"気筒内に直接に燃料を噴射するインジェクタと、前記気筒内で燃焼中に筒内圧力をリアルタイムに検出する筒内圧力検出手段と、燃焼中の前記気筒内に前記インジェクタから追加の燃料を噴射する燃焼中追加噴射を行う場合に、その燃焼中追加噴射の間、前記筒内圧力検出手段により検出された筒内圧力に基づいて、前記インジェクタの燃料圧力と前記筒内圧力との差である実効噴射圧力をリアルタイムに算出する実効噴射圧力算出手段と、前記燃焼中追加噴射が行われているときに、前記実効噴射圧力算出手段により算出された実効噴射圧力に基づいて、前記燃焼中追加噴射を終了するタイミングを制御する追加噴射終了タイミング制御手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記追加噴射終了タイミング制御手段は、前記実効噴射圧力算出手段により算出された実効噴射圧力により定まる時間当たりの噴射量を積算することにより、現在時点までに噴射された燃料量をリアルタイムに算出し、該算出された現在時点までに噴射された燃料量が目標量に達したときに前記燃焼中追加噴射を終了することを特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記内燃機関は、排気通路に設けられた排気浄化触媒を共用する複数の気筒からなる気筒群を少なくとも1組有し、前記筒内圧力検出手段により検出された筒内圧力に基づいて1サイクルの燃焼の発熱量を算出する発熱量算出手段と、前記気筒群に属する1つの気筒において前記燃焼中追加噴射が行われた場合に、前記1つの気筒の全燃料噴射量と前記発熱量算出手段により算出された発熱量とに基づいて、前記1つの気筒から燃焼せずに排出される未燃燃料の量または該量に対応する発熱量を算出する未燃燃料算出手段と、前記1つの気筒が属する気筒群の中で燃焼順序が前記1つの気筒の次の気筒である次燃焼気筒の燃料噴射量を、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて補正する次燃焼気筒補正手段と、を備えることを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の制御装置。前記次燃焼気筒補正手段は、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて前記排気浄化触媒の温度を推定する触媒温度推定手段と、前記触媒温度推定手段により推定された触媒温度が所定温度より高い場合に、前記次燃焼気筒の燃料噴射量を増量補正する増量補正手段と、を含むことを特徴とする請求項3記載の内燃機関の制御装置。前記次燃焼気筒補正手段は、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて前記排気浄化触媒の温度を推定する触媒温度推定手段と、前記触媒温度推定手段により推定された触媒温度が所定温度より低い場合に、前記次燃焼気筒の燃料噴射量を減量補正する減量補正手段と、を含むことを特徴とする請求項3記載の内燃機関の制御装置。プレイグニションを検出するプレイグニション検出手段を備え、前記プレイグニションが検出された場合に、該検出されたプレイグニションと同じサイクルの燃焼中に前記燃焼中追加噴射を行うことを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。前記実効噴射圧力算出手段の演算処理を行う演算装置と、前記内燃機関の運転状態に基づいて前記燃焼中追加噴射を行う場合の前記実効噴射圧力を予測する実効噴射圧力予測手段と、前記燃焼中追加噴射を行う場合に、前記演算装置の演算負荷が所定の基準値を超える場合には、前記実効噴射圧力算出手段および前記追加噴射終了タイミング制御手段による制御に代えて、前記実効噴射圧力予測手段により予測された実効噴射圧力に基づいて前記燃焼中追加噴射の継続時間を決定する追加噴射時間決定手段と、を備えることを特徴とする請求項1乃至6の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。インジェクタから時間当たりに噴射される燃料の量以下、噴射率と称するは、燃料圧力と、燃料が噴射される空間の圧力との差圧によって変化する。筒内インジェクタによる通常の燃料噴射は、吸気行程で行われるため、噴射中の筒内の圧力は一定であり、燃料圧力と筒内圧力との差圧も一定であるので、噴射率も一定である。したがって、燃料噴射量は正味の噴射時間に比例するので、噴射時間を制御することにより噴射量を正確に制御することができる。これに対し、プレイグニションによる筒内圧力の異常上昇を回避するための燃料噴射を行う場合のように、燃焼中に筒内インジェクタから追加の燃料噴射以下、燃焼中追加噴射と称するを行う場合には、噴射率は燃料圧力と筒内圧力との差圧によって決まる。燃焼中の筒内圧力は、短時間の燃焼の中で急激に変化する。したがって、燃焼中追加噴射の場合には、短時間の噴射中に噴射率が急激に変化する。このため、燃焼中追加噴射の噴射量は、噴射時間に比例しなくなる。