商用電源周波数と異なる周波数の信号を前記商用電源周波数に重畳して通信を行う電力線搬送通信の伝送路に接続されるICT機器の雷サージ耐力試験回路における被試験装置と前記ICT機器である対向装置との間の伝送路上の印加点に雷サージ発生器で発生させた雷サージ過電圧を印加するための結合回路であって、商用電源電圧が前記雷サージ発生器に続流することを防止するためのバリスタと、前記バリスタの静電容量を低減するためのガス避雷管とが直列接続されていることを特徴とする結合回路。前記雷サージ発生器側に3つの電極を有する3極ガス避雷管を配置し、前記3極ガス避雷管の接地極を前記雷サージ発生器に接続し、前記3極ガス避雷管の1つの電極に前記印加点側の前記バリスタを接続し、かつ前記3極ガス避雷管の残った電極に前記印加点側のもう1つの前記バリスタを接続することにより前記3極ガス避雷管1個で2つの直列回路を構成することを特徴とする請求項1記載の結合回路。前記バリスタの両端に抵抗が並列接続されていることを特徴とする請求項1または2記載の結合回路。前記雷サージ発生器側に前記バリスタを配置し、前記印加点側に2つの電極を有する2極ガス避雷管を配置していることを特徴とする請求項1または3記載の結合回路。前記雷サージ発生器側に前記2極ガス避雷管を配置し、前記印加点側に前記バリスタを配置していることを特徴とする請求項1または3記載の結合回路。特許文献1には、従来のアナログ方式の商用電源使用宅内通信機器の雷サージ耐力試験方法が開示されている。その中で結合回路に関しては、バリスタ、ガス入り放電管、ダイオード、コンデンサ等の直流給電条件や信号条件を阻害しない電気的条件の結合素子を使用すると述べられている。しかし、特許文献1に開示されている技術は、高速デジタル通信に適用し、かつ被試験装置と対向装置間での通信状態に適用可能な雷サージ耐力試験方法ではない。この結果、当然、結合素子の静電容量による高インピーダンス特性の確保や商用電源電圧の雷サージ発生器への続流防止については述べられていない。電力線搬送通信用ICT機器の雷サージ耐力試験にあたって、結合回路は、テクニカルリクワイヤメントTR189001に定められている雷サージ耐力試験に適用できることが求められる。テクニカルリクワイヤメントTR189001は、平成15年1月31日に制定された日本電信電話会社の通信装置の過電圧耐力に関する資料である。しかし、電力線搬送通信においては電路と伝送路とが同一であるので、テクニカルリクワイヤメントTR189001を満足することと同時に、電路としての商用電源電圧が結合回路を介して雷サージ発生器へ流入するのを防止する必要がある。また、被試験装置と対向装置間の伝送路においては周波数帯域2~30MHzの電力線搬送通信信号を良好に伝送せねばならない。このためには、伝送路に接続される結合回路は、伝送路インピーダンスに影響を与えぬように高インピーダンス特性を有することが必要である。まず続流防止について述べる。結合回路素子としては容易に高インピーダンスを実現できるガス避雷管が最良である。ガス避雷管の静電容量は1pF程の非常に小さな値であるとともに、そのばらつきも小さいという利点がある。1pFの静電容量では、例えば電力線搬送通信周波数帯域の上限周波数30MHzにおけるインピーダンスは5.3kΩもの高い値を実現できる。しかし、ガス避雷管を用いた場合ではガス避雷管に雷サージ過電圧が印加された際、放電開始電圧で放電し、最終的にアーク放電状態に移行するが、アーク放電電圧は数十Vの低電圧である。このため、電路に通電されている商用電源電圧例えばAC100Vがガス避雷管に重畳され、アーク放電電圧<商用電源電圧の関係になる。このため、商用電源電圧が雷サージ発生器にも印加されることになり、雷サージ発生器に故障をきたす恐れが出てくる。よって、電力線搬送通信においてはガス避雷管のみで構成する結合回路は適当でない。次にバリスタのみで構成する結合回路について述べる。バリスタは静電容量が非常に大きいために、定常状態における電力線搬送通信の品質を劣化させる欠点がある。