"光伝送路を保持する保持部材と、前記光伝送路の先端側に配置されレンズを有するレンズ部材と、前記保持部材と前記レンズ部材の間に設けられる凹凸構造と、前記凹凸構造を、前記凹凸構造の突起とくぼみが嵌合する第1状態と、前記突起とくぼみの間に間隙が形成される第2状態との間で移動させる移動部材と、を有することを特徴とする光コネクタ。前記凹凸構造は、前記光コネクタが相手側コネクタと接続されるときに前記第1状態にあり、前記光コネクタが接続されていないときに前記第2状態にあることを特徴とする請求項1に記載の光コネクタ。前記光伝送路を出射した光の前記突起の面に対する入射角は全反射条件を満たすことを特徴とする請求項1又は2に記載の光コネクタ。前記突起のアスペクト比は0.4以上であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光コネクタ。前記突起と前記くぼみの間に、前記保持部材及び前記レンズ部材と屈折率が同等又は近似する密着膜が挿入されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の光コネクタ。レーザーハザードを防止することのできる光コネクタ構成を提供することを課題とする。光コネクタは、光伝送路を保持する保持部材と、前記光伝送路の先端側に配置されレンズを有するレンズ部材と、前記保持部材と前記レンズ部材の間に設けられる凹凸構造と、前記凹凸構造を、前記凹凸構造の突起とくぼみが嵌合する第1状態と、前記突起とくぼみの間に間隙が形成される第2状態との間で移動させる移動部材と、を有する。光コネクタの非接続時にレーザハザードを効率よく防止することができる。図1は、実施例の光コネクタ10の基本構成を示す。光コネクタ10は、光伝送路25を保持するフェルール保持部材21と、光伝送路25の先端側に配置されレンズ12を有するレンズ部材11と、フェルール21とレンズ部材11の間に設けられる凹凸構造31と、凹凸構造31を光コネクタ10の接続、非接続開放に応じて、嵌合状態と非嵌合状態との間で移動可能にする移動部材27を有する。凹凸構造31は、突起23とくぼみ13を含む。光コネクタ10が相手側コネクタと接続されていないときは、突起23とくぼみ13は非嵌合状態となり、間に空間間隙15が形成される。光コネクタ10が相手側コネクタと接続されると、突起23とくぼみ13は互いに嵌合する。図1の例では、フェルール21とレンズ部材11の間に挿入されたゴム等の弾性体27が移動部材となる。弾性体27により、光コネクタ10が相手側コネクタと接続されたときに、レンズ部材11がフェルール11に対して、光ファイバ25の光軸に沿った方向に移動可能となる。その結果、後述するように、凹凸構造31の突起23とくぼみ13とは、嵌合し又は非嵌合することができる。光伝送路25は、たとえば光ファイバ25である。図1の例では、4心の光ファイバ25がテープ24で被覆されている。各光ファイバ25の先端は、フェルール21に形成されたスリット不図示内に挿入され、接着剤等により所定の位置で固定されている。レンズ部材11は、4心の光ファイバ25に対応する位置に4つのマイクロレンズ12を有する。各マイクロレンズ12は、レンズ部材11の先端面11aを越えないように、フェルール21側に後退して位置する。レンズ部材11のマイクロレンズ12と反対側の面にくぼみ13が形成されている。マイクロレンズ12とくぼみ13は、光透過性の材料でレンズ部材11に一体形成されていてもよい。フェルール21は、レンズ部材11のくぼみ13に対応する位置に突起23を有する。フェルール21の、少なくとも光ファイバ25の先端から突起23までの間は光透過性の材料で形成されている。フェルール21の突起23と、レンズ部材11のくぼみ13は、屈折率の等しい材料で形成されているのが望ましい。