"基油及び増ちょう剤を含むグリース組成物であって、前記基油が、40°Cにおける動粘度が300mm2/s以上の、メタロセン触媒を用いて製造されたポリ-α-オレフィンA成分を含有するグリース組成物。前記A成分の40°Cにおける動粘度が600mm2/s以上である、請求項1記載のグリース組成物。前記A成分を、組成物全量基準で20質量以上含有する、請求項1または2に記載のグリース組成物。前記基油の40°Cにおける動粘度が150~2000mm2/sであって、混和ちょう度が220~385である、請求項1~3のいずれか1項に記載のグリース組成物。前記基油が、40°Cにおける動粘度が70mm2/s以下であるB成分を、組成物全量基準で10~70質量含有する、請求項1~4のいずれか1項に記載のグリース組成物。前記増ちょう剤を、組成物全量基準で17質量以下含有する、請求項1~5のいずれか1項に記載のグリース組成物。前記増ちょう剤が石けん系増ちょう剤である、請求項1~6のいずれか1項に記載のグリース組成物。前記増ちょう剤が、前記B成分中にてカルボン酸とアルカリとの反応を行うことにより製造された、請求項1~7のいずれか1項に記載のグリース組成物。硫黄を含む極圧添加剤が組成物全量基準で0.01~10質量配合されている、請求項1~8のいずれか1項に記載のグリース組成物。風力発電装置に使用されるグリース組成物であって、該風力発電装置の羽が連結された主軸に連接されたメインベアリング、及び、前記羽に組み込まれた羽軸に連接されたピッチベアリングのうち少なくとも一方に使用される、請求項1~9のいずれか1項に記載のグリース組成物。風力発電装置に使用されるメインベアリングやピッチベアリングは、主軸や羽軸の回転によるフレッチング摩耗のみならず、高重量の主軸や羽軸を受けることによる軸受摩耗の低減も同時に要求される。しかしながら、特許文献1~3及び非特許文献1,2に開示されたグリース組成物では、軸受摩耗とフレッチング摩耗を同時に抑制することは困難である。また、高粘度基油を使用した場合、低粘度基油に対し低温始動性が悪化し、フレッチング摩耗が大きくなるという問題もある。さらに、フレッチング摩耗については、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗とスラスト方向の荷重変動による摩耗があることが知られている非特許文献1が、前記特許文献1の技術では、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗は改善できても、上記2種類のフレッチング摩耗を同時に低減することは困難であった。本発明の課題は、高荷重下による軸受摩耗及びフレッチング摩耗を同時に抑制して、軸受の長寿命化が可能なグリース組成物を提供することにある。また、本発明の課題は、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗を抑制しうるグリース組成物を提供することにある。さらに、本発明の課題は、低温特性に優れるグリース組成物を提供することにある。本発明は、1基油及び増ちょう剤を含むグリース組成物であって、前記基油が、40°Cにおける動粘度が300mm2/s以上の、メタロセン触媒を用いて製造されたポリ-α-オレフィンA成分を含有するグリース組成物、2前記A成分の40°Cにおける動粘度が600mm2/s以上である、前記1記載のグリース組成物、3前記A成分を、組成物全量基準で20質量以上含有する、前記1または2に記載のグリース組成物、4前記基油の40°Cにおける動粘度が150~2000mm2/sであって、混和ちょう度が220~385である、前記1~3のいずれかに記載のグリース組成物、5前記基油が、40°Cにおける動粘度が70mm2/s以下であるB成分を、組成物全量基準で10~70質量含有する、前記1~4のいずれかに記載のグリース組成物、6前記増ちょう剤を、組成物全量基準で17質量以下含有する、前記1~5のいずれかに記載のグリース組成物、7前記増ちょう剤が石けん系増ちょう剤である、前記1~6のいずれかに記載のグリース組成物、8前記増ちょう剤が、前記B成分中にてカルボン酸とアルカリとの反応を行うことにより製造された、前記1~7のいずれかに記載のグリース組成物、9硫黄を含む極圧添加剤が組成物全量基準で0.01~10質量配合されている、前記1~8のいずれかに記載のグリース組成物、及び10風力発電装置に使用されるグリース組成物であって、該風力発電装置の羽が連結された主軸に連接されたメインベアリング、及び、前記羽に組み込まれた羽軸に連接されたピッチベアリングのうち少なくとも一方に使用される、前記1~9のいずれかに記載のグリース組成物、に関する。本発明のグリース組成物によれば、高荷重下による軸受摩耗及びフレッチング摩耗を同時に抑制して、軸受の長寿命化を図ることができる。また、本発明によれば、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗を抑制しうるグリース組成物を提供することができ、さらに、低温トルクが小さく、低温特性に優れるグリース組成物を提供することができる。以下、本発明をさらに具体的に説明する。[A成分]本発明のグリース組成物は、基油及び増ちょう剤を含み、基油は、40°Cにおける動粘度が300mm2/s以上の、メタロセン触媒を用いて製造されたポリ-α-オレフィンA成分を含有する。本発明において、メタロセン触媒を用いて製造されたポリ-α-オレフィンとしては、軸受摩耗及びフレッチング摩耗を同時に抑制し、軸受の長寿命化を図ること、特に揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗を抑制しうる観点から、40°Cにおける動粘度が300mm2/s以上のものが用いられる。A成分の40°Cにおける動粘度が300mm2/sより低いと、グリース組成物は優れた耐摩耗性が得られにくくなり、フレッチング摩耗、特にスラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗の改善が十分でない。本発明においては、上記観点から、A成分の40°Cにおける動粘度は600mm2/s以上であることが好ましく、1000mm2/s以上であることがより好ましい。その上限値は特に限定されないが、基油の粘度を適度に保つ点から、200000mm2/s程度である。また、100°Cにおける動粘度は、上記と同様の観点から、32mm2/s以上であることが好ましく、90mm2/s以上であることがより好ましい。A成分を得るための上記メタロセン触媒としては、メタロセン化合物および助触媒の組み合わせを含む触媒が挙げられる。メタロセン化合物としては、一般式IRC5H42MX2Iで表されるメタロセン化合物が好ましい。一般式I中、Rは水素原子または炭素数1~10の炭化水素基を表し、Mは周期律表第4族の遷移金属元素を表し、Xは共有結合性、又はイオン結合性の配位子を表す。一般式Iにおいて、Rとしては水素原子または炭素数1~4の炭化水素基が好ましい。Mの具体例としては、チタニウム、ジルコニウム、ハフニウムを挙げることができ、これらの中でジルコニウムが好ましい。Xの具体例としては、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~20好ましくは1~10の炭化水素基、炭素数1~20好ましくは1~10のアルコキシ基、アミノ基、炭素数1~20好ましくは1~12のリン含有炭化水素基例えば、ジフェニルホスフィン基など、炭素数1~20好ましくは1~12の珪素含有炭化水素基例えば、トリメチルシリル基など、炭素数1~20好ましくは1~12の炭化水素基あるいはハロゲンを含有するホウ素化合物例えば、BC6H54、BF4などを挙げることができ、これらの中で、水素原子、ハロゲン原子、炭化水素基及びアルコキシ基から選ばれる基が好ましい。