各々が車両前後方向に延びるように設けられた左右一対のフロアフレームと、上方へ向けて膨らんで下方へ向けて開口したトンネル部を有し、左側の前記フロアフレームと右側のフロアフレームとの間に設けられたフロアトンネルと、前記トンネル部を跨ぐように前記トンネル部の左右両側で前記フロアトンネルに固定される前側連結部を有すると共に、前記前側連結部の後方に設けられて一端側が一方の前記フロアフレームに固定されて他端側が他方の前記フロアフレームに固定された後側連結部を有し、更に、前記後側連結部における前記フロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央側の部分と前記前側連結部とを繋ぐ荷重伝達部を有するブレースと、を備える車両下部構造。前記荷重伝達部は、長手方向前端が前記トンネル部よりも左右方向外側で前記フロアトンネルに繋がって、長手方向後端が長手方向前端よりも左右方向外側で且つ前記後側連結部における前記フロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央側で前記後側連結部に繋がった左右一対の外側荷重伝達部を含めて構成した請求項1に記載の車両下部構造。前記荷重伝達部は、長手方向前端が前記外側荷重伝達部及び前記前側連結部の少なくとも一方に繋がり、長手方向後端が両方の前記外側荷重伝達部の間で前記後側連結部に繋がると共に、互いの長手方向後端が繋がった左右一対の内側荷重伝達部を含めて構成した請求項2に記載の車両下部構造。所定の大きさ以上の荷重が前記外側荷重伝達部を介して前記後側連結部に作用することで、前記外側荷重伝達部と前記後側連結部との連結部分が前記後側連結部と前記フロアフレームとの連結部分に対して後方へ変位するように前記後側連結部が変形する請求項2又は請求項3に記載の車両下部構造。車両の左右方向両端に沿って設けられたロッカと、長手方向が左右方向に沿い、長手方向一端が前記ロッカに連結されると共に、長手方向他端が前記トンネル部の左右方向外側で前記フロアトンネルに連結されたクロスメンバと、を備え、前記クロスメンバと前記フロアトンネルとの連結部分における左右方向外側で前記前側連結部を前記フロアトンネルに連結した請求項1から請求項4の何れか1項に記載の車両下部構造。前記荷重伝達部を複数設けると共に、前記前側連結部から複数の前記荷重伝達部の少なくとも何れか一方に伝わった所定の大きさ以上の荷重により複数の前記荷重伝達部における相対変位が可能に複数の前記荷重伝達部を連結した請求項1に記載の車両下部構造。特許文献1に開示された構成では、左右何れか一方のフロアフレームの前側から荷重が付与されると、ブレースを介して左右何れか他方のフロントサイドメンバに荷重が伝わる。ここで、このように伝わる荷重は、ブレースと左右何れか他方のフロアフレームとの連結部分をせん断するように作用する。このため、ブレースとフロアフレームとの連結部分における機械的強度を高く設定する必要がある。一方、特許文献2に開示された構成では、フロアトンネルから第2の横ブレースに前側からの荷重が伝わると、第1及び第2の斜めブレースを介して第1の横ブレースに荷重が伝わり、更に、この第1の横ブレースを介してフロアフレームに荷重が伝わる。ここで、特許文献2の図3に開示された構成では、第1の横ブレースとフロアフレームとの締結部分に第2の斜めブレースが繋がっている。このため、第2の横ブレースから第2の斜めブレースに伝わった荷重は、第1の横ブレースとフロアフレームとの締結部分をせん断するように作用する。このため、ブレースとフロアフレームとの連結部分における機械的強度を高く設定する必要がある。本発明は、上記事実を考慮して、ブレースとフロアフレームとの連結部分における機械的強度を特に高めなくても、ブレースを介して前側から伝わる荷重に対してブレースとフロアフレームとの連結を維持できる車両下部構造を得ることが目的である。請求項1に記載の本発明に係る車両下部構造は、各々が車両前後方向に延びるように設けられた左右一対のフロアフレームと、上方へ向けて膨らんで下方へ向けて開口したトンネル部を有し、左側の前記フロアフレームと右側のフロアフレームとの間に設けられたフロアトンネルと、前記トンネル部を跨ぐように前記トンネル部の左右両側で前記フロアトンネルに固定される前側連結部を有すると共に、前記前側連結部の後方に設けられて一端側が一方の前記フロアフレームに固定されて他端側が他方の前記フロアフレームに固定された後側連結部を有し、更に、前記後側連結部における前記フロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央側の部分と前記前側連結部とを繋ぐ荷重伝達部を有するブレースと、を備えている。