レンズ部材11、弾性体27、フェルール21を通って、ガイドピン穴14が形成されている。ガイドピン穴27にガイドピン図1では不図示を挿入することにより、相手側の光コネクタとの位置決め及び凹凸構造31の嵌合を確実にする。図2Aは、光コネクタ10Aが相手側の光コネクタ10Bと接続して、凹凸構造31が嵌合したときの状態を示す。光コネクタ10Aと相手側光コネクタ10Bとは、ガイドピン26によって位置決めされている。光コネクタ10Aのレンズ部材11の先端面11aと、光コネクタ10Bのレンズ部材11の先端面11aとが互いに当接する。レンズ部材11の先端面11a同士が当接することによって、レンズ部材11はフェルール21側に押圧される。その結果、弾性体27が収縮し、レンズ部材11は光ファイバ25の光軸に沿ってフェルール21側に移動する。凹凸構造31の突起23とくぼみ13とが嵌合し、間隙15がなくなる。この状態で、光ファイバ25の先端面は、マイクロレンズ12の焦点に位置する。図2Aにおいて、光コネクタ10Aから光コネクタ10Bに光信号が伝送すると仮定する。光コネクタ10Aの光ファイバ25Aを出射した光信号は、その開口数に応じて径を拡大しながら突起23とくぼみ12の嵌合面を通過し、マイクロレンズ12によってコリメートされる。コリメートされた光は、光コネクタ10Aと光コネクタ10Bの間を伝搬し、相手側の光コネクタ10Bのマイクロレンズ12に入射する。光コネクタ10Bにおいも、凹凸構造31は嵌合状態にある。マイクロレンズ12で集光された光は、突起23とくぼみ13の嵌合面を通過して光ファイバ25Bへ入射し、光ファイバ25B内を伝搬する。図2Bは、光コネクタ10Aと相手側の光コネクタ10Bとの接続が開放された状態を示す。光コネクタ10Aと光コネクタ10Bを互いに離すことにより、レンズ部材11は押圧されていた力から開放される。弾性体27の弾性力によって、レンズ部材11がフェルール21と離れる方向に移動し、凹凸構造31の内部に間隙15が形成される。この状態では、光ファイバ25Aの先端面から出射した光線Lは突起23で散乱され、マイクロレンズ12に結合しない。光結合されないメカニズムについては後述する。図3は、凹凸構造31の一例を示す図である。図3Aに示すように、突起23とこれに対応するくぼみ13が、少なくとも光ファイバ15の光軸を含むように嵌合する。嵌合時には、突起23とくぼみ13との間の間隙15は消失する。フェルール21やレンズ部材11の素材によっては、突起23とくぼみ13の表面に粗さがある場合がある。この場合、嵌合時に突起23とくぼみ13の間にわずかな空間が残る。この状態で光信号が嵌合面に入射すると、空気による反射により所望の光結合効率が得られない可能性がある。これを防止するために、突起23又はくぼみ13の表面に、フェルール21又はレンズ部材12と屈折率が近い密着膜28を形成するのが望ましい。密着膜28は、たとえばマッチングオイル、ゲル、透明フィルムなどである。これにより、表面粗さの影響を低減することができる。図3B、図3Cは、突起23の一例を示す。図3Bでは、突起23aは円錐形に形成されている。図3Cでは、突起23bは角錐に形成されている。図示しないが、レンズ部材11には、円錐23a又は角錐23bレンズ部材11に対応する形状のくぼみ13が形成される。後述するように、これらの錐体突起23及びくぼみ13は所定の値以上のアスペクト比を有する。光ファイバ25の出射光と錐体面とのなす角度により、光結合モードは変化する。光ファイバ25を出た光信号の錐体面に対する入射角が全反射角度を下回る角度では、錐体面はアキシコンレンズをして作用し、光ファイバ25の出射光は、錐体23a、23bを出た後集光され、レンズ12側へ伝搬してしまう。伝搬光は、間隙15の距離に応じてレンズと結合はしない場合もあるが、光結合されたコリメート光はレーザハザードとなる。