"二枚以上の鋼板を重ね合せた総板厚tmmの板組を、一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法であって、ナゲットを形成する第1ステップと、電極で加圧したまま、無通電で保持することにより溶接部を冷却した後、通電する第2ステップとを備え、前記第1ステップにおける通電時間TAms、通電電流IAkA、第2ステップにおける通電時間TBms、通電電流IBkAが、1及び2式を満足し、前記第2ステップの無通電の保持時間Thmsが、板組の総板厚tmm、前記ナゲットの径dmm、前記溶接電極の先端部面積Smm2との関係で、3式を満足すること、を特徴とする抵抗スポット溶接方法。0.05<IB2×TB/IA2×TA<1.0120≦TB≦100210×t×d2/S<Th<200×t×d2/S3前記第2ステップの後、さらに、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電する第3ステップを備え、該第3ステップにおける無通電で保持する保持時間Thcms、その後の通電の通電電流値ICkA及び通電時間TCmsが下記4~6式を満足することを特徴とする請求項1に記載の抵抗スポット溶接方法。10<Thc<Th41.0≦IC2×TC/IB2×TB≦3.0520≦TC≦1006前記第3ステップの後、さらに、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電するステップを複数備えることを特徴とする請求項2に記載の抵抗スポット溶接方法。しかしながら、前記特許文献1および2に記載されているような通電方法は、本通電以下の電流値で、十分な抵抗発熱が可能な範囲を選ぶことが必要となるために、利用可能な電流範囲は狭く、わずかな電流値電流時間の変化で抵抗発熱に大きく影響を及ぼすため、実施する上でその適用範囲が狭い。さらに、特許文献3に記載されているような通電方法は、後熱通電を含め全ての通電が同じ条件であるがために、高張力鋼板において最適な条件とはいいがたく、また、特許文献1および2と同様、溶接条件等の適正化には多くの検討課題がある。本発明は、高強度鋼板を含む板組の抵抗スポット溶接において、前記問題を解決し、条件決定のし易さ、適用範囲の適正化と、溶接時間の短縮を同時に達成し、高い継手強度を実現する抵抗スポット溶接方法を提供することを目的とする。本発明者らは、前記課題を解決するために、継手強度とナゲット組織、プロセス温度、電流密度の関係を詳細に検討した。その結果、以下の知見を得た。なお、以下の式において図2に示すように、第1ステップの本通電を通電電流IAkA、通電時間TAms、さらに後熱通電である第2ステップの無通電で保持する時間を保持時間Thms、その後、通電している時間および電流をそれぞれ通電時間TBms、通電電流IBkAとした。なお、図2では、交流電源を例に取っているため、電流波形のRMS値実効電流値を電流値としている。まず、本発明者らは、発熱の指標となる電流二乗時間積I2×時間に着目し、後通電に対する本通電の電流二乗時間積の比が下記1式の関係にあることが必要であることを見出した。0.05<IB2×TB/IA2×TA<1.011式は本通電に対する後通電の発熱量を立式化したものである。この式の上限の設定は、不必要な入熱を抑制し、継手強度を高めると同時に施工性を向上する観点から定めた。下限値は効果を得るための最小限の加熱を得る観点から定めた。また、通電時間TBmsは下記2式の関係にあることが必要である。20≦TB≦1002この2式は、施工上の観点から1式を制限するものである。さらに、保持時間Thmsは下記3式の関係にあることが必要である。ここで、ナゲットの径であるナゲット径dmm、電極の先端部面積Smm2、総板厚tmmとした。10×t×d2/S<Th<200×t×d2/S3本3式は、冷却速度を遅くするファクタとしてナゲットの持つ熱量をナゲット径dmmとし、速くするファクタとして電極の先端部面積Smm2を,総板厚tmmで立式化したものである。さらに、第2ステップの後に再度電極で加圧したまま無通電で保持して溶接部を冷却することにより、次に続く通電での過度の高温化を抑制できることも知見した。この時の条件として、一回目の保持時間で溶接部の冷却は進んでいるわけであるから、二回目の保持時間は一回目よりも短く、次に続く通電も一回目と同等か、それよりも高い必要がある。したがって、本発明は、下記を構成要件としている。