"少なくとも、芯材と該芯材の表面に形成された被覆材料層とからなる電子写真用キャリアの製造方法であって、芯材に被覆材料を被覆する工程と被覆された材料を加熱処理する焼成工程とを含み、該焼成工程が、高周波誘導加熱装置によって芯材を高周波誘導加熱することによって被覆材料を昇温して加熱処理する工程であり、該芯材の飽和磁化が40以上~95以下Am2/kgであることを特徴とする電子写真用キャリアの製造方法。前記芯材組成がマグネタイト、Mn系フェライト、Mn-Mg系フェライト及びCu-Zn系フェライトからなる群から選択されたものであることを特徴とする、請求項1に記載の電子写真用キャリアの製造方法。請求項1又は2に記載の製造方法により製造されたことを特徴とする、電子写真用キャリア。少なくとも請求項3に記載の電子写真用キャリアとトナーとからなることを特徴とする、電子写真用現像剤。潜像担持体上に潜像を形成する手段と、該潜像を現像する現像手段とを少なくとも有し、該現像手段は現像剤を保持し、該現像剤が請求項4に記載の電子写真用現像剤であることを特徴とする画像形成装置。潜像担持体と、少なくとも現像手段を一体に支持し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該現像手段は現像剤を保持し、該現像剤が請求項4に記載の電子写真用現像剤であることを特徴とするプロセスカートリッジ。しかしながら、特許文献1~8記載のものでは、その効果が不十分であり、現像剤の初期のキャリア付着、耐固化性、耐色汚れ性、耐摩耗性については不十分であり問題である。本発明は、上記実情を考慮してなされたものであり、初期のキャリア付着が生じず、耐固化性、耐色汚れ性、耐摩耗性が良好な電子写真用キャリアの製造方法、キャリア、現像剤を提供することを目的とする。本発明者等は、少なくとも芯材と該芯材の表面に形成された被覆層とからなる電子写真用キャリアの製造方法において、被覆材料を被覆した芯材に高周波誘導加熱装置からの交番磁界により、芯材の損失ヒステリシス損とうず電流損のため芯材が加熱されることで、被覆材料を昇温させて架橋反応させることにより上記課題を解決することができることを見出して、本件発明を完成した。すなわち、本件発明は以下に記載する通りのものである。1少なくとも、芯材と該芯材の表面に形成された被覆材料層とからなる電子写真用キャリアの製造方法であって、芯材に被覆材料を被覆する工程と被覆された材料を加熱処理する焼成工程とを含み、該焼成工程が、高周波誘導加熱装置によって芯材を高周波誘導加熱することによって被覆材料を昇温して加熱処理する工程であり、該芯材の飽和磁化が40以上~95以下Am2/kgを特徴とする電子写真用キャリアの製造方法。2前記芯材組成がマグネタイト、Mn系フェライト、Mn-Mg系フェライト及びCu-Zn系フェライトからなる群から選択されたものであることを特徴とする、上記1に記載の電子写真用キャリアの製造方法。3上記1又は2に記載の製造方法により製造されたことを特徴とする、電子写真用キャリア。4少なくとも上記3に記載の電子写真用キャリアとトナーとからなることを特徴とする、電子写真用現像剤。5潜像担持体上に潜像を形成する手段と、該潜像を現像する現像手段とを少なくとも有し、該現像手段は現像剤を保持し、該現像剤が上記4に記載の電子写真用現像剤であることを特徴とする画像形成装置。6潜像担持体と、少なくとも現像手段を一体に支持し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該現像手段は現像剤を保持し、該現像剤が上記4に記載の電子写真用現像剤であることを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明のキャリアの製造方法によれば、現像剤の初期キャリア付着が生じず、耐固化性が良好で、耐色汚れ性、耐摩耗性が良好な電子写真用キャリアを製造することができる。以下に、本発明について更に具体的に詳しく説明する。本発明者らは、上記従来技術の問題点を解決するために鋭意検討を続けてきた結果、少なくとも、芯材と該芯材の表面に形成された被覆材料層とからなる電子写真用キャリアの製造方法であって、芯材に被覆材料を被覆する工程と被覆された材料を加熱処理する焼成工程とを含み、該焼成工程が、高周波誘導加熱装置によって芯材を高周波誘導加熱することによって被覆材料を昇温して加熱処理する工程であり、該芯材の飽和磁化が40以上~95以下Am2/kgであることにより改善効果が顕著であることが判った。すなわち、高周波誘導加熱による焼成では、高周波電流が流れる導線から発生する交番磁界により、金属である芯材の損失ヒステリシス損とうず電流損により芯材が加熱することで被覆膜中の残留溶剤の乾燥や、被覆材料の架橋反応が行われる。そのため、高周波誘導加熱ではキャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温できるので、残留溶剤の乾燥に対しては、内側から乾燥し始めることで溶剤が被覆層外へ抜け易く、残留溶剤の量を低く抑えることが可能となる。