これに対し、突起23及びくぼみ13のアスペクト比を高めて、錐体面に対する出射光の入射角が全反射角度を上回るようにすると、光ファイバ25の出射光は錐体23a、23bの中で多重反射し、レンズ12側への光伝搬は生じない。これについてのシミュレーション結果は、図5~図8を参照して後述する。図4は、凹凸構造31の嵌合中心が、光ファイバ25の光軸Pからオフセットする例を示す。凹凸構造31の突起23を、図3B、図3Cのように錐体で形成する場合、錐体の頂点嵌合中心は、必ずしも光ファイバ25の光軸P上にある必要はない。上述のように、突起23とくぼみ13が、少なくとも光軸Pを含むように嵌合することによって、光ファイバ25からの出射光を全反射で散乱させることができるからである。図5は、突起23の散乱効果を示す図である。突起23のアスペクト比を変化させて、そのときの散乱効果をシミュレーションした。図5Aに示すように、突起23のサイズとして、底面の径を500μm、高さをXμmとした。アスペクト比は、X/500で表されるA=X/500。突起23の高さと、間隙15の距離を変化させ、種々のアスペクト比と間隙距離Gにおいて散乱を計算した。シミュレーションの条件は、光ファイバ25の先端とマイクロレンズ12のレンズトップとの距離を1.25mmとし、マイクロレンズ12から100mmの距離で、7mm径で受光した。計算は、三次元の光線追跡法により行なった。また、部材の材料はすべて透明なポリオレフィン材料を使用した。この材料の屈折率は153である。光ファイバ25は、50μmのコアを持つ一般的なマルチモードファイバとした。マイクロレンズ12の曲率半径は440μmとした。図5Bに示すように、アスペクト比A=0の場合と、A=0.2の場合は、凹凸構造31の間隙15を100μmに拡げても、光ファイバ25から出射した光の60以上がマイクロレンズ12に結合してコリメートされる。これは深刻なレーザハザードの原因となる。凹凸構造31の間隙を200μmまで広げたとしても、ファイバ出射光の50前後の強度のコリメート光がマイクロレンズから出射する。これに対して、アスペクト比を0.4にしたときは、凹凸構造31の間隙15を150μmに拡げることで、出射光の強度を10にまで低減することができる。さらに、アスペクト比を0.6以上にすると、凹凸構造31に50μmの間隙を形成するだけで、出射光の強度をゼロに低減することができる。これは、わずかな空間を形成することで、円錐内部で多重反射が発生し、コリメートレンズマイクロレンズ12に光結合しないからである。図6は、突起23及びくぼみ13のアスペクト比に応じた結合状態を示す線図である。図6Aに示すように、凹凸構造31のアスペクト比が0.2以下の場合は、間隙距離Gを広くとった場合でもマイクロレンズコリメートレンズに結合する光線数が多く結合強度が高く、光コネクタの非接続時にコリメート光が外部に出射される。図6Bのようにアスペクト比を0.4にした場合は、間隙Gに応じて光線数が低減し、G=150μmで出射光の10に低減することができる。図6Cでは、アスペクト比が0.6以上である。間隙距離Gを50μm以上とすることでコリメートレンズへの光結合は、ほぼ0となる。図6B、図6Cにおいて、シミュレーション図の関係上、くぼみ13を超えて出射光線が散乱しているように描かれているが、これらの光線はマイクロレンズ12をはずれて散乱しているので、光結合は生じていないことに留意されたい。図7A及び図7Bは、アスペクト比と間隙距離Gに応じた散乱状態を描いた図である。図7Aに示すように、アスペクト比A=1.0において、間隙G=0μmのとき、すなわち、光ファイバの出射端がマイクロレンズ12の焦点に位置するとき図2A参照は、光ファイバの端面を出射した光はマイクロレンズでコリメートされて相手側光コネクタへと伝搬される。