また、燃焼中の筒内圧力の大きさや波形は機関運転状態によって異なるので、予測することが困難である。特に、プレイグニションが生じた場合の燃焼は異常な燃焼であり、偶然に支配され、バラツキがあるので、燃焼中の筒内圧力の大きさや波形を正確に予測することは極めて困難である。このようなことから、燃焼中追加噴射を行う場合には、その噴射量を正確に制御することが困難であり、実際の噴射量を特定することができない。その結果、次のような問題を招く。燃焼中追加噴射の噴射量が目標量より少なかった場合には、その本来の目的、例えばプレイグニションによる筒内圧力の異常上昇を回避することを十分に達成できない。逆に、燃焼中追加噴射の噴射量が目標量より多かった場合には、その分だけ燃料が無駄になるだけでなく、多量の未燃燃料が排気浄化触媒に流入し、その未燃燃料が排気浄化触媒で燃焼することで排気浄化触媒の温度が異常に上昇し、ダメージを受けるおそれもある。また、何れの場合においても、排気ガスの空燃比が目標値からずれるので、排気浄化性能を悪化させる。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、燃焼中に筒内インジェクタから追加の燃料噴射を行う場合にその噴射量を正確に制御することのできる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の制御装置であって、気筒内に直接に燃料を噴射するインジェクタと、前記気筒内で燃焼中に筒内圧力をリアルタイムに検出する筒内圧力検出手段と、燃焼中の前記気筒内に前記インジェクタから追加の燃料を噴射する燃焼中追加噴射を行う場合に、その燃焼中追加噴射の間、前記筒内圧力検出手段により検出された筒内圧力に基づいて、前記インジェクタの燃料圧力と前記筒内圧力との差である実効噴射圧力をリアルタイムに算出する実効噴射圧力算出手段と、前記燃焼中追加噴射が行われているときに、前記実効噴射圧力算出手段により算出された実効噴射圧力に基づいて、前記燃焼中追加噴射を終了するタイミングを制御する追加噴射終了タイミング制御手段と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記追加噴射終了タイミング制御手段は、前記実効噴射圧力算出手段により算出された実効噴射圧力により定まる時間当たりの噴射量を積算することにより、現在時点までに噴射された燃料量をリアルタイムに算出し、該算出された現在時点までに噴射された燃料量が目標量に達したときに前記燃焼中追加噴射を終了することを特徴とする。また、第3の発明は、第1または第2の発明において、前記内燃機関は、排気通路に設けられた排気浄化触媒を共用する複数の気筒からなる気筒群を少なくとも1組有し、前記筒内圧力検出手段により検出された筒内圧力に基づいて1サイクルの燃焼の発熱量を算出する発熱量算出手段と、前記気筒群に属する1つの気筒において前記燃焼中追加噴射が行われた場合に、前記1つの気筒の全燃料噴射量と前記発熱量算出手段により算出された発熱量とに基づいて、前記1つの気筒から燃焼せずに排出される未燃燃料の量または該量に対応する発熱量を算出する未燃燃料算出手段と、前記1つの気筒が属する気筒群の中で燃焼順序が前記1つの気筒の次の気筒である次燃焼気筒の燃料噴射量を、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて補正する次燃焼気筒補正手段と、を備えることを特徴とする。また、第4の発明は、第3の発明において、前記次燃焼気筒補正手段は、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて前記排気浄化触媒の温度を推定する触媒温度推定手段と、前記触媒温度推定手段により推定された触媒温度が所定温度より高い場合に、前記次燃焼気筒の燃料噴射量を増量補正する増量補正手段と、を含むことを特徴とする。また、第5の発明は、第3の発明において、前記次燃焼気筒補正手段は、前記未燃燃料算出手段により算出された値に基づいて前記排気浄化触媒の温度を推定する触媒温度推定手段と、前記触媒温度推定手段により推定された触媒温度が所定温度より低い場合に、前記次燃焼気筒の燃料噴射量を減量補正する減量補正手段と、を含むことを特徴とする。また、第6の発明は、第1乃至第5の発明の何れかにおいて、プレイグニションを検出するプレイグニション検出手段を備え、前記プレイグニションが検出された場合に、該検出されたプレイグニションと同じサイクルの燃焼中に前記燃焼中追加噴射を行うことを特徴とする。また、第7の発明は、第1乃至第6の発明の何れかにおいて、前記実効噴射圧力算出手段の演算処理を行う演算装置と、前記内燃機関の運転状態に基づいて前記燃焼中追加噴射を行う場合の前記実効噴射圧力を予測する実効噴射圧力予測手段と、前記燃焼中追加噴射を行う場合に、前記演算装置の演算負荷が所定の基準値を超える場合には、前記実効噴射圧力算出手段および前記追加噴射終了タイミング制御手段による制御に代えて、前記実効噴射圧力予測手段により予測された実効噴射圧力に基づいて前記燃焼中追加噴射の継続時間を決定する追加噴射時間決定手段と、を備えることを特徴とする。