"第1および第2の光導波路を互いに近接させて構成した第1、第2、第3の方向性結合器を備えた導波型光カプラであって、前記第1、第2、第3の方向性結合器の結合率をそれぞれ、sin2θ1、sin2θ2、sin2θ3とし、前記第1の方向性結合器と前記第2の方向性結合器とを連結する第1のアーム部において、前記第1の光導波路の前記第2の光導波路に対する光路長差をS12とし、前記第2の方向性結合器と前記第3の方向性結合器とを連結する第2のアーム部において、前記第1の光導波路の前記第2の光導波路に対する光路長差をS23とし、前記導波型光カプラの動作波長帯域の最短波長をλMINとし、最長波長をλMAXとしたとき、前記動作波長帯域内において前記導波型光カプラの結合率の変化が小さくなるように、0<S23<λMIN/2<S12<λMAX/21であり、λ1=S12S23となる波長をλ1とすると、|1-λ1/λMIN|≦0.12であり、λ12=2S12となる波長をλ12とし、θ2=0.5πとなる波長をλ2とすると、|1-λ12λ2/2/λMAX|≦0.13であり、前記動作波長帯域内において、|θ1-θ2θ3|≦0.1π4となるように、θ1、θ2、θ3、S12、S23が決められていることを特徴とする導波型光カプラ。前記動作波長帯域内において前記導波型光カプラの平均結合率をC0とすると、前記波長λ12において、C12=sin22θ3cos2πS23/λ125|1-C12/C0|≦0.16であり、前記波長λ2において、C2=cos2θ1-θ3sin2{πS12-S23/λ2}7|1-C2/C0|≦0.28であることを特徴とする請求項1に記載の導波型光カプラ。λMAX/λMIN<1.5であり、前記動作波長帯域内における導波型光カプラの平均結合率C0が0.01から0.6の範囲において、前記動作波長帯域内の任意の波長における導波型光カプラの結合率Cは、|C-C0|<0.019となることを特徴とする請求項1または2に記載の導波型光カプラ。前記動作波長帯域には、波長1.25μmから波長1.65μmの帯域が含まれることを特徴とする請求項1、2または3に記載の導波型光カプラ。特許文献1で開示されている2つの方向性結合器で構成された導波型光カプラの結合率波長特性は、波長に対して3次関数的であり、光通信システムで使用される1.25μmから1.65μmの広い波長帯域で結合率の変動を±0.01よりも小さくすることが困難である。これを克服するために、特許文献2で開示されているように、方向性結合器とアーム部の段数を増やすと、選択できるパラメータが増えるので、理論的には、所望の結合率波長特性を有する導波型光カプラが得られると推測できる。しかしながら、広い波長帯域で波長依存性の小さい結合率を実現する適正なパラメータは明らかにはなっていない。また、実際には光導波路、光回路構造には、損失、製造誤差が発生するので、方向性結合器の段数が多いほど導波型光カプラの損失は大きくなり、製造誤差の影響を受けやすくなり、さらに光カプラの回路が長くなる。そのため方向性結合器の段数は少ないほうが望ましいとも言える。特許文献1においては、3つの方向性結合器で構成した導波型光カプラの実施例が示されているが、2つの方向性結合器で構成した導波型光カプラと比較して、結合率の波長依存性が緩和されていることが明示されていない。特許文献3には、3つの方向性結合器で構成された広波長帯域光カプラブロードバンドスプリッタが開示されている。特許文献3によると、光カプラを前後に、非平衡コンポーネントと平衡コンポーネントの2つに分けている。非平衡コンポーネントまたは、クロスオーバーコンポーネントは、動作波長帯域中のある波長λ0付近で16dBより大きいパワー分配比を有する。平衡コンポーネントまたは、混合コンポーネントは、λ0付近で±1dB以下のパワー分配比を有する。このような構成により、広い波長帯域で結合率変動を小さくできる。どちらか一方のコンポーネントを方向性結合器とし、もう一方を2つの方向性結合器で構成したマッハツェンダ干渉計として構成できる。特許文献3の構成の特徴の一つとして、2つのコンポーネントを接続するアーム部の光路長差を、動作波長帯域の最短波長より著しく長くすることが挙げられている。しかしながら、このような長い光路長差のアーム部を形成すると、光カプラの回路長が長くなり、その結果、作製誤差の影響を受けやすくなるという課題が生じる。