画像を形成して用紙に前記画像を転写する画像形成部と、前記用紙を搬送する用紙搬送部と、前記画像形成に備えて前記搬送途中の用紙を通紙交差方向に移動させて前記用紙の片寄りを補正する片寄り補正部と、前記搬送途中の用紙の通紙交差方向の位置を測定する用紙位置測定部と、前記画像形成および前記片寄り補正部を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記用紙位置測定部の測定結果を受け、該測定結果に応じて前記片寄り補正部による前記片寄りの補正を行い、さらに前記片寄り補正後に前記片寄り補正部を基準位置に復帰させる復帰動作の実行に関する判定を行うことを特徴とする画像形成装置。前記制御部は、前記復帰動作の実行に関する判定が、復帰動作を開始するか否かの切り換え、または/および復帰動作の移動量の決定であることを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記制御部は、前記復帰動作を開始するか否かを前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙間に応じて決定することを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記復帰動作を開始するか否かを前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙種または/および坪量に応じて決定することを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記復帰動作の移動量を前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙間に応じて決定することを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記復帰動作の移動量を前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙種または/および坪量に応じて決定することを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記紙間が変更されて紙間が十分に大きくなると判断した際に、前記紙間の時間内に前記復帰動作を実行させることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記片寄り補正量の傾向に応じて前記基準位置を変更することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記片寄り補正部による用紙毎の片寄り補正量を累積し、累積量が前記片寄り補正部の制御リミットに到達したら、あるいは制御リミットに到達すると判断した場合、紙間を確保して前記復帰動作を実行させることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記制御部は、前記制御リミットを可変とすることを特徴とする請求項9記載の画像形成装置。前記制御部は、片寄りの補正量の傾向によって前記制御リミットを決定することを特徴とする請求項10に記載の画像形成装置。前記制御部は、用紙搬送部に用紙を給紙する給紙トレイを切り替える場合、紙間を確保して前記復帰動作を実行させることを特徴とする請求項1~11のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記用紙搬送部に、前記搬送途中の前記用紙の先端位置を合わせるレジスト部を有し、前記片寄り補正部は、前記レジスト部を通過する用紙の片寄りを補正するものであることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記片寄り補正部は、前記レジスト部に備えるレジストローラを揺動する機構により構成されていることを特徴とする請求項13記載の画像形成装置。しかし、最近では、画像形成装置の高速化が進んでおり、より高速な印刷が可能で生産性をさらに向上させた画像形成装置の開発が望まれている。しかし、片寄り補正部で片寄り補正を行う毎に、補正後に基準位置に復帰する動作を行っていると、復帰動作に要する時間が制約になって、用紙の搬送速度を上げて紙間を短くし、よって生産性を向上させることができないという問題が生じてくる。本発明は、上記事情を背景としてなされたものであり、片寄り補正部による生産性への制約をできるだけなくして、片寄り補正を効果的に行うとともに生産性の向上を図ることが可能になる画像形成装置を提供することを目的とする。