1二枚以上の鋼板を重ね合せた総板厚tmmの板組を、一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法であって、ナゲットを形成する第1ステップと、電極で加圧したまま、無通電で保持することにより溶接部を冷却した後通電する第2ステップとを備え、前記第1ステップにおける通電時間TAms、通電電流IAkA、第2ステップにおける通電時間TBms、通電電流IBkAが、1及び2式を満足し、前記第2ステップの無通電の保持時間Thmsが、板組の総板厚tmm、前記ナゲットの径dmm、前記溶接電極の先端部面積Smm2との関係で、3式を満足すること、を特徴とする抵抗スポット溶接方法。0.05<IB2×TB/IA2×TA<1.0120≦TB≦100210×t×d2/S<Th<200×t×d2/S32前記第2ステップの後、さらに、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電する第3ステップを備え、該第3ステップにおける無通電で保持する保持時間Thcms、その後の通電の通電電流値ICkA及び通電時間TCmsが下記4~6式を満足することを特徴とする[1に記載の抵抗スポット溶接方法。10<Thc<Th41.0≦IC2×TC/IB2×TB≦3.0520≦TC≦1006[3前記第3ステップの後、さらに、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電するステップを複数備えることを特徴とする[2に記載の抵抗スポット溶接方法。本発明によれば、ナゲットを形成する本通電の後に加圧を維持したまま無通電で冷却する保持時間と、その後の通電時間から成る後熱通電を負荷する通電パターンにおいて、本通電の通電時間、電流値、保持時間、後熱通電の通電時間および電流値を整理したことで、条件決定までの工程を短縮し、かつ、高強度の継手強度が得られる。また、後熱通電においては、電流値を本通電よりも高く設定し、通電時間は保持時間よりも短く設定することを要件としたことから、条件範囲を広く設定することができるとともに、溶接時間を短縮することができる。本発明は、まず、二枚以上の鋼板を重ね合せた総板厚tmmの板組を、一対の溶接電極で挟持し、加圧しながら通電して溶接する抵抗スポット溶接方法である。このような抵抗スポット溶接方法が産業界で広く使用されているからである。本発明で高強度鋼板とは590~1960MPaの強度を有する鋼板を対象とする。本発明の第1ステップでは、ナゲットを形成する。このときの通電を本電流と呼ぶ場合がある。第1ステップにおける通電時間をTAmsとし、通電電流をIAkAを記号化する。つぎの、電極で加圧したまま、無通電で保持することにより溶接部を冷却した後通電する第2ステップでは、冷却を主たる目的とする。第2ステップの無通電の保持時間Thmsにおいては電極で加圧したままとする。加圧力は1.5kN以上10kN以下の範囲が好ましい。第2ステップにおいては無通電で保持した後、通電時間TBms、通電電流IBkAが、本通電の通電時間、通電電流の関係において1及び2式を満足することが必要である。さらには、板組の総板厚tmm、前記ナゲットの径dmm、前記溶接電極の先端部面積Smm2との関係で、3式を満足することが必要である。0.05<IB2×TB/IA2×TA<1.0120≦TB≦100210×t×d2/S<Th<200×t×d2/S31式の技術的意義は前述したように、不必要な入熱を抑制し、継手強度を高めると同時に施工性を向上する観点から立式化したものである。入熱量が過小もしくは過大となることを避けるため、さらに好ましくは0.4≦IB2×TB/IA2×TA<1.0である。2式の通電時間TBが20未満であれば入熱量が過小となり、100を超えると入熱量が過大となり溶接部の機械的特性が劣化するので、上記の範囲とした。さらに、好ましくは40≦TB≦80である。また、3式において第2ステップの無通電の保持時間Thmsが10×t×d2/Sを超えるようにしなければならないのは、溶接部の冷却状態が不完全となるのを防止するためである。溶接部端部溶融部と熱影響部の境界,ヒュージョンラインの冷却温度は少なくとも1300°C以下にすることが好ましい。また、無通電の保持時間Thmsは、200×t×d2/S未満とするのは、溶接部が冷却過剰となるのを防止するためである。溶接部端部の温度はAc1温度以上にすることが好ましい。また、確実に溶接部の温度を制御するためには、20×t×d2/S<Th<100×t×d2/Sとすることがさらに好ましい。さらに、第2ステップの後、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電する第3ステップを備えることが好ましい。この第3ステップを採用する場合は、無通電で保持する保持時間Thcms、その後の通電の通電電流値ICkA及び通電時間TCmsが下記4~6式を満足することが必要である。