"車両本体における運転席の床面を構成するフロアプレートと、前記運転席における前記フロアプレートの一端部と対向する部分であり、前記フロアプレートの最も上になる面よりも下方の位置に配置され、前記フロアプレートの回動中心となる円柱状又は円筒状の回動軸と、前記フロアプレートとの間で前記回動軸を挟み、前記フロアプレートの他端部が前記車両本体に対して上下方向へ回動可能とする挟持部と、が設けられ、前記フロアプレートの他端部における上下方向の回動を検知することにより、前記運転席への乗員の搭乗有無を検知することを特徴とする乗員検知構造。前記フロアプレートにおける、少なくとも前記回動軸と接する部分が下方に凹む凹部であり、上方から下方に向かって、前記挟持部、前記回動軸、前記凹部の順に並んで配置されていることを特徴とする請求項1記載の乗員検知構造。前記フロアプレートおよび前記挟持部の少なくとも一方に、前記回動軸の円周面と接触して、前記回動軸における径方向のうち、少なくとも異なる3つの径方向への前記フロアプレートの移動を規制する規制部が設けられていることを特徴とする請求項1または2に記載の乗員検知構造。前記回動軸の円周面から径方向外側に向かって円板状に延びる鍔部が設けられ、前記フロアプレートおよび前記挟持部の少なくとも一方に、前記鍔部が内部に収まるスリットが形成されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の乗員検知構造。乗員が搭乗する運転席が設けられた車両本体と、荷物を取り扱う荷役部と、請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の乗員検知構造と、が設けられていることを特徴とするリーチ式フォークリフト。特許文献1に記載されたヒンジ機構は、フロアプレートにおける操作者が乗り降りする乗車口側の端部に設けられており、ヒンジ機構をフォークリフトの車体に固定するボルトなどの固定部材の一部が外部に露出している特許文献1の図3及び図7など、参照。。このように、外部から直接に目視できる位置に固定部材が露出していると、フォークリフトの外観を損ないやすいという問題がある。特に、操作者が頻繁に乗り降りする乗車口の周辺は、操作者の注意を引きやすい領域であるため、外観を損なうという問題が顕在化しやすい。また、ヒンジ機構の第1ブラケットをフォークリフトの車体に固定する構成のため、ヒンジ機構の配置に必要な空間を上下方向に縮めることが難しく、フロアプレートをより床面に近づけた低床車両レイアウトを実現するのが難しいという問題があった。特許文献2に記載されたヒンジ機構は、軸受部により、フロアプレートにおける上下方向のがたつきを制限するとともに後方への移動を制限し、フロアプレートに形成された切欠き凹部とヒンジ軸受との嵌め合わせにより、フロアプレートの左右方向へのがたつきを制限する構成となっている。しかしながら、フロアプレートにおける前方への移動は、ヒンジ機構によって制限されておらず、フロアプレートと運転席の側壁とが直接に接触する可能性があるという問題があった。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、フロアプレートの上面に設けられる乗員足置きスペースの減少、及び、フロアプレートの配置位置の上昇を抑制すると共に、フロアプレートの着脱性の悪化を抑制することができる乗員検知構造およびリーチ式フォークリフトを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は、以下の手段を提供する。本発明の乗員検知構造には、車両本体における運転席の床面を構成するフロアプレートと、運転席におけるフロアプレートの一端部と対向する部分であり、フロアプレートの最も上になる面よりも下方の位置に配置され、フロアプレートの回動中心となる円柱状又は円筒状の回動軸と、フロアプレートとの間で回動軸を挟み、フロアプレートの他端部が車両本体に対して上下方向へ回動可能とする挟持部と、が設けられている。本発明の乗員検知構造では、フロアプレートの他端部における上下方向の回動を検知することにより、運転席への乗員の搭乗有無の検知が行われる。本発明の乗員検知構造によれば、フロアプレート、回動軸及び挟持部により、フロアプレートの他端部における上下方向への回動を可能とするヒンジ構造が構成される。