すなわち、本発明の画像形成装置のうち、第1の本発明の画像形成装置は、画像を形成して用紙に前記画像を転写する画像形成部と、前記用紙を搬送する用紙搬送部と、前記画像形成に備えて前記搬送途中の用紙を通紙交差方向に移動させて前記用紙の片寄りを補正する片寄り補正部と、前記搬送途中の用紙の通紙交差方向の位置を測定する用紙位置測定部と、前記画像形成および前記片寄り補正を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記用紙位置測定部の測定結果を受け、該測定結果に応じて前記片寄り補正部による前記片寄りの補正を行い、さらに前記片寄り補正後に前記片寄り補正部を基準位置に復帰させる復帰動作の実行に関する判定を行うことを特徴とする第2の本発明の画像形成装置は、前記第1の本発明において、前記制御部は、前記復帰動作の実行に関する判定が、復帰動作を開始するか否かの切り換え、または/および復帰動作の移動量の決定であることを特徴とする第3の本発明の画像形成装置は、前記第1または第2の本発明において、前記制御部は、前記復帰動作を開始するか否かを前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙間に応じて決定することを特徴とする。第4の本発明の画像形成装置は、前記第1または第2の本発明において、前記制御部は、前記復帰動作を開始するか否かをを前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙種または/および坪量に応じて決定することを特徴とする。第5の本発明の画像形成装置は、前記第1または第2の本発明において、前記制御部は、前記移動量を前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙間に応じて決定することを特徴とする。第6の本発明の画像形成装置は、前記第1または第2の本発明において、前記制御部は、前記移動量を前記用紙搬送部を搬送される用紙の紙種または/および坪量に応じて決定することを特徴とする。第7の本発明の画像形成装置は、前記第1~第6の本発明のいずれかにおいて、前記制御部は、前記紙間が変更されて紙間が十分に大きくなると判断した際に、前記紙間の時間内に前記復帰動作を実行させることを特徴とする。第8の本発明の画像形成装置は、前記第1~第7の本発明のいずれかにおいて、前記制御部は、前記片寄り補正量の傾向に応じて前記基準位置を変更することを特徴とする。第9の本発明の画像形成装置は、前記第1~第8の本発明のいずれかにおいて、前記制御部は、前記片寄り補正部による用紙毎の片寄り補正量を累積し、累積量が前記片寄り補正部の制御リミットに到達したら、あるいは制御リミットに到達すると判断した場合、紙間を確保して前記復帰動作を実行させることを特徴とする。第10の本発明の画像形成装置は、前記第9の本発明において、前記制御部は、前記制御リミットを可変とすることを特徴とする。第11の本発明の画像形成装置は、前記第10の本発明において、前記制御部は、片寄りの補正量の傾向によって前記制御リミットを決定することを特徴とする。第12の本発明の画像形成装置は、前記第1~第11の本発明のいずれかにおいて、前記制御部は、用紙搬送部に用紙を給紙する給紙トレイを切り替える場合、紙間を確保して前記復帰動作を実行させることを特徴とする。第13の本発明の画像形成装置は、前記第1~第12の本発明のいずれかにおいて、前記用紙搬送部に、前記搬送途中の前記用紙の先端位置を合わせるレジスト部を有し、前記片寄り補正部は、前記レジスト部を通過する用紙の片寄りを補正するものであることを特徴とする。第14の本発明の画像形成装置は、前記第13の本発明において、前記片寄り補正部は、前記レジスト部に備えるレジストローラを揺動する機構により構成されていることを特徴とする。本発明によれば、画像を形成して用紙に前記画像を転写する画像形成部と、前記用紙を搬送する用紙搬送部と、前記画像形成に備えて前記搬送途中の用紙を通紙交差方向に移動させて前記用紙の片寄りを補正する片寄り補正部と、前記搬送途中の用紙の通紙交差方向の位置を測定する用紙位置測定部と、前記画像形成および前記片寄り補正を制御する制御部と、を備え、前記制御部は、前記用紙位置測定部の測定結果を受け、該測定結果に応じて前記片寄り補正部による前記片寄りの補正を行い、さらに前記片寄り補正後に前記片寄り補正部を基準位置に復帰させる復帰動作の実行に関する判定を行うので、用紙片寄りの補正を実施しながら、生産性の低下を少なくすることができ、片寄り補正による制約を受けることなく生産性を向上させることができる。以下に、本発明の一実施形態を添付図面に基づき説明する。図1は、本発明の画像形成装置1の機械的構成を示す図であり、以下に説明する。