地盤に挿入した噴射ロッドから硬化材等を高圧噴射して造成する地盤改良体、または地盤に挿入した攪拌ロッドにより硬化材液を噴射するとともに攪拌混合して造成する地盤改良体の造成形状の測定方法であって、前記地盤改良体を造成する地盤に音波発振機及び受振機を挿入し、前記地盤への前記硬化材液を噴射して地盤改良体を造成中に、前記音波発振機から発振されて、前記地盤と前記地盤改良体との境界面で反射する音波を前記受振機が連続的に受振することによって、前記地盤改良体の造成形状を測定することを特徴とする未固結深層混合処理地盤改良体の形状測定方法。前記地盤改良体の径を測定することを特徴とする請求項1に記載の未固結深層混合処理地盤改良体の形状測定方法。前記地盤に前記噴射ロッドまたは前記攪拌ロッドとともに前記音波発振機及び受振機を挿入することを特徴とする請求項1または2に記載の未固結深層混合処理地盤改良体の形状測定方法。地盤に挿入されて硬化材液を高圧噴射するセメント系深層混合処理工法用の噴射ロッドであって、周囲に向けて音波を発振する音波発振機と、前記硬化材液の高圧噴射により前記地盤に形成される壁で反射する音波を受振する受振機と、を備えることを特徴とするセメント系深層混合処理工法用の噴射ロッド。地盤に挿入されて硬化材液を噴射して攪拌するセメント系深層混合処理工法用の攪拌ロッドであって、周囲に向けて音波を発振する音波発振機と、前記硬化材液の噴射により前記地盤に形成される壁で反射する音波を受振する受振機と、を備えることを特徴とするセメント系深層混合処理工法用の攪拌ロッド。しかしながら、特許文献1の測定方法は、地盤改良体造成後に事後的に行うものであるため、固化後の改良体の強度や地盤の土質によっては、改良体を貫通する掘削孔を改良体の中心点を通過するように正確に穿孔するのは困難な場合がある。また、特許文献2の測定方法は、コンクリートを打設する前の地盤を掘削して設けた掘削孔の形状を、その掘削孔の水又は泥水中へプローブを挿入して、発振する弾性波が水又は泥水中を伝播し、掘削孔の壁面からの反射波を受振して、孔径の計測に基づいて測定する技術に過ぎず、セメント系深層混合処理工法において、地盤改良体を造成中に測定することを目的としたものではない。本発明の課題は、セメント系深層混合処理工法で造成する地盤改良体の造成形状を造成中に正確に測定することである。以上の課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、高圧噴射工法の場合は地盤に挿入した噴射ロッドから硬化材、もしくはそれにエアを組み合わせる、または水ジェットやエアなどを組み合わせるなどの方法により地盤を切削し、噴射された硬化材液と攪拌して造成する地盤改良体、機械式攪拌工法の場合は攪拌ロッドにより硬化材液を噴出するとともに攪拌混合して造成する地盤改良体の造成形状の測定方法であって、前記地盤改良体を造成する地盤に音波発振機及び受振機を挿入し、前記地盤への前記硬化材液を噴射して地盤改良体を造成中に、前記音波発振機から発振されて、前記地盤と前記地盤改良体との境界面で反射する音波を前記受振機が連続的に受振することによって、前記地盤改良体の造成形状を測定することを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の未固結深層混合処理地盤改良体の形状測定方法であって、前記地盤改良体の径を測定することを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の未固結深層混合処理地盤改良体の形状測定方法であって、前記地盤に高圧噴射工法の場合は噴射ロッド、機械式攪拌工法の場合は攪拌ロッドとともに前記音波発振機及び受振機を挿入することを特徴とする。請求項4に記載の発明は、地盤に挿入されて硬化材液を噴射するセメント系深層混合処理工法用の、高圧噴射工法の場合では噴射ロッドであって、周囲に向けて音波を発振する音波発振機と、前記硬化材液の高圧噴射により前記地盤に形成される壁で反射する音波を受振する受振機と、を備えることを特徴とする。