための周期電源が必要である。また、特定の蓄電池セルあるいは、蓄電池セルを複数直列接続して構成された電池モジュールを充電することができるが、放電することはできない。すなわち、特定の電池モジュールを放電するためには、抵抗器による放電回路などと組み合わせる必要があり、電池モジュールが有する充電量をジュール熱にして廃棄することになり、電池エネルギを有効に利用する観点からして好ましくない。また、特許文献2及び特許文献3の技術は、電池モジュールの電圧を計測するための計測回路を動作させるためには、組電池の電圧以上の高耐圧例えば、400VのDC/DC変換電源DC/DCコンバータを用いるか、または、計測対象の電池つまり、電池モジュールを電源とする必要があるので、電池モジュールの電圧を計測するための計測回路の構成が複雑になる。さらに、特許文献2及び特許文献3の技術は、電池制御モジュール回路を組電池に対して順次接続する構成を開示しているが、この電池制御モジュール回路を動作させるための電源として、電池制御モジュール回路ごとにDC/DCコンバータを用いる場合は、組電池のセル数が多くなるとDC/DCコンバータに高耐圧が求められるため、電源装置が高価なものになってしまう。また、計測対象とする組電池を電源として使用する場合は、非動作で放置している間に電池制御モジュール回路が組電池を放電させてしまうおそれがある。そこで、組電池の放電量を減らすために電池制御モジュール回路を電源から遮断する構成にすると、電池制御モジュール回路を起動するために何らかの電力が必要となる。また、計測対象が燃料電池の場合は、電池側の電圧が電池制御モジュール回路の動作下限電圧を下回る場合があるので、電源としては使用できないおそれがある。これら、複数の電池モジュールの充電、複数の電池モジュールの電圧を計測するための複数の計測回路、複数の電池制御モジュール回路等の複数の負荷へ電力を供給する電力供給装置が必要であった。そこで、本発明は、複数の負荷に電力を供給する電力供給装置を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明は、複数の負荷に電力を供給し、さらに少なくとも一つ以上のセルからなる電池モジュールが直列に接続された組電池に接続され、前記電池モジュールが前記負荷の一部として接続され、前記電池モジュールを充電する電力供給装置であって、前記複数の負荷にそれぞれ接続される整流回路と、前記整流回路の間を順次接続する交流電路と、前記交流電路に交流電圧を印加する交流発生回路と、を備え、前記交流電路は直列に接続されたコンデンサとインダクタを具備し、前記負荷と前記整流回路との間に開閉可能なスイッチ素子が接続され、前記複数の負荷のうち電力を供給する負荷を選択するために前記スイッチ素子の開閉が制御されることを特徴とする。これによれば、複数の負荷が、それぞれ、整流回路と、この整流回路の間を順次接続する交流電路と、この交流電路に交流を印加する交流発生回路とを備えていて、この交流電路にはコンデンサとインダクタが直列に接続され、また負荷と前記整流回路との間に開閉可能なスイッチ素子が接続されスイッチ素子の開閉が制御される構成となっている。この結果、何れの負荷においても共振周波数が同じになるので、全ての負荷へ同じ値の電流を流すことができる。本発明によれば、複数の負荷に電力を供給する電力供給装置を提供することができる。以下、図面を参照しながら、本発明に係る電力供給装置の幾つかの実施形態について説明する。尚、以下の各実施形態で用いる図面については、同一の構成要素は原則として同一の符合を付し、重複する説明は省略するものとする。《第1実施形態》図1は、本発明の第1実施形態に係る電力供給システムの構成図である。また、図2は、図1に示す電力供給システムに用いられる整流回路の回路図であり、図3は、図1に示す電力供給システムに用いられる交流発生回路の回路図である。図1において、電力供給システム155は、複数の蓄電池セルからなる電池モジュールE1,E2,E3,E4が直列接続された組電池10と、各電池モジュールE1,E2,E3,E4を充放電する電力供給装置110とを備え、充電電圧が高い何れかの電池モジュールを放電し、放電した電力量を利用して充電電圧が低い何れかの電池モジュールを充電するように構成されている。なお、図1の電力供給システムにおいては、説明の便宜上、電池モジュールE1,E2,E3,E4が4個直列に接続された場合を示しているが、さらに多くの個数n個の電池モジュールE1,E2...Enが直列に接続されていても構わない。電力供給装置110は、電力供給対象である電池モジュールE1,E2,E3,E4に対応する制御モジュールMOD1,MOD2,MOD3,MOD4と、複数のコンデンサC1,C2,...,C6と、各部を制御する制御部CPU制御手段とを備える。また、制御モジュールMODnは、スイッチ素子SWnと、整流回路BRnと、交流発生回路PLnとを備える。但し、nは1,2,3,4である。制御部CPUは、例えば、制御モジュールMODnのスイッチ素子SWnのオンオフを制御し、交流発生回路PLnの周波数を制御する。なお、蓄電池セルは、例えばリチウムイオン電池等の二次電池で構成され、かつ、複数の電池モジュールE1,E2,E3,E4は、同一規格で構成されているが、内部インピーダンスは各電池モジュールごとにばらつきがある。また、制御モジュールMODnは、正極端子Pnが電池モジュールEnの陽極に接続され、負極端子Nnが電池モジュールEnの陰極に接続されている。正極端子Pnがスイッチ素子SWnの一端と、交流発生回路PLnの正極入力端子VPに接続され、負極端子Nnが交流発生回路PLnの負極入力端子VNと、整流回路BRnの負極端子Nに接続され、スイッチ素子SWnの他端が整流回路BRnの正極端子Pに接続されている。また、整流回路BRnの交流入力端子AIと交流発生回路PLnの交流出力端子AOと制御端子Anとが接続されている。また、コンデンサC1が制御端子A1と制御端子A2との間に接続され、コンデンサC2が制御端子B1と制御端子B2との間に接続され、コンデンサC3が制御端子A2と制御端子A3との間に接続され、コンデンサC4が制御端子B2と制御端子B3との間に接続され、コンデンサC5が制御端子A3と制御端子A4との間に接続され、コンデンサC6が制御端子B3と制御端子B4との間に接続され交流電路が構成されている。すなわち、図1に示す電力供給システム155は、一系統で直列接続された3個のコンデンサC1,C3,C5と、他の系統で直列接続された3個のコンデンサC2,C4,C6との2列の場合における電力供給システムの回路図である。なお、本実施形態における複数の負荷は、電池モジュールE1,E2,E3,E4である。