図1において、10は画像形成部、30は原稿読み取り部である。原稿読み取り部30では、自動原稿搬送装置図1では省略で搬送される原稿、またはプラテン31上に配置された原稿の画像を読み取り、一旦、図示しない画像メモリなどに記録される。画像形成部10では、各色シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックなど用にそれぞれ用意された感光体11C、11M、11Y、11Kを有し、各感光体11C、11M、11Y、11Kの周線部に帯電器12C、12M、12Y、12K、書き込み部13C、13M、13Y、13K、現像ユニット14C、14M、14Y、14Kが配設されていており、帯電器12C、12M、12Y、12Kによって帯電した感光体11C、11M、11Y、11K表面は、画像メモリなどに記録された原稿の画像情報に基づいて書き込み部13C、13M、13Y、13Kにより像露光が行われ、感光体11C、11M、11Y、11K表面には潜像が形成される。該潜像は現像ユニット14C、14M、14Y、14Kによって現像がなされてトナー像となる。トナー像は、中間転写ベルト16に転写され、該中間転写ベルト16から二次転写ローラ18によって搬送路22で搬送される用紙に転写される。転写された用紙は定着装置19によって加熱定着されて排紙部に画像形成出力プリントがなされる。搬送路22は、本発明の用紙搬送部の一部を構成している。また、画像形成部10では、各感光体に対応して、中間転写ベルト16との接触位置よりも回転方向側かつ帯電器12C、12M、12Y、12Kよりも回転方向逆側で、各感光体11C、11M、11Y、11Kに接触して残留トナーを除去するクリーニング部15C、15M、15Y、15Kが配置されている。また、中間転写ベルト16の用紙転写位置よりも回転方向側かつ各感光体との転写位置よりも回転方向逆側に、該中間転写ベルト16の残留トナーを除去するクリーニング部17が配置されている。なお、上記した各感光体11C、11M、11Y、11Kは、図示しない駆動モータによって回転駆動され、中間転写ベルト16も同じく図示しない駆動モータによって回転駆動される。また、画像形成装置1には、前記画像形成部10の下方側に、用紙を収納した複数の給紙トレイ21...21が配置されている。また各給紙トレイ21...21から画像形成部10に至り、さらに画像形成部10から排紙部に至る搬送路22を有している。搬送路22は、用紙を給紙し搬送するものであり、本発明の用紙搬送部の一部を構成する。搬送路22では、各給紙トレイ21に収容されている用紙が給紙され、レジストローラ23を経て、二次転写ローラ18に搬送される。二次転写ローラ18では、用紙上に中間転写ベルト16上のカラー画像が転写される。カラー画像が転写された用紙は、定着装置19にて熱と圧力とを加えることにより用紙上のトナー像が定着され、片面モードのフェイスアップでは装置外に排出される。また、画像形成装置1は用紙反転搬送路24を備えており、定着がなされた用紙を定着装置19から用紙反転搬送路24に導いて表裏を反転しフェイスダウンで排出、あるいは両面モードにおいて用紙の両面に画像形成を行うことを可能としている。用紙反転搬送路24は、レジストローラ23の上流側で用紙搬送路22に合流しており、用紙を環流させることができる。また、画像形成装置1の本体上部には操作部140が設置され、各種の設定入力や表示をおこなうことができる。次に、図2は、本発明の画像形成装置の電気的な構成を示すブロック図である。以下に説明する。画像形成装置1は、主要な構成として、制御ブロック110とスキャナ部130と操作部140とプリンタ部150とを有するコピア本体と、LANを通して外部機器2例えば端末との間で入出力される画像データを処理する画像処理手段プリントスキャナコントローラー160とを備えている。制御ブロック110はPCIバス112を有しており、PCIバス112は制御ブロック110内でDRAM制御IC111に接続されている。また、制御ブロック110には、画像制御CPU113を備えており、該画像制御CPU113に前記DRAM制御IC111が接続されている。また、画像制御CPU113には、不揮発メモリ115が接続されている。該不揮発メモリ115には、上記画像制御CPU113を動作させるためのプログラムや画像形成装置1の設定データ、プロセス制御パラメータ等の設定条件等のデータが格納されている。画像制御CPU113は、画像形成装置1の全体を制御し、また画像形成装置全体の状態把握を行うものであり、画像形成制御、片寄り補正制御などを行う。すなわち、画像制御CPU113は、本発明の制御部の一部として機能する。