第1の発明によれば、燃焼中の気筒内に追加の燃料を噴射する燃焼中追加噴射を行う場合に、その噴射量を正確に制御することができる。このため、燃焼中追加噴射を行う本来の目的を確実に達成することができるとともに、燃料を必要量以上に無駄に噴射することがなく、燃料を節約することができる。また、燃焼中追加噴射の噴射量を正確に特定することができるので、排気空燃比のズレを確実に抑制することができ、排気浄化触媒の浄化能力の低下を確実に回避することができる。第2の発明によれば、燃焼中追加噴射の噴射量を目標量に正確に制御することができる。第3の発明によれば、燃焼中追加噴射が行われた場合に、その気筒から排出される未燃燃料の量または該量に対応する発熱量を正確に算出することができ、次に燃焼する次燃焼気筒の燃料噴射量をその算出値に基づいて補正することができる。これにより、燃焼中追加噴射の実施に伴う弊害を抑制することができる。第4の発明によれば、燃焼中追加噴射の実施に伴う排気浄化触媒の劣化を確実に抑制することができる。第5の発明によれば、燃焼中追加噴射の実施に伴う排気空燃比のズレによる排気浄化能力の低下を確実に抑制することができる。第6の発明によれば、プレイグニションが発生した場合の筒内圧力の異常上昇を確実に抑制することができる。第7の発明によれば、演算装置の演算負荷が大きい場合には、燃焼中追加噴射の制御負荷を軽減することにより、演算負荷が大きくなり過ぎることを防止することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を省略する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1のシステム構成を説明するための図である。図1に示すように、本発明の実施の形態1のシステムは、火花点火式の内燃機関10を備えている。内燃機関10の気筒数および気筒配置は特に限定されない。図1には、一つの気筒のみが代表して描かれている。内燃機関10の各気筒には、ピストン12と、吸気弁14と、排気弁16と、点火プラグ18と、筒内燃焼室内に直接に燃料を噴射するインジェクタ20とが設けられている。また、各気筒には、吸気通路22と排気通路24とが接続されている。内燃機関10は、過給機であるターボチャージャ26を有している。ターボチャージャ26は、コンプレッサ26aとタービン26bとを有している。コンプレッサ26aは、吸気通路22の途中に配置されており、タービン26bは、排気通路24の途中に配置されている。コンプレッサ26aより上流側の吸気通路22には、エアクリーナ28と、吸入空気量を検出するエアフローメータ30とが設置されている。コンプレッサ26aより下流側の吸気通路22には、インタークーラ32と、スロットル弁34とが設けられている。タービン26bの近傍には、タービン26bの上流側の排気通路24と下流側の排気通路24とを連通するバイパス通路38と、このバイパス通路38を開閉することのできるバイパス弁40ウェイストゲート弁とが設置されている。バイパス弁40が開くと、排気ガスの一部は、タービン26bを通らずにバイパス通路38を通って流れる。タービン26bより下流側の排気通路24には、排気ガスを浄化する排気浄化触媒42が設置されている。排気浄化触媒42は、流入する排気ガスの空燃比が理論空燃比の近傍にあるとき、高い浄化率が得られる。本実施形態のシステムは、内燃機関10のクランク軸の回転角度を検出するクランク角センサ44と、筒内圧力を検出する筒内圧力センサ46と、インジェクタ20に高圧の燃料を供給する燃料ポンプ48と、内燃機関10の運転状態を制御するECU50とを更に備えている。ECU50には、上述した各種のセンサおよびアクチュエータが電気的に接続されている。ECU50は、各センサにより検出した情報に基いて各アクチュエータを駆動することにより、内燃機関10の運転を制御する。例えば、クランク角センサ44により検出される機関回転速度とエアフローメータ30により検出される吸入空気量とに基いて燃料噴射量を算出し、クランク角に基いて燃料噴射時期、点火時期等を決定した後に、インジェクタ20および点火プラグ18を駆動する。本実施形態の内燃機関10では、インジェクタ20からの主たる燃料噴射通常の燃料噴射は、吸気行程で行われる。あるいは、吸気行程から圧縮行程前半に渡って行われてもよい。この燃料噴射によって筒内に混合気が形成され、この混合気が点火プラグ18により点火され、燃焼する。インジェクタ20の燃料圧力、すなわちインジェクタ20から噴射される燃料の圧力以下、単に燃料圧力と称するは、燃料ポンプ48またはインジェクタ20への燃料経路に設けられた調圧弁により所定圧力に調圧される。また、燃料ポンプ48に燃料圧力切り換え機構を設け、ECU50から燃料ポンプ48への指令により燃料圧力の設定を変更可能になっていてもよい。あるいは、燃料圧力を検出する燃圧センサを設けるようにしてもよい。