光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.3<f1/ft<0.60.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第5レンズ群は像面に対して固定されていることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。無限遠物体から有限距離物体への合焦は、前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行うことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のズームレンズ。1.0<βT5<1.5但し、βT5:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第5レンズ群の結像倍率前記第5レンズ群は、1つの接合レンズで構成されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか1項に記載のズームレンズ。光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とするズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項7に記載のズームレンズ。1.0<1-β3TβrT<1.8但し、β3T:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第3レンズ群の結像倍率βrT:前記第3レンズ群よりも像側に位置する前記各レンズ群の合成結像倍率以下の条件式を満足することを特徴とする請求項8に記載のズームレンズ。-0.2<1/β3T<0.2但し、β3T:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第3レンズ群の結像倍率前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、前記光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項7から請求項9のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.3<f1/ft<0.60.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第5レンズ群は像面に対して固定されていることを特徴とする請求項7から請求項10のいずれか1項に記載のズームレンズ。無限遠物体から有限距離物体への合焦は、前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行うことを特徴とする請求項7から請求項11のいずれか1項に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項7から請求項12のいずれか1項に記載のズームレンズ。1.0<βT5<1.5但し、βT5:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第5レンズ群の結像倍率前記第5レンズ群は、1つの接合レンズで構成されていることを特徴とする請求項7から請求項13のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1から請求項14のいずれか1項に記載のズームレンズを備えていることを特徴とする撮像装置。光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの変倍方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズの変倍方法。0.3<f1/ft<0.60.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの防振方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とするズームレンズの防振方法。ここで、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子をズームレンズ中に配置する場合、ズームレンズの奥行き方向の長さ、即ちズームレンズの入射光軸方向の長さを短縮するためには、光路折り曲げ素子を第1レンズ群中に配置することが最も効果的である。そしてこの場合、光路折り曲げ素子自体の小型化を図ることで、ズームレンズの奥行き方向の長さのさらなる短縮化を達成することが可能となる。しかしながら、ズームレンズの高変倍比化を図る場合には、変倍に必要な光学全長が増加するため、第1レンズ群のレンズ径を大きくしなければならない。したがって、これに伴い光路折り曲げ素子も大型化しなければならず、ズームレンズの奥行き方向の長さの短縮化を図ることができなくなってしまう。従来のズームレンズは、上述のように第1レンズ群中に光路を折り曲げるためのプリズムを配置することで奥行き方向の長さの短縮化を図っているものの、変倍比が小さく、またプリズムの小型化も十分に図られていないという問題がある。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能なズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法、及びズームレンズの防振方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式12を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。10.3<f1/ft<0.620.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離また本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とするズームレンズを提供する。また本発明のズームレンズを備えていることを特徴とする撮像装置を提供する。また本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの変倍方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式12を満足することを特徴とするズームレンズの変倍方法を提供する。10.3<f1/ft<0.620.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離また本発明は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの防振方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とするズームレンズの防振方法を提供する。本発明によれば、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能なズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法、及びズームレンズの防振方法を提供することができる。以下、本発明の実施形態に係るズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法、及びズームレンズの防振方法について説明する。本ズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を略90°折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式12を満足するように構成されている。10.3<f1/ft<0.620.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離ズームレンズの高変倍比化には、レンズ群を増やすことや各レンズ群の移動量を増やすことが有効であるものの、これに伴いレンズが大型化し、レンズの枚数も増加してしまう。