前記スキャナ部130は、光学読み取りを行うCCD131と、スキャナ部130全体の制御を行うスキャナ制御部132とを備えている。スキャナ制御部132は、前記画像制御CPU113とシリアル通信可能に接続されており、画像制御CPU113による制御を受ける。なお、スキャナ制御部132は、CPUやこれを動作させるプログラムなどによって構成することができる。前記CCD131で読み取った画像データは、読み取り処理部116でデータ処理がなされる。読み取り処理部116には、画像データを圧縮する圧縮IC118が接続されており、該圧縮IC118は、前記したDRAM制御IC111に接続されている。前記操作部140は、タッチパネル式のLCD141と、操作部制御部142とを備えており、上記LCD141と操作部制御部142とが接続され、該操作部制御部142と前記画像制御CPU113とがシリアル通信可能に接続されている。該構成によって操作部140の制御が画像制御CPU113によって行われる。なお、操作部制御部142は、CPUやこれを動作させるプログラムなどによって構成することができる。操作部140では、画像形成装置における設定や動作指令などの動作制御条件の入力が可能となっており、さらに設定内容、機械状態、情報の表示等が可能になっており、上記画像制御CPU113により制御される。この操作部140によって、所定の操作などを行うことができる。また、DRAM制御IC111は、圧縮メモリ120とページメモリ121とからなる画像メモリに接続されている。該画像メモリには、前記スキャナ部130で取得した画像データやLAN50を通して取得した画像データが格納される。上記のように画像メモリは、画像データの記憶領域であり、印刷するジョブの画像データを格納する。また、上記DRAM制御IC111によって複数のジョブに関する画像データを画像メモリに記憶させることができる。すなわち、画像メモリには予約されたジョブの画像データの格納も可能である。さらにDRAM制御IC111には、圧縮された画像データを伸長する伸長IC125が接続されており、該伸長IC125には書き込み処理部126が接続されている。該書き込み処理部126は、プリンタ部150のLD152図1の書き込み部13C、13M、13Y、13Kが相当するに接続され、該LD152の動作に用いられるデータの処理を行う。また、プリンタ部150は、プリンタ部150の全体を制御するプリンタ制御部151を備えており、該プリンタ制御部151は、前記した画像制御CPU113に接続されて制御を受ける。すなわち、画像制御IC113から与えられるパラメータに従い、プリント動作の開始/停止を行う。プリンタ部150には、前記した画像形成部10、用紙搬送部が含まれており、画像制御CPU113によってその動作の制御がなされる。また、プリンタ制御部151には、後処理装置FNS部170に備える後処理制御部FNS制御部171が接続されている。これにより、後処理装置170の制御を、プリンタ制御部151、後処理制御部171を通して画像制御CPU13により行うことができる。なお、プリンタ制御部151、後処理制御部171は、CPUやこれを動作させるプログラムなどによって構成することができる。また、前記DRAM制御IC111に接続された前記PCIバス112には、前記した画像処理手段プリントスキャナコントローラーのDRAM制御IC161が接続されている。画像処理手段プリントスキャナコントローラー160では、DRAM制御IC161に画像メモリ162が接続されている。また、画像処理手段プリントスキャナコントローラーでは、前記DRAM制御IC161にコントローラー制御CPU163が接続されており、DRAM制御IC161にLANインターフェース165が接続されている。LANインターフェース165は、前記LAN50に接続されている。次に、上記画像形成装置1の基本的動作について説明する。先ず、画像形成装置1において画像データを蓄積する手順について説明する。スキャナ部130で原稿の画像を読み取り画像データを生成する場合、スキャナ部130において原稿からCCD131により原稿の画像を光学的に読み取る。この際には、画像制御CPU113から指令を受けるスキャナ制御部132によってCCD131の動作制御を行う。CCD131で読み取られた画像は、読み取り処理部116でデータ処理がなされ、データ処理された画像データは、圧縮IC118において所定の方法によって圧縮され、DRAM制御IC111を介して圧縮メモリ120に格納される。圧縮メモリ120に格納された画像データは、画像制御CPU113によってジョブとして管理することができる。画像データを外部から取得する場合、例えば、外部機器2からLAN50を通して送信される画像データは、LANインターフェース165を介してDRAM制御IC161により画像メモリ162に格納される。