これら場合において、ECU50は、予め記憶された所定の燃料圧力の情報、または燃料ポンプ48への指令、あるいは燃圧センサの検出結果に基づいて、燃料圧力の値を取得することができる。プレイグニションとは、正常な着火タイミングよりも前に筒内の混合気が着火することを言い、本実施形態の内燃機関10の場合には点火プラグ18による点火よりも前に筒内の混合気が着火することを言う。プレイグニションが発生する原理の全容は必ずしも明らかではないが、一例としては、燃焼室の壁に堆積したデポジットカーボンが剥離し、その剥離片が火種となってプレイグニションが発生するような場合があると考えられる。プレイグニションは、特定の運転領域例えば、低回転高負荷域で発生し易い傾向を持つ場合もある。プレイグニションによって燃焼が開始し、本来よりも早期に混合気が燃焼してしまうと、筒内圧力が異常に上昇するので、内燃機関10がダメージを受けるおそれがある。また、プレイグニションによってノッキングが誘発され、騒音を生ずるという問題もある。本実施形態のECU50は、筒内圧力センサ46で検出される筒内圧力に基づいて、プレイグニションの発生をリアルタイムに検出可能な操作以下、プレイグニション検出操作と称するを実行することができる。以下、本実施形態でのプレイグニション検出操作について説明する。ECU50は、筒内圧力センサ46で検出される筒内圧力をP、筒内容積をV、筒内ガスの比熱比をκとしたとき、発熱量指標値としてのPVκを演算することができる。なお、筒内容積Vの値は、クランク角θの関数であり、ECU50に予め記憶されている。比熱比κの値もECU50に予め記憶されている。PVκの値は、筒内で発生した熱量と相関する。プレイグニション検出操作において、ECU50は、圧縮行程の途中から、PVκの値を単位クランク角毎または単位時間毎に繰り返し演算する。図2は、クランク角とPVκの値との関係を示す図であり、正常燃焼の場合を実線で示し、プレイグニションが発生した場合を一点鎖線で示している。なお、図2以降の各図において、プレイグニションをプレイグと略記する。正常燃焼の場合は、点火タイミングにおいて筒内の混合気に点火され、その火炎が伝播することによって燃焼が開始し、燃焼熱が発生する。このため、図2に示すように、点火タイミングより後でPVκの値が立ち上がる。これに対し、プレイグニションが発生した場合には、正常燃焼の場合より早いタイミングで燃焼が開始するので、正常燃焼の場合より早くPVκの値が立ち上がる。このことに鑑み、ECU50は、PVκの値が所定の閾値を超えるタイミングが正常燃焼の場合より早いことが検出された場合、プレイグニションが発生したと判定する。上述したPVκのような発熱量指標値は、プレイグニションが発生する前はほぼ一定に維持され、プレイグニションが発生した瞬間から急上昇する。それゆえ、このような発熱量指標値に基づいてプレイグニション検出操作を行うことにより、プレイグニションの発生を早い段階燃え始めの時点で精度良く検出することができる。なお、本発明では、プレイグニション検出操作での発熱量指標値として用いる値はPVκに限定されるものではない。例えば、PVκをクランク角θで微分した値であるddθを発熱量指標値として用いてもよい。この場合、ECU50は、PVκの変化量をクランク角θの変化量で除することにより、ddθを算出することができる。そして、ECU50は、ddθの値を単位クランク角毎または単位時間毎に繰り返し演算する。その算出されたddθの値が所定の閾値を超えるタイミングが正常燃焼の場合より早いことが検出された場合には、プレイグニションが発生したと判定する。図3は、内燃機関10の圧縮行程および膨張行程での筒内圧力とクランク角との関係を示すグラフである。図3中の実線で示す筒内圧力は、プレイグニションが発生して燃焼が開始し、正常燃焼の場合よりも早期に燃焼異常燃焼した場合の筒内圧力である。プレイグニションの原因には、前述したデポジットの剥離のような偶発的な事象が含まれる。このため、プレイグニションが発生するタイミングにはバラツキがあり、燃え広がり方にもバラツキがある。したがって、図3中の実線で示すプレイグニションによる異常燃焼の場合の筒内圧力の大きさや波形は、一例であり、実際にはバラツキを含むものである。一方、図3中の破線で示す筒内圧力は、正常燃焼の場合、すなわち点火プラグ18での点火によって燃焼が始まった場合の筒内圧力である。図3に示す正常燃焼の筒内圧力は、点火時期が圧縮上死点より後であるときのものである。この場合、圧縮行程での圧縮により筒内圧力が上昇し、圧縮上死点を過ぎて筒内圧力が低下に転じた後、燃焼が開始して、筒内圧力が再上昇する。図3から分かるように、プレイグニションによって燃焼が開始し、本来よりも早期に混合気が燃焼してしまうと、正常燃焼の場合と比べ、筒内圧力が異常に高く上昇するので、筒内圧力が内燃機関10の設計保証筒内圧力を超えて上昇する場合がある。この場合、内燃機関10がダメージを受けるおそれがある。内燃機関10のダメージを確実に防止するためには、筒内圧力が設計保証筒内圧力を超えることは、1サイクルたりとも、できる限り回避することが望まれる。