また、生産性の観点から光カプラの回路長は短いほうが望ましい。本発明の目的は、マッハツェンダ干渉計のアーム部の光路長差を短くして、光カプラの回路長を短くし、広い波長帯域で結合率の波長依存性の小さい導波型光カプラを提供することにある。本発明は、このような目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、第1および第2の光導波路を互いに近接させて構成した第1、第2、第3の方向性結合器を備えた導波型光カプラであって、前記第1、第2、第3の方向性結合器の結合率をそれぞれ、sin2θ1、sin2θ2、sin2θ3とし、前記第1の方向性結合器と前記第2の方向性結合器とを連結する第1のアーム部において、前記第1の光導波路の前記第2の光導波路に対する光路長差をS12とし、前記第2の方向性結合器と前記第3の方向性結合器とを連結する第2のアーム部において、前記第1の光導波路の前記第2の光導波路に対する光路長差をS23とし、前記導波型光カプラの動作波長帯域の最短波長をλMINとし、最長波長をλMAXとしたとき、前記動作波長帯域内において前記導波型光カプラの結合率の変化が小さくなるように、0<S23<λMIN/2<S12<λMAX/21であり、λ1=S12S23となる波長をλ1とすると、|1-λ1/λMIN|≦0.12であり、λ12=2S12となる波長をλ12とし、θ2=0.5πとなる波長をλ2とすると、|1-λ12λ2/2/λMAX|≦0.13であり、前記動作波長帯域内において、|θ1-θ2θ3|≦0.1π4となるように、θ1、θ2、θ3、S12、S23が決められていることを特徴とする。また、前記動作波長帯域内において前記導波型光カプラの平均結合率をC0とすると、前記波長λ12において、C12=sin22θ3cos2πS23/λ125|1-C12/C0|≦0.16であり、前記波長λ2において、C2=cos2θ1-θ3sin2{πS12-S23/λ2}7|1-C2/C0|≦0.28であることを特徴とする。さらに、λMAX/λMIN<1.5であり、前記動作波長帯域内における導波型光カプラの平均結合率C0が0.01から0.6の範囲において、前記動作波長帯域内の任意の波長における導波型光カプラの結合率Cは、|C-C0|<0.019となることを特徴とする。さらにまた、前記動作波長帯域には、波長1.25μmから波長1.65μmの帯域が含まれることを特徴とする以上説明したように、3つの方向性結合器とこれらを接続する2つのアーム部を有するマッハツェンダ干渉計により導波型光カプラを構成する。本発明によれば、光カプラの結合率の波長依存性が小さくなるように、結合率の計算式を与える各項を特徴付けて、方向性結合器の結合位相θ1、θ2、θ3とアーム部の光路長差S12、S23に基本となる関係を与えて調整するので、広い波長範囲で結合率の変化を抑制できるという顕著な効果を有する。また、この構成によれば、マッハツェンダ干渉計のアーム部の光路長差は、動作帯域の最長波長の1/2未満とすることができるので、導波型光カプラの回路長を短くすることができる。最初に、広い波長帯域で結合率変動を抑制する原理、作用について説明する。本実施形態にかかる導波型光カプラは、3つの方向性結合器とこれらを連結した2つのアーム部、すなわち2段のマッハツェンダ干渉計により構成され、結合率Cは、一般に以下のように計算される。C=tA-tB2tCtD210.1tA=sinθ1θ2θ3cosφ12cosφ2310.2tB=sinθ1-θ2θ3sinφ12sinφ2310.3tC=sinθ1θ2-θ3cosφ12sinφ2310.4tD=sinθ1-θ2-θ3sinφ12cosφ2310.5φ12=πS12/λ10.6φ23=πS23/λ10.7。本実施形態においては、動作波長帯域において3つの方向性結合器の結合位相がθ2≒θ1θ3の関係であることを特徴とする。この関係より、式10.2~10.5は、tA≒sin2θ2cosφ12cosφ2311.1tB≒011.2tC≒sin2θ1cosφ12sinφ2311.3tD≒-sin2θ3sinφ12cosφ2311.4となる。次に、式11.1のtAが動作波長帯域内で十分小さく、tA2≒0となるように各パラメータを特徴付ける。まず、第1のアーム部の光路長差S12が動作波長帯域中のある波長λ12の1/2と微小な量であることを特徴とする。