複数の素線がより合わされて形成された心ストランドを複数本より合わせて形成されたロープ心と、複数の素線がより合わされて形成された側ストランドであって、前記ロープ心の周囲により合わされた複数の側ストランドとを備えており、前記心ストランドは、滑らかな外周面を有しており、前記心ストランドの外周面における曲率半径は、前記側ストランドの最外層の素線の外周面における曲率半径より大きく、前記ロープ心の素線と前記側ストランドの素線との引張強さの比である素線強度比が、90以下である、ことを特徴とする、高強度ワイヤロープ。前記ロープ心の前記素線の少なくとも一部は、丸形断面形状でない断面形状を有する異形線からなり、前記心ストランドの前記外周面は、前記異形線の外周面によって構成されている、請求項1に記載の高強度ワイヤロープ。一般的に、クレーン等の荷役機械用ワイヤロープには、素線をより合わせたストランドを、さらにより合わせたワイヤロープ状のロープ心IWRCIndependentWireRopeCoreの略を使用したIWRCワイヤロープが使用されている。例えばIWRCワイヤロープの従来例として、図5にはIWRC6×Fi29の構造を有するIWRCワイヤロープ100が示され、図6にはIWRC6×WS36の構造を有するIWRCワイヤロープ200が示されている。これらのIWRCワイヤロープ100、200は、IWRC101の周囲にそれぞれ複数の側ストランド102または103がより合わされている。しかし、このような従来のIWRCワイヤロープ100、200は、ロープ心であるIWRC101が凹凸の大きい外周面を有する断面構造になっている。さらに、IWRC101の素線101aと側ストランド102、103の素線102a、103aとのよりの長さすなわち、図7a、bで示されるように、素線101aがらせん状により合わされて1つのストランド101bを形成するときに当該素線101aが1周するために必要な長さP1ピッチを比較した場合、素線101aと素線102aまたは103aとのよりの長さが異なるため、IWRC101の素線101aと側ストランド102の素線102aまたは側ストランド103の素線103aとが点接触またはそれに近い接触状態になる図8参照。そのため、上記のIWRCワイヤロープ100、200の全体に引張荷重が作用した際に、当該ワイヤロープ100、200の内部に高い圧力が作用し、図9に示されるように、IWRC101の素線101aが側ストランド102、103の素線102a、103aによって局部的に曲げられて圧痕が生じるおそれがある。その結果、側ストランド102、103の素線102a、103aと比較して細いIWRC101の素線101aが当該素線102a、103aよりも早く断線するおそれがある。IWRC101が早期に断線した場合、図10の曲線Aのようにワイヤロープの破断荷重aは、IWRC101が早期に断線しないでワイヤロープ全体がほぼ同時に破断した場合の曲線Bにおける破断荷重bよりも大幅に低くなる傾向にあるので、ワイヤロープ破断荷重の向上が難しい。すなわち、ワイヤロープの構造上、IWRCワイヤロープ状のロープ心の長さは、ワイヤロープを展開した際の側ストランドの長さと比較して短い。そのため、ワイヤロープに引張荷重が作用する際に、側ストランドに対するIWRCの伸びが不十分である場合、側ストランドとIWRCが同時に破断に至らず、図10の曲線AのようにIWRCが比較的低い荷重で早期に断線を起こすおそれがある。また、上記のように公知の伸線加工技術等によってワイヤロープ用素線を高強度化することは可能であるが、素線を高強度化するのに伴って、伸線加工後の素線の靭延性が低下する傾向がある。そのため、素線の靭延性の低下によって、各素線をより合わせてワイヤロープを製造する際のより減り率ρは大きくなる。したがって、高いワイヤロープ破断荷重を得られないおそれがある。さらに、素線を高強度化した場合には、一般的に、使用期間中に経時的に進行するひずみ時効の影響が顕著に現れる傾向がある。ひずみ時効が進行すれば、ワイヤロープを構成する素線の靭延性の低下を引き起こし、より減り率が大きくなるので、高いワイヤロープ破断荷重を得られないおそれがある。なお、ひずみ時効とは、例えば、伸線加工中の温度上昇により、鋼材のパーライト組織中のセメンタイトから溶出した炭素原子が鋼材中を拡散し、伸線加工時に導入される転位周辺のひずみ場コットレル雰囲気に集積して転位を固着し、鋼材の塑性変形能を下げるため、ワイヤロープ素線の靭延性の低下を引き起こすものである。この炭素原子の拡散は、室温20°C前後程度でも充分に起こるおそれがある。本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、ロープ心の早期断線を防ぎ、破断荷重を向上することが可能な高強度ワイヤロープを提供することを目的とする。