更に、少なくとも回動軸がフロアプレートの最も上になる面、言い換えると乗員の足が乗る面である床面、よりも下方に配置されているため、床面よりも下方に上述のヒンジ構造が配置しやすくなり、ヒンジ構造における床面よりも上方への突出が抑制される。運転席へのフロアプレートの取付けは、フロアプレート及び挟持部により回動軸を挟むことにより行い、取り外しは、フロアプレートと挟持部との間隔を広げて、両者の間から回動軸を抜くようにフロアプレートを移動させることにより行うことができる。言い換えると、フロアプレートの着脱とは関係なく、回動軸を運転席または車両本体に固定配置することができる。つまり、ボルトのように一部が車両本体の外部に露出する固定部材を用いることなく、固定部分が車両本体の外部に露出しない溶接等の固定方法により回動軸を運転席に配置することができる。さらに、回動軸をフロアプレート及び挟持部により挟んでヒンジ構造を構成しているため、フロアプレートにおける回動軸の中心線と交差する方向、及び中心線方向への移動を規制しやすくなる。上記の発明においては、フロアプレートにおける、少なくとも回動軸と接する部分が下方に凹む凹部であり、上方から下方に向かって、挟持部、回動軸、凹部の順に並んで配置されていることが望ましい。このようにフロアプレートに凹部を形成し、凹部の上面に回動軸を挟むように挟持部を配置することで、運転席へのフロアプレートの着脱が容易となる。具体的には、挟持部よりも面積が大きなフロアプレートが下側に配置されることにより、運転席にフロアプレートを取り付ける際に、回動軸がフロアプレートと挟持部との間の所定位置に配置されたか目視で確認しやすい。さらに、フロアプレートと挟持部との相対的な配置位置がズレていても、フロアプレートを取り付ける作業者が、フロアプレート、挟持部のどちらにも手を伸ばしやすく、配置位置のズレを直しやすい。また、凹部の上面に回動軸を挟むように挟持部を配置してヒンジ構造を構成することで、凹部の上面にヒンジ構造を構成しても、床面よりも下方にヒンジ構造が配置しやすくなる。上記の発明においては、フロアプレートおよび挟持部の少なくとも一方に、回動軸の円周面と接触して、回動軸における径方向のうち、少なくとも異なる3つの径方向へのフロアプレートの移動を規制する規制部が設けられていることが望ましい。このように回動軸の円周面と接触して、フロアプレートにおける回動軸の径方向への移動を規制する規制部を設けることにより、フロアプレートの径方向への移動を確実に抑制することができる。特に、3つ以上の異なる径方向への移動を抑制することで、フロアプレートのがたつきを確実に抑制することができる。なお、規制部は、フロアプレートのみに設けてもよいし、挟持部のみに設けてもよいし、両者に設けてもよい。上記の発明においては、回動軸の円周面から径方向外側に向かって円板状に延びる鍔部が設けられ、フロアプレートおよび挟持部の少なくとも一方に、鍔部が内部に収まるスリットが形成されていることが望ましい。このように回動軸の円周面から径方向外側に向かって円板状に延びる鍔部を設けて、鍔部をフロアプレートおよび挟持部の少なくとも一方に設けたスリットの内部に配置することにより、フロアプレートおよび挟持部における回動軸の中心線方向への移動が確実に抑制される。具体的には、フロアプレートおよび挟持部が回動軸の中心線方向に移動すると、鍔部がスリットの側面と接触する。これにより、フロアプレートおよび挟持部における回動軸の中心線方向への移動が確実に抑制される。なお、スリットは、フロアプレートのみに設けてもよいし、フロアプレートおよび挟持部の両者に設けてもよい。本発明のリーチ式フォークリフトには、乗員が搭乗する運転席が設けられた車両本体と、荷物を取り扱う荷役部と、上記本発明に記載の乗員検知構造と、が設けられている。本発明のリーチ式フォークリフトによれば、上記本発明の乗員検知構造が設けられているため、乗員の塔乗を検知する機能を確保しつつ、足置きスペースを確保すると共に、リーチ式フォークリフトの外観が損なわれることを防止することができる。