複数の鉄骨ブロックを鉛直方向に積み上げて連結するとともに、該複数の鉄骨ブロック間の少なくとも一部を、つなぎ鉄骨柱を介して連結することを特徴とするタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法。前記つなぎ鉄骨柱を介して鉛直方向に連結された鉄骨ブロック間に、つなぎブレースを取り付けることを特徴とする請求項1記載のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法。前記鉄骨ブロックとして、四本の柱とこれら柱間を連結する梁及びブレースとを備えた直方体状のものを用い、前記つなぎ鉄骨柱は、前記鉄骨ブロック間の対応する柱間をそれぞれ連結するように、前記鉄骨ブロック間において四本用いることを特徴とする請求項2記載のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法。前記鉄骨ブロックの柱は、梁及びブレースより上下に延出して配設され、前記つなぎブレースを、下側に配置された鉄骨ブロックの柱の上側に延出した部位と、上側に配置された鉄骨ブロックの柱の下側に延出した部位とを連結するように取り付けることを特徴とする請求項3記載のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法。しかしながら、タワーボイラ建屋の主柱は従来通常のボイラに比べて背高さが高いため、ブロック工法によって主柱を組み立てようとした場合、組立誤差による主柱の高さバラツキが問題になる。すなわち、ブロックどうしの高さ寸法のバラツキを無くすのは困難であり、したがってこのような高さのバラツキを有するブロックを積み上げていくと、形成した主柱にもその高さに誤差が生じてしまい、主柱間で高さにバラツキが生じてしまう。また、ブロックを積み上げて行くに連れて、各ブロックの中心軸がずれたり鉛直方向に対して傾いたりしてしまうおそれもある。したがって、タワーボイラ建屋の主柱を鉄骨で建造しようとした場合、現場施工にて高さ等を微調整しつつ鉄骨を組み上げ、鉄骨主柱を組み立てるようにするしかないのが現状である。本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、ブロック工法を採用した鉄骨主柱の組立方法として、特に高さの誤差や中心軸のずれや傾きを抑制することが可能な、タワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法を提供することにある。本発明のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法は、複数の鉄骨ブロックを鉛直方向に積み上げて連結するとともに、該複数の鉄骨ブロック間の少なくとも一部を、つなぎ鉄骨柱を介して連結することを特徴とする。また、前記タワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法においては、前記前記つなぎ鉄骨柱を介して鉛直方向に連結された鉄骨ブロック間に、つなぎブレースを取り付けることが好ましい。また、前記タワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法においては、前記鉄骨ブロックとして、四本の柱とこれら柱間を連結する梁及びブレースとを備えた直方体状のものを用い、前記つなぎ鉄骨柱は、前記鉄骨ブロック間の対応する柱間をそれぞれ連結するように、前記鉄骨ブロック間において四本用いることが好ましい。また、前記タワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法においては、前記鉄骨ブロックの柱は、梁及びブレースより上下に延出して配設され、前記つなぎブレースを、下側に配置された鉄骨ブロックの柱の上側に延出した部位と、上側に配置された鉄骨ブロックの柱の下側に延出した部位とを連結するように取り付けることが好ましい。