これに対し、従来の電気炉やロータリーキルン等の焼成機では、被覆材料を被覆した芯材の外側から熱をかけるため、被覆層は外側から乾燥や架橋反応が進むので、内側の残留溶剤が抜け難くなり結果として残留溶剤を低く抑えることが難しい。さらに、キャリアが積層された状態において、外側から熱が伝わるため、昇温速度も遅くなる。被覆層からの残留溶剤の乾燥は、溶剤蒸気の微小な気泡が被覆層中を表面側に上昇するにつれて、或いは会合し、或いは温度上昇による膨張で、ますます大きな気泡になり、大きくなった気泡が被覆層表面を破ってガスとして放出されるが、乾燥が進行するにつれて、被覆層の硬度が増し、硬度が増せばバリヤーとしての働きがより強くなって、乾燥が益々難かしくなる。したがって、トレース程度に残った残留溶剤の完全脱気が難かしいのである。このような事情から、溶剤乾燥効率を上げるには、最表層が未だ軟らかいうちに気泡を通過させることより速やかに脱気すること、例えば、より迅速短時間で脱気すること、が好ましいことを意味する。そして、本発明は、このような樹脂被覆層層の急速加熱だけでなく、層の内側からの加熱も加わって、最表層が比較柔らかな状態うちに、内部からの残留溶剤気泡を通過させることができるので、より速やか、かつ充分に乾燥させることができるものと考えられる。一方、被覆材料の架橋反応に対しても同様で、高周波誘導加熱による焼成では、キャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温できるので、全ての被覆層に同等の熱が入り、全てのキャリア粒子被覆層を均一な架橋反応状態にすることが可能となる。これに対し、従来の電気炉やロータリーキルン等の焼成機では、積層されたキャリア粒子の外側から熱をかけるため、熱源に対し近い側外側に配置されたキャリア粒子には所望の熱量がきっちりと入るが、熱源に対し遠い側内側に配置されたキャリア粒子には、熱が伝わり難く所望の熱量を入れることができない。従って、キャリア全体での架橋具合のバラツキが大きく、全てのキャリア粒子被覆層を均一な架橋反応状態にすることが難しい。そして、この被覆層の残留溶剤や未架橋反応被覆材料は、保管時、特に高湿環境下における保管時の固化キャリアとトナー、キャリア同士、トナー同士がくっ付き合って塊になる現象に対して不利に働き、耐保管性を著しく低下させることになる。また、この耐保管性を向上させるために、従来では焼成温度を引き上げる手段をとっているが、この焼成温度を上げる手段は色汚れに対して不利に働くため、特にフルカラーにおいてはおのずと限界が存在し、固化と色汚れの妥協点を選択するしかないというのが現状となっている。これに対して、高周波誘導加熱では、前述のとおり被覆層の乾燥や架橋反応を効率良く行えるため、乾燥では従来よりも低い焼成温度にて行うことが可能となる。また架橋反応も同様で、従来は積層されたキャリア層の内部の粒子にまで熱量を供給させるため、表面のキャリア粒子には過剰な熱量を与えていたが、高周波誘導加熱による均一加熱が可能となることで、従来よりも低い焼成温度にて行うことが可能となり、色汚れに対して有効である。また、高周波誘導加熱装置により加熱される芯材の飽和磁化と芯材を昇温できる最高温度に相関があることが判った。前述したように高周波電流が流れる導線から発生する交番磁界により、芯材が繰り返し磁化されることで加熱されるヒステリシス損ため、芯材の飽和磁化が大きい芯材は、昇温速度が速く、昇温できる最高温度が高くなる。しかし、飽和磁化95[Am2/kg]を超える芯材から成るキャリアを高周波誘導加熱装置にて焼成した場合、急激に昇温することにより、キャリアの磁化低下が生じ、初期のキャリア付着量が多くなる。焼成後に磁化が低下するキャリア粒子が発生することで、キャリア全体における磁化のばらつきが大きくなる。磁化が低下したキャリア粒子がキャリア付着を引き起こす。キャリアの磁化低下に関しては、クリーニングブレードにより回収されたキャリアの磁化を測定することにより確認することができる。キャリアの磁化低下の原因として、急激に昇温することにより、芯材自体の組織が破壊され、磁化が低下したことが考えられる。また、急激に昇温するため、色汚れも悪化していることがわかった。芯材に被覆された材料が熱により着色するため、色汚れの悪化が生じると考えられる。一方、飽和磁化40[Am2/kg]未満の芯材から成るキャリアを高周波誘導加熱装置にて焼成した場合、芯材の昇温効果が低いため、被覆材料の架橋反応が十分に進行しない。また、残留溶剤の抜けが悪くなり、結果として残留溶剤を低く抑えることが難しい。本発明における高周波誘導加熱とは、一般的に高周波誘導加熱、誘導加熱、電磁誘導加熱、IHInductionHeating等と呼ばれる加熱方法のことで、加熱原理は上述の通りであり、媒体を介さず直接金属を発熱させることができるため、エネルギー効率が非常に高い事が特徴として挙げられる。図1は本発明における高周波誘導加熱の様子を模式的に示す図であり、高周波発信器3から供給される高周波電流をコイル4に流して磁束を発生させ、この磁束によって被覆材料2を被覆した芯材1に渦電流を発生させて発熱させ、この熱によって被覆材料を架橋反応させる。本発明における飽和磁化の値は、東英工業社製の振動試料磁力計VSM-C7-10型にて、印加磁場10kOe時の芯材の最大磁化の値である。