ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給系統と制御装置を有する蒸気供給システムであって、前記発電設備は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機とを備え、前記蒸気供給系統は、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管と、前記抽気管により取り出された蒸気を減温減圧する弁体と、前記減温減圧された蒸気を貯留するアキュームレータと、前記アキュームレータに貯留された蒸気をプロセス用蒸気として前記工場設備へ供給する工場蒸気管と、前記工場蒸気管に設けられた、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を検出する流量検出機構とを備え、前記制御装置は、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算して補填する制御部を備えていることを特徴とする、蒸気供給システム。前記前記工場蒸気管には、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度を検出する圧力検出機構及び温度検出機構がさらに設けられ、前記制御部は、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出することを特徴とする、請求項1に記載の蒸気供給システム。前記制御部は、前記抽気管により前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記弁体の上流側の圧力を一定に保つように当該弁体の開度を調整することを特徴とする、請求項1または2のいずれか1項に記載の蒸気供給システム。前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管は、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の流量を検出する流量検出機構を備え、前記制御部は、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算することを特徴とする、請求項1ないし3のいずれか1項に記載の蒸気供給システム。前記他の工場蒸気管には、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構がさらに設けられ、前記制御部は、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算することを特徴とする、請求項4に記載の蒸気供給システム。ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給系統を有する蒸気供給システムの制御方法であって、前記発電設備は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機とを備え、前記蒸気供給系統は、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管と、前記抽気管により取り出された蒸気を減温減圧する弁体と、前記減温減圧された蒸気を貯留するアキュームレータと、前記アキュームレータに貯留された蒸気をプロセス用蒸気として前記工場設備へ供給する工場蒸気管と、前記工場蒸気管に設けられた、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を検出する流量検出機構とを備え、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、前記アキュームレータから工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を算出し、当該算出された熱量を前記ボイラへの必要燃料投入熱量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算して補填することを特徴とする、蒸気供給システムの制御方法。前記前記工場蒸気管には、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度を検出する圧力検出機構及び温度検出機構がさらに設けられ、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出することを特徴とする、請求項6に記載の蒸気供給システムの制御方法。前記抽気管により前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記弁体の上流側の圧力を一定に保つように当該弁体の開度を調整することを特徴とする、請求項6または7のいずれか1項に記載の蒸気供給システムの制御方法。前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管は、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構及び流量検出機構と、を備え、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算することを特徴とする、請求項6ないし8のいずれか1項に記載の蒸気供給システムの制御方法。前記他の工場蒸気管には、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構がさらに設けられ、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算することを特徴とする、請求項9に記載の蒸気供給システムの制御方法。投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機と、を備えた発電設備から、工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給方法であって、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出し、前記取り出された蒸気を減温減圧し、前記減温減圧された蒸気を貯留し、前記貯留された蒸気をプロセス用蒸気として工場蒸気管を経て前記工場設備へ供給し、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を算出し、当該算出された熱量分を補填する燃料量を当該ボイラへ投入することを特徴とする、蒸気供給方法。前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度をさらに測定し、工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を、測定された圧力、温度及び流量に基づいて算出することを特徴とする、請求項11に記載の蒸気供給方法。前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記ボイラから発生した蒸気の圧力を一定に保つように蒸気の取り出し量を調整することを特徴とする、請求項11または請求項12のいずれか1項に記載の蒸気供給方法。前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量分を補填する燃料量を前記ボイラへ投入することを特徴とする、請求項11ないし13のいずれか1項に記載の蒸気供給方法。当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量分を補填する燃料量を前記ボイラへ投入することを特徴とする、請求項14に記載の蒸気供給方法。しかしながら、特許文献1の方法では、復水器105に常時放出されている蒸気は発電に用いられることがなくエネルギーロスとなるため、ボイラタービン発電設備の発電効率が低下すると共に、ランニングコストも増加する。また、特許文献2の方法については、ボイラは燃料を投入してから実際にボイラから蒸気が発生するまでの時定数が大きいため、需要側での蒸気消費量の変化が大きい場合、ボイラへの燃料投入量の指令値を増加させても直ちに圧力の減少分を補うことができず、その結果、抽気により主蒸気系統の圧力変動が変動し、この圧力変動に伴うボイラのドラムレベルの低下により、ボイラがトリップに至るおそれがある。また、ボイラがトリップを免れたとしても、主蒸気系統の圧力変動によりタービン発電機での発電量が変化し送電系統に外乱を与えることとなるので、工場設備全体としての安定操業に支障をきたす。通常、ボイラタービン発電設備の場合、蒸気圧の変動量は基準設定圧力の±8kg/cm2以内にとどめなければならないため、途中で分岐して蒸気を他の設備に供給することは、安定発電の観点からは好ましくないものと考えられていた。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を分岐して供給するにあたり、設備コストやランニングコストの増加を回避し、ボイラから発生する圧力の変動を抑制するとともに、タービン発電機の発電量の変化を抑制することを目的としている。発明者らは、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を分岐して供給するにあたり、分岐した蒸気とほぼ同等の蒸気をボイラが製造できるように、分岐した蒸気と同等の熱量を当該ボイラ燃料投入指令に加算することで分岐による蒸気圧の低下を回避できることを発見した。本発明は、この点に着目したものであり、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給系統と制御装置を有する蒸気供給システムであって、前記発電設備は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機とを備え、前記蒸気供給系統は、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管と、前記抽気管により取り出された蒸気を減温減圧する弁体と、前記減温減圧された蒸気を貯留するアキュームレータと、前記アキュームレータに貯留された蒸気をプロセス用蒸気として前記工場設備へ供給する工場蒸気管と、前記工場蒸気管に設けられた、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を検出する流量検出機構とを備え、前記制御装置は、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算して補填する制御部を備えていることを特徴としている。本発明によれば、ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管と、当該取り出された蒸気を貯留するアキュームレータを有しているので、アキュームレータがバッファとして機能し、アキュームレータの許容量の範囲で抽気管を介して蒸気を分岐して取り出すことなく工場蒸気管へのプロセス用蒸気を供給することができる。換言すれば、抽気管から分岐して取り出す