さらに詳しく述べると、図1において、電力供給システム155は、組電池10と電力供給装置110とを備え、電力供給装置110は、制御モジュールMOD1,MOD2,MOD3,MOD4と、コンデンサC1,C3,C5の直列回路と、コンデンサC2,C4,C6の直列回路とを備え、それぞれの制御モジュールMODnは、整流回路BRnと、交流発生回路PLnと、スイッチ素子SWnとを備えている。また、整流回路BRnは、正極端子P及び負極端子Nと、2つの交流入力端子AI,BIとを備えて交流電圧を整流している。また、交流発生回路PLnは、正極入力端子VP、及び負極入力端子VNと、2つの交流出力端子AO,BOを備え、電池モジュールEnの電圧を用いて2相の矩形波電圧を発生している。また、整流回路BRnの正極端子P及び負極端子Nと、交流発生回路PLnの正極入力端子VP及び負極入力端子VNのそれぞれの入力側は、各電池モジュールEnのプラス端子Pn及びマイナス端子Nnに接続されている。次に、整流回路BRnの交流入力端子AI,BIと、交流発生回路PLnの交流出力端子AO,BOの各出力側の構成について説明する。制御モジュールMOD1は、整流回路BR1の交流入力端子AIと交流発生回路PL1の交流出力端子AOと制御端子A1とが接続され、整流回路BR1の交流入力端子BIと交流出力端子BOと制御端子B1とが接続されている。以下同様に、制御モジュールMOD4は、整流回路BR4の交流入力端子AIと交流発生回路PL4の交流出力端子AOと制御端子A4とが接続され、交流入力端子BIと交流出力端子BOと制御端子B4とが接続されている。また、コンデンサC1,C3,C5は、それぞれ、制御端子A1,A2,A3と制御端子A2,A3,A4との間に接続され、コンデンサC2,C4,C6は、制御端子B1,B2,B3と制御端子B2,B3,B4との間に接続されている。図2は、図1に示す整流回路BR1,BR2,...,BR4の回路図である。整流回路BRnは、4本のダイオードD5,D6,D7,D8を備えてブリッジ整流回路を構成している。すなわち、整流回路BRnは、ダイオードD5,D7のカソード端と正極端子Pとが接続され、ダイオードD6,D8のアノード端が負極端子Nに接続され、ダイオードD5のアノード端とダイオードD6のカソード端とが交流入力端子AIに接続され、ダイオードD7のアノード端とダイオードD8のカソード端とが交流入力端子BIに接続されている。これにより、整流回路BRnは、交流入力端子AI,BIに印加された交流入力電圧が全波整流されて、整流電圧が正極端子P、及び負極端子Nに出力される。言い換えれば、交流入力端子AIを介して流れる交流電流が整流されて正極端子P及び負極端子Nを介して直流電流が流れる。また、交流入力端子BIを介して流れる交流電流が整流されて正極端子P及び負極端子Nを介して直流電流が流れる。すなわち、図2に示す整流回路BRnは一般的な全波整流回路である。図3は、図1に示す交流発生回路PL1,PL2,...,PL4の回路図である。交流発生回路PLnは、ORゲートORa,ORbと、ANDゲートANDa,ANDbと、インバータINVと、バッファBFと、p-MOSトランジスタM3,M5と、n-MOSトランジスタM4,M6とダイオードD9,D10,D11,D12と、矩形波電源EPと、配線インダクタL1,L2とを備えている。矩形波電源EPはバッファBFとインバータINVの入力に接続され、バッファBFの出力がORゲートORaの入力端子BとANDゲートANDaの入力端子Cに接続され、かつ、インバータINVの出力がORゲートORbの入力端子FとANDゲートANDbの入力端子Gに接続されている。また、インヒビット端子INHが、インバータINVaを介してORゲートORaの入力端子Aと、ANDゲートANDaの入力端子Dと、インバータINVbを介してORゲートORbの入力端子Eと、ANDゲートANDbの入力端子Hとに接続されている。さらに、ORゲートORaの出力OUT1がp-MOSトランジスタM3のゲート端子に接続され、ANDゲートANDaの出力OUT2がn-MOSトランジスタM4のゲート端子に接続され、ORゲートORbの出力OUT3がp-MOSトランジスタM5のゲート端子に接続され、ANDゲートANDbの出力OUT4がn-MOSトランジスタM6のゲート端子に接続されている。p-MOSトランジスタM3のソース端子は正極入力端子VPに接続され、ドレイン端子はダイオードD9,D10を介してn-MOSトランジスタM4のドレイン端子に接続されている。n-MOSトランジスタM4のソース端子は、負極入力端子VNに接続されている。さらに、ダイオードD9,D10の接続端子から配線インダクタL1を介して交流出力端子AOに接続されている。また、ダイオードD11,D12の接続端子から配線インダクタL1を介して交流出力端子BOに接続されている。ORゲートORbの出力端子OUT3は、p一MOSトランジスタM5のゲート端子に接続され、ANDゲートANDbの出力端子OUT4は、n-MOSトランジスタM6のゲート端子に接続されている。p-MOSトランジスタM5のソース端子は、正極入力端子Vpに接続され、ドレイン端子はダイオードDll,D12を介してn-MOSトランジスタM6のドレイン端子に接続されている。n-MOSトランジスタM6のソース端子は、負極入力端子VNに接続されている。また、ダイオードD11,D12の接続端子から配線インダクタL2を介して交流出力端子BOに接続されている。このような構成により、交流発生回路PLnは、交流出力端子AO,BOに、矩形波電源EPに同期して、互いに反転した矩形波電圧が出力される。すなわち、p-MOSトランジスタM3とn-MOSトランジスタM4とを交互にオンオフさせ、p-MOSトランジスタM5とn-MOSトランジスタM6とを逆位相でオンオフさせることにより、交流出力端子AO,BOを介して位相反転した矩形波電流を出力する。図1において、例えば、電池モジュールE4の電圧は、電池モジュールE1の電圧よりも充電電圧のばらつき分だけ高いとする。ここで、スイッチ素子SW1をオン状態にし、スイッチ素子SW2,SW3,SW4をオフ状態に設定する。交流発生回路PL4が動作して交流出力端AO,BOに交流電圧を出力すると、制御端子A4,B4の電位は、各々、電池モジュールE4の正極端子P4、及び負極端子N4の電位を往復する。制御端子A1,B1の電位が交互に反転することにより、電池モジュールE4は放電され、その放電エネルギによって整流回路BR1及びスイッチ素子SW1を介して電池モジュールE1が充電される。すなわち、スイッチ素子SW1,SW2,SW3,SW4の選定により、制御モジュールMOD1,MOD2,MOD3,MOD4をどのように組み合わせても同様に動作して、電圧の高い電池モジュールの放電エネルギが電圧の低い電池モジュールに充電される。