磁化は、均一磁界中に置いた試料を一定周波数、一定振幅で振動させ、試料の周辺に置いた検出コイルに誘起する起電力を測定する。起電力と磁化の関係式から試料の磁化を決定し測定される。本発明における固化とは、キャリアとトナー、キャリア同士、トナー同士がくっ付き合って塊になる現象を言い、この現象は高温高湿環境下、特に高湿度環境下で著しい。また、この固化が進むと、例えば、現像ユニット内で現像剤が固化した場合には、現像ユニット内の攪拌により塊が崩せないレベルにまで固化が進むと、固化した塊が現像ローラ上の現像剤量を一定量に整える規制板に引っかかり、現像ローラ上に現像剤が汲み上がらない箇所が発生するため、白スジ等の異常画像が発生する。更に、固化が酷い場合には、現像ユニット内の攪拌力で現像剤が全く崩せない状況となり、駆動力不足で攪拌不可能という状況に陥ることにもなり得る。本発明における色汚れとは、現像ユニット内で現像剤が攪拌される際に、微量の被覆膜の削れが生じ、トナー側へ移行し画像中に混入することで、カラー画像がくすみ色再現範囲が狭くなるという不具合である。キャリアの被覆膜の削れは、非常に微量ながら色への影響力は大きく、特にイエロー画像への影響力が大きい。ここで注意しておきたい点は、従来の色汚れレベルと、本発明で言う色汚れレベルには大きな差があるという点である。具体的に説明すると、近年の高速化に伴い現像剤へかかるストレスが飛躍的に増大しており、従来色汚れが許容されていたキャリアが、許容できなくなっている。更に、色への要求も年々厳しくなる一方で、従来許容されていた色汚れレベルが、近年許容できなくなっている。前記芯材組成がマグネタイトであることにより改善効果が顕著であることが判った。マグネタイトの飽和磁化は、大きいため、昇温速度が速く、且つ昇温できる最高温度も高い。前述のようにキャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温でき、内側から乾燥し始め溶剤が被覆層外へ抜け易く、残留溶剤の量を低く抑えることが可能となり、耐固化性に対して有利に働く。また、キャリア一粒一粒が被覆層の内側から昇温できるため、全ての被覆層に同等の熱が入り、キャリア一粒一粒の被覆層が十分に架橋反応を進行させることができ、ストレスによる被覆層の耐磨耗性が向上すると考えられる。更に、前記芯材組成がMn-Mg系フェライトであることであることにより改善効果が顕著であることが判った。Mn-Mg系フェライトの飽和磁化は、比較的大きい範囲にあり、昇温速度が速く、且つ昇温できる最高温度も高い。前述のようにキャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温でき、内側から乾燥し始め溶剤が被覆層外へ抜け易く、残留溶剤の量を低く抑えることが可能となり、耐固化性に対して有利に働く。また、キャリア一粒一粒が被覆層の内側から昇温できるため、全ての被覆層に同等の熱が入り、キャリア一粒一粒の被覆層が十分に架橋反応を進行させることができ、ストレスによる被覆層の耐磨耗性が向上すると考えられる。更に、前記芯材組成がMn系フェライトであることにより改善効果が顕著であることが判った。Mn系フェライトの飽和磁化は、比較的大きい範囲にあり、昇温速度が速く、且つ昇温できる最高温度も高い。前述のようにキャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温でき、内側から乾燥し始め溶剤が被覆層外へ抜け易く、残留溶剤の量を低く抑えることが可能となり、耐固化性に対して有利に働く。また、キャリア一粒一粒が被覆層の内側から昇温できるため、全ての被覆層に同等の熱が入り、キャリア一粒一粒の被覆層が十分に架橋反応を進行させることができ、ストレスによる被覆層の耐磨耗性が向上すると考えられる。更に、前記芯材組成がCu-Zn系フェライトであることにより改善効果が顕著であることが判った。Cu-Zn系フェライトの飽和磁化は、中間の範囲にあり、昇温速度と昇温できる最高温度は飽和磁化が高い領域の芯材と比較するとやや劣るが、十分に被覆材料の架橋反応を進行させることができる。前述のようにキャリア一粒一粒の被覆層を内側から昇温でき、内側から乾燥し始め溶剤が被覆層外へ抜け易く、残留溶剤の量を低く抑えることが可能となり、耐固化性に対して有利に働く。また、キャリア一粒一粒が被覆層の内側から昇温できるため、全ての被覆層に同等の熱が入り、キャリア一粒一粒の被覆層が十分に架橋反応を進行させることができ、ストレスによる被覆層の耐磨耗性が向上すると考えられる。本発明のキャリアの被覆層を形成する樹脂は、一般的にキャリアに用いられるものであれば特に限定はない。例えば、シリコン樹脂、フッ素樹脂、アクリル樹脂等が挙げられるが、特にこれらに限定するものではない。また、被覆樹脂は、1種類を単独で用いても、複数で用いても良いし、変性タイプにして使用しても良い。