"音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第1の主面と第2の主面を有し、前記第1の主面は、前記第2の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第1の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体とを具備する情報処理装置。請求項1に記載の情報処理装置であって、前記第2の主面はユーザインタフェース用の画面を有する情報処理装置。請求項2に記載の情報処理装置であって、前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一である情報処理装置。請求項3に記載の情報処理装置であって、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第2の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部とを更に具備する情報処理装置。請求項4に記載の情報処理装置であって、前記制御部は、所定の周波数帯域の音圧を上げるように前記音声信号処理部を制御する情報処理装置。音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第1の主面と第2の主面を有し、前記第1の主面は、前記第2の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第1の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、を具備する情報処理装置での、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第2の主面を表にして設置されたことを検出し、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する情報処理方法。しかしながら、携帯性が重視される音響再生装置では、筐体のサイズの制約から、得られる音質や低い周波数の可聴音の再現性に限界がある。すなわち、携帯性が重視される音響再生装置であって、特にスピーカを内蔵したものにおいては、サイズ上の制約がある中で如何に出力音の高級感を高めるかが、課題となっている。以上のような事情に鑑み、本技術の目的は、簡単な構成で、出力音の高級感を高めることのできる情報処理装置及び情報処理方法を提供することにある。本技術に係る情報処理装置は、音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第1の主面と第2の主面を有し、前記第1の主面は、前記第2の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第1の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体とを具備する。本技術では、筐体の第1の主面に一軸方向に連通する凹部を設けているので、第2の主面を表して机上などの設置面に情報処理装置を設置した場合、第1の主面と設置面との間にトンネル部が形成される。これにより、開口部を透過した音波に指向性を与えられる。凹部は、第1の主面の一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられているので、開口部からトンネル部の一方の開口端までの距離と、開口部からトンネル部の他方の開口端までの距離との間には差ができる。これにより、一方の開口端側の固体伝搬音の最大波長と他方の開口端側の固体伝搬音の最大波長との間に差を設けることができ、開口部を透過した音が最大波長の異なる2つの音となるため、1つの音からステレオ感のある音が得られる。前記第2の主面はユーザインタフェース用の画面を有するものであってよい。前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一であるものとしてよい。これにより、開口部から透過される音波が第1の主面と設置面との間のトンネル部の内で乱反射を起こして拡散することを防止できる。これにより、音波の所望の指向性が得られる。この音波の指向性を確保することで、最大波長が異なる2つの固体伝搬音を確実に発生させることができる。情報処理装置は、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第2の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部とをさらに具備するものであってよい。前記制御部は、所定の周波数帯域の音圧を上げるように前記音声信号処理部を制御するものであってよい。これにより、より一層明りょうなステレオ効果が得られる。本技術に係る別の側面に基づく情報処理方法は、音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第1の主面と第2の主面を有し、前記第1の主面は、前記第2の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第1の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体と、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、を具備する情報処理装置での、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第2の主面を表にして設置されたことを検出し、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御するというものである。