したがって、プレイグニションの発生をリアルタイムに検出した場合、その検出したサイクルと同じサイクルにおいて、筒内圧力の異常上昇を回避できるようにすることが理想である。この理想を実現するためには、プレイグニションを検出した場合、燃焼が広がって筒内圧力が急上昇する前に、燃焼を抑制すればよい。すなわち、プレイグニションによって生じた火炎の燃え広がりを抑制することができれば、筒内圧力の異常上昇を回避することができる。プレイグニションの火炎の燃え広がりを抑制するには、インジェクタ20から燃料を追加的に噴射すること以下、燃焼中追加噴射と称する。が有効である。燃焼中追加噴射を行い、火炎の周囲を、燃料が濃過ぎて燃焼できない状態とすることにより、火炎の燃え広がりを抑制することができる。図3中の一点鎖線で示す筒内圧力は、プレイグニションが発生した場合に燃焼中追加噴射を行った場合の筒内圧力である。このように、燃焼中追加噴射を行わなかった場合実線と比べて、筒内圧力の異常上昇を抑制することができる。このため、内燃機関10へのダメージを回避することができる。インジェクタ20から時間当たりに噴射される燃料の量以下、噴射率と称するは、燃料圧力と筒内圧力との差圧によって変化する。燃料圧力は、ECU50および燃料ポンプ48により制御され、所定の圧力に一定に保たれる。図3に示すように、通常の燃料噴射は、吸気行程で行われるため、噴射中の筒内圧力は一定であり、燃料圧力と筒内圧力との差圧も一定であるので、噴射率も一定である。したがって、燃料噴射量は正味の噴射時間に比例するので、噴射時間を制御することにより噴射量を正確に制御することができる。これに対し、燃焼中の筒内圧力は、短時間の燃焼の中で急激に変化する。したがって、燃焼中追加噴射の場合には、燃料圧力と筒内圧力との差圧以下、実効噴射圧力と称するによって決まる噴射率も、短時間の噴射中に急激に変化する。このため、燃焼中追加噴射の噴射量は、噴射時間に比例しなくなる。また、燃焼中の筒内圧力の大きさや波形は機関運転状態によって異なるので、予測することが困難である。特に、プレイグニションが生じた場合の筒内圧力の大きさや波形には前述したようにバラツキがあるので、燃焼中の筒内圧力の大きさや波形を正確に予測することは極めて困難である。上述した事項に鑑み、本実施形態では、燃焼中追加噴射を行う場合、その噴射量を正確に制御するために、次のような制御を行うこととした。図4は、本実施形態において燃焼中追加噴射の噴射量を制御する方法を説明するための図である。図4中の3つのグラフのうち、上段のグラフは、図3のグラフから、燃焼中追加噴射が行われた場合の筒内圧力および燃料圧力を抜き出して示すグラフである。中段のグラフは、上段のグラフの燃料圧力から筒内圧力を差し引いた圧力を示すグラフである。すなわち、この中段のグラフは、実効噴射圧力に相当している。下段のグラフは、噴射率のグラフである。噴射率は、実行噴射圧力によって決まり、実行噴射圧力が高いほど噴射率も高くなる。このため、噴射率のグラフの波形は、実効噴射圧力のグラフの波形とほぼ相似となる。この噴射率のグラフを噴射開始から噴射終了まで積分すれば、正確な噴射量を求めることができる。すなわち、図中の斜線部分の面積を算出することにより、正確な噴射量を求めることができる。本実施形態では、以上の原理に基づいて、燃焼中追加噴射の噴射量を制御する。すなわち、燃焼中追加噴射を行う場合、ECU50は、筒内圧力センサ46により筒内圧力をリアルタイムに検出し、燃料圧力から筒内圧力を差し引くことにより実効噴射圧力をリアルタイムに算出する。ECU50には、実効噴射圧力と噴射率との関係を定めたマップが予め記憶されており、実行噴射圧力から噴射率をリアルタイムに算出することができる。ECU50は、燃焼中追加噴射の開始時から、上記噴射率を積算することにより、現在時点までに噴射された燃料量をリアルタイムに算出する。そして、現在時点までに噴射された燃料量が目標量に達したときに、燃焼中追加噴射を終了する。以上の処理によれば、燃焼中追加噴射の噴射量を目標量に正確に制御することができる。図5は、上記の機能を実現するために本実施形態においてECU50が実行するルーチンのフローチャートである。本ルーチンは、所定クランク角毎または所定時間毎に繰り返し実行される。ただし、本ルーチンは、1サイクル中でプレイグニションが発生する可能性のある期間に実行されればよく、1サイクル中で本ルーチンが実行されない期間があってもよい。また、プレイグニションが発生する可能性のある運転領域においてのみ本ルーチンを実行し、それ以外の運転領域では実行しなくてもよい。図5に示すルーチンによれば、まず、前述したプレイグニション検出操作においてプレイグニションの発生が検出されたか否かが判断されるステップ100。プレイグニションが検出されていない場合には、通常の制御が継続されるステップ102。通常の制御においては、燃焼中追加噴射を行う必要はないので、燃焼中追加噴射は行われない。一方、ステップ100でプレイグニションが検出されたと判断された場合には、燃焼中追加噴射を実行すべきであると判定されるステップ104。