楕円筒状曲面に沿って前記楕円筒状曲面の中心軸に平行に配置される複数の直線状導体と、前記中心軸上の点を中心とし前記楕円筒状曲面に沿ってループ面が互いに平行となるように配置される2つの楕円ループ状導体と、それぞれ1以上のキャパシタから構成される、複数の第一キャパシタと、を備え、前記各直線状導体の両端部は、前記楕円ループ状導体に接続され、前記第一キャパシタは、前記各直線状導体上および前記楕円ループ状導体の隣接する前記直線状導体の接続点で挟まれた弧状導体上のいずれか一方に1つずつ配置され、前記複数の直線状導体は、前記楕円ループ状導体の長軸および短軸に対して、線対称に配置され、前記第一キャパシタの容量は、同一の値であることを特徴とする高周波コイルユニット。請求項1記載の高周波コイルユニットであって、隣接する2つの前記弧状導体間の電気位相差は、前記楕円ループ状導体の短軸方向から長軸方向に向かって増加し、かつ、前記楕円ループ状導体の中心に関して点対称の位置にある2つの弧状導体の電気位相差が180度となるよう決定されることを特徴とする高周波コイルユニット。請求項2記載の高周波コイルユニットであって、それぞれ1以上のキャパシタから構成される、複数の第二キャパシタを備え、前記複数の第二キャパシタは、前記各直線状導体および前記弧状導体のうち、前記第一のキャパシタが配置されていない導体上に、それぞれ1つ配置され、前記第二キャパシタの容量は同一であること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項2記載の高周波コイルユニットであって、隣り合う2つの前記直線状導体の中心間の距離が、前記楕円ループ状導体の短軸方向から長軸方向に向かって増加すること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項4記載の高周波コイルユニットであって、前記直線状導体および前記弧状導体は、幅を持つシート形状を有し、前記直線状導体の幅は、前記楕円ループ状導体の短軸方向から長軸方向に向かって増加すること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項2記載の高周波コイルユニットであって、高周波信号を高周波コイルユニットに給電する2つまたは4つの給電点をさらに備え、前記給電点は、前記楕円ループ状導体の長軸および短軸のいずれか一方に対して線対称となる位置であって、前記楕円ループ状導体の周方向に隣り合う2つの前記給電点において、一方の給電点に給電したときに他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置に配置されること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項1から6いずれか1項記載の高周波コイルユニットであって、前記楕円筒状曲面の中心軸を共有する筒形状のシールドをさらに備え、前記シールドは、前記楕円筒状曲面の外側に配置されること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項7記載の高周波コイルユニットであって、前記シールドは、前記シールド面と前記楕円筒状曲面との距離が一定となる筒形状を有することを特徴とする高周波コイルユニット。請求項7記載の高周波コイルユニットであって、前記シールドは、前記シールド面と前記楕円筒状曲面との距離が、前記楕円筒状曲面の中心軸に直交する断面の短軸から長軸方向に向かって短くなる筒形状を有することを特徴とする高周波コイルユニット。請求項7記載の高周波コイルユニットであって、互いの磁気結合を防止する磁気結合防止手段を備え、前記磁気結合防止手段は、前記直線状導体もしくは前記弧状導体に配置されること、を特徴とする高周波コイルユニット。請求項10記載の高周波コイルユニットであって、前記磁気結合防止手段は、PINダイオードであることを特徴とする高周波コイルユニット。請求項10記載の高周波コイルユニットであって、前記磁気結合防止手段は、PINダイオードとインダクタとを直列接続した回路にキャパシタを並列接続した回路であることを特徴とする高周波コイルユニット。静磁場を生成する静磁場生成手段と、傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加手段と、高周波磁場信号を生成する高周波磁場信号生成手段と、前記高周波磁場信号生成手段から入力される高周波磁場信号を被検体に照射するとともに前記被検体から発生する磁気共鳴信号を検出して検出信号として出力する送受信コイルと、前記検出信号に対し信号処理を行う信号処理手段と、前記傾斜磁場印加手段と、前記高周波磁場信号生成手段と、前記信号処理手段との動作を制御する制御手段と、を備える磁気共鳴イメージング装置であって、前記送受信コイルとして、請求項1から9のいずれか1項記載の高周波コイルユニットを用いることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。静磁場を生成する静磁場生成手段と、傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加手段と、高周波磁場信号を生成する高周波磁場信号生成手段と、前記高周波磁場信号生成手段から入力される高周波磁場信号を被検体に照射する送信コイルと、前記被検体から発生する磁気共鳴信号を検出して検出信号として出力する受信コイルと、前記検出信号に対し信号処理を行う信号処理手段と、前記傾斜磁場印加手段と、前記高周波磁場信号生成手段と、前記信号処理手段との動作を制御する制御手段と、を備える磁気共鳴イメージング装置であって、前記送信コイルとして、請求項10から12のいずれか1項記載の高周波コイルユニットを用いることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。円筒状のバードケージコイルと異なり、導体間の距離が様々に異なるため、楕円型バードケージコイルのリング導体やラング導体に配置されるキャパシタの容量は、配置される位置によって異なる。このため、コイル製造時には配置場所ごとに異なる容量のキャパシタを用意する必要がある。ところが、一般的に入手可能なキャパシタの容量は、予め定められたものに限られ、所望の容量を得るためには、複数のキャパシタを直列または並列に接続して組み合わせる必要がある。従って、コイル製造時には、配置場所ごとに異なる組み合わせの複数のキャパシタを用意することになる。これは、手間がかかるとともに、円筒状のバードケージコイルに比べて、用いるキャパシタの容量の種類が大幅に増えるため製造コストが上昇する。また、組み合わせる複数のキャパシタの容量の違いによって、キャパシタのQ値が変化するため、配置場所ごとのキャパシタの高周波特性にばらつきが生じ、コイルの性能のばらつきが増加する。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、製造時の手間や製造コストを低減し、性能のぱらつきの少ない楕円型バードケージコイルを得ることを目的とする。本発明は、リング導体およびラング導体の少なくとも一方に配置する複数のキャパシタの容量が、配置する導体種毎に統一された楕円型バードケージコイルにより構成される高周波コイルユニットを提供する。そして、この楕円型バードケージコイルにおいて、リング導体およびラング導体は、配置する導体種毎にキャパシタの容量が同一になるようインダクタンスの値および配置が決定される。具体的には、楕円筒状曲面に沿って前記楕円筒状曲面の中心軸に平行に配置される複数の直線状導体と、前記中心軸上の点を中心とし前記楕円筒状曲面に沿ってループ面が互いに平行となるように配置される2つの楕円ループ状導体と、それぞれ1以上のキャパシタから構成される、複数の第一キャパシタと、を備え、前記各直線状導体の両端部は、前記楕円ループ状導体に接続され、前記第一キャパシタは、前記各直線状導体上および前記楕円ループ状導体の隣接する前記直線状導体の接続点で挟まれた弧状導体上のいずれか一方に1つずつ配置され、前記複数の直線状導体は、前記楕円ループ状導体の長軸および短軸に対して、線対称に配置され、前記第一キャパシタの容量は、同一の値であることを特徴とする高周波コイルユニットを提供する。また、静磁場を生成する静磁場生成手段と、傾斜磁場を印加する傾斜磁場印加手段と、高周波磁場信号を生成する高周波磁場信号生成手段と、前記高周波磁場信号生成手段から入力される高周波磁場信号を被検体に照射するとともに前記被検体から発生する磁気共鳴信号を検出して検出信号として出力する送受信コイルと、前記検出信号に対し信号処理を行う信号処理手段と、前記傾斜磁場印加手段と、前記高周波磁場信号生成手段と、前記信号処理手段との動作を制御する制御手段と、を備える磁気共鳴イメージング装置であって、前記送受信コイルとして、前述の高周波コイルユニットを用いることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置を提供する。本発明によれば、容易に低コストで性能のぱらつきの少ない楕円型バードケージコイルを得ることができる。楕円型バードケージコイルの製造時の手間や製造コスト、コイルの性能のばらつきを低減できる。<<第一の実施形態>>以下、本発明を適用する第一の実施形態について説明する。以下、本発明の実施形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。まず、本実施形態のMRI装置の全体構成について説明する。図1は本実施形態のMRI装置の外観図である。図1は水平磁場方式のマグネット101を備えるMRI装置100で、被検体150は、テーブル130に寝かせられた状態でマグネット101のボア内の撮像空間に挿入され撮像される。