例えばカタログからみると、雷サージ耐力試験電流に対するバリスタのサージ耐電流特性及びバリスタ電圧特性を考慮した場合、少なくともその外径は20mmφ程度、バリスタ電圧は約200Vが望ましい。これらの条件を満たすバリスタの静電容量は約1500pFとなる。この静電容量値はガス避雷管の1500倍であり、インピーダンス値は3.5Ωと大変小さいため、電力線搬送通信信号の伝送特性に外乱を与えることになる。このため、バリスタのみで構成する結合回路は電力線搬送通信用ICT機器の雷サージ耐力試験回路の結合回路として不適当である。さらにガス避雷管とバリスタとの直列接続で構成した結合回路について述べる。今、ガス避雷管の静電容量を1pF、バリスタの静電容量を1500pFとして、両者の直列回路における合成静電容量を求めると約1pFとなり、約5.3kΩの高インピーダンス特性が得られる。よってガス避雷管とバリスタとの直列接続で構成した結合回路は、バリスタのもつ大きな静電容量をガス避雷管の静電容量とほぼ等しい値に低減することができる。これにより結合回路に要求される続流の防止と高インピーダンス特性の両方を満足することが可能となる。さらに前記したガス避雷管とバリスタとの直列接続で構成された回路は既に市販品の雷防護用保安器に使用されている。例えば通信線と商用電源電圧線間用として、通信線側にバリスタが、商用電源側にバリスタと2極避雷管が直列に入っており、両者の接続部において接地がとれる構造になっている。この雷防護回路は一般にバイパス用保安器と呼ばれている。しかし、このバイパス用保安器の商用電源電圧側のバリスタと2極避雷管の直列回路から成る雷防護回路に関しては、そもそも通信信号を伝送するという考えはなかった。ましてや商用電源周波数よりも高い2~30MHzの周波数帯域の電力線搬送通信信号を伝送することは当然ながら考えられていないと推定される。本発明は、上記に鑑みてなされたもので、その目的としては、電力線搬送通信用ICT機器の雷サージ耐力試験において、被試験装置と対向装置間を伝送される電力線搬送通信信号の品質劣化を生じさせない、すなわちスループットの劣化防止が可能な結合回路を提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1の本発明は、商用電源周波数と異なる周波数の信号を前記商用電源周波数に重畳して通信を行う電力線搬送通信の伝送路に接続されるICT機器の雷サージ耐力試験回路における被試験装置と前記ICT機器である対向装置との間の伝送路上の印加点に雷サージ発生器で発生させた雷サージ過電圧を印加するための結合回路であって、商用電源電圧が前記雷サージ発生器に続流することを防止するためのバリスタと、前記バリスタの静電容量を低減するためのガス避雷管とが直列接続されていることを特徴とする結合回路をもって解決手段とする。請求項2の本発明は、前記雷サージ発生器側に3つの電極を有する3極ガス避雷管を配置し、前記3極ガス避雷管の接地極を前記雷サージ発生器に接続し、前記3極ガス避雷管の1つの電極に前記印加点側の前記バリスタを接続し、かつ前記3極ガス避雷管の残った電極に前記印加点側のもう1つの前記バリスタを接続することにより前記3極ガス避雷管1個で2つの直列回路を構成することを特徴とする結合回路をもって解決手段とする。請求項3の本発明は、前記バリスタの両端に抵抗が並列接続されていることを特徴とする結合回路をもって解決手段とする。請求項4の本発明は、前記雷サージ発生器側に前記バリスタを配置し、前記印加点側に2つの電極を有する2極ガス避雷管を配置していることを特徴とする結合回路をもって解決手段とする。請求項5の本発明は、前記雷サージ発生器側に前記2極ガス避雷管を配置し、前記印加点側に前記バリスタを配置していることを特徴とする結合回路をもって解決手段とする。本発明によれば、電力線搬送通信用ICT機器の雷サージ耐力試験において、被試験装置と対向装置間を伝送される電力線搬送通信信号の品質劣化を生じさせない、すなわちスループットの劣化防止が可能となる結合回路を提供することができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態における結合回路を適用した雷サージ耐力試験回路の構成を示す回路図である。