この場合には、直ちにインジェクタ20に対して噴射指令が出されステップ106、燃焼中追加噴射が開始される。燃焼中追加噴射の実行中は、所定の短い時間毎または所定の小さいクランク角毎に、筒内圧力センサ46により筒内圧力が検出されるとともに、燃料圧力からその筒内圧力を差し引くことにより実効噴射圧力が算出され、更にその実効噴射圧力により定まる噴射率を積算することにより、噴射開始から現在時点までに噴射された燃料量以下、積算噴射量と称するがリアルタイムに算出される。そして、その積算噴射量が目標噴射量に達したかどうかが判断されるステップ108。この目標噴射量は、プレイグニションにより生じた火炎が燃え広がることを抑制して筒内圧力の異常上昇を回避するために必要且つ十分な量として、予め設定された量である。上記ステップ108の判断において、積算噴射量がまだ目標噴射量に達していないと判断された場合には、上記ステップ106に戻り、燃焼中追加噴射を継続する。一方、積算噴射量が目標噴射量に達したと判断された場合には、燃焼中追加噴射を終了するステップ110。以上説明した制御によれば、燃焼中追加噴射の噴射量が目標噴射量となるように、正確に制御することができる。これにより、燃焼中追加噴射の噴射量が目標噴射量に対して不足するようなことがないので、プレイグニションにより生じた火炎が燃え広がることを確実に抑制し、筒内圧力の異常上昇を抑制して内燃機関10を確実に保護することができる。また、燃焼中追加噴射の噴射量が目標噴射量に対して過剰になるようなことがないので、燃料の無駄を防止することができる。また、燃焼中追加噴射の噴射量を正確に特定することができるので、排気浄化触媒42に流入する空燃比排気空燃比を制御する上で、制御を正確に行うことができる。このため、排気空燃比のズレによる排気浄化性能の悪化を回避することができる。以上、本発明の実施の形態1について説明したが、本発明は、実施の形態に限定されるものではない。例えば、本発明におけるプレイグニション検出操作は、発熱量指標値に基づいてプレイグニションを検出するものに限定されず、筒内圧力センサ46で検出される筒内圧力自体の値に基づいてプレイグニションを検出するものや、点火プラグの電極間に流れるイオン電流を検出することによってプレイグニションを検出するものなどであってもよい。また、本実施形態では、火花点火内燃機関に本発明を適用した場合について説明したが、本発明は、火花点火内燃機関以外の内燃機関、例えば予混合圧縮着火内燃機関や、予混合圧縮着火と火花点火とを併用する内燃機関などにも適用可能である。また、本発明は、プレイグニションによる筒内圧力の異常上昇を抑制することを目的として燃焼中追加噴射を行う場合に限らず、他の目的で燃焼中追加噴射を行う場合にも同様に適用可能である。上述した実施の形態1においては、筒内圧力センサ46が前記第1の発明における筒内圧力検出手段に相当している。また、ECU50が、上記ステップ108,110の処理を実行することにより前記第1の発明における実行噴射圧力算出手段および追加噴射終了タイミング制御手段が、上記ステップ100の処理を実行することにより前記第6の発明におけるプレイグニション検出手段が、それぞれ実現されている。実施の形態2.次に、図6を参照して、本発明の実施の形態2について説明するが、上述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を簡略化または省略する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を用いて、ECU50に、前述した図5に示すルーチンに代えて図6に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。実施の形態1で説明した燃焼中追加噴射の噴射量の制御では、筒内圧力センサ46により筒内圧力を検出し、実効噴射圧力を算出し、その実効噴射圧力により定まる噴射率を積算した積算噴射量を算出する、という処理をECU50において短時間のうちに繰り返し実行する必要がある。このため、例えば機関回転速度が高いときなど、場合によっては、ECU50にかかる演算負荷が高くなり過ぎることも考えられる。そこで、本実施形態では、ECU50の演算負荷が高くなり過ぎる場合には、実施の形態1で説明したような燃焼中追加噴射の噴射量の制御に代えて、燃焼中追加噴射の噴射量をフィードフォワード的に制御することとした。図6は、本実施形態においてECU50が実行するルーチンのフローチャートである。以下、図6において、図5に示すルーチンのステップと同様のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略または簡略化する。図6に示すルーチンによれば、ステップ100でプレイグニションが検出され、ステップ104で燃焼中追加噴射を実行すべきであると判定された場合には、次に、ECU50の演算負荷が所定の基準値以下であるかどうかが判断されるステップ105。