請求項5に記載の発明は、地盤に挿入されて硬化材液を噴射するセメント系深層混合処理工法用の、機械式攪拌工法の場合は攪拌ロッドであって、周囲に向けて音波を発振する音波発振機と、前記硬化材液の噴射により前記地盤に形成される壁で反射する音波を受振する受振機と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、セメント系深層混合処理工法で造成する地盤改良体の造成形状を造成中に音波の発振受振で正確に測定することができる。以下、図を参照して本発明を実施するための形態を詳細に説明する。概要まだ固化する前の改良体の改良径を、音波を用いて測定する。すなわち、音波発振機、受振機を装着したロッドを、地盤に挿入し、改良方向に向けて音波を発振する。発振された音波は改良体と地盤との境界面で反射し、受振機にて反射波を捉える。以上、発振から受振までの時間差を計測することで、ロッドから境界面までの距離を測定することによって、改良径を測定する。これにより、以下の利点が得られる1掘削する必要がなく、造成深度に影響されず、品質を確認できる。2造成後に改めて品質確認をする必要がなく、即座に品質を確認できる。3品質の確認を点ではなく、連続的に、かつ立体的に行うことができる。実施形態1図1は本発明を適用した実施形態として高圧噴射工法による地盤改良体の造成状況を示すもので、1は高圧噴射工法造成装置、2は噴射ロッド、3は噴射孔である。図示のように、地上に設置された高圧噴射工法造成装置1には、地盤に挿入されて硬化材液を噴射する噴射ロッド2が上下動可能かつ回転可能矢印参照に支持されている。この噴射ロッド2には、高圧噴射工法造成装置1から内部に圧送された硬化材液を周囲に向けて噴射する噴射孔3が形成されている。高圧噴射工法では、高圧噴射によって切削された地盤と、噴射孔3から噴射された硬化材液とが攪拌混合されることで、円柱形状の地盤改良体が造成される。ここで、高圧噴射工法及び機械式攪拌工法を含むセメント系深層混合処理工法では硬化材液としてセメントスラリーが用いられる。セメントスラリーは、土木、建築工事における地盤改良工法において、セメントなどを主原料とする硬化材と水を混合したものである。セメントスラリーを吐出または噴射し、原地盤の土と混合し、機械的或いはセメントスラリーの噴射エネルギーを利用して攪拌してソイルセメントが地盤中に形成される。ソイルセメントの比重は、攪拌後の真の比重は工法によってさまざまであるが、セメントスラリーの段階では、最終的に造成される改良体の強度設定に応じて、おおむねρ1.30~1.70の範囲内で管理される。これに対し、前記特許文献2において、地盤を掘削して設けられた掘削孔の水又は泥水中に、音波を発振させるプローブが挿入される。泥水は、土木、建築工事において使用される、水にベントナイトなどの粘土鉱物を混入したものの一般的な総称であり、ソイルセメントと違い硬化しない。例えば場所打ち造成杭などを主とした基礎工事における、掘削箇所の孔壁の崩壊を防止するために用いられることが一般的で、孔壁安定液とも呼ばれる。その比重は粘性土、砂質土、レキなどの土質に応じて適正な値が設定されるが、おおむねρ1.00~1.20の範囲内で管理される。図2は、図1に示す高圧噴射工法造成装置1による地盤への噴射ロッド2の上下動と回転動作を伴った噴射孔3からの硬化材液セメントスラリーの噴射攪拌によって得られる地盤改良体の立体形状の一例を示したものである。図3は噴射ロッド2を拡大したもので、4は音波発振機、5は音波受振機である。図示のように、噴射ロッド2には、噴射孔3の他に、周囲に向けて音波を発振する音波発振機4と、その発振された音波の反射波を受振する音波受振機5が組み込まれている。ここで、音波発振機4及び音波受振機5の配線は、噴射ロッド2の内部を通して、地上の図示しない管理装置に接続される。管理装置において、音波の発振から受振までの時間差を計測することで、噴射ロッド2から境界面までの距離を測定することによって、図2に示す改良径が測定される。なお、音波発振機4及び音波受振機5は、無線通信方式のものでもよい。