"被記録面を有する被記録媒体を前記被記録面とは反対側から支持しつつ重力方向側に排出する媒体排出部と、前記媒体排出部から重力方向側に離れた位置に傾斜して設けられ、前記媒体排出部から排出される前記被記録媒体における排出方向の先端縁側部位を受ける媒体受け面と、を備え、前記媒体排出部から排出された前記被記録媒体が、その排出方向の先端縁を前記媒体受け面に接触させたのち、前記被記録面と前記媒体受け面とが対向する状態に湾曲した湾曲部を形成しつつ前記媒体受け面に沿って重力方向側に移動して前記先端縁側部位が前記媒体受け面に受けられる被記録媒体排出装置であって、前記媒体受け面に前記被記録媒体を受けた場合に当該被記録媒体の前記先端縁が位置する側とは反対側の前記媒体受け面の端部に、前記媒体受け面の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側に突出するように設けられ、前記被記録媒体の後端縁側部位が前記媒体排出部から排出される際に、前記被記録媒体の湾曲部における前記被記録面に当接して、前記湾曲部の曲率半径を大きくする方向に前記後端縁側部位を移動させるガイド部を備えることを特徴とする被記録媒体排出装置。請求項1に記載の被記録媒体排出装置において、前記媒体受け面とは水平方向において別位置に設けられ、前記媒体受け面により前記先端縁側部位が受けられた状態にある前記被記録媒体における後端縁側部位を受けるとともに、水平方向において前記媒体受け面から遠い側に当該媒体受け面から離れるにつれて反重力方向側に上昇する傾斜面を有する補助媒体受け面を備えることを特徴とする被記録媒体排出装置。請求項1または2に記載の被記録媒体排出装置において、前記ガイド部は、前記媒体受け面の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側に突出する円筒形状の突出面を有することを特徴とする被記録媒体排出装置。請求項1ないし3のいずれか一項に記載の被記録媒体排出装置において、前記被記録媒体が排出される際の前記被記録媒体の排出方向の長さに応じて、前記媒体受け面で受ける前記被記録媒体の先端縁側部位の前記媒体受け面に沿う長さを変更する媒体受け面長さ変更手段を備えることを特徴とする被記録媒体排出装置。被記録媒体に対して媒体排出部から排出される前に前記被記録媒体の被記録面に液体を噴射して記録を施す記録部と、請求項1ないし4のいずれか一項に記載の被記録媒体排出装置と、を備える記録装置。しかしながら、特許文献1に開示された大型プリンターにおいて、被記録媒体は被記録面を媒体受け面と対向させるように湾曲して媒体受け面に排出される際に、形成された湾曲部が、被記録媒体の腰の強さや排出方向のばらつきなどによって潰れて曲率半径が小さくなる場合がある。この場合、曲率半径が小さい湾曲部は曲げ戻し力が弱いため、後端縁側部位の排出時において、被記録媒体の後端縁側部位の排出方向を先端縁側部位と重ならないように媒体受け面から離れる方向に移動させることができなくなる。この結果、被記録媒体を媒体受け面上に適切に排出させることができないことになる。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その主な目的は、被記録媒体が媒体受け面上に適切に排出される被記録媒体排出装置及びこの被記録媒体排出装置を備えた記録装置を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の被記録媒体排出装置は、被記録面を有する被記録媒体を前記被記録面とは反対側から支持しつつ重力方向側に排出する媒体排出部と、前記媒体排出部から重力方向側に離れた位置に傾斜して設けられ、前記媒体排出部から排出される前記被記録媒体における排出方向の先端縁側部位を受ける媒体受け面と、を備え、前記媒体排出部から排出された前記被記録媒体が、その排出方向の先端縁を前記媒体受け面に接触させたのち、前記被記録面と前記媒体受け面とが対向する状態に湾曲した湾曲部を形成しつつ前記媒体受け面に沿って重力方向側に移動して前記先端縁側部位が前記媒体受け面に受けられる被記録媒体排出装置であって、前記媒体受け面に前記被記録媒体を受けた場合に当該被記録媒体の前記先端縁が位置する側とは反対側の前記媒体受け面の端部に、前記媒体受け面の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側に突出するように設けられ、前記被記録媒体の後端縁側部位が前記媒体排出部から排出される際に、前記被記録媒体の湾曲部における前記被記録面に当接して、前記湾曲部の曲率半径を大きくする方向に前記後端縁側部位を移動させるガイド部を備える。この構成によれば、被記録面を媒体受け面と対向する下側フェイスダウンにして排出する際に形成される湾曲部における被記録面にガイド部が当接して、被記録媒体における後端縁側部位の排出に際して湾曲部が潰れないように保持される。