以上のように、本技術によれば、簡単な構成で、情報処理装置の出力音の高級感を高めることができる。以下、本技術に係る実施形態を、図面を参照しながら説明する。[本実施形態の概要]本実施形態は、音響再生装置、携帯電話機、ゲーム機、リモートコントローラなどのスピーカを有する情報処理装置に関するものである。近年、携帯性が重視される情報処理装置にもスピーカやマイクが搭載されるものが多い。これらスピーカやマイクは、情報処理装置をボイスレコーダとして使用したり、電話機として使用したりする場合などに利用される。また、スピーカは、情報処理装置で再生される楽曲や録画ボイスをイヤホン無しで聞く際に利用される。スピーカからの音はマイクにできるだけ捕捉されないようにする必要があるため、スピーカの開口部とマイクの開口部とは可及的に離れた位置に設けられることが普通である。ところが、上記のような事情を踏まえてマイクの開口部が設けられた面と表裏関係にある面にスピース開口部が設けられた場合、マイクが設けられた面を表にして机上などの上に情報処理装置を置くと開口部が設置面でふさがってしまうため、音がこもったようになる。そこで、スピーカの開口部が設けられた面に凸部を設けることで、開口部を設置面から浮かせるようにする構造が検討されている。本実施形態の情報処理装置は、スピーカの開口部がふさがれないよう、この開口部が設けられた面と設置面との間に隙間を確保するだけではなく、その隙間を通して音波を一定の指向性をもって伝播せしめることによって立体感のある音が聴こえる構造を提供する。より具体的には、この構造は、スピーカの開口部が設けられた面に、表面に沿った一軸方向に連通して設けられた溝状の凹部と、この凹部内の上記一軸方向における中間位置からオフセットした位置に設けられた開口部とを有する。溝状の凹部は、スピーカの開口部が設けられた面と設置面との間に、上記一軸方向に連通したトンネル状の隙間を形成するように寄与する。このトンネル状の隙間は、開口部より透過される音波の伝播する方向に指向性を与える。開口部は凹部内の上記一軸方向における中間位置からオフセットした位置に設けられているので、開口部からトンネル状の隙間の一方端筐体の一辺までの距離と、開口部から他方端筐体の他方の一辺までの距離との間に差ができる。この距離は、固体伝搬音の最大波長を決める値となる。このため、トンネル状の隙間の両方の端から最大波長の異なる固体伝搬音が放出されることになり、もって擬似的なステレオ効果が創出される。以下、本実施形態の情報処理装置の詳細を説明する。<第1の実施形態>[情報処理装置の外装構成]図1は本技術に係る一実施形態の情報処理装置をユーザインタフェース用の画面側から見た斜視図である。図2は図1に示した情報処理装置をユーザインタフェース用の画面側とは反対の背面側から見た平面図である情報処理装置として具体的には携帯型の音響再生装置、他の例としては、携帯電話、ゲーム機、リモートコントローラなど、スピーカを有する情報処理装置の全般に本技術を適用できる。図1及び図2に示すように、情報処理装置1は、筐体2と、ユーザインタフェース用の画面40を備えるタッチスクリーン46と、図示しない音源であるスピーカモジュールとを具備する。スピーカモジュールは、振動板の駆動により音波を発生する一般的なスピーカである。筐体2は、スピーカモジュールを内蔵し、タッチスクリーン46を保持する。筐体2は、略矩形の平面形状を有し、背面側となる第1の主面20と、該第1の主面20に対して表裏対向する第2の主面10と、4つの側面31~34を有している。第1の主面20は、凹部24と、凹部24の領域図6における符号25に設けられたスピーカ用の開口部21を有する。凹部24は、第2の主面10に沿った一軸方向図2における符号60に連通する溝状を有している。スピーカ用の開口部21は、スピーカモジュールから発せられる音波を透過させるためのものであり、凹部24の領域内の、第1の主面20の一軸方向60における中間位置からオフセットした位置に設けられている。タッチスクリーン46は、例えば入力装置としてのタッチパネルと表示部としての液晶パネルとで構成される。タッチスクリーン46のタッチパネルは、液晶パネルの表面上に重畳して配設される透明な感圧式の入力装置である。タッチパネルは、画面40内の任意の箇所に対するユーザの入力操作を受け付ける。ユーザが指又はタッチペンを用いてタッチパネルにタッチ操作やドラッグ操作などのジェスチャー操作をすると、タッチパネルは、当該ジェスチャー操作に対応する位置の座標を検出する。なお、入力装置としては、表示部に対するユーザのジェスチャー操作を検出可能であれば、タッチパネル以外にも、接触式や非接触式にかかわらず、任意の位置検出デバイスを使用してもよい。タッチスクリーン46の液晶パネルは、液晶ディスプレイ等の画面40と、該画面40上の表示を制御する表示駆動部を有する。情報処理装置1によって音楽等のオーディオを再生する際、インタフェース用の画面40上に再生中の楽曲に関する情報や音量調整、楽曲選択のためのGUI要素を表示させて、インタフェース用の画面上で音量調整や楽曲選択等をジェスチャー操作により行うことができる。また、情報処理装置1の複数の側面31~34には、情報処理装置1の電源のオン、オフを制御する電源ボタン41、電源プラグの挿入口42、ICカードの挿入口43、音量調整スイッチ45などが設けられている。