本発明のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法によれば、複数の鉄骨ブロックを鉛直方向に積み上げて連結するとともに、該複数の鉄骨ブロック間の少なくとも一部を、つなぎ鉄骨柱を介して連結するようにしたので、鉄骨ブロック間を連結するつなぎ鉄骨柱により、高さや中心軸のずれ傾きを微調整することができる。また、ブロック工法を採用して鉄骨主柱を組み立てることができるようにしたので、現場施工にて鉄骨主柱を組み立てる従来法に比べ、工期短縮やコストダウンを図ることができる。以下、本発明のタワーボイラ建屋の鉄骨主柱の組立方法を、図面を参照して詳しく説明する。図1は、本発明に係るタワーボイラを模式的に示す側面図であり、図1中符号1はタワーボイラ、2はボイラ建屋ボイラ架構、10はボイラ本体である。ボイラ本体10は、吊り部材10aを介してボイラ建屋2に吊り下げられ、支持された構造となっている。ボイラ建屋2は、図2に示すように、前後左右に所定の間隔をあけて立設された四本の主柱鉄骨主柱3と、該主柱3の上端を連結するように配設された天井大梁4と、前記主柱3間における前後左右の壁面をそれぞれ形成する鉄骨ユニット5と、を備えて形成されている。なお、ボイラ建屋2の前記鉄骨ユニット5は、本実施形態ではブロック工法によって形成されるものである。すなわち、ボイラ建屋2の各壁面となる鉄骨ユニット5は、該鉄骨ユニット5をその上下方向鉛直方向に複数分割して形成されたフロアブロック5aにより、形成されている。四本の主柱3は、本実施形態では鉄骨によって形成されており、したがって本発明に係る鉄骨主柱となっている。これら鉄骨主柱3は、高さが例えば数十m~百m程度のもので、ブロック工法を用いて組み立てられている。すなわち、この鉄骨主柱3は、図3に示すような、予め工場等で鉄骨を組み立てて作製した鉄骨ブロック6が、複数用いられて組み立てられている。鉄骨ブロック6は、四本の柱7と、これら柱7間を連結する梁8及びブレース9とを備えたもので、例えば1辺の長さが5~8m程度の正方形枠状の底面形状平面形状を有し、柱7の高さが8~12m程度に形成された直方体状のものである。なお、同じ高さの梁8間には必要に応じて鋼板図示せずが設けられていてもよい。また、柱7、梁8、ブレース9は、全て鉄骨製となっている。柱7は、上側の梁8aより上に延出し、かつ下側の梁8bより下に延出しており、これら延出した部位が延出部7a、7bとなっている。また、柱7には、梁8a、8bが取り付けられた位置に、取付部11が配設されている。取付部11は、梁8a8bの上側から下側にかけて延在して配設されており、上側の梁8aより下側、及び下側の梁8bの上側にて、前記ブレース9がボルト止めや溶接などによって連結され、固定されている。また、取付部11の、柱7の上側の延出部7a側、及び下側の延出部7b側には、後述するつなぎブレースが取り付けられるようになっている。次に、このような鉄骨ブロック6を用いた本実施形態の鉄骨主柱3の組立方法を説明する。本実施形態では、まず、鉄骨主柱3を据え付ける現場にて、図4aに示すようにクレーン12によって鉄骨柱13を四本、正方形の各頂点となる所定位置にそれぞれ立設し、固定する。その際、これら鉄骨柱13には、予めブレース図示せずを仮止めしておく。なお、図4aにおいては、クレーン12で鉄骨柱13を吊っている状態と、その後、該鉄骨柱13を立設した状態の両方を示している。次に、図3に示した鉄骨ブロック6を、図4bに示すようにクレーン12で吊り上げ、さらにこの鉄骨ブロック6を、先に立設した四本の鉄骨柱13上に載せる。そして、四本の鉄骨柱13の上端部と鉄骨ブロック6の柱7の下端部とを、ボルト止めや溶接などによって連結する。これにより、鉄骨ブロック6によって鉄骨主柱3の第2節を形成する。その際、鉄骨ブロック6の柱7には、予めつなぎブレース図示せずを仮止めしておく。なお、図4bにおいては、クレーン12で鉄骨ブロック6を吊っている状態と、その後、該鉄骨ブロック6を鉄骨柱13上に連結した状態の両方を示している。また、鉄骨ブロック6をクレーン12で吊り上げる際には、図4bに示すように天秤14を用いる。天秤14は、例えば図5に示すように、鉄骨製の枠梁15を矩形枠状に組み、さらにこの矩形枠の対角線となる位置に、鉄骨製の斜め梁16を交差した状態に取り付け、固定したものである。