また、電力供給装置110は、直列接続されたコンデンサ列を2列にして構成したが、3列以上にすることもできる。この場合は、交流発生回路でm相交流電圧多相交流電圧を発生させ、整流回路でm相ブリッジ多相ブリッジを構成すればよい。この場合、制御端子Anで一の相電圧を出力し、他の制御端子Bn,Cn,Dn,...で残りのm-1相の相電圧を出力することになる。また、整流回路BRnは、合計m個の制御端子に印加されるm相交流電圧をm相全波整流し、隣接する制御モジュールのm個の制御端子相互間をm個のコンデンサCnで接続することになる。ここで、電圧の高い電池モジュールE4を放電し、電圧の低い電池モジュールE1を充電する場合の充放電動作について、図1,2,3を用いてさらに詳しく説明する。電池モジュールE4に接続された制御モジュールMOD4の交流発生回路PL4が動作すると、制御端子A4の電位は、電池モジュールE4の正極端子P4の電位と負極端子N4の電位とを往復する。なお、電池モジュールE4の充電電圧は、電池モジュールE1の充電電圧よりも充電電圧ばらつき分だけ高いとする。制御端子A4の電位が電池モジュールE4の陰極の電位のときには、コンデンサC1の充電電圧は電池モジュールE2の電圧V2に略等しく、コンデンサC3の充電電圧は電池モジュールE3の電圧V3に略等しく、コンデンサC5の充電電圧は電池モジュールE4の電圧V4に略等しい。ここで、スイッチ素子SW1をオン状態に設定し、スイッチ素子SW2,SW3,SW4をオフ状態に設定するとする。制御端子A4の電位が電池モジュールE4の負極の負極端子N4の電位から正極端子P4の電位に遷移すると、制御端子A2,A3には電流の流入が無く、コンデンサC1,C3,C5は制御端子A1、整流回路BR1、スイッチ素子SW1、正極端子P1経由で電池モジュールE1,E2,E3を充電する。次に、制御端子A4の電位が正極端子P4の電位から負極端子N4の電位に遷移すると、電池モジュールE2,E3,E4がコンデンサC1,C3,C5を充電する。これを繰り返すと、電池モジュールE2,E3は充電と放電とを交互に繰り返し、電池モジュールE4は放電し、電池モジュールE1は充電される。すなわち、電池モジュールE4が放電されて、放電された電力量が電池モジュールE1に充電される。また、その他の組み合わせでも同様に動作する。例えば、電池モジュールE2の電圧が低く、電池モジュールE3の電圧が高いとき、スイッチ素子SW2をオン状態にし、スイッチ素子SW1,SW3,SW4をオフ状態にすればよい。この場合、制御モジュールMOD3の制御端子A3の電位が、電池モジュールE3の正極端子P3の電位と負極端子N3の電位とを往復する。これにより、コンデンサC3、整流回路BR2、及びスイッチ素子SW2を介して、充電電流が電池モジュールE2に流れる。これによって、電池モジュールE3が放電して電池モジュールE2を充電する。ところが、図1に示すような第1実施形態の電力供給装置を用いて、電圧の高い電池モジュールから電圧の低い電池モジュールへ充電する場合、充放電ルートの電池モジュールの組合せによって交流回路に接続されるコンデンサの直列個数が異なってくる。そのため、交流回路の伝達特性が均一にならないために、充放電ルートの電池モジュールの組合せによって充電電流の共振周波数がずれてしまい、電池モジュールごとに均一な充電を行うことができないおそれがある。例えば、図1において、電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合は交流回路にはコンデンサC1,C3,C5が直列に接続されるが、電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する場合は交流回路にはコンデンサC5のみが接続され、前者の方がトータルのコンデンサ容量が小さくなる。その結果、両者における充電電流の共振周波数がずれてしまう。このことについて等価回路を用いてさらに詳しく説明する。図4は、図1に示す電力供給装置において電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合の等価回路であり、図5は、図4において交流成分のみを考慮した等価回路である。また、図6は、電池モジュールE4から電池モジュールE2を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。さらに、図7は、電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。また、図8は、図5,図6,図7の各等価回路における電流ゲインの周波数特性であり、横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、図1に示す電力供給装置において、最下段の電池モジュールE4の制御モジュールMOD4に接続された交流発生回路PL4から最上段の電池モジュールE1を充電する場合の電流経路を簡略化して図示すると、図4に示すような等価回路になる。そして、図4の等価回路において交流成分のみを考慮してさらに簡略化すると図5に示すような等価回路になる。言い換えると、図5は、電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。このとき、交流発生回路PL4の周波数が、図5の電流経路を形成しているコンデンサCとインダクタLの回路の共振周波数と等しい場合に、電池モジュールE4から電池モジュールE1への充電電流I1が最大となる。すなわち、図8に示すように、電池モジュールE4から電池モジュールE1への充電電流I1の共振周波数f=1/ωLCは、図5に示すように、等価回路の直列コンデンサの数が多くなるのでトータルのC値が小さくなるために、高い周波数の方へシフトしている図8における充電電流I1の周波数特性参照。また、図1に示す電力供給装置110において、最下段の電池モジュールE4の制御モジュールMOD4に接続された交流発生回路PL4から2段目の電池モジュールE2を充電する場合の交流成分のみの等価回路は図6のようになる。これにより、直列コンデンサの数が図5よりやや少なくなるのでトータルのC値がやや大きくなるために、図8に示すように、電池モジュールE4から電池モジュールE2への充電電流I2の共振周波数はやや低い周波数の方へシフトしている図8における充電電流I2の周波数特性参照。また、図1に示す電力供給装置110において、最下段の電池モジュールE4の制御モジュールMOD4に接続された交流発生回路PL4から3段目の電池モジュールE3を充電する場合の交流成分のみの等価回路は図7のようになる。これにより、直列コンデンサの数が最も少なくなるのでトータルのC値が大きくなるために、図8に示すように、電池モジュールE4から電池モジュールE3への充電電流I3の共振周波数はさらに低い周波数の方へシフトしている図8における充電電流I3の周波数特性参照。