なお、本実施形態では、水平磁場方式のマグネット101が発生する静磁場140の向きをz軸203方向とする座標系200を用いる。図2は、本実施形態のMRI装置100の概略構成を示すブロック図である。図1と同じ要素は同じ符号で示す。本実施形態のMRI装置100は、水平磁場方式のマグネット101と、傾斜磁場コイル102と、静磁場均一度を調整するためのシムコイル106と、シーケンサ119と、高周波磁場を発生し磁気共鳴信号を受信する送受信用RFコイル105と、送受信切替器115と、傾斜磁場電源112と、高周波磁場発生器113と、受信器114と、シム電源116と、記憶媒体122と、計算機120と、表示装置121と、テーブル130とを備える。傾斜磁場コイル102およびシムコイル106は、それぞれ傾斜磁場電源112およびシム電源116に接続される。送受信用RFコイル105は、送受信切替器115を介して高周波磁場発生器113及び受信器114に接続される。シーケンサ119は、傾斜磁場電源112、シム電源116及び高周波磁場発生器113に命令を送り、それぞれ傾斜磁場及び高周波磁場を発生させる。高周波磁場は、送受信用RFコイル105を通じて被検体150に印加される。高周波磁場を印加することにより被検体150から発生する磁気共鳴信号は送受信用RFコイル105によって検出され、受信器114で検波が行われる。受信器114での検波の基準とする磁気共鳴周波数は、シーケンサ119によりセットされる。検波された信号はA/D変換器を通して計算機120に送られ、ここで画像再構成などの信号処理が行われる。その結果は、表示装置121に表示される。検波された信号や測定条件は、必要に応じて、記憶媒体122に保存される。シーケンサ119は、予めプログラムされたタイミング、強度で各装置が動作するように制御を行う。次に、本実施形態のMRI装置100で送受信用RFコイル105として用いるRFコイルユニット310について説明する。本実施形態のRFコイルユニット310は、被検体150内の照射分布が均一でQD方式の照射が可能な楕円型バードケージコイルである。図3および図4は、本実施形態のRFコイルユニット310の構成を説明するための図である。図3aは、RFコイルユニット310を斜め横から見た図であり、図3b、図4aおよびbは、RFコイルユニット310を中心軸311の方向から見た図である。RFコイルユニット310は、図3a、図3bおよび図4aに示すように、長軸直径2aおよび短軸直径2bを有する楕円筒状曲面に沿って楕円筒状曲面の中心軸311と平行に配置される4NNは自然数;図ではN=4本の直線状導体301と、中心軸311上の点を中心とし楕円筒状曲面に沿って配置される2つの楕円ループ状導体302と、8N個図ではN=4の第一キャパシタ306と、第一給電点304および第二給電点305と、を備える。本実施形態のRFコイルユニット310は、中心軸311方向が座標系200のz軸方向、楕円ループ状導体302の長軸方向がx軸201方向、短軸方向がy軸202方向となるよう配置されるものとする。2つの楕円ループ状導体302は、それぞれのループ面が互いに平行になるよう配置される。また、楕円ループ状導体302は、楕円筒状曲面同様、その長軸直径は2a、短軸直径は2bとする。図3aに示すように、直線状導体301の両端は、それぞれ楕円ループ状導体302に接続点308で接続される。楕円ループ状導体302において、隣り合う2つの接続点308を両端とする導体部分を弧状導体303と呼ぶ。このとき、隣り合う2本の直線状導体301と両直線状導体301間の2つの弧状導体303とによりループ309が構成される。4N本の直線状導体301は、x軸201およびy軸202に線対称となるよう配置される。本実施形態では、図3bに示すように、4N本の直線状導体301のうち4本の直線状導体301は、楕円ループ状導体302とx軸201およびy軸202のいずれかとの交点を通るようにそれぞれ配置され、残りの4N-1本の直線状導体301は、楕円ループ状導体302の長軸および短軸に対して、線対称の位置に配置される。直線状導体301および楕円ループ状導体302の詳細は後述する。第一給電点304と第二給電点305とは、y軸202またはx軸201に対して線対称の位置であり、かつ、一方の給電点に給電した時に、他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置にそれぞれ配置される。例えば、y軸202またはx軸201に対して線対称の関係にあり、かつ、互いの電気位相差が75~105度の範囲にある2つの第一キャパシタ306にそれぞれ接続される。なお、2つの給電点間の電気位相差が75~105度の場合、一方の給電点に給電したとき、他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となることは、シミュレーションにより見出されたものである。ここでは、y軸202に対して線対称の関係にあり、かつ、互いの電気位相の差が75~105度の範囲にある2つの第一キャパシタ306にそれぞれ接続される場合を例示する。第一給電点304と第二給電点305とは、同軸ケーブルを介してそれぞれQDハイブリッド不図示に接続される。QDハイブリッドの出力は、送受信切替器115に接続される。なお、QDハイブリッドは、2入力2出力の回路で、1つの入力に対しては、信号波形の位相差が90度となる2つの信号に分配して出力し、2つの入力に対しては、一方の位相を90度シフトさせて合成した信号を出力する。第一キャパシタ306は、各弧状導体303に1つずつ配置される。本実施形態では、各第一キャパシタ306の容量は、同一とする。その容量は、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcでRFコイルユニット310が共振状態となるよう調整される。なお、第一キャパシタ306は、複数のキャパシタにより構成されていてもよい。第一キャパシタ306が複数のキャパシタにより構成される場合、これらのキャパシタの合成容量を第一キャパシタ306の容量とする。次に、RFコイルユニット310を、各第一キャパシタ306を同一容量とし、被検体150内の照射分布が均一でQD方式の照射を実現する楕円型バードケージコイルであって、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcで共振する楕円型バードケージコイルとするための、直線状導体301および楕円ループ状導体302の構成を説明する。x軸201とy軸202とで規定される座標平面の各象限に配置されるN-1本の直線状導体301の配置を、第一象限211に配置されるN-1図では3本を例にあげて説明する。第一象限211に配置されるN-1本の直線状導体301は、その接続点308が、図4aに示すように、y軸202となす角Φmm=1、2、...、N-1が、以下の式1を満たすように配置される。ここで、Δθkは、第一象限211において、y軸202に近い方からk番目1≦k≦N-1のループ309に流れるループ電流312の位相θkとk-1番目のループ309に流れるループ電流312の位相θk-1との差である電気位相差Δθk=θk-θk-1を表す。ただし、θ0は、第二象限のy軸202に最も近いループ309に流れるループ電流312の位相とし、θNは、第四象限のx軸201に最も近いループ309に流れるループ電流の位相とする。例えば、第一象限211のy軸202に最も近いループ309を1番目として、時計回りにループ309に番号を付すと、θ0は、4N番目のループ309のループ電流312の位相であり、θNは、N番目のループ309のループ電流の位相である。なお、上述のように、4N本の直線状導体301の接続点308は、楕円ループ状導体302の中心を対称点とし、点対称に楕円ループ状導体302上に配置される。従って、第二象限におけるN-1図では3本の直線状導体301は、第一象限211におけるN-1図では3本の直線状導体301とy軸202に対して線対称の位置に配置され、第三象限における3本の直線状導体301は、第三象限におけるN-1図では3本の直線状導体301とx軸201に対して線対称の位置に配置され、第四象限におけるN-1図では3本の直線状導体301は、第一象限211における3本の直線状導体301とx軸201に対して線対称の位置に配置される。RFコイルユニット310では、隣接する弧状導体303間の電気位相差Δθkは、以下の式2、式3、式4、式5および式6を満たすよう、調整される。Δθk>02Δθk-1<Δθk1<k<N13ここで、kは、N1>k>0を満たす整数であり、k’は、N>k’>0を満たす整数である。また、Lrmm=1、2、...、Nは、図3bに示す第一象限211において、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに数えてm番目の弧状導体303の等価インダクタンスであり、Llmm=1、2、...、N1は、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてm番目の直線状導体301の等価インダクタンスである。また、y軸202上に接続点を持つ、直線状導体301の等価インダクタンスをLl0で表す。式5および式6は、図3bに示すRFコイルユニット310の第一象限211の部分の等価回路410から導かれる。この等価回路410を図5に示す。等価回路410は、RFコイルユニット310の第一象限211部分を平面上に展開したものである。Cは、第一キャパシタ306の値である。また、弧状導体303のインダクタンスを411、直線状導体301のインダクタンスを412で示す。