"水と、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料とを含むと共に、Mg濃度及びリン酸イオンの濃度の合計が質量基準で1ppm以上70ppm以下であるインク組成物。前記顔料がキナクリドン顔料である請求項1に記載のインク組成物。前記水不溶性ポリマーが下記一般式1で表される構造単位を含む請求項1又は請求項2に記載のインク組成物。一般式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、L1は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L2は単結合又は2価の連結基を表す。Ar1は炭素数8以上の縮環型芳香環、芳香環が縮環したヘテロ環、又はベンゼン環が二個以上連結した化合物から誘導される1価の基を表す。前記水不溶性ポリマーは、酸価が30mgKOH/g以上100mgKOH/g以下である請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のインク組成物。更にポリマー粒子を含む請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のインク組成物。請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物と、前記インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液と、を有するインクセット。請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のインク組成物を、インクジェット法によって記録媒体上に付与するインク付与工程を有する画像形成方法。前記インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液を、記録媒体上に付与する処理液付与工程を含む請求項7に記載の画像形成方法。前記凝集成分が酸性化合物である請求項8に記載の画像形成方法。しかしながら、上述のブロックポリマーを含有する水性インクでは、インクに含まれるリン酸イオンとCaが水不溶性成分を形成することで生じるサーマルヘッドのコゲーションが防止され、ノズル目詰まりの解消が期待されるものの、Ca以外の不純物成分が存在する場合の影響については明らかにされていない。このため、インク中に微量に存在するMgがリン酸イオンと共存すると、複数の吐出孔が形成されたノズルプレートの孔形成面に、例えばフッ素系化合物を用いた撥液性膜が設けられたインクジェットヘッドから吐出した場合に、撥液性膜の撥液性が低下する現象があった。また、上述のスルホン酸基で表面が修飾された自己分散型の顔料を含む水性インクは、主にインク流路にニッケル含有金属等の金属部材を有するインクジェットヘッドを使用した場合におけるヘッド部材の腐食防止が図られている。ところが、ここでは、インク中にMgとリン酸イオンとが混在した場合については考慮されておらず、撥液性膜の撥液性の低下を抑えることは難しい。上述のように、撥液性膜の撥液性が低下すると、インク吐出時に吐出曲がり吐出方向性不良が生じ、白抜け等の画像故障が発生して、画像品質の低下を招く場合がある。そこで、本発明は、撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えた吐出ヘッドから吐出する際の吐出曲がりが抑えられるインク組成物及びインクセットを提供し、またインク吐出時の吐出曲がりが抑えられ、優れた画像が形成される画像形成方法を提供することを課題とする。本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、吐出ヘッドの撥液性膜の劣化の原因は、インク中にリン酸イオンとともに含まれる微量のMgの存在であることを新たに見出し、顔料を水不溶性のポリマーで被覆することで、インク中におけるリン酸イオンとMgの存在量が軽減され、リン酸イオンとMgが共存することに起因する撥液性膜の撥液性の低下を防止することができることを明らかにした。前記課題を達成するための本発明の具体的手段は以下のとおりである。<1>水と、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料とを含むと共に、Mg濃度及びリン酸イオンの濃度の合計が質量基準で1ppm以上70ppm以下であるインク組成物である。<2>前記顔料がキナクリドン顔料である<1>に記載のインク組成物である。<3>前記水不溶性ポリマーが下記一般式1で表される構造単位を含む<1>又は<2>に記載のインク組成物である。一般式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、L1は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L2は単結合又は2価の連結基を表す。Ar1は炭素数8以上の縮環型芳香環、芳香環が縮環したヘテロ環、又はベンゼン環が二個以上連結した化合物から誘導される1価の基を表す。<4>前記水不溶性ポリマーは、酸価が30mgKOH/g以上100mgKOH/g以下である<1>~<3>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<5>更にポリマー粒子を含む<1>~<4>のいずれか1つに記載のインク組成物である。<6><1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物と、前記インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液と、を有するインクセットである。<7><1>~<5>のいずれか1つに記載のインク組成物を、インクジェット法によって記録媒体上に付与するインク付与工程を有する画像形成方法である。<8>前記インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液を、記録媒体上に付与する処理液付与工程を含む<7>に記載の画像形成方法である。<9>前記凝集成分が酸性化合物である<8>に記載の画像形成方法である。本発明によれば、撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えた吐出ヘッドから吐出する際の吐出曲がりが抑えられるインク組成物を提供し、またインク吐出時の吐出曲がりが抑えられ、優れた画像が形成される画像形成方法を提供することができる。以下に記載する本発明の構成の説明は、本発明の代表的な実施態様に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様に限定されるものではない。以下、本発明のインク組成物及びこれを用いた画像形成方法について詳細に説明する。[インク組成物]本発明のインク組成物以下、単にインクともいう。は、水と、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料とを少なくとも含んで水系に調製され、Mg濃度及びリン酸イオンの濃度の合計が質量基準で1ppm以上70ppm以下である。上記構成とすることにより、撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えた吐出ヘッドから吐出する際の吐出曲がりを抑えることが可能なインク組成物とすることができる。これは、以下のように考えられる。即ち、インク中にMgとリン酸イオンが共存すると、吐出ヘッドに形成された撥液性膜の劣化が加速され、撥液性が低下して、撥液性膜へのインクの付着が生じやすくなる。付着したインクの乾燥が進むと、吐出ヘッドのノズル先端部付近に堆積物が生じ、ノズルから吐出されるインクが曲がる吐出曲がりが起こる。これに対して、顔料の表面を水不溶性ポリマーで被覆することにより、顔料由来の不純物成分が前記水不溶性ポリマーで被覆されため、インク中におけるMgとリン酸イオンの存在量が軽減される。このため、Mgとリン酸イオンとの接触が減少するとともに、吐出ヘッドとこれらの不純物成分との接触が低減し、リン酸イオンとMgが共存することに起因する撥液性膜の劣化を防止することができると推測される。<Mg濃度及びリン酸イオンの濃度>本発明のインク組成物において、Mg及びリン酸イオンは、主に後述する顔料に由来する不純物成分として含まれる。本発明においては、前記インク組成物におけるMg濃度及びリン酸イオン濃度の合計が質量基準で1ppm以上70ppm以下とされる。これにより、インク組成物中にMgとリン酸イオンとが混在する場合でも、前記不純物成分による吐出ヘッドの撥液性膜の劣化が抑えられ、十分な撥液性が維持されるため、撥液性の低下に伴う吐出曲がりを抑えることができる。Mg濃度及びリン酸イオン濃度の合計が1ppm以上とは、インク組成物中にMg及びリン酸イオンが実質的に含有されていることを示し、1ppm未満であれば、吐出曲がりの発生による悪影響は少ない。また、Mg濃度及びリン酸イオン濃度の合計が70ppmを超える範囲では、撥液性膜の劣化が抑えられず、吐出曲がりが生じる。前記インク組成物中のリン酸イオン濃度は、電気伝導度サプレッサ方式により検出可能な陰イオンクロマトグラフ法、試料中のイオン濃度を吸光度で捉える直接吸光度検出法、イオン交換の濃度を吸光度で捉える間接吸光度検出法により測定することができる。測定に際し、使用する測定装置としては、通常使用されるものがいずれも使用可能である。例えば、株ダイオネクス社製の商品名ICS-2000、東ソー株式会社製IC2010、東亜ディーケーケー株式会社製ICA2000等が挙げられる。また、超遠心分離例えば140,000rpm、60minで処理した上澄み液を採取し、超純粋で10倍~1000倍に希釈した試料を使用すればよい。測定条件は、特に制限されるものではなく、使用するカラムや溶離液組成、流速、カラム温度、注入量などは適宜選択されればよい。例えば、カラムとしては、例えば株ダイオネクス社製の商品名AS184mm、AS154mm、AS204mm等が使用可能である。溶離液としては、特に制限されるものではなく、所定濃度の水酸化カリウム水溶液等が挙げられる。具体的な測定条件としては、例えば流量1ml/分以上2ml/分以下の範囲で、カラム温度38°C以上42°C以下にて、サンプル注入量を50μL以上200μL以下の範囲とすればよい。前記インク組成物中のMg濃度は、ICP-OESにより測定することができる。測定に際し、使用する測定装置としては、通常使用されるものがいずれも使用可能である。例えば、パーキンエルマー社製Optima7300DVにて定量を行なえばよい。また、前記インク組成物を適量採取してHNO3を添加し、マイクロウェーブ灰化230°Cした試料を使用すればよい。前記インク組成物中のMg濃度及びリン酸イオン濃度を上記範囲に制御する方法としては、後述する樹脂被覆顔料の分散物を調製する前に、使用する顔料を純水などにより洗浄する方法、不純物濃度が上記範囲内にある顔料を選択して使用する方法などが挙げられる。<水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料>本発明のインク組成物は、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料以下、樹脂被覆顔料ともいう。の少なくとも一種を含有する。これにより、顔料に由来するMgとリン酸イオンのインク組成物中における存在量が軽減される。この結果、Mgとリン酸イオンとが共存することに起因する撥液性膜の劣化が抑えられ、良好な撥液性が維持されるため、吐出曲がりを低減することができる。本発明における樹脂被覆顔料は、必ずしも顔料表面の全体が本発明における水不溶性ポリマーで被覆されている必要はなく、場合により顔料表面の少なくとも一部が被覆された状態であってもよく、インク組成物中に分散状態にして含有される。水不溶性ポリマー本発明において顔料を覆う水不溶性ポリマーとしては、親水性構造単位Aの少なくとも1種と疎水性構造単位Bの少なくとも1種とを含む構成のものが好適である。ここで不溶性とは、25°Cの水系媒体にポリマーを混合したときに、水系媒体に溶解するポリマーの量が、混合した全ポリマーに対する質量比として10質量以下であることをいう。