請求項1に記載の本発明に係る車両下部構造では、車両前後方向に延びる左右一対のフロアフレームの一方にブレースを構成する後側連結部の一端側が固定され、他方のフロアフレームに後側連結部の他端側が固定される。また、この左右のフロアフレームの間には上方へ向けて膨らんで下方へ向けて開口したトンネル部を有するフロアトンネルが設けられる。このフロアトンネルにおけるトンネル部の左右両側に後側連結部よりも前方に設けられた前側連結部の両端側が連結される。左右のフロアフレームの一方に車両前方からの荷重が入力されると、フロアトンネルにおける左右一方の側と前側連結部との連結部分が、フロアトンネルにおける左右他方の側と前側連結部との連結部分に対して後方にずれ、これにより、左右方向を軸方向に捩れようとする。ここで、前側連結部は荷重伝達部によって後側連結部と繋がっている。このため、前側連結部は上記の捩れに対する高い剛性を有するようになり、上記のような捩れ、ひいては、前側連結部における左右何れか一方が他方に対して後方にずれることを抑制できる。また、フロアトンネルから前側連結部に伝わった荷重は荷重伝達部を介して後側連結部に伝わる。ここで、荷重伝達部は後側連結部におけるフロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央内側で後側連結部に繋がっている。このため、例えば、フロアトンネルから前側連結部を介して荷重伝達部に伝わった荷重は、後側連結部におけるフロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央内側に伝わる。このように、荷重が後側連結部とフロアフレームとの連結部分に直接伝わらないので、後側連結部とフロアフレームとの連結を維持でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。請求項2に記載の本発明に係る車両下部構造は、請求項1に記載の本発明において、前記荷重伝達部は、長手方向前端が前記トンネル部よりも左右方向外側で前記フロアトンネルに繋がって、長手方向後端が長手方向前端よりも左右方向外側で且つ前記後側連結部における前記フロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央側で前記後側連結部に繋がった左右一対の外側荷重伝達部を含めて構成している。請求項2に記載の本発明に係る車両下部構造によれば、荷重伝達部を構成する外側荷重伝達部はその長手方向前端がフロアトンネルに繋がっている。この外側荷重伝達部の長手方向後端は長手方向前端よりも左右方向外側で且つ後側連結部におけるフロアフレームとの連結部分よりも左右方向中央側で後側連結部に繋がっている。フロアトンネルから前側連結部に伝わった荷重は外側荷重伝達部を介して後側連結部に伝わり、更に、後側連結部からフロアフレームに伝わる。このため、フロアトンネルから前側連結部及び荷重伝達部を介して後側連結部に伝わった荷重は、外側荷重伝達部と後側連結部との連結部分を起点に後側連結部を変形させるように作用する。このため、荷重によって後側連結部とフロアフレームとの連結が解消されることを抑制できる。これにより、後側連結部とフロアフレームとの連結を維持でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。請求項3に記載の本発明に係る車両下部構造は、請求項2に記載の本発明において、前記荷重伝達部は、長手方向前端が前記外側荷重伝達部及び前記前側連結部の少なくとも一方に繋がり、長手方向後端が両方の前記外側荷重伝達部の間で前記後側連結部に繋がると共に、互いの長手方向後端が繋がった左右一対の内側荷重伝達部を含めて構成している。請求項3に記載の本発明に係る車両下部構造によれば、荷重伝達部を構成する一対の内側荷重伝達部はその長手方向前端がその内側荷重伝達部に対応した外側荷重伝達部及び前側連結部の少なくとも一方に繋がっている。また、これらの内側荷重伝達部の長手方向後端が両方の外側荷重伝達部の間で互いに繋がっていると共に後側連結部に繋がっている。このように、内側荷重伝達部が設けられることで、外側荷重伝達部と後側連結部との連結部分及びその近傍に比べて内側荷重伝達部と後側連結部との連結部分及びその近傍は機械的強度が強くなる。これにより、ブレースの全体的な機械的強度を確保したうえで、フロアトンネルから前側連結部に伝わった荷重を外側荷重伝達部と後側連結部との連結部分及びその近傍に集中させることができる。請求項4に記載の本発明に係る車両下部構造は、請求項2又は請求項3に記載の本発明において、所定の大きさ以上の荷重が前記外側荷重伝達部を介して前記後側連結部に作用することで、前記外側荷重伝達部と前記後側連結部との連結部分が前記後側連結部と前記フロアフレームとの連結部分に対して後方へ変位するように前記後側連結部が変形するように前記ブレースを設定している。請求項4に記載の本発明に係る車両下部構造によれば、フロアトンネルから前側連結部、外側荷重伝達部を介して後側連結部に伝わる荷重が所定の大きさ以上になると、外側荷重伝達部と後側連結部との連結部分が後側連結部と前記フロアフレームとの連結部分に対して後方へ変位するように後側連結部が変形する。このような後側連結部の変形に上記の荷重が供されることで、この荷重によって後側連結部とフロアフレームとの連結が解消されることを抑制できる。これにより、後側連結部とフロアフレームとの連結を維持でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。請求項5に記載の本発明に係る車両下部構造は、請求項1から請求項4の何れか1項に記載の本発明において、車両の左右方向両端に沿って設けられたロッカと、長手方向が左右方向に沿い、長手方向一端が前記ロッカに連結されると共に、長手方向他端が前記トンネル部の左右方向外側で前記フロアトンネルに連結されたクロスメンバと、を備え、前記クロスメンバと前記フロアトンネルとの連結部分における左右方向外側で前記前側連結部を前記フロアトンネルに連結している。請求項5に記載の本発明に係る車両下部構造によれば、フロアトンネルにクロスメンバが連結され、このフロアトンネルとクロスメンバとの連結部分の左右外側でブレースの前側連結部がフロアトンネルに連結される。クロスメンバはその長手方向一端長手方向両端のうち、フロアトンネルに連結されていない方の端部でロッカに連結される。このようなクロスメンバにブレースの前側連結部が連結されることで、前側連結部の剛性を向上でき、フロアトンネルから伝わった荷重による前側連結部の変形を抑制できる。請求項6に記載の本発明に係る車両下部構造は、請求項1に記載の本発明において、前記荷重伝達部を複数設けると共に、前記前側連結部から複数の前記荷重伝達部の少なくとも何れか一方に伝わった所定の大きさ以上の荷重により複数の前記荷重伝達部における相対変位が可能に複数の前記荷重伝達部を連結している。請求項6に記載の本発明に係る車両下部構造によれば、複数の荷重伝達部によって前側連結部と後側連結部とが繋がっている。これらの複数の荷重伝達部は前側連結部が互いに連結され、前側連結部から複数の荷重伝達部の少なくとも何れか一方に所定の大きさ以上の荷重が伝わると、複数の荷重伝達部が互い相対変位する。この相対変位により荷重が供されることで荷重による後側連結部とフロアフレームとの連結の解消を抑制でき、ブレースとフロアフレームとの連結を維持できる。以上、説明したように、請求項1に記載の車両下部構造は、車両前方からの荷重による後側連結部とフロアフレームとの連結の解消を防止又は抑制でき、ブレースとフロアフレームとの連結を維持できる。請求項2に記載の車両下部構造は、外側荷重伝達部から後側連結部に伝わる荷重は後側連結部を変形させるように作用するため後側連結部とフロアフレームとの連結の解消を防止又は抑制でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。請求項3に記載の車両下部構造は、ブレースの機械的強度を確保しつつ、車両前方からの荷重を外側荷重伝達部と後側連結部との連結部分及びその近傍に集中させることができる。請求項4に記載の車両下部構造は、荷重がブレースにおける後側連結部の変形に供されるので、荷重による後側連結部とフロアフレームとの連結の解消を抑制でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。請求項5に記載の車両下部構造は、ブレースの前側連結部の剛性を向上でき、フロアトンネルから伝わった荷重による前側連結部の変形を抑制できる。