この保持された被記録媒体の湾曲部の曲がりが戻る変位動作によって後端縁側部位の排出方向が媒体受け面から離れる方向に移動する。そのため、被記録媒体は、その先端縁側部位が媒体受け面に被記録面を対向させた状態で受けられる一方、その後端縁側部位が媒体受け面に排出されることが抑制される。従って、被記録媒体を、その後端縁側部位が先端縁側部位に重ならないようにして、媒体受け面上に適切に排出させることができる。本発明の被記録媒体排出装置において、前記媒体受け面とは水平方向において別位置に設けられ、前記媒体受け面により前記先端縁側部位が受けられた状態にある前記被記録媒体における後端縁側部位を受けるとともに、水平方向において前記媒体受け面から遠い側に当該媒体受け面から離れるにつれて反重力方向側に上昇する傾斜面を有する補助媒体受け面を備える。この構成によれば、排出される被記録媒体の後端縁側部位が先端縁側部位を受けている媒体受け面から離れるように移動する際に先端縁側部位を媒体受け面側から補助媒体受け面側に引き込まないように、その後端縁側部位の移動を反重力方向側に上昇する傾斜面で抑制することができる。従って、被記録媒体を媒体受け面上に適切に排出させることができる。本発明の被記録媒体排出装置において、前記ガイド部は、前記媒体受け面の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側に突出する円筒形状の突出面を有する。この構成によれば、ガイド部は、媒体受け面から反重力方向に突出する突出面を被記録媒体の湾曲部に当接させるので、被記録媒体の湾曲部を潰すことなく突出面の円筒形状に沿って逆方向に湾曲させることができる。この結果、後端縁側部位の排出時において、被記録媒体のこの逆方向への湾曲を利用して後端縁側部位の排出方向を先端縁側部位と重ならないように媒体受け面から離れる方向に移動させることができる。本発明の被記録媒体排出装置において、前記被記録媒体が排出される際の前記被記録媒体の排出方向の長さに応じて、前記媒体受け面で受ける前記被記録媒体の先端縁側部位の前記媒体受け面に沿う長さを変更する媒体受け面長さ変更手段を備える。この構成によれば、排出される被記録媒体の排出方向の長さが変化しても、媒体受け面から離れるように移動する後端縁側部位の排出方向に沿う長さを同じ長さにすることができる。従って、被記録媒体の湾曲部の曲がりが戻る変位動作によって後端縁側部位の排出方向が媒体受け面から離れる方向に移動させる場合の移動態様を変らないようにすることができるので、排出される被記録媒体の長さが変化しても、安定して後端縁側部位を媒体先端部受け部から離れるように移動させることができる。本発明の記録装置は、被記録媒体に対して媒体排出部から排出される前に前記被記録媒体の被記録面に液体を噴射して記録を施す記録部と、上記構成の被記録媒体排出装置と、を備える。この構成によれば、被記録媒体の被記録面に記録を施すとともに、被記録面を媒体受け面と対向する下側フェイスダウンにして被記録媒体を排出する際に、その後端縁側部位が先端縁側部位に重ならないようにして、媒体受け面上に適切に排出させる記録装置を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態である記録装置について図を参照して説明する。本実施形態の記録装置は、液体の一例としてのインクを噴射する液体噴射ヘッドを記録ヘッドとして有し、ロール状に巻かれたロール紙から給送される長尺の被記録媒体としてのシート例えば用紙の被記録面に対して、記録ヘッドからインクを噴射して画像を記録する装置である。図1に示すように、記録装置11は、シートSTの被記録面SPに記録を施したのちシートSTを切断してカットシートCSとして排出する装置本体部12と、その鉛直方向の重力方向側となる下方に、排出されるカットシートCSを受ける媒体受け面82,83とを有する媒体受け部18と、を備えている。媒体受け部18は、装置本体部12から排出される複数枚のカットシートCSを、その被記録面SPを媒体受け面82,83と対向するように下方側にして積み重ねた状態で受けることでスタックする。装置本体部12は、シートSTの排出方向と交差するシートSTの幅方向を長手方向とした略直方体形状を有し、装置本体部12の長手方向の両側端部に設けられた板状の結合部材19によって媒体受け部18の基台部81と連結固定されている。基台部81は、記録装置11の全体の基台としても機能する。なお、図1では、記録装置11についてシートの幅方向と交差する平面で切断した断面図で示している。まず装置本体部12について説明する。装置本体部12は、複数の部材で構成されたケース体21で構成され、長尺のシートSTを収容した媒体収容部13、シートSTに記録を施す記録部14、シートSTを装置本体部12から媒体受け部18へ向けて排出する媒体排出部としての排出部15を備える。