一般式Iで表されるメタロセン化合物の具体例としては、ビスシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスメチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスエチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスiso-プロピルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスn-プロピルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスn-ブチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスt-ブチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビステキシルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビストリメチルシリルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビストリメチルシリルメチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド、ビスシクロペンタジエニルジルコニウムクロロヒドリド、ビスシクロペンタジエニルメチルジルコニウムクロリド、ビスシクロペンタジエニルエチルジルコニウムクロリド、ビスシクロペンタジエニルメトキシジルコニウムクロリド、ビスシクロペンタジエニルフェニルジルコニウムクロリド、ビスシクロペンタジエニルジメチルジルコニウム、ビスシクロペンタジエニルジフェニルジルコニウム、ビスシクロペンタジエニルジネオペンチルジルコニウム、ビスシクロペンタジエニルジヒドロジルコニウム、ビスシクロペンタジエニルジメトキシジルコニウム、更には、上記化合物において、これらの化合物の塩素原子を臭素原子、ヨウ素原子、水素原子、メチル基、フェニル基などに置き換えたもの、また、上記化合物の中心金属のジルコニウムをチタニウム、ハフニウムに置き換えたものを挙げることができる。前記助触媒としては、メチルアルミノキサンが好ましい。メチルアルミノキサンとしては特に制限はなく従来公知のメチルアルミノキサンを使用することができ、例えば、一般式IIや一般式IIIで表される鎖状または環状のメチルアルミノキサンが挙げられる。一般式II、IIIにおいて、pは重合度を表し、通常3~50、好ましくは7~40である。メチルアルミノキサンの製造法としては、メチルアルミニウムと水などの縮合剤とを接触させる方法が挙げられるが、その手段については特に制限はなく、公知の方法に準じて行えばよい。メタロセン化合物とメチルアルミノキサンの配合割合は、メチルアルミノキサン/メタロセン化合物モル比が、通常15~150、好ましくは20~120であり、更に好ましくは25~100である。15以上であれば、触媒活性は発現され、又、α-オレフィンの二量体が生成により、潤滑油の基油として適する三量体以上の収率が低下することはない。一方、150以下であれば、触媒の脱灰除去が不完全になることはない。上記以外のメタロセン触媒としては、例えば架橋基を有するメタロセン化合物を使用するメタロセン触媒が挙げられる。当該メタロセン化合物としては2つの架橋基を有するメタロセン化合物が好ましく、特にメソ対称性を有するメタロセン化合物が好ましい。このメソ対称性を有するメタロセン化合物を使用するメタロセン触媒としては、例えば、a下記式IVで表されるメタロセン化合物、及びbb-1該a成分のメタロセン化合物又はその派生物と反応してイオン性の錯体を形成しうる化合物及びb-2アルミノキサンから選ばれる少なくとも一種の成分を含有するメタロセン触媒が挙げられる。式IVで表される化合物はメソ対称型の化合物であって、式IV中、Mは周期律表第3~10族の金属元素を示す。Xはσ結合性の配位子を示し、Xが複数ある場合、複数のXは同じでも異なっていてもよく、Yはルイス塩基を示し、Yが複数ある場合、複数のYは同じでも異なっていてもよい。Aは、炭素数1~20の炭化水素基、炭素数1~20のハロゲン含有炭化水素基、珪素含有基、ゲルマニウム含有基、スズ含有基、-O-、-CO-、-S-、-SO2-、-Se-、-NR1-、-PR1-、-POR1-、-BR1-および-AlR1-から選ばれる架橋基を示し、式IVにおける2つのAは同一であっても異なっていても良い。R1は水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~20の炭化水素基又は炭素数1~20のハロゲン含有炭化水素基を示す。qは1~5の整数でMの原子価-2を示し、rは0~3の整数を示す。Eは、下記式V、VIで表される基であって、式IVにおける2つのEは同一である。なお、前記メソ対称型の化合物とは、2つの架橋基が1,1’2,2’の結合様式で、2つのEを架橋する遷移金属化合物のことをいう。式V、VI中、R2は、水素原子、ハロゲン原子、炭素数1~20の炭化水素基、炭素数1~4のハロゲン含有炭化水素基、珪素含有基及びヘテロ原子含有基から選ばれる基を示す。複数のR2が存在する場合、それらは互いに同一であっても異なっていてもよい。波線で示される結合は架橋基Aとの結合を表す。式IVにおける架橋基Aとしては、以下のVII式で表される基であることが好ましい。式VIIにおけるBは、架橋基の骨格であり、炭素原子、ケイ素原子、ホウ素原子、窒素原子、ゲルマニウム原子、リン原子、またはアルミニウム原子を表す。R3は、水素原子、炭素原子、酸素原子、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、アミン含有基、またはハロゲン含有基を表す。nは1または2である。式IVで表されるメタロセン化合物の具体例としては、1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビスインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-メチレン2,2’-メチレン-ビスインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-イソプロピリデン2,2’-イソプロピリデン-ビスインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス3-メチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス4,5-ベンゾインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス4-イソプロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス5,6-ジメチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス4,7-ジイソプロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス4-フェニルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス3-メチル-4-イソプロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-エチレン2,2’-エチレン-ビス5,6-ベンゾインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビスシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビスインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-メチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-n-ブチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-i-プロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-トリメチルシリルメチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-フェニルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス4,5-ベンゾインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス4-イソプロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス5,6-ジメチルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス4,7-ジ-i-プロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス4-フェニルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス3-メチル-4-i-プロピルインデニルジルコニウムジクロリド,1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレンビス5,6-ベンゾインデニルジルコニウムジクロリドなど及びこれらの化合物におけるジルコニウムをチタン又はハフニウムに置換したものを挙げることができる。もちろんこれらに限定されるものではない。前記b成分のうちのb-1成分としては、前記a成分のメタロセン化合物と反応して、イオン性の錯体を形成しうる化合物であれば、いずれのものでも使用できるが、次の一般式VIII,IXで表されるものを好適に使用することができる。L1-R4kaZbVIIIL2kaZbIX一般式VIII,IX中、L1はルイス塩基、L2はM2、R5R6M3、R73C又はR8M3を示す。Zは、非配位性アニオンZ1またはZ2を示す。ここでZ1は複数の基が元素に結合したアニオン、即ちM1G1G2Gfここで、M1は周期律表第5~15族元素、好ましくは周期律表第13~15族元素を示す。G1~Gfはそれぞれ水素原子,ハロゲン原子,炭素数1~20のアルキル基,炭素数2~40のジアルキルアミノ基,炭素数1~20のアルコキシ基,炭素数6~20のアリール基,炭素数6~20のアリールオキシ基,炭素数7~40のアルキルアリール基,炭素数7~40のアリールアルキル基,炭素数1~20のハロゲン置換炭化水素基,炭素数1~20のアシルオキシ基,有機メタロイド基、又は炭素数2~20のヘテロ原子含有炭化水素基を示す。G1~Gfのうち2つ以上が環を形成していてもよい。fは中心金属M1の原子価1の整数を示す。、Z2は、酸解離定数の逆数の対数pKaが-10以下のブレンステッド酸単独又はブレンステッド酸及びルイス酸の組合わせの共役塩基、あるいは一般的に超強酸と定義される酸の共役塩を示す。又、ルイス塩基が配位していてもよい。又、R4は水素原子,炭素数1~20のアルキル基,炭素数6~20のアリール基,アルキルアリール基又はアリールアルキル基を示し、R5及びR6はそれぞれシクロペンタジエニル基,置換シクロペンタジエニル基,インデニル基又はフルオレニル基、R7は炭素数1~20のアルキル基,アリール基,アルキルアリール基又はアリールアルキル基を示す。R8はテトラフェニルポルフィリン,フタロシアニン等の大環状配位子を示す。kはL1-R4,L2のイオン価数で1~3の整数、aは1以上の整数、b=k×aである。M2は、周期律表第1~3、11~13、17族元素を含むものであり、M3は、周期律表第7~12族元素を示す。ここで、L1の具体例としては、アンモニア,メチルアミン,アニリン,ジメチルアミン,ジエチルアミン,N-メチルアニリン,ジフェニルアミン,N,N-ジメチルアニリン,トリメチルアミン,トリエチルアミン,トリ-n-ブチルアミン,メチルジフェニルアミン,ピリジン,p-ブロモ-N,N-ジメチルアニリン,p-ニトロ-N,N-ジメチルアニリンなどのアミン類、トリエチルホスフィン,トリフェニルホスフィン,ジフェニルホスフィンなどのホスフィン類、テトラヒドロチオフェンなどのチオエーテル類、安息香酸エチルなどのエステル類、アセトニトリル,ベンゾニトリルなどのニトリル類などを挙げることができる。R4の具体例としては水素,メチル基,エチル基,ベンジル基,トリチル基などを挙げることができ、R5,R6の具体例としては、シクロペンタジエニル基,メチルシクロペンタジエニル基,エチルシクロペンタジエニル基,ペンタメチルシクロペンタジエニル基などを挙げることができる。R7の具体例としては、フェニル基,p-トリル基,p-メトキシフェニル基などを挙げることができ、R8の具体例としてはテトラフェニルポルフィリン,フタロシアニン,アリル,メタリルなどを挙げることができる。又、M2の具体例としては、Li,Na,K,Ag,Cu,Br,I,I3などを挙げることができ、M3の具体例としては、Mn,Fe,Co,Ni,Znなどを挙げることができる。又、Z1、即ちM1G1G2Gfにおいて、M1の具体例としてはB,Al,Si,P,As,Sbなど、好ましくはB及びAlが挙げられる。又、G1,G2~Gfの具体例としては、ジアルキルアミノ基としてジメチルアミノ基,ジエチルアミノ基など、アルコキシ基若しくはアリールオキシ基としてメトキシ基,エトキシ基,n-ブトキシ基,フェノキシ基など、炭化水素基としてメチル基,エチル基,n-プロピル基,イソプロピル基,n-ブチル基,イソブチル基,n-オクチル基,n-エイコシル基,フェニル基,p-トリル基,ベンジル基,4-t-ブチルフェニル基,3,5-ジメチルフェニル基など、ハロゲン原子としてフッ素,塩素,臭素,ヨウ素,ヘテロ原子含有炭化水素基としてp-フルオロフェニル基,3,5-ジフルオロフェニル基,ペンタクロロフェニル基,3,4,5-トリフルオロフェニル基,ペンタフルオロフェニル基,3,5-ビストリフルオロメチルフェニル基,ビストリメチルシリルメチル基など、有機メタロイド基としてペンタメチルアンチモン基、トリメチルシリル基,トリメチルゲルミル基,ジフェニルアルシン基,ジシクロヘキシルアンチモン基,ジフェニル硼素などが挙げられる。