ここで、等価回路410は、図5の紙面の上下方向に対して対称であるため、仮想的な接地面413を直線状導体301の中点にとる。このとき、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてk番目の直線状導体301の接続点308と接地面413の間の電圧Vkは、キルヒホッフの法則から、式7で表される。ここで、Ikは、第一象限211において、y軸202に近い方からk番目のループ309に流れるループ電流312である。また、電圧Vk1と電圧Vkの差は、図5に示す等価回路410から、式8で表される。ここで、式7を式8に代入すると、式9が得られる。ループ電流312Ikは、式10で表わされる。Ik=Aexpjωtθk10また、Δθk=θk-θk-1であるため、隣接するループ309のループ電流312の比である、Ik1/Ik、および、Ik/Ik-1は、式11および式12で表される。Ik1/Ik=expjΔθk111Ik/Ik-1=expjΔθk12これらを用いて変形すると、式9は、式13で表される。ここで、Cは第一キャパシタ306の値であり、一定である。また、ωはコイルの共振角周波数であり、kによらず一定である。式13のkをk-1に置き換えた式と式13とを用いてΔθk1について解くと、式14が得られる。式14を、実部について解くと、上記式6を得る。また、式14を、虚部について解くと、式15が得られる。ここで、Ll0は、図3bに示す第二象限のy軸202に最も近い直線導体のインダクタンスであり、コイルの形状の対称性からLl2に等くなる。また、Δθ0についてもコイルの形状の対称性から、Δθ2に等しくなる。よって、Ll0=Ll2、Δθ0=Δθ2として、k=1の場合の式15を変形すると、k=1の場合の式5を得る。また、式15の右辺第2項に、式5のkをk-1とした場合の式を代入すると、式15は、式5と等価となる。また、LlN2は、図3bに示す第四象限のx軸201に最も近い直線状導体301のインダクタンスであり、コイルの形状の対称性からLlNに等しくなる。また、ΔθN2についてもコイルの形状の対称性から、ΔθNに等しくなる。よって、LlN2=LlN、ΔθN2=ΔθNとして、k=N1の場合の式15を変形すると、k=N1の場合の式5を得る。次に、式5および式6で用いられる、直線状導体301および楕円ループ状導体302弧状導体303の等価インダクタンスLlmおよびLrmの算出手法を説明する。直線状導体301の等価インダクタンスLlkは、直線状導体301の形状から求められる自己インダクタンスLlskおよび隣り合う直線状導体301との相互インダクタンスMlk、k-1、Mlk、k1の和として求められる。すなわち、式16で表される非特許文献4参照。Llk=LlskMlk、k-1Mlk、k116幅wk、長さlの直線状導体301の自己インダクタンスLlskは、式17で表される。また、相互インダクタンスMlk、k-1、Mlk、k1は、それぞれ、式18式19で表される。dk、k-1は、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてk番目とk-1番目の2本の直線状導体301の間の距離であり、式20で表される。また、φkは、式21で表される。また、dk、k1は、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてk番目とk1番目の2本の直線状導体301の間の距離であり、式22で表される。このように、等価インダクタンスLlkk=1、2、...、N1は、直線状導体301の寸法と楕円ループ状導体302の長軸aおよび短軸b、電気位相差Δθkk=1、2、...、N1により定まる。なお、式3と式5とから、隣接する2本の直線状導体301の等価インダクタンスLlkおよびLlk1とは、Llk>Llk1の関係を有する。従って、直線状導体301間の距離は、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに、すなわち、短軸方向から長軸方向に向かって増加する。また、直線状導体301の幅wkは、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに、すなわち、短軸方向から長軸方向に向かって増加する傾向を示す。また、弧状導体303の等価インダクタンスLrkは、次の式23で表される。ここで、lrkとwrはそれぞれ弧状導体303の長さと幅である。弧状導体303の長さlrkは、式24で表される。このように、弧状導体303の等価インダクタンスLrkk=1、2、...、N1は、弧状導体303の寸法と楕円ループ状導体の長軸aおよび短軸b、電気位相差Δθkk=1、2、...、N1により定まる。以上から、Δθkk=1、2、...、N1の値は、式2、式3、式4、式5および式6を解くことで求められる。なお、式5および式6は、式17から式24を用いて求められた直線状導体301の等価インダクタンスLlkと弧状導体303の等価インダクタンスLrkとを代入して解く。なお、式2および式3は、以下の理由から必須となる条件である。非特許文献4に開示される、キャパシタの値がそれぞれ異なる楕円型バードケージコイル910を図6に示す。このような楕円型バードケージコイル910では、その感度分布を均一な共振モードとするため、2本の直線状導体301と2つの弧状導体303とにより構成される各ループ309間の電気位相のシフト量電気位相差Δθが一定になるよう調整される。すなわち、Δθ1=Δθ2=Δθ3=Δθ4=π/8となるよう各キャパシタの値が調整される。図6に示す楕円型バードケージコイル910のサイズを、長軸直径300mm、短軸直径240mm、長さ300mmとし、この楕円型バードケージコイル910を、120MHzで感度分布が均一な共振モードとなるように調整した結果、図6に示す各キャパシタ906の値C1~C4は、C1=29pF、C2=26.3pF、C3=23.7pF、C4=21.2pFとなり、各キャパシタ906の値が、x軸201上から楕円ループ状導体302の周方向に反時計回りに向かって減少する傾向を示した。これは、電気位相差Δθが一定の場合は、キャパシタの値が同一にならないことを示す。図6に示す楕円型バードケージコイル910において、キャパシタ906の値を一定とするためには、電気位相差電気位相のシフト量が一定の条件を取り除く必要がある。例えば、全てのキャパシタ906の値をC1~C4の平均値に合わせるとすると、C1およびC2の値を低下させ、C3およびC4の値を増加させることが必要である。バードケージコイルでは、Ciが増加するとΔθiが減少し、Ciが低下するとΔθiが増加する傾向を示す。従って、キャパシタの値を一定とするためには、Δθ1<Δθ2<Δθ3<Δθ4の条件を満たすことが必要となる。すなわち、上記式2および式3の条件が必須となる。次に、直線状導体301が上記式1を満たすよう配置され、隣接する弧状導体303間の電気位相差Δθkが、上記式2、式3および式4を満たすよう、各構成要素が調整、決定されると、本実施形態のRFコイルユニット310が、第一キャパシタ306の値を一定としながらも、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振することを示す。非特許文献1で示されるように、N’本のラングを有するバードケージコイルが、感度分布が均一な共振モードで動作するとき、隣り合う2本のラング導体とその間のリング導体とで構成されるN’個のループのk番目のループに流れる電流は、以下の式25で表される。Ik=Aexpjωctθk25このとき、位相θkは、次の式26を満たす。ただし、θk>θk-1、θ0=θN’であり、ωcは磁気共鳴周波数の角周波数、Aはコイルの損失や給電電圧で決まる定数である。式25は、隣り合う2つのループの間で、流れる電流に、Δθk=θk-θk-1の位相差が生じることを示す。また、式26はリング導体上に沿って一周したときに、リング導体上に流れる電流の位相が360度変化することを示す。式26の条件は、楕円型バードケージコイルにおいても当てはまる。図3に示すRFコイルユニット310の各直線状導体301は、楕円ループ状導体302の長軸および短軸に対して、線対称の関係となるように配置される。形状の対称性から、図3bに示す第一象限211における楕円ループ状導体302上の電気位相の変化が90度であれば、リング導体楕円ループ状導体302上を1周して360度となり、感度分布が均一な共振モードとなる。第一象限211における、各ループ309に流れるループ電流312の位相差Δθの和は、式27で表される。なお、ループ電流312の位相差Δθは、隣り合うループ309の間に生じるものである。従って、両端の位相差y軸202を挟んで生じる位相差Δθ1およびx軸201を挟んで生じる位相差ΔθN1については、コイル形状の対称性から、半分の値を加算する。上記式27の左辺の第2項を、ΔθkΔθk1/2の和として変形すると、上記式4を得る。すなわち、本実施形態のRFコイルユニット310は、式4を満たすよう構成されているため、上述のように、第一象限211におけるN-1本の直線状導体301は、楕円ループ状導体302上の電気位相の変化が90度になる位置に接続されるといえる。従って、4N本の直線状導体301がリング導体楕円ループ状導体302上を1周して360度となる位置に配置されるため、本実施形態のRFコイルユニット310は、磁気共鳴周波数fcで共振時、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。