画像メモリ162のデータは、DRAM制御IC161、PCIバス112、DRAM制御IC111を介してページメモリ121に一旦格納される。ページメモリ121に格納されたデータは、DRAM制御IC111を介して圧縮IC118に順次送られて圧縮処理され、DRAM制御IC111を介して圧縮メモリ120に格納され、上記と同様に画像制御CPU113による管理がなされる。画像形成装置1で画像出力を行う場合、すなわち複写機やプリンタとして使用する場合、圧縮メモリ120に格納された画像データをDRAM制御IC111を介して伸長IC125に送出してデータを伸長し、伸長したデータを書き込み処理部126に送出し、LD152において各感光体11C、11M、11Y、11Kへの書き込みを行う。また、プリンタ部150では、画像制御CPU113の指令を受けたプリンタ制御部151によって各部の制御が行われる。画像形成部10では各感光体に書き込まれたトナー像が中間転写ベルト16に転写された後、給紙部20によって供給される用紙に転写され、定着装置19で定着がなされる。画像形成がなされた用紙は搬送部を経て後処理装置170へと搬送され、後処理の指定がある場合には後処理がなされ、後処理が不要の場合、そのまま排紙トレイに排紙される。複数の予約ジョブがある場合、上記画像出力が設定順番に従って順次行われる。また、各感光体11C、11M、11Y、11Kでは、中間転写ベルト16にトナー像が転写された後、各クリーニング部15C、15M、15Y、15Kによって残留トナーが除去される。また、中間転写ベルト16においても同様に、用紙にトナー像が転写された後、クリーニング部17によって残留トナーが除去される。次に、搬送路22上におけるレジストローラ23近傍の構成を図3に基づいて説明する。搬送路22には、二次転写ローラ18の搬送方向手前側にレジスト部が設けられており、レジスト部は上下に対となるレジストローラ23で構成されている。レジストローラ23では、搬送路22を搬送される用紙の先端を当ててループを形成することで用紙の斜行を修正する。レジストローラ23でのループ作成完了後、中間転写ベルト16上の画像に合わせてレジストローラ23を搬送方向に回転駆動し、用紙Pを二次転写ローラ18へ搬送する。また、レジストローラ23は、用紙Pを挟んで用紙Pを主走査方向通紙交差方向に移動揺動させることができる。したがって、レジストローラ23は、本発明の片寄り補正部を構成する。レジストローラ23の揺動は、画像制御CPU113で制御される。ただし、本発明としては片寄り補正部の構成がレジストローラ23に限定されるものではない。図3aでは、レジストローラ23は、中心23aが基準位置HPに位置している。また、レジストローラ23の搬送方向直後には、主走査方向に沿ってCCDなどで構成されるラインセンサ230が配置されている。ラインセンサ230は、用紙Pの端部位置を読み取り、その結果が画像制御CPU113に送信される。ラインセンサ230は、本発明の用紙位置測定部に相当する。図3のaは、レジストローラ23に達した用紙Pに片寄り量xで片寄りが生じている状態を示している。ラインセンサ230では、上記のように搬送される用紙Pの搬送方向に沿った用紙端が検知され、画像制御CPU113に検知結果が送信される。画像制御CPU113では、給紙の際に所定のサイズの用紙を選択しており、搬送中の用紙のサイズは把握されている。そして、画像制御CPU113は、上記用紙サイズとラインセンサ230による検知結果とから用紙中心P0の位置を判定する。また、画像制御CPU113では、中間転写ベルト16上に作像している画像中心G0を設定しており、この例では、画像中心G0は中間転写ベルト16のセンターラインに一致している。画像制御CPU113では前記用紙中心P0と前記画像中心G0との差分を算出する。この差分が用紙の片寄り量xになっている。図3のbは、片寄り量xを補正した状態を示している。画像形成装置では、画像制御CPU113において、上記片寄り量xに基づいて、用紙中心P0が画像中心G0に揃うようにレジストローラ23の揺動量-xを決定し、その後、決定した揺動量-xだけレジストローラ23を基準位置HPから揺動させて用紙Pを補正量-xだけ移動させる。これにより画像中心G0と用紙中心P0とが合致し、レジストローラ23で送られる用紙が二次転写ローラ18へ送り込まれる。こうすることで、用紙Pの主走査方向の片寄りを補正し、画像位置に合わせることができる。また、上記揺動により、レジストローラ23の中心23aは、基準位置HPから距離-xを隔てて位置している。従来の画像形成装置では、レジストローラ23で片寄り補正を行った後は、中心23aが基準位置HPに位置するようにレジストローラ23を移動させる復帰動作を必然的に行う。