図4は噴射ロッド2の断面を示したものである。すなわち、噴射ロッド2としては、図4aに示すように、単管による噴射ロッド2、図4bに示すように、同心円の二重管による噴射ロッド2、図4cに示すように、同心円の三重管による噴射ロッド2、図4dに示すように、多孔管による噴射ロッド2がある。このように、噴射ロッド2に音波発振機4及び音波受振機5を備えることで、地盤へのセメントスラリーの高圧噴射による地盤改良体の造成中に、図1に示すように、音波発振機4から発振されて、地盤と地盤改良体との境界面で反射する音波を音波受振機5が連続的に受振することにより、改良径を連続的に計測して、地盤改良体の造成形状を測定することができる。以上、実施形態によれば、セメント系深層混合処理工法で造成する地盤改良体の造成形状を、造成中において、噴射ロッド2に備える音波発振機4及び音波受振機5による音波の発振受振の計測を基にして正確に測定することができる。実施形態2図5は本発明を適用した実施形態として機械式攪拌工法による地盤改良体の造成状況を示すもので、11は機械式攪拌工法造成装置、12は攪拌ロッド、13は攪拌翼、14は噴射孔である。図示のように、地上に設置された機械式攪拌工法造成装置11には、地盤に挿入されて硬化材液を噴射して攪拌する攪拌ロッド12が上下動可能かつ回転可能矢印参照に支持されている。この攪拌ロッド12には、複数図示では4本の攪拌翼13が備えられるとともに、機械式攪拌工法造成装置11から内部に圧送された硬化材液を周囲に向けて噴射する複数図示では2個の噴射孔14が形成されている。機械式攪拌工法では、地盤に回転しつつ挿入された攪拌ロッド12の噴射孔14から噴出された硬化材液が地盤と攪拌翼14で攪拌混合されることで円柱形状の地盤改良体が造成される。なお、機械式攪拌工法造成装置11による地盤への攪拌ロッド12の上下動と回転動作を伴った噴射孔14からの硬化材液セメントスラリーの噴射攪拌によって得られる地盤改良体の立体形状は、前述した実施形態1の図2に示したものと同様である。図6は攪拌ロッド12を拡大したもので、15は音波発振機、16は音波受振機である。図示のように、攪拌ロッド12には、攪拌翼13及び噴射孔14の他に、周囲に向けて音波を発振する音波発振機15と、その発振された音波の反射波を受振する音波受振機16が組み込まれている。ここで、音波発振機15及び音波受振機15の配線は、実施形態1と同様、攪拌ロッド12の内部を通して、地上の図示しない管理装置に接続される。管理装置において、音波の発振から受振までの時間差を計測することで、攪拌ロッド12から境界面までの距離を測定することによって、改良径図2参照が測定される。なお、音波発振機15及び音波受振機16は、無線通信方式のものでもよい。なお、攪拌ロッド12の断面は、実施形態1の図4に示したものと同様、単管、同心円の二重管、同心円の三重管、多孔管がある。このように、攪拌ロッド12に音波発振機15及び音波受振機16を備えることで、地盤へのセメントスラリーの噴射による地盤改良体の造成中に、図5に示すように、音波発振機15から発振されて、地盤と地盤改良体との境界面で反射する音波を音波受振機16が連続的に受振することにより、改良径を連続的に計測して、地盤改良体の造成形状を測定することができる。以上、実施形態によれば、セメント系深層混合処理工法で造成する地盤改良体の造成形状を、造成中において、攪拌ロッド12に備える音波発振機15及び音波受振機16による音波の発振受振の計測を基にして正確に測定することができる。変形例以上の実施形態においては、一対の音波発振機及び受振機を備える噴射ロッドまたは攪拌ロッドとしたが、本発明はこれに限定されるものではなく、噴射ロッドまたは攪拌ロッドの長さ方向に沿わせて複数対の音波発振機及び受振機を備えてもよい。また、噴射孔と音波発振機及び受振機の位置関係は任意であり、さらに、噴射ロッドや攪拌ロッドは複数本でもよく、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。