~親水性構造単位A~前記水不溶性ポリマーにおける親水性構造単位Aとしては、親水性官能基の少なくとも1種を含んでいれば特に制限はなく、イオン性の親水性基を含んでいても非イオン性の親水性基を含んでいてもよい。前記親水性官能基としては、前記水不溶性ポリマーがインク組成物中で安定的に存在することができ、凝集物の付着又は堆積を緩和し、付着した凝集物の除去の容易化の観点から、酸性基が好ましい。この場合、前記酸性基を有する親水性構造単位は、酸性基含有モノマーに由来する構造単位であっても、酸性基を有さない構造単位重合後のポリマー鎖に高分子反応で酸性基を導入したものであってもよい。前記酸性基としては特に制限無いが、乳化又は分散状態の安定性の観点からカルボキシル基、リン酸基、スルホン酸基などが挙げられ、中でも、インク組成物を構成した場合の分散安定性の観点から、カルボキシル基が好ましい。前記酸性基含有モノマーとしては、酸性基とエチレン性不飽和結合とを有する酸性基含有モノマーが好ましい。酸性基含有モノマーとしては、例えば、不飽和カルボン酸モノマー、不飽和スルホン酸モノマー、不飽和リン酸モノマー等が挙げられる。前記不飽和カルボン酸モノマーとしては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、2-メタクリロイルオキシメチルコハク酸等が挙げられる。前記不飽和スルホン酸モノマーとしては、例えば、スチレンスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、3-スルホプロピルメタアクリレート、ビス-3-スルホプロピル-イタコン酸エステル等が挙げられる。前記不飽和リン酸モノマーとしては、例えば、ビニルホスホン酸、ビニルホスフェート、ビスメタクリロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート、ジフェニル-2-メタクリロイロキシエチルホスフェート、ジブチル-2-アクリロイロキシエチルホスフェート等が挙げられる。前記酸性基含有モノマーの中では、分散安定性、吐出安定性の観点から、不飽和カルボン酸モノマーが好ましく、アクリル酸及びメタクリル酸がより好ましい。即ち、前記酸性基を有する繰り返し単位は、メタアクリル酸に由来する構造単位であることが好ましい。前記水不溶性ポリマー中にはアクリル酸に由来の構造単位もしくはメタクリル酸に由来の構造単位のいずれか又は両方を含むことが好ましい。また、前記親水性構造単位Aが塩基性基を含む場合、塩基性基としてはアミノ基及び窒素原子が無置換のアミド基を挙げることができる。前記塩基性の親水性基を含む親水性構造単位Aとしては、塩基性の親水性基を有するモノマーに由来の構造単位が挙げられる。塩基性の親水性基を有するモノマーとしては、例えば、塩基性の親水性官能基を有するメタアクリレート類、メタアクリルアミド類、及びビニルエステル類等のビニルモノマー類を挙げることができる。塩基性の親水性基を有する親水性構造単位を形成するモノマーとしては、エチレン性不飽和結合等の重合体を形成しうる官能基と塩基性の親水性の官能基とを有していることが好ましく、それらは公知のモノマーから選択することができる。具体的な例としては、メタアクリルアミド、アミノエチルアクリレート、アミノプロピルアクリレート等を好適に挙げることができる。さらに親水性構造単位Aが非イオン性の親水性基を含む場合、非イオン性の親水性基としては、水酸基、及び後述のポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のアルキレンオキシドが挙げられる。前記非イオン性の親水性基を含む親水性構造単位としては、非イオン性の親水性基を有するモノマーに由来の構造単位が挙げられる。非イオン性の親水性基を有するモノマーとしては、例えば非イオン性の親水性基を有するメタアクリレート類、メタアクリルアミド類、及びビニルエステル類等の、親水性の官能基を有するビニルモノマー類を挙げることができる。非イオン性の親水性基を有する親水性構造単位を形成するモノマーとしては、エチレン性不飽和結合等の重合体を形成しうる官能基と非イオン性の親水性の官能基とを有していることが好ましく、それらは公知のモノマーから選択することができる。具体的な例としては、ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、アルキレンオキシド重合体を含有するメタアクリレートを好適に挙げることができる。また、非イオン性の親水性基を有する親水性構造単位は、対応するモノマーの重合により形成することができるが、重合後のポリマー鎖に親水性の官能基を導入してもよい。非イオン性の親水性基を有する親水性構造単位は、アルキレンオキシド構造を有する親水性の構造単位がより好ましい。アルキレンオキシド構造のアルキレン部位としては、親水性の観点から、炭素数1~6のアルキレン部位が好ましく、炭素数2~6のアルキレン部位がより好ましく、炭素数2~4のアルキレン部位が特に好ましい。また、アルキレンオキシド構造の重合度としては、1~120が好ましく、1~60がより好ましく、1~30が特に好ましい。また、非イオン性の親水性基を有する親水性構造単位は、水酸基を含む親水性の構造単位であることも好ましい態様である。構造単位中の水酸基数としては、特に制限はなく、水不溶性ポリマーの親水性、重合時の溶媒や他のモノマーとの相溶性の観点から、1~4が好ましく、1~3がより好ましく、1~2が特に好ましい。前記水不溶性ポリマーにおける前記親水性構造単位Aの含有割合は、例えば、後述する疎水性構造単位Bの割合で異なる。例えば、水不溶性ポリマーがアクリル酸及び/又はメタクリル酸親水性構造単位Aと後述の疎水性構造単位Bとのみから構成される場合、前記水不溶性ポリマーの全質量に対するアクリル酸及び/又はメタクリル酸の含有割合は、100-疎水性構造単位Bの質量で求められる。前記親水性構造単位Aは、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。~疎水性構造単位B~本発明における水不溶性ポリマーは、前記親水性構造単位Aのほか、疎水性構造単位Bの少なくとも1種をさらに含むことが好ましい。前記疎水性構造単位Bとしては疎水性の官能基を含む構造単位であれば特に制限はないが、芳香環を有する構造単位の少なくとも1種を含むことが好ましく、下記一般式1で表される構造単位の少なくとも1種を含むことがより好ましい。一般式1中、R1は水素原子又はメチル基を表し、L1は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L2は単結合又は2価の連結基を表す。Ar1は炭素数8以上の縮環型芳香環、芳香環が縮環したヘテロ環、又はベンゼン環が二個以上連結した化合物から誘導される1価の基を表す。前記一般式1において、R1は水素原子又はメチル基を表すが、好ましくはメチル基を表す。L1は置換もしくは無置換のフェニレン基を表す。L1としては、無置換のフェニレン基が好ましい。L2は単結合、又は2価の連結基を表す。前記2価の連結基としては、好ましくは炭素数1~30の連結基であり、より好ましくは炭素数1~25の連結基であり、更に好ましくは炭素数1~20の連結基であり、特に好ましくは炭素数1~15の連結基である。中でも、最も好ましくは、炭素数1~25より好ましくは1~10のアルキレンオキシ基、イミノ基-NH-、スルファモイル基、及び、炭素数1~20より好ましくは1~15のアルキレン基やエチレンオキシド基[-n-、n=1~6]などの、アルキレン基を含む2価の連結基、並びにこれらの2種以上を組み合わせた基などである。Ar1は、炭素数8以上の縮環型芳香環、芳香環が縮環したヘテロ環、又はベンゼン環が2個以上連結した化合物から誘導される1価の基を表す。前記炭素数8以上の縮環型芳香環は、少なくとも2以上のベンゼン環が縮環した芳香環、少なくとも1種の芳香環と該芳香環に縮環して脂環式炭化水素で環が構成された炭素数8以上の芳香族化合物である。具体的な例としては、ナフタレン、アントラセン、フルオレン、フェナントレン、アセナフテンなどが挙げられる。前記芳香環が縮環したヘテロ環とは、ヘテロ原子を含まない芳香族化合物好ましくはベンゼン環と、ヘテロ原子を有する環状化合物とが縮環した化合物である。ここで、ヘテロ原子を有する環状化合物は、5員環又は6員環であることが好ましい。ヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、又は硫黄原子が好ましい。ヘテロ原子を有する環状化合物は、複数のヘテロ原子を有していてもよい。この場合、ヘテロ原子は互いに同じでも異なっていてもよい。芳香環が縮環したヘテロ環の具体例としては、フタルイミド、アクリドン、カルバゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾールなどが挙げられる。前記ベンゼン環が2個以上連結した化合物としては、2個以上のベンゼンが単結合又は炭素数1~2の連結基で互いに結合した化合物を挙げることができる。ベンゼン環が2個以上連結した化合物から誘導される1価の基の具体例としては、ビフェニル、ターフェニル、ジフェニルメチル、トリフェニルメチル等を挙げることができる。前記一般式1で表される繰り返し単位を形成するモノマーの具体例としては、下記のモノマーなどを挙げることができるが、これに限定されるものではない。一般式1で表される繰り返し単位中のAr1としては、アクリドン又はフタルイミドから誘導される1価の基であることが、被覆された顔料の分散安定性の観点から好ましく、更に、アクリドンから誘導される1価の基であることが好ましい。前記一般式1で表される繰り返し単位のうち、顔料の分散安定性の点で、R1はメチル基であって、L1は無置換のフェニレン基であって、L2は2価の連結基好ましくはメチレンであって、Ar1はアクリドンから誘導される1価の基であることが好ましい。一般式1で表される繰り返し単位の共重合体中における含有割合は、共重合体の全質量に対して、5質量以上25質量以下の範囲が好ましく、より好ましくは10質量以上18質量以下の範囲である。この含有割合は、5質量以上であると白抜け等の画像故障の発生を顕著に抑制できる傾向となり、また、25質量以下とすると共重合体の重合反応溶液例えば、メチルエチルケトン中での溶解性低下による製造適性上の問題が生じない傾向となり好ましい。本発明における水不溶性ポリマーは、前記一般式1で表される構造単位以外の下記の一般式2で表される構造単位を有することも好ましい態様である。前記一般式2において、R2は、水素原子又はメチル基を表し、好ましくはメチル基である。Ar2は、無置換又は置換の芳香族環基を表す。芳香族環が置換されている場合の置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、水酸基、シアノ基、アルコキシカルボニル基などを挙げることができ、縮環を形成していてもよい。縮環を形成している場合、例えば、炭素数8以上の縮環型芳香環、ヘテロ環が縮環した芳香環が挙げられる。またAr2は芳香環例えば、ベンゼン環が2以上連結した化合物から誘導される1価の基であってもよい。一般式2における炭素数8以上の縮環型芳香環及びヘテロ環が縮環した芳香環は、一般式1における炭素数8以上の縮環型芳香環及びヘテロ環が縮環した芳香環と同義である。また芳香環例えば、ベンゼン環が2以上連結した化合物から誘導される1価の基としては、一般式1におけるベンゼン環が2個以上連結した化合物から誘導される1価の基を好ましく挙げることができる。Ar2で表される芳香族環基は、エステル基とエチレンオキシド鎖とを介して水不溶性ポリマーの主鎖に結合し、芳香族環が主鎖に直接結合しないので、疎水性の芳香族環と親水性構造単位との間に適切な距離が維持され、水不溶性ポリマーは顔料との間で相互作用しやすく、強固に吸着して分散性が高められる。中でも、Ar2としては、無置換のベンゼン環、無置換のナフタレン環が好ましく、無置換のベンゼン環が特に好ましい。nは、インク組成物に含まれる樹脂被覆顔料の水不溶性ポリマーにおけるエチレンオキシ鎖を平均した繰り返し数を表す。nの範囲は、1~6であり、好ましくは1~2である。