請求項6に記載の車両下部構造は、前側連結部から複数の荷重伝達部の少なくとも何れか一方に所定の大きさ以上の荷重が伝わることで複数の荷重伝達部が互い相対変位し、この相対変位により荷重が供される。これにより、荷重による後側連結部とフロアフレームとの連結の解消を抑制でき、後側連結部を介してフロアフレームに荷重を伝え続けることができる。次に、本発明の実施の形態を図1から図8の各図に基づき説明する。なお、以下の各実施の形態を説明するに際して、説明している実施の形態や変形例よりも前出の実施の形態と基本的に同一の部位に関しては、同一の符号を付与してその詳細な説明を省略する。また、各図において矢印FRは本発明に係る車両下部構造を適用した車両12の前後方向前方、矢印LHは車両12の左右方向車幅方向左方、矢印UPは車両12の上下方向上方を示す。<第1の実施の形態の構成>図1には第1の実施の形態に係る車両下部構造を適用した車両12のフロアを車両下側から見た図が示されている。車両12はフロアパネル14を備えている。このフロアパネル14の左右方向両側にはロッカ16が設けられている。ロッカ16は車両12の前後方向矢印FR及びその反対方向に延びるように設けられている。このロッカ16は、例えば、前後方向に直交するように切った断面形状が矩形等の閉じ断面形状とされている。フロアパネル14の下側で且つロッカ16の長手方向中間部には左右一対のクロスメンバ18が設けられている。クロスメンバ18は車両12の左右に延びるように設けられている。このクロスメンバ18をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は、例えば、車両12の上方へ向けて開口した断面凹形状断面ハット形状又は矩形等の閉じ断面形状とされている。右側のクロスメンバ18の長手方向右側端部は、溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって右側のロッカ16に固定されており、左側の端部は溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって後述するフロアトンネル40に固定されている。これに対して、左側のクロスメンバ18の長手方向左側端部は、溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって左側のロッカ16に固定されており、右側の端部は溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって後述するフロアトンネル40に固定されている。これらのクロスメンバ18の後方で且つフロアパネル14の下側には左右一対のクロスメンバ20が設けられている。クロスメンバ20は車両12の左右に延びるように設けられている。このクロスメンバ20をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は、例えば、車両12の上方へ向けて開口した断面凹形状又は矩形等の閉じ断面形状とされている。右側のクロスメンバ20の長手方向右側端部は、溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって右側のロッカ16に固定されており、左側の端部は溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって後述するフロアトンネル40に固定されている。これに対して、左側のクロスメンバ20の長手方向左側端部は、溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって左側のロッカ16に固定されており、右側の端部は溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって後述するフロアトンネル40に固定されている。一方、左右のロッカ16の間におけるクロスメンバ18、20の下側にはフロントサイドメンバ等とも称される左右一対のフロアフレーム30が設けられている。図4に示されるように、フロアフレーム30は底壁32を備えている。底壁32は長手方向が車両12の前後方向に沿った平板状に形成されている。この底壁32の幅方向両端部からは車両12の上方へ向けて側壁34が立設されている。これらの側壁34の上端部側壁34の底壁32とは反対側の端部からは底壁32の幅方向外側へ向けてフランジ36が延出されている。