このため、斯かるズームレンズを備えたカメラは、レンズをカメラ本体に収納した状態、所謂沈胴状態でも大きくなり、カメラ本体が大型化してしまう。そこで、本ズームレンズは、上述のように第1レンズ群中に光路折り曲げ素子を配置することで、ズームレンズの奥行き方向の長さを短縮し、レンズ鏡筒やカメラ本体の薄型化を実現している。また、レンズ鏡筒やカメラ本体のさらなる薄型化を図るためには光路折り曲げ素子の小型化が必要である。本ズームレンズでは、第5レンズ群が負の屈折力を有する構成であることによって、第5レンズ群よりも物体側に位置するレンズ群全体の焦点距離が小さくなり、レンズ有効径を小さくすることができるため、光路折り曲げ素子の小型化も可能となる。また本ズームレンズにおいて、上記条件式1は、第1レンズ群の焦点距離と望遠端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離との関係を規定したものである。条件式1の下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差や全変倍域にわたる色収差が悪化してしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式1の下限値を0.35に設定することが望ましい。一方、条件式1の上限値を上回ると、第1レンズ群の屈折力が小さくなる。したがって、高変倍比化を実現するために、変倍時のレンズ群の移動量を大きく確保する必要があるため、ズームレンズの全長が大きくなってしまう。または、第3レンズ群と第4レンズ群の屈折力を大きくしなければならず、広角端状態において非点収差が悪化してしまう。以上より、本ズームレンズが条件式1を満足することで、高変倍比化を図りつつ小型化を達成することができる。条件式2は、第1レンズ群中の前側レンズ群の焦点距離を規定したものである。条件式2の下限値を下回ると、即ち前側レンズ群の屈折力が小さくなると、広角端状態において光路折り曲げ素子に入射する最大画角光線の有効径を小さくすることができない。このため、全画角にわたって光路を折り曲げるためには、光路折り曲げ素子を大きくしなければならず、小型化を達成することができなくなってしまう。または、光路折り曲げ素子を小型化するために第2レンズ群の屈折力を大きくしてズームレンズの全長を短縮しなければならず、広角端状態における非点収差や望遠端状態における軸上色収差が悪化してしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式2の下限値を0.80に設定することが望ましい。一方、条件式2の上限値を上回ると、即ち前側レンズ群の屈折力が大きくなると、望遠端状態における球面収差が悪化してしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式2の上限値を0.92に設定することが望ましい。以上より、本ズームレンズが条件式2を満足することで、諸収差を良好に補正しながら光路折り曲げ素子を小型化することができ、ズームレンズの小型化を実現することができる。また本ズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第5レンズ群は像面に対して固定されていることが望ましい。この構成により、移動するレンズ群が2つのみとなるため、これらのレンズ群を駆動するための駆動系を簡素化することができる。したがって、鏡筒を小型化し、省電力化を図ることも可能となる。また本ズームレンズは、無限遠物体から有限距離物体への合焦は、前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行うことが望ましい。この構成により、移動するレンズ群が2つのみとなるため、これらのレンズ群を駆動するための駆動系を簡素化することができる。したがって、鏡筒を小型化し、省電力化を図ることも可能となる。また本ズームレンズは、以下の条件式3を満足することが望ましい。31.0<βT5<1.5但し、βT5:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第5レンズ群の結像倍率条件式3は、第5レンズ群の結像倍率を規定したものである。条件式3の下限値を下回ると、第5レンズ群よりも物体側に位置するレンズ群全体の焦点距離がズームレンズ全系の焦点距離に比べて大きくなる。このため、光路折り曲げ素子が大型化し、ズームレンズの小型化を達成することができなくなってしまう。一方、条件式3の上限値を上回ると、諸収差、特に望遠端状態における球面収差が大きくなってしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式3の上限値を1.4に設定することが望ましい。以上より、本ズームレンズが条件式3を満足することで、球面収差等の諸収差を良好に補正しながらズームレンズの小型化を実現することができる。また本ズームレンズは、前記第5レンズ群が、1つの接合レンズで構成されていることが望ましい。この構成により、第5レンズ群において色収差の発生を抑え、また製造誤差によるレンズの相対的な偏芯を極めて小さくすることができる。なお、前記接合レンズは、3枚以上のレンズからなる接合レンズとしても良い。また本ズームレンズは、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することが望ましい。一般に、レンズ系の一部を偏芯させることで手ぶれ等による結像位置の変位を補正する防振方法では、偏芯量が小さく、かつ偏芯時の性能劣化が極めて小さいことが求められる。特に、ズームレンズにおいて光路を折り曲げて小型化を図る場合には、偏芯量を小さくすることが不可欠である。また、偏芯させるレンズ群即ち防振レンズ群は、その径が小さく、かつ色収差や球面収差が補正されていることが求められる。そこで本ズームレンズは、上述のように第3レンズ群で防振を行う構成としたことで、偏芯敏感度を適切な値に設定しながら各収差を良好に補正することができるため、防振時の性能劣化も小さくすることができる。本ズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正するように構成されている。ここで、光学系の小型化を図るためには、該光学系と組み合わせて用いられる撮像素子の小型化を図ることが有効な手段である。しかしながら撮像素子を小型化すれば、受光素子が微細化してしまい、各受光素子における受光量が低下し、即ち感度低下を招くこととなってしまう。なお、撮像素子の高画素化を図った場合にも、受光素子が微細化し、同様に感度低下を招くこととなってしまう。したがってこれらの感度低下を補うためには、光学系を大口径化するか、又は撮影時の露光時間を長くする必要がある。しかしながら、光学系を大口径化すれば、当該光学系が大型化し、撮像素子を小型化した効果が打ち消されてしまうため本発明の意図に反する。また、露光時間を長くすれば、手ぶれが発生しやすくなってしまうため、手ぶれを補正するための防振機構が光学系に必要となる。そこで本ズームレンズは、上述のように第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、防振を行う構成としている。一般に、レンズ系の一部を偏芯させることで手ぶれ等による結像位置の変位を補正する防振方法では、偏芯量が小さく、かつ偏芯時の性能劣化が極めて小さいことが求められる。特に、ズームレンズにおいて光路を折り曲げて小型化を図る場合には、偏芯量を小さくすることが不可欠である。また、偏芯させるレンズ群即ち防振レンズ群は、その径が小さく、かつ色収差や球面収差が補正されていることが求められる。そこで本ズームレンズは、上述のように第3レンズ群で防振を行う構成としたことで、偏芯敏感度を適切な値に設定しながら各収差を良好に補正することができるため、防振時の性能劣化も小さくすることができる。また本ズームレンズは、以下の条件式4を満足することが望ましい。