非配位性のアニオン、即ちpKaが-10以下のブレンステッド酸単独又はブレンステッド酸及びルイス酸の組合わせの共役塩基Z2の具体例としては、トリフルオロメタンスルホン酸アニオンCF3SO3,ビストリフルオロメタンスルホニルメチルアニオン,ビストリフルオロメタンスルホニルベンジルアニオン,ビストリフルオロメタンスルホニルアミド,過塩素酸アニオンClO4,トリフルオロ酢酸アニオンCF3CO2,ヘキサフルオロアンチモンアニオンSbF6,フルオロスルホン酸アニオンFSO3,クロロスルホン酸アニオンClSO3,フルオロスルホン酸アニオン/5-フッ化アンチモンFSO3/SbF5,フルオロスルホン酸アニオン/5-フッ化砒素FSO3/AsF5,トリフルオロメタンスルホン酸/5-フッ化アンチモンCF3SO3/SbF5などを挙げることができる。このような前記a成分のメタロセン化合物と反応してイオン性の錯体を形成するイオン性化合物、即ちb-1成分化合物の具体例としては、テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸N,N-ジメチルアニリニウム,テトラフェニル硼酸トリエチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸トリ-n-ブチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸トリメチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸テトラエチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸メチルトリ-n-ブチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸ベンジルトリ-n-ブチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸ジメチルジフェニルアンモニウム,テトラフェニル硼酸トリフェニルメチルアンモニウム,テトラフェニル硼酸トリメチルアニリニウム,テトラフェニル硼酸メチルピリジニウム,テトラフェニル硼酸ベンジルピリジニウム,テトラフェニル硼酸メチル2-シアノピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリエチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリ-n-ブチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリフェニルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸テトラ-n-ブチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸テトラエチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸ベンジルトリ-n-ブチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸メチルジフェニルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリフェニルメチルアンモニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸メチルアニリニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸ジメチルアニリニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリメチルアニリニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸メチルピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸ベンジルピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸メチル2-シアノピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸ベンジル2-シアノピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸メチル4-シアノピリジニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリフェニルホスホニウム,テトラキスビス3,5-ジトリフルオロメチルフェニル硼酸ジメチルアニリニウム,テトラフェニル硼酸フェロセニウム,テトラフェニル硼酸銀、テトラフェニル硼酸トリチル,テトラフェニル硼酸テトラフェニルポルフィリンマンガン,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸フェロセニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸1,1’-ジメチルフェロセニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸デカメチルフェロセニウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸銀、テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸トリチル,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸リチウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸ナトリウム,テトラキスペンタフルオロフェニル硼酸テトラフェニルポルフィリンマンガン,テトラフルオロ硼酸銀,ヘキサフルオロ燐酸銀,ヘキサフルオロ砒素酸銀,過塩素酸銀,トリフルオロ酢酸銀,トリフルオロメタンスルホン酸銀などを挙げることができる。b-1は一種用いてもよく、又二種以上を組み合わせて用いてもよい。一方、b-2成分のアルミノキサンとしては、一般式X式中、R9は炭素数1~20、好ましくは1~12のアルキル基,アルケニル基,アリール基,アリールアルキル基などの炭化水素基あるいはハロゲン原子を示し、wは平均重合度を示し、通常2~50、好ましくは2~40の整数である。尚、各R9は同じでも異なっていてもよい。で示される鎖状アルミノキサン、及び一般式XI式中、R9及びwは前記一般式Xにおけるものと同じである。で示される環状アルミノキサンを挙げることができる。前記アルミノキサンの製造法としては、アルキルアルミニウムと水などの縮合剤とを接触させる方法が挙げられるが、その手段については特に制限はなく、公知の方法に準じて反応させればよい。例えば、1有機アルミニウム化合物を有機溶剤に溶解しておき、これを水と接触させる方法、2重合時に当初有機アルミニウム化合物を加えておき、後に水を添加する方法、3金属塩などに含有されている結晶水、無機物や有機物への吸着水を有機アルミニウム化合物と反応させる方法、4テトラアルキルジアルミノキサンにトリアルキルアルミニウムを反応させ、更に水を反応させる方法などがある。尚、アルミノキサンとしては、トルエン不溶性のものであってもよい。これらのアルミノキサンは一種用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。a触媒成分とb触媒成分との使用割合は、b触媒成分としてb-1化合物を用いた場合には、モル比で好ましくは10:1~1:100、より好ましくは2:1~1:10の範囲が望ましく、上記範囲を逸脱する場合は、単位質量ポリマーあたりの触媒コストが高くなり、実用的でない。