したがって、底壁32の長手方向に対して直交する向きにフロアフレーム30を切った断面形状は、車両12の上方へ向けて開口したハット形状又は凹形状とされている。これらのフロアフレーム30は、フランジ36とクロスメンバ18やクロスメンバ20とが適宜にスポット溶接等によって一体的に接合されている。また、図1に示されるように、左側のフロアフレーム30と右側のフロアフレーム30との間におけるクロスメンバ18、20の下側にはフロアトンネル40が設けられている。図4に示されるように、フロアトンネル40はトンネル部42を備えている。トンネル部42は左右両端から中央側へ向けて漸次車両12の上方へ向けて膨らみ、全体として下方へ向けて開口した断面凹形状に形成され、このトンネル部42の内側を図示しないマフラーが通過する。このトンネル部42と上述したクロスメンバ18やクロスメンバ20とが溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって一体的に連結されている。トンネル部42の左右両端部からは車両12の左右方向外方へ向けてフランジ44が延出されている。図1及び図4に示されるように、フロアフレーム30の後端側及びフロアトンネル40の下側にはブレース60が設けられている。ブレース60は、例えば、冷間圧延鋼板に溶融亜鉛メッキを施した所謂溶融亜鉛メッキ鋼板により成形されている。図5に示されるように、ブレース60は前側連結部62を備えている。前側連結部62は長手方向が車両12の左右方向に沿い、幅方向が車両12の前後方向に沿った略板状に形成されている。また、前側連結部62の幅方向両側は上下方向上方へ屈曲されており、このため、前側連結部62をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は上方へ向けて開口した凹形状となっている。この前側連結部62はフロアトンネル40を介してクロスメンバ20と上下に対向するように設けられる。また、図4に示されるように、前側連結部62の長手方向両端側にはブラケット70が設けられている。ブラケット70は平板状のフランジ側固定片72を備えている。フランジ側固定片72はその厚さ方向にフロアトンネル40のフランジ44と対向し、フランジ側固定片72とフランジ44とが溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって一体的に固定されている。また、ブラケット70はトンネル側固定片74を備えている。トンネル側固定片74はトンネル部42の内側におけるトンネル部42の左右方向両端部近傍の傾斜に倣った板状に形成されている。フランジ側固定片72はその厚さ方向にトンネル部42の内側面に対向し、トンネル側固定片74とトンネル部42とが溶接等の固着手段又はボルト等の締結手段によって一体的に固定されている。このブラケット70にはブレース固定部76が形成されている。ブレース固定部76は厚さ方向が車両12の上下方向に沿った板状とされており、上下方向に前側連結部62の長手方向端部側と対向している。このブレース固定部76には前後一対の透孔78が形成されている。これらの透孔78に対応して、前側連結部62の長手方向両端側のそれぞれには、前後一対の透孔82が形成されている。透孔82と透孔78とには図示しないボルトが上方から貫通する。ブレース固定部76の前側連結部62とは反対側の面には、各透孔78に対して同軸的に図示しないウエルドナットが固着されている。透孔82及び透孔78を貫通したボルトがウエルドナットに螺合することによってブレース60の前側連結部62がブラケット70に一体的に締結固定される。これによって、前側連結部62の左右両端側が、フロアトンネル40とクロスメンバ20との連結部分の左右両側でフロアトンネル40にそれぞれ固定される。一方、図1及び図4に示されるように、ブレース60は後側連結部92を備えている。図5に示されるように、後側連結部92は前側連結部62よりも車両後方側に設けられている。後側連結部92は長手方向が車両12の左右方向に沿い、その長手寸法は上述した前側連結部62よりも長く、幅方向が車両12の前後方向に沿った略板状に形成されている。また、後側連結部92の幅方向両側は上下方向上方へ屈曲されており、このため、後側連結部92をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は上方へ向けて開口した凹形状となっている。