本発明のキャリア用芯材粒子としては、電子写真用二成分キャリアとして公知のもの、例えば、鉄、フェライト、マグネタイト、ヘマタイト、コバルト、鉄系、マグネタイト系、Mn-Mg-Sr系フェライト、Mn系フェライト、Mn-Mgフェライト、Li系フェライト、Mn-Zn系フェライト、Cu-Zn系フェライト、Ni-Zn系フェライト、Ba系フェライト、等キャリアの用途、使用目的に合わせて適宜選択して用いればよく、上記例に限るものではない。次に本発明の電子写真用キャリアの製造方法の一例を述べる。以下に記載する方法は数あるキャリアの製造方法の一例に過ぎず、本発明のキャリアの製造方法は以下の例示された方法に限定されるものではない。まずは、キャリアの製造方法の大きな流れは、以下に記す通りである。[原材料計量]→[被覆液分散]→[被覆層コーティング]→[焼成]→[解砕]即ち、まず所望の割合に原材料を計量したものを、分散機により分散処理を行う。ここで用いる分散機としては、一般に用いられる分散機であれば何でも良く、例えばホモミキサー、羽根回転型分散機エバラマイルダー、キャビトロン、等、ビーズミル等が挙げられ、原材料処方に適した分散機を適宜用いれば良い。こうして得た分散液を、芯材表面へコーティング装置により被覆を行う。ここで用いるコーティング装置としては、一般に用いられるコーティング装置であれば何でも良く、例えばスプレーを用いた転動流動層や、分散液中に芯材を浸漬させ溶媒を乾燥させる方法などが挙げられる。そして、このコーティングがされた粒子の被覆層を乾燥や架橋反応を進めるため、焼成を行う。ここで用いる焼成装置としては、一般に用いられる装置であれば何でも良く、例えば電気炉、ロータリーキルン等が挙げられる。最後に、焼成により凝集した粒子を解すため解砕を行う。ここで用いる解砕装置としては、粒子が1粒に解れれば何でも良いが、一般的には篩装置を用いることが多く、例えば、振動篩や超音波振動篩等が挙げられる。更に、この篩装置を用いる場合には、粒子の凝集を解すだけではなく、粗大粒子の除去や異物の除去も同時に行うことも可能となるため、非常に効率が良い。このようにして得られた粒子が、本発明で言うキャリア粒子であるが、ここではその製造方法の1つを例示しただけで、ここに記した内容に限定するものではない。本発明で言うカラー用トナーとは、一般的にカラー単色で用いられるカラートナーだけではなく、フルカラー用として用いられるイエロー、マゼンダ、シアン、レッド、グリーン、ブルーなどに加え、ブラックトナーも含まれる。更に、本発明でいうトナーとは、モノクロトナー、カラートナー、フルカラートナーを問わず、一般的にいうトナーを用いることができる。例えば、従来より用いられている混練粉砕型のトナーや、近年用いられるようになってきた多種の重合トナーなどが挙げられる。更に、離型剤を含有するトナー、いわゆるオイルレストナーも用いることができる。一般的に、オイルレストナーは離型剤を含有するため、この離型剤がキャリア表面に移行するいわゆるスペントが生じやすいが、本発明のキャリアは耐スペント性が優れているため、長期にわたり良好な品質を維持できる。特にオイルレスフルカラートナーにおいては、結着樹脂が軟らかいため一般的にスペントし易いと言われるが、本発明のキャリアは非常に向いていると言える。本発明のトナーに用いる結着樹脂としては、公知のものが使用できる。例えばポリスチレン、ポリ-p-スチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン及びその置換体の単重合体、スチレン-p-クロルスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合隊、スチレン-メタアクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロルメタアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプロピル共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体、ポリチメルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族又は芳香族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂などが単独であるいは混合して使用できる。さらに、圧力定着用結着樹脂としては、公知のものを混合して使用できる。例えば、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレンなどのポリオレフィン、エチレン-アクリル酸共重合体、エチレン-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、エチレン-メタクリル酸エステル共重合体、エチレン-塩化ビニル共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー樹脂等のオレフィン共重合体、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、ポリビニルピロリドン、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸、マレイン酸変性フェノール樹脂、フェノール変性テルペン樹脂などが単独あるいは混合して使用でき、これらに限られるものではない。