前記一般式2で表される構造単位を形成するモノマーの具体例としては、下記のモノマーなどを挙げることができる。前記一般式2で表される構造単位のうち、分散安定性の点で、R2がメチル基であって、Ar2が無置換のベンゼン環であって、nが1~2である場合が特に好ましい。前記水不溶性ポリマーにおける前記一般式2で表される構造単位の含有割合は、前記水不溶性ポリマーの全質量に対して、30質量以上70質量以下の範囲が好ましく、より好ましくは40質量以上50質量以下の範囲である。この含有割合は、30質量以上であると分散性に優れ、70質量以下であると凝集体の付着堆積を抑えることができ、白抜け等の画像故障の発生を抑制することができる。本発明における水不溶性ポリマーは、水性インク中で安定的に存在することができ、凝集物の付着又は堆積を緩和し、付着した凝集物の除去の容易化の観点から、親水性構造単位Aと疎水性構造単位Bとからなる樹脂であることが好ましい。ここで、前記疎水性構造単位Bには、前記一般式1で表される構造単位が含まれる。本発明における水不溶性ポリマーは、前記一般式1で表される構造単位及び一般式2で表される構造単位以外の他の疎水性構造単位を更に有してもよい。該他の疎水性構造単位としては、親水性構造単位Aに属しない例えば親水性の官能基を有しない、例えばメタアクリレート類、メタアクリルアミド類、スチレン類、及びビニルエステル類などのビニルモノマー類等に由来の構造単位や、主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性構造単位を挙げることができる。これらの構造単位は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記メタアクリレート類としては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレートなどが挙げられ、中でも、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレートが好ましく、特にメチルメタアクリレート、エチルメタアクリレートが好ましい。前記メタアクリルアミド類としては、例えば、N-シクロヘキシルメタアクリルアミド、N-2-メトキシエチルメタアクリルアミド、N,N-ジアリルメタアクリルアミド、N-アリルメタアクリルアミドなどのメタアクリルアミド類が挙げられる。前記スチレン類としては、例えば、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、n-ブチルスチレン、tert-ブチルスチレン、メトキシスチレン、ブトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、ブロモスチレン、クロロメチルスチレン、酸性物質により脱保護可能な基例えばt-Bocなどで保護されたヒドロキシスチレン、ビニル安息香酸メチル、及びα-メチルスチレン、ビニルナフタレン等などが挙げられ、中でも、スチレン、α-メチルスチレンが好ましい。前記ビニルエステル類としては、例えば、ビニルアセテート、ビニルクロロアセテート、ビニルプロピオネート、ビニルブチレート、ビニルメトキシアセテート、及び安息香酸ビニルなどのビニルエステル類が挙げられる。中でも、ビニルアセテートが好ましい。前記主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性構造単位は、共重合体の主鎖を形成している原子に連結基を介して連結する芳香環の共重合体中における割合が15質量以上27質量以下である構造単位が好ましく、15質量以上25質量以下である構造単位がより好ましく、15質量以上20質量以下である構造単位が更に好ましい。芳香環は、連結基を介して共重合体の主鎖をなす原子と結合され、共重合体の主鎖をなす原子に直接結合しない構造を有するので、疎水性の芳香環と親水性構造単位との間に適切な距離が維持されるため、共重合体と顔料との間で相互作用が生じやすく、強固に吸着して分散性がさらに向上する。前記主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性構造単位としては、下記一般式3で表される構造単位前記一般式1で表される繰り返し単位及び前記一般式2で表される繰り返し単位を除くが好適に挙げられる。前記一般式3において、R11は、水素原子、メチル基、又はハロゲン原子を表す。また、L11は、-COO-、-OCO-、-CONR12-又は-O-、を表し、R12は水素原子、炭素数1~10のアルキル基を表す。なお、L11で表される基中の印は、主鎖に連結する結合手を表す。L12は、単結合、又は炭素数1~30の2価の連結基を表し、2価の連結基である場合は、好ましくは炭素数1~25の連結基であり、より好ましくは炭素数1~20の連結基であり、更に好ましくは炭素数1~15の連結基である。中でも、特に好ましくは、炭素数1~25より好ましくは1~10のアルキレンオキシ基、イミノ基-NH-、スルファモイル基、及び、炭素数1~20より好ましくは1~15のアルキレン基やエチレンオキシド基[-n-、n=1~6]などの、アルキレン基を含む2価の連結基、並びにこれらの2種以上を組み合わせた基などである。前記一般式3において、Ar11は、芳香環から誘導される1価の基を表す。Ar11で表される芳香環としては、特に限定されないが、ベンゼン環、炭素数8以上の縮環型芳香環、ヘテロ環が縮環した芳香環、又はベンゼン環が2個以上連結した化合物が挙げられる。炭素数8以上の縮環型芳香環、ヘテロ環が縮環した芳香環、及びベンゼン環が2個以上連結した化合物の詳細については既述の通りである。以下、主鎖をなす原子に連結基を介して芳香環を有する疎水性構造単位を形成し得るモノマーの具体例を挙げる。但し、本発明においては、下記具体例に制限されるものではない。本発明における水不溶性ポリマーは、上記の中でも、親水性構造単位Aがメタアクリル酸であって、疎水性構造単位Bがi一般式1で表される構造単位好ましくは前述のM-25/M-27、M-28/M-29由来の構造単位、ii一般式2で表される構造単位好ましくはフェノキシエチルメタアクリレート由来の構造単位、及びiii前記以外の疎水性構造単位B好ましくはメチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、又はベンジルメタクリレート由来の構造単位から選択される少なくとも1種であることが好ましい。更に、本発明における水不溶性ポリマーは、親水性構造単位Aがメタアクリル酸であって、疎水性構造単位Bが上記i及びiiの少なくとも1種を含むことが好ましい。特に、本発明における水不溶性ポリマーは、親水性構造単位Aがメタアクリル酸であって、疎水性構造単位Bが上記i及びiiの少なくとも1種を含み、かつiiiを更に含むことが好ましい。本発明における水不溶性ポリマーとしては、親水性構造単位Aと疎水性構造単位B前記一般式2で表される構造単位、前記一般式1で表される構造単位、前記その他の疎水性構造単位Bを含むとの組成は各々の親水性、疎水性の程度にも影響するが、親水性構造単位Aの割合が15質量以下であることが好ましい。このとき、疎水性構造単位Bは、水不溶性ポリマーの質量全体に対して、80質量を超える割合であるのが好ましく、85質量以上であるのがより好ましい。親水性構造単位Aの含有量が15質量以下であると、単独で水性媒体中に溶解する成分量が抑えられ、顔料の分散などの諸性能が良好になり、インクジェット記録時には良好なインク吐出性が得られる。前記親水性構造単位Aの好ましい含有割合は、水不溶性ポリマーの全質量に対して、0質量を超え15質量以下の範囲であり、より好ましくは2質量以上15質量以下の範囲であり、更好ましくは5質量以上15質量以下の範囲であり、特に好ましくは8質量以上12質量以下の範囲である。本発明における水不溶性ポリマーの酸価としては、顔料分散性、保存安定性の観点から、30mgKOH/g以上100mgKOH/g以下であることが好ましく、30mgKOH/g以上85mgKOH/g以下であることがより好ましく、50mgKOH/g以上85mgKOH/g以下であることが特に好ましい。なお、酸価とは、水不溶性ポリマーの1gを完全に中和するのに要するKOHの質量mgで定義され、JIS規格JISK0070、1992記載の方法により測定されるものである。本発明における水不溶性ポリマーの分子量としては、重量平均分子量Mwで3万以上が好ましく、3万以上15万以下がより好ましく、更に好ましくは3万以上10万以下であり、特に好ましくは3万以上8万以下である。分子量が3万以上であると、分散剤としての立体反発効果が良好になる傾向があり、立体効果により顔料へ吸着し易くなる。また、数平均分子量Mnでは1,000以上100,000以下の範囲程度のものが好ましく、3,000以上50,000以下の範囲程度のものが特に好ましい。数平均分子量が前記範囲内であると、顔料における被覆膜としての機能又はインク組成物の塗膜としての機能を発揮することができる。本発明における水不溶性ポリマーは、アルカリ金属や有機アミンの塩の形で使用されることが好ましい。また、本発明における水不溶性ポリマーの分子量分布重量平均分子量/数平均分子量としては、1~6の範囲が好ましく、1~4の範囲がより好ましい。分子量分布が前記範囲内であると、インクの分散安定性、吐出安定性を高められる。数平均分子量及び重量平均分子量は、TSKgelSuperHZM-H、TSKgelSuperHZ4000、TSKgelSuperHZ2000いずれも東ソー株製のカラムを使用したGPC分析装置により、溶媒THFにて示差屈折計により検出し、標準物質としてポリスチレンを用いて換算することにより表される分子量である。本発明における水不溶性ポリマーは、種々の重合方法、例えば溶液重合、沈澱重合、懸濁重合、塊状重合、乳化重合により合成することができる。重合反応は、回分式、半連続式、連続式等の公知の操作で行なうことができる。重合の開始方法は、ラジカル開始剤を用いる方法、光又は放射線を照射する方法等がある。これらの重合方法、重合の開始方法は、例えば、鶴田禎二高分子合成方法改定版日刊工業新聞社刊、1971や大津隆行、木下雅悦共著高分子合成の実験法化学同人、昭和47年刊、124~154頁に記載されている。前記重合方法のうち、特にラジカル開始剤を用いた溶液重合法が好ましい。溶液重合法で用いられる溶剤は、例えば、酢酸エチル、酢酸ブチル、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ベンゼン、トルエン、アセトニトリル、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノール等の種々の有機溶剤が挙げられる。溶剤は、1種単独で又は2種以上を併用してもよい。また、水との混合溶媒として用いてもよい。重合温度は、生成するポリマーの分子量、開始剤の種類などと関連して設定する必要があり、通常は0°C~100°C程度であるが、50~100°Cの範囲で重合を行なうことが好ましい。反応圧力は、適宜選定可能であるが、通常は1kg/cm2~100kg/cm2であり、特に1kg/cm2~30kg/cm2程度が好ましい。反応時間は、5時間~30時間程度である。得られた樹脂は、再沈殿などの精製を行なってもよい。以下、本発明における水不溶性ポリマーとして好ましい具体例を示す。但し、本発明においては、下記に限定されるものではない。顔料次に、前記水不溶性ポリマーで被覆される顔料について説明する。本発明における顔料としては、特に制限はなく、従来公知の有機顔料及び無機顔料を用いることができる。例えば、アゾレーキ、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料及びキレートアゾ顔料などのアゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、ペリノン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、ジオキサジン顔料、ジケトピロロピロール顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロニ顔料等の多環式顔料、塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ等の染料レーキ、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料等の有機顔料や、酸化チタン、酸化鉄系、カーボンブラック系等の無機顔料が挙げられる。