なお、図8では、コンデンサCの容量を全て等しく1uFとし、インダクタLのインダクタンスを10uH、インダクタLの直流抵抗成分を1Ωとしたときの、それぞれの等価回路つまり、図5,図6,図7の等価回路における電流ゲインの周波数特性を示している。すなわち、図8から分かるように、電池モジュールE4から電池モジュールE1への充電電流I1、電池モジュールE4から電池モジュールE2への充電電流I2、及び電池モジュールE4から電池モジュールE3への充電電流I3のそれぞれの共振周波数が異なるので、各交流発生回路PL1,PL2,PL3,PL4の周波数が同じ場合は、各充電回路を流れる電流値が異なってしまう。その結果、各電池モジュールE1,E2,E3,E4を均等に充電することができなくなり、各電池モジュールE1,E2,E3,E4の電圧を均一にすることができない。そこで、第1実施形態の電力供給装置110では、図8に示すように、放電する電池モジュールE4と充電する電池モジュールE1との組み合わせにおいては、充電電流I1が共振周波数となる周波数f1を選択し、放電する電池モジュールE4と充電する電池モジュールE2との組み合わせにおいては、充電電流I2が共振周波数となる周波数f2を選択し、放電する電池モジュールE4と充電する電池モジュールE3との組み合わせにおいては、充電電流I3が共振周波数となる周波数f3を選択する。すなわち、放電する電池モジュールと充電する電池モジュールとの組み合わせ時のコンデンサの段数に応じて、交流発生回路PL4の周波数が共振周波数になるように周波数を可変にすることで、各電池モジュールE1,E2,E3の充電電流の値を一定値例えば、ピーク値にすることができる。この場合、制御部CPUが、交流発生回路PL4の周波数を可変制御する。なお、交流発生回路の周波数は共振周波数に限られるものではなく、任意の周波数を選択して電流ゲインが均一になるように設定してもよい。あるいは、任意の周波数を設定することで電流の量を任意に調整することも可能である。すなわち、選択された2つの電池モジュール間に形成される交流電路の伝達特性に合わせて、交流発生回路の発振周波数を可変にすることにより、各電池モジュールの充電電流を均一にすることができる。すなわち、本発明の第1実施形態の電力供給装置は、複数の電池モジュールが直列に接続され、これらの複数の電池モジュールは、それぞれ、整流回路と、この整流回路の間を順次接続する交流電路と、この交流電路に交流を印加する交流発生回路とを備えていて、この交流電路にはコンデンサが直列に接続された構成となっている。そして、選択された放電電池モジュールと充電電池モジュールとの組み合せに応じて交流発生回路の周波数を可変にすることで、充電電流の量を一定にすることができるようになっている。《第2実施形態》図9は、本発明の第2実施形態に係る電力供給システム155Aの構成図であり、図10は、図9に示す電力供給システム155Aに用いられる交流発生回路PLnAの回路図である。すなわち、第2実施形態の電力供給装置110Aにおいては、図1に示す電力供給装置110におけるコンデンサCの直列回路を、図9に示すようにコンデンサCとインダクタLの直列回路に置き換え、図3に示す交流発生回路PLnにおける出力段のインダクタL1,L2を抵抗R1,R2に置き換えている。このような回路構成にすることにより各電池モジュールの充電電流を均一にすることができるので、その動作原理について詳細に説明する。また、コンデンサC1とインダクタL1とが制御端子A1と制御端子A2との間に接続され、コンデンサC2とインダクタL2とが制御端子B1と制御端子B2との間に接続され、コンデンサC3とインダクタL3とが制御端子A2と制御端子A3との間に接続され、コンデンサC4とインダクタL4とが制御端子B2と制御端子B3との間に接続され、コンデンサC5とインダクタL5とが制御端子A3と制御端子A4との間に接続され、コンデンサC6とインダクタL6とが制御端子B3と制御端子B4との間に接続され交流電路が構成されている。すなわち、図9に示す電力供給システム155Aは、一系統で直列接続された3個のコンデンサC1,C3,C5と3個のインダクタL1,L3,L5と、他の系統で直列接続された3個のコンデンサC2,C4,C6と3個のインダクタL2,L4,L6との2列の場合における電力供給システムの回路図である。なお、本実施形態における複数の負荷は、電池モジュールE1,E2,E3,E4である。ここでは、図9に示す第2実施形態の電力供給装置110Aにおいて、最下段の電池モジュールE4の制御モジュールMOD4Aに接続された交流発生回路PL4Aから、最上段の電池モジュールE1を充電する場合、2段目の電池モジュールE2を充電する場合、及び3段目の電池モジュールE3を充電する場合について説明する。図11は、図9に示す電力供給装置110Aにおいて電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路であり、図12は、図9に示す電力供給装置110Aにおいて電池モジュールE4から電池モジュールE2を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。さらに、図13は、図9に示す電力供給装置110Aにおいて電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。また、図14は、図11,図12,図13の各等価回路における電流ゲインの周波数特性であり、横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、最下段の電池モジュールE4の交流発生回路PL4Aから最上段の電池モジュールE1を充電する場合の簡略化した交流等価回路は図11のようになり、同じ交流発生回路PL4Aから2段目の電池モジュールE2を充電する場合の等価回路は図12のようになり、さらに、同じ交流発生回路PL4Aから3段目の電池モジュールE3を充電する場合の等価回路は図13のようになり、それぞれ直列個数の異なるLCの共振回路となっている。このようなLCの共振回路にすることにより、図11,図12,図13の各等価回路における電流ゲインの周波数特性は、図14に示すように、充電電流のピーク値を示す共振周波数f4が同じで電流ゲインの減衰特性が異なる特性を示している。すなわち、図11,図12,図13のいずれの等価回路の場合も、交流発生回路PL4Aの共振周波数が同じ値において各充電電流I1,I2,I3のピーク値はほぼ同じ値となっている。これにより、各電池モジュールの交流発生回路の共振周波数を同じ値に設定すれば、いずれの電池モジュールの組合せの充放電ルートにおいても同じ値の充放電電流を流すことができるので、各電池モジュールの充電電圧を均一にすることができる。