これに対し本願発明では、片寄り補正の動作後、規準位置HPへの復帰動作の実行に関する判定を行っている。この判定は、画像制御CPU113によって行うことができる。復帰動作の実行に関する判定としては、復帰動作を開始するか否かの切り換え、または復帰動作量の決定が挙げられる。上記切り替えを紙間に応じて行う例を図4に基づいて説明する。用紙の紙間およびレジストローラ23における揺動機構の移動時間を下記の条件とする。紙間距離:Lmm用紙の搬送速度:Vmm/sec揺動機構の移動時間:Tsec上記条件において、片寄り補正部における復帰動作を開始するか否かを紙間によって判定する場合、下記条件式を満たすか否かを判定基準とすることができる。条件式T<L/V上記条件式を満たす場合、紙間の時間内にレジストローラ23による復帰動作を完了することができ、画像制御CPU113では復帰動作を開始させる。一方、上記条件式を満たさない場合、紙間の時間内にレジストローラ23による復帰動作を完了することができないため、画像制御CPU113では復帰動作を開始しないものとすることができる。また、復帰動作の実行の判定においては、復帰動作の開始の有無ではなく、上記のように復帰動作の動作量移動量を設定することもできる。上記の例では、復帰動作の移動量をL/V秒以下に設定することができる。この時間内の移動量に留めることで紙間の時間内に復帰動作における移動を停止することができる。なお、用紙の搬送速度は、下記表1に示されるように搬送される用紙の紙種や坪量によって変わってくる。このため、復帰動作の実行に関する判定において、紙間とは別に、または紙間とともに、紙種、坪量を考量することができる。例えば、高速V1では、前記条件式の右辺はより小さい値となり、低速V3では、前記条件式の右辺はより大きい値となる。また、紙間が変更されて十分に大きくなる場合、その間に画像制御CPU113では復帰動作の実行を行うようにしてもよい。紙間が十分に大きいか否かは、復帰動作が完了する時間が確保されるなど、予め設定した条件に従って判定することができる。紙間が十分に大きいと判定される場合、復帰動作の開始の決定の他、復帰動作における移動量を設定してもよい。紙間が変更されて大きくなる要因としては種々の場合があり、本発明としては特定のものに限定されない。例えば、画像形成後の後処理に制約を受けて紙間を大きくする場合がある。図5は、ステープルモードの際の用紙搬送状態を示すものである。搬送速度Vで搬送されている用紙Pの紙間がLである際に、後処理におけるステープル動作によって紙間をL1L1>Lに変更する場合、この紙間L1の時間内にレジストローラ23の復帰動作を実行させることができる。また、紙間を変更して大きくする場合として、画像形成に関する補正、搬送経路上の制約、線速変更などが挙げられる。画像形成に関する補正としては、濃度補正、ドラム電位補正などが例示される。搬送経路上の制約としては、レジスト位置から搬送パスが短い給紙トレイから搬送パスが長い給紙トレイへの切り換えなどが例示される。線速変更としては、給紙トレイが切り替わり搬送速度が変更された場合などが例示される。紙間の変更は、一時的な変更の場合があり、また、その後、変更された紙間で画像形成処理がなされる場合もある。なお、片寄り補正部を基準位置に復帰させる動作において、基準位置を変更することが可能である。以下に、片寄り補正量の傾向に従って基準位置を変更する例を説明する。片寄り補正量の傾向は、画像制御CPU113で把握されており、所定枚数この例ではn枚のプリント毎の補正量この例ではレジストローラの揺動距離の平均を補正量の傾向としている。揺動距離の例を表2に示す。n回の平均の揺動距離は0.1mmであり、片寄り補正部の基準位置を0.1mm変更することで、その後のプリント毎の揺動距離を小さくできる可能性が大きくなる。さらに、片寄り補正後の復帰動作に要する時間も短くなり、本発明と相俟って片寄り補正を適正に行いつつ生産性への影響をより小さくすることができる。なお、片寄り補正量の傾向は、用紙が給紙されている給紙トレイ毎に判定することができ、用紙が給紙されている給紙トレイに応じて基準位置を設定し、また変更処理を行うことができる。また、片寄り補正部による制御リミットは、機構的な制約や生産性などを考慮して定めることができ、機構的な制約以外では、片寄り補正部による制御リミットを変更できるようにしてもよい。制御リミットの変更は、自動的になされるほか、操作部140を通してオペレータが設定できるようにしてもよい。また、制御リミットが設定されている状態で、制御リミットに達した場合、または、制御リミットに到達することが予測されると判定される場合、片寄り補正部の復帰動作を強制的に行うようにしてもよい。