また、カラーインデックスに記載されていない顔料であっても水相に分散可能であれば、いずれも使用できる。更に、前記顔料を界面活性剤や高分子分散剤等で表面処理したものや、グラフトカーボン等も使用可能である。前記顔料のうち、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン顔料、カーボンブラック系顔料を用いることが好ましく、中でもキナクリドン顔料がより好ましい。前記顔料は、1種単独種で使用してもよく、また、上記した各群内もしくは各群間より複数種選択してこれらを組み合わせて使用してもよい。目的に応じて適宜選択することができる。本発明における前記水不溶性ポリマーによって被覆された顔料以下、樹脂被覆顔料ともいう。において、顔料pと本発明における水不溶性ポリマーrとの比率prは、重量比で100:25~100:140が好ましく、より好ましくは100:25~100:50である。比率prは、水不溶性ポリマーが100:25の割合以上であると分散安定性と耐擦性が良化する傾向にあり、水不溶性ポリマーが100:140の割合以下であると分散安定性が良化する傾向がある。本発明における前記樹脂被覆顔料粒子の分散物における粒子径体積平均としては、50nm以上120nm以下が好ましく、60nm以上100nm以下がより好ましく、70nm以上90nm以下が更に好ましい。粒子径が50nm以上であると安定性の悪化を抑制できる傾向となり、120nm以下であると打滴特性が良好となり、記録画像の白抜け発生を抑制する傾向となる点で好ましい。前記粒子径の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布又は単分散性の粒径分布のいずれであってもよい。また、単分散性の粒径分布を持つ分散物を2種以上混合して用いてもよい。尚、樹脂被覆顔料粒子の分散物の粒子径は、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用い、動的光散乱法により測定した体積平均粒径を採用する。本発明における樹脂被覆顔料マイクロカプセル化顔料は、前記水不溶性ポリマー及び顔料等を用いて従来の物理的、化学的方法によって製造することができる。例えば、特開平9-151342号、特開平10-140065号、特開平11-209672号、特開平11-172180号、特開平10-25440号、又は特開平11-43636号の各公報に記載の方法により製造することができる。具体的には、特開平9-151342号及び特開平10-140065号の各公報に記載の転相法と酸析法等が挙げられ、中でも、分散安定性の点で転相法が好ましい。a転相法転相法は、基本的には、自己分散能又は溶解能を有する樹脂と顔料との混合溶融物を水に分散させる自己分散転相乳化方法である。また、この混合溶融物には、上記の硬化剤又は高分子化合物を含んでなるものであってもよい。ここで、混合溶融物とは、溶解せず混合した状態、溶解して混合した状態、又はこれら両者の状態のいずれの状態を含むものをいう。転相法のより具体的な製造方法は、特開平10-140065号に記載の方法が挙げられる。b酸析法酸析法は、樹脂と顔料とからなる含水ケーキを用意し、その含水ケーキ中の、樹脂が有するアニオン性基の一部又は全部を、塩基性化合物を用いて中和することによって、マイクロカプセル化顔料を製造する方法である。酸析法は、具体的には、1樹脂と顔料とをアルカリ性水性媒体中に分散し、必要に応じて加熱処理を行なって樹脂のゲル化を図る工程と、2pHを中性又は酸性にすることによって樹脂を疎水化して、樹脂を顔料に強く固着する工程と、3必要に応じて、濾過及び水洗を行なって含水ケーキを得る工程と、4含水ケーキを中の、樹脂が有するアニオン性基の一部または全部を、塩基性化合物を用いて中和し、その後、水性媒体中に再分散する工程と、5必要に応じて加熱処理を行ない、樹脂のゲル化を図る工程と、を含む方法がある。上記の転相法及び酸析法のより具体的な製造方法は、特開平9-151342号、特開平10-140065号の各公報に記載の方法が挙げられる。本発明におけるインク組成物において、本発明における樹脂被覆顔料は、前記水不溶性ポリマーを用い、下記の工程1及び工程2を含む方法により樹脂被覆顔料の分散物を調製する調製工程を設けて得ることができる。また、本発明のインク組成物は、この調製工程を設け、得られた樹脂被覆顔料の分散物を水及び有機溶媒と共に用いてインク組成物とする方法により調製することができる。工程1:水不溶性ポリマー、有機溶媒、中和剤、顔料、及び水を含有する混合物を攪拌等により分散して分散物を得る工程工程2:前記分散物から前記有機溶媒を除去する工程攪拌方法には特に制限はなく、一般に用いられる混合攪拌装置や、必要に応じて超音波分散機や高圧ホモジナイザー、ビーズミル等の分散機を用いることができる。ここで用いる有機溶媒としては、アルコール系溶媒、ケトン系溶媒、及びエーテル系溶媒が好ましく挙げられる。前記アルコール系溶媒としては、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、エタノール等が挙げられる。前記ケトン系溶媒としては、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン等が挙げられる。前記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、ジオキサン等が挙げられる。これらの溶媒の中では、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒とイソプロピルアルコール等のアルコール系溶媒が好ましく、メチルエチルケトンがさらに好ましい。また、前記中和剤は、インク組成物中において、解離性基の一部又は全部が中和され、水不溶性ポリマーが水中で安定した乳化又は分散状態を形成するために、少なくとも1種含有されることが好ましい。前記中和剤は、樹脂の酸価に対して0.5当量~1.5当量となる量を用いることが好ましく、1当量~1.5当量の範囲内であることが好ましい。中和剤としては、例えば、アルコールアミン類例えば、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、2-アミノ-2-エチル-1,3プロパンジオールなど、アルカリ金属水酸化物例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなど、アンモニウム水酸化物例えば、水酸化アンモニウム、第4級アンモニウム水酸化物、ホスホニウム水酸化物、アルカリ金属炭酸塩などが挙げられ、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムが好適に用いられる。前記工程2では、前記工程1で得られた分散物から、減圧蒸留等の常法により有機溶剤を留去して水系へと転相することで、顔料の粒子表面が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ることができる。得られた分散物中の有機溶媒は実質的に除去されており、ここでの有機溶媒の量は、好ましくは0.2質量以下であり、更に好ましくは0.1質量以下である。より具体的には、例えば、1アニオン性基を有する水不溶性ポリマー又はそれを有機溶媒に溶解した溶液と塩基性化合物中和剤とを混合して中和する工程と、2得られた混合液に顔料を混合して懸濁液とした後に、分散機等で顔料を分散して顔料分散液を得る工程と、3有機溶剤を例えば蒸留して除くことによって、顔料を、アニオン性基を有する特定水不溶性ポリマーで被覆し、水性媒体中に分散させて水性分散体とする工程とを含む方法である。なお、より具体的には、特開平11-209672号公報及び特開平11-172180号の記載を参照することができる。本発明において、分散処理は、例えば、ボールミル、ロールミル、ビーズミル、高圧ホモジナイザー、高速攪拌型分散機、超音波ホモジナイザ-などを用いて行なうことができる。前記水不溶性ポリマーによって被覆された前記顔料の含有量としては、インク組成物の分散安定性、濃度の観点から、1質量以上10質量以下が好ましく、2質量以上8質量以下がより好ましく、2質量6質量以下が特に好ましい。<水>本発明におけるインク組成物は、水を含有する。水の含有量には特に制限はない。中でも、水の好ましい含有量は、10質量以上99質量以下であり、より好ましくは30質量以上80質量以下であり、更に好ましくは50質量以上70質量以下である。<有機溶媒>本発明におけるインク組成物は、上述の樹脂被覆顔料及び水に加えて、有機溶媒の少なくとも1種を含有することができる。有機溶媒は、乾燥防止剤、湿潤剤あるいは浸透促進剤等の目的で用いられる。乾燥防止剤としては、噴射ノズルのインク吐出口においてインクが付着乾燥して凝集体ができ、目詰まりするのを防止する目的で用いられ、乾燥防止剤や湿潤剤としては、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶媒が好ましい。また、浸透促進剤としては、紙へのインク浸透性を高める目的で用いられる。本発明におけるインク組成物に含有する有機溶媒としては、乾燥防止剤、湿潤剤又は浸透促進剤としての機能を考慮して公知の有機溶媒の中から適宜選択することができるが、水との相溶性の観点から、水溶性の有機溶媒が好ましい。水溶性有機溶媒の例としては、グリセリン、1,2,6-ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ペンタエチレングリコール、ジプロピレングリコール、2-ブテン-1,4-ジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、1,2-オクタンジオール、1,2-ヘキサンジオール、1,2-ペンタンジオール、4-メチル-1,2-ペンタンジオール等のアルカンジオール多価アルコール類;グルコース、マンノース、フルクトース、リボース、キシロース、アラビノース、ガラクトース、アルドン酸、グルシトール、マルトース、セロビオース、ラクトース、スクロース、トレハロース、マルトトリオース等の糖類;糖アルコール類;ヒアルロン酸類;尿素類等のいわゆる固体湿潤剤;エタノール、メタノール、ブタノール、プロパノール、イソプロパノールなどの炭素数1~4のアルキルアルコール類;エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジエチレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、エチレングリコールモノ-n-ブチルエーテル、エチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、1-メチル-1-メトキシブタノール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノ-t-ブチルエーテル、プロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、プロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-n-プロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノ-iso-プロピルエーテルなどのグリコールエーテル類;2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、ホルムアミド、アセトアミド、ジメチルスルホキシド、ソルビット、ソルビタン、アセチン、ジアセチン、トリアセチン、スルホラン等が挙げられ、これらの1種又は2種以上を用いることができる。