本発明の乗員検知構造およびリーチ式フォークリフトによれば、運転席の床面を構成するフロアプレートの最も上になる面よりも下方に位置に回動軸を配置し、フロアプレートおよび挟持部により回動軸を挟み、フロアプレートを回動可能とするヒンジ構造を構成することにより、フロアプレートの上面に設けられる乗員足置きスペースの減少、及び、フロアプレートの配置位置の上昇を抑制すると共に、フロアプレートの着脱性の悪化を抑制することができるという効果を奏する。この発明の一実施形態に係るリーチ式フォークリフトについて、図1から図4を参照して説明する。図1は本実施形態に係るフォークリフト1の全体構成を説明する模式図であり、図1aは平面視図であり、図1bは側面視図である。本実施形態のフォークリフト1は、荷物の運搬に用いられるものであり、特に工場や、倉庫や、貨物駅や港湾等の構内における荷役作業に用いられるものである。フォークリフト1には、図1に示すように、運転者乗員が乗り込む車両本体10と、荷物を取り扱う荷役部20と、が主に設けられている。車両本体10には、フォークリフト1の走行に用いられる前輪11および後輪12、前輪11が配置されているアウトリガー13、運転者が載乗する運転席14と、が主に設けられている。前輪11は、図1aおよび図1bに示すように、アウトリガー13の前方端部にそれぞれ配置された一対の車輪である。本実施形態では、前輪11が、車両本体10に対して回転軸の向きが固定された遊動輪である例に適用して説明する。後輪12は車両本体10の左後端に配置された一つの車輪である。後輪12は、モータ等の駆動部図示せずから回転駆動力が伝達される駆動輪であると共に、車両本体10に対する回転軸の向きが変更可能とされた、フォークリフト1の進行方向を定める操舵輪でもある。本実施形態では、運転席14の下方に、補助輪図示省略が、更に設けられている例に適用して説明する。アウトリガー13は、車両本体10における下方前方に設けられた一対のアーム状の部材であり、車両本体10における前面下端の左右端から、前方に向かって平行に並んで延びて配置されたものである。一対のアウトリガー13,13の間には荷役部20が配置され、荷役部20は一対のアウトリガー13,13の間を前後方向に移動可能とされている。運転席14は、運転者がフォークリフト1に乗り込み搭乗し、起立した姿勢でフォークリフト1を運転操作する場所である。運転席14は、車両本体10における右後端に設けられ、上述の後輪12を操舵するためのハンドル15が設けられている。その他にも、荷役部20を操作するレバー等の操作部16が運転席14に設けられている。図2は、本実施形態における乗員検知構造30の概略構成を説明する模式図である。図3aは、図2の乗員検知構造30の概略構成を説明するX-X断面視図であり、図3bは、図2の乗員検知構造30における要部の構成を説明する部分拡大断面視図である。さらに、運転席14には、運転者がフォークリフト1に乗り込んでいるか否かを検知する乗員検知構造30が設けられている。乗員検知構造30は、運転者がフォークリフト1の運転席14に乗り込んでいない際に、フォークリフト1が走行したり、荷役部20が動作したりすることを防止するものである。乗員検知構造30には、図2および図3に示すように、フロアプレート41と、回動軸51と、挟持部61と、検知センサ71と、が主に設けられている。フロアプレート41は、運転席14の床面41Aを構成する板状の部材であり、その床面41Aには運転者が直に足を乗せるフロアマット31が配置されている。フロアプレート41における前側の端部一端部には、乗員検知構造30におけるヒンジ構造を構成する凹部42と、スリット43と、が設けられている。なお、フロアプレート41は、フロアプレートという名称の他にトーボード特許文献2参照。など異なる名称で呼ばれることもあるものである。凹部42は、フロアプレート41における一対のスリット43,43の間に挟まれた部分であって、フロアプレート41における床面41Aなどの他の部分と比較して、一段、下方に凹んだ部分である。例えば、フロアプレート41における一対のスリット43,43に挟まれた部分をクランク状に折り曲げて形成した部分である。スリット43は、フロアプレート41における前方の辺から後方に向かって、平行に延びる一対の切り込みであり、フロアプレート41と凹部42との間に形成されたものである。さらに、スリット43は、後述する鍔部52が配置される空間を形成するものでもある。