制御リミットに到達すると予測する判定は、片寄り補正量の傾向例えば平均値や最大量などから、後のプリントで制御リミットに到達する時点を予測することによって行うことができる。片寄り補正部の復帰動作を行う際に紙間の制約がある場合は、紙間を大きくして復帰動作を行うようにすることができる。表3は、用紙へのプリント毎の片寄り補正量この例ではレジストローラの揺動距離を記録して累積量とともに示すものである。プリント毎の片寄り補正量および累積量は制御部に備える不揮発メモリやRAMなどの記憶部に格納して適宜読み出すことができる。表3に示す例では、揺動距離の累積量と平均値や最大量とから現在作像している画像分で制御リミットに到達すると判断した場合n枚目、n枚目の後で紙間をあけて片寄り補正部の復帰動作を行う。なお、制御リミットに到達するか否かの判断は、制御リミットに対し、累積量が所定量の差にまで達した後、行うようにしてもよい。また、制御リミットに到達することが予測されると判定した場合、到達すると予測される枚数目の前に片寄り補正部の復帰動作を行うようにしてもよい。制御リミットに到達するまで、到達すると予測されないまでなどでは、片寄り補正部の復帰動作を省略することで復帰動作に要する時間を短縮して紙間を詰めて生産性を上げることを可能にする。次に、片寄り補正部による復帰動作の実行判定を含む制御手順を図6のフローチャートに基づいて判定する。以下の制御手順は、画像制御CPU113によって制御、実行される。画像形成装置が動作スタートし、プリント開始を待機するステップs1。プリントが開始されるとステップs1、YES、レジストローラ23の基準位置HP、すなわち中間転写ベルト16の画像基準位置に合わせて画像を形成するステップs2。次いで給紙トレイ21から給紙を開始し、搬送路22を通して用紙を搬送するステップs3。搬送路22で搬送される用紙は、ラインセンサ230で搬送方向に沿った用紙の端部を測定し、画像制御CPU113で用紙中心を算出するステップs4。算出した用紙中心は、不揮発メモリ115などの記憶部に格納するステップs5。画像制御CPU113では、算出した用紙中心に基づいて用紙のずれ量を判定する。次いでレジストローラ23の基準位置HPへの復帰判定処理を行うステップs6。以下、復帰判定処理の詳細を説明する。先ず、ずれ量を検出した用紙に対する画像が、作成中の最後の画像か否かを判定するステップs60。中間転写ベルト16には、複数の潜像の形成が可能である。ずれ量を検出した用紙に対する画像が作成中の最後の画像である場合ステップs60、YES、レジストローラ23の揺動量が制御リミットを越えるか否かの判定がなされるステップs62。一方、ずれ量を検出した用紙に対する画像が作成中の最後の画像でない場合ステップs60、NO、作成中の画像枚数枚数分この例では1枚のずれ量を加算して、レジストローラの揺動量を予測するステップs61。予測では、ずれ量の平均値を枚数分またはずれ量最大値を枚数分、累積値に加算して行う。ステップs61の後、予測されたずれ量が制御リミットを越えるか否かの判定を行うステップs62。揺動量が制御リミットを越える場合ステップs62、YES、HP復帰用IDを設定してRAMなどの記憶部に記憶するステップs64。HP復帰用IDは、すれ量を検知した用紙のID該当画像の後で作成中の画像面数1とする。一方、揺動量が制御リミットを越えないと判定される場合ステップs62、NO、次の用紙の紙間が十分に開いているか、復帰動作を行う該当機種か否かの判定を行うステップs63。用紙の間隔が十分に開いているか否かの判定となる紙間のデータは予め設定して記憶部に格納しておき、該判定で読み出される。十分に開いている紙間のデータとしては、通常、該紙間の時間内にレジストローラ23の復帰動作を完了できるものが設定されている。次の用紙の紙間が十分に開いているか、復帰動作を行う該当機種であると判定される場合ステップs63、YES、HP復帰用IDを設定してRAMなどの記憶部に記憶しステップs64、HP復帰判定処理を終了する。なお、プリントに際し、給紙トレイを変更したような場合には、用紙の片寄り傾向が変わる可能性があるため、安全のため復帰動作を強制的に行って用紙の片寄り傾向に備えるようにしてもよい。なお、次の用紙の紙間が十分に開いておらず、復帰動作を行う該当機種でもない場合ステップs63、NO、HP復帰用IDを設定することなくHP復帰判定処理を終了する。HP復帰判定処理ステップs6後、検出された用紙のずれ量に応じてレジストローラ23による揺動制御を実施するステップs7。これにより用紙の中心を中間転写ベルト16の画像基準位置に合わせることができる。