乾燥防止剤や湿潤剤の目的としては、多価アルコール類が有用であり、例えば、グリセリン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、3-メチル-1,3-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、テトラエチレングリコール、1,6-ヘキサンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、ポリエチレングリコール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,6-ヘキサントリオール、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。浸透剤の目的としては、ポリオール化合物が好ましく、脂肪族ジオールとして例えば、2-エチル-2-メチル-1,3-プロパンジオール、3,3-ジメチル-1,2-ブタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、2-メチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、2,4-ジメチル-2,4-ペンタンジオール、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジオール、5-ヘキセン-1,2-ジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオールなどが挙げられる。これらの中でも、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールが好ましい例として挙げることができる。前記有機溶媒は、1種単独で又は2種類以上を混合して使用することができる。有機溶媒のインク組成物中における含有量としては、1質量以上60質量以下が好ましく、より好ましくは5質量以上40質量以下である。<ポリマー粒子>本発明のインク組成物は、上記の成分に加え、耐擦性向上の観点から、ポリマー粒子を加えることが好ましい。ポリマー粒子は、ラテックスの形態で好適に用いることができる。ポリマー粒子としては、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂、スチレン-ブタジエン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、ブタジエン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン系樹脂、パラフィン系樹脂、フッ素系樹脂等の粒子が挙げられる。中でも、アクリル系樹脂、アクリル-スチレン系樹脂、スチレン系樹脂、架橋アクリル樹脂、架橋スチレン系樹脂を好ましい例として挙げることができる。前記ポリマー粒子の重量平均分子量は1万以上20万以下が好ましく、より好ましくは10万以上20万以下である。前記ポリマー粒子の平均粒径は、10nm以上1μm以下の範囲が好ましく、10nm以上200nm以下の範囲がより好ましく、20nm以上100nm以下の範囲が更に好ましく、20nm以上50nm以下の範囲が特に好ましい。前記ポリマー粒子の含有率は、インクに対して0.5質量以上20質量以下が好ましく、3質量以上20質量以下がより好ましく、5質量以上15質量以下がさらに好ましい。前記ポリマー粒子のガラス転移温度Tgは30°C以上であることが好ましく、40°C以上がより好ましく、50°C以上がさらに好ましい。また、前記ポリマー粒子の粒径分布に関しては、特に制限は無く、広い粒径分布を持つもの、又は単分散の粒径分布を持つもの、いずれでもよい。また、単分散の粒径分布を持つポリマー微粒子を、2種以上混合して使用してもよい。<界面活性剤>本発明におけるインク組成物は、界面活性剤の少なくとも1種を含有してもよい。界面活性剤は、表面張力調整剤として用いられ、ノニオン系、カチオン系、アニオン系、ベタイン系の界面活性剤が挙げられる。界面活性剤は、インクジェット法で良好に打滴するために、インク組成物の表面張力を20mN/m~60mN/mに調整できる量を含有するのが好ましい。中でも、界面活性剤の含有量は、表面張力を20mN/m~45mN/mに調整できる量が好ましく、より好ましくは25mN/m~40mN/mに調整できる量である。界面活性剤としては、分子内に親水部と疎水部を合わせ持つ構造を有する化合物等が有効に使用することができ、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤のいずれも使用することができる。アニオン系界面活性剤の具体例としては、例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム、アルキルナフタレンスルホン酸ナトリウム、ジアルキルスルポコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸カリウム、ナトリウムジオクチルスルホサクシネート、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルエーテ硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸ナトリウム、ジアルキルスルポコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、t-オクチルフェノキシエトキシポリエトキシエチル硫酸ナトリウム塩等が挙げられ、これらの1種、又は2種以上を選択することができる。ノニオン性界面活性剤の具体例としては、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、t-オクチルフェノキシエチルポリエトキシエタノール、ノニルフェノキシエチルポリエトキシエタノール等が挙げられ、これらの1種、又は2種以上を選択することができる。カチオン性界面活性剤としては、テトラアルキルアンモニウム塩、アルキルアミン塩、ベンザルコニウム塩、アルキルピリジウム塩、イミダゾリウム塩等が挙げられ、具体的には、例えば、ジヒドロキシエチルステアリルアミン、2-ヘプタデセニル-ヒドロキシエチルイミダゾリン、ラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド、ステアラミドメチルピリジウムクロライド等が挙げられる。界面活性剤のインク組成物中における含有量は、特に制限はなく、1質量以上が好ましく、より好ましくは1質量以上10質量以下であり、更に好ましくは1質量以上3質量以下である。<その他>本発明のインク組成物は、上記の成分に加え、必要に応じて、例えば、紫外線吸収剤、褪色防止剤、防黴剤、防錆剤、酸化防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、pH調整剤、表面張力調整剤、防腐剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、キレート剤等の他の成分を含有してもよい。前記他の成分の詳細については、例えば特開2010-155359号公報の段落番号[0098]~[0105]、特開2011-62999号公報の段落番号[0247]~[0248]、特開2010-155359号公報の段落番号[0099]~[0104]等に記載のものを挙げることができる。<インク組成物の物性>本発明におけるインク組成物の表面張力25°Cとしては、20mN/m以上60mN/m以下であることが好ましい。より好ましくは、20mN以上45mN/m以下であり、更に好ましくは、25mN/m以上40mN/m以下である。表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVPZ協和界面科学株式会社製を用い、水性インクを25°Cの条件下で測定されるものである。また、本発明におけるインク組成物の20°Cでの粘度は、1.2mPas以上15.0mPas以下であることが好ましく、より好ましくは2mPas以上13mPas未満であり、更に好ましくは2.5mPas以上10mPas未満である。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCO.LTD製を用い、水性インクを20°Cの条件下で測定されるものである。本発明におけるインク組成物は、多色のカラー画像例えばフルカラー画像の形成に用いることができる。フルカラー画像の形成には、マゼンタ色調のインク組成物、シアン色調のインク組成物、及びイエロー色調のインク組成物を用いることができ、さらに色調を整えるために、ブラック色調のインク組成物を用いることができる。また、イエローY、マゼンタM、シアンCの色調以外のレッドR、グリーンG、ブルーB、白色Wの色調のインク組成物や、いわゆる印刷分野における特色のインク組成物等を用いることができる。上記の各色調のインク組成物は、着色剤として用いる顔料の色相を所望により変更することにより調製できる。[インクセット]本発明のインクセットは、既述のインク組成物の少なくとも1種と、前記インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液の少なくとも1種とを含んでなり、必要に応じて他の成分を用いて構成することができる。インクセットは、これらを一体的に若しくは独立に収容したインクカートリッジとして用いることができ、取り扱いが便利である点からも好ましい。インクセットを含んで構成されるインクカートリッジは、当技術分野において公知であり、公知の方法を適宜用いてインクカートリッジにすることができる。処理液前記処理液は、インク組成物中の顔料を凝集させる凝集成分の少なくとも1種を含有する。インクジェット法で吐出された前記インク組成物に処理液が混合することにより、インク組成物中で安定的に分散している顔料の凝集が促進される。~凝集成分~前記処理液に含まれる凝集成分としては、インク組成物中の顔料などを凝集可能なものであれば特に制限はなく、無機酸であっても有機酸であってもよい。前記凝集成分としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基、又はカルボキシル基を有する化合物、あるいはその塩例えば多価金属塩等の酸性化合物が挙げられる。中でも、インク組成物の凝集速度及び画像部の光沢ムラの観点から、リン酸基H2PO4を有する化合物がより好ましい。リン酸基を有する化合物の例には、オルトリン酸、ピロリン酸二リン酸が含まれる。具体的には、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩が好適に挙げられる。酸性化合物は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。前記酸性化合物としては、水溶性の高い酸性化合物が好ましく、凝集性を高め、インク全体を固定化させる点で、有機酸が好ましく、2価以上の有機酸がより好ましく、2価のカルボン酸が特に好ましい。前記2価以上の有機酸としては、その第1pKaが3.5以下の有機酸が好ましく、より好ましくは第1pKaが3.0以下の有機酸である。具体的には、例えば、シュウ酸、マロン酸、クエン酸などが好適に挙げられる。前記処理液における前記酸性化合物の含有量は、インク組成物の凝集性の観点から、1質量以上50質量以下が好ましく、より好ましくは3質量以上45質量以下であり、更に好ましくは5質量以上40質量以下の範囲である。前記凝集成分としては、前記酸性化合物以外の化合物であってインク組成物中の成分を凝集可能なその他の凝集成分を含んでいてもよい。その他の凝集成分としては、例えば、多価金属塩やポリアリルアミン類及びその誘導体を挙げることができる。前記多価金属塩としては、周期表の第2属のアルカリ土類金属例えば、マグネシウム、カルシウム、周期表の第3属の遷移金属例えば、ランタン、周期表の第13属からのカチオン例えば、アルミニウム、ランタニド類例えば、ネオジム、の塩を挙げることができる。これら金属の塩としては、カルボン酸塩蟻酸、酢酸、安息香酸塩など、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩が好適である。中でも、好ましくは、カルボン酸蟻酸、酢酸、安息香酸塩などのカルシウム塩又はマグネシウム塩、硝酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、及びチオシアン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩である。