ここでは、商用電源線を用いた高速デジタル伝送方式である電力線搬送通信用のICT機器の商用電源線通信線と同等である―LANケーブル間の雷サージ耐力試験に適用した雷サージ耐力試験回路を例示している。図1に示すように、本実施形態の雷サージ耐力試験回路において、雷サージ発生器1は、2つの結合回路3a及び3bを介して印加点T1及びT2に接続されている。これらの印加点T1及びT2は、被試験装置5の商用電源ポートにそれぞれ接続されている。また、印加点T1及びT2は、減結合回路9の被試験装置側端子にそれぞれ接続され、減結合回路9の対向装置側端子は、対向装置11の商用電源ポートにそれぞれ接続されている。被試験装置5のLANケーブル17aは、LAN用結合回路4を介してアース13に接続されている。なお、対向装置11は、LANケーブル17b及びLAN用減結合回路18bを経てパソコン19bに接続されている。減結合回路9は、対向装置11と被試験装置5との間で伝送路を形成し、電力線搬送通信信号を遮断することなく通過させる構成となっている。したがって、雷サージ発生器1で発生させた雷サージ過電圧は、2つの結合回路3a及び3bこれ以降では、一括して結合回路3という場合があるを通って印加点T1及びT2に印加される。この時、減結合回路9は、試験対象ではないICT機器である対向装置11の商用電源ポートに雷サージ過電圧が流入するのを防止している。商用電源15は、絶縁トランス16を介して商用電源用減結合回路7に接続されており、その出力側端子は被試験装置5に接続されている。この時、商用電源用減結合回路7は、商用電源15に流入してきた伝導ノイズが被試験装置5及び対向装置11に伝導することを防止するために設置されている。図2は、結合回路3の構成を示す回路図である。図2に示すように、結合回路3は、雷サージ発生器側端子30にバリスタ33の一方の電極を接続し、印加点側端子31に2極ガス避雷管32の一方の電極を接続し、かつガス避雷管32の残りの電極とバリスタ33の残りの電極を接続した直列回路構成としている。バリスタ33は、商用電源電圧が雷サージ発生器1に続流することを防止するためのものであり、ガス避雷管32は、バリスタ33の静電容量を低減するためのものである。図3は、図2に示される結合回路3の動作特性を示す図である。結合回路に印加した雷サージ波形は、ITU-TK.44に示されている10/700us25Ω波形であり、充電電圧は、400Vに設定した場合を例示している。なお、ここでは、図1に示した雷サージ耐力試験回路に本結合回路を設置していない。すなわち、結合回路だけの動作特性を調べることを目的にしているので、雷サージ発生器に結合回路を接続しただけの実験系とした。また、ガス避雷管の放電開始時やバリスタの動作開始時の特性を詳しく調べるために、印加した雷サージ波形の波頭部分を示している。横軸は時間単位はus、縦軸は動作電圧単位はKVを示している。雷サージ発生器の出力をバリスタに接続し、アースポートをガス避雷管に接続している。ガス避雷管とバリスタとを含んだ動作電圧特性は、図中にガス避雷管バリスタと記して矢印を付け、またガス避雷管の部分だけの動作電圧特性は、図中にガス避雷管と記して矢印を付けている。さらに、使用したガス避雷管の公称放電開始電圧は90V、バリスタは外径20mmでバリスタ電圧V1mAは200Vである。図3に示すように、まず雷サージ電圧が印加されると、時間0us付近から約3.7usまではガス避雷管とバリスタの両方を含んだ動作電圧図中のガス避雷管バリスタ及びガス避雷管だけの動作電圧図中のガス避雷管はほとんど同じ特性を示す。この理由を述べる。すなわち、バリスタの応答時間は0.01~0.06usで、ガス避雷管の応答時間0.1~1usよりも約一桁、早い。しかし、バリスタの動作開始はガス避雷管と同じになる。これは応答時間の遅いガス避雷管が動作しない放電開始をしないので、結合回路に電流が流れず、バリスタは動作することができないためである。さらに雷サージ電圧を印加してからどちらかの素子が動作を開始するまでの時間中には、素子の静電容量の大きさによる電圧分割が生じるために、印加された雷サージ電圧の約99がガス避雷管に加わることになる。