又、b-2化合物を用いた場合には、モル比で好ましくは1:1~1:1000000、より好ましくは1:10~1:10000の範囲が望ましい。この範囲を逸脱する場合は単位質量ポリマーあたりの触媒コストが高くなり、実用的でない。又、触媒成分bとしてはb-1,b-2を単独又は二種以上組み合わせて用いることもできる。本発明における触媒としては、前記のa成分及びb成分を主成分として含有するものであってもよいし、また、a成分、b成分及びc有機アルミニウム化合物を主成分として含有するものであってもよい。ここで、c成分の有機アルミニウム化合物としては、一般式XIIR20vAlQ3vXII式中、R20は炭素数1~10のアルキル基、Qは水素原子、炭素数1~20のアルコキシ基,炭素数6~20のアリール基又はハロゲン原子を示し、vは1~3の整数である。で示される化合物が用いられる。前記一般式XIIで示される化合物の具体例としては、トリメチルアルミニウム,トリエチルアルミニウム,トリイソプロピルアルミニウム,トリイソブチルアルミニウム,ジメチルアルミニウムクロリド,ジエチルアルミニウムクロリド,メチルアルミニウムジクロリド,エチルアルミニウムジクロリド,ジメチルアルミニウムフルオリド,ジイソブチルアルミニウムヒドリド,ジエチルアルミニウムヒドリド,エチルアルミニウムセスキクロリド等を挙げることができる。これらの有機アルミニウム化合物は、一種用いてもよく、二種以上を組合せて用いてもよい。前記a成分とc成分との使用割合は、モル比で、好ましくは1:1~1:10,000、より好ましくは1:5~1:2,000、さらに好ましくは1:10~1:1,000である。このc成分を用いることにより、遷移金属当たりの活性を向上させることができるが、あまり多いと有機アルミニウム化合物が無駄になるとともに、α-オレフィン重合体中に多量に残存し、好ましくない。本発明におけるA成分メタロセン触媒を用いて製造されたポリ-α-オレフィンを製造するためのモノマーとしては、通常、炭素数3~14のα-オレフィンが使用されるが、具体例としては、例えば、プロピレン、1-ブテン、3-メチル-1-ブテン、4-メチル-1-ブテン、4-フェニル-1-ブテン、1-ペンテン、3-メチル-1-ペンテン、4-メチル-1-ペンテン、3,3-ジメチル-1-ペンテン、3,4-ジメチル-1-ペンテン、4,4-ジメチル-1-ペンテン、1-ヘキセン、4-メチル-1-ヘキセン、5-メチル-1-ヘキセン、6-フェニル-1-ヘキセン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-テトラデセンなどを挙げることができる。これらの中で、目的の動粘度を有するα-オレフィンが得られやすいことから、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセンから選ばれるα-オレフィンが好ましく、特に1-デセンが好ましい。また、A成分としては2種類以上の炭素数3~14のα-オレフィンを使用した共重合体でもよく、その場合は1-オクテン、1-デセン、1-ドデセンから選ばれるα-オレフィンが特に好ましい。一般式IまたはIVで表されるメタロセン化合物と炭素数3~14のα-オレフィンの配合割合メタロセン化合物mmol/α-オレフィンLは、通常0.01~0.4、好ましくは0.05~0.3であり、更に好ましくは0.1~0.2である。0.01以上であることで十分な触媒活性が得られ、一方、0.4以下であると、潤滑油の基油として適する三量体以上のオリゴマーの収率が向上し、触媒の脱灰除去が不完全になることがない。上記炭素数3~14のα-オレフィンの重合は、水素存在下で行うことが好ましい。水素の添加量は、通常0.1~500kPa、好ましくは0.5~300kPaであり、更に好ましくは1~200kPaである。水素の添加量が0.1kPa以上であることで十分な触媒活性が得られ、一方、500kPa以下であると、原料α-オレフィンの飽和体の生成を低減化でき、目的とするポリ-α-オレフィンの収率が向上する。上記炭素数3~14のα-オレフィンの重合は、反応方法には制限はなく、溶媒の不存在下に行なってもよく、溶媒中で行ってもよく、いずれの方法を用いてもよい。反応溶媒を用いる場合、例えば、ベンゼン,トルエン,キシレン,エチルベンゼンなどの芳香族炭化水素、シクロペンタン,シクロヘキサン,メチルシクロヘキサンなどの脂環式炭化水素、ペンタン,ヘキサン,ヘプタン,オクタンなどの脂肪族炭化水素、クロロホルム,ジクロロメタン等のハロゲン化炭化水素などが挙げられる。重合反応の温度は通常0~200°C、好ましくは20~180°C、更に好ましくは30~150°Cである。上記範囲であることで、十分な触媒活性が得られ、また潤滑油の基油として適する三量体以上のオリゴマーの収率が向上する。上記方法で重合を行うことで三量体以上の選択率が50以上のA成分を製造することができる。このように、A成分は分子の構造やその均質性の高さの点で従来のポリα-オレフィンとは相違し、高い酸化安定性や高い粘度指数を示し、潤滑油基油として優れている。A成分の粘度指数は、低温での流動性を高める観点から、150~350であることが好ましく、165~300であることがより好ましい。このため、本発明のグリース組成物は、粘度指数が高くなることで、従来のポリα-オレフィンを使用するグリース組成物とは異なり、低温粘度特性が向上するとともに、粘度指数向上剤への依存度が下がる。この結果、本発明のグリース組成物は、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗をも抑制しうる。[B成分]本発明のグリース組成物には、上記A成分とともに、フレッチング摩耗や圧送性を改善する観点から、40°Cにおける動粘度が70mm2/s以下であるB成分を含有することが好ましい。上記観点から、B成分の40°Cにおける動粘度は、好ましくは10~50mm2/sであり、より好ましくは20~45mm2/s、さらに好ましくは20~40mm2/sである。B成分の100°Cにおける動粘度は13mm2/s以下であることが好ましく、より好ましくは3~9mm2/sである。また、B成分の粘度指数は、低温での流動性を高める観点から、70~250であることが好ましく、120~200であることがより好ましい。B成分は、例えば、炭素数が4~18、好ましくは6~14、更に好ましくは8~12のα-オレフィン単独でも混合でも可のオリゴマー、1-デセンとエチレンのコオリゴマー等のオレフィンオリゴマーであり、それぞれ単独で使用してもよく、混合物として使用してもよい。これらのオレフィンオリゴマーは、既知の製法によって合成されたものでも、特開平07-133234号公報及び特開平03-131612号公報に記載のような製法によって合成されたものでも良い。さらにジエステル,ポリオールエステル,芳香族エステル,アルキル置換ジフェニルエーテル,鉱物油など任意の基油を使用しても良いが,低温流動性の観点から,流動点が-35°C以下の合成油が好ましい。[基油]基油は、上記A成分及び好ましくはB成分に、さらに必要に応じ、他の合成油や鉱油を含んでいてもよい。他の合成油としては、例えば、芳香族系油として、モノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン等のアルキルベンゼン、あるいはモノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレン、ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレン等が挙げられる。