すなわち、動作波長帯域の最短波長をλMIN、最長波長をλMAXとして、λMIN/2<S12<λMAX/2[条件式1]であり、S12=λ12/2である。すると、波長λ12でφ12=π/2、cosφ12=0となる。さらにS12が最長波長の1/2より小さいのでλ12付近で波長に対するφ12の変化は小さく、λ12付近の概ね±10の波長範囲で|cosφ12|<0.3とすることができる。さらに、θ2=π/2となる波長をλ2として波長λ2とλ12の平均値が、λMAX付近の値であることを特徴とする。例えば|1-λ12λ2/2/λMAX|≦0.1[条件式3]とすることができる。λ2は、λMAX付近またはλMAXより大きい値となる。このとき、波長λ2を中心に0.45π<θ2<0.55πとなる波長範囲でsin2θ2<0.3となる。これらの特徴により、特にλ12が短波長側にある場合は、|sin2θ2cosφ12|<0.2となって、動作波長帯域全体でtA2≒0とみなすことができる。一方、λ12が長波長側にある場合は、短波長側において|sin2θ2cosφ12|は0.3より大きな値になり得る。しかし、11.1右辺中のcosφ23の項の効果により、|tA|は大きくても0.3程度にすることができる。さらに、θ1-θ2θ3を完全に0とはしないで、|θ1-θ2θ3|≦0.1π[条件式4]で調整することにより、0.3程度のtAの値をtBの値で相殺することができ、tA-tB2≒0とすることができる。次に、tCtD2の項を変形して、tCtD2=tE-tF212.1tE=cosθ1-θ3sinθ2sinφ12-φ2312.2tF=sinθ1-θ3cosθ2sinφ12φ2312.3と表す。本実施形態においては、λ1=S12S23となる波長λ1を動作波長帯域の短波長端λMIN付近の値とすることにより、第2のアーム部の光路長差S23を特徴付ける。例えば、|1-λ1/λMIN|≦0.1[条件式2]とすることができる。さらに、0<S23<λMIN/2[条件式1]であり、S23はS12よりも小さい値とする。この波長λ1において式12.3の右辺において、φ12φ23=πS12S23/λ1=πsinφ12φ23=0となり、tF=0となる。さらにS23が最短波長の1/2より小さいので、λ1付近で波長に対するφ12φ23の変化は小さく、λ1付近の±10の波長範囲で|sinφ12φ23|<0.3とすることができる。また、長波側の波長λ2付近では、0.45π<θ2<0.55πとなる波長範囲でcosθ2<0.3となる。このようにtFを与える2項がそれぞれ短波長側と長波長側で0に近い値になるので、導波波長帯域内でtF≒0とすることができる。以上のことから、C≒tE213.1となり、動作波長帯域で結合率が概ね一定に保たれる。そして、実際に使用する光導波路の等価屈折率、方向性結合器の結合位相の波長依存性の影響を考慮して、S12、S23、θ1、θ2、θ3を決定することにより、Cの変動を十分小さくすることができる。特に動作波長帯域においてλMAX/λMIN<1.5が成り立つ場合、結合率を与える各項において、短波長側で0に近くなる項と長波長側で0に近くなる項の波長特性の重なりが大きいので、Cの変動を例えば、±0.01以下にすることができる。より具体的に、本実施形態における導波型光カプラの設計手順を以下に示す。2つの波長における結合率と各パラメータの関係を用いる。まず、波長λ12での光カプラの結合率C12は、S12=λ12/2、φ12=π/2であるから、式11.1、11.3より、tA=tC=0であり、式11.4より、C12=sin22θ3cos2πS23/λ1214.1が成り立つ[条件式5]。さらに、S23/λ12=λ1/λ12-1/2であるので、C12=sin22θ3sin2πλ1/λ1214.2と変形できる。λ1あるいはS12とλ12あるいはS23およびθ3を適正に設計すれば、C12と動作波長帯域内での平均結合率C0とのずれは、|1-C12/C0|≦0.1となり、10以内にすることができる[条件式6]。逆にC12、λ1、λ12を与えると、波長λ12における第3の方向性結合器の結合位相を、θ3=sin1{√C12/sinπλ1/λ12}/214.3と決めることができる。また、波長λ2での光カプラの結合率C2は、θ2=π/2であるから、式12.2より、C2=cos2θ1-θ3sin2{πS12-S23/λ2}15.1となる[条件式7]。