以上のように、本実施形態のRFコイルユニット310では、隣接する2つのループ309に流れるループ電流312の電気位相差が、y軸202方向からx軸201方向に向かって増加するよう設定され、また、RFコイルユニット310の対称性から、電気位相差Δθkは、原点に対して点対称の位置にある2つの弧状導体303の間の電気位相差が180度となるよう設定される。次に、以上のように調整されたRFコイルユニット310が、送受信用RFコイル105として動作することを説明する。まず、シーケンサ119からの制御信号により、送受信切替器115は、高周波磁場発生器113からRFコイルユニット310に信号を伝送するように切り替えられる。高周波磁場発生器113から磁気共鳴周波数fcを搬送波成分とする高周波信号が送受信切替器115を通ってQDハイブリッドに送られると、QDハイブリッドは、一方の電気位相を90度シフトさせて高周波信号を2つに分配し、第一給電点304および第二給電点305にそれぞれ入力する。第一給電点304に磁気共鳴周波数fcを搬送波成分とする高周波信号が印加されると、RFコイルユニット310は共振状態となる。このとき、楕円ループ状導体302上に流れる高周波電流の電気位相の変化は、楕円ループ状導体302を1周して360度となる。2つの給電点第一給電点304および第二給電点305の間の電気位相差は75~105度であるため、一方の給電点に給電した場合、他方の給電点では、楕円ループ状導体302を流れる高周波電流の振幅が最小となる。よって、RFコイルユニット310の第一給電点304および第二給電点305には、互いに干渉することなく高周波信号が印加され、RFコイルユニット310は、コイル内部に回転磁界を照射する。回転磁界照射後、磁気共鳴信号が生じる。このとき、シーケンサ119からの制御信号により、送受信切替器115は受信器114に信号を伝送するように切り替えられる。相反定理により、RFコイルユニット310は、照射時と同様の感度分布を持って、磁気共鳴信号を検出する。検出された磁気共鳴信号は、第一給電点304および第二給電点305を通ってQDハイブリッドに送られ、一方の信号が90度シフトされて合成される。合成された信号は、送受信切替器115を通って受信器114に送られる。以上のようにRFコイルユニット310は、送受信用RFコイル105として動作する。以上説明したように、本実施形態によれば、楕円型バードケージコイルにおいて、直線状導体を、隣り合う2つの弧状導体間の電気位相差が、楕円ループ状導体の長軸から遠ざかるにつれて小さくなるよう配置する。また、直線状導体を、長軸と短軸との間の弧状導体間の電気位相差の合計が90度となるよう配置する。すなわち、楕円型バードケージコイルの対称性から、原点に対して点対称の位置にある2つの弧状導体の電気位相差が180度となるよう配置する。このように直線状導体を配置することにより、上述のように、本実施形態によれば、第一キャパシタの容量が同一であっても、磁気共鳴周波数fcで共振し、かつ、共振時にコイルの感度分布が均一な共振モードで共振する、楕円型バードケージコイルを実現できる。従って、本実施形態によれば、挿入するキャパシタの容量を同一とする楕円型バードケージコイルを提供することができる。これにより、楕円型バードケージコイルの製造時の手間や製造コスト、コイルの性能ばらつきの増大を低減することができる。なお、図3に示すRFコイルユニット310では、2本の直線状導体301がx軸201上に、2本の直線状導体301がy軸202上に、それぞれ配置される。しかし、直線状導体301の配置はこれに限らない。4N本の直線状導体301が、x軸201およびy軸202に対して対称に配置されればよい。図7に、直線状導体301がx軸201およびy軸202のいずれの軸上にも配置されないRFコイルユニット320の一例を示す。RFコイルユニット320においても、基本的に、各直線状導体301は、x軸201およびy軸202それぞれに線対称に配置され、x軸201およびy軸202で規定される各象限に、それぞれN本の直線状導体301が配置される。この場合も、第一キャパシタ306は、各弧状導体303に1つずつ配置され、その容量は同一とする。そして、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcでRFコイルユニット320が共振状態となるよう調整される。また、第一給電点304と第二給電点305とは、y軸202またはx軸201に対して線対称の位置であり、かつ、一方の給電点に給電したときに、他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置にそれぞれ配置される。第一象限211におけるN本の直線状導体301は、その接続点308が、図7aに示すように、y軸202となす角Φmm=1、2、...、Nが、以下の式28を満たすように配置される。ここで、Δθkは、第一象限211において、y軸202に近い方からk番目のループ309に流れるループ電流312の位相θkとk-1番目のループ309に流れるループ電流312の位相θk-1との差である電気位相差Δθk=θk-θk-1を表す。ただし、θ0は、第二象限の、y軸202と交差する弧状導体303に隣接するループ309に流れるループ電流312の位相とし、θNは、第四象限の、x軸201と交差する弧状導体303に隣接するループ309に流れるループ電流の位相とする。他の象限の直線状導体301は、上述のように、RFコイルユニット320全体として、x軸201およびy軸202に線対称に配置される。RFコイルユニット320では、電気位相差Δθkは、RFコイルユニット310同様、上記式2、式3、式29、式30および式31を満たすよう調整される。なお、コイルの形状の対称性から、y軸202と交差する弧状導体303によるループ309の、両側のループとの電気位相差Δθ1およびΔθ2は、等しくなる。ここで、kは、N1>k>1を満たす整数である。また、Lrmm=1、2、...、N1は、図7bに示す第一象限211において、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに数えてm番目の弧状導体303の等価インダクタンスであり、Llmm=1、2、...、Nは、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてm番目の直線状導体301の等価インダクタンスである。式30および式31は、図7bに示す第一象限211のRFコイルユニット320の等価回路420から導かれる得ることができる。この等価回路420を図8に示す。図8は、RFコイルユニット320の第一象限211部分を、平面上に展開して等価回路で表わした図である。Cは、第一キャパシタ306の値である。また、等価回路410は、図8の紙面の上下方向に対して対称であるため、仮想的な接地面413を直線状導体301の中点にとる。y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてk番目の直線状導体301の、接続点308と接地面413との間の電圧Vkは、キルヒホッフの法則から式32で表される。ここで、Ikは、第一象限211において、y軸202に近い方からk番目のループ309に流れるループ電流312である。また、電圧Vk1と電圧Vkとの差は、図8に示す等価回路420から、式33で表される。ここで、式32を式33に代入すると、式34が得られる。ここで、ループ電流312Ikは、式35で表される。Ik=Aexpjωtθk35また、Δθk=θk-θk-1であるため、Ik1/IkおよびIk/Ik-1は、以下の式36、式37で表される。Ik1/Ik=expjΔθk136Ik/Ik-1=expjΔθk37これらを用いて変形すると、式34は、次の式38で表される。ここで、Cは第一キャパシタ306の値であり、一定である。ωはコイルの共振角周波数であり、kによらず一定である。式38のkをk-1に置き換えた式と式38とを用いてΔθk1について解くと、式39が得られる。式39を、実部について解くと、式31を得る。また、式39を、虚部について解くと、次の式40が得られる。ここで、Ll0は、図7bに示す第二象限のy軸202に最も近い直線導体のインダクタンスであり、コイルの形状の対称性からLl1に等しくなる。また、Δθ0も、コイルの形状の対称性から、Δθ3に等しくなり、Δθ1もΔθ2に等しくなる。よって、Ll0=Ll1、Δθ0=Δθ3、Δθ1=Δθ2として、k=2の場合の式40を変形すると、k=2の場合の式30を得る。また、式40の右辺第2項に、式30のkをk-1とした場合の式を代入すると、式40は、式30と等価となる。次に、式30および式31で用いられる、直線状導体301および楕円ループ状導体302弧状導体303の等価インダクタンスLlmおよびLrm、の算出手法を説明する。RFコイルユニット320の直線状導体301の等価インダクタンスLlkは、RFコイルユニット310の場合と同様に、直線状導体301の形状から求められる自己インダクタンスLlskおよび隣り合う直線状導体301との相互インダクタンスMlk、k-1、Mlk、k1の和として求められる。すなわち、式16で表される。そして、幅wk、長さlの直線状導体301の自己インダクタンスLlsk、および、相互インダクタンスMlk、k-1、Mlk、k1は、式17から式22で表される。ただし、式20の変数φkは、式41で表される。このように、RFコイルユニット320においても、等価インダクタンスLlkk=1、2、...、Nは、直線状導体301の寸法と楕円ループ状導体の長軸aおよび短軸b、Δθkk=1、2、...、N1によって定まる。また、弧状導体303の等価インダクタンスLrkは、式23で表され、弧状導体303の長さlrkは、式24で表される。ただし、k=1の場合は、式42、k=N1の場合は、式43で表される。