エステル系油としては、ジブチルセバケート、ジ-2-エチルヘキシルセバケート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジトリデシルグルタレート、メチルアセチルシノレート等のジエステル油、あるいはトリオクチルトリメリテート、トリデシルトリメリテート、テトラオクチルピロメリテート等の芳香族エステル油、更にはトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンベラルゴネート、ペンタエリスリトール-2-エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールベラルゴネート等のポリオールエステル油、更にはまた、多価アルコールと二塩基酸一塩基酸の混合脂肪酸とのオリゴエステルであるコンプレックスエステル油等が挙げられる。エーテル系油としては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコールモノエーテル、ポリプロピレングリコールモノエーテル等のポリグリコール、あるいはモノアルキルトリフェニルエーテル、アルキルジフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、ペンタフェニルエーテル、テトラフェニルエーテル、モノアルキルテトラフェニルエーテル、ジアルキルテトラフェニルエーテル等のフェニルエーテル油、ノルマルパラフィン、イソパラフィン、ポリブテン、ポリイソブチレン、1-デセンオリゴマー、1-デセンとエチレンのコオリゴマー等のオレフィン系オリゴマーが挙げられる。上記の合成油は、それぞれ単独で使用してもよく、混合物として使用してもよい。鉱油としては、減圧蒸留、油剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、硫酸洗浄、白土精製、水素化精製等を、適宜組み合わせて精製したものを用いることができる。本発明において、基油は、優れたフレッチング摩耗及び軸受摩耗性の観点から、40°Cにおける動粘度が150~2000mm2/sであることが好ましく、より好ましくは200~1000mm2/sであり、さらに好ましくは300~700mm2/sである。また、基油の100°Cにおける動粘度は、14~300mm2/sであることが好ましく、より好ましくは16~150mm2/sである。基油の粘度指数は、低温での流動性を高める観点から、90~350であることが好ましく、120~350であることがより好ましい。本発明のグリース組成物は、軸受摩耗及びフレッチング摩耗を同時に抑制し、軸受の長寿命化を図ること、及び、特に揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗を抑制しうる観点から、上記A成分を組成物全量に対し20質量以上含有することが好ましく、30質量以上含有することがより好ましく、更に好ましくは50質量以上である。その上限値は特に制限されないが、基油の配合比の観点から、通常90質量である。また、基油中におけるA成分の含有量は、前記と同様の観点から、35質量以上であることが好ましく、より好ましくは45~85質量である。また、基油には、フレッチング摩耗や圧送性に優れ、高粘度に調整することが容易である点から、前記B成分を、組成物全量に対し10~70質量含むことが好ましく、より好ましくは15~60質量であり、さらに好ましくは、20~50質量である。また、基油中におけるB成分の含有量は、前記と同様の観点から、12~65質量であることが好ましく、より好ましくは12~60質量、さらに好ましくは17~55質量である。本発明において、B成分を含有する場合、基油中のA成分とB成分の含有割合は、グリース製造のしやすさや基油の適正粘度の観点から、質量比A成分/B成分で0.45~9.0であることが好ましく、1.0~5.0であることがより好ましい。[増ちょう剤]本発明のグリース組成物は増ちょう剤を含有するが、増ちょう剤としては、有機系及び無機系の何れの増ちょう剤も使用でき、耐摩耗性の観点から、石けん系増ちょう剤が好ましい。具体的には、好ましくは、Li石けん、Liコンプレックス石けん、Ca石けん、Caスルホネートコンプレックス石けん,Caコンプレックス石けんのいずれかであり、より好ましくは、石けんを構成する脂肪酸に12-ヒドロキシステアリン酸塩を含むものである。中でも、石けんは、Liを含むことが好ましく、更に好ましくは、Liコンプレックス石けんである。Liコンプレックス石けんは低温から高温までの性能バランスに優れる。また、増ちょう剤としては、ウレア化合物、ベントナイト、シリカ、カーボンブラック、PTFE等を使用してもよい。また、これらは単独でも、混合して使用してもよい。増ちょう剤の含有量は、上記基油とともにグリースを形成し維持できる範囲であれば制限はないが、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗に加え、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗を抑制しうる観点及び圧送性に優れる観点から、本発明の組成物全量基準で17質量以下であることが好ましい。上記観点から、組成物全量基準で増ちょう剤の配合量は、さらに好ましくは、14質量以下であり、特に好ましくは、12質量以下である。ここで、増ちょう剤の含有量とは、石けん系増ちょう剤については、増ちょう剤を構成するカルボン酸の量として表す。ウレア系増ちょう剤は、イソシアネートとアミンの反応物量として表す。また、増ちょう剤の製造方法としては、基油のB成分中でカルボン酸とアルカリを混合してけん化反応を行うことにより増ちょう剤を得ることが好ましい。カルボン酸としては、油脂を加水分解してグリセリンを除いた粗製脂肪酸、ステアリン酸等のモノカルボン酸や、12-ヒドロキシステアリン酸等のモノヒドロキシカルボン酸、アゼライン酸等の二塩基酸、テレフタル酸、サルチル酸、安息香酸等の芳香族カルボン酸などが挙げられる。なお、カルボン酸のエステルを使用してもよい。これらは、1種を単独で使用してもよく、2種以上を組み合わせて使用してもよい。上記アルカリとしては、アルカリ金属あるいはアルカリ土類金属等の金属水酸化物が挙げられる。金属としては、ナトリウム、カルシウム、リチウム、アルミニウム等が挙げられる。[その他の成分]本発明のグリース組成物には、硫黄を含む極圧剤を、焼付きの防止などの配合効果を得る観点から組成物全量基準で0.01~10質量配合することが好ましい。このような極圧剤としては、ジアルキルジチオリン酸亜鉛ZnDTP、ジアルキルジチオリン酸モリブデンMoDTP、ジチオカルバミン酸亜鉛ZnDTC、ジチオカルバミン酸モリブデンMoDTC、ジチオカルバミンDTC、チオフォスフェート、硫化油脂、二硫化ジベンジル、チアジアゾールなどが挙げられる。これらの化合物は、1種単独で用いても良いし、2種以上を混合して用いても良い。また、本発明のグリース組成物には、石油樹脂やポリエチレンなど、基油に可溶な樹脂ワックス類が配合されていても良いが、中でも石油樹脂が好ましい。石油樹脂の配合量は、適当な粘度を保ち、良好な低温トルク性を得る観点から、組成物全量基準で0.5~35質量であることが好ましい。