フロアマット31は、フロアプレート41の上面のほぼ全てを覆うものであり、後ろ側の端部には、フロアプレート41の端部が差し込まれる差込部32が設けられている。フロアマット31としては、ゴム等の弾性を有する樹脂から形成された板状の部材を例示することができるが、弾性を有する材料から形成されたものであればよく、特に限定するものではない。回動軸51は、乗員検知構造30におけるヒンジ構造を構成する円柱状または円筒状に形成された部材であり、フロアプレート41の床面41Aよりも下方、かつ、凹部42よりも上方に配置されたものである。回動軸51の中央部は左右方向にほぼ直線状に延びて形成され、両端部は前後方向に延びるように折り曲げて形成され、両端部は運転席14の前部を構成する車両本体10に固定されている。回動軸51の中央部には、一対の鍔部52が設けられている。鍔部52は、回動軸51の円周面から径方向外側に向かって延びる円板状の部材である。鍔部52は、スリット43の内部に配置され、かつ、凹部42におけるスリット43側の辺と接触し、凹部42およびフロアプレート41における左右方向への移動を規制するものである。挟持部61は、凹部42との間に回動軸51を挟んで保持するものであり、乗員検知構造30におけるヒンジ構造を構成するものである。挟持部61は、上面視において、凹部42と同等またはそれ以下の面積を有する板状の部材であり、ボルト等の固定部53を用いて凹部42に固定されるものである。そのため、挟持部61および凹部42には、固定部53が挿通される貫通孔が形成されている。本実施形態では、2組の固定部53により挟持部61が固定部53に固定されている例に適用して説明するが、1組の固定部53により固定されていてもよいし、3組以上の固定部53により固定されていてもよく、特に限定するものではない。挟持部61には、下方に向かって開口した溝であって、内部に回動軸51の中央部が配置される三角柱状の空間を形成する溝部62が設けられている。溝部62は、一対の側壁である第1規制部63,63から構成されている。第1規制部63は、斜め前方上方へ延びる壁面、または、斜め前方下方に延びる壁面であり、フロアプレート41および挟持部61が前後方向へ移動しようした際に、回動軸51の中央部と接触して、フロアプレート41等における前後方向への移動を規制するものである。また、凹部42における溝部62の開口部を覆う部分は、第1規制部63と同様な働きをする第2規制部44である。第1規制部63および第2規制部44は、フロアプレート41および挟持部61が上下方向へ移動しようとした際に、回動軸51の中央部と接触して、フロアプレート41等における上下方向への移動を規制するものである。検知センサ71は、フロアプレート41における後端他端部側の下面に配置されたセンサであり、フロアプレート41の上面に運転者が乗り込んだ際や、降りた際のフロアプレート41における後端の動きを検知するセンサである。検知センサ71としては、フロアプレート41の後端が下方に移動した際に接触するセンサであって、フロアプレート41の後端の接触の有無を検知するセンサを例示することができるが、フロアプレート41の後端の動きを検知できるセンサであればよく、その検知方法を特に限定するものではない。荷役部20には、図1aおよび図1bに示すように、荷物を積むために用いられるフォーク21と、フォーク21が取り付けられる昇降体22と、フォーク21および昇降体22が上下方向に移動するマスト23と、が主に設けられている。フォーク21は、昇降体22の前面に設けられた一対のアーム状の部材であり、昇降体22における前面下端の左右端から、前方に向かって平行に並んで延びて配置されたものである。フォーク21は、荷物が載せられる概ね直方体状に形成されたパレットの挿入孔に差し込まれるものであり、パレットのみ、または、荷物が載せられたパレットを持ち上げたり、降ろしたりするものである。昇降体22は、フォーク21を支持するものであり、かつ、マスト23との間に配置された昇降シリンダ図示せずにより、マスト23に沿って上下方向に移動可能とされたものである。マスト23は、平行に対向して配置された一対の柱状の部材であり、上下方向に延びて配置されたものである。さらに、一対のマスト23,23は、間に配置されたフォーク21および昇降体22が上下方向に昇降可能に支持するものである。