よって、RFコイルユニット320においても、弧状導体303の等価インダクタンスLrkk=1、2、...、N1は、弧状導体303の寸法と楕円ループ状導体の長軸aおよび短軸b、Δθkk=1、2、...、N1によって定まる。以上から、Δθkk=1、2、...、N1の値は、式2、式3および式29を満たし、Δθkk=1、2、...、N1を変数に持つ直線状導体301の等価インダクタンスLlkと弧状導体303の等価インダクタンスLrkとを式30および式31に代入して解くことで求められる。次に、上記構成を有するRFコイルユニット320が、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振することを示す。RFコイルユニット320においても、図3に示すRFコイルユニット310の場合と同様に、図7bに示す第一象限211における楕円ループ状導体302上の電気位相の変化が90度となれば、感度分布が均一な共振モードとなる。すなわち、第一象限211におけるループ309に流れるループ電流312の位相差Δθの和が90度となればよい。ループ電流の位相差Δθkは、隣り合うループ309の間に生じるため、位相差Δθkの和は、式29で表され、これは、第一象限211におけるループ309に流れるループ電流312の電気位相差Δθの和が90度であることを示す。よって、図7に示すRFコイルユニット320は、RFコイルユニット310の場合と同様に磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。また、図7に示すRFコイルユニット320は、x軸201およびy軸202に対して対称な位置に配置される直線状導体301を4N本備えるが、直線状導体301の本数はこれに限られない。例えば、2N本であってもよい。2N本の直線状導体301が、x軸201およびy軸202に対して対象に配置されればよい。図9に、x軸201およびy軸202に対して対称な位置に配置された、2N本の直線状導体301を備えるRFコイルユニット330を示す。図9では、N=9とし、y軸202上に直線状導体301が配置される場合を例にあげ、説明する。この場合も、第一キャパシタ306は、各弧状導体303に1つずつ配置され、その容量は同一とする。そして、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcでRFコイルユニット330が共振状態となるよう調整される。また、第一給電点304と第二給電点305とは、y軸202またはx軸201に対して線対称の位置であり、かつ、一方の給電点に給電したときに、他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置にそれぞれ配置される。第一象限211に配置されるN本の直線状導体301は、その接続点308が、図9aに示すように、y軸202となす角Φmm=1、2、...、[N/2]が、第一の実施形態のRFコイルユニット310の場合と同様に、式1を満たすように配置される。ここで、[N/2]は、N/2の整数部分を表す。他の象限の直線状導体301は、それぞれ、RFコイルユニット330全体として、x軸201およびy軸202に線対称に配置される。また、電気位相差Δθkの値は、上記式2、式3、式44、式5および式45を満たすよう調整される。ここで、kは、[N/2]2>k>0を満たす整数である。Lrm、Llmは、RFコイルユニット310同様、それぞれ、弧状導体303の等価インダクタンスおよび直線状導体301の等価インダクタンスである。式5および式45は、図9bに示す第一象限211のRFコイルユニット320の等価回路430から導かれる。この等価回路430を図10に示す。図10は、RFコイルユニット330の第一象限211部分を、平面上に展開して等価回路で表わした図である。Cは、第一キャパシタ306の値である。また、等価回路410は、図8の紙面の上下方向に対して対称であるため、仮想的な接地面413を直線状導体301の中点にとる。図10に示す等価回路430は、図5に示す等価回路410にループ309が一つ増加された以外は同様の回路構成である。したがって、キルヒホッフの法則から、図3に示すRFコイルユニット310の場合と同様に、式5および式6が導出される。ただし、図10に示す等価回路430においては、コイルの対称性から、k=[N/2]1においても成り立ち、式45となる図10ではN=9。直線状導体301の等価インダクタンスLlkおよび弧状導体303の等価インダクタンスLrkについても、RFコイルユニット310の場合と同様の式で表され、kの範囲が、[N/2]2>k>0となる。ただし、k=[N/2]1における弧状導体303の長さは、次の式46で表される。よって、直線状導体301の等価インダクタンスLlkおよび弧状導体303の等価インダクタンスLrkは、弧状導体303の寸法と楕円ループ状導体302の長軸aおよび短軸b、Δθkk=1、2、...、[N/2]1によって定まる。以上から、Δθkk=1、2、...、[N/2]1の値は、式2、式3および式44を満たし、Δθkk=1、2、...、[N/2]1を変数に持つ直線状導体301の等価インダクタンスLlkと弧状導体303の等価インダクタンスLrkとを式5と式45に代入して解くことで求められる。次に、上記構成を有するRFコイルユニット330が、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振することを示す。RFコイルユニット330においても、図3に示すRFコイルユニット310と同様に、図9bに示す第一象限211における楕円ループ状導体302上の電気位相の変化が90度となれば、感度分布が均一な共振モードとなる。すなわち、第一象限211におけるループ309に流れるループ電流312の位相差Δθの和が90度となればよい。ループ電流312の位相差Δθkは、隣り合うループ309の間に生じるため、図9bにおけるy軸202上で生じる位相差Δθkとして、コイルの形状の対称性から半分の値を加算する。その結果、位相差Δθkの和は、次の式47で表される。式47をΔθkΔθk1/2の和として変形すると、式44となる。これは、第一象限211におけるループ309に流れるループ電流312の電気位相差Δθの和が90度であることを示す。よって、RFコイルユニット330は、RFコイルユニット310の場合と同様に磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。また、RFコイルユニット310、RFコイルユニット320、RFコイルユニット330では、第一キャパシタ306が弧状導体303上に配置されているが、第一キャパシタ306の配置もこれに限らない。第一キャパシタ306は、直線状導体301の上に配置されても良い。図11に、直線状導体301上に第一キャパシタ306を配置したRFコイルユニット340を示す。ここでは、直線状導体301が、RFコイルユニット310と同様の配置を有する場合を例にあげて説明する。従って、図11に示すRFコイルユニット340は、第一キャパシタ306が直線状導体301上に配置される点および給電点の配置以外は、図3に示すRFコイルユニット310と同じ構造を有する。第一キャパシタ306の容量は、全て同一であり、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcでRFコイルユニット340が共振状態となるよう調整される。第一給電点304と第二給電点305とは、RFコイルユニット310同様、y軸202またはx軸201に対して線対称の位置であり、かつ、一方の給電点に給電した時に、他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置にそれぞれ配置される。ただし、配置位置は、弧状導体303上ではなく、直線状導体301上である。例えば、RFコイルユニット340では、具体的には、図11aおよび図11bに示すように、y軸202に対して線対称の関係にあり、かつ、互いの電気位相の差が75~105度の範囲にある、2つの直線状導体301上の第一キャパシタ306にそれぞれ接続される。RFコイルユニット340では、隣接するループ309間の電気位相差Δθkの値は、RFコイルユニット310同様、式2、式3、および式4と、以下の式48および式49を満たすよう調整される。ここで、kは、N1>k>0を満たす整数であり、k’は、N>k’>0を満たす整数である。また、Lrmm=1、2、...、Nは、図3bに示す第一象限211において、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに数えてm番目の弧状導体303の等価インダクタンスであり、Llmm=1、2、...、N1は、y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてm番目の直線状導体301の等価インダクタンスである。また、y軸202上に接続点308を持つ、直線状導体301の等価インダクタンスをLl0で表す。上記式48および式49は、図11bに示すRFコイルユニット340の等価回路440から導かれる。この等価回路440を図12に示す。等価回路440では、容量Cの第一キャパシタ306を、容量2Cの2つのキャパシタが直列接続されたものとみなす。これにより、等価回路440は、図12の紙面の上下方向に対称とみなせるため、仮想的な接地面413を、直線状導体301の中点にとる。y軸202上から楕円ループ状導体302に周方向に時計回りに数えてk番目の直線状導体301の接続点308と接地面413との間の電圧Vkは、キルヒホッフの法則から、式50で表される。