間隙G=50μmとすることで、ファイバ出射光のほとんどが突起錐体23の側面で全反射され、レンズに合しない。間隙距離を、100μm、200μmと拡げても同様である。アスペクト比が0.4の場合、間隙距離G=0のときに、ファイバ出射光は拡大コリメートされて相手側コネクタへと伝搬する。間隙G=50μmでは、50近くの出射光はコリメートレンズに光結合するが、G=100μmとすることで、光線数は20にまで低減し、G=150μmでは光線数は10に低減する図5B参照。図7Bに示すように、アスペクト比が0.2の場合、G=0μmで、出射光は相手側光コネクタへと伝搬する。間隙Gを拡げることで、多少結合強度を弱めることはできるが、G=200μmに拡げても半数以上の光線がコリメートレンズに結合する。アスペクト比が0の場合、すなわち凹凸構造がない場合は、間隙Gを拡げることでレンズに結合する光線数を減らすことはできるが、G=200μmに拡げてもなお、40以上の出射光線がコリメート光となる。図8は、図4のオフセット構成での凹凸構造の散乱効果を示す図である。このシミュレーションでは、図5と同様の条件で、突起23の高さをX=500μmアスペクト比A=1.0、凹凸構造31の間隙距離をG=200μmに設定し、突起23の頂点嵌合中心を、光ファイバ25の光軸P図4参照から125μmオフセットさせた。図8Aでは、凹凸構造31は嵌合し間隙距離G=0μm、光ファイバ25を出射した光はマイクロレンズ12に光結合し、コリメートされている。図8Bでは、凹凸構造31に200μmの間隙を設けることによって、ほとんどすべての光が散乱されてマイクロレンズ12に光結合しない。このように、光ファイバ25の光軸が凹凸構造31の嵌合の範囲内に含まれているならば、非嵌合時に散乱効果を達成することができる。図9は、図1の光コネクタ10の変形例1を示す。図9Aは、フェルール21とレンズ部材11を上面から見た分解図、図9Bは、図9Aの矢印の方向から見た突起23とくぼみ13の嵌合面の図である。変形例1では、フェルール21の側面にガイドレール29を設置し、レンズ部材11の内側側壁にガイドレール溝19を形成してガイドレール構造を付加する。使用時には、図1と同様にフェルール21とレンズ部材11の間に弾性体27が挿入される。この場合、弾性体27にガイドレール29を受け取る溝が形成されていてもよい。ガイドレール29を設けることで、ピンが設けられていない側のコネクタにおいてもレンズ部材11のX方向とY方向への動きが拘束されるとともに、Z方向へのスムースな移動が可能となる。ガイドレール29とガイドレール溝19によって、光ファイバ25とマイクロレンズ12の位置を粗調整し、凹凸構造31図1参照の突起23とくぼみ13との嵌合を利用して微調整することができる。これにより、光ファイバ25の出射端と、マイクロレンズ12の焦点とを高精度に位置合わせすることができる。なお、変形例1では図9Bに示すように、凹凸構造として四角錐の突起23とくぼみ13が用いられている。図10は、図1の光コネクタ10の変形例2を示す。変形例2では、凹凸構造31の状態を嵌合状態と非嵌合状態の間で遷移させる移動部材として、コイルバネ41を用いる。コイルバネ41は、図1の弾性体27に替えて用いてもよいし、弾性体27と組み合わせて用いてもよい。光コネクタが相手側コネクタとの接続状態から開放されたときに、コイルバネ41の復帰力により凹凸構造31の突起23とくぼみ13の間に間隙15が形成される。これにより、光ファイバ25からの出射光は突起23の突起面で散乱されて、マイクロレンズ12に結合しない。図11は、光コネクタの変形例3を示す。変形例3の光コネクタ90では、フェルール81とレンズ部材71が一体形成され、可撓性の接続部43で接続されている。接続部43は、薄い板バネ状に形成され、変位変形可能である。接続部43により、レンズ部材71は保持部材81に対して光軸方向に移動可能となる。