この際に揺動機構の復帰移動量を加算して累積値をRAMなどの記憶部に記憶する。揺動制御の実施ステップs7後、中間転写ベルト16に形成された画像を二次転写ローラ18を回して用紙に転写するステップs8。次いで、用紙がレジストローラ23を抜けるのを待機するステップs9。用紙がレジストローラ23を抜けるとステップs9、YES、当該用紙がHP復帰用IDに関わるものか否かの判定がなされるステップs10。HP復帰用IDが与えられていなければステップs10、NO、プリント終了の判定処理ステップs13に移る。レジストローラ23を抜けた用紙にHP復帰用IDが与えられていればステップs10、YES、HP復帰処理を実行するステップs11。以下に、HP復帰処理ステップs11の詳細を説明する。先ず、次の用紙との紙間の時間内にレジストローラ23を基準位置HPまで移動可能な否かの判定を行うステップs110。該判定は、前記した条件式によって行うことができる。次の用紙との紙間の時間内に基準位置HPまで移動可能な場合ステップs110、YES、移動先を基準位置HPに設定するステップs111。次の用紙との紙間の時間内に基準位置HPまで移動不可の場合ステップs110、NO、紙間をHP復帰可能なものに設定するステップs112。ステップs111、s112の後、レジストローラ23における揺動機構の復帰動作を実施しステップs113、HP復帰処理を終了する。HP復帰処理ステップs11後、揺動機構における累積移動量をクリアしステップs12、プリントが終了したか否かの判定を行うステップs13。プリントが終了していなければステップs13、NO、ステップs2に戻って上記手順を繰り返す。一方、プリントが終了していればステップs13、YES、処理を終了する。上記の制御手順によって、用紙の片寄り補正を行いつつ、片寄り補正後の復帰動作の実行判定を行い、生産性の向上を図ることを可能にしている。また、上記手順において、片寄り補正部の補正量の傾向に基づいて片寄り補正部の基準位置HPを変更するようにしてもよい。この手順を図7のフローチャートに基づいて説明する。なお、この制御手順で、前記制御手順と同様の手順については同一の符号を付してその説明を省略または簡略にする。図7に示す制御手順は画像制御CPU113によって実行される。この制御手順では、初期設定として片寄り補正部の補正量の傾向を求めるプリント用紙の枚数としてn枚が設定されている。ステップs1で、プリントが開始されると、プリント用紙枚数としてN=1が設定される。その後、ステップs2からステップs6HP復帰判定処理を経て、揺動制御ステップs7、用紙への画像転写ステップs8が行われる。HP復帰判定処理は、前記手順と同様に行われるステップs60、s61、s62、s63、s64。また、揺動制御ステップs7では、各プリント毎の揺動量が累積量とともにRAMなどの記憶部に記憶される。次いで、レジストローラ23を用紙が抜けるのを待機しステップs9。この例の制御手順では、用紙がレジストローラ23を抜けるとステップs9、YES、HP変更判定処理ステップs20が実行される。HP変更判定処理ステップs20では、先ず、プリント枚数Nがn枚に達したか否かが判定されるステップs200。プリント枚数Nがn枚に達していなければステップs200、NO、HP変更判定処理を終了する。プリント枚数Nがn枚に達していればステップs200、YES、n枚までの揺動量を記憶部から読み出して平均値を算出するステップs201。この平均値に合わせるように基準位置HPを変更するステップs202。また、基準位置HPの変更に伴って、中間転写ベルト16における画像基準位置を基準位置HPに合わせるように変更する。さらに基準位置HPの変更に伴って片寄り補正部の制御リミットを変更することも可能である。また、基準位置HPの変更に伴ってNをリセットして0とする。基準位置HPの変更ステップs202後、HP変更判定処理を終了する。HP変更判定処理ステップs20後は、上記手順と同様に、ステップs10、s11HP復帰処理、s12、s13が実施される。HP復帰処理ステップs11は、前記手順と同様に、ステップs110、s111、s112、s113により行われる。ステップs13で、プリントが終了していないと判定されると、Nに1を加算してN=N1、ステップs2に移行し、上記と同様に手順を繰り返す。この手順によれば、HP位置を変更することで、レジストローラ23の移動量を小さくし、また復帰に要する時間を短くでき、生産性の向上を図ることがより可能になる。以上、本発明について上記実施形態に基づいて説明を行ったが、本発明は、上記実施形態の説明に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱しない限りは適宜の変更が可能である。