このステップ105では、例えば、ECU50の前回の演算処理での演算負荷が上記基準値と比較され、ECU50の演算負荷が基準値以下であれば、実施の形態1で説明した燃焼中追加噴射の噴射量の制御が実行可能であると判断される。したがって、ステップ105でECU50の演算負荷が基準値以下であった場合には、ステップ106以下の処理が実行され、実施の形態1と同様に燃焼中追加噴射の噴射量が制御される。一方、ステップ105でECU50の演算負荷が基準値を超えている場合には、ECU50の演算負荷を軽減すべきであると判断される。そこで、この場合には、燃焼中追加噴射の噴射量をフィードフォワード的に制御するべく、以下の処理が実行される。ECU50には、燃焼中追加噴射を実施した場合の実行噴射圧力を内燃機関10の運転状態機関回転数、機関負荷、空燃比、EGR率などに基づいて予測するためのマップが予め記憶されている。このマップは、燃焼中追加噴射を実施した場合の実行噴射圧力と、内燃機関10の運転状態との関係を実験により調べた結果に基づいて作成されたものである。ステップ112では、このマップに基づいて、実行噴射圧力が予測され、その予測された実行噴射圧力に基づいて、目標噴射量を噴射するために必要な噴射時間が算出される。そして、燃焼中追加噴射が実行されるステップ114。このステップ114では、ステップ112で算出された噴射時間だけ燃焼中追加噴射を継続した後、燃焼中追加噴射を終了する。以上説明した実施の形態2の制御によれば、実施の形態1と同様の効果が得られると共に、機関回転数が高い場合などにECU50の演算負荷が高くなり過ぎることを確実に回避することができる。なお、上述した実施の形態2においては、ECU50が前記第7の発明における演算装置に相当している。また、ECU50が、上記ステップ105,112,114の処理を実行することにより前記第7の発明における実効噴射圧力予測手段および追加噴射時間決定手段が実現されている。実施の形態3.次に、図7を参照して、本発明の実施の形態3について説明するが、上述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を簡略化または省略する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を用いて、ECU50に、前述した図5に示すルーチンに代えて図7に示すルーチンを実行させることにより実現することができる。ただし、本実施形態においては、内燃機関10は、同じ排気浄化触媒42を共用する複数の気筒からなる気筒群を少なくとも1組有しているものとする。例えば、直列型機関では、通常、排気系は一つであり、全気筒が同じ排気浄化触媒42を共用する。この場合、内燃機関10は、排気浄化触媒42を共用する気筒群を1組有する。これに対し、V型機関の場合には、一方のバンクの気筒群と、もう一方のバンクの気筒群とが、それぞれ別個に排気浄化触媒42を有する。この場合、内燃機関10は、排気浄化触媒42を共用する気筒群を2組有する。燃焼中追加噴射を実施した場合には、燃料が筒内で余剰となって酸素が不足し、燃料の一部が未燃のまま排気通路24に排出される場合がある。この未燃燃料が排気浄化触媒42に流入して燃焼すると、排気浄化触媒42の温度が異常に高くなり、排気浄化触媒42を劣化させる場合がある。また、未燃燃料の流入によって排気浄化触媒42内の空燃比がリッチとなり、排気浄化能力を低下させる場合もある。本実施形態では、実施の形態1と同様の制御に加えて、これらの影響を抑制するための制御を行う。図7は、本実施形態においてECU50が実行するルーチンのフローチャートである。以下、図7において、図5に示すルーチンのステップと同様のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略または簡略化する。図7に示すルーチンによれば、ステップ100でプレイグニションが検出され、ステップ104で燃焼中追加噴射を実行すべきであると判定された場合には、実施の形態1と同様にステップ106~110の処理が実行され、燃焼中追加噴射が実施される。燃焼中追加噴射が実施された場合には、次に、その燃焼中追加噴射が実施された気筒の今回のサイクルにおける燃焼の総発熱量Qtotalが算出されるステップ116。熱力学によれば、発熱量をQ、筒内圧力をP、筒内容積をV、クランク角をθ、筒内ガスの比熱比をκとすると、熱発生率dQ/dθは、次式により算出することができる。ECU50は、筒内圧力センサ46で検出される筒内圧力Pに基づいて上記1式で表される熱発生率dQ/dθを所定クランク角毎に算出するとともに、その算出された熱発生率dQ/dθを燃焼終了まで積算した積算値を算出している。その積算値が、上記ステップ116で算出される発熱量Qtotalに相当する。続いて、燃焼中追加噴射が実施された気筒から今回のサイクルにおいて排気通路24へ排出される未燃燃料の量Fmgと、その未燃燃料が持つ発熱量Qmとが次のようにして算出されるステップ118。未燃燃料が持つ発熱量Qmは、上記ステップ116で算出されたQtotalに基づき、次式により算出される。