さらにS12-S23=λ12-λ1であるので、C2=cos2θ1-θ3sin2{πλ12-λ1/λ2}15.2と変形できる。なお、波長λ2は、動作波長帯域の長波長端λMAX付近またはλMAXより大きい値ではある。そのため、波長λ2における結合率C2は、動作波長帯域内での平均結合率C0に対して、20ほどずれていても良い。すなわち、λ1、λ12、λ2およびθ1、θ3を適正に設計すれば|1-C2/C0|≦0.2とすることができる[条件式8]。逆にC2、λ1、λ12、λ2を与えると、波長λ2における第1と第3の方向性結合器の結合位相の間にθ1-θ3=cos1[√C2/sin{πλ12-λ1/λ2}]15.3の関係が求まる。さらに、θ1θ3≒θ2=0.5πであるから、結合位相のθ1、θ2、θ3の値を決めることができる。C12、C2に目標とする結合率を代入し、λ1、λ12、λ2の値とθ1、θ2、θ3の波長依存性とをパラメータとして動作波長帯域での結合率を計算し、目標とする結合率との差分が最小になるように、パラメータを変えて反復計算を行うことにより、光カプラのパラメータを決定することができる。以上の手順により、例えば結合率が0.25となる光カプラのパラメータの初期値として次のように計算できる。S1基本となる3つの波長として、例えば、λ1=1.2μm、λ12=1.5μm、λ2=1.65μmを選ぶと、光路長差はそれぞれS12=λ12/2=0.75μm、S23=λ1-S12=0.45μmを得る。S2波長λ12において式14.3より、C12=0.25として、θ3=0.162πとなる。S3波長λ2において式15.3より、C2=0.25として、θ1-θ3=0.124πとなる。θ1θ3≒θ2=0.5πであるから、θ1=0.312π、θ3=0.188πとなる。S4上記手順で求めたS12、S23の値とθ1、θ2、θ3の波長特性を初期値として式10.1~10.7に代入して、動作波長帯域での結合率を計算する。特にθ3に関しては2つの波長で与えられていることに注意する。S5以後、計算結果と目標とする結合率0.25との差分が動作波長帯域内で最小となるように、S12、S23の値とθ1、θ2、θ3の波長特性を変えて反復計算を行う。最急降下法など公知の非線型最適化問題の解法を用いることができる。S6以上の手順により、光路長差と結合位相の波長依存性が求まる。光路長差S12、S23に応じてアーム部を設計し、結合位相θ1、θ2、θ3の波長依存性に応じて方向性結合器の構造を決めると、光カプラの結合率が0.25±0.01である導波型光カプラを構成することができる。S7なお、より詳細には、アーム部を構成する光導波路の等価屈折率の波長依存性を考慮する必要がある。この場合、光路長差は定数ではなく波長の関数にする。使用する光導波路の材料と構造が決まっていれば、光導波路の等価屈折率の波長依存性を知ることは可能である。以上のように、本実施形態の導波型光カプラでは、マッハツェンダ干渉計全体の結合率の構成因子を吟味し、光カプラの結合率の波長依存性が小さくなるように、方向性結合器の結合位相θ1、θ2、θ3とアーム部の光路長差S12、S23に基本となる関係を与えて調整する。これにより、広い波長範囲で結合率の変化を抑制できるという効果を有する。さらに、2つのアーム部の光路長差は、それぞれ動作帯域の最短波長の1/2未満、最長波長の1/2未満なので、導波型光カプラの回路長を短くできるという効果を有する。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳細に説明する。図4に、本発明の一実施形態にかかる導波型光カプラの回路構成を示す。2本の光導波路11、12を異なる3箇所で接近させて3つの方向性結合器21、22、23を形成しする。3つの方向性結合器を、順に光導波路11、12で連結するアーム部212、223を設ける。アーム部212、223において、光導波路11の光路長は光導波路12より、それぞれ、S12、S23だけ長い。以下の実施形態では、各アーム部において光導波路11と12を、等価屈折率nの光導波路で形成し、光導波路11の長さを光導波路12よりも、幾何学的にΔL12、ΔL23だけ長くして、光路長差S12=nΔL12、S23=nΔL23が与えられている。