このような理由によって時間0us付近から約3.7usまでの動作特性はガス避雷管に支配される。次に、約3.7usで印加電圧がガス避雷管の放電開始電圧290V程に達すると、放電を開始する。放電開始電圧が公称放電開始電圧90Vよりも高いのは、雷サージ電圧のような高電圧で、かつ立ち上がりの早い波形に対しては、放電遅れが生じるためである。ガス避雷管が放電すると、グロー放電図3では比較的長い時間で示しているため、現れないを経て、アーク放電に移行する。図3では電流は示していないが、ガス避雷管の動作特性では約20Vのアーク放電電圧が生じ、かつ維持されている。一方、ガス避雷管とバリスタを含んだ動作電圧は、動作した後、20V程に低下してから、4us付近にはオーバーシュート電圧約320Vが見られものの、それ以降の時間経過に対して約290Vで維持されている。この電圧値が制限電圧であるが、制限電圧>商用電源電圧AC100Vの関係を有しているので、AC100Vが雷サージ発生器に流入する、いわゆる逆流するのを防止している。制限電圧が維持されている時間領域4us以上では、結合回路の性能が十分に発揮されている。すなわち、電流的にみるとガス避雷管はアーク放電を維持していることからも、印加された雷サージ電流が注入されていることを示している。ただし、図3において約3.7~約4usのわずかな時間においてV字型の動作電圧の谷が発生している。この時間領域の動作特性は、ガス避雷管の放電開始に伴うバリスタの応答特性によると考えられる。この0.3us程の時間帯では最小動作電圧が約20Vであるため、AC100Vが雷サージ発生器に流入する恐れがある。しかし、その時間は0.3us程度であり、AC100Vの1サイクルの20msに比べても約67000分の1と、非常に短時間であるので、ほぼ問題はないと考えられる。さらに本結合回路のインピーダンス特性について述べる。時間0us付近から約3.7usまではガス避雷管とバリスタの両方を含んだ動作電圧と、ガス避雷管だけの動作電圧はほとんど同じ特性を示すこと、そして、この時間領域ではガス避雷管の動作電圧特性が支配的であることを先に述べた。このことは結合回路の静電容量がガス避雷管のみの静電容量の約1pFであることを示している。よって、電力線搬送通信周波数帯域の上限周波数30MHzにおいて、5.3kΩの高インピーダンスが得られる。図4は、図2に示される結合回路3の動作特性を調べる実験系を示す回路図である。結合回路に印加する雷サージ波形は、ITU-TK.44に示されている10/700us25Ω波形であり、充電電圧は、400Vに設定した場合を例示している。ここでも、図1に示した雷サージ耐力試験回路に本結合回路を接続していない。すなわち、結合回路だけの動作特性を調べることを目的にしているので、雷サージ発生器に結合回路を接続しただけの実験系とした。結合回路の雷サージ発生器側端子30は雷サージ発生器の出力ポートに接続し、印加点側端子31は雷サージ発生器のアースポートに接続する。2極ガス避雷管とバリスタとの接続箇所を符号301で示す。次に、各々の電圧の測定個所と、その名称について述べる。2極ガス避雷管の印加点側端子31と接続箇所301間の電圧は、2極ガス避雷管の端子間電圧動作特性を示す図5及び図6ではガス避雷管と略していると記す。接続箇所301と雷サージ発生器側端子30間の電圧は、バリスタの端子間電圧動作特性を示す図5及び図6ではバリスタと略していると記す。これらガス避雷管及びバリスタの端子間電圧の測定は接続箇所301がフローティングしているので、オシロスコープの電圧プローブは差動電圧プローブを使用する。接続箇所301がフローティングになるのは、時間経過からみるとガス避雷管の動作電流が0Aとなった時点から後であり、印加点側端子31と接続箇所301は絶縁状態、すなわち回路がオープンとなるからである。図5と図6は、図4に示す実験系で測定した結合回路3の動作特性を示す図である。図6は、バリスタと2極ガス避雷管の端子間電圧が0Vとなる約200msまでの時間における特性を示している。