なお、図14における電流ゲインの周波数特性は、コンデンサCの値は全て等しく1uFとし、抵抗R1とR2の抵抗値は1Ω、Lのインダクタンスは10uH、LとCの直流抵抗成分はR1、R2に対して無視できる程度に小さいものとしたときの各等価回路すなわち、図11、図12,図13の等価回路における電流ゲインの周波数特性である。図14から分かるように、各等価回路でQ値は異なるものの共振周波数は均一すなわち、f4=50.35kHzであるので、各電池モジュールの交流発生回路の周波数を共振周波数と等しくすることで、放電電池モジュールと充電電池モジュールとの選択の如何によらず充放電の電流量を一定にすることができる。すなわち、第2実施形態の電力供給装置は、複数の電池モジュールが直列に接続され、これらの複数の電池モジュールは、それぞれ、整流回路と、この整流回路の間を順次接続する交流電路と、この交流電路に交流を印加する交流発生回路とを備えていて、この交流電路にはコンデンサとインダクタが直列に接続された構成となっている。そして、交流発生回路から各整流回路までの、複数のコンデンサCの合成キャパシタンスと、複数のインダクタLの合成インダクタンスの積が、何れの電池モジュールの組み合わせにおいても等しくなるように設定されている。また、交流電路は2相以上の交流を伝達するように構成され、交流発生回路は、コンデンサCとインダクタLの直列回路の共振周波数に近似した周波数の交流を発生するように構成されている。これにより、何れの電池モジュールの組み合わせにおいても共振周波数が同じになるので、全ての電池モジュールへ同じ値の充電電流を流すことができる。《第3実施形態》第3実施形態に係る電力供給装置の構成は、基本的には、図9に示した第2実施形態の電力供給装置110Aの構成と同じであるが、第3実施形態では、各LとCの直列抵抗成分が無視できない程度に大きくなっている。そこで、第3実施形態の電力供給装置では、各LとCの直列回路に、それぞれの抵抗分をr1~r6として置いた場合について説明する。図15は、第3実施形態に係る電力供給装置において電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路であり、図16は、第3実施形態に係る電力供給装置において電池モジュールE4から電池モジュールE2を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。さらに、図17は、第3実施形態に係る電力供給装置において電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する場合の交流成分のみを考慮した等価回路である。また、図18は、図15,図16,図17の各等価回路における電流ゲインの周波数特性であり、横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。図18の各等価回路における電流ゲインの周波数特性図を参照して説明すると、電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する場合は、図15の等価回路に示すように、LCの抵抗分がr1~r6まで全て直列に挿入されるので、充電電流I1の電流ゲインが最も低下する。また、電池モジュールE4から電池モジュールE2を充電する場合は、図16の等価回路に示すように、LCの抵抗分としてr3~r6までが直列に挿入されるので、充電電流I2の電流ゲインは充電電流I1よりもやや上昇する。さらに、電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する場合は、図17の等価回路に示すように、LCの抵抗分としてr5,r6のみが直列に挿入されるので、充電電流I3の電流ゲインは充電電流I2よりもさらに上昇する。なお、各充電電流I1,I2,I3のピーク値を示す共振周波数は何れの等価回路においても一致している。図18に示す電流ゲインの周波数特性は、第2実施形態と同様に、それぞれのCの値は1uF、それぞれのLのインダクタンスは10uHとし、第2実施形態と異なる値として、直列抵抗成分r1~r6をそれぞれ0.5Ωとした場合の特性図である。すなわち、LCに直列抵抗分がある場合は、図15,図16,図17の各等価回路における電流ゲインの周波数特性は図18のようになる。図18に示すように、LCの直列抵抗成分rが無視できないときは、放電電池モジュールと充電電池モジュールとの間の段数が多くなるほど、直列抵抗成分rが増加するので電流ゲインが低下する。そこで、放電電池モジュールと充電電池モジュールとの間のLCの段数に合わせて交流発生回路PL4Aの周波数を調整することにより、放電電池モジュールと充電電池モジュールの組み合せの選択如何にかかわらず、充放電電流の量を一定にすることができる。すなわち、図18に示すように、電池モジュールE4から電池モジュールE1を充電する充電電流I1のとき図15の等価回路のときは交流発生回路PL4Aの周波数をf5に調整し、電池モジュールE4から電池モジュールE2を充電する充電電流I2のとき図16の等価回路のときは交流発生回路PL4Aの周波数をf6に調整し、電池モジュールE4から電池モジュールE3を充電する充電電流I3のときは図17の等価回路のときは交流発生回路PL4Aの周波数をf7に調整する。これによって、選択された電池モジュールの如何にかかわらず充電電流を一定にすることができる。すなわち、第3実施形態の電力供給装置は、複数の電池モジュールが直列に接続され、これらの複数の電池モジュールは、それぞれ、整流回路と、この整流回路の間を順次接続する交流電路と、この交流電路に交流を印加する交流発生回路とを備えていて、この交流発生回路は、コンデンサとインダクタの直列回路の共振周波数に近似した周波数の交流を発生し、各整流回路の入力電圧振幅にばらつきがある場合には、周波数を調整して電圧振幅を一定に保つように構成されている。《第4実施形態》前記の第1実施形態においては、電力供給装置110の整流回路BRnとして図2に示すようなブリッジ型の全波整流回路を用いた。しかしながら、各電池モジュールの電圧がほぼ同等である場合には、放電する電池モジュールの交流発生回路PLnの電源電圧と、充電する電池モジュールの整流回路BRnに接続される充電負荷充電電池モジュールの電圧とがほぼ同等であるので、整流回路BRnのダイオードの電圧降下などがあるために、放電電池モジュールから充電電池モジュールへ充電することができない。