上記課題を解決するためのものとして、本発明の高強度ワイヤロープは、複数の素線がより合わされて形成された心ストランドを複数本より合わせて形成されたロープ心と、複数の素線がより合わされて形成された側ストランドであって、前記ロープ心の周囲により合わされた複数の側ストランドとを備えており、前記心ストランドは、滑らかな外周面を有しており、前記心ストランドの外周面における曲率半径は、前記側ストランドの最外層の素線の外周面における曲率半径より大きく、前記ロープ心の素線と前記側ストランドの素線との引張強さの比である素線強度比が、90以下である、ことを特徴とする、かかる構成によれば、ロープ心を構成する心ストランドが滑らかな外周面を有しており、心ストランドの外周面における曲率半径は、側ストランドの最外層の素線の外周面における曲率半径より大きいので、ワイヤロープ全体に引張荷重が作用する際も、従来のワイヤロープ状のロープ心IWRCの場合と比較して、ワイヤロープ内部で発生する圧力をロープ心を構成する心ストランドの滑らかな外周面で分散できるので、ロープ心の素線に局部的な曲げによる圧痕が生じるおそれが低くなる。その結果、ロープ心が側ストランドと比較して低い荷重で早期に断線するおそれが低くなる。さらに、ロープ心の素線と側ストランドの素線との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ロープ心を構成する各素線を、上記の設定範囲を満たすように当該素線の減面率伸線加工度を低く抑えて伸線加工をすることにより、ロープ心の伸びを維持することが可能になり、ロープ心が早期に破断するおそれがさらに低くなる。また、上記のように、ロープ心を構成する心ストランドが滑らかな外周面を有し、当該外周面における曲率半径が側ストランドの最外層の素線の外周面における曲率半径より大きく、かつ、ロープ心の素線と側ストランドの素線との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ワイヤロープの破断荷重を高くするために、ワイヤロープを構成する素線の引張強さを高くしたことによって素線の靭延性が低下したとしても、より減り率の増大を抑えることが可能であり、かつ、ロープ心の早期断線を抑制することができる。これにより、ワイヤロープ1の破断荷重を向上させることが可能である。さらに、上記のように、ロープ心を構成する心ストランドが滑らかな外周面を有し、当該外周面における曲率半径が側ストランドの最外層の素線の外周面における曲率半径より大きく、かつ、ロープ心の素線と側ストランドの素線との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ひずみ時効の進行により、ワイヤロープの各素線の靭延性が時間経過とともに低下した場合でも、より減り率の増大を抑えることが可能であり、かつ、ロープ心の早期断線を抑制することができる。これにより、ひずみ時効が進行した場合でも、ワイヤロープの破断荷重を向上させることが可能である。また、前記ロープ心の前記素線の少なくとも一部は、丸形断面形状でない断面形状を有する異形線からなり、前記心ストランドの前記外周面は、前記異形線の外周面によって構成されているのが好ましい。かかる構成によれば、心ストランドの滑らかな外周面が異形線の外周面によって構成されているので、従来の異形線の製造技術によってロープ心の平坦な外周面を容易に形成することが可能である。以上説明したように、本発明の高強度ワイヤロープによれば、ロープ心の早期断線を防ぎ、破断荷重を向上することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しながら詳細に説明する。本実施形態に係る高強度ワイヤロープ以下、ワイヤロープという1は、図1に示されるように、ロープ心2と、当該ロープ心2の周囲により合わされた複数の側ストランド3とから構成されている。本実施形態では、6本の側ストランド3が1本のロープ心2の周囲により合わされているが、側ストランド3の本数や構造については本発明ではとくに限定されない。ロープ心2は、図2に示されるように、7本の心ストランド4からなる。これらの心ストランド4は、それぞれ滑らかな外周面4aを有しており、いわゆる異形ストランドからなる。これら7本の心ストランド4のうちの1本の心ストランド4をロープ心の芯として、他の6本の心ストランド4がそのロープ心の芯の周囲により合わされることにより、ロープ心2が構成されている。それぞれの心ストランド4は、複数の素線5、6、7がより合わされて形成されている。具体的には、中心の素線5の周囲に2層目の素線6が複数本より合わされ、さらにその周囲に3層目の素線7がより合わされることにより、心ストランド4を構成している。心ストランド4の最外周の素線7は、丸形断面形状でない略台形断面形状の異形線からなる。