また、本発明で用いるトナーには、上記結着樹脂、着色剤、帯電制御剤の他に、定着助剤を含有することもできる。これにより、定着ロールにトナー固着防止用オイルを塗布しない定着システム、いわゆるオイルレスシステムにおいても使用できる。定着助剤としては、公知のものが使用できる。例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、脂肪酸金属塩、脂肪酸エステル、パラフィンワックス、アミド系ワックス、多価アルコールワックス、シリコーンワニス、カルナウバワックス、エステルワックス等が使用でき、これらに限られるものではない。本発明のカラートナー等のトナーに用いられる着色剤としては、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック各色のトナーを得ることが可能な公知の顔料や染料が使用でき、ここで挙げるものに限らない。例えば、黄色顔料としては、カドミウムイエロー、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルスイエロー、ナフトールイエローS、ハンザイエローG、ハンザイエロー10G、ベンジジンイエローGR、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローNCG、タートラジンレーキが挙げられる。橙色顔料としては、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジGTR、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダンスレンブリリアントオレンジRK、ベンジジンオレンジG、インダンスレンブリリアントオレンジGKが挙げられる。赤色顔料としては、ベンガラ、カドミウムレッド、パーマネントレッド4R、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッドカルシウム塩、レーキレッドD、ブリリアントカーミン6B、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン3Bが挙げられる。紫色顔料としては、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキが挙げられる。青色顔料としては、コバルトブルー、アルカリブルー、ビクトリアブルーレーキ、フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダンスレンブルーBCが挙げられる。緑色顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンB、マラカイトグリーンレーキ、等がある。黒色顔料としては、カーボンブラック、オイルファーネスブラック、チャンネルブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、アニリンブラック等のアジン系色素、金属塩アゾ色素、金属酸化物、複合金属酸化物が挙げられる。また、これら着色剤は1種または2種以上を使用することができる。本発明のカラートナー等のトナーには必要に応じ帯電制御剤をトナー中に含有させることができる。例えば、本発明のカラートナーは必要に応じ荷電制御剤をトナー中に含有させることができる。例えば、ニグロシン、炭素数2~16のアルキル基を含むアジン系染料特公昭42-1627号公報参照、塩基性染料例えばC.I.BasicYello2C.I.41000、C.I.BasicYello3、C.I.BasicRed1C.I.45160、C.I.BasicRed9C.I.42500、C.I.BasicViolet1C.I.42535、C.I.BasicViolet3C.I.42555、C.I.BasicViolet10C.I.45170、C.I.BasicViolet14C.I.42510、C.I.BasicBlue1C.I.42025、C.I.BasicBlue3C.I.51005、C.I.BasicBlue5C.I.42140、C.I.BasicBlue7C.I.42595、C.I.BasicBlue9C.I.52015、C.I.BasicBlue24C.I.52030、C.I.BasicBlue25C.I.52025、C.I.BasicBlue26C.I.44045、C.I.BasicGreen1C.I.42040、C.I.BasicGreen4C.I.42000など、これらの塩基性染料のレーキ顔料、C.I.SolventBlack8C.I.26150、ベンゾイルメチルヘキサデシルアンモニウムクロライド、デシルトリメチルクロライド、等の4級アンモニウム塩、或いはジブチル又はジオクチルなどのジアルキルスズ化合物、ジアルキルスズボレート化合物、グアニジン誘導体、アミノ基を含有するビニル系ポリマー、アミノ基を含有する縮合系ポリマー等のポリアミン樹脂、特公昭41-20153号公報、特公昭43-27596号公報、特公昭44-6397号公報、特公昭45-26478号公報に記載されているモノアゾ染料の金属錯塩、特公昭55-42752号公報、特公昭59-7385号公報に記載されているサルチル酸、ジアルキルサルチル酸、ナフトエ酸、ジカルボン酸のZn、Al、Co、Cr、Fe等の金属錯体、スルホン化した銅フタロシアニン顔料、有機ホウ素塩類、含フッ素四級アンモニウム塩、カリックスアレン系化合物等が挙げられる。