次に、上記の構成からなるフォークリフト1における荷物を搬送する際の働きについて図1を参照しながら説明する。フォークリフト1は、図1に示すように、荷役部20をリーチインした状態で荷物の近傍にまで走行し、フォーク21がパレットの挿入孔と対向する位置で停止する。その後、荷役部20をフォークリフト1の前方に押し出されリーチアウトされ、フォーク21がパレットの挿入孔に差し込まれる。その後、荷役部20によってパレットが持ち上げられるとともに、荷役部20が車両本体10に引き寄せられるリーチインされる。そしてフォークリフト1は、右方向、または、左方向に旋回し、所望の位置まで走行した後、荷物を置くため再び右方向、または、左方向に旋回する。次に、本実施形態の特徴である乗員検知構造30における乗員である運転者の乗り込み搭乗の有無を検知する方法について説明する。本実施形態では、バネ等の付勢部材図示せずにより、フロアプレート41の後端が上方に押し上げられている例に適用して説明する。運転者がフロアプレート41の上面に乗り込むと、運転者の重さによるフロアプレート41の後端を下方に押す力が付勢部材の押し上げ力に打ち勝ち、フロアプレート41は回動軸51を中心として回動し、フロアプレート41の後端が下方に移動する。検知センサ71は、このフロアプレート41の後端の下方への移動を検知する。フロアプレート41における後端の下方への移動を検知した検知センサ71は、検知信号をフォークリフト1の動作を制御する制御部図示せずに出力し、制御部はフォークリフト1の走行や、荷役部20の動作を禁止する制御を解除する。逆に、運転者がフロアプレート41の上面から降りると、付勢部材の押し上げ力により、フロアプレート41は回動軸51を中心として回動し、フロアプレート41の後端が上方へ移動する。検知センサ71は、このフロアプレート41の後端の上方への移動を検知する。フロアプレート41における後端の上方への移動を検知した検知センサ71は、それまで出力していた検知信号の出力を停止する。上述の制御部では、検知信号の入力が途切れると、フォークリフト1の走行や、荷役部20の動作を禁止する制御を再開する。さらに、乗員検知構造30を構成するフロアプレート41の着脱方法について図3を参照しながら説明する。まず、フロアプレート41の取り外し方法について説明する。最初に、フロアプレート41の上面に敷かれたフロアマット31を取り除き、または、フロアマット31の前端をめくり、凹部42を露出させる。次に、挟持部61を固定する固定部53であるボルトを緩める。その後、フロアプレート41の後端を上方に移動させると共に、フロアプレート41を後方に移動させることにより、広くなった挟持部61と凹部42との隙間に回動軸51を通すことで、フロアプレート41が取り外される。次に、フロアプレート41を取り付ける方法について説明する。最初に挟持部61を凹部42に固定する固定部53を緩めた状態、つまり、挟持部61と凹部42との間に隙間が形成される状態とする。次に、フロアプレート41の前端を下方に、後端を上方に傾けた状態で挟持部61および凹部42を回動軸51に接近させる。挟持部61と凹部42との隙間に回動軸51を通し、溝部62の内部に回動軸51を配置させる。フロアプレート41の傾きを水平にすると共に、固定部53であるボルトを締めて挟持部61と凹部42とを密着させ、回動軸51が溝部62の外に移動できないようにする。最後に、フロアマット31をフロアプレート41の上面全体を覆うように配置して、フロアプレート41の取り付けが完了する。上記の構成によれば、フロアプレート41凹部42、回動軸51及び挟持部61により、フロアプレート41の後端における上下方向への回動を可能とするヒンジ構造を構成することができる。更に、少なくとも回動軸51が、フロアプレート41における運転者の足が乗る面である床面41Aよりも下方に配置されているため、床面41Aよりも下方に上述のヒンジ構造が配置しやすくなり、ヒンジ構造が床面41Aよりも上方への突出することが抑制される。そのため、フロアプレート41の上面である床面41Aに設けられる運転者の足置きスペースの減少を抑制することができると共に、フロアプレート41の配置位置の上昇を抑制することができる。