雷サージ発生器の充電電圧は400V、横軸はms単位で表した時間、左側の縦軸はV単位で表した動作電圧、右側の縦軸はA単位で表した動作電流を示している。なお、使用した2極ガス避雷管の公称放電開始電圧は90V、バリスタは外径20mmでバリスタ電圧V1mAは200Vである。2極ガス避雷管の公称放電開始電圧は200V程度のものを用いるが、本実験では、結合回路を100Vの商用電源線に接続しないので、90Vのものを使用し、動作電圧特性を調べた。図5に示すように、端子電圧に関しては、雷サージ過電圧を印加した直後の時間0msから約0.4msまでは制限電圧の約290V以下に抑制されている。このことは、結合回路の性能が十分に発揮されていることを示している。すなわち、電流的にみると、2極ガス避雷管はアーク放電を維持していることからも、印加された雷サージ電流が注入されていることを示している。約0.4msで動作電流が0Aになった後の端子電圧は緩やかに減少し、4.5ms付近で0Vになる。この端子電圧の波形には、2極ガス避雷管とバリスタとが動作を停止したため、印加した雷サージ波形の波尾の特性が現れている。ただし、バリスタは動作を終えたが、端子電圧、すなわち雷サージ波形の波尾の電圧が200V程度あるので、この端子電圧によってバリスタは充電される。この充電電圧をもつバリスタの端子間電圧は約200Vから減少傾向を示し、約2.2msで約110Vに急激に減少し、その後は100V程となり、最終的には、図6に示すように約200msで0Vとなる。次に、動作終了後のバリスタの振舞いについて述べる。バリスタは、バリスタ自身の静電容量約1500PFに蓄えられた充電電圧を放電する過程に入る。バリスタは、両端子間に差動電圧プローブが接続されているのでプローブの入力抵抗は50MΩ、充電電圧は、この差動電圧プローブの入力抵抗を通ってオシロスコープに流出するしかない。なぜならば、約0.4msにおける2極ガス避雷管の動作終了に伴い、結合回路の接続箇所301はフローティングされ、かつ、雷サージ発生器側端子は雷サージ発生器の出力抵抗約150kΩを介してアースされているからである。次に、2極ガス避雷管の端子間電圧について述べる。時間0~約0.4msの間では、2極ガス避雷管はアーク放電を生じており、その電圧は約20Vである。その後、アーク放電が停止し、0.7ms付近で端子間電圧はほぼ0Vとなる。しかし、約0.7msを超えてからは2極ガス避雷管の端子間電圧が最大でー110V程、発生しているように見える。しかし、この2極ガス避雷管の端子間電圧は次の式で表わされる電圧である。2極ガス避雷管の端子間電圧=端子電圧-バリスタの端子間電圧Vよって、約0.7msを超えてからの2極ガス避雷管の端子間電圧は、2極ガス避雷管が放電することによって発生した電圧ではないので、結合回路の続流阻止特性に悪影響を与えることはない。図7は、結合回路3の他の構成を示す回路図である。図7に示すように、結合回路3は、雷サージ発生器側端子30に2極ガス避雷管32の一方の電極を接続し、印加点側端子31にバリスタ33の一方の電極を接続し、かつガス避雷管32の残りの電極とバリスタ33の残りの電極を接続した直列回路構成としてもよい。この結合回路を図4に示された実験回路の雷サージ発生器に接続して動作特性を調べた。端子電圧の定義は図4に記載されているとおりである。印加点側端子31と接続箇所301との間の電圧がバリスタの端子間電圧である。2極ガス避雷管の端子間電圧は、接続個所301と雷サージ発生器側端子30間の電圧で表わすことにする。図8は、時間軸が0~4.5msにおける動作電圧と動作電流特性を示している。図9は、時間軸を0~360msまで広げた場合の動作電圧特性を示している。図8及び図9に示されている動作電圧及び電流特性は、図2の結合回路、すなわち、印加点側に2極ガス避雷管を配置し、雷サージ発生器側にバリスタを配置した結合回路の動作特性図5、図6とほぼ同様な特性傾向を示す。しかし、図2、図7の結合回路とも、バリスタ及び2極ガス避雷管の端子間電圧が0Vに減少するまでの時間は約200msである。この約200msの時間は、雷サージ波形の波尾の電圧が0Vとなる時間4.5ms程に比べて約44倍も長い。