異形線からなる素線7は、例えば、丸形断面形状の原料線を2層目の素線6の周囲により合わせてストランドとして、このストランドを当該ストランドの外接円の外径より若干小さい口径を有する丸穴ダイスに通すことによって、最外層にある丸形断面形状の原料線を外側から押圧して略台形断面形状に変形させてその外周面の曲率半径を変形前の曲率半径よりも大きくすることによって得られる。このとき、心ストランド4の外周面4aは、変形前のストランドに比べて比較的滑らかな略円筒面状に形成される。つまり、ストランドは、最外周の素線が周方向に配列される構成なので、ストランドの外周面は凹凸形状になるが、心ストランド4ではこの凹凸形状に比べ比較的滑らかな外周面となる。なお、素線7として、あらかじめ略台形断面形状をした異形線からなる原料線を用いてもよい。それぞれの心ストランド4は、異形線である素線7を含む複数の素線5~7がより合わされて構成された異形ストランドからなる。そして、ロープ心2は、異形ストランドからなる心ストランド4がより合わされて構成された7×PS19の構造の異形ロープからなる。これにより、上記のようなロープ心2の平坦な外周面2aは、異形線からなる最外周の素線7の外周面によって構成される。図1に示されるように、複数の側ストランド3は、複数の素線8、9、10、11、12がより合わされて形成されている。具体的には、本実施形態の側ストランド3は、36本の素線からなるウォーリントンシール形の側ストランドであり、中心の素線8の周囲に2層目の素線9がより合わされ、さらにその周囲に3層目の素線10およびフィラー用の素線11がより合わされ、さらにその周囲に4層目の素線12がより合わされることにより、側ストランド3を構成している。本実施形態のワイヤロープ1では、ロープ心2を構成する心ストランド4が比較的滑らかな外周面4aを有しており、心ストランド4の外周面4aにおける曲率半径は、側ストランド3の最外層の素線12の外周面12aにおける曲率半径より大きいので、心ストランド4の滑らかな外周面4aと側ストランド3の最外周の素線12の外周面12aとが線接触している。そして、ロープ心2の各素線5~7のそれぞれ好ましくは最外層の素線7と側ストランド3の最外層の素線12との引張強さの比である素線強度比が90以下になるように設定されている。ロープ心2の各素線5~7および側ストランド3の最外層の素線12は、例えば、同じ原料線を伸線加工して製造され、引張強さが2000~2500MPaである高強度の線材が用いられる。ロープ心2の各素線5~7および側ストランド3の最外層の素線12の引張強さは、伸線加工時の減面率を変えることにより調整することが可能である。ロープ心2の各素線5~7の減面率は、側ストランド3の最外層の素線12の減面率よりも低くなるように調整して、上記のように、ロープ心2の各素線5~7のそれぞれと側ストランド3の最外層の素線12との素線強度比が90以下になるように設定することが可能である。これにより、ロープ心2の各素線5~7のそれぞれは、側ストランド3の最外層の素線12の引張強さの90以下に抑えられ、ロープ心2の伸びが確保されている。上記のように構成された本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、以下のような特徴を有する。1本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、ロープ心2を構成する心ストランド4が滑らかな外周面4aを有しており、心ストランド4の外周面4aにおける曲率半径は、側ストランド3の最外層の素線12の外周面12aにおける曲率半径より大きいので、ワイヤロープ1全体に引張荷重が作用する際も、従来のワイヤロープ状のロープ心図3~4に示されるIWRC32の場合と比較して、ワイヤロープ1内部で発生する圧力をロープ心2を構成する心ストランド4の比較的滑らかな外周面4aで分散できるので、ロープ心2の素線5~7に局部的な曲げによる圧痕が生じるおそれが低くなる。その結果、ロープ心2が側ストランド3と比較して低い荷重で早期に断線するおそれが低くなる。さらに、ロープ心2の各素線5~7のそれぞれと側ストランド3の最外層の素線12との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ロープ心2を構成する各素線を、上記の設定範囲を満たすように当該素線の減面率伸線加工度を低く抑えて伸線加工をすることにより、ロープ心2の伸びを維持することが可能になり、ロープ心2が早期に破断するおそれがさらに低くなる。