すなわち、図1の電力供給装置110において、各電池モジュールE1,E2,E3,E4の充電電圧のばらつきが少ないときには、図2に示すようなブリッジ型の整流回路BRnを用いた場合には、例えば、充電電圧の高い電池モジュールE4から充電電圧の低い電池モジュールE1へ充電しようとしても、整流回路BRnのダイオードの順方向電圧降下によって電池モジュールE4から電池モジュールE1へ充電することはできない。そこで、このような不具合を解決するために、電池モジュールE4の電圧を昇圧することによって電池モジュールE1への充電を行う。すなわち、電池モジュールE4の整流回路を昇圧型整流回路にしてチャージポンプ作用によって電池モジュールE1への充電を行う。図19は一般的な倍電圧整流回路BRnAの回路図である。図19のような倍電圧整流回路BRnAにおいては、AI、BI端子に交流電圧が印加されると、正の半サイクルでAI→D13→P→負荷コンデンサ→N→D14→BIの径路で充電され、負の半サイクルでBIから供給された電気エネルギはD15→D13→P→負荷コンデンサ→N→D14→D15の径路で負荷コンデンサへ追加充電されるので、結果的に負荷コンデンサには交流電圧の2倍の電圧が印加されることになる。従って、図2で示したブリッジ型の整流回路BRnを図19で示す倍電圧整流回路BRnAに置換して昇圧機能を持たせることで、各電池モジュールの電圧がほぼ同等であっても、放電電池モジュールから充電電池モジュールへ充電することが可能となる。例えば、電池モジュールE4の電圧を図19で示す倍電圧整流回路BRnAによって2倍の電圧に昇圧することにより、電池モジュールE4から電池モジュールE1へ充電を行うことができる。しかしながら、倍電圧整流回路BRnAを用いた場合は、交流電路の電圧振幅に対し整流回路の出力電圧が2倍に近い電圧になるため、充電電池モジュールへ過剰な充電電流を流すおそれがある。そこで、過剰な充電電流を抑制する手段として、充電回路に直列に挿入した抵抗の抵抗値を大きくする方法がある。しかしながら、充電回路の抵抗値を大きくすると電力損失が増大してしまうので好ましくない。そこで、倍電圧整流回路BRnAを用いた場合において、充電回路の抵抗値を大きくしないで過剰な充電電流を抑制する方法について詳細に説明する。図20は、第4実施形態の電力供給装置の充放電回路に接続されるL,C,Rの直列回路のモデル図である。図20に示すようなL,C,Rの直列回路のインピーダンスZは次の式1で表わすことができる。但し、bは次の式2で表わされ、Qは次の式3で表わされる。ここで、式2及び式3を用いて式1のbとQを整理すると、L,C,Rの直列回路のインピーダンスZは次の式4で表わすことができる。ここで、前記第2実施形態で示したLとCの組合せを多段に接続した構成について説明する。図21は、第4実施形態の電力供給装置の充放電回路に接続されるLC直列回路の多段構成のモデル図である。すなわち、図21のようにLCの組合せを多段に接続した構成においては、LCの組合せ段数をnとすれば、LはnLで置換され、CはC/nで置換されるので、LCの多段組合せにおけるインピーダンスZは次の式5で表わされる。ここで、共振周波数を示す式2のbはnの値に依らず一定となり、周波数ωがb共振周波数に等しいときのインピーダンスZは、nの値によらず抵抗値Rに等しくなる。すなわち、交流発生回路の周波数が共振周波数となったときは、図21のLC直列回路の多段構成は抵抗Rの成分のみとなる。ここで、図21のLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加した場合について説明する。図22は、図21のLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加したときのモデル図である。図22に示すようなLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加した場合のインピーダンスZは、前記の式5のnLをnLΔLに置き換えればよいので次の式6で表わされる。ここで、周波数ωは次の式7で表わされるので、前記の式6は式8で表わすことができる。すなわち、周波数ωが式7で表わされるときのインピーダンスZを求めると式8のようになるので、LCの多段構成の段数nによらず、インピーダンスZは一定であることがわかる。ここで、図11、図12、図13に示すLC直列回路の多段構成の等価回路にΔLのインダクタを追加した構成について説明する。図23は、図11に示すLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加した等価回路であり、図24は、図12に示すLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加した等価回路であり、図25は、図13に示すLC直列回路の多段構成にΔLのインダクタを追加した等価回路である。また、図26は、図23,図24,図25の各等価回路における電流ゲインの周波数特性であり、横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、図11、図12、図13に示すLC直列回路にそれぞれΔLのインダクタを追加した図23,図24,図25の等価回路にすることにより、図26に示すように、それぞれの等価回路の共振周波数は異なるが、充電電流I1,I2,I3の電流ゲイン振幅が等しくなる周波数f8が存在することが分かる。例えば、追加したインダクタΔLの値をL1~L6と同じ10uHとした場合には、図23,図24,図25の各等価回路の周波数特性は、図26に示すように、各々の等価回路の共振周波数は異なるものの、電流振幅が等しくなる周波数f8が存在する。このとき、その周波数f8はインダクタΔLを追加する前の共振周波数50.35kHzと等しい。図27は、図10の交流発生回路PLnAにインダクタΔL第1のインダクタを追加した第4実施形態の交流発生回路PLnBであり、図28は、図19の倍電圧整流回路BRnAにインダクタΔL第2のインダクタを追加した第4実施形態の倍電圧整流回路BRnBである。すなわち、図9の電力供給装置110A、図10の交流発生回路PLnA、及び図19の倍電圧整流回路BRnAの構成に対し、図10の交流発生回路PLnAにインダクタΔLを追加した図27の交流発生回路BRnBの構成にすることで、各電池モジュールにおけるLCの段間のゲイン特性を均一に保ったまま、抵抗損失を増やすことなく、倍電圧整流回路BRnBによる過剰な充電電流を抑制することができる。なお、倍電圧整流回路BRnBによる過剰な充電電流の抑制効果が充分であれば、図27に示す電流制限抵抗R1,R2は省略してもよい。また、図27に示すようにインダクタΔLを追加した交流発生回路PLnBではなく、図28に示すようにインダクタΔLを追加した倍電圧整流回路BRnBにしても、倍電圧整流回路による過剰な充電電流を抑制することができる。