よって、結合回路の接続箇所301に約100Vの電圧がかなりの時間生じているので、結合回路に触れぬ様に注意せねばならない。望ましいのは、雷サージ波形の波尾の電圧が0Vとなる時間である4.5ms程で、バリスタ及び2極ガス避雷管の端子間電圧が0Vに減少することである。なお、図4におけるバリスタ及びガス避雷管端子間電圧の測定では、差動電圧プローブの入力抵抗が50MΩの場合について述べてきた。しかし、図1の雷サージ耐力試験回路に結合回路を設置して試験を行う際には差動電圧プローブを取り付けない。すなわち、空気の絶縁体中に置かれたのみの状態であり、その等価抵抗は差動プローブの入力抵抗50MΩよりも相当に大きくなる。そのため、バリスタ及びガス避雷管端子間電圧が0Vに減少するまでの時間は、時定数が大きくなるために200msよりももっと長くなる。そこで、本実施形態では、バリスタ及び2極ガス避雷管の端子間電圧が0Vに減少することを実現するため、バリスタの端子間に高抵抗を並列接続することとしている。抵抗値は、バリスタの動作に影響を与えないように1MΩ以上が望ましい。図10は、図2に示されている回路構成、すなわち、印加点側に2極ガス避雷管32を配置し、雷サージ発生器側にバリスタ33を配置した結合回路において、バリスタ33の端子間に1MΩの抵抗33aを並列接続している。この結合回路の動作特性を図11に示す。この図に示すように、バリスタ33の端子間電圧は約10msで0Vになっている。この約10msの到達時間は、端子電圧の0Vへの到達時間約4.5msの2倍強であるが、バリスタ33に1MΩ抵抗33aを並列接続しない場合の約200msに比べて20分の1に短縮されている。一方、図12は、図7に示されている回路構成、すなわち、印加点側にバリスタ33を配置し、雷サージ発生器側に2極ガス避雷管32を配置した結合回路において、バリスタ33の端子間に1MΩの抵抗33aを並列接続している。この結合回路の動作特性を図13に示す。この図に示すように、バリスタ33の端子間電圧は約10msで0Vになっている。この約10msの0Vへの到達時間は、端子電圧の到達時間の2倍強になり、また、バリスタ33に1MΩ抵抗33aを並列接続しない場合の約200msに比べて20分の1に短縮されている。これは、図10に示されている結合回路の動作特性とほぼ同様な特性傾向を示している。図14は、結合回路3の他の構成を示す回路図である。図14に示すように、結合回路3は、雷サージ発生器側端子30に3つの電極を有する3極ガス避雷管34を配置し、かつ3極ガス避雷管34の接地極を雷サージ発生器側端子30に接続し、3極ガス避雷管34の1つの電極とバリスタ33の1つの電極とを接続し、バリスタ33の残りの電極と印加点側端子31aとを接続する。また3極ガス避雷管34の残りの電極とバリスタ33のもう1つの電極とを接続し、バリスタ33のもう1つの残りの電極と印加点側端子31bとを接続する。これによって、3極ガス避雷管34が1個で2つの直列回路を実現している。このような構成の結合回路3でも、ガス避雷管とバリスタの両方を含んだ動作電圧は、図3、図8、及び図9で示した動作特性を得ることができる。図15は、図14に示されている回路構成、すなわち、3極ガス避雷管34が1個で2つの直列回路を実現した結合回路において、2つのバリスタ33のそれぞれの端子間に1MΩの抵抗33aを並列接続している。この場合も、図12に示されている結合回路の動作特性とほぼ同様な動作特性を得ることができる。以上のように、本発明では、商用電源電圧が雷サージ発生器に続流することを防止するためのバリスタと、バリスタの静電容量を低減するためのガス避雷管とが直列接続された構成を採用している。そのため、電力線搬送通信用ICT機器の雷サージ耐力試験において、被試験装置と対向装置間を伝送される電力線搬送通信信号の品質劣化を生じさせない、すなわちスループットの劣化防止が可能となる結合回路を提供することができる。また、本発明では、バリスタの両端に抵抗が並列接続されている。これによって、バリスタの動作終了後の残留電圧を速やかに低減させることができるので、より安全性を高めることが可能である。