なお、光路長差を付与する手段は、本実施形態の手段に限定されるものではない。例えば、光導波路11と12の間で等価屈折率に差を与えたりする方法でも実現できる。本実施形態では、周知の石英系光導波路製造方法で作製できる光導波路を用いている。光導波路のコアは下部クラッドである石英基板上に形成され、石英基板とほぼ同じ屈折率の上部クラッドで覆われている。コアの石英系ガラスには、Ge、P、Bが微量添加され石英基板より屈折率が0.4高い。コアの断面寸法は幅7μm、高さ7μmである。なお、光導波路の構造は、本実施形態の構造に限定されるものではない。光導波路は、積極的に高次モード光を導波させるものではなく、概ね単一モード光を導波させるものであれば、他の構造でもよい。例えば、コアは屈折率がクラッドより1高く、厚さ5μm、幅5μmなどでも良い。さらに導波路材料は、ガラスに限定されるものではなく、有機高分子や半導体でよい。実施例1として、波長1.25μmから波長1.65μmにおいて、結合率Cが0.05±0.01である導波型光カプラについて説明する。実施例1の導波型光カプラでは、アーム部212の光路長差S12は、波長λ12=1.36μmでφ12=0.5πとなるようにS12=0.68μmとし、ΔL12=0.47μmである。また、アーム部223の光路長差S23は0.51μmである。λ1=S12S23=1.19μmであり、帯域最短波長λMIN=1.25μmより5だけ小さい。第1の方向性結合器21は、半径15mmの円弧で互いの光導波路の間隔3.5μmまで接近させて構成し、直線部分はない。第2の方向性結合器22は、互いの光導波路の間隔2.5μmで長さ80μmの直線を有する。第3の方向性結合器23は、互いの光導波路の間隔4.5μmで直線はない。λ2=2.00μm、λ12λ2/2=1.68μmであり、帯域最短波長λMAXである1.65μmより2だけ大きい。図5に、導波型光カプラが広波長帯域動作となるように、第1から第3の方向性結合器を適切に設計したときの、結合位相θ1、θ2、θ3の波長特性と、アーム部での位相差φ12、φ23の波長特性とを示す。θ2=0.5πとなる波長λ2は、2.00μmグラフの右側の波長範囲外であり、λ12λ2/2=1.68μmであり、帯域最長波長λMAX=1.65μmより2だけ大きい。動作波長帯域内でθ1とθ3は、ともに0.5πより小さく、θ1はθ3より0.05πほど大きい。θ2は動作波長帯域全体で概ねθ1θ3に等しい。図6に、θ1-θ2θ3の波長依存性を示す。|θ1-θ2θ3|<0.1πの関係が得られている。図7に、以上の条件で構成した導波型光カプラの結合率を構成する4つの成分、tA、tB、tE,tFの波長依存性を示す。動作波長帯域内の殆どにおいて、tA、tB、tFの3成分の絶対値が0.1以下で、tE≒√0.05=0.25となっている。図8に、実施例1の導波型光カプラの結合率の波長特性を示す。動作波長帯域1.25~1.65μmにおいて、結合率が0.05±0.005の範囲で設計できている。実際に作製した導波型光カプラでは、コアの屈折率や幅、高さの製造誤差により結合率変動は±0.01となるが、本実施形態により極めて波長依存性の小さい、一定結合率の広波長帯域の導波型光カプラが得られる。図9に、実施例2にかかる導波型光カプラの回路構成を示す。波長1.25μmから波長1.65μmにおいて、結合率Cが0.5±0.01である。実施例2では、3つの方向性結合器21、22、23が、光路長の短い光導波路12側を内側にして、折れ曲がるように傾斜して配置されている。この回路構成を用いると、実施例1、図4の構成よりも導波型光カプラの回路長を短くすることができる。実施例2の光導波路も、コアの厚さ7μm、幅7μmで屈折率が石英基板より0.4高い石英系光導波路に基づいて設計されている。アーム部212、223は、曲げ半径15mmの円弧と直線で構成される。アーム部212の光路長差S12は、波長λ12=1.58μmでφ12=0.5πとなるようにS12=0.79μmとし、ΔL12=0.55μmである。また、アーム部223の光路長差S23は0.38μmである。λ1=S12S23=1.17μmであり、帯域最短波長λMIN=1.25μmより6だけ小さい。3つの方向性結合器21、22、23は、光導波路11、12を半径15mmの円弧で互いに接近させて構成されている。