この後側連結部92の長手方向両端側には後側連結部92の厚さ方向に貫通した透孔94が形成されている。これらの透孔94に対応して左右両方のフロアフレーム30の底壁32には透孔96が形成されている。透孔94と透孔96とには図示しないボルトが上方から貫通する。底壁32の後側連結部92とは反対側の面には、各透孔96に対して同軸的に図示しないナットが設けられ、透孔94及び透孔96を貫通したボルトがナットに螺合することによって後側連結部92が両底壁32すなわち、両フロアフレーム30に一体的に締結固定される。この後側連結部92と上記の前側連結部62との間には荷重伝達部100が設けられている。荷重伝達部100は左右一対の外側荷重伝達部102を備えている。外側荷重伝達部102は長手方向が車両12の前後方向に対して左右方向に傾斜している。したがって、左側の外側荷重伝達部102では前端よりも後端が車両12の左側に位置しており、右側の外側荷重伝達部102では前端よりも後端が車両12の右側に位置しているすなわち、外側荷重伝達部102は前端よりも後端が車両12の左右方向外側に位置している。これらの外側荷重伝達部102は、幅方向両側が上下方向上方へ屈曲されており、このため、外側荷重伝達部102をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は上方へ向けて開口した凹形状となっている。左側の外側荷重伝達部102の前端は前側連結部62の長手方向左側の端部に繋がっており、右側の外側荷重伝達部102の前端は前側連結部62の長手方向右側の端部に繋がっている。これに対して、左側の外側荷重伝達部102の後端は後側連結部92の長手方向左側における底壁32フロアフレーム30との締結固定部分よりも右側で後側連結部92に繋がっており、右側の外側荷重伝達部102の後端は後側連結部92の長手方向右側における底壁32フロアフレーム30との締結固定部分よりも左側で後側連結部92に繋がっている。これらの外側荷重伝達部102の間には左右一対の内側荷重伝達部112が設けられている。内側荷重伝達部112は長手方向が車両12の前後方向に対して左右方向に傾斜しており、左側の内側荷重伝達部112では前端よりも後端が車両12の右側に位置しており、右側の内側荷重伝達部112では前端よりも後端が車両12の左側に位置しているすなわち、内側荷重伝達部112は前端よりも後端が車両12の左右方向中央側に位置している。これらの内側荷重伝達部112の幅方向両側は上下方向上方へ屈曲されており、このため、内側荷重伝達部112をその長手方向に対して直交する向きに切った断面形状は上方へ向けて開口した凹形状となっている。左側の内側荷重伝達部112の前端は前側連結部62の長手方向左側の端部で且つ左側の外側荷重伝達部102の前端に繋がっており、右側の内側荷重伝達部112の前端は前側連結部62の長手方向右側の端部で且つ右側の外側荷重伝達部102の前端に繋がっている。これに対して、左側の内側荷重伝達部112の後端及び右側の内側荷重伝達部112の後端は後側連結部92の長手方向略中央で後側連結部92に繋がっている。このため、ブレース60の外側荷重伝達部102と内側荷重伝達部112は平面視でM字形状又は逆W字形状となっている。このように外側荷重伝達部102と内側荷重伝達部112とを設けることで、後側連結部92の長手方向中央側すなわち、後側連結部92と両内側荷重伝達部112とが繋がる部分とその近傍は、後側連結部92と外側荷重伝達部102が繋がる部分とその近傍よりも機械的強度が高くなる。<第1の実施の形態の作用、効果>以上の構成の本実施の形態では、所謂オフセット衝突等により、左側のフロアフレーム30の前端に後方への荷重が作用すると、クロスメンバ18やクロスメンバ20を介してフロアトンネル40に荷重が伝達される。この荷重は、フロアトンネル40における左側を後方へ、右側を前方へ相対的に変位させるように作用するすなわち、フロアトンネル40を前後にせん断するように作用する。また、この荷重はフロアトンネル40及びブラケット70を介してブレース60の前側連結部62に伝わり、前側連結部62の左側の端部を後方へ、右側の端部を前方へ相対的に変位させようとする。さらに、この荷重は両外側荷重伝達部102や両内側荷重伝達部112を介して後側連結部92に伝わり、後側連結部92を介して底壁32すなわち、フロアフレーム30に伝わる。