運転席14へのフロアプレート41の取付けは、フロアプレート41凹部42及び挟持部61により回動軸51を挟むことにより行い、取り外しは、フロアプレート41凹部42と挟持部61との間隔を広げて、両者の間から回動軸51を抜くようにフロアプレート41を移動させることにより行うことができる。言い換えると、フロアプレート41の着脱とは関係なく、回動軸51を運転席14または車両本体10に固定配置することができる。つまり、固定部分が車両本体10の外部に露出しない溶接等の固定方法により回動軸51を運転席14または車両本体10に配置することができ、フォークリフト1の外観を損なわない乗員検知構造30とすることができる。フロアプレート41に凹部42を形成し、凹部42の上面に回動軸51を挟むように挟持部61を配置することで、挟持部61よりも面積が大きなフロアプレート41凹部42が下側に配置されることになる。これにより、運転席14にフロアプレート41を取り付ける際に、回動軸51がフロアプレート41凹部42と挟持部61との間の所定位置に配置されたか目視で確認しやすくなる。さらに、フロアプレート41凹部42と挟持部61との相対的な配置位置がズレていても、フロアプレート41を取り付ける作業者が、フロアプレート41、挟持部61のどちらにも手を伸ばしやすく、配置位置のズレを直しやすくできる。さらに、凹部42の上面に回動軸51を挟むように挟持部61を配置してヒンジ構造を構成することで、フロアプレート41における凹部42の上面にヒンジ構造を構成しても、床面41Aよりも下方にヒンジ構造が配置することができる。回動軸51を凹部42及び挟持部61により挟んでヒンジ構造を構成しているため、フロアプレート41における回動軸51の中心線と交差する方向である前後方向、及び中心線方向である左右方向への移動を規制しやすくなる。回動軸51の円周面と接触して、フロアプレート41および挟持部61における回動軸51の径方向への移動を規制する第1規制部63および第2規制部44を設けることにより、フロアプレート41および挟持部61の径方向への移動を確実に抑制することができる。特に、3つ以上の異なる径方向への移動を抑制することで、フロアプレート41のがたつきを確実に抑制することができる。回動軸51の円周面から径方向外側に向かって円板状に延びる鍔部52を設けて、鍔部52をフロアプレート41に設けたスリット43の内部に配置することにより、フロアプレート41および挟持部61における回動軸51の中心線方向である左右方向への移動が確実に抑制することができる。つまり、フロアプレート41および挟持部61が左右方向に移動すると、鍔部52がスリット43の側面と接触することにより、フロアプレート41および挟持部61における左右方向への移動が確実に抑制される。なお、上述の実施形態のようにスリット43を、フロアプレート41のみに設けてもよいし、フロアプレート41および挟持部61の両者に設けてもよく、特に限定するものではない。図4aおよびbは、図3の乗員検知構造30における要部の他の実施例を説明する部分拡大断面視図である。なお、上述の実施形態のように、挟持部61に一対の第1規制部63,63を設け、凹部42における第1規制部63と対向する面に第2規制部44を設けてもよいし、図4aおよび図4bに示すように、凹部42に一対の第2規制部44,44を設け、挟持部61における第2規制部44と対向する面に第1規制部63を設けてもよく、特に限定するものではない。図4aに示す実施例では、第1規制部63が水平に延びる面を構成し、後側に配置された第2規制部44が前方に向かって下方に傾く面を構成し、前側に配置された第2規制部44が前方に向かって上方に傾く面を構成している。図4bに示す実施例では、第1規制部63が前方に向かって上方に傾く面を構成し、後側に配置された第2規制部44が水平に延びる面を構成し、前側に配置された第2規制部44が上方に向かって延びる面を構成している。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、上記の実施の形態においては、本発明をリーチ式フォークリフトに適用して説明したが、リーチ式フォークリフトに限定されるものではなく、他の形式のフォークリフト等の産業用車両に適用することができるものである。"