前記有機酸としては、例えば、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、もしくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩等の中から好適に選択することができる。前記凝集成分は、1種単独で又は2種以上を混合して用いることができる。前記処理液における前記凝集成分の含有量としては、1質量以上20質量以下が好ましく、より好ましくは5質量20質量以下であり、更に好ましくは10質量以上20質量以下の範囲である。本発明における処理液は、前記凝集成分に加えて、水系溶媒例えば、水や有機溶剤を含んで構成することができる。また、前記処理液は、必要に応じて、他の添加剤を含有することができる。他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。前記処理液としては、インク組成物のpHを変化させることにより凝集物を生じさせることができる液体組成物が挙げられる。このとき、処理液のpH25°Cは、6以下が好ましく、より好ましくはpHは4以下である。中でも、pH25°Cは1~4の範囲が好ましく、特に好ましくは、pHは1~3である。この場合、インク組成物のpH25°Cは、7.5以上より好ましくは8以上であることが好ましい。中でも、本発明においては、画像濃度、解像度、及びインクジェット記録の高速化の観点から、前記インク組成物のpH25°Cが7.5以上であって、処理液のpH25°Cが4以下である場合が好ましい。前記処理液の粘度は、インク組成物の凝集速度の観点から、1mPas以上30mPas以下の範囲が好ましく、1mPas以上20mPas以下の範囲がより好ましく、2mPas以上15mPas以下の範囲がさらに好ましく、2mPas以上10mPas以下の範囲が特に好ましい。粘度は、VISCOMETERTV-22TOKISANGYOCOLTD製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。前記処理液の表面張力は、インク組成物の凝集速度の観点から、20mN/m~60mN/mの範囲が好ましく、25mN/m~50mN/mの範囲がより好ましく、30mN/m~45mN/mの範囲がさらに好ましい。表面張力は、AutomaticSurfaceTensiometerCBVP-Z協和界面科学株製を用いて25°Cの条件下で測定されるものである。[画像形成方法]本発明の画像形成方法は、記録媒体上に、既述した本発明の水と、顔料の表面の少なくとも一部が水不溶性ポリマーで被覆された樹脂被覆顔料とを含むと共に、Mg及びリン酸イオンの合計が所定濃度に抑えられたインク組成物を、撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えた吐出ヘッドからインクジェット法により付与するインク付与工程を有する構成としたものである。これにより、インク中にリン酸イオンとMgが混在する場合でも、撥液性膜の劣化が抑制され、安定した撥液性を得られることができ、インク吐出時の吐出曲がりが抑えられる。この結果、高解像度の画像が形成される。前記本発明における水不溶性ポリマーは、前述のインク組成物の項で記載したとおりであり、好ましい例も同様である。また、本発明の画像形成方法において用いられるその他の成分等においても同様である。<インク付与工程>本発明の画像形成方法は、インクジェット法により、本発明に係るインク組成物を、撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えた吐出ヘッドから吐出して、記録媒体上に付与するインク付与工程を有する。これにより、記録媒体上に選択的にインク組成物を付与でき、所望の可視画像を形成できる。このとき、既述のインク組成物を用いることにより、撥液性膜の撥液性が維持されるため、吐出曲がりが抑えられる。この結果、高解像度の画像形成を行うことができる。インクジェット法を利用した画像の記録は、具体的には、エネルギーを供与することにより、所望の記録媒体、すなわち普通紙、樹脂コート紙、例えば特開平8-169172号公報、同8-27693号公報、同2-276670号公報、同7-276789号公報、同9-323475号公報、特開昭62-238783号公報、特開平10-153989号公報、同10-217473号公報、同10-235995号公報、同10-337947号公報、同10-217597号公報、同10-337947号公報等に記載のインクジェット専用紙、フィルム、電子写真共用紙、布帛、ガラス、金属、陶磁器等にインク組成物を吐出し、着色画像を形成する。なお、本発明に好ましいインクジェット記録方法として、特開2003-306623号公報の段落番号[0093]~[0105]に記載の方法が適用できる。インクジェット法には、特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェットバブルジェット登録商標方式等のいずれであってもよい。インクジェット法としては、特に、特開昭54-59936号公報に記載の方法で、熱エネルギーの作用を受けたインクが急激な体積変化を生じ、この状態変化による作用力によって、インクをノズルから吐出させるインクジェット法を有効に利用することができる。尚、前記インクジェット法には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。また、インクジェット法で用いる吐出ヘッドは、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でも構わない。また、吐出方式としては、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等、静電吸引方式例えば、電界制御型、スリットジェット型等及び放電方式例えば、スパークジェット型等などを具体的な例として挙げることができるが、いずれの吐出方式を用いても構わない。尚、前記インクジェット法により記録を行う際に使用するインクノズル等については特に制限はなく、目的に応じて、適宜選択することができる。吐出ヘッド本発明の画像形成方法に用いられる吐出ヘッドは、少なくとも一部に撥液性膜が設けられたノズルプレートを備えている。図1は、吐出ヘッドの内部構造の一例を示す概略断面図である。~ノズルプレート~図1に示すように、吐出ヘッド200は、吐出口ノズルを有するノズルプレート11と、ノズルプレートの吐出方向と反対側に設けられたインク供給ユニット20とを備えている。ノズルプレート11には、インクを吐出する複数の吐出口12が設けられている。ノズルプレート11は、図2に示すように、32×64個の吐出口ノズルが2次元配列されて設けられている。このノズルプレート11により高速シングルパス記録媒体が1回通過で1200dpidotsperinchの高精細で高画質記録が可能である。すなわち、ノズルプレート11の複数のノズルが2次元マトリックス状に配置されており、このノズルプレート11に固定されたインク供給ユニットは多くのインクを高周波数で吐出いわゆる高Dutyにて吐出させることができる流路構成となっている。このノズルプレート11の一部又は全部は、高精細とするために、半導体プロセスを利用しやすいシリコンで形成されている。ノズルプレート11のノズル口内及びインク吐出方向側の表面は、シリコンが露出した構造になっていてもよい。具体的には、ノズルプレート11の全体もしくは一部がシリコンで形成される場合、シリコンとして例えば単結晶シリコン、ポリシリコンを用いることができる。~撥液性膜~ノズルプレート11は、表面にフルオロカーボンを含む膜以下、フルオロカーボン膜という。として、フッ化アルキルシランを用いて形成される撥液性膜が設けられた構成とされる。前記撥液性膜としては、例えば下記一般式4で表されるシランカップリング化合物を用いた場合が好ましい。CnF2n1-CmH2m-Si-X3一般式4一般式4において、nは1以上の整数を表し、mは0又は1以上の整数を表す。Xは、アルコキシ基、アミノ基、又はハロゲン原子を表す。なお、Xの一部がアルキル基で置換されていてもよい。前記一般式4中、撥液性および撥液膜の耐久性の点で、nが1~14の整数であって、mが0又は1~5の整数であって、Xがアルコキシ基又はハロゲン原子である場合が好ましく、更には、nが1~12の整数であって、mが0又は1~3の整数であって、Xがアルコキシ基又はハロゲン原子である場合が好ましい。フッ化アルキルシランの具体例としては、C8F17C2H4SiCl3、CF3CF28C2H4SiCl3などのフルオロアルキルトリクロロシラン、CF3CF28C2H4SiOCH33や、3,3,3-トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、トリデカフルオロ-1,1,2,2-テトラヒドロオクチルトリメトキシシラン、ヘプタデカフルオロ-1,1,2,2-テトラヒドロデシルトリメトキシシランなどのフルオロアルキルアルコキシシラン、等を挙げることができる。フルオロカーボン膜は、例えば、フッ素樹脂のコーティング、化学気相蒸着法、フッ素系高分子等との共析メッキ、又はフッ素シラン処理、アミノシラン処理、フッ化炭素プラズマ重合膜等などの撥液処理法により形成することが可能である。フッ化アルキルシランを用いた撥液性膜の形成方法としては、下記の方法が挙げられる。第1の例として、CF3CF28C2H4SiCl3などのフルオロアルキルトリクロロシランを基材と反応させて、撥水性の単分子膜や重合膜を形成する方法がある特許第2500816号、特許第2525536号参照。前記化学式において、CF3CF28C2H4-がフルオロアルキル基であり、-SiCl3がトリクロロシリル基である。この方法では、活性水素が表面に存在する基材をフルオロアルキルトリクロロシランが溶解した溶液にさらし、クロロシリル基-SiClと活性水素とを反応させて基材とSi-O結合を形成する。この結果、フルオロアルキル鎖はSi-Oを介して基材に固定される。ここで、フルオロアルキル鎖が膜に撥水性を付与する。膜の形成条件によって、撥水膜は単分子膜や重合膜となる。第2の例として、CF3CF28C2H4SiOCH33などのフルオロアルキルアルコキシシランなどのフルオロアルキル鎖を含む化合物を含浸した多孔質性の基体を真空中で加熱し、前記化合物を蒸発させて基材表面を撥水性にする方法がある特開平6-143586号公報参照。この方法では、撥水膜と基材との密着性を高めるために、二酸化珪素などの中間層を設ける方法が提案されている。第3の例として、CF3CF28C2H4SiCl3などのフルオロアルキルトリクロロシランなどの化合物を用いて、基材表面にフルオロアルキルシランを化学気相蒸着法により形成する方法がある特開2000-282240号公報参照。第4の例として、ジルコニアやアルミナなどの酸化物微粒子を基材表面に形成した後、その上にフルオロアルキルクロロシランやフルオロアルキルアルコキシシランなどを塗布する方法がある特開平6-171094号公報参照。第5の例として、フルオロアルキルアルコキシシランに金属アルコキシドを加えた混合溶液を加水分解脱水重合させた後に、この溶液を基材に塗布して焼成することにより、金属酸化物中フルオロアルキル鎖を有する分子が混合した撥水膜を形成する方法がある特許第2687060号、特許第2874391号、特許第2729714号、特許第2555797号参照。この方法は、フルオロアルキル鎖が膜に撥水性を付与し、金属酸化物が膜に高い機械的強度を付与するものである。以上の形成方法の中でも、前記第3の例として挙げた化学気相蒸着法が好ましい。前記化学気相蒸着法による場合、テフロン登録商標製などの密閉容器の中にフッ化アルキルシラン等のフルオロカーボン材料を入れた容器とシリコン基板を入れ、この密閉容器全体を電気炉中に置く等して昇温することでフッ化アルキルシラン等を蒸発させることにより、シリコン基板の表面にフッ化アルキルシラン等の分子が堆積し、化学気相蒸着することができる。このようにして、化学気相蒸着法により例えばフッ化アルキルシランの単分子膜をノズルプレート上に形成することができる。