41.0<1-β3TβrT<1.8但し、β3T:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第3レンズ群の結像倍率βrT:前記第3レンズ群よりも像側に位置する前記各レンズ群の合成結像倍率条件式4は、第3レンズ群の結像倍率と第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群全体の結像倍率との関係を規定したものであり、第3レンズ群の偏芯敏感度を表している。条件式4の下限値を下回ると、ぶれを補正するための第3レンズ群の偏芯量が大きくなる。したがって防振機構が大型化し、レンズ鏡筒の薄型化を達成することができなくなってしまう。また、そのままレンズ鏡筒の薄型化を図ろうとすれば、大きなぶれを補正することができなくなる。このため、防振による十分なぶれ補正効果を得ることができなくなり、コマ収差が悪化し良好な結像性能を達成することができなくなってしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式4の下限値を1.05に設定することが望ましい。一方、条件式4の上限値を上回ると、第3レンズ群の偏芯敏感度が高くなり過ぎる。このため、微小な制御誤差によって像の変位が発生し、コントラストの低下を招くことになってしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式4の上限値を1.65に設定することが望ましい。そして、本発明の効果を最も確実にするためには、条件式4の上限値を1.50に設定することが望ましい。以上より、本ズームレンズが条件式4を満足することで、小型でありながら十分なぶれ補正効果を実現することができる。また本ズームレンズは、以下の条件式5を満足することが望ましい。5-0.2<1/β3T<0.2但し、β3T:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第3レンズ群の結像倍率条件式5は、第3レンズ群の結像倍率を規定したものである。条件式5の下限値を下回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなるため、光学全長の短縮化には有利である。しかしながら、第3レンズ群の第4レンズ群との偏芯によって非点収差が大きくなるため、防振時の光学性能の劣化が大きくなってしまう。一方、条件式5の上限値を上回ると、光学全長が大きくなってしまう。また、この光学全長を小さくするためには、第1レンズ群や第4レンズ群の屈折力を大きくしなければならず、これによって球面収差を補正することが困難になってしまう。また同様に、第3レンズ群の第4レンズ群との偏芯によって非点収差が大きくなるため、防振時の光学性能の劣化が大きくなってしまう。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式5の上限値を0.1に設定することが望ましい。以上より、本ズームレンズが条件式5を満足することで、第3レンズ群が第4レンズ群と偏芯した時の光学性能の劣化を防ぎ、防振時にも高い光学性能を達成することができる。また本ズームレンズは、前記第1レンズ群が、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、前記光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式12を満足することが望ましい。10.3<f1/ft<0.620.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離なお、条件式1及び条件式2については、上述した説明と同様であるためその説明を省略する。また本ズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第1レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第5レンズ群は像面に対して固定されていることが望ましい。この構成により、移動するレンズ群が2つのみとなるため、これらのレンズ群を駆動するための駆動系を簡素化することができる。したがって、鏡筒を小型化し、省電力化を図ることも可能となる。また本ズームレンズは、無限遠物体から有限距離物体への合焦は、前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行うことが望ましい。この構成により、移動するレンズ群が2つのみとなるため、これらのレンズ群を駆動するための駆動系を簡素化することができる。したがって、鏡筒を小型化し、省電力化を図ることも可能となる。また本ズームレンズは、以下の条件式3を満足することが望ましい。31.0<βT5<1.5但し、βT5:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記第5レンズ群の結像倍率なお、本条件式3については、上述した説明と同様であるためその説明を省略する。また本ズームレンズは、前記第5レンズ群が、1つの接合レンズで構成されていることが望ましい。この構成により、第5レンズ群において色収差の発生を抑え、また製造誤差によるレンズの相対的な偏芯を極めて小さくすることができる。なお、前記接合レンズは、3枚以上のレンズからなる接合レンズとしても良い。本撮像装置は、上述した構成のズームレンズを備えている。これにより、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能な撮像装置を実現することができる。本ズームレンズの変倍方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの変倍方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群と、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子と、正の屈折力を有する後側レンズ群とを有し、以下の条件式12を満足する。10.3<f1/ft<0.620.75<fwft1/2/-fn1<0.95但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離fw:広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離ft:望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離fn1:前記第1レンズ群における前記前側レンズ群の焦点距離これにより、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能なズームレンズを実現することができる。本ズームレンズの防振方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群とを有するズームレンズの防振方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍は、前記第2レンズ群及び前記第4レンズ群を光軸方向へ移動させることによって行い、前記第1レンズ群は、光路を折り曲げるための光路折り曲げ素子を有し、前記第3レンズ群を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正することを特徴とする。これにより、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能なズームレンズを実現することができる。以下、数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は、本発明の第1実施例に係るズームレンズの断面とズーム軌道を示す図である。本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群G1fと、光路を折り曲げるための直角プリズムPと、正の屈折力を有する後側レンズ群G1rとから構成されている。