また、記録部14と排出部15との間には、排出されるシートSTを切断する切断手段16を備える。媒体収容部13は、軸部32を中心に回動するカバー部材31によって開蓋および閉蓋される収容空間を有し、この収容空間にロール状に巻かれてロール体RTとされた長尺のシートSTを収容する。なお、ロール体RTを収容空間に収容する際には、カバー部材31を図中実線で示した閉蓋状態から図中二点鎖線で示した状態に回転移動させて、収容空間を開蓋状態にさせる。記録部14は、ロール体RTから巻き出されたシートSTに対してその被記録面SP側の方向前方向に位置し、不図示の駆動手段モーターなどによってシートSTの幅方向となる装置本体部12の長手方向に往復移動するキャリッジ41を備えている。キャリッジ41には、シートSTと対向する位置に記録ヘッド42が設けられている。また、記録装置11は、シートSTを記録ヘッド42とは反対側後方側から支持する支持台や、そのシートSTを搬送する搬送ローラーいずれも不図示を備え、ロール体RTから巻き出されたシートSTを搬送方向下流側となる排出部15側へ搬送する。この搬送において、シートSTの幅方向に往復移動するキャリッジ41に設けられた記録ヘッド42からシートSTの被記録面SPにインクを噴射してシートSTに記録を施す。排出部15は、記録部14から搬送されるシートSTを被記録面SPとは反対側後方側の面に当接して支持する媒体支持面51と、媒体支持面51と搬送方向下流側で繋がる媒体支持面52とが形成されている。媒体支持面51,52は、装置本体部12の長手方向に沿う平面であってシートSTの幅寸法よりも広い幅を有し、その前方から見た左右両端には、前後上下の両方向に延設されたケース側壁22図1では左側のみ図示が装置本体部12のケース体21の一部材として配設されている。従って、媒体支持面51,52の前方は、ケース体21で覆われない大気開放された開放空間となっている。媒体支持面51,52は、水平から所定の傾斜角で傾いた前方下がりの傾斜面になっている。本実施形態では媒体支持面52は媒体支持面51よりも水平方向に近い傾斜角を有する傾斜面とされている。ちなみに、本実施形態では媒体支持面52は水平から凡そ5度の傾斜角を有する傾斜面である。シートSTは、この媒体支持面51に支持されたのち媒体支持面52へ搬送されて移動し、媒体支持面52において排出方向側端部となる傾斜方向の下端52aから、装置本体部12の下方重力方向側に位置する媒体受け部18に向けて排出される。なお、シートSTが搬送される際に、シートSTが媒体支持面51から媒体支持面52へ引っ掛からず円滑に移動するように、媒体支持面51と媒体支持面52との繋ぎ目において、媒体支持面51における傾斜方向の下端の方が媒体支持面52における傾斜方向の上端よりも前側に位置するように形成されている。装置本体部12では、媒体収容部13が装置本体部12の上方後側に配設され、排出部15が装置本体部12の下方前側に配設されている。そして、ロール体RTから巻きだされたシートSTは、記録部14に設けられた搬送ローラーを含め、装置本体部12内に形成された不図示の搬送手段によって、斜め上方後側から斜め下方前側に移動して排出部15に搬送される。この斜め方向に搬送されるシートSTの被記録面SPに記録部14において記録が施されたのち、搬送されて排出部15から排出されたシートSTは、その排出途中において切断手段16によって所定の長さに切断され、カットシートCSとなって排出部15から媒体受け部18に向けて排出される。切断手段16は、不図示の駆動手段によって回転されるとともに、シートSTの幅方向に移動する回転カッター61を備えている。この回転カッター61が、シートSTの厚さ方向に切り込みを入れつつシートSTの幅方向に移動することによってシートSTを切断して、シートSTを所定長さのシートすなわちカットシートCSに切り分ける。次に、図1および図2を参照して、媒体受け部18についてその構成を説明する。なお、説明を判り易くするため、図2において、基台部81は、媒体受け面82,83の構成に係る部材部分のみを簡略化して図示し、他の部材部分は省略している。図1および図2に示すように、媒体受け部18は装置本体部12の下方に離れて設けられ、基台部81と、シートSTカットシートCSの幅方向および鉛直方向の双方向と交差する前後方向水平方向の別位置に、受け面形成部材82mと受け面形成部材83mとを有している。各受け面形成部材82m,83mは、基台部81において、排出されるカットシートCSを受ける媒体受け面82を装置本体部12とは近い側後側に、カットシートCSを受ける媒体受け面83を装置本体部12とは遠い側前側にそれぞれ形成する。媒体受け面82,83を形成する受け面形成部材82m,83mは、布などのシート材料で形成される。