枠梁15がなす矩形枠の各頂点には、ワイヤロープ等の吊り材を取り付ける外側吊点17が設けられている。また、斜め梁16には、その交点から等距離の位置に、四つの内側吊点18が設けられている。これら外側吊点17と内側吊点18とは、異なる寸法の鉄骨ブロック6に対応して吊り上げを行えるように設計されたもので、本実施形態に用いられる鉄骨ブロック6は、内側吊点18によって吊り上げられるようになっている。すなわち、内側吊点18の各位置は、図5中二点鎖線で示す鉄骨ブロック6の四本の柱7の位置にほぼ対応している。したがって、これら内側吊点18にワイヤロープを取り付け、図4bに示すように天秤14からほぼ真っ直ぐにワイヤロープ19を垂らすことにより、鉄骨ブロック6の吊り下げ、吊り上げを安定した状態で行えるようになっている。図4bに示したように鉄骨ブロック6によって鉄骨主柱3の第2節を形成したら、図4b中二点鎖線で示すように、先に立設した四本の鉄骨柱13とこれの上の鉄骨ブロック6との間に、鉄骨柱13に仮止めしておいたブレース20を斜めに取り付け、固定する。その際、ブレース20の下端部は鉄骨柱13の下端部に予め設けた取付部図示せずに、ボルト止めや溶接などによって取り付ける。一方、ブレース20の上端部は、鉄骨ブロック6の柱7における前記取付部11の延出部7b側に、ボルト止めや溶接などによって取り付ける。このようにしてブレース20を四本の鉄骨柱13と鉄骨ブロック6の取付部11の延出部7b側との間にそれぞれ取り付け、固定することにより、鉄骨主柱3の第1節を形成する。続いて、図4cに示すようにクレーン12によってつなぎ鉄骨柱21を吊り上げ、第2節を構成する鉄骨ブロック6の柱7の上に順次吊り降ろし、該鉄骨ブロック6の各柱7の上に四本のつなぎ鉄骨柱21を連結し、ボルト止めや溶接などによって固定する。その際、つなぎ鉄骨柱21の取付位置や長さ高さ等を調整することにより、先に設けた鉄骨ブロック6の高さ寸法の、設計寸法に対する誤差を無くすようにする。また、鉄骨ブロック6の中心軸のずれや鉛直方向に対する傾きについても、それぞれ微調整し、ずれや傾きを無くすようにする。なお、図4cにおいては、クレーン12でつなぎ鉄骨柱21を吊っている状態と、その後、該つなぎ鉄骨柱21を連結した状態の両方を示している。図4cに示したようにつなぎ鉄骨柱21を連結したら、続いて、図4dに示すように新たな鉄骨ブロック6を、天秤14を用いてクレーン12で吊り上げ、さらにこの鉄骨ブロック6を、先に連結した四本のつなぎ鉄骨柱21上に載せる。そして、四本のつなぎ鉄骨柱21の上端部と鉄骨ブロック6の柱7の下端部とを、ボルト止めや溶接などによって連結する。これにより、鉄骨ブロック6によって鉄骨主柱3の第4節を形成する。その際、鉄骨ブロック6の柱7には、予めつなぎブレース図示せずを仮止めしておく。なお、図4dにおいては、クレーン12で鉄骨ブロック6を吊っている状態と、その後、該鉄骨ブロック6をつなぎ鉄骨柱21上に連結した状態の両方を示している。鉄骨ブロック6によって鉄骨主柱3の第4節を形成したら、図4d中二点鎖線で示すように、先に配設した第2節の鉄骨ブロック6と、この第4節の鉄骨ブロック6との間に、つなぎブレース22を斜めに取り付ける。すなわち、第2節を形成する鉄骨ブロック6に予め仮止めしておいたつなぎブレース22の一端部を、第2節の鉄骨ブロック6の柱7における前記取付部11図3参照の延出部7a側に、ボルト止めや溶接などによって取り付け、他端部を、第4節の鉄骨ブロック6の柱7における前記取付部11図3参照の延出部7b側に、ボルト止めや溶接などによって取り付ける。このようにして、つなぎブレース22を下側の鉄骨ブロック6の全ての柱7と上側の鉄骨ブロック6の全ての柱7との間にそれぞれ斜めに取り付け、固定することにより、つなぎ鉄骨柱21とつなぎブレース22とからなる第3節を形成する。このように第3節、第4節を形成したら、以下、図4cに示したつなぎ鉄骨柱21の連結と、図4dに示した鉄骨ブロック6の連結、及び、つなぎブレース22の連結を順次繰り返し行う。これにより、偶数番号の節第6節、第8節...