前側レンズ群G1fは、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL11からなる。また、後側レンズ群G1rは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL12と、物体側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL13とからなる。なお、本実施例に係るズームレンズは、直角プリズムPによって光路が略90°折り曲がった構成であるが、図1には展開して示されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凹形状の負レンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズとから構成されている。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との接合レンズとから構成されている。第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL42との接合レンズで構成されている。第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と両凹形状の負レンズL52との接合レンズで構成されている。また、第3レンズ群G3の物体側には開口絞りSが備えられており、第5レンズ群G5と像面Iとの間には不図示の撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターFLが備えられている。斯かる構成の本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が変化するように、第2レンズ群G2が像側へ移動し、第4レンズ群は一旦物体側へ移動した後に像側へ移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第5レンズ群G5は像面Iに対して固定されている。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3全体を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正する。以下の表1に、第1実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。[全体諸元]において、fは焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角最大入射角、単位は°をそれぞれ示す。[レンズデータ]において、第1カラムNは物体側から数えたレンズ面の順番、第2カラムRはレンズ面の曲率半径、第3カラムDはレンズ面の間隔、第4カラムndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、第5カラムνdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率nd=10000はその記載を省略している。[非球面データ]には、非球面の形状を次式で表した場合の非球面係数を示す。x=cy2/{11-κc2y21/2}C4y4C6y6ここで、yを光軸からの高さ、xをサグ量非球面の頂点を基準としたときの光軸からの高さyの位置での光軸方向の変位、cを基準球面の曲率近軸曲率、κを円錐定数、C4C6を非球面係数とする。なお、Enは×10-nを示し、例えば1234E05は1234×10-5を示す。[可変間隔データ]には、焦点距離fと、各レンズ群どうしの可変間隔を示す。なお、以下の各実施例の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、その他長さの単位は一般にmmが使われる。しかし光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位はmmに限られるものではない。なお、以下の各実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。表1全体諸元広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=650~1500~3060FNO=374~415~504ω=317~137~67レンズデータNRDndνd150000010000184666023782109000210003∞105000180400046574∞0200051895502600014978208256616828701000724777518000174330049328616459792098030900018208004271108792910000111043720900018160004662127386518000184666023781327803414∞02000開口絞りS151054992200015891296125161836080300017872863400014978208256189012409000178589644201985239209338809000178589644202157878260001497820825622168053237223802300015163306414247176509000175519927512522739694390026∞165001544370705127∞[非球面データ]第7面κ=76507C4=488800E05C6=548520E07C8=000000E00C10=000000E00第10面κ=68403C4=137810E03C6=798430E06C8=952370E06C10=000000E00第16面κ=116168C4=139880E04C6=177700E06C8=000000E00C10=000000E00第22面κ=101342C4=171540E04C6=606960E07C8=000000E00C10=000000E00可変間隔データ広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f65000150000306000D81035766328109658D131140025803014700D19665372681842525D22380737779262085条件式対応値1f1/ft=0462fwft1/2/fb1=0853βT5=11941-β3TβrT=13051/β3T=003図2a、及び図3aはそれぞれ、第1実施例に係るズームレンズの広角端状態f=6.50における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.8の横収差図である。図2b、及び図3bはそれぞれ、第1実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態f=15.0における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.6の横収差図である。図2c、及び図3cはそれぞれ、第1実施例に係るズームレンズの望遠端状態f=30.6における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.5の横収差図である。各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。またdはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmにおける収差をそれぞれ示す。そして非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。さらに、θは防振時における補正角度単位は°である。なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を有していることがわかる。