また、受け面形成部材82mと受け面形成部材83mとは、材料が繋がった一枚のシート材料で形成されている。もとより、受け面形成部材82mと受け面形成部材83mとは、繋がらない別体のシート材料で形成されていてもよい。本実施形態では、受け面形成部材82mは、その前後方向の両端縁において、それぞれ左右方向を長手方向とする中空の筒状に加工された筒部85hと筒部86hとを有し、受け面形成部材83mは、その前後方向の両端縁において、それぞれ左右方向を長手方向とする中空の筒状に加工された筒部87hと筒部85hとを有している。一方、基台部81には、筒部85hの中空部分に貫通する棒状部材85と、筒部86hの中空部分に貫通する貫通部位86aを中央部分に有する屈曲したアーム状の固定部材86と、筒部87hの中空部分に貫通する貫通部位87aを中央部分に有する屈曲したアーム状の固定部材87と、が固定されている。基台部81における左右方向の両端部には鉛直方向の反重力方向側上方に向けて一対の支柱部材81bが立設されており、この両支柱部材81bの上部間に棒状部材85は架設されている。固定部材86は、ワイヤー部材が折り曲げられて形成された貫通部位86aが、棒状部材85よりも装置本体部12側となる後方側であって左右方向に沿った直線をなすように取り付けられている。固定部材87は、ワイヤー部材が折り曲げられて形成された貫通部位87aが、棒状部材85よりも装置本体部12側から離れる前方側であって左右方向に沿った直線をなすように取り付けられている。そして、受け面形成部材82mは、その両端縁となる筒部86hと筒部85hとがそれぞれ離れる方向に張力が加えられ、全体が張られた状態になっている。また、棒状部材85は固定部材86の貫通部位86aよりも上方に位置するように配設されている。この結果、媒体受け面82は水平から後方下がりのほぼ平坦な傾斜面とされ、水平から前方下がりの傾斜面である装置本体部12における排出部15の媒体支持面52とは、逆の方向に傾斜する傾斜面とされている。このように張られて平坦面とされている媒体受け面82の途中には、シートSTが媒体受け面82に沿って後方へ移動するのを規制する規制部84が設けられている。規制部84は、基台部81を構成する固定部材81aに一方の端部88aが固定された規制部材88によって形成される。本実施形態では、規制部材88はワイヤー部材であり、端部88aとは反対側の端部が図2に示すように受け面形成部材82mに設けられた長円状のスリット82hを貫通して、規制部84として機能する構成とされている。なお、図2では1つのみ図示しているが、固定部材81aには、シートSTの幅寸法内であって媒体受け面82における左右方向に2つの規制部材88が並ぶように取り付けられている。もとより、規制部材88は、2つより多い数が固定部材81aに取り付けられてもよい。一方、受け面形成部材83mは、基台部81に固定された固定部材87の貫通部位87aによって、その前端縁となる筒部87hが左右方向に沿った直線状に固定され、基台部81の支柱部材81bの上部に固定された棒状部材85によって、その後端縁となる筒部85hが左右方向に沿った直線状に固定される。そして、固定部材87の貫通部位87aと棒状部材85とは、受け面形成部材83mが撓んだ状態になるように所定の間隔を有して配置されることによって、媒体受け面83は上側が凹面の湾曲形状になっている。従って、媒体受け面83は、棒状部材85に対して媒体受け面82が位置する側とは水平方向の別位置つまり反対側に設けられ、水平方向において媒体受け面82から遠い側に、媒体受け面82から離れるにつれて反重力方向側に上昇する傾斜面83aが形成される。また、媒体受け部18は、受け面形成部材82m,83mによって形成された媒体受け面82,83によって、媒体支持面52に沿って排出部15から排出されたシートSTカットシートCSを、被記録面SPを媒体受け面82,83と対向する下側フェイスダウンにしてスタックする。このため、媒体受け面82,83は、左右方向にける幅寸法がシートSTカットシートCSの幅寸法よりも大きく設定されている。このように構成された記録装置11において、媒体受け部18は排出部15から排出されるシートSTを受けてスタックする機能を有することから、排出部15との間で被記録媒体排出装置100を構成する。そして、被記録媒体排出装置100においてシートSTは次のように排出される。すなわち、図1に示すように、排出部15から排出されたシートSTは、その排出方向の先端縁SFが媒体受け面82に接触したのち、媒体支持面52の下端52aの近傍から媒体受け面82までの間に被記録面SP側が凸面となるように曲がった湾曲部RS1を形成する。この湾曲部RS1によって、その先端縁SFが図中白抜き矢印H2で示すように媒体受け面82に沿って移動して規制部84に当接する。この当接の後、シートSTが排出部15から被記録面SPに施された記録範囲に応じた長さ排出された時点で切断され、排出方向に長さを有するカットシートCSに切り分けられる。