ここで、Ikは、第一象限211において、y軸202に近い方からk番目のループ309に流れるループ電流312である。また、電圧Vk1と電圧Vkの差は、図12に示す等価回路440から、式51で表される。式50と式51とから、式52が得られる。式52を、実部について解くと、式49が得られ、虚部について解くと式48が得られる。RFコイルユニット340においても、直線状導体301の等価インダクタンスLlkおよび弧状導体303の等価インダクタンスLrkは、RFコイルユニット310と同様に式17から式24を用いて求められる。以上から、各電気位相差Δθkk=1、2、...、N1の値は、式2、式3および式4を満たし、電気位相差Δθkk=1、2、...、N1を変数に持つ直線状導体301の等価インダクタンスLlkと弧状導体303の等価インダクタンスLrkとを式48および式49に代入して解くことで求められる。RFコイルユニット340も、RFコイルユニット310同様、式4を満たすため、直線状導体301が、電気位相差の変化が楕円ループ状導体302上を1周して360度となる位置に配置されるため、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。なお、ここでは、RFコイルユニット310の構成を基礎に第一キャパシタ306が直線状導体301の上に配置されるRFコイルユニット340を説明したが、直線状導体301の本数、配置は、上述のようにこれに限られない。直線状導体301は2N本であってもよく、2N本の直線状導体301がx軸201およびy軸202に対して対称に配置されればよい。また、キャパシタは、弧状導体303および直線状導体301のいずれか一方だけでなく、両方に配置してもよい。この場合も、キャパシタは、各弧状導体303および直線状導体301に、それぞれ1つずつ配置され、その容量は、弧状導体303および直線状導体301毎に、すなわち、配置される導体種毎に、同一とする。そして、送受信用RFコイル105で用いる磁気共鳴周波数fcでRFコイルユニットが共振状態となるよう調整される。RFコイルユニットの構成は上記RFコイルユニット310、320、330のいずれであってもよいが、ここでは、RFコイルユニット310を例にあげて説明する。例えば、弧状導体303上に配置するキャパシタを第一キャパシタ306とし、直線状導体301上に配置するキャパシタを第二キャパシタ307とする。また、第一キャパシタの容量をC、第二キャパシタ307の値をC2とする。第二キャパシタ307も、第一キャパシタ306同様、複数のキャパシタにより構成されていてもよい。この場合、これらのキャパシタの合成容量を、第二キャパシタ307の容量とする。なお、第二キャパシタ307を備える直線状導体301のインダクタンスLlk’は、式53で表される。従って、図5に示す等価回路410のLlkの代わりにLlk’を用い、電気位相差Δθkk=1、2、...、N1の値を求める。このように、各ループ309の電気位相差Δθkk=1、2、...、N1を決定することにより、第一キャパシタ306および第二キャパシタ307の値は、それぞれ場所によらず一定とすることができる。なお、本実施形態では、RFコイルユニット310が給電点を2つ備える場合第一給電点304および第二給電点305を例にあげて説明したが、RFコイルユニット310は、給電点を4つ第一給電点304、第二給電点305、第三給電点、第四給電点備えてもよい。このとき、第三給電点は、中心軸311に対して第一給電点304と点対称の位置の第一キャパシタ306に配置され、第四給電点は、中心軸311に対して第二給電点305と点対称の位置の第一キャパシタ306に配置される。よって、4つの給電点は、楕円ループ状導体132の周方向に隣り合う2つの給電点において、一方の給電点に給電したときに他方の給電点に流れる高周波電流の振幅が最小となる位置に配置される。また、第一給電点304と第三給電点とは、同軸ケーブルを介して高周波合成器に接続されてQDハイブリッドに接続され、第二給電点305と第四給電点とは、同軸ケーブルを介して高周波合成器に接続されてQDハイブリッドに接続される。また、第三給電点と高周波合成器との間および第四給電点と高周波合成器との間に信号の位相を180度シフトさせる位相シフト回路がそれぞれ挿入される。これにより、第一給電点304と第三給電点において位相差が180度となり、第一給電点304と第三給電点から同位相の高周波信号がコイルに給電される。第二給電点305と第四給電点についても同様に位相差が180度となり、第一給電点304と第三給電点から同位相の高周波信号がコイルに給電される。よって、RFコイルユニット310の共振状態は、給電点が2つの場合と同一となる。従って、給電点が4つの場合においても、RFコイルユニット310は、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。<<第二の実施形態>>次に、本発明を適用する第二の実施形態について説明する。本実施形態のMRI装置は基本的に第一の実施形態と同様である。第一の実施形態では、高周波磁場の送信と磁気共鳴信号の受信とを行う送受信用RFコイルを用いる。一方、本実施形態では、高周波磁場の送信を行う送信用RFコイルと磁気共鳴信号の受信を行う受信用RFコイルとが別個に設けられる。以下、本実施形態について、第一の実施形態と異なる構成を中心に説明する。なお、本実施形態においても、水平磁場方式のマグネット101が発生する静磁場140の向きを、z軸方向とする座標系200を用いる。図13は、本実施形態のMRI装置110の概略構成を示すブロック図である。本実施形態のMRI装置110は、水平磁場方式のマグネット101と、傾斜磁場コイル102と、静磁場均一度を調整するためのシムコイル106と、シーケンサ119と、高周波磁場を発生する送信用RFコイル103と、被検体150の近くに配置され被検体150から発生するRF信号を受信する受信用RFコイル104と、傾斜磁場電源112と、シム電源116と、送受信切替器115と、高周波磁場発生器113と、受信器114と、磁気結合防止回路駆動装置117と、記憶媒体122と、計算機120と、表示装置121と、テーブル130と、を備える。傾斜磁場コイル102およびシムコイル106とは、それぞれ傾斜磁場電源112およびシム電源116に接続される。送信用RFコイル103は、送受信切替器115に接続され、送受信切替器115は高周波磁場発生器113と受信器114に接続される。受信用RFコイル104は受信器114に接続される。磁気結合防止回路駆動装置117は、送信用RFコイル103および受信用RFコイル104間の磁気結合を防止する。磁気結合防止回路駆動装置117は、送信用RFコイル103および受信用RFコイル104に接続され、両コイルの動作/非動作を切り替える磁気結合防止信号を、シーケンサ119からの命令に従って、それぞれに出力する。磁気結合防止回路駆動装置117は、高周波磁場が送信用RFコイル103を通じて被検体150に印加される時には、受信用RFコイル104に磁気結合防止信号を送信する。磁気結合防止信号を受け、受信用RFコイル104は開放状態となり、非動作状態となる。これにより、送信用RFコイル103との磁気結合が避けられる。また、磁気結合防止回路駆動装置117は、被検体150から発生した磁気共鳴信号RF信号を受信用RFコイル104が受波するときは、送信用RFコイル103に磁気結合防止信号を送信する。磁気結合防止信号を受け、送信用RFコイル103は開放状態となり非動作状態となる。これにより、受信用RFコイル104との磁気結合を防止する。本実施形態のMRI装置110の、その他の構成及び動作は第一の実施形態のMRI装置と同様である。次に、本実施形態の送信用RFコイル103及び受信用RFコイル104について説明する。まず、本実施形態の送信用RFコイル103について説明する。ここでは、送信用RFコイル103として、図14に示すRFコイルユニット350を用いる場合を例にあげて説明する。図14aは、RFコイルユニット350の斜視図であり、図14bは、RFコイルユニット350を中心軸311の方向から見た図である。これらの図に示すように、本実施形態のRFコイルユニット350は、基本的に、第一の実施形態のRFコイルユニット310と同様の構成を有する。ただし、本実施形態のRFコイルユニット350は、さらに、楕円筒状RFシールド351と、磁気結合防止回路360とを備える。磁気結合防止回路360は、直線状導体301に挿入される。RFコイルユニット350は、RFコイルユニット310同様、中心軸311がz軸方向、楕円ループ状導体302の長軸方向がx軸201方向、短軸がy軸202方向となるよう配置される。楕円筒状RFシールド351は、楕円ループ状導体302の外側に、中心軸311を共有し、楕円ループ状導体302と楕円筒状RFシールド351との距離が、楕円ループ状導体302の周方向に対して、一定となるよう配置される。楕円ループ状導体302と楕円筒状RFシールド351との間の距離をdgとする。本実施形態においても、RFコイルユニット350を、同一容量の複数の第一キャパシタ306により、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振させる。このため、第一の実施形態のRFコイルユニット310同様、4N本の直線状導体301のうち、第一象限211に配置されるN-1本の直線状導体301を、その接続点が上記式1を満たすよう配置する。また、他の各象限の直線状導体301は、それぞれ、y軸202およびx軸201に線対称に配置される。このとき、各ループ309間の電気位相差Δθkは、上記式2、式3、式4、式5および式6を満たすよう調整される。