上記観点から、石油樹脂の配合量は組成物全量基準で、より好ましくは1~30質量であり、より好ましくは2~25質量である。石油樹脂としては、例えば、シクロペンタジエン系が好ましく、シクロペンタジエン類とα-オレフィン類またはモノビニル芳香族炭化水素類とを熱共重合した物、これらを必要に応じて通常の方法で水素化した物、あるいはこれらの混合物が好ましい。上記のシクロペンタジエン類としては、シクロペンタジエン、その多量体、それらのアルキル置換体、あるいはそれらの混合物を用いることができ、工業的にはナフサ等のスチームクラッキングにより得られるシクロペンタジエン類を約30質量以上、好ましくは約50質量以上含むシクロペンタジエン系留分CPD留分を用いることが有利である。このCPD留分は、これら脂環式ジエンと共重合可能なオレフィン性単量体を含んでいてもよい。このオレフィン性単量体としては、イソプレン、ピペリレンあるいはブタジエン等の脂肪族ジオレフィン、シクロペンテン等の脂環式オレフィンなどが挙げられる。これらオレフィン類の濃度は、低い方が好ましいが、シクロペンタジエン類当たり約10質量以下であれば許容される。シクロペンタジエン類との共重合原料であるα-オレフィン類としては、炭素数が4~18、好ましくは4~12のα-オレフィンや、それらの混合物が用いられ、中でも、エチレン、プロピレンあるいは1-ブテン等からの誘導体、あるいはパラフィンワックスの分解物等が好ましく用いられる。α-オレフィン類は、シクロペンタジエン類1モル当たり約4モル未満配合するのが工業的に好ましい。他の共重合原料であるモノビニル芳香族炭化水素類としては、スチレン、o、m、p-ビニルトルエン、α、β-メチルスチレン等が用いられる。このモノビニル芳香族炭化水素類は、インデン、メチルインデンあるいはエチルインデン等のインデン類を含んでいてもよく、工業的にはナフサ等のスチームクラッキングより得られるいわゆるC9留分を用いることが有利である。モノビニル芳香族炭化水素類を共重合原料として用いる場合は、シクロペンタジエン類1モル当たり約3モル未満配合するのが工業的に好ましい。[グリース組成物]本発明のグリース組成物は、グリースの硬さを調整し良好な低温トルク特性を維持し、軸受摩耗、フレッチング摩耗を防止する観点から、混和ちょう度が220~350であることが好ましい。上記観点から、混和ちょう度は好ましくは250~340であり、さらに好ましくは265~320である。本発明のグリース組成物においては、本発明の目的が達成される範囲内で、必要に応じて、酸化防止剤、防錆剤、固体潤滑剤、充填剤、油性剤、金属不活性化剤、耐水剤、他の極圧剤、耐摩耗剤、粘度指数向上剤、着色剤等の添加剤を配合してもよい。酸化防止剤としては、例えばアルキル化ジフェニルアミン、フェニル-α-ナフチルアミン、アルキル化-α-ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-メチレンビス2,6-ジ-t-ブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤、硫黄系ZnDTPなどの過酸化物分解剤等が挙げられ、これらは、通常0.05~10質量の割合で使用される。防錆剤としては、亜硝酸ナトリウム、スルホネート、ソルビタンモノオレエート、脂肪酸石けん、アミン化合物、コハク酸誘導体、チアジアゾール、ベンゾトリアゾール、ベンゾトリアゾール誘導体等が挙げられる。他の極圧剤、耐摩耗剤としては、例えば、リン酸エステル、アシッドフォスフェート、亜リン酸エステル、アシッドフォスファイト、アルキルハイドロゲンホスファイト、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステルアミン塩などのリン系化合物、塩素化油脂、塩素化パラフィン、塩素化脂肪酸エステル、塩素化脂肪酸などの塩素系化合物、アルキル若しくはアルケニルマレイン酸エステル、アルキル若しくはアルケニルコハク酸エステルなどのエステル系化合物、アルキル若しくはアルケニルマレイン酸、アルキル若しくはアルケニルコハク酸などの有機酸系化合物、ナフテン酸塩などの有機金属系化合物などが挙げられる。固体潤滑剤としては、ポリイミド、PTFE、黒鉛、金属酸化物、窒化硼素、メラミンシアヌレートMCA、二硫化モリブデン等が挙げられる。以上のような各種添加剤は、単独で、または数種組み合わせて配合してもよく、本発明の潤滑油添加剤はこれらの効果を阻害するものではない。[風力発電用グリース組成物]本発明のグリース組成物は、風力発電装置に好適に使用される。図1は、本発明のグリース組成物が使用される風力発電装置を示す概略図である。図1に示すように、このような風力発電装置1は、羽5と、この羽5を固定した主軸4と、この主軸4の回転によって駆動される発電機31と、主軸4に連接されたメインベアリング33及びヨーベアリング32を収納するナセル3と、ナセル3を支持するタワー2とを備えている。また、羽軸51には、ピッチベアリング41が連接される。例えば、羽軸51を回転させることにより、羽5に風を受けやすくさせたり、受けにくくさせることができるため、主軸4の回転が一定となる。これにより、発電機31から安定した電力を得ることができる。本発明のグリース組成物は、メインベアリング33及びピッチベアリング41に対して使用されることが好ましい。メインベアリング33及びピッチベアリング41には、高重量の羽5や主軸4により高荷重による軸受のコロ,保持器,ベアリングレースなどの摩耗が生じたり、回転などの変動や揺動によるベアリングレースのフレッチング摩耗が生じやすいものの、本発明のグリースを使用することにより、軸受摩耗及びフレッチング摩耗を防止することができる。なお、風力発電装置1は、出力が300kW未満の小型では、荷重が小さいため効果が小さい。風力発電装置1は、好ましくは300kW以上、さらに好ましくは700kW以上の出力を有する中型や大型であることが好ましい。また、メインベアリング33及びピッチベアリング41には、図示しないパイプを介してグリースを供給するためのポンプが接続されていてもよい。ポンプを作動させることにより、簡単にメインベアリング33及びピッチベアリング41にグリースを供給することができる。そのため、高所での作業が不要になり、作業性が向上する。本発明のグリース組成物は、風力発電装置のほかに、各種歯車、各種軸受玉軸受、ころ軸受、すべり軸受、ピン-ブッシュ等、抄紙機ローラー、鉄鋼設備用軸受、建設機械旋回軸受、ギヤードモータ、自動車ホイール軸受、発電機軸受、モータ軸受、ボールねじなどに用いることができる。特に、ころがり軸受、ボールネジ、リニアガイド等、転がり運動を行う装置であって、高荷重用途に使用されても良い。例えば、電動シリンダ、電動式リニアアクチュエータ、ジャッキ、直線作動機などに用いることができる。次に実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら制限されるものではない。なお、以下の実施例、比較例で使用した各基油性分、添加剤は下記表1に示す通りである。なお、表1におけるA成分は、メタロセン触媒を使用して製造されたポリαオレフィンである。本実施例において用いたM-PAO-400及びM-PAO-1200は、以下の方法で製造したものである。M-PAO―400内容積107リットルのステンレス製反応器を十分乾燥し、窒素置換の後に、1-オクテン16.6リットルと1-ドデセン23.4リットル、次にトリイソブチルアルミニウム20ミリモルをいれ、105°Cに昇温した。