2また、本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、上記のように、ロープ心2を構成する心ストランド4が比較的滑らかな外周面4aを有し、心ストランド4の外周面4aにおける曲率半径が側ストランド3の最外層の素線12の外周面12aにおける曲率半径より大きく、かつ、ロープ心2の素線5~7と側ストランド3の最外層の素線12との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ワイヤロープ1の破断荷重を高くするために、ワイヤロープ1を構成する素線5~12とくに、側ストランド3の最外層の素線12の引張強さを高くしたことによって素線の靭延性が低下したとしても、後述するより減り率の増大を例えば20以下に抑えることが可能であり、かつ、ロープ心2の早期断線を抑制することができる。これにより、ワイヤロープ1の破断荷重を向上させることが可能である。3本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、上記のように、ロープ心2を構成する心ストランド4が滑らかな外周面4aを有し、心ストランド4の外周面4aにおける曲率半径が側ストランド3の最外層の素線12の外周面12aにおける曲率半径より大きく、かつ、ロープ心2の素線と側ストランド3の素線との引張強さの比である素線強度比が90以下に設定されているので、ひずみ時効の進行により、ワイヤロープ1の各素線の靭延性が低下した場合でも、より減り率の増大を例えば20以下に抑えることが可能であり、かつ、ロープ心2の早期断線を抑制することができる。これにより、ひずみ時効が進行した場合でも、ワイヤロープ1の破断荷重を向上させることが可能である。4本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、心ストランド4の滑らかな外周面4aが異形線7の外周面によって構成されているので、従来の異形線7の製造技術によってロープ心2の平坦な外周面2aを容易に形成することが可能である。5本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、心ストランド4は、異形線7を含む複数の素線がより合わされて構成された異形ストランドからなるので、各心ストランド4の外周面4aは、異形線7によって滑らかな略円筒面状に形成することが可能である。そして、滑らかな外周面4aを有するこれら心ストランド4同士をより合わせて異形ロープからなるロープ心2を構成することにより、ロープ心2内部においても、心ストランド4同士の接触による圧力を分散することができるので、ロープ心2の早期断線を抑えることが可能である。6本実施形態の高強度ワイヤロープ1では、ロープ心2の各素線5~7の破断荷重および側ストランド3の各素線8~12の破断荷重の合計である集合破断荷重をBw、ワイヤロープ1全体の破断荷重である実際破断荷重をBとして、より減り率Ls=1-B/Bw×100で表される場合において、当該より減り率Lsが20以下であるように設定されるのが好ましい。これにより、ワイヤロープ1の破断荷重をより向上させることが可能である。変形例上記実施形態では、ロープ心2の素線5~7と側ストランド3の最外層の素線12との引張強さの比を素線強度比として、当該素線強度比が90以下に設定されている例が示されているが、本発明はこれに限定されるものではなく、ロープ心2の各素線5~7と側ストランド3の素線8~12のうちのいずれか1本またはそれら全部との引張強さの比を素線強度比として設定してもよい。[実施例]つぎに、本発明の実施形態に係るワイヤロープ1についての強度試験について説明する。<実験前の準備段階>ここで、上記の本実施形態に係るワイヤロープ1後段の表2~3に示される実施例1~2に対応するワイヤロープは、以下のような手順で製造した。まず原料線を伸線する前に鉛パテンチングの処理を行う。鉛パテンチングでは、原料線を加熱した後に鉛浴で急冷して焼入れを行う。ついで、鉛パテンチング後の素線を伸線する。その後、素線をより合わせて心ストランドを形成した後、上記実施形態のように、心ストランドを丸穴ダイスに通す。これにより、心ストランドの最外層の素線を略断面形状に変形させて、滑らかな外周面を有する異形ストランドになるように心ストランドを成形加工する。ついで、複数の心ストランドをより合わせて異形ロープ心を形成する。また、異形ロープ心の形成と並行して、鉛パテンチング後の素線を伸線しより合わせて複数の側ストランドを形成する。最後に異形ロープ心の周囲に複数の側ストランドをより合わせることにより、異形ロープ心を有するワイヤロープが完成する。なお、後段の表2~3に示される比較例1~4のワイヤロープも、鉛パテンチング後の素線を伸線しより合わせてロープ心および側ストランドを形成し、当該側ストランドをロープ心の周囲により合わせることにより製造される。I供試材原料線として、以下の表1に示すように、比較例1~4のための比較材、および実施例1~2のための実施材、を用いて比較例1~4および実施例1~2のためのワイヤロープを製作した。