切り分けられたカットシートCSは、その先端縁SFが媒体受け面82における規制部84と当接する一方、カットシートCSの後端縁SEが媒体支持面52に沿って移動する。そして、カットシートCSの後端縁SEが装置本体部12から排出部15の開放空間に到達すると、後端縁SEが媒体支持面52に支持されない自由な状態になるため、カットシートCSの後端縁SE側部位は湾曲部RS1の曲げ戻りにより前方に移動させられる。この結果、図中太い二点鎖線で示したように、カットシートCSの後端縁SE側部位は、後端縁SEが傾斜面83aに受けられるとともに、被記録面SPを下側にした適切な状態で媒体受け面83に排出される。さて、本実施形態では、媒体受け部18において、基台部81の支柱部材81bに固定された棒状部材85よりも上方に、ガイド部としてのガイド部材80が、同じく支柱部材81bにその左右方向の両端が固定されて取り付けられている。ガイド部材80は、左右方向を長手方向とし、前側、後側、および下側がそれぞれ平面であって上側が凸面の形状を有し、その上側の凸面は、媒体受け面82の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側上方に突出した突出面80aとなっている。すなわち、ガイド部材80は、媒体受け面82にカットシートCSを受けた場合に当該カットシートCSの先端縁SFが位置する側とは反対側の媒体受け面82の端部に、媒体受け面82の延長面よりも鉛直方向の反重力方向側に突出するように設けられている。なお、本実施形態では、凸面は円筒形状の湾曲面とされている。さらに、本実施形態では、媒体受け部18において、規制部84よりも媒体受け面82に沿った棒状部材85側つまり反重力方向側の位置に、シートSTの先端縁SF側部位を受ける媒体受け面82の長さを変更する媒体受け面長さ変更手段としての変更手段17が備えられている。変更手段17は、左右方向に軸線を有する回動軸70を有し、結合部材19においてその一部が前方に延設されて形成された延設部19aに回動軸70の左右両端が回動自在に支持された回転部材71と、この回転部材71に取り付けられたワイヤー部材からなるフック形状部材72とを有している。そして、図示しない操作手段の操作によって、回転部材71が回動されることによって、フック形状部材72が、図1において実線で示す位置と二点鎖線で示す位置との間で回動軸70を中心に揺動する。この回転部材71の回転に伴って揺動するフック形状部材72は、図1において実線で示す位置から二点鎖線で示す位置への揺動途中で、図2に示すように受け面形成部材82mに設けられた長円状のスリット82sに挿入され、規制部84と同様にシートSTの先端縁SFと当接してその移動を規制する。従って、変更手段17は、フック形状部材72を揺動させることで、媒体受け面82においてシートSTの先端縁SF側部位を受ける受け面の長さを変更する。なお、回転部材71には、シートSTの幅内であって媒体受け面82における幅方向左右方向に並んで2つのフック形状部材72が取り付けられている。もとより、フック形状部材72は2つより多い数が回転部材71に取り付けられてもよい。さて、このような構成を有する被記録媒体排出装置100は、ガイド部材80によってカットシートCSを媒体受け部18に適切に排出させるように作用する。さらに、記録装置11においてカットシートCSの排出方向の長さが変化しても、変更手段17によって媒体受け部18に適切に排出させるように作用する。以下、図を参照してこれらの作用について説明する。なお、以下の説明に対する理解を容易にするため、まず図3a,bを参照してガイド部材80が設けられていない場合の作用を説明し、次に、図4a,bを参照してガイド部材80が設けられている場合の作用について説明する。その後、図5および図6を参照して変更手段17の作用を説明する。図3aに示すように、ガイド部材80が設けられていない場合、カットシートCSの後端縁SEが排出部15から排出されると、カットシートCSは、図中太い破線で示した状態図1の状態から、太い実線で示した状態に変位する。すなわち、カットシートCSの後端縁SE側部位は、媒体支持面52に支持されないために図中白抜き矢印H3に示すように媒体支持面52に沿う方向から重力方向側に排出方向が変化する。このため、湾曲部RS1はカットシートCSの後端縁SE側部位の排出によって潰され、曲率半径が小さい湾曲部RS2に変位するとともに、媒体受け面82に沿ってそのまま前方に押し出される。その後、カットシートCSの後端縁SEが排出部15から離脱すると、図中二点鎖線で示すように、カットシートCSは、その後端縁SE側部位によって湾曲部RS2がさらに押し潰されて、前方に押し出された状態の湾曲部RS3や、重力方向に垂れ下がった状態の湾曲部RS4に変位する。