この場合、シリコン基板の蒸着面は親水化されていることが好ましい。具体的には、例えばシリコン基板の表面を紫外光波長172nmを用いて洗浄することで、有機不純物が除去されて清浄表面が得られる。このとき、シリコン表面は自然酸化してSiO2膜で覆われているため、表面に直ちに大気中の水蒸気が吸着して表面がOH基で覆われ親水性の表面となる。前記化学気相蒸着法の別の態様として下記の方法が挙げられる。フッ化アルキルシランを用いた撥液性膜は、例えば、低圧力でCF3CF28C2H4SiCl3などのフルオロアルキルトリクロロシラン及び水蒸気をCVDリアクタの中に導入することによって、コーティングされていない基盤の外部表面上に堆積することができる。CF3CF28C2H4SiCl3などのフルオロアルキルトリクロロシランの分圧は、0.05torr~1torr6.67Pa~133.3Paの間例えば0.1torr~0.5torr13.3Pa~66.5Paとすることができ、H2Oの分圧は0.05torr~20torrの間例えば0.1torr~2torrとすることができる。堆積温度は、室温と摂氏100度との間とすることができる。コーティングプロセスは、例えば、AppliedMicroStructuresIncからのMolecularVaporDepositionMVDTMマシンを用いて実施することができる。前記撥液性膜の厚みとしては、特に制限はないが、0.2nm以上30nm以下の範囲が好ましく、0.4nm以上20nm以下の範囲がより好ましい。撥液性膜の厚みは、30nmを超える範囲でも特に問題はないが、30nm以下であると膜の均一性の点で有利であり、0.2nm以上であるとインクへの撥水性が良好である。また、このノズルプレート11は、金属シリコンを含むの酸化物及び窒化物、並びに金属シリコンを除くの群から選ばれる少なくとも一種を含ませた膜により形成されることができる。具体的には、ノズルプレート11の全体もしくは一部がシリコンで形成される場合、例えば、シリコンとして単結晶シリコン、ポリシリコンを用いることができる。また、ノズルプレートの全体もしくは一部がシリコンで形成される場合、例えば、単結晶シリコン基板上に、酸化シリコン、酸化チタン、酸化クロム等の金属酸化物や窒化チタン、窒化シリコン等の金属窒化物、又はジルコニウム等の金属などの膜が設けられたものでもよい。酸化シリコンは、例えばシリコンで形成されたノズルプレートのシリコン表面の全部もしくは一部が酸化されて形成されたSiO2膜でもよい。シリコン表面の全部もしくは一部には、酸化タンタル好ましくは5酸化タンタルTa2O5やジルコニウム、クロム、チタン、ガラス等の膜が形成されたものでもよい。また、シリコンの一部をガラス例:硼珪酸ガラス、感光性ガラス、石英ガラス、ソーダ石灰ガラスに代えて構成してもよい。五酸化タンタル等をはじめとする酸化タンタルからなる膜は、インクに対して非常に優れた耐インク性を有し、特にアルカリ性のインクに対して良好な耐侵食性が得られる。前記SiO2膜を形成する方法の具体的な態様については、特開2011-62999号公報の段落番号[0041]に記載の態様が適用できる。また、2次元配列された複数の吐出口ノズルを有するノズルプレート11を備えた吐出ヘッドの構成例としては、特開2011-62999号公報の段落番号[0042]~[0066]に記載のものを挙げることができる。<処理液付与工程>本発明の画像形成方法は、更に、記録媒体上に、前記インク組成物に含まれる顔料などの成分を凝集させる凝集成分を含む処理液を付与する処理液付与工程を設けた態様が好ましい。また、本発明においては、必要に応じて、更に他の工程を設けて構成することができる。前記処理液付与工程においては、記録媒体上に、前記インク組成物と、該インク組成物と接触したときに前記インク組成物に含まれる成分を凝集させる凝集成分を含む処理液とが付与される。これにより、記録時に、前記インク組成物と前記処理液との2液を接触させたときに、顔料の凝集が起こり、画像形成が可能となる。このとき、前記インク組成物を用いることで、前記2液の接触によって生じる凝集物の撥液性膜への付着又は堆積が緩和される。このため、インク吐出時のインク吐出方向性不良を抑えて吐出曲がり等の画像故障の発生を防止することができ、高解像度の画像を記録が可能となる。処理液としては、インクセットの項において既述したものを使用することができる。処理液付与工程では、インク組成物の付与前又は付与後に、記録媒体上に処理液を付与する。処理液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。塗布法としては、バーコーター、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、バーコーター等を用いた公知の塗布方法によって行なうことができる。インクジェット法の詳細については、既述の通りである。前記処理液の付与量は、前記インク組成物の総打滴量に応じて適宜選択することができる。また逆に処理液の塗布量に応じてインク組成物の総打滴量を選択してもよい。本発明においては、インク組成物の凝集性の観点から、処理液が付与された記録媒体上の領域における酸性化合物の付与量として、平均0.1g/m2~1.0g/m2であることが好ましく、0.15g/m2~0.70g/m2であることがより好ましく、0.25g/m2~0.55g/m2であることがさらに好ましい。処理液の付与量を0.1g/m2以上とすることで打滴されるインク組成物を効果的に凝集固定化することができ、より高解像度の画像を記録することができる。また、処理液の付与量が1.0g/m2以下であることで記録媒体に対するダメージの発生を抑制することができ、耐擦性の低下を抑制できる。特に記録媒体としてコート層を有する記録媒体を用いる場合には、コート層へのダメージを抑制する観点から、処理液の付与量を1.0g/m2以下とすることが好ましい。本発明においては、処理液付与工程で処理液を付与した後に、前記インク付与工程を設ける態様が好ましい。すなわち、記録媒体上に、インク組成物を付与する前に、予めインク組成物中の顔料を凝集させるための処理液を付与しておき、記録媒体上に付与された処理液に接触するようにインク組成物を付与して画像を形成する態様が好ましい。これにより、インクジェット記録を高速化でき、高速記録しても濃度、解像度の高い画像が得られる。画像形成の際に、光沢性や耐水性を付与したり、耐候性を改善する目的で、ポリマーラテックス化合物を併用してもよい。ラテックス化合物を付与する時期については、インク組成物を付与する前及び後のいずれでもよく、また、同時付与されてもよい。したがって、ラテックス化合物は、記録媒体に付与する態様で用いてもよいし、インク組成物に添加する態様で用いてもよく、あるいはポリマーラテックスを別の液状物とする態様で用いてもよい。具体的には、特開2002-166638号公報、特開2002-121440号公報、特開2002-154201号公報、特開2002-144696号公報、特開2002-080759号公報に記載の方法を好ましく用いることができる。本発明の画像形成方法は、インク組成物を付与するインク付与工程、及び処理液を付与する処理液付与工程に加えて、さらに他の工程が設けられてもよい。他の工程としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、記録媒体に付与されたインク組成物中の有機溶媒を乾燥除去する乾燥除去工程、インク組成物中に含まれる樹脂微粒子又はポリマーラテックスを溶融定着する加熱定着工程、等が挙げられる。本発明の画像形成方法の他の例としては、最初に画像形成する記録媒体として中間転写体を用い、中間転写体上に、既述の本発明における水不溶性ポリマーと顔料と有機溶媒と中和剤と水とを含有するインク組成物をインクジェット法により付与するインク付与工程と、中間転写体上に、インク組成物中の顔料を凝集させる凝集成分を含む処理液を付与する処理液付与工程とを設け、インク組成物と処理液とを接触させて中間転写体上に画像を形成した後、中間転写体に形成された画像を所望とする最終の記録媒体に転写する転写工程を設けた方法が挙げられる。この場合も、上記と同様に、例えば、乾燥除去工程、加熱定着工程などの他の工程を更に設けることができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその主旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、及び部は質量基準である。なお、重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCで測定した。GPCは、HLC-8020GPC東ソー株製を用い、カラムとして、TSKgel、SuperMultiporeHZ-H東ソー株製、カラム寸法4.6mmID×15cmを3本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。また、測定条件としては、試料濃度を0.35、流速を0.35ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて行なった。また、検量線は、東ソー株製標準試料TSKstandard,polystyrene:F-40、F-20、F-4、F-1、A-5000、A-2500、A-1000、n-プロピルベンゼンの8サンプルから作製した。合成例1-モノマーM-25/M-27混合物の合成-910H-アクリドン37.5g、水酸化ナトリウム8.84gをジメチルスルホキシド180mlに溶解させ、ニトロベンゼン62.5mgを加え55°Cに加熱した。これにクロロメチルスチレンセイミケミカル株製CMS-P、メタ体/パラ体=50/50mol/molの混合物44gを滴下し、55°Cでさらに7時間加熱攪拌を行った。この反応液にメタノール75ml、蒸留水75mlよりなる混合溶液を攪拌しながら注ぎ、温度が45°Cになるまで冷却した。この温度で30分攪拌した後、さらに30°Cとなるまで冷却し、この温度で1時間攪拌した。得られた析出物を濾別し、メタノール60ml、蒸留水60mlよりなる混合溶液で洗浄し、得られた租結晶をメタノール300ml中に投入し、50°Cで攪拌しつつ洗浄した。その後、温度を下げ45°Cで30分攪拌し、更に30°Cで1時間攪拌した。得られた析出物を濾別し、メタノール300mlで3回繰り返し洗浄した。得られた結晶を乾燥して、M-25/M-27混合物を49.9部得た。得られたモノマーM-25/M-27混合物に含まれるアクリドンは以下に示す手法で定量した。得られたモノマーM-25/M-27混合物10mgを秤量し、アセトニトリル10mlを加えて攪拌溶解し測定用サンプルを調整した。測定は、高速液体クロマトグラフィー島津製作所株製、機器名:LC-2010を用い、カラムは、TOHSO製TSK-GELODS-80Tsを用い、溶離液としては、A液トリエチルアミン及びリン酸の各0.1体積水溶液及びB液アセトニトリル/水=9/1体積比よりなる溶液にトリエチルアミン及びリン酸がそれぞれ0.1体積となるよう調整した溶液を用い、測定開始から測定中における溶離液の組成が下記に示す組成となるように装置を設定し、測定を行った。<測定条件>グラジェント0分~15分A液:20、B液:8015分~25分A液:20から0に減少、B液:80から100に増加25分~35分B液:10035分~38分A液:0から20に増加、B液:100から80に減少45分停止なお、カラム温度は40°C、流量は1.0ml/min、注入量は10μlとし、検出波長は270nmとした。得られたチャートのうちアクリドンに由来するピークとして、リテンションタイムが3.5分のピークを採用し、この面積を計測した。別途、濃度の異なるアクリドンのアセトニトリル溶液を数点調整し、これらを同条件にて測定し、リテンションタイムが3.5分のピーク面積を計測して検量線を作成した。この検量線を用い、得られたモノマーM-25/M-27混合物中に含まれるアクリドンは、モノマーM-25/M-27混合物に対し、0.12であることが分かった。合成例2-水不溶性ポリマーP-1の合成-攪拌機、冷却管を備えた1000mlの三口フラスコに、メチルエチルケトン240g、M-25/M-27混合物30g、メタクリル酸20g、及びエチルメタクリレート150gを加えて窒素雰囲気下で75°Cに加熱し、これにメチルエチルケトン16gにジメチル-2,2’-アゾビスイソブチレート2.44g、を溶解した溶液を加えた。