このようにフロアフレーム30に伝わった荷重は、左側のフロアフレーム30と後側連結部92との連結部分を後方へ、右側のフロアフレーム30と後側連結部92との連結部分を前方へ相対的に変位させようとする。このように荷重が作用することにより、前側連結部62や後側連結部92をその長手方向を軸方向とする軸周りに捩じるような荷重が作用する。しかしながら、本実施の形態では、左右の外側荷重伝達部102と左右の内側荷重伝達部112とで前側連結部62と後側連結部92とが一体的に繋がっている。このため、前側連結部62や後側連結部92における上記のような捩じりに対する剛性が高い。これにより、前側連結部62や後側連結部92にて捩じり変形が発生することを抑制できる。このように、前側連結部62や後側連結部92における捩じり変形の発生が抑制されることで、図2に示されるように、前側連結部62や後側連結部92における長手方向左側が後方へ、右側が前方へ変位することを抑制できる。これにより、前側連結部62と両ブラケット70との連結部分、ブラケット70とフロアトンネル40のフランジ44との連結部分、後側連結部92と両フロアフレーム30との連結部分が破断して、これらの連結部分における連結が強制的に解消されることを防止又は抑制できる。また、本実施の形態では、後側連結部92におけるフロアフレーム30との連結部分である透孔94よりも左右方向中央側で後側連結部92と外側荷重伝達部102とが繋がっている。これにより、上記の荷重は外側荷重伝達部102を介して透孔94よりも左右方向内側に伝えられる。このため、後側連結部92に伝わった荷重は、外側荷重伝達部102の後端部を起点にして、外側荷重伝達部102の厚さ方向を軸方向とする軸周りに後側連結部92を変形させようとする。したがって、この荷重が後側連結部92とフロアフレーム30との連結部分を破断するように作用することが少なくなる。これによって、上記の荷重が後側連結部92に伝わっても、後側連結部92とフロアフレーム30との連結を維持でき、後側連結部92からフロアフレーム30へ荷重を伝え続けることができる。さらに、左側の外側荷重伝達部102から後側連結部92に伝わった荷重が外側荷重伝達部102の後端部後側連結部92と外側荷重伝達部102との連結部分の機械的強度を越えると、図3に示されるように、左側の外側荷重伝達部102の後端部が後側連結部92と左側のフロアフレーム30との連結部分よりも後方へ変位するように後側連結部92が屈曲変形する。このように、上記の荷重は後側連結部92の変形に供されるが、後側連結部92とフロアフレーム30との連結は維持されるので、このように後側連結部92が変形した後にも後側連結部92からフロアフレーム30へ荷重を伝え続けることができる。なお、本実施の形態では、左右の外側荷重伝達部102の間に一対の内側荷重伝達部112を設けた構成であったが、例えば、図6に示されるように、内側荷重伝達部112を設けずに左右の外側荷重伝達部102だけで荷重伝達部100を構成してもよい。但し、内側荷重伝達部112を設けることによって後側連結部92における外側荷重伝達部102の後端部よりも左右方向中央側の機械的強度を、外側荷重伝達部102の後端部よりも左右方向中央側外側の機械的強度よりも高めることができる。したがって、内側荷重伝達部112を設けない構成とした場合には、後側連結部92における外側荷重伝達部102の後端部よりも左右方向中央側の幅寸法や厚さ寸法を、外側荷重伝達部102の後端部よりも左右方向外側よりも大きくすることが望ましい。<第2の実施の形態の構成>次に、第2の実施の形態について説明する。図7には、本実施の形態に係る車両下部構造で適用されるブレース162の構成が車両下方から見た図により示されている。この図に示されるように、ブレース162は前側連結部164と後側連結部166とを備えている。前側連結部164及び後側連結部166は長手方向が車両12の左右方向に沿った板状である点に関しては前記第1の実施の形態における前側連結部62及び後側連結部92と同じである。但し、前側連結部164と後側連結部166とが別体各々独立した別部材として構成されている点で前側連結部164及び後側連結部166は前側連結部62及び後側連結部92とは異なる。ブレース162は、荷重伝達部100に代わる荷重伝達部170を備えている。荷重伝達部170は第1荷重伝達部172を備えている。