10<Thc<Th41.0≦IC2×TC/IB2×TB≦3.0520≦TC≦1006一回目の保持時間で溶接部の冷却は進んでいるわけであるから、二回目の保持時間は一回目よりも短く、次に続く通電も一回目と同等か、それよりも高い必要がある。さらに、3回目の通電による過剰入熱を避けるため、1.0≦IC2×TC/IB2×TB≦2.0とすることが好ましい。なお、この第3ステップに関して、テンパーの効果が得られない際には冷却-通電を2回以上繰り返すことで確実に得ることが出来る場合があり、第3ステップの後、さらに、電極で加圧したまま無通電で保持することにより溶接部を冷却し、その後、通電するステップを複数行うこともできる。この場合、第4ステップの条件は第3ステップの条件との関係を考慮して第3ステップに準じて行うことが好ましい。すなわち、さらに複数回行う場合には第Nステップの条件は第N-1ステップとの関係を考慮して決定することが好ましい。本発明の実施例1として、前述の図1に示したように、2枚の鋼板下の鋼板1、上の鋼板2を重ねた板組3について、溶接ガンに取付けられたサーボモータ加圧式で単相交流50Hzの抵抗溶接機を用いて抵抗スポット溶接を行い、抵抗スポット溶接継手を作製した。なお、使用した一対の電極チップ下の電極チップ4、上の電極チップ5は、ともに図3に示すように、先端の曲率半径R40mm、先端径6mmを有するアルミナ分散銅のDR型電極とした。試験片として、鋼板1、2ともに、板厚1.6mmの1180MPa級二相組織裸鋼板を使用した。JISZ3137に基づき溶接および引張試験を行った。スクイズ時間あるいはスロープ時間については特に設定しなかった。そして、本発明例として、上記の本発明の一実施形態に基づいて抵抗スポット溶接を行った。その際の通電パターンを、図2aに示す。第1ステップとして電流値IAをTAの間通電し、ナゲットを形成した後、第2ステップ、第3ステップの通電をそれぞれ行った。通電終了後ガンが開き加圧力が0になるまでの保持時間は1サイクルに設定した。一方、比較例1として、本通電のみで後熱通電を行わない抵抗スポット溶接、比較例2として一般的なテンパー通電を行った。表1に、本発明例および各比較例の溶接条件と溶接結果を示す。まず、条件式に適合するかを評価し、適合した場合を○、適合しない場合を×とした。次に、継手強度の観点から、十字引張強度CTS、JISZ3137に記載される十字引張試験を行った際の破断荷重を比較例1と比較し、1kN以上上回った場合を○、増加が1kN未満であった場合を△、下回った場合を×とした。なお、請求項1に基づく実施例は1、4、7、10、13、16である.さらに、本通電終了後から最後の通電が終了するまでの時間が、比較例2と比較して、12未満に短縮された場合を◎、12以上であるが短縮されたものを○とした。本発明例においては、比較例1に比べて、十字引張強度の向上が認められた。本発明の実施例2として、前述の図1に示したように、2枚の鋼板下の鋼板1、上の鋼板2を重ねた板組3について、溶接ガンに取付けられたサーボモータ加圧式で単相交流50Hzの抵抗溶接機を用いて抵抗スポット溶接を行い、抵抗スポット溶接継手を作製した。なお、使用した一対の電極チップ下の電極チップ4、上の電極チップ5は、ともに図3に示すように、先端の曲率半径R40mm、先端径6mmを有するアルミナ分散銅のDR型電極とした。試験片として、鋼板1、2ともに、板厚1.6mmの1180MPa級二相組織裸鋼板を使用した。JISZ3137に基づき溶接および引張試験を行った。スクイズ時間あるいはスロープ時間については特に設定しなかった。そして、本発明例として、上記の本発明の一実施形態に基づいて抵抗スポット溶接を行った。その際の通電パターンを、図2bに示す。第1ステップとして電流値IAをTAの間通電し、ナゲットを形成した後、第2ステップ、複数回の第3ステップの通電をそれぞれ行った。通電終了後ガンが開き加圧力が0になるまでの保持時間は1サイクルに設定した。一方、比較例1として、本通電のみで後熱通電を行わない抵抗スポット溶接、比較例2として一般的なテンパー通電を行った。表2に、本発明例および各比較例の溶接条件と溶接結果を示す。まず、条件式に適合するかを評価し、適合した場合を○、適合しない場合を×とした。次に、継手強度の観点から、十字引張強度CTS、JISZ3137に記載される十字引張試験を行った際の破断荷重を比較例1と比較し、1kN以上上回った場合を○、増加が1kN未満であった場合を△、下回った場合を×とした。さらに、本通電終了後から最後の通電が終了するまでの時間が、比較例2と比較して、12未満に短縮された場合を◎、12以上であるが短縮されたものを○とした。本発明例においては、比較例1に比べて、十字引張強度の向上が認められた。"