ブラック以外のカラートナーは、当然目的の色を損なう荷電制御剤の使用は避けるべきであり、白色のサリチル酸誘導体の金属塩等が好適に使用される。外添剤については、シリカや酸化チタン、アルミナ、炭化珪素、窒化珪素、窒化ホウ素等の無機微粒子や樹脂微粒子を母体トナー粒子に外添することにより転写性、耐久性をさらに向上させている。転写性や耐久性を低下させるワックスをこれらの外添剤で覆い隠すこととトナー表面が微粒子で覆われることによる接触面積が低下することによりこの効果が得られる。これらの無機微粒子はその表面が疎水化処理されていることが好ましく、疎水化処理されたシリカや酸化チタン、といった金属酸化物微粒子が好適に用いられる。樹脂微粒子としては、ソープフリー乳化重合法により得られた平均粒径0.05~1μm程度のポリメチルメタクリレートやポリスチレン微粒子が好適に用いられる。さらに、疎水化処理されたシリカ及び疎水化処理された酸化チタンを併用し、疎水化処理されたシリカの外添量より疎水化処理された酸化チタンの外添量を多くすることにより湿度に対する帯電の安定性にも優れたトナーとすることができる。上記の無機微粒子と併用して、比表面積20~50m2/gのシリカや平均粒径がトナーの平均粒径の1/100~1/8である樹脂微粒子のように従来用いられていた外添剤より大きな粒径の外添剤をトナーに外添することにより耐久性を向上させることができる。これはトナーが現像装置内でキャリアと混合攪拌され帯電し現像に供される過程でトナーに外添された金属酸化物微粒子は母体トナー粒子に埋め込まれていく傾向にあるが、これらの金属酸化物微粒子より大きな粒径の外添剤をトナーに外添することにより金属酸化物微粒子が埋め込まれることを抑制することができるためである。上記した無機微粒子や樹脂微粒子はトナー中に含有内添させることにより外添した場合より効果は減少するが転写性や耐久性を向上させる効果が得られるとともにトナーの粉砕性を向上させることができる。また、外添と内添を併用することにより外添した微粒子が埋め込まれることを抑制することができるため優れた転写性が安定して得られるとともに耐久性も向上する。なお、ここで用いる疎水化処理剤の代表例としては以下のものが挙げられる。ジメチルジクロルシラン、トリメチルクロルシラン、メチルトリクロルシラン、アリルジメチルジクロルシラン、アリルフェニルジクロルシラン、ベンジルジメチルクロルシラン、ブロムメチルジメチルクロルシラン、α-クロルエチルトリクロルシラン、p-クロルエチルトリクロルシラン、クロルメチルジメチルクロルシラン、クロルメチルトリクロルシラン、p-クロルフェニルトリクロルシラン、3-クロルプロピルトリクロルシラン、3-クロルプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルメトキシシラン、ビニル-トリスβ-メトキシエトキシシラン、γ-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、ジビニルジクロルシラン、ジメチルビニルクロルシラン、オクチル-トリクロルシラン、デシル-トリクロルシラン、ノニル-トリクロルシラン、4-t-プロピルフェニル-トリクロルシラン、4-t-ブチルフェニル-トリクロルシラン、ジベンチル-ジクロルシラン、ジヘキシル-ジクロルシラン、ジオクチル-ジクロルシラン、ジノニル-ジクロルシラン、ジデシル-ジクロルシラン、ジドデシル-ジクロルシラン、ジヘキサデシル-ジクロルシラン、4-t-ブチルフェニル-オクチル-ジクロルシラン、ジオクチル-ジクロルシラン、ジデセニル-ジクロルシラン、ジノネニル-ジクロルシラン、ジ-2-エチルヘキシル-ジクロルシラン、ジ-3,3-ジメチルベンチル-ジクロルシラン、トリヘキシル-クロルシラン、トリオクチル-クロルシラン、トリデシル-クロルシラン、ジオクチル-メチル-クロルシラン、オクチル-ジメチル-クロルシラン、4-t-プロピルフェニル-ジエチル-クロルシラン、オクチルトリメトキシシラン、ヘキサメチルジシラザン、ヘキサエチルジシラザン、ジエチルテトラメチルジシラザン、ヘキサフェニルジシラザン、ヘキサトリルジシラザン等。この他チタネート系カップリング剤、アルミニューム系カップリング剤も使用可能である。この他、クリーニング性の向上等を目的とした外添剤として、脂肪酸金属塩やポリフッ化ビニリデンの微粒子等の滑剤等も併用可能である。本発明におけるトナーの製造には粉砕法、重合法など従来公知の方法が適用できる。例えば粉砕法の場合、トナーを混練する装置としては、バッチ式の2本ロール、バンバリーミキサーや連続式の2軸押出し機、例えば神戸製鋼所社製KTK型2軸押出し機、東芝機械社製TEM型2軸押出し機、KCK社製2軸押出し機、池貝鉄工社製PCM型2軸押出し機、栗本鉄工所社製KEX型2軸押出し機や、連続式の1軸混練機、例えばブッス社製コニーダ等が好適に用いられる。