図5は、情報処理装置1を横向きにユーザが把持する状態を示す側面図である。このように筐体2の背面側となる第1の主面20における凹部24を挟んで両側の部分は、情報処理装置1をユーザが両手で持つ場合の把持部27、28として用いられる。図3は図2に示す情報処理装置1を矢印IIIから見た側面図である。図4は机上などの設置面70の上に情報処理装置1を置いた状態を示す斜視図である。図14は机上への情報処理装置1の設置状態の全体を示す側面図である。図3、図4及び図14に示すように、筐体2の第1の主面20は一軸方向60に沿った溝状の凹部24を備えている。この凹部24があることで、ユーザインタフェース用の画面40第2の主面10を表にして机上などの設置面70の上に情報処理装置1を設置すると、第1の主面20と設置面70との間にトンネル状の隙間トンネル部25が形成される。このトンネル部25の一軸方向60から見える断面形状は全長にわたって均一である。ここで、断面形状が一軸方向60の全長にわたって均一でないと、スピーカ用の開口部21から透過される音波はトンネル部25の内部の凹凸で乱反射を起こして拡散してしまう。したがって、トンネル部25の一軸方向60から見える断面形状は全長にわたって均一であるとともに、凹部24の表面は凹凸のない面であることが望ましい。図6は、情報処理装置1の背面である第1の主面20の詳細な構造を示す図である。ユーザインタフェース用の画面40第2の主面10を表にして机上などの設置面70の上に情報処理装置1を置いた場合、第1の主面20と設置面70とは凹部24を挟んで両側の図面上斜線が付された2箇所の接触領域50で接触する。したがって、この2箇所の接触領域50に挟まれた領域がトンネル部25が形成されるトンネル部領域26となる。凹部24は一軸方向60に連通して設けられるため、この凹部24と設置面70との間に形成されるトンネル部25の両端は開口となる。以下、トンネル部25の一方の開口を第1のトンネル開口端22、他方の開口を第2のトンネル開口端23と呼ぶ。また、図6に示すように、スピーカ用の開口部21は、一軸方向60における中間位置からオフセットした位置に設けられる。このようにスピーカ用の開口部21が凹部24の一軸方向60における中間位置からオフセットした位置に存在することで、トンネル部25の第1のトンネル開口端22からスピーカ用の開口部21の中心までの距離L1と、トンネル部25の第2のトンネル開口端23からスピーカ用の開口部21の中心までの距離L2との間に差が与えられる。このため、図7に示すように、トンネル部25の第1のトンネル開口端22側の固体伝搬音の最大波長と、第2のトンネル開口端23側の固体伝搬音の最大波長との間に差が生じる。L1<L2であることから、第1のトンネル開口端22側の固体伝搬音の最大波長に比較して第2のトンネル開口端23側の固体伝搬音の最大波長はL2-L1分だけ長くなる。このように、1つのスピーカモジュールから開口部21を透過した音が最大波長の異なる2つの音となるため、モノラルの音からもステレオ感のある音が得られる。仮にL1=L2とした場合、すなわちスピーカ用の開口部21が凹部25の一軸方向60の中間にあった場合、2つの固体伝搬音が1つの空気伝搬音に足し合わされる際に、もともと振幅の大きい波長成分の音の振幅が過大となって他の比較的振幅の小さい波長成分の音を隠蔽するおそれがある。本実施形態によれば、トンネル部25の第1のトンネル開口端22側の固体伝搬音の最大波長と、第2のトンネル開口端23側からの固体伝搬音の最大波長に差を設けているので、差分の波長帯域において振幅が過大になるのを回避でき、振幅の小さい波長成分の音の隠蔽を低減できる。[情報処理装置のハードウェア構成]次に、情報処理装置1のハードウェアの構成について説明する。図8は、本実施形態の情報処理装置1のハードウェアの構成を示す図である。情報処理装置1は、CPUCentralProcessingUnit11、ワイヤレスモジュール12、タッチパネル及び液晶表示部13、加速度センサ14、ストレージ15、オーディオ出力処理部16、オーディオスイッチ17、スピーカモジュール18を有する。CPU11は、図示しないメモリ又はストレージ15に記憶されているプログラムに従って各種処理を実行する。また、CPU11は、ホストであるPC200との間で例えばUSBUniversalSerialBusなどのインタフェースを通じて接続可能である。ワイヤレスモジュール12は、近距離無線通信などの無線通信により、インターネットなどのネットワーク100との接続を行う。タッチパネル及び液晶表示部13は、ユーザとのインタフェースであるタッチスクリーン46を構成する。加速度センサ14は、3軸X軸、Y軸、Z軸方向の加速度を検出するセンサである。加速度センサ14の検出信号はCPU11に供給され、例えば、情報処理装置1がユーザインタフェース用の画面40第2の主面10を表にして机上などの設置面70の上に設置されたことを検出するための情報として処理される。なお、加速度センサ14に代えて、重力方向に対する角度を検出するジャイロセンサなどを用いることが可能である。ストレージ15は、楽曲などのオーディオデータ、動画データ、文書データなどのコンテンツや、アプリケーションプログラムなどが格納される記憶装置である。オーディオ出力処理部16は、CPU11より供給されたオーディオデータの復調、D/A変換処理などオーディオ出力信号を生成するための処理を行う。