フェルール81、レンズ部材71、及び接続部43は、たとえば射出成型により作製することができる。図12Aは、図11の光コネクタ90の実装例1を示す。図2A、図2Bを参照して説明したように、光コネクタ90が相手側のコネクタと接続することによって、フェルール81とレンズ部材71の間の凹凸構造31は嵌合可能となる。しかし、実用を考えるとコネクタハウジングへの収納が望ましい。そこで、図12Aでは、光コネクタ90をコネクタハウジング51に収容した実装構造100を提供する。光コネクタ90がコネクタハウジング51内に収容された場合、非接続時には、レンズ部材71の先端がコネクタハウジング51の先端よりも突出している。コネクタハウジング51は、その内壁に、フェルール81のZ方向への動きを規制するストッパ52と壁面54を有する。ストッパ52は、レンズ部材71が所定の距離以上にコネクタハウジング51から突出しないように規制する。壁面54は、凹凸構造31の嵌合時にフェルール81が必要以上にコネクタハウジング51の内部に入り込まないように規制する。ストッパ52と壁面54とで、コネクタハウジング51内でフェルール81をラフに位置決めすることができる。コネクタハウジング内には、フェルール81の後端に接するコイルバネ53が配置される。コイルバネ53は、凹凸構造31の嵌合時に衝撃緩和機構として機能するとともに、光コネクタ90の非接続時に押圧機構として機能する。光コネクタ90の突起23及びくぼみ13は、そのアスペクト比が0.4以上、好ましくは0.6以上に形成されている。非接続時には突起23とくぼみ13の間に間隙15が形成されるため、光ファイバ25の出射端から光信号が出力されている場合でも、突起23の突起面で散乱され、マイクロレンズ12には結合しない。図12Bは、図12Aの光コネクタ90の接続状態を示す。接続時に、コネクタハウジング51の先端同士が当接することで、光コネクタ90A、90Bのそれぞれのレンズ部材71の先端面71aは、コネクタハウジング51の先端と揃う位置まで後退する。レンズ部材71の先端面71aが互いに押圧することによって、可撓性の接続部43が撓み、凹凸構造31の突起23とくぼみ13とが嵌合する。フェルール81もコネクタハウジング51の内部で後方に後退するが、その動きは壁面54により規制される。この状態で、光ファイバ25の出射端はマイクロレンズ12の焦点に位置する。光コネクタ90Aから90Bへの光信号が伝搬する場合、光コネクタ90Aのマイクロレンズ12によってコリメートされた光は、光コネクタ90Bのマイクロレンズ12で集光され光ファイバ25へと伝送される。図13は、光コネクタ90の実装例2を示す。実装例2では、コネクタハウジング51は、コイルバネ53に替えて、ハウジングバネ55を有する。ハウジングバネ55は、コネクタハウジング51の後端内壁を板バネ状に加工したものである。ハウジングバネ55によっても、図12A、図12Bと同様に、押圧機能と衝撃緩和機能を実現できる。すなわち、コネクタハウジング51内の光コネクタ90が相手側コネクタ不図示と接続されたときに、凹凸構造31の突起23とくぼみ13が嵌合して、フェルール21はコネクタハウジング51の後端側へ押される。ハウジングバネ55は、フェルール21が壁面54に当接する際の衝撃を緩和する。また、光コネクタ90が接続から開放されたときに、フェルール21とレンズ部材11を元の位置に復帰させて凹凸構造31を非嵌合状態とする。以上説明したように、実施例によれば、レンズ12が形成されたレンズ部材11または71と、光ファイバ25を保持するフェルール21または81との間に凹凸構造31を配置する。光コネクタの非接続時に、突起23とくぼみ13の間に間隙15を形成し、光ファイバ25とレンズ12との光結合効率を低減する。