第1荷重伝達部172は前端が前側連結部164の左側端部の近傍でボルト174により前側連結部164に締結固定されている。これに対し、第1荷重伝達部172の後端は、後側連結部166を右側のフロアフレーム30との締結固定するボルト176よりも左側で且つ後側連結部166の長手方向左右方向中央よりも右側でボルト178により後側連結部166に締結固定されている。また、荷重伝達部170は第2荷重伝達部182を備えている。第2荷重伝達部182は前端が前側連結部164の右側端部の近傍でボルト184により前側連結部164に締結固定されている。これに対し、第2荷重伝達部182の後端は、後側連結部166を左側のフロアフレーム30との締結固定するボルト186よりも右側で且つ後側連結部166の長手方向左右方向中央よりも左側でボルト188により後側連結部166に締結固定されている。さらに、上記の第1荷重伝達部172の長手方向中間部には長孔192が形成されている。この長孔192の長手方向は第1荷重伝達部172の長手方向に沿っており、第1荷重伝達部172の厚さ方向に貫通している。これに対して、第2荷重伝達部182の長手方向中間部には長孔194が形成されている。この長孔194の長手方向は第2荷重伝達部182の長手方向に沿っており、第2荷重伝達部182の厚さ方向に貫通している。この長孔192と長孔194とは、各々の一部が第1荷重伝達部172及び第2荷重伝達部182の厚さ方向に互いに重なっている。この長孔192と長孔194とが重なった部分では、ボルト196が長孔192、194を貫通しており、第1荷重伝達部172と第2荷重伝達部182とを一体的に締結固定している。<第2の実施の形態の作用、効果>以上の構成の本実施の形態では、前側連結部164と後側連結部166とが別体で構成されているが、ボルト196により締結固定された第1荷重伝達部172及び第2荷重伝達部182により前側連結部164と後側連結部166とが繋がっている。このため、前記第1の実施の形態と同様に、前側連結部164や後側連結部166の各々の長手方向を軸方向とする捩じりに対する剛性が高い。これにより、前側連結部164や後側連結部166にて捩じり変形が発生することを抑制でき、ひいては、前側連結部164とフランジ44との連結部分、透孔94と両フロアフレーム30との連結部分が破断して、これらの連結部分における連結が強制的に解消されることを防止又は抑制できる。また、本実施の形態では、後側連結部166におけるフロアフレーム30との連結部分である透孔94よりも左右方向中央側で後側連結部166と第1荷重伝達部172及び第2荷重伝達部182とが繋がっている。このため、上記の荷重は第1荷重伝達部172や第2荷重伝達部182を介してフロアフレーム30との連結部分よりも左右方向内側に伝えられる。このため、後側連結部166に伝わった荷重が後側連結部166とフロアフレーム30との連結部分を破断するように作用することが少なくなる。これによって、上記の荷重が後側連結部166に伝わっても、後側連結部166とフロアフレーム30との連結を維持でき、後側連結部166からフロアフレーム30へ荷重を伝え続けることができる。さらに、第1荷重伝達部172や第2荷重伝達部182に伝わった荷重がボルト196による第1荷重伝達部172と第2荷重伝達部182との締結強度を越えると、図8に示されるように、第1荷重伝達部172や第2荷重伝達部182に対して相対的にスライドしたり回動したりする。これにより、第1荷重伝達部172とフロアトンネル40との締結部分及び第2荷重伝達部182とフロアフレーム30との締結部分との相対的な位置関係が変化しても、後側連結部166とフロアフレーム30との連結を維持でき、後側連結部166からフロアフレーム30へ荷重を伝え続けることができる。なお、本実施の形態において長孔192と長孔194はその長手方向略全域で幅寸法がボルト196の外径寸法よりも僅かに大きく、ボルト196が貫通できる大きさであった。しかしながら、長孔192、194において初期状態でボルト196が貫通する部分よりも長孔192、194の長手方向両側で長孔192、194の幅寸法をボルト196の外径寸法よりも小さくする構成としてもよい。このような構成とした場合、ボルト196が初期位置から長孔192、194の長手方向に移動する際、ボルト196が長孔192、194の内周縁を塑性変形させる。このように長孔192、194の内周縁が塑性変形されることで、上述した荷重の一部を吸収できる。