Qm=F×qF-Qtotal...2上記2式中、Fgは、燃焼中追加噴射が実施された気筒の今回のサイクルの全燃料噴射量である。この全燃料噴射量Fの値は、通常噴射の噴射量と燃焼中追加噴射の噴射量とを加算することにより求めることができる。qFJgは、燃料の物性値である低位発熱量である。低位発熱量qFの値は予めECU50に記憶されている。F×qFの値は、全燃料噴射量Fがすべて燃焼した場合の発熱量に相当する。したがって、F×qFの値と、今回のサイクルの実際の発熱量Qtotalとの差は、燃焼していない燃料の発熱量に相当しているとみなせる。このため、上記2式により、未燃燃料が持つ発熱量Qmを求めることができる。未燃燃料の量Fmは、未燃燃料が持つ発熱量Qmを低位発熱量qFで除することにより求めることができる。すなわち、次式により算出される。Fm=Qm/qF...3本実施形態では、燃焼中追加噴射を実施した場合、以上のようにして、燃焼中追加噴射が実施された気筒から排出される未燃燃料の量Fmおよびその発熱量Qmを算出することができる。続いて、排気浄化触媒42の推定温度を算出し、その推定温度と所定温度とを比較する処理が次のようにして行われるステップ120。ECU50には、排気浄化触媒42の温度床温を内燃機関10の運転状態機関回転速度、機関負荷等に基づいて算出するための触媒温度マップが予め記憶されており、この触媒温度マップに基づいて排気浄化触媒42の温度を算出することができる。この触媒温度マップに基づいて算出される排気浄化触媒42の温度は、燃焼中追加噴射が実施されていない場合の温度である。燃焼中追加噴射が実施された場合には、未燃燃料が排気浄化触媒42で燃焼することにより、排気浄化触媒42の温度を上昇させる。したがって、未燃燃料の量Fmが多いほど排気浄化触媒42の温度が高くなる。ECU50には、未燃燃料の量Fmまたはその発熱量Qmと、未燃燃料の燃焼による排気浄化触媒42の温度上昇幅との関係を予め調べて作成された温度上昇幅マップが記憶されている。この温度上昇幅マップと、上記ステップ118で算出された未燃燃料の量Fmまたはその発熱量Qmの値とに基づいて、未燃燃料の燃焼による排気浄化触媒42の温度上昇幅ΔTが算出される。そして、上記触媒温度マップに基づいて算出された温度にこの温度上昇幅ΔTを加算することにより、排気浄化触媒42の推定温度が算出され、その推定触媒温度と所定温度とが比較される。この所定温度とは、排気浄化触媒42が劣化するか否かを判断するために予め設定された温度である。上記ステップ120で、推定触媒温度が所定温度以下であった場合には、排気浄化触媒42の温度は、排気浄化触媒42を劣化させる温度には達していないとみなすことができる。この場合には、燃焼中追加噴射が実施された気筒が属する気筒群の中で当該気筒の次に燃焼する気筒以下、次燃焼気筒と称するの燃料噴射量を減量補正する処理が実行されるステップ122。通常、燃料噴射量は、空燃比A/Fが理論空燃比となるように制御されている。このため、ステップ122で燃料噴射量が減量補正されることにより、次燃焼気筒の空燃比は理論空燃比よりリーンとなる。一方、燃焼中追加噴射が実施された気筒は、未燃燃料を含んだリッチ空燃比の排気ガスを排出する。ステップ122の処理によれば、燃焼中追加噴射が実施された気筒から排出されるリッチ空燃比の排気ガスと、次燃焼気筒から排出されるリーン空燃比の排気ガスとが混合することにより、排気浄化触媒42に流入する排気ガスの空燃比を理論空燃比の近傍に調整することができる。このため、排気浄化触媒42の浄化能力の低下を回避することができ、エミッションを低減することができる。一方、上記ステップ120で、推定触媒温度が所定温度を超えていた場合には、排気浄化触媒42の劣化を抑制するために、排気浄化触媒42の温度上昇を抑制すべきであるとみなすことができる。この場合には、次燃焼気筒の燃料噴射量を増量補正する処理が実行されるステップ124。これにより、次燃焼気筒の空燃比は理論空燃比よりリッチとなる。ステップ124の処理によれば、次燃焼気筒の燃料噴射量が増量補正されることにより、噴射された燃料が気化するときに奪う潜熱が大きくなるので、次燃焼気筒から出る排気ガスの温度が低下する。このため、排気浄化触媒42の温度上昇を抑制することができ、排気浄化触媒42が劣化したり損傷したりすることを確実に防止することができる。上述した実施の形態3においては、ECU50が、上記ステップ116の処理を実行することにより前記第3の発明における発熱量算出手段が、上記ステップ118の処理を実行することにより前記第3の発明における未燃燃料算出手段が、上記ステップ120,122,124の処理を実行することにより前記第3の発明における次燃焼気筒補正手段が、上記ステップ120の処理を実行することにより前記第4および第5の発明における触媒温度推定手段が、上記ステップ124の処理を実行することにより前記第4の発明における増量補正手段が、上記ステップ122の処理を実行することにより前記第5の発明における減量補正手段が、それぞれ実現されている。"