第2実施例図4は、本発明の第2実施例に係るズームレンズの断面とズーム軌道を示す図である。本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群G1fと、光路を折り曲げるための直角プリズムPと、正の屈折力を有する後側レンズ群G1rとから構成されている。前側レンズ群G1fは、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL11からなる。また、後側レンズ群G1rは、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズL12と、両側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL13とからなる。なお、本実施例に係るズームレンズは、直角プリズムPによって光路が略90°折り曲がった構成であるが、図1には展開して示されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズとから構成されている。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との接合レンズとから構成されている。第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL42との接合レンズで構成されている。第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に、両凹形状の負レンズL51と両凸形状の正レンズL52との接合レンズで構成されている。また、第3レンズ群G3の物体側には開口絞りSが備えられており、第5レンズ群G5と像面Iとの間には不図示の撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターFLが備えられている。斯かる構成の本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が変化するように、第2レンズ群G2が像側へ移動し、第4レンズ群は一旦物体側へ移動した後に像側へ移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第5レンズ群G5は像面Iに対して固定されている。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3全体を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正する。以下の表2に、第2実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表2全体諸元広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=650~1500~3040FNO=379~415~504ω=315~136~67レンズデータNRDndνd158706310000184666023782109555220003∞105000180400046574∞020005300095260001497820825661798110100073268871800017433004932861700196560740900017549995232108654510000118501009000181600046621210125416046184666023781330521814∞02000開口絞りS15871612200015891306124162404490100017850063500014978208256187231409000178589644201972248201043190900017858964420217685822000149782082562214304223389384090001755199275124821172300015163306414252503502860026∞165001544370705127∞[非球面データ]第7面κ=62256C4=125520E04C6=000000E00C8=000000E00C10=330180E10第8面κ=50851C4=123980E04C6=931640E07C8=228530E08C10=000000E00第16面κ=221815C4=104460E04C6=000000E00C8=000000E00C10=000000E00第22面κ=122318C4=750160E04C6=376350E05C8=250090E06C10=204040E07可変間隔データ広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f65000150000304000D81107781330135434D131396456939315289D19540922383442622D22371296738748599条件式対応値1f1/ft=0552fwft1/2/fb1=0883βT5=12441-β3TβrT=11251/β3T=016図5a、及び図6aはそれぞれ、第2実施例に係るズームレンズの広角端状態f=6.50における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.8の横収差図である。図5b、及び図6bはそれぞれ、第2実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態f=15.0における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.6の横収差図である。図5c、及び図6cはそれぞれ、第2実施例に係るズームレンズの望遠端状態f=30.4における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.5の横収差図である。各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を有していることがわかる。第3実施例図7は、本発明の第3実施例に係るズームレンズの断面とズーム軌道を示す図である。本実施例に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する前側レンズ群G1fと、光路を折り曲げるための直角プリズムPと、正の屈折力を有する後側レンズ群G1rとから構成されている。前側レンズ群G1fは、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL11からなる。また、後側レンズ群G1rは、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL12と、両凸形状の正レンズL13とからなる。なお、本実施例に係るズームレンズは、直角プリズムPによって光路が略90°折り曲がった構成であるが、図1には展開して示されている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凹形状の負レンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズとから構成されている。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に、像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL31と、両凸形状の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との接合レンズとから構成されている。第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と像側のレンズ面が非球面である両凸形状の正レンズL42との接合レンズで構成されている。