以上により得られた溶融混練物は冷却した後粉砕されるが、粉砕は、例えば、ハンマーミルやロートプレックス等を用いて粗粉砕し、更にジェット気流を用いた微粉砕機や機械式の微粉砕機などを使用することができる。粉砕は、平均粒径が3~15μmになるように行うのが望ましい。さらに、粉砕物は風力式分級機等により、5~20μmに粒度調整されることが好ましい。次いで、外添剤の母体トナーへ外添が行われるが、母体トナーと外添剤をミキサー類を用い混合攪拌することにより外添剤が解砕されながらトナー表面に被覆される。この時、無機微粒子や樹脂微粒子等の外添剤が均一にかつ強固に母体トナーに付着させることが耐久性の点で重要である。以上はあくまでも例でありこれに限るものではない。図2に、本発明のプロセスカートリッジの構成例を示す。図2において、プロセスカートリッジは、潜像担持体感光体、帯電手段、現像手段、クリーニング手段を有している。本発明においては、上述の潜像担持体、帯電手段、現像手段およびクリーニング手段等の構成要素のうち、少なくとも潜像担持体および現像手段をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やプリンター等の画像形成装置本体に対して着脱可能に構成する。このとき、現像装置においては、本発明の現像剤を用いて現像が行われる。次に、本発明について実施例及び比較例を挙げて更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。アクリル樹脂溶液固形分率;50質量70質量部グアナミン溶液固形分率;70質量20質量部酸性触媒固形分率;40質量1質量部シリコン樹脂溶液固形分率;20質量350質量部アミノシラン固形分率;100質量5質量部導電処理酸化チタン粒子表面;ITO処理,1次粒子径;50nm,体積固有抵抗;1.0×102Ωcm165質量部トルエン700質量部を、ホモミキサーで10分間分散して、被覆層形成用溶液を調製した。次に、平均粒径;35μm、飽和磁化42[Am2/kg]のCu-Zn系フェライト組成である芯材粒子を用い、上記被覆膜形成溶液を芯材粒子表面に膜厚0.3μmになるように、スピラコーター岡田精工社製によりコーター内温度60°Cで塗布し乾燥した。得られたコート上がりキャリアを、中空導線直径6mmの3巻コイル内側に静置させ、該コイルに出力電力5kW、出力電流400Aを該コイルに流し、品温160°Cの焼成を行った。なお、中空導線は肉厚が1mmで内径が4mmであり、導線内に流れる高周波誘導電流により導線が昇温するため、この熱を冷却させるために導線内部に冷却水を流した。また、高周波誘導電流の発信機には、AMBRELL製のHOTSHOT56kW型を用いた。こうして焼成を行ったキャリアを冷却後、目開き63μmの篩を用いて解砕し、[キャリア1]を得た。一方、トナーは、結着樹脂:ポリエステル樹脂100質量部離型剤:カルナウバワックス5質量部帯電制御剤:E-84[オリエント化学工業社製]1質量部着色剤:C.I.P.Y.1808質量部上記材料のうち、着色剤と結着樹脂及び純水を1:1:0.5の割合で、混合し、2本ロールにより混練した。混練を70°Cで行い、その後ロール温度を120°Cまで上げて、水を蒸発させマスターバッチを予め作成した。こうして得たマスターバッチを使用して、上記処方と同じになるように材料を計量し、ヘンシェルミキサーにより混合し、2本ロールで120°Cで40分溶融混練し、冷却後、ハンマーミルで粗粉砕後、エアージェット粉砕機で微粉砕し得られた微粉末を分級して重量平均粒径5μmのトナー母体粒子を作った。さらに、このトナー母体100部に対し、表面を疎水化処理したシリカ:1部、表面を疎水化処理した酸化チタン:1部を添加し、ヘンシェルミキサーで混合することでイエロートナーである[トナー1]を得た。こうして得た[トナー1]7質量部と[キャリア1]93質量部を混合攪拌し、トナー濃度7質量の現像剤を調製した。実施例1において、飽和磁化75[Am2/kg]のMn-Mg系フェライト組成の芯材へ変更したこと以外は同様にしてキャリア化し、[キャリア2]を得た。こうして得た[キャリア2]と[トナー1]を、実施例1と同様の方法により現像剤を製作した。実施例1において、飽和磁化80[Am2/kg]のMn系フェライト組成の芯材へ変更したこと以外は同様にしてキャリア化し、[キャリア3]を得た。こうして得た[キャリア3]と[トナー1]を、実施例1と同様の方法により現像剤を製作した。実施例1において、飽和磁化90[Am2/kg]のマグネタイト組成の芯材へ変更したこと以外は同様にしてキャリア化し、[キャリア4]を得た。こうして得た[キャリア4]と[トナー1]を、実施例1と同様の方法により現像剤を製作した。比較例1実施例1において、飽和磁化38[Am2/kg]のCu-Zn系フェライト組成の芯材へ変更したこと以外は同様にしてキャリア化し、[キャリア5]を得た。こうして得た[キャリア5]と[トナー1]を、実施例1と同様の方法により現像剤を製作した。