次に、前記第3実施形態の図15、図16,図17の等価回路で示したように、各段を接続するLとCの等価直列抵抗rが無視できない場合について説明する。図29は、図22に示すLC及びインダクタΔLの直列回路にさらにLCの直列抵抗成分rを追加したときのモデル図である。図29に示す回路のインピーダンスZは次の式9で表わされる。ここで、周波数ωが前記の式7であるときのインピーダンスZは次の式10で表わされる。また、インダクタΔLが無い場合のインピーダンスZは次の式11となる。すなわち、ΔLが無い場合のインピーダンスZは式11となるから、LCの段数nによる影響が式10では相対的に小さくなっていることが分かる。図30のaは、インダクタΔLを追加しないときの電流ゲインの周波数特性を示し、図30のbは、インダクタΔLを追加したときの電流ゲインの周波数特性を示す図であり、何れも横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、図30のaは、図15,図16,図17のようにΔLがないときのLC等価回路の周波数特性つまり、図18の周波数特性を示し、図30のbは、図23,図24,図25のようにΔLがあるときのLC等価回路の周波数特性つまり、図26の周波数特性を示している。なお、図30のbは、図15,図16,図17の等価回路に対してΔLの値をL1~L6と同じ10uHとして追加した場合の周波数特性を示し、ΔLがないときのLC等価回路の周波数特性図18の周波数特性と対比して示している。すなわち、図30のaに示すように、インダクタΔLがないときは、共振周波数50.35kHzの近傍において各等価回路の充電電流のピーク値に差が見られる。ところが、図30のbに示すように、インダクタΔLがあるときは、ΔLがないときの共振周波数50.35kHzの近傍において各等価回路の充電電流の値が近似している。すなわち、図30に示す周波数特性から分かるように、インダクタΔLを追加することにより、ΔLがないときの共振周波数50.35kHzの近傍においては、段数違いによる充電電流の差異が小さくなっている。また,充電電流の電流量はインダクタΔLの追加前に比べて抑制されている。これにより、倍電圧整流回路を用いた場合において、LC回路に直列に挿入した抵抗値を増加させることなく、インダクタΔLを追加することによって、電力損失を増大させることなく過剰な充電電流を抑えることができる。すなわち、第4実施形態の電力供給装置は、交流発生回路がコンデンサとインダクタの直列回路の共振周波数に近似した周波数の交流を発生し、交流発生回路と交流電路との間にインダクタを挿入することにより、倍電圧整流回路を用いても過剰な充電電流を抑制することができる。または、交流電路と整流回路との間にインダクタを挿入しても過剰な充電電流を抑制することができる。《第5実施形態》第5実施形態では、LCの直列回路にインダクタΔLを追加する代わりにコンデンサΔCを追加した場合について説明する。図31は、図21のLC直列回路の多段構成にΔCのコンデンサを追加したときのモデル図である。ここで、前記の第4実施形態でLC直列回路にインダクタΔLを追加した場合と同様に、LC直列回路にコンデンサΔCを追加した図31の回路についてインピーダンスZを求める。LC直列回路にコンデンサΔCを追加した場合は、前記の式5におけるC/nをCΔC/nΔCCに置き換えればよいので、インピーダンスZは次の式12で表わされる。ここで、周波数ωが前記の式7で表わされるときのインピーダンスZを求めると、次の式13のようになり、段数nによらずインピーダンスZは一定であることが分かる。次に、図11、図12、図13に示すLC直列回路の多段構成の等価回路にΔCのコンデンサを追加した構成について説明する。図32は、図11に示すLC直列回路の多段構成にΔCのコンデンサを追加した等価回路であり、図33は、図12に示すLC直列回路の多段構成にΔCのコンデンサを追加した等価回路であり、図34は、図13に示すLC直列回路の多段構成にΔCのコンデンサを追加した等価回路である。また、図35は、図32,図33,図34の各等価回路における電流ゲインの周波数特性であり、横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、図11、図12、図13に示すLC直列回路の多段構成の等価回路にΔCのコンデンサを追加した構成は図32,図33,図34のようになり、追加したコンデンサΔCの値をC1~C6と同じ1uFとした場合に、それぞれの等価回路における電流ゲインの周波数特性は図35のようになる。図35の周波数特性から分かるように、各々の等価回路の共振周波数は異なるものの、充電電流I1,I2,I3の電流振幅が等しくなる周波数f9が存在し、その周波数f9は、コンデンサΔCを追加する前の共振周波数50.35kHzに等しい。図36は、図19の倍電圧整流回路BRnAにコンデンサ第2のコンデンサを追加した第5実施形態の倍電圧整流回路BRnCであり、図37は、図19とは異なる構成の倍電圧整流回路にコンデンサ第2のコンデンサを追加した第5実施形態の倍電圧整流回路BRnDであり、図38は、図10の交流発生回路PLnAにコンデンサΔC第1のコンデンサを追加した第5実施形態の交流発生回路PLnCである。図36の倍電圧整流回路BRnCは、ダイオードD13,D14,D15で構成される倍電圧整流回路に対して、AI端子との間にコンデンサC11を追加し、BI端子との間にコンデンサC12を追加した構成である。図37の倍電圧整流回路BRnDは、ダイオードD15,D16,D19とダイオードD17,D18,D20とで構成される倍電圧整流回路に対して、AI端子との間にコンデンサC13,C16を追加し、BI端子との間にコンデンサC14,C15を追加した構成である。すなわち、図9の電力供給装置110A、図10の交流発生回路PLnA、及び図19の倍電圧整流回路BRnAの構成に対し、図10の交流発生回路PLnAにコンデンサΔCを追加した図38の交流発生回路PLnCの構成にすることで、各電池モジュールの段間のゲイン特性を均一に保ったまま、抵抗損失を増やすことなく、倍電圧整流回路による過剰な充電電流を抑制することができる。なお、倍電圧整流回路による過剰な充電電流の抑制効果が充分であれば、図38に示す電流制限抵抗R1,R2は省略してもよい。また、図38に示すコンデンサΔCを追加した交流発生回路PLnCではなく、図36、図37に示すコンデンサを追加した倍電圧整流回路BRnC、倍電圧整流回路BRnDにしても、倍電圧整流回路による過剰な充電電流を抑制することができる。次に、前記第3実施形態で示したように、各段を接続するLCの等価直列抵抗が無視できない場合について説明する。図39は、図31のLC直列回路に直列抵抗成分rを追加した回路図である。図39の回路のインピーダンスZは次の式14で表わされる。