別途準備した触媒混合液容積2リットルのガラス製シュレンク瓶に窒素雰囲気下で脱水トルエン700ミリリットル、トリイソブチルアルミニウム40ミリモル、1,1’-ジメチルシリレン2,2’-ジメチルシリレン-ビスシクロペンタジエニルジルコニウムジクロリド0.8ミリモル及び粉末状のN,N-ジメチルアニリニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート16ミリモルを入れ室温で1分ほど攪拌した後、1-デセン100ミリリットルを加えて更に室温で1時間攪拌したものを80ミリリットル投入後、水素0.02MPaGを導入し、温度を107°Cに上げて重合を開始した。以降60分毎に触媒混合液80ミリリットルを添加し、107°Cで300分反応させた後、メタノール100ミリリットルを投入し重合を停止させた。内容物を2つの100Lのステンレス製容器に20リットルずつ抜出し、各容器にトルエン20リットル、1質量NaOH水溶液20リットルを加え、1時間攪拌した。1時間静置したのち水相を抜き取り、新たに純水20リットルを加え1時間攪拌後1時間静置し水相を抜出した。この操作を2回繰り返した。有機層を2マイクロメートルのフィルターで濾過した後、内容積107リットルのステンレス製反応器に移し、約3.0×101MPaの減圧下、140°Cで、トルエン、原料、メタノール等の軽質成分を留去し、無色透明の粘性液体23.1キログラムを得た。得られた粘性液体5kgを用い、薄膜蒸留装置UIC社製短行程蒸留装置KDL-5を用いて5×106MPaの減圧下、180°Cで蒸留を行い、炭素数20以下成分を完全に取除いた無色透明の粘性液体4.5kgを得た。得られた粘性液体3.0キログラムを内容積5リットルのステンレス製オートクレーブに入れ、安定化ニッケル触媒堺化学工業株式会社製SN750を重量比で1質量添加後、2MPaの水素のもと130°Cで6時間反応させた。反応終了後、温度を80°C付近まで冷却した後、内容物を取り出し、1μmのフルターを用いて70°Cで触媒成分を濾過分離し、水素化物M-PAO―4003.0キログラムを得た。M-PAO―1200重合温度を90°Cとした以外は上記M-PAO―400の製造と同様にして、軽質成分を取除いた無色透明の粘性液体24.2kgを得た後、炭素数20以下成分を完全に取除いた無色透明の粘性液体4.7kgを得て、さらに水素化物M-PAO―12003.0キログラムを得た。実施例1~5及び比較例11表1に示す量の、PAO-30[又はM-PAO-30、M-PAO-45]、12-ヒドロキシステアリン酸、アゼライン酸および防錆剤を反応釜中で、撹拌しながら95°Cに加熱した。2水酸化リチウムを、その5倍量の水に溶解させた。この水溶液を1の溶液に添加し、加熱混合した。混合物の温度が195°Cに達した後、5分間保持した。3次に、残りの基油M-PAO-1200あるいはM-PAO-400、又はオレフィンオリゴマーを添加した後、50°C/時間で80°Cまで冷却し、表2に示した量の酸化防止剤、極圧剤を添加混合した。4さらに、室温まで自然放冷した後、3本ロール装置を用いて仕上げ処理を行って実施例1~5及び比較例1のグリース組成物を得た。比較例2~41表2に示す基油のうちその一部出来上がりグリース量に対し50質量分及び、表2に示す量の12-ヒドロキシステアリン酸、アゼライン酸および防錆剤を反応釜中で、撹拌しながら95°Cに加熱した。2水酸化リチウムを、その5倍量の水に溶解させた。この水溶液を1の溶液に添加し、加熱混合した。混合物の温度が195°Cに達した後、5分間保持した。3次に、残りの基油を添加した後、50°C/時間で80°Cまで冷却し、表1に示した量の酸化防止剤、極圧剤を添加混合した。4さらに、室温まで自然放冷した後、3本ロール装置を用いて仕上げ処理を行って比較例2~4のグリース組成物を得た。実施例6及び比較例511モルのジフェニルメタン-4,4-ジイソシアネートMDIを、基油全量の2/3質量に加熱溶解し、原料1とした。2また、残りの基油に、2モルのシクロヘキシルアミンを撹搾溶解し、原料2とした。3次に、グリース反応釜中で原料1を50~60°Cで激しく撹拝しながら、原料2を除々に投入した。撹拝しながら加熱し、グリース組成物の温度が165°Cに達した後、1時間保持した。4その後、50°C/時間で80°Cまで冷却し、表1に示した量の酸化防止剤、極圧剤を添加混合した。室温まで自然放冷した後、3本ロール装置を用いて仕上げ処理を行って実施例6及び比較例5のグリース組成物を得た。実施例1~6及び比較例1~5の各々で得られたグリース組成物について、下記の性状を評価した。結果を表2に示す。表2において、増ちょう剤配合量は、カルボン酸量12-ヒドロキシステアリン酸アゼライン酸として定義した。[評価方法]具体的な評価方法を以下に示す。1動粘度:JISK2283に規定される方法で測定した。2混和ちょう度:JISK2220.7に規定される方法で測定した。3滴点:JISK2220.8に規定される方法で測定した。4フレッチング摩耗試験:ASTMD4170に規定される方法で測定した。22±2°Cに制御した試験室に設置し試験開始後の温度制御は行わなかった。5フレッチング摩耗試験玉の数を3個に減らした呼び番号51103のスラスト玉軸受日本精工株製に対し、001~0.69kNのスラスト荷重を10Hzの周期で与える。22±2°Cにコントロールした室内で8時間の試験を行なった。試験後の軸受について、楕円状にみえる摩耗痕について観察し、下記のように評価した。×:明確な摩耗が認められる。摩耗痕が楕円の全集に渡り、ドーナツ状になっている。△:明確な摩耗が認められる。○:圧痕のみ観察される、又は摩耗が認められない。6低温トルク試験:JISK2220.18に規定される方法で測定した。温度は-40°Cで行った。7高荷重軸受摩耗試験:DIN51819-2に規定された方法で測定した。試験条件DIN518192C7550120,荷重50KN,温度120°C、回転数75rpm軌道輪内輪外輪、転動体コロ16個の合計、保持器の重量を試験前後で測定し、軸受1個あたりのそれぞれの重量減をDIN51819-2.11に規定される50摩耗確率として求めた。8加圧離油度:IP121に規定される方法で測定した。9グリース圧送性:グリースの自動給脂ポンプを用いてグリースを押しだす際の吐出圧力で評価した。自動給脂ポンプLINCOLNINDUSTRIAL社製、QuicklubPumpmodel203のグリース吐出口に、圧力計吐出圧力測定用、内径4mmの配管10mの順に接続し、更に分配弁を用いて2系統に分配する。それぞれの系統に、内径4mm×長さ4mの配管を接続し、更にリリーフ弁12MPaを経由してグリースは排出される。20~25°Cにコントロールした室内で、グリースをポンプ配管内に満たし、吐出圧が安定してから2時間ポンプを運転し、この間の平均吐出圧力MPaを計測した。吐出圧力が小さいグリースほど、小さい圧力で押し出すことが出来るため、圧送性に優れる。[評価結果]表2の結果から明らかなように、実施例1~6のグリース組成物は、いずれも軸受摩耗特性及びフレッチング摩耗特性、さらには低温性能、圧送性に優れていることがわかる。特に実施例3、6では、低温トルク性にも優れることがわかり、屋外に設置される風力発電装置などにも好適に使用できることがわかる。一方、比較例1~5では、高粘度A成分を含有しないため、揺動方向への微小振動に伴うフレッチング摩耗の低減と、スラスト方向の荷重変動に伴うフレッチング摩耗の低減の両立を図ることができず、また、軸受特性も劣る。"