オーディオスイッチ17は、タッチスクリーン46を操作してユーザから入力された切り替え指令に応じて、オーディオ出力処理部16からのオーディオ出力信号の供給先をヘッドフォン端子とスピーカモジュール18との間で切り替える。[情報処理装置の作用]本実施形態の情報処理装置1では、オーディオ出力処理部16からのオーディオ出力信号がオーディオスイッチ17を介してスピーカモジュール18に供給されているとき、図14に示したように、ユーザインタフェース用の画面40第2の主面10を表にして机上などの設置面70の上に情報処理装置1が設置された場合に、スピーカモジュール18から発生する音の特性に変化を与えるようにCPU11がオーディオ出力処理部16を制御する。以下に、この処理を説明する。図15は情報処理装置1のオーディオ出力の制御処理に関するフローチャートである。CPU11は、加速度センサ14の出力をもとに、ユーザインタフェース用の画面40第2の主面10を表にした姿勢で設置面70に設置された事象の発生の検出を行うステップS101。この事象の発生を検出するとステップS101のYES、スピーカモジュール18から発生する音の特性に変化を与えるようにCPU11がオーディオ出力処理部16を制御する。より具体的には、CPU11は、所定の周波数帯域に対するゲインを変更して、その周波数帯域の音圧を上げるようにオーディオ出力処理部16を制御するステップS102。ここで、所定の周波数帯域は、例えば、上述したトンネル部25の第1のトンネル開口端22側の固体伝搬音の最大波長と、第2のトンネル開口端23側からの固体伝搬音の最大波長との差分にあたる周波数帯域、もしくは当該周波数帯域の上下に所定のマージンの周波数帯域を加えた帯域とすることが望ましい。このようにすることによって、トンネル部25の第1のトンネル開口端22側の固体伝搬音と、第2のトンネル開口端23側の固体伝搬音との音圧の差を増大させることができ、より一層明りょうなステレオ効果が奏せられる。但し、所定の周波数帯域は、これに限定されない。次に変形例について説明する。以下、上述の実施形態と同様の構成については同様の符号を付し、その説明を省略する。スピーカモジュール18は、ステレオ方式であってもモノラル方式であってもよい。また、スピーカ用の開口部21の位置としては、凹部24の一軸方向60における中間の位置からオフセットした位置であればよく、オフセット量はステレオ効果の顕著さという意味においてはできだけ大きいほうがよい。しかし、適当なレベルのステレオ効果を求める場合には、これに限らない。以上の事情を踏まえると、スピーカ用の開口部21の配置については、例えば、次のような変形例を挙げることができる。しかし、これらは一部にすぎない。<変形例1>図9は、トンネル部25の第1のトンネル開口端22からスピーカ用の開口部21の中心までの距離L1と、第2のトンネル開口端23からスピーカ用の開口部21の中心までの距離L2との関係を、上記の実施形態で採用したL1<L2からL1>L2に変更した例である。<変形例2>図10はステレオ方式による2つのスピーカを採用した場合の各開口部21a,21bの配置例である。このように、2つのスピーカのそれぞれの開口部21a,21bを一軸方向60における中間の位置から、第1の実施形態と同等にオフセットした位置に並べて配置してもよい。<変形例3>図11はステレオ方式による2つのスピーカモジュールを採用した場合の各開口部21a,21bの他の配置例である。このように、2つのスピーカモジュールのそれぞれの開口部21a,21bを一軸方向60における中間の位置から、それぞれ別々の方向に同じ距離だけオフセットした位置に配置してもよい。<変形例4>さらに、オフセット量は、要求されるステレオ効果に応じて選定可能であるため、例えば、図12に示すように、2つのスピーカモジュールのそれぞれの開口部21a,21bを一軸方向60における中間の位置から僅かにオフセットした位置に配置するようにしても構わない。<変形例5>また、上述の実施形態においては、第1の主面20の凹部24は湾曲面を有しているが、これに限られない。例えば、図13に示す情報処理装置1Aのように、筐体2Aの第1の主面20Aに一軸方向に沿って凸部65、65を2つ離間して配置し、これらの凸部65、65と第1の主面20Aとで断面形状が矩形の凹部24Aを形成してもよい。本技術は以下のような構成も採ることができる。1音波を発生する音源と、前記音源を内蔵する筐体であって、表裏対向する第1の主面と第2の主面を有し、前記第1の主面は、前記第2の主面に沿った一軸方向に連通する溝状の凹部と、前記凹部の領域内であって、当該第1の主面の前記一軸方向における中間からオフセットした位置に設けられ、前記音源の音波を透過するための開口部とを有する筐体とを具備する情報処理装置。2前記1に記載の情報処理装置であって、前記第2の主面はユーザインタフェース用の画面を有する情報処理装置。3前記1又は2に記載の情報処理装置であって、前記凹部の前記一軸方向から見える断面形状が当該一軸方向の全長にわたって均一である情報処理装置。4前記1~3いずれか1項に記載の情報処理装置であって、前記音源に供給される音声信号を生成する音声信号処理部と、前記音声信号処理部による音声信号の生成中に、当該情報処理装置が前記第2の主面を表にして設置されたことを検出する検出部と、前記検出部により前記設置されたことが検出された場合、前記音源から発生する音の特性を変化させるように前記音声信号処理部を制御する制御部とを更に具備する情報処理装置。なお、本技術は以上説明した実施の形態には限定されるものではなく、本技術の技術思想の範囲内で種々の変形が可能である。"