周波数ωが前記の式7で表わされるときのインピーダンスZを求めると次の式15のようになる。ここで、コンデンサΔCが無い場合のインピーダンスZは前記の式11であるから、LCの段数による影響が式15では相対的に小さくなっていることが分かる。図40のaは、コンデンサΔCを追加しないときの電流ゲインの周波数特性であり、図40のbは、コンデンサΔCを追加したときの電流ゲインの周波数特性であり、何れも横軸に周波数、縦軸に電流ゲインを表わしている。すなわち、図40のaは、図15,図16,図17のようにΔCがないときのLC等価回路の周波数特性つまり、図18の周波数特性を示し、図40のbは、図32,図33,図34のようにΔCがあるときのLC等価回路の周波数特性つまり、図35の周波数特性を示している。なお、図40では、図15,図16,図17の等価回路に対してΔCの値をC1~C6と同じ1uFとして追加した場合の周波数特性と、ΔCがないときのLC等価回路の周波数特性図18の周波数特性とを対比して示している。すなわち、図40のaの周波数特性に示すように、コンデンサΔCがないときは共振周波数50.35kHzの近傍においては、各等価回路の充電電流のピーク値に差が見られる。ところが、図40のbの周波数特性に示すように、コンデンサΔCがあるときは、ΔCがないときの共振周波数50.35kHzの近傍においては各等価回路の充電電流の値が近似している。すなわち、図40のbの周波数特性から分かるように、コンデンサΔCを追加することにより、図40のaの周波数特性に示すようなΔCがないときの共振周波数50.35kHzの近傍においては、段数違いによる充電電流の差異が小さくなっている。また、充電電流の電流量はΔCの追加前に比べて抑制されている。これにより、倍電圧整流回路を用いた場合において、LC回路に直列に挿入した抵抗値を増加させることなく、コンデンサΔCを追加することによって、電力損失を増大させることなく過剰な充電電流を抑えることができる。すなわち、第5実施形態の電力供給装置は、交流発生回路がコンデンサとインダクタの直列回路の共振周波数に近似した周波数の交流を発生し、交流発生回路と交流電路との間にコンデンサを挿入することにより、倍電圧整流回路を用いても過剰な充電電流を抑制することができる。または、交流電路と整流回路との間にコンデンサを挿入しても過剰な充電電流を抑制することができる。《第6実施形態》第6実施形態では、複数の回路モジュール負荷に適正な電圧の電力を供給することができる電力供給装置について説明する。すなわち、本発明の電力供給装置は、前記の第1実施形態乃至第5実施形態で述べたような電池モジュール相互間で充放電を行って各電池モジュールの電圧の均一化を図る用途に限定されるものではなく、別電源から複数の回路モジュール負荷に電力を供給する用途にも適用することができる。例えば、複数の電池モジュールの電圧を計測するための複数の計測回路負荷へ電力を供給する場合、複数の電池モジュールの電圧を測定する複数の電圧測定装置負荷へ電力を供給する場合などがある。すなわち、交流発生回路から各回路モジュールの前段の各整流回路までの、合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積がそれぞれ等しくなるようにコンデンサとインダクタを配置することにより、各々の電流供給系統の共振周波数は一致するため、各回路モジュールに均一な電力を供給することができる。図41は、第6実施形態に係る電力供給装置の第1実施例を示すブロック図であり、図42は、第6実施形態に係る電力供給装置の第2実施例を示すブロック図である。また、図43は、第6実施形態に係る電力供給装置の第3実施例を示すブロック図であり、図44は、第6実施形態に係る電力供給装置の第4実施例を示すブロック図である。さらに、図45は、第6実施形態に係る電力供給装置の第5実施例を示すブロック図であり、図46は、第6実施形態に係る電力供給装置の第6実施例を示すブロック図である。例えば、図41の電力供給装置の構成について説明すると、交流発生回路PLから、それぞれ、インダクタLとコンデンサCとの直列回路を介して、各整流回路BR1,BR2,BR3,BR4が並列に接続され、各整流回路BR1,BR2,BR3,BR4からそれぞれ回路モジュール20,30,40,50に接続されている。このとき、それぞれの回路モジュール20,30,40,50への電力供給系統において、合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積がそれぞれ等しくなるようにコンデンサCとインダクタLが配置されている。このような構成により、図示しない電源から交流発生回路PLへ電力を供給すると、合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積がそれぞれ等しいLCを介して、各整流回路BR1,BR2,BR3,BR4からそれぞれの回路モジュール20,30,40,50へ、均一な電流電力が供給される。すなわち、各電流供給系統の合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積が等しいので、回路モジュール20,30,40,50へ同一の共振周波数で均一の電流を供給することができる。また、各整流回路BR1,BR2,BR3,BR4への系統の合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積がそれぞれ異なるようにコンデンサCとインダクタLを配置すれば、それぞれの回路モジュール20,30,40,50へ所望の電流つまり、それぞれ異なった電流を供給することができる。なお、インダクタLとコンデンサCの直列抵抗成分が無視できない程度に大きい場合は、前記の第3実施形態乃至第5実施形態で述べたように、コンデンサΔCあるいはインダクタΔLをさらに追加する構成によって直列抵抗成分rの影響を小さくすることができる。図42乃至図46に示す回路構成の電力供給装置においても、図41に示す電力供給装置と同様に、各電流供給系統の合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積を同じにすることにより、各回路モジュール20,30,40,50へ同一の共振周波数で均一の電流を供給することができる。また、各回路モジュール20,30,40,50へ、異なった共振周波数で異なった電流を供給することもできる。なお、これらの実施例の回路に限らず、各電流供給系統の合成キャパシタンスと合成インダクタンスとの積が等しくなるようにコンデンサCとインダクタLを配置すれば、各回路モジュール20,30,40,50へ同一の共振周波数で均一の電流を供給することができることは言うまでもない。"