ただし、RFコイルユニット350では、楕円筒状RFシールド351によって、直線状導体301の自己インダクタンスLlskおよび弧状導体303の等価インダクタンスLrkの値が変化する。直線状導体301はマイクロストリップラインとみなすことができるため、マイクロストリップラインのインダクタンス計算に用いられる近似式の一つを用いると、楕円筒状RFシールド351が配置されたときの、直線状導体301の自己インダクタンスLlsskは、以下の式54または式55で表される。ここで、wkは直線状導体301の幅、lは、直線状導体301の長さである。また、弧状導体303の等価インダクタンスLrkについても同様に、楕円筒状RFシールド351が配置されたときの、弧状導体303の等価インダクタンスLrskは、以下の式56または式57で表される。ここで、wrは弧状導体303の幅であり、lrkは弧状導体303の長さである。各電気位相差Δθkk=1、2、...、N1の値は、式2、式3、式4、式5および式6を、解くことで求められる。このとき、直線状導体301の自己インダクタンスLlskの代わりにLlsskを、弧状導体303の等価インダクタンスLrkの代わりにLrskを、それぞれ用い、式5および式6を解く。本実施形態のRFコイルユニット350も、RFコイルユニット310同様、式4を満たすため、直線状導体301が、電気位相差の変化が楕円ループ状導体302上を1周して360度となる位置に配置される。従って、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。従って、本実施形態のRFコイルユニット310は、同一容量の複数の第一キャパシタ306により、磁気共鳴周波数fcで共振状態となり、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。次に、RFコイルユニット350に挿入される磁気結合防止回路360について説明する。図15aおよび図15bは、RFコイルユニット350に挿入される磁気結合防止回路360の詳細を説明するための図である。図15aに示すように、磁気結合防止回路360は、PINダイオード361とPINダイオード361の両端に接続される制御線362とを備える。PINダイオード361は、ダイオードの順方向に流れる直流電流の値が一定値以上で概ね導通状態となる特性を持ち、直流電流によりオン/オフ制御がなされる。PINダイオード361は、その両端に接続される制御線362により、高周波信号を電気的に絶縁するチョークコイル363を介して、磁気結合防止回路駆動装置117の出力端子に接続される。磁気結合防止回路駆動装置117からの制御電流364により、PINダイオード361をオン/オフ制御することで、磁気結合防止回路360は、高周波磁場を照射するときには、RFコイルユニット350を送信用RFコイルとして機能させ、高周波信号を受信するときには、RFコイルユニット350を高インピーダンス化し、受信用RFコイルとの干渉を防止する。本動作の詳細については後述する。次に、本実施形態の受信用RFコイル104について説明する。実施形態では、受信用RFコイル104として、図16に示す表面コイル510を用いる場合を例にあげて説明する。図16aは、表面コイル510の構成を示す図であり、図16bは、表面コイル510に挿入される磁気結合防止回路520の詳細と磁気結合防止回路駆動装置117との接続関係を説明するための図である。図16aに示すように、表面コイル510は、ループ導体511と、キャパシタ512と、マッチング用キャパシタ513と、磁気結合防止回路520と、コモンモードノイズを除去するバラン514と、を備える。キャパシタ512と、マッチング用キャパシタ513と、磁気結合防止回路520とはループ導体511に挿入される。バラン514は、マッチング用キャパシタ513の両端に設けられる配線を介してループ導体511に接続される。バラン514の出力は、プリアンプ図不示に接続され、同軸ケーブルを介して受信器114に接続される。磁気結合防止回路520は、図16bに示すように、インダクタ521とPINダイオード522とが直列接続された回路と、その回路に並列に接続されたキャパシタ512と、を備える。PINダイオード522は、ダイオードの順方向に流れる直流電流の値が一定値以上で概ね導通状態となる特性を持ち、直流電流によりオン/オフ制御がなされる。PINダイオード522の両端は、チョークコイル363を介して、磁気結合防止回路駆動装置117の出力端子に接続される。PINダイオード522は、磁気結合防止回路駆動装置117からの制御電流364によりオン/オフ制御され、高周波信号受信時には、表面コイル510を受信用RFコイルとして機能させ、高周波磁場送信時には、表面コイル510を高インピーダンス化し、送信用RFコイル103と干渉しないよう制御する。本動作の詳細については後述する。キャパシタ512とキャパシタ523とマッチング用キャパシタ513とは、表面コイル510が、本実施形態のMRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振し、マッチング用キャパシタ513の両端から見たコイルのインピーダンスが所定の値となるように調整される。また、磁気結合防止回路520は、PINダイオード522がオンの場合に、インダクタ522とキャパシタ523とがMRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振するよう調整される。次に、図13から図16を用いて、RFコイルユニット350が送信用RFコイル103として動作し、表面コイル510が受信用RFコイル104として動作することを説明する。まず、高周波磁場発生器113より高周波磁場を照射するための高周波信号を印加する直前に、磁気結合防止回路駆動装置117は、RFコイルユニット350の磁気結合防止回路360のPINダイオード522および表面コイル510の磁気結合防止回路520のPINダイオード522がオンとなるように直流の制御電流364を印加する。RFコイルユニット350では、PINダイオード361に流れる制御電流364により、全てのPINダイオード361はオンとなる。RFコイルユニット350のPINダイオード361が全てオンの場合、PINダイオード361が導通状態となるため、RFコイルユニット350は、動作可能な状態となる。このとき、RFコイルユニット350は、図3に示すRFコイルユニット310の場合と同様に、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。一方、表面コイル510では、制御電流364によりPINダイオード522がオンとなり、磁気結合防止回路520は、インダクタ521とキャパシタ523とで構成される並列共振回路となる。この並列共振回路は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で高インピーダンスとなり、表面コイル510のループ導体511は概ね開放状態となる。その結果、表面コイル510は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振せず、ループ導体511にはほとんど電流が流れない。従って、RFコイルユニット350と表面コイル510との磁気結合は生じないため、RFコイルユニット350は、磁気結合による共振周波数の移動やコイルのQ値の低下無しに、高周波磁場を被検体150に照射できる。磁気結合防止回路駆動装置117による制御電流364の印加後、高周波磁場発生器113によって高周波信号が印加される。このとき、送受信切替器115は、高周波信号を送信用RFコイル103に伝送するように切り替えられ、高周波信号が第一給電点304と第二給電点305にそれぞれ入力される。RFコイルユニット350は、PINダイオード361が全てオンの場合、RFコイルユニット310と同様に動作するため、第一の実施形態の場合と同様に、RFコイルユニット350は、直交する2方向の高周波磁場の一方の位相を90度シフトさせて照射するQD照射方式と同様の方法で被検体150に高周波磁場を照射する。高周波磁場を照射した後、被検体150から発せられる磁気共鳴信号を受信するため、磁気結合防止回路駆動装置117は、RFコイルユニット350の磁気結合防止回路360のPINダイオード361および表面コイル510の磁気結合防止回路520のPINダイオード361がオフとなるように制御電流364の値を0に設定する。制御電流364の値が0となると、RFコイルユニット350のPINダイオード361がオフになり高抵抗状態となる。その結果、RFコイルユニット350の導体にはほとんど電流が流れず、RFコイルユニット350は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振せず、磁界もほとんど発生しない。一方、表面コイル510では、PINダイオード522はオフとなり、磁気結合防止回路520はキャパシタ523として動作する。その結果、表面コイル510は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振する。従って、被検体150から発せられる磁気共鳴信号を受信する際、表面コイル510とRFコイルユニット350との磁気結合が無くなり、表面コイル510は、磁気結合による共振周波数の移動やコイルのQ値の低下無しに、磁気共鳴信号を高感度に受信することができる。表面コイル510で受信した信号は、プリアンプで増幅され、受信器114に送られる。以上説明したように、図11に示すRFコイルユニット350は、送信用RFコイル103として動作し、図13に示す表面コイル510は受信用RFコイル104として動作する。