II伸線加工上記の表1に示す原料線に鉛パテンチングを施した後、それぞれの原料線を以下の表2に示される減面率でそれぞれ伸線加工することにより、当該表2に示す素線引張強さを有するワイヤロープ素線すなわち、ロープ心の素線および側ストランドの外層素線を得た。なお、ワイヤロープの素線特性評価は、JISG3525に準拠し、引張試験、捻回試験、および巻解試験をそれぞれ実施した。III試験用のワイヤロープの製造上記の表2に示されるワイヤロープ素線を使用して、実施例1~2のために、本実施形態のワイヤロープ1図1~2参照を上記の構成で製造した。また、本発明の比較例として比較例1~4のためのIWRCワイヤロープ31図3~4参照を製造した。ここで、図3~4に示される比較例のIWRCワイヤロープ31の構造は、ワイヤロープ状のロープ心IWRC32の周囲に36本の素線からなるウォーリントンシール形の側ストランド33が6本より合わされたIWRC6×WS36の構造を有している。ここでは、IWRC32は、7本の心ストランド34がより合わさって構成されている。各心ストランド34は、丸形断面形状の素線35~36によってより合わされて構成されている。具体的には、中心の素線35の周囲に複数の素線36がより合わされることにより、心ストランド34が構成される。側ストランド33は、36本の素線からなるウォーリントンシール形の側ストランドであり、上記の図1に示される側ストランド3と同じ構造を有する。上記のように構成された比較例のIWRCワイヤロープ31では、図4に示されるように、IWRC32の外周面32aは、最外周の素線36の曲面によって、上記実施形態の平坦な外周面2a図2参照と比較して凹凸が大きくなっている。IVワイヤロープの静引張試験上記の表2に示されるワイヤロープ素線を使用して製造された比較例1~4にかかるIWRCワイヤロープ31図3~4参照と、本発明の実施例1~2にかかるワイヤロープ1図1~2参照とを、それぞれ静引張試験を行った。その試験結果は、以下の表3の通りである。V試験結果表2~3の製作ロープNo.1比較例1のワイヤロープは、ロープ心としてIWRCを有しており、ストランド外層素線の減面率が87であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が96表2参照のロープである。このロープは、時効促進処理すなわち、ワイヤロープを加熱してひずみ時効を促進する処理。詳細については後段で述べるの有無に関わらず、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の98程度を維持しているので、ロープ心の早期断線は生じていないと考えられる。しかし、ストランド外層素線の引張強さが低いため、ワイヤロープ破断荷重BLが低かった表3参照。同製作ロープNo.2比較例2のワイヤロープは、ロープ心としてIWRCを有しており、ストランド外層素線の減面率が93であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が99表2参照のロープである。このロープは、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の87以下であるので、ロープ心の早期断線が生じたと考えられる。特に時効促進処理を行った場合は、ロープ心の早期断線荷重が低く、ワイヤロープ破断荷重BLは時効促進処理を行わない場合に比べて低かった表3参照。同製作ロープNo.3比較例3のワイヤロープは、ロープ心としてIWRCを有しており、ストランド外層素線の減面率が92であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が86表2参照のロープである。このロープは、時効促進処理を行わない場合は、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の97程度を維持しているので、ロープ心の早期断線が生じていないと考えられる。一方、時効促進処理を行った場合は、ワイヤロープ破断荷重BLが時効促進処理を行わない場合に比べてほとんど変化していないものの、ロープ心の早期断線荷重がワイヤロープ破断荷重の63程度まで低下しているので、ロープ心の早期断線が生じたと考えられる表3参照。同製作ロープNo.4比較例4のワイヤロープは、炭素含有量が0.90重量を超える高炭素鋼線材を素線として使用し、かつ、ロープ心としてIWRCを有している。ストランド外層素線の減面率が87であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が99表2参照のロープである。このロープは、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の81以下であるので、ロープ心の早期断線が生じたと考えられる。