第1の方向性結合器21は、互いの光導波路の間隔2μmまで接近させた長さ20μmの直線を有する。第2の方向性結合器22は、互いの光導波路の間隔2μmで長さ200μmの直線を有する。第3の方向性結合器23は、互いの光導波路の間隔3μmで直線はない。図10に、導波型光カプラが広波長帯域動作となるように、第1から第3の方向性結合器を適切に設計したときの、結合位相θ1、θ2、θ3の波長特性と、アーム部での位相差φ12、φ23の波長特性とを示す。θ2=0.5πとなる波長λ2は、1.56μmであり、λ12λ2/2=1.57μmで帯域最長波長λMAXである1.65μmより5だけ小さい。動作波長帯域内でθ1とθ3は、ともに0.5πより小さく、θ1は波長帯域全体でθ3より0.1πほど大きい。θ2は動作波長帯域全体で概ねθ1θ2に等しい。図11に、θ1-θ2θ3の波長依存性を示す。|θ1-θ2θ3|<0.1πの関係が得られている。図12に、以上の条件で構成した導波型光カプラの結合率を構成する4つの成分、tA、tB、tE,tFの波長依存性を示す。動作波長帯域内の殆どにおいて、tA、tB、tFの3成分の絶対値が0.2以下で、tE≒√0.5=0.71となっている。図13に、実施例2の導波型光カプラの結合率の波長特性を示す。動作波長帯域1.25~1.65μmにおいて、結合率が0.5±0.005の範囲で設計できている。実際に作製した導波型光カプラでは、コアの屈折率や幅、高さの製造誤差により結合率変動は±0.01となるが、本実施形態により極めて波長依存性の小さい、一定結合率の広波長帯域の導波型光カプラが得られる。[他の実施形態]以上の実施形態では、結合率が0.05と0.5の場合について詳述したが、本発明にかかる方法を用いると0.01から0.6程度の範囲の結合率で波長依存性を極めて小さくすることができる。図14に、他の実施形態にかかる導波型光カプラの結合率と光路長差との関係を示す。波長1.25μmから1.65μmの範囲にわたり、結合率変動が±0.01以下となるように好適に設計したときの、結合率と光路長差の関係を示す。どの結合率においても、条件式10<S23<λMIN/2<S12<λMAX/2を満たすことがわかる。図15に、他の実施形態にかかる波長λ1と結合率の関係を示す。ここでは、条件式2|1-λ1/λMIN|≦0.1を満たすことがわかる。図16に、他の実施形態にかかる波長λ12、λ2と結合率との関係を示す。ここでは、条件式3|1-λ12λ2/2/λMAX|≦0.1を満たすことがわかる。図17に、他の実施形態にかかる波長とθ1-θ2θ3と結合率との関係を示す。結合位相θ1、θ2、θ3の波長特性は、目標とする結合率によって異なる。波長1.25μmから1.65μmの範囲で、条件式4|θ1-θ2θ3|≦0.1πを満たすことがわかる。上記の実施形態において、導波型光カプラについて具体的に説明されているが、本発明は実施形態で開示された特定の構成に限定されるものではない。すなわち、方向性結合器を構成する光導波路は円弧と直線で構成したが、導波光の結合が生じるような形状であれば、他の曲線、例えば、サインカーブやクロソイドなどの曲線で構成してもよい。また、アーム部の光路長差は、等価屈折率の等しい光導波路の幾何学的な導波路長の差により与えたが、他の方法、例えば、導波路幅を変えて等価屈折率差を与えたり、コアの一部を他の屈折率の材料に置き換えたりする手段でも実現できる。実施形態は下部クラッドに石英基板を用いて説明されたが、シリコン基板上に堆積された石英系ガラスを下部クラッドにしても同様の効果が得られることは明らかである。さらに、実施例1、2は、石英系のガラス材料の導波路を用いて説明されたが、導波路材料はガラスに限定されるものではない。シリコンなどの半導体やポリマーでも同様の効果を得ることができる。導波型光カプラは、入力側から出力側に向けて順に第1の方向性結合器、第1のアーム部、第2の方向性結合器、第2のアーム部、第3の方向性結合器と配置されているが、この順番を逆にした構成でも、同一の効果が得られることは明らかである。さらに、図面の上側の導波路を第1の導波路、下側の導波路を第2の導波路としているが、この上下を反転した構成でも同一の効果が得られる。また、本発明の実施形態では、動作波長帯域を特に光通信に用いられている波長1.25μmから波長1.65μmとして詳述したが、本発明の効果はこの波長帯域に限定されるものではない。"