比較例2実施例1において、飽和磁化97[Am2/kg]のマグネタイト組成の芯材へ変更したこと以外は同様にしてキャリア化し、[キャリア6]を得た。こうして得た[キャリア6]と[トナー1]を、実施例1と同様の方法により現像剤を製作した。上記実施例1~3及び比較例1~2で調製された現像剤を使用して、初期のキャリア付着、耐固化性、耐色汚れ性の評価を実施した。評価結果を表1に示す。なお実施例及び比較例で得たキャリアの物性値の測定方法及びキャリアの上記評価項目に関する評価方法は下記に従った。初期のキャリア付着評価方法市販のデジタルフルカラープリンター株式会社リコー製、imagioMPC5000改造機に現像剤をセットし、キャリア付着を評価した。キャリア付着評価方法については、上記複写機を用いて、地肌ポテンシャルを150Vに固定し、A3サイズ用紙に全面画像を5枚現像し、ルーペで観察することにより評価した。現像した5枚の画像上の白抜け個所の個数及び実際に付着しているキャリア総数の5枚の平均が0個である場合を◎、1~5個である場合を○、6~10個である場合を△、11個以上である場合を×として判定し、◎、○、△を合格とし、×を不合格とした。耐固化性評価方法現像ユニット内の現像剤の固化具合を確認するため、A4ハーフトーンベタ画像により評価する。固化具合が悪い場合は、現像部ドクターブレードの後ろに現像剤の塊が詰まり、画像中にスジが生じ欠陥画像となるため、この程度を以下に示すランク付けを行った。評価方法は、市販のデジタルフルカラープリンターリコー社製IPSiOCX8200の改造現像ユニットの現像剤ホッパーに、攪拌部へ現像剤が落ちないようにシールをした状態で現像剤をセットし、マシン本体にセットした状態で、55°C、95RHの環境試験室に投入し48時間の保存を行った。注意点としては、環境試験室に投入の際には結露させないために、温湿度を徐々に上げながら55°C、95RHに調整する必要がある。そして、48時間の保管が終了したら、常温環境下に取り出し2時間以上放置させて常温湿度に戻した。この際の注意点としては、現像ユニットに振動を与えてはならない。理由は、振動は固化した物をほぐすことになるので、評価結果に大きく影響を与えるためである。こうして高温高湿保管された現像剤の固化度合いを評価する為、現像ユニットに装着されている、現像剤ホッパーと現像ユニット攪拌部を仕切っているシールを引き抜き、現像剤を攪拌部へと落下させる。もし固化していなければ、現像剤はスムーズに落下し攪拌部へ移行するが、固化がひどい場合には、現像剤の落下が無く攪拌部への移行が無い状態となる。この状態でマシンの初期設定を実施した後に、A4ハーフトーンベタ画像を出力し、画像の状態から以下のとおりランク分けした。◎:初期剤設定ができ、良好なハーフトーン画像。○:初期剤設定は可能だが、スジがうっすら確認できる。△:初期剤設定は可能だが、スジがはっきり確認できる。×:現像剤の落下が少ないもしくは無く初期設定不能で実用上使用できないレベル◎、○を合格とし、△、×を不合格とした。耐色汚れ性評価方法市販のデジタルフルカラープリンター株式会社リコー製、imagioMPC5000改造機の現像ユニットに現像剤をセットし、現像ユニット単独で1時間攪拌を実施。こうして得た現像剤を現像及び定着を行い、画像濃度が1.5となる箇所のCIE表色系のL1、a1、b1値を求める。なお、CIE表色系のL1、a1、b1値の測定は、X-Rite社製の分光濃度計である、X-Rite938により行った。一方、色汚れのない画像を得るために、キャリアと接触させることなくトナー単独で画像化定着を含むしたものを作成し、前記と同様に画像濃度が1.5となる箇所のCIE表色系のL0、a0、b0値を求める。こうして得た2つの画像の色差△Eを下式により求め、△E≦1.0を◎、1.0<△E≦2.0を○、△E>2.0を×とし、◎、○を合格とし、×を不合格とした。耐摩耗性評価方法市販のデジタルフルカラープリンター株式会社リコー製、imagioMPC5000改造機の現像ユニットに現像剤をセットし、現像ユニット単独で190時間攪拌を実施。こうして得た現像剤をブロー装置によりキャリアとトナーを分離させた後、キャリアを蛍光X線にて、被覆膜中のSi元素の付着量及び被覆膜中のAl元素の付着量を測定し、被覆膜残存率を下式により求め、Si元素被覆膜残存率△Si、100≧△Si>80を◎、80≧△Si>75を○、75≧△Si>70を△、△Si≦70を×とし◎、○、△を合格とし、×を不合格とし、Al元素被覆膜残存率△Al、100≧△Al>90を◎、90≧△Al>80を○、80≧△Al>70を△、△Al≦70を×とし◎、○、△を合格とし、×を不合格とした。Si元素被覆膜残存率[]=100×攪拌前被覆膜Si元素の付着量-攪拌後被覆膜Si元素の付着量/攪拌前被覆膜Si元素の付着量数1Al元素被覆膜残存率[]=100×攪拌前被覆膜Al元素の付着量-攪拌後被覆膜Al元素の付着量/攪拌前被覆膜Al元素の付着量数2とした。表1で示す評価結果から、本発明による実施例1~4による現像剤は、比較例1~2と比較して初期のキャリア付着、耐固化性、耐色汚れ性、耐摩耗性が良好になることが明らかである。"