を鉄骨ブロック6で形成するとともに、奇数番号の節第5節、第7節...をつなぎ鉄骨柱21とつなぎブレース22とによって形成する。そして、予め設定された高さとなるようにこれら各節を積み上げ、最上部には鉄骨ユニット6を配設することにより、図2に示した鉄骨主柱3を完成させる。すなわち、前後左右に所定の間隔をあけた状態で、四本の鉄骨主柱3を立設する。ここで、奇数番号の節を形成するためのつなぎ鉄骨柱21を配設し、下側の鉄骨ブロック6の柱7に連結する際には、つなぎ鉄骨柱21の取付位置や長さ高さ等を調整することにより、下側の鉄骨ブロック6の高さ寸法の、設計寸法に対する誤差を無くすようにする。また、下側の鉄骨ブロック6の中心軸のずれや傾きについても、それぞれ微調整を行い、ずれや傾きを無くすようにする。さらに、2本目以降の鉄骨主柱3を立設する際には、先に立設した鉄骨主柱3との間で高さにずれバラツキが生じないよう、つなぎ鉄骨柱21の取付位置や長さ高さ等を調整する。このようなタワーボイラ建屋の鉄骨主柱3の組立方法によれば、複数の鉄骨ブロック6を鉛直方向に積み上げて連結するとともに、該複数の鉄骨ブロック6、6間を、つなぎ鉄骨柱21を介して連結するようにしたので、鉄骨ブロック6、6間を連結するつなぎ鉄骨柱21により、高さや中心軸のずれ傾きを微調整して設計通りの高さ鉛直度で鉄骨主柱3を組み立てることができる。また、ブロック工法を採用して鉄骨主柱3を組み立てることができるようにしたので、現場施工にて鉄骨主柱を組み立てる従来法に比べ、工期短縮やコストダウンを図ることができる。また、つなぎ鉄骨柱21を介して鉛直方向に連結された鉄骨ブロック6、6間に、つなぎブレース22を取り付けるようにしたので、鉄骨ブロック6に代えて部分的につなぎ鉄骨柱21を用いることによる、鉄骨主柱3の強度低下を抑えることができる。さらに、鉄骨ブロック6として、四本の柱7とこれら柱7間を連結する梁8及びブレース9とを備えた直方体状のものを用い、つなぎ鉄骨柱21は、鉄骨ブロック6、6間の対応する柱7、7間をそれぞれ連結するように、前記鉄骨ブロック6、6間において四本用いているので、得られる鉄骨主柱3を充分に高い強度に形成することができる。また、鉄骨ブロック6の柱を、梁8及びブレース9より上下に延出して配設し、つなぎブレース22を、下側に配置された鉄骨ブロック6の柱7の上側に延出した部位延出部7a側の部位と、上側に配置された鉄骨ブロック6の柱7の下側に延出した部位延出部7b側の部位とを連結するように斜めに取り付けるので、上下に配設される鉄骨ブロック6、6間を、つなぎ鉄骨柱21だけでなくつなぎブレース22によっても連結することができ、したがって鉄骨ブロック6、6間をより強固に連結することができる。なお、本発明は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、前記実施形態では、奇数番号の節を鉄骨柱13とブレース20、又はつなぎ鉄骨柱21とつなぎブレース22によって形成し、偶数番号の節を鉄骨ブロック6で形成するようにしたが、逆に、偶数番号の節をつなぎ鉄骨柱21とつなぎブレース22とによって形成し、奇数番号の節を鉄骨ブロック6で形成するようにしてもよい。ただし、その場合にも、最上部については構造的に強度が高い鉄骨ユニット6で形成するのが、形成した鉄骨主柱3、3間に天井大梁4を設けるなどの点から、好ましい。また、前記実施形態ではつなぎ鉄骨柱21鉄骨柱13を含むからなる節と鉄骨ブロック6からなる節とを交互に配設したが、つなぎ鉄骨柱21鉄骨柱13を含むについては、上下に配設される鉄骨ブロック6、6間の全てに配設することなく、一部の鉄骨ブロック6、6間にのみ配設するようにしてもよい。例えば鉄骨ブロック6については二つを一組とし、上下に配設される鉄骨ブロック6の組二つの鉄骨ブロック6の間に、つなぎ鉄骨柱21を配設するようにしてもよい。このように鉄骨ブロック6からなる節の数をつなぎ鉄骨柱21鉄骨柱13を含むからなる節より多く例えば2倍にすることにより、得られる鉄骨主柱3、3の強度を高めることができるとともに、施工をより効率化して工期短縮やコストダウンを図ることができる。