凹凸構造31の突起23及びくぼみ13のアスペクト比を所定の値以上とすることで、光ファイバ25からの出射光の全反射条件を満たし、光結合効率をほぼゼロにまで低減することができる。凹凸構造31に、フェルール21やレンズ部材11と屈折率が近いオイル、ゲル、フィルムなどを配置することで、凹凸構造31の表面の粗さの影響を抑制することができる。レンズ部材11とフェルール21の間に凹凸構造31を嵌合、非嵌合にさせる移動部材を配置することで、嵌合状態と非嵌合状態との間の遷移が確実になされる。本発明は、上述した実施例の構成のみに限定されるわけではない。光伝送路は4心の光ファイバに限定されない。また、実施例では1段のテープ光伝送路としているが、複数段の多芯テープ伝送路を用いる場合にも適用可能である。この場合は、フェルール2181の突起23及びレンズ部材1171のくぼみ13を、多芯テープ伝送路のファイバ数と段数に合わせて形成すればよい。また、突起やくぼみの形状も円錐、角錐に限定されず、嵌合可能であり、かつ光ファイバからの出射光が突起面に対して全反射条件を満たす任意の形状とすることができる。また、光コネクタの変形例1~3、実装例1,2において、凹凸構造の突起23とくぼみ13の間に、マッチングオイル、ゲル、フィルムなどの密着層を挿入してもよいことはいうまでもない。また、一般的なMTコネクタ等に使用されるブーツ等を適宜使用してもよい。また、任意の変形例、実装例の組み合わせが可能である。変形例1~3、実装例1、2において、光軸と嵌合中心とがオフセットしていてもよい。以上の説明に対し、以下の付記を提示する。付記1光伝送路を保持する保持部材と、前記光伝送路の先端側に配置されレンズを有するレンズ部材と、前記保持部材と前記レンズ部材の間に設けられる凹凸構造と、前記凹凸構造を、前記凹凸構造の突起とくぼみが嵌合する第1状態と、前記突起とくぼみの間に間隙が形成される第2状態との間で移動させる移動部材と、を有することを特徴とする光コネクタ。付記2前記凹凸構造は、前記光コネクタが相手側コネクタと接続されるときに前記第1状態にあり、前記光コネクタが接続されていないときに前記第2状態にあることを特徴とする付記1に記載の光コネクタ。付記3前記光伝送路を出射した光の前記突起の面に対する入射角は全反射条件を満たすことを特徴とする付記1又は2に記載の光コネクタ。付記4前記突起のアスペクト比は0.4以上であることを特徴とする付記1~3のいずれか1に記載の光コネクタ。付記5前記突起と前記くぼみの間に、前記保持部材及び前記レンズ部材と屈折率が同等又は近似する密着膜が挿入されていることを特徴とする付記1~4のいずれか1に記載の光コネクタ。付記6前記突起の中心と前記光伝送路との光軸とが一致することを特徴とする付記1~5のいずれか1に記載の光コネクタ。付記7前記突起の中心と前記光伝送路の光軸とがオフセットしていることを特徴とする付記1~5のいずれか1に記載の光コネクタ。付記8前記凹凸構造の前記突起は、前記保持部材の前記レンズ部材との対向面に形成され、前記くぼみは、前記レンズ部材の前記保持部材との対向面に形成されていることを特徴とする付記1~7のいずれかに記載の光コネクタ。付記9前記移動部材は、前記保持部材と前記レンズ部材の間に挿入される弾性体であることを特徴とする1~8のいずれか1に記載の光コネクタ。付記10前記移動部材は、前記保持部材と前記レンズ部材の側面に形成されるガイドレール構成を含むことを特徴とする付記9に記載の光コネクタ。付記11前記移動部材は、前記保持部材及び前記レンズ部材と一体形成されて前記レンズ部材を前記保持部材に対して光軸方向に移動可能に保持する可撓性の接続部を含むことを特徴とする付記1~8のいずれか1に記載の光コネクタ。付記12前記移動部材は、前記光コネクタを収容するハウジング内に配置され、前記保持部材の後端側と接する弾性体をさらに含むことを特徴とする付記11に記載の光コネクタ。"