このため、後端縁SEは媒体受け面82においてカットシートCSの先端縁SF側部位と重なって排出される。この結果、カットシートCSは、媒体受け面82において重なった不適切な姿勢で排出される。あるいは、図3bに示すように、カットシートCSの後端縁SE側部位に対して排出時に媒体支持面52に沿う方向に力F1が加わる場合は、カットシートCSの後端縁SE側部位が排出部15から勢いよく排出される。すると、カットシートCSは、図中太い破線で示した状態図1の状態から太い実線で示した状態へ変位する。すなわち、カットシートCSの後端縁SE側部位は、その後端縁SEが傾斜面83aに受けられて移動が停止させられた状態で媒体受け面83に受けられる。このとき、媒体受け面83に受けられた後端縁SE側部位は、媒体受け面83上に当接したときの反動によって、移動が停止された後端縁SEを支点にして媒体受け面83から離れるように回転させられる。この後端縁SE側部位の回転に伴って、先端縁SF側部位は前方引き寄せられ、図中白抜き矢印H4に示すように媒体支持面52に沿って前方に移動させられた姿勢状態で留まる。この結果、カットシートCSは、図中二点鎖線で示す適切な姿勢でなく、媒体受け面82の前方に湾曲部RS5が形成された不適切な姿勢で媒体受け部18に排出されることになる。そこで、本実施形態では、ガイド部材80を設けることによって、被記録媒体排出装置100において、カットシートCSが適切な姿勢で排出されるようにする。すなわち、図4aに示すように、ガイド部材80が設けられている場合は、カットシートCSの後端縁SEが排出部15から排出されると、カットシートCSは図中太い破線で示した状態図1の状態から太い実線で示した形状に変位する。すなわち、カットシートCSの後端縁SE側部位は、図3aにおいて説明したように湾曲部RS1を潰そうと作用するが、ガイド部材80突出面80aが湾曲部RS1における被記録面SPに当接して、湾曲部RS1の潰しを抑制するように力F2を作用させる。この結果、湾曲部RS1は媒体受け面82に沿って前方に押し出されることなく、ガイド部材80との当接部分つまり突出面80aの円筒形状に沿って逆方向に湾曲させられるため、後端縁SE側を前方に回転させるように変位して、曲率半径の大きな湾曲部RS1aになる。従って、その後、カットシートCSの後端縁SEが排出部15から離脱すると、図中二点鎖線で示すように、カットシートCSの後端縁SE側部位は、曲率半径が大きくなるように変位する湾曲部RS1aによって前方に移動させられて、媒体受け面83に向けて排出される。この結果、カットシートCSの後端縁SE側部位は、図中二点鎖線で示すように媒体受け面83に適切な姿勢で排出される。あるいは、図4bに示すように、カットシートCSの後端縁SE側部位に対して排出時に媒体支持面52に沿う方向に大きな力F1が作用する場合は、カットシートCSの後端縁SE側部位が排出部15から勢いよく排出され、カットシートCSは、図1に示した状態図中太い破線から太い実線で示した状態へ変位する。すなわち、カットシートCSの先端縁SF側部位は、図3bにおける説明と同様に、勢いよく前方に排出される後端縁SE側部位が媒体受け面83上に当接したときの反動によって、媒体受け面82に沿って前方に引き寄せられる。このとき、カットシートCSの先端縁SF側部位は、図中白抜き矢印H5に示すように、ガイド部材80によってその移動方向が媒体受け面82に沿う方向から鉛直方向の上方に立ち上がる方向へ変更させられる。このため、カットシートCSは、ガイド部材80が設けられていない場合に形成される湾曲部RS5図3b参照よりも鉛直方向の上方側に湾曲部RS6を形成した状態に変位する。そして、先端縁SF側部位の反重力方向への移動が終了した後、湾曲部RS6は鉛直方向に立ち上がるように形成されているので、その位置に留まることなく今度は重力方向側へ移動することになる。従って、カットシートCSは、図中白抜き矢印H6に示すように、形成された湾曲部RS6がガイド部材80に向かってその湾曲形状を小さくしつつ移動する。この結果、カットシートCSは、図中二点鎖線で示した適切な状態で媒体受け面82,83に排出される。次に、排出されるカットシートCSの排出方向の長さが短くなった場合について、先に媒体受け面82の受け面長さを変更する前の状態を、図5を参照して説明する。その後、媒体受け面82の受け面長さを変更した状態を、図6を参照して説明する。図5に示すように、排出されるカットシートCSの排出方向における長さが、例えばA0サイズからA1サイズへ変更されるなどのように短くなった場合、カットシートCSの先端縁SFが規制部84に当接した状態において後端縁SEは媒体支持面52に支持されない離脱した状態になる。すると、カットシートCSの後端縁SEの排出方向は、媒体支持面52に沿う方向から重力方向側に大きく向きを変える。