以上のように、本実施形態によれば、高周波磁場印加時に表面コイル510を高インピーダンス化し、磁気共鳴信号の受信時にRFコイルユニット350を高インピーダンス化することにより、磁気共鳴周波数で共振する送信用RFコイル103と受信用RFコイル104との磁気結合を防止することができ、かつ、送信用RFコイル103としてキャパシタの容量が同一となる楕円型バードケージコイルを提供できる。よって、楕円型バードケージコイルの製造時の手間や製造コスト、コイルの性能ばらつきの増大を低減することができる。なお、楕円筒状RFシールド351の形状は上記態様に限られない。例えば、楕円筒状RFシールド351と楕円ループ状導体302との距離が、楕円ループ状導体302とy軸202との交点からx軸201との交点に向かって、短くなるような形状でもよい。この場合のRFコイルユニット370の一例を、図17aおよび図17bに示す。この場合も、上記RFコイルユニット350同様、各ループ309間の電気位相差Δθkは、上記式2、式3、式4、式5および式6を満たすよう調整する。ただし、図17bに示すように、楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに数えてy軸202からk番目の直線状導体301と楕円筒状RFシールド351との距離をdlk、図17bに示す第一象限211において、y軸202上から楕円ループ状導体302の周方向に時計回りに数えてk番目の弧状導体303と楕円筒状RFシールド351との平均距離をdrkとすると、楕円筒状RFシールド351が配置されたときの、直線状導体301の自己インダクタンスLlsskは、式58または式59で表される。ここで、wkは直線状導体301の幅、lは直線状導体301の長さである。弧状導体303の等価インダクタンスLrkについても同様に、楕円筒状RFシールド351が配置されたときの、弧状導体303の等価インダクタンスは、式60、または、式61で表される。ここで、wrは弧状導体303の幅、lrkは弧状導体303の長さである。各電気位相差Δθkk=1、2、...、N1の値は、式2、式3、式4、式5および式6を、解くことで求められる。このとき、直線状導体301の自己インダクタンスLlskの代わりにLlsskを、弧状導体303の等価インダクタンスLrkの代わりにLrskを、それぞれ用い、式5および式6を解く。なお、RFコイルユニット350は、4N本の直線状導体301を備え、その中の4本の直線状導体301がx軸201およびy軸202上に配置される。しかし、直線状導体301の配置はこれに限られない。第一の実施形態同様、4N本の直線状導体が、x軸201およびy軸202に対して対称に配置されていればよい。また、直線状導体301の本数もこれに限られない。第一の実施形態同様、x軸201およびy軸202に対して対称に配置される2N本であってもよい。また、本実施形態のRFコイルユニット350では、磁気結合防止回路360にPINダイオード361を用いているが、PINダイオード361の代わりに図15bに示すクロスダイオード365を用いてもよい。この場合、磁気結合防止回路駆動装置117は備えなくてもよい。クロスダイオード365は、RFコイルユニット350に印加される高周波信号によりオンとなり導通状態となる。この高周波信号が印加されなくなるとオフとなり高抵抗の状態となる。この動作はPINダイオード361の動作と同じであり、クロスダイオード365を用いることで、磁気結合防止回路駆動装置117による制御を行わなくとも、RFコイルユニット350は、表面コイル510と磁気結合を生じることなく、送信用RFコイル103として動作する。また、第一の実施形態同様、RFコイルユニット350も、弧状導体303に挿入される第一キャパシタ306に加えて、直線状導体301に第二キャパシタ307を挿入してもよい。このとき、第二キャパシタ307の値をC2とすると、第二キャパシタ307を含む直線状導体301のインダクタンスLlk’は、式52で表される。よって、Llkの代わりにLlk’として、Δθkk=1、2、...、N1の値を求めればよい。従って、第一キャパシタ306と第二キャパシタ307の値は、それぞれ場所によらず一定とすることができる。なお、本実施形態では、RFコイルユニット350を送信用RFコイル103として、表面コイル510を受信コイル108として動作する場合を例にあげて説明しているがこれに限られない。例えば、RFコイルユニット350を送信用RFコイル103および受信用RFコイル104の両方に用いても良い。送信用RFコイル103を送信用および受信用の両方に用いる場合の動作を以下に示す。まず、高周波磁場発生器113より高周波磁場を照射するための高周波信号を印加する直前に、磁気結合防止回路駆動装置117は、RFコイルユニット350のPINダイオード361および表面コイル510のPINダイオード522がオンとなるように直流の制御電流364を印加する。RFコイルユニット350では、PINダイオード361に制御電流364が流れ、全てのPINダイオード361はオンとなる。RFコイルユニット350のPINダイオード361が全てオンの場合、PINダイオード361が導通状態となるため、RFコイルユニット350は、動作可能な状態となる。このとき、RFコイルユニット350は、図3に示すRFコイルユニット310の場合と同様に、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。一方、表面コイル510では、制御電流364によりPINダイオード522がオンとなり、磁気結合防止回路520は、インダクタ521とキャパシタ523とで構成される並列共振回路となる。この並列共振回路は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で高インピーダンスとなり、表面コイル510のループ導体511は概ね開放状態となる。その結果、表面コイル510は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振せず、ループ導体511にはほとんど電流が流れない。従って、RFコイルユニット350と表面コイル510との磁気結合は生じないため、RFコイルユニット350は、磁気結合による共振周波数の移動やコイルのQ値の低下無しに、高周波磁場を被検体150に照射できる。磁気結合防止回路駆動装置117による制御電流364の印加後、高周波磁場発生器113によって高周波信号が印加される。このとき、送受信切替器115は、高周波信号を送信用RFコイル103に伝送するよう切り替えられ、高周波信号が第一給電点304と第二給電点305とにそれぞれ入力される。RFコイルユニット350は、PINダイオード361が全てオンの場合、RFコイルユニット310と同様に動作するため、第一の実施形態の場合と同様に、RFコイルユニット350は、直交する2方向の高周波磁場の一方の位相を90度シフトさせて照射するQD照射方式と同様の方法で被検体150に高周波磁場を照射する。高周波磁場を照射した後、被検体150から発せられる磁気共鳴信号をRFコイルユニット350で受信するため、磁気結合防止回路駆動装置117は、RFコイルユニット350のPINダイオード361および表面コイル510のPINダイオード522がオンとなるように制御電流364の値を設定する。RFコイルユニット350では、PINダイオード361に流れる制御電流364により全てのPINダイオード361はオンとなる。RFコイルユニット350のPINダイオード361が全てオンの場合、PINダイオード361が導通状態となるため、RFコイルユニット350は、動作可能な状態となる。このとき、RFコイルユニット350は、RFコイルユニット310と同様に、コイルの感度分布が均一な共振モードで共振する。一方、表面コイル510では、制御電流364によりPINダイオード522がオンとなり、磁気結合防止回路520は、インダクタ521とキャパシタ523とで構成される並列共振回路となる。この並列共振回路は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で高インピーダンスとなり、表面コイル510のループ導体511は概ね開放状態となる。その結果、表面コイル510は、MRI装置110で設定されている磁気共鳴周波数で共振せず、ループ導体511にはほとんど電流が流れない。従って、被検体150から発せられる磁気共鳴信号を受信する際、表面コイル510とRFコイルユニット350との磁気結合が無くなり、RFコイルユニット350は、磁気結合による共振周波数の移動やコイルのQ値の低下無しに、磁気共鳴信号を高感度に受信することができる。RFコイルユニット350で受信した信号は、送受信切替器115により受信器114に送られる。以上説明したように、RFコイルユニット350は、送信用RFコイル103および受信用RFコイル104として動作することが示された。以上説明したように、本実施形態によれば、磁気結合防止回路駆動装置117の制御電流を切り替えることにより、RFコイルユニット350を、送信用RFコイル103のみとして用いたり、送信用RFコイル103および受信用RFコイル104として用いたりすることが可能であり、受信用コイルの選択自由度が増加する。従って、本実施形態によれば、リング導体に配置されるキャパシタの合成容量値を、配置位置によらず、一定にすることができる。また、ラング導体に配置されるキャパシタの合成容量を、配置位置によらず、一定にすることができる。従って、楕円型バードケージコイルの製造時の手間や製造コスト、コイル性能のばらつきを低減することができる。なお、第一の実施形態のRFコイルユニット310についても、RFシールド351を備えてもよい。