第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL51と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL52との接合レンズで構成されている。また、第3レンズ群G3の物体側には開口絞りSが備えられており、第5レンズ群G5と像面Iとの間には不図示の撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターFLが備えられている。斯かる構成の本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が変化するように、第2レンズ群G2が像側へ移動し、第4レンズ群は一旦物体側へ移動した後に像側へ移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第5レンズ群G5は像面Iに対して固定されている。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3全体を光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、ぶれによる結像位置の変位を補正する。以下の表3に、第3実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表3全体諸元広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f=650~1500~3060FNO=365~467~565ω=315~136~67レンズデータNRDndνd150000010000184666023782106981210003∞105000180400046574∞020005634799180001816000466264553820100072003602600014978208252816452192225180900018160004662109073910000111044120900018160004662129376018000184666023781325528914∞02000開口絞りS15844902200015891296125162086650100017810253400014978208252186497009000174399744791966331201063440900017204673471217141626000149782082522219211023692138350001516330641424602710900017551992751252395993319526∞165001544370705127∞[非球面データ]第6面κ=10329C4=347900E05C6=225660E07C8=212820E09C10=631030E11第10面κ=25562C4=497900E04C6=638510E06C8=159650E06C10=644070E08第16面κ=08998C4=108270E04C6=142490E06C8=147810E07C10=436000E09第22面κ=10000C4=112160E04C6=382280E06C8=448830E07C10=140980E08可変間隔データ広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態f65000150000306000D81194569917114976D131140325605911001D19695852165827858D22321258005273851条件式対応値1f1/ft=0482fwft1/2/fb1=0873βT5=11241-β3TβrT=13851/β3T=000図8a、及び図9aはそれぞれ、第3実施例に係るズームレンズの広角端状態f=6.50における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.8の横収差図である。図8b、及び図9bはそれぞれ、第3実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態f=15.0における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.6の横収差図である。図8c、及び図9cはそれぞれ、第3実施例に係るズームレンズの望遠端状態f=30.6における無限遠物体合焦時の非防振時の諸収差図、及び防振時θ=0.5の横収差図である。各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し、優れた光学性能を有していることがわかる。以上の各実施例によれば、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図った高性能なズームレンズを実現することができる。なお、本ズームレンズの数値実施例として5群構成のものを示したが、本ズームレンズの群構成はこれに限られず、6群、7群等の他の群構成のズームレンズを構成することもできる。また、本ズームレンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等の駆動にも適している。なお、本ズームレンズにおいて、特に第2レンズ群又は第4レンズ群を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、本ズームレンズを構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、本ズームレンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。次に、本ズームレンズを備えたカメラを図10及び図11に基づいて説明する。図10は、本ズームレンズを備えたカメラの正面図a及び背面図bである。図11は、図10aのA-A’線に沿った断面図である。本カメラ1は、図10及び図11に示すように撮影レンズ2として上記第1実施例に係るズームレンズを備えた電子スチルカメラである。本カメラ1において、撮影者によって不図示の電源ボタンが押し込まれることで、撮影レンズ2をカバーしている不図示のシャッタが開放される。これにより、不図示の被写体からの光は撮影レンズ2に入射し、図11に示すように該撮影レンズ2中の直角プリズムPによって略90°下方へ偏向された後、撮像素子C上に集光されて被写体像が形成されることとなる。この被写体像は、撮像素子Cによって撮像されて、本カメラ1の背面に備えられている液晶モニタ3に表示される。これにより、撮影者が液晶モニタ3を見ながら被写体像の構図を決定した後、レリーズボタン4を押し込むことで、被写体像は撮像素子Cによって撮像され、不図示のメモリに記録保存されることとなる。このようにして、撮影者は本カメラ1によって被写体の撮影を行うことができる。なお、本カメラ1には、撮影環境が暗い場合に補助光を発する補助光発光部5、撮影レンズ2であるズームレンズを広角端状態から望遠端状態まで変倍するためのワイド-テレスイッチ6、及び本カメラ1の種々の条件設定等を行うためのファンクションボタン7等がさらに備えられている。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として搭載した上記第1実施例に係るズームレンズは、上記第1実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化が図られた高性能なズームレンズである。これにより本カメラ1は、高画素の電子撮像素子に適し、高変倍比化と小型化とを図ることができる。なお、上記第2、第3実施例に係るズームレンズを撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても上記カメラ1と同様の効果を勿論奏することができる。以上より、ズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法、ズームレンズの防振方法を提供することができる。