このため、カットシートCSは、図中太い破線で示した状態から太い実線で示した状態へ変位する。すなわち、カットシートCSは、重力方向側に排出される後端縁SEによって、その後端縁SE側部位が図中白抜き矢印H7に示すように移動し、ガイド部材80の上方つまり反重力方向側に、湾曲部RS1aより曲率半径の小さい湾曲部RS7を形成した状態に変位する。この結果、カットシートCSの後端縁SE側部位は、湾曲部RS7の曲げ戻りが弱いことから媒体受け面83側に排出されない状態になる。あるいは、図中二点鎖線で示すように、カットシートCSの後端縁SE側部位が湾曲部RS7の曲げ戻りによって媒体受け面83側に排出された場合において、カットシートCSの後端縁SE側部位は、長さが短いために、媒体受け面83の傾斜面83aまで到達しないで垂れ下がりの状態になる。このため、この垂れ下がりの状態にある後端縁SE側部位が容易に重力方向へ移動できるので、ここでは図示を省略するが、カットシートCSの先端縁SF側部位は、後端縁SE側部位の移動に伴って媒体受け面82に沿って前方に引き寄せられることになる。この結果、カットシートCSの先端縁SF側部位は媒体受け面82に適切に排出されない状態になりやすい。そこで、記録装置11では、図6に示すように、変更手段17によって、媒体受け面82の受け面長さを変更する。すなわち、変更手段17における回転部材71を右から見て時計方向に回転させ、フック形状部材72を図中二点鎖線で示した状態から図中実線で示した状態に変位させる。この変位によって、フック形状部材72は受け面形成部材82mを上方から下方に貫通して配置されるとともに、媒体受け面82上に位置する部材部分72aが媒体受け面82に沿って重力方向側へ移動するカットシートCSの先端縁SFと当接して移動を規制する。この結果、フック形状部材72部材部分72aは、媒体受け面の長さが短くなる。本実施形態では、カットシートCSが、媒体受け面82においてその先端縁SFの移動が、規制部84によって規制されたときの後端縁SE側部位の長さと、フック形状部材72によって規制されたときの後端縁SE側部位の長さとが、同じ長さになるように、変更手段17が配設されている。この結果、カットシートCSの後端縁SE側部位の排出時の移動態様は、図4abにおいて説明した移動態様と等しくなる。従って、上記説明と同様に、カットシートCSは、ガイド部材80によって適切に媒体受け面82,83に排出される。なお、再びカットシートCSの排出方向の長さが長くなった場合は、変更手段17におけるフック形状部材72を右から見て反時計方向に逆回転させ、先端縁SFの重力方向側への規制を解除する。上記説明した実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。1被記録面SPを媒体受け面82と対向する下側フェイスダウンにして排出する際に形成される湾曲部RS1における被記録面SPにガイド部材80突出面80aが当接して、被記録媒体における後端縁SE側部位の排出に際して湾曲部RS1が潰れないように保持される。この保持されたカットシートCSの湾曲部RS1の曲がりが戻る変位動作によって後端縁SE側部位の排出方向が媒体受け面82から離れる方向に移動する。そのため、カットシートCSは、その先端縁SF側部位が媒体受け面82に被記録面SPを対向させた状態で受けられる一方、その後端縁SE側部位が媒体受け面82に排出されることが抑制される。従って、カットシートCSを、その後端縁SE側部位が先端縁SF側部位に重ならないようにして、媒体受け面82上に適切に排出させることができる。2排出されるカットシートCSの後端縁SE側部位が先端縁SF側部位を受けている媒体受け面82から離れるように移動する際に先端縁SF側部位を媒体受け面82側から媒体受け面83側に引き込まないように、その移動の勢いを反重力方向側に上昇する傾斜面83aで抑制することができる。従って、カットシートCSを媒体受け面82上に適切に排出させることができる。3ガイド部材80は、媒体受け面82から鉛直方向における反重力方向に突出する突出面80aをカットシートCSの湾曲部RS1に当接させるので、カットシートCSの湾曲部RS1を潰すことなく突出面80aの円筒形状に沿って逆方向に湾曲させることができる。この結果、後端縁SE側部位の排出時において、カットシートCSのこの逆方向への湾曲を利用して後端縁SE側部位の排出方向を先端縁SF側部位と重ならないように媒体受け面82から離れる方向に移動させることができる。4排出されるカットシートCSの排出方向の長さが変化しても、媒体受け面82から離れるように移動する後端縁SE側部位の排出方向に沿う長さを同じ長さにすることができる。従って、カットシートCSの湾曲部RS1の曲がりが戻る変位動作によって後端縁SE側部位の排出方向が媒体受け面82から離れる方向に移動させる場合の移動態様を変らないようにすることができるので、排出されるカットシートCSの長さが変化しても、安定して後端縁SE側部位を媒体受け面82から離れるように移動させることができる。