同温度を維持しつつ攪拌し、さらに2時間反応した後、メチルエチルケトン2gにジメチル-2,2’-アゾビスイソブチレート1.0gを溶解した溶液を加え、さらに2時間反応した後、メチルエチルケトン2gにジメチル-2,2’-アゾビスイソブチレート1.0gを溶解した溶液を加え、80°Cに昇温して4時間加熱した。得られた反応溶液にメチルエチルケトン74gを加え、水不溶性ポリマーP-1モノマーM-25/M-27混合物/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合比[モル比]=15/75/10共重合体のMEK溶液を得た。得られた溶液の一部を減圧下で加熱乾燥して、不揮発分をもとめたところ、36.8であった。得られた水不溶性ポリマーP-1の組成は、1H-NMRで確認し、GPCより求めた重量平均分子量Mwは44200であった。さらに、JIS規格JISK0070:1992記載の方法により、このポリマーの酸価を求めたところ、65.2mgKOH/gであった。合成例3~5-水不溶性ポリマーP-2~P-4の合成-前記水不溶性ポリマーP-1の合成において、モノマーM-25/M-27混合物15g、メタクリル酸10g、及びエチルメタクリレート75gを、下記表1に示すように、それぞれ対応するモノマーの種類及び比率になるように変更したこと以外は、水不溶性ポリマーP-1の合成とほぼ同様にして、水不溶性ポリマーP-2~P-4を合成した。実施例1-樹脂被覆顔料粒子の分散物の調製-ピグメントレッド122CromophtalJetMagentaDMQチバスペシャルティケミカルズ社製;マゼンタ顔料10部と、上記の水不溶性ポリマーP-1を4.5部と、メチルエチルケトン42部と、1規定NaOH水溶液5.5部と、イオン交換水87.2部とを混合し、ディスパー混合し、更に分散機マイクロフルイダイザーM-140K、150MPaで10パス処理した。続いて、得られた分散物を減圧下、55°Cでメチルエチルケトンを除去し、さらに一部の水を除去することにより、顔料濃度が10.2の樹脂被覆顔料粒子の分散物を得た。-樹脂被覆顔料粒子の粒子径の測定-得られた樹脂被覆顔料粒子の分散物について、ナノトラック粒度分布測定装置UPA-EX150日機装株製を用い、動的光散乱法により体積平均粒径を測定した。測定は、樹脂被覆顔料粒子の分散物10μlに対してイオン交換水10mlを加えて測定用サンプル液を調製し、これを25°Cに調温して行なった。測定結果は下記表1に示す。-インク中のイオン濃度の測定-前記各水性インク中のリン酸イオン濃度は、超遠心分離140,000rpm、60minで処理した上澄み液を採取し、超純粋で10~1000倍に希釈したサンプルを下記条件で陰イオンクロマトグラフ法により測定した。<測定条件>測定装置:株ダイオネクス製、商品名ICS-2000カラム:株ダイオネクス製、商品名AS184mmガードカラム:株ダイオネクス製、商品名AG184mm溶離液:5mmol/l水酸化カリウム水溶液流量:1ml/分カラム温度:30°C注入量:25μl検出:電気伝導度サプレッサ方式-インク中の不純物元素の測定-前記水性インクを0.03ml採取してHNO33mlを添加し、マイクロウェーブ灰化230°CしたサンプルをICP-MSアジレント社製HP-4500にて全元素サーベイを行なう。試料中に数mg/l以上存在する可能性のある元素をICP-OESパーキンエルマー社製Optima7300DVにて定量を行なった。-ラテックスの調製-水120gに、ラテムルASK花王株製、カルボン酸塩系乳化剤19.8g、5mol/l水酸化ナトリウム水溶液6g、2,2’-アゾビス2-アミジノプロパン二塩酸塩0.3gを加え、均一に溶解させた。70°Cに加熱し、窒素気流下に、スチレン25.9gとブチルアクリレート26.3gとアクリル酸5.1gのモノマー混合物を2時間かけて添加した。その後、70°Cで2時間、80°Cで3時間加熱した。室温に冷却後、pHが9前後になるように、攪拌しながら1mol/l水酸化ナトリウム水溶液を加えて、ラテックスPL-01を得た。得られたラテックスの体積平均粒子径は115nmであった。またラテックス分散液の固形分は33であった。-水性インクの調製-次に、得られた樹脂被覆顔料粒子の分散物を用い、以下の組成にてマゼンタ色調の水性インクを調製した。この水性インクの25°CでのpHは、8.9であった。<組成>前記樹脂被覆顔料粒子の分散物38.2部ラテックスPL-0115部グリセリン15部ジエチレングリコールモノエチルエーテル5部オルフィンE1010日信化学工業株製1部イオン交換水25.8部-処理液の調製-以下の組成の成分を混合して、水性の処理液凝集液を調製した。<組成>クエン酸和光純薬製16.7ジエチレングリコールモノエチルエーテル和光純薬製20.0ZonylFSN-100デュポン社製1.0イオン交換水62.3上記反応液の物性値を測定したところ、粘度4.9mPas、表面張力24.3mN/m、pH1.5であった。以上のようにして、マゼンタ色調の水性インクと水性凝集液とからなるインクセットを作製した。―画像形成―特開2011-62999号公報の図6~図8に記載されるように構成され、シリコンノズルプレートを備えた吐出ヘッドを用意し、これに繋がる貯留タンクを上記で得たマゼンタインクに詰め替えた。シリコンノズルプレートは、単結晶シリコンで形成されており、そのインク吐出方向側の表面は、化学気相蒸着CVD法リアクタにSiCl4及び水蒸気を導入することによって成膜された酸化シリコンの膜SiO2膜が形成されている。SiO2膜の膜厚は、50nmである。さらに、酸素プラズマ処理を施した後にC8F17C2H4SiCl3を用いて化学気相蒸着法CVDが施されており、SiO2膜に撥液性膜が形成されている。低圧力でC8F17C2H4SiCl3及び水蒸気をCVDリアクタの中に導入することによって、撥液性膜を製膜した。撥液性膜の厚みは10nmである。また、シリコンノズルプレートには、図2に示すように複数のノズルが2次元マトリクス状に配列されており、高精細にインク滴を吐出できるようになっている。記録媒体としては、特菱アート両面N三菱製紙株製を用意した。この記録媒体を500mm/秒で所定の直線方向に移動可能なステージ上に固定し、ステージ温度を30°Cで保持し、これに上記で得た処理液をバーコーターで約1.2μmの厚みとなるように塗布し、塗布直後に50°Cで2秒間乾燥させた。用意した吐出ヘッドを、前記ステージの移動方向副走査方向と直交する方向に対して、ノズルが並ぶラインヘッドの方向主走査方向が75.7度傾斜するように固定配置し、記録媒体を副走査方向に定速移動させながらインク液滴量6.0pl、吐出周波数25.7kHz、解像度1200dpi×1200dpiの吐出条件にてライン方式で吐出し、2cm四方の50ベタ画像と、4~8ptの轟文字画像と、ベタ画像中に白抜きの4ptの轟文字画像とを含む画像を記録した。記録直後、60°Cで3秒間乾燥させ、更に60°Cに加熱された一対の定着ローラ間を通過させ、ニップ圧0.25MPa、ニップ幅4mmにて定着処理を実施し、評価サンプルを得た。―画像評価―1吐出曲がり吐出ヘッドを25.7kHzで6000億回、連続吐出した後、画像の記録を行ない、96ノズルを用いて吐出周波数25.7kHzで75×2400dpiの線画像を描画した。そして、この線画像を王子計測機器株製のドットアナライザDA-6000にて線の中心値を計測し、各線のズレ量の標準偏差σを算出した。評価結果を下記表2に示す。尚、ズレ量の標準偏差σが2μmよりも小さい場合が正常な状態であり、5μmよりも小さければ、実用レベルにあることを表す。<評価基準>A:σ<3μmB:3μm≦σ<5μmC:5μm≦σ<7μmD:7μm≦σ2撥液性膜の状態吐出ヘッドを25.7kHzで6000億回、連続吐出した後、画像の記録を行ない、2048個のノズル孔周囲のC8F17C2H4SiCl3を用いて形成された膜撥液性膜の状態を光学顕微鏡により観察した。そして、前記撥液性膜における変化の有無を下記の評価基準にしたがって評価した。評価結果を下記表1に示す。尚、ノズル孔周囲の撥液性膜状態が全て変化していない状態を正常な状態とし、変化が10個未満であれば実用レベルにあることを表す。<評価基準>A:ノズル孔周囲の撥液性膜状態の変化が5個未満。B:ノズル孔周囲の撥液性膜状態の変化が5個以上10個未満。C:ノズル孔周囲の撥液性膜状態の変化が10個以上20個未満。D:ノズル孔周囲の撥液性膜状態の変化が20個以上。実施例2~4実施例1において、樹脂被覆顔料粒子の分散物の調製に用いた水不溶性ポリマーP-1モノマーM-25/M-27混合物/エチルメタクリレート/メタクリル酸共重合体を、下記表1に示すように、水不溶性ポリマーP-2~P-4にそれぞれ変更したこと以外は、実施例1と同様にして、樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ると共に、粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果は、下記表1に示す。実施例5実施例1においてマゼンタインクの顔料として用いたピグメントレッド以下、PRと略す。122を、ピグメントバイオレット以下、PVと略す。19CINQUASIAMAGENTART-355Dチバスペシャルティケミカルズ社製;マゼンタ顔料に変更し、それ以外は実施例1と同様にして、樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ると共に、粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果を下記表1に併せて示す。実施例6実施例1において、樹脂被覆顔料粒子の分散物を得る際に不純物成分を添加して、下記表1に示すMg濃度及びリン酸イオンPO42-濃度となるように調節したこと以外は、実施例1と同様にして、樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ると共に、粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果は、下記表1に示す。比較例1~3実施例1において、樹脂被覆顔料粒子の分散物の調製に用いた水不溶性ポリマーP-1を、下記表1に示すように、水不溶性ポリマーP-5ベンジルメタクリレート/メタクリル酸=90/10共重合体比較例1、水不溶性ポリマーP-6ベンジルメタクリレート/メタクリル酸=80/20共重合体比較例2、水不溶性ポリマーP-7スチレン/メタクリル酸=90/10共重合体比較例3にそれぞれ変更したこと以外は、実施例1と同様にして、樹脂被覆顔料粒子の分散物を得ると共に、粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果は、下記表1に示す。比較例4実施例1においてマゼンタインクの顔料として用いたPR122を、カーボンブラック自己分散物CABOJET300Cabot社製;ブラック顔料に変更し、それ以外は実施例1と同様にして、表面が水不溶性ポリマーで被覆されていない顔料の粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果を下記表1に併せて示す。比較例5実施例1においてマゼンタインクの顔料として用いたPR122を用い、実施例1における樹脂被覆顔料粒子の分散物の調製を行わず、それ以外は実施例1と同様にして、表面が水不溶性ポリマーで被覆されていない顔料の粒子径の測定、水性インクの調製及び評価を行なった。測定及び評価の結果を下記表1に併せて示す。表1に示すように、実施例1~6においては、6000億回連続吐出した後でも、吐出曲がりを抑えることができた。これは、吐出ヘッドの撥液性膜の撥液性が安定して維持されるためと考えられる。これに対して、インク中のMg濃度及びリン酸イオンPO42-濃度の合計が70ppmを超える比較例1~3や、顔料の表面を水不溶性ポリマーで被覆していない顔料を用いた比較例4では、吐出ヘッドの撥液性膜の劣化が顕著に起こり、吐出曲がりが生じた。このため、高解像度の画像を得ることができなかった。"