特に時効促進処理を行った場合は、ロープ心の早期断線荷重が低い。しかし、時効促進処理を行わない場合のワイヤロープ破断荷重BLは993kNであり、比較例1~4の中で2番目に高い表3参照。同製作ロープNo.5実施例1のワイヤロープは、ロープ心として異形ロープ心を有しており、ストランド外層素線の減面率が92であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が85表2参照のロープである。このロープでは、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の94程度を維持しているので、ロープ心の早期断線が生じていないと考えられる。また、時効促進処理を行った場合では、上記比較例1~4を上回る、高いワイヤロープ破断荷重BL1001kNを得ることができた表3参照。同製作ロープNo.6実施例2のワイヤロープは、上記実施例1と同様に、ロープ心として異形ロープ心を有しているが、ストランド外層素線の減面率が91であり、ロープ心とストランド外層素線の強度比が90表2参照のロープである。このロープでは、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線荷重はワイヤロープ破断荷重の94程度を維持しているので、ロープ心の早期断線が生じていないと考えられる。また、時効促進処理を行った場合では、実施例2のワイヤロープ破断荷重BL983kNは、上記実施例1よりは若干低いものの、上記比較例1~4を上回っている表3参照。VI試験結果の考察比較例1同製作ロープNo.1と比較例2同製作ロープNo.2との比較により、ロープ心と側ストランド素線の減面率が90を超えるとロープ心の早期断線が発生し、高いワイヤロープ破断荷重BLを得ることができないことがわかった。また、比較例2同製作ロープNo.2と比較例3同製作ロープNo.3との比較により、側ストランド素線の減面率が90以上を超える場合でも、ロープ心と側ストランドの素線強度比を90以下にすることにより、時効促進処理を行わない場合はロープ心の早期断線は発生せず、高いワイヤロープ破断荷重BLを得ることができることがわかった。しかし、時効促進処理を行った場合は、ロープ心の早期断線が生じ、高いワイヤロープ破断荷重BLを得ることができないこともわかった。また、比較例2同製作ロープNo.2と比較例4同製作ロープNo.4との比較により、炭素含有量が0.90重量を超える高炭素鋼線材をしようすると、ロープ心と側ストランド素線の減面率を90以下としても、ロープ心の早期断線が発生し、高いワイヤロープ破断荷重BLを得ることができないことがわかった。実施例1~2同製作ロープNo.5~6を比較例1~4同製作ロープNo.1~4と比較すれば、側ストランド素線の減面率が90を超えた場合でも、ロープ心として異形ロープ心を使用し、さらにロープ心と側ストランドの素線強度比を90以下にすることにより、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線が発生しないことがわかった。また、時効促進処理が有る場合には、実施例1~2のワイヤロープ破断荷重BLは比較例1~4のそれらよりも常に高くなることがわかった。以上のことから、ワイヤロープ用素線を高強度化する際に、側ストランドの減面率が90を超える伸線加工を施した場合でも、実施例1~2のワイヤロープのように、ロープ心として異形ロープ心を使用し、かつ、ロープ心と側ストランドの素線強度比を90以下に設定することにより、時効促進処理の有無に関わらず、ロープ心の早期断線は発生せず、とくに、時効促進処理が有る場合には高いワイヤロープ破断荷重BLを得ることができることがわかった。ひずみ時効および時効促進処理についての説明上記実験例では、ひずみ時効が高強度ワイヤロープに及ぼす影響を確認評価する方法として、ワイヤロープ本体の加熱促進処理を実施した。この処理は、時効促進処理と呼ばれるものであり、具体的には以下のように行われる。図11に示されるように、実使用環境下における、従来の高強度ワイヤロープ本体のひずみ時効によるワイヤロープ破断荷重BLの変化率の低下図11の曲線C参照は、普通強度品であるワイヤロープにおける破断荷重BLの変化率の上昇図11の曲線D参照と同様に、1年間程度で収束している。そのため、室温で当該期間に生じる、ひずみ時効の原因となる、鋼材中の炭素原子の拡散を再現する目的で、処理温度を75°C、処理時間を48時間とした加熱促進処理時効処理を実施した。なお、この時効促進処理条件については、以下の式2に示す鋼材中の炭素の拡散係数式を用い、室温にて当該期間に生じる炭素原子の拡散距離Dtを算出し、Dt相当の拡散を再現するための処理温度および処理時間を決定した。Dt=3.94×10-7exp{80.3kJ/mol/RT}m2/s式2