5カットシートCSの被記録面SPに記録を施すとともに、被記録面SPを媒体受け面82と対向する下側フェイスダウンにしてカットシートCSを排出する際に、その後端縁SE側部位が先端縁SF側部位に重ならないようにして、媒体受け面82上に適切に排出させる記録装置11を提供することができる。なお、上記実施形態において、以下のような別の実施形態に変更してもよい。上記実施形態において、変更手段17は、フック形状部材72の回転以外の構成で、媒体受け面82の長さを変更することとしてもよい。本変形例について図7を参照して説明する。なお、図7において、上記実施形態と同じ構成部材については同符号を付し、その説明を省略する。図7に示すように、本変形例の変更手段17は、媒体受け面82受け面形成部材83mに沿う方向に規制部84がスライド移動する構成を有している。すなわち、基台部81の固定部材81aにおいて、規制部材88の一方の端部88aが固定されている部分を固定部材81aから分離した固定部材81sとするとともに、この固定部材81sが、図中二点鎖線で示すように媒体受け面82に沿う方向にスライド移動する構成とされている。従って、固定部材81sをスライド移動させることで、規制部84をカットシートCSの長さに応じた位置に調節することができる。もとより、本変形例では、受け面形成部材82mにおいて長円状のスリット82h図2参照は、媒体受け面82の傾斜方向に沿う孔の長さがこの規制部84の移動長さに応じた長さで設けられている。上記実施形態において、例えば、常に排出されるカットシートCSの長さが一定である場合など、媒体受け面82の長さを変更する必要の無い場合は、変更手段17は必ずしも備えなくてもよい。上記実施形態において、ガイド部材80は、突出面80aを必ずしも鉛直方向の反重力方向に突出させなくてもよい。例えば鉛直方向から傾いた方向における反重力方向側としてもよい。また、突出面80aも、平面形状や三角形状など、必ずしも円筒形状の湾曲面凸面でなくてもよい。上記実施形態において、被記録媒体排出装置100は必ずしも媒体受け面83を備えなくてもよい。媒体受け部18において、カットシートCSの先端縁SF側部位が媒体受け面82に受けられ、後端縁SE側部位が先端縁SF側部位に重なることなくガイド部材80の前方に垂れ下がる状態で排出される構成の場合は、媒体受け面83は不要である。上記実施形態において、被記録媒体排出装置100は必ずしも記録部14を有する記録装置11に備えられなくてもよい。例えば既に被記録面に記録が施されたシートを、被記録面を重力方向側にして受ける被記録媒体排出装置であれば、本発明を適用可能である。上記実施形態では、記録装置を、液体の一例としてのインクを噴射する液体噴射ヘッドを記録ヘッドとして有する記録装置11に具体化したが、インク以外の他の液体を噴射したり吐出したりする液体噴射装置に具体化してもよい。微小量の液滴を吐出させる液体噴射ヘッド等を備える各種の液体噴射装置に流用可能である。なお、液滴とは、上記液体噴射装置から吐出される液体の状態をいい、粒状、涙状、糸状に尾を引くものも含むものとする。また、ここでいう液体とは、液体噴射装置が噴射させることができるような材料であればよい。例えば、物質が液相であるときの状態のものであればよく、粘性の高い又は低い液状体、ゾル、ゲル水、その他の無機溶剤、有機溶剤、溶液、液状樹脂、液状金属金属融液のような流状体、また物質の一状態としての液体のみならず、顔料や金属粒子などの固形物からなる機能材料の粒子が溶媒に溶解、分散又は混合されたものなどを含む。また、液体の代表的な例としては上記実施形態で説明したようなインクや液晶等が挙げられる。ここで、インクとは一般的な水性インク及び油性インク並びにジェルインク、ホットメルトインク等の各種液体組成物を包含するものとする。液体噴射装置の具体例としては、例えば液晶ディスプレイ、ELエレクトロルミネッセンスディスプレイ、面発光ディスプレイ、カラーフィルターの製造などに用いられる電極材や色材などの材料を分散又は溶解のかたちで含む液体を噴射する液体噴射装置がある。あるいは、バイオチップ製造に用いられる生体有機物を噴射する液体噴射装置、精密ピペットとして用いられ試料となる液体を噴射する液体噴射装置、捺染装置やマイクロディスペンサー等であってもよい。さらに、時計やカメラ等の精密機械にピンポイントで潤滑油を噴射する液体噴射装置、光通信素子等に用いられる微小半球レンズ光学レンズなどを形成するために紫外線硬化樹脂等の透明樹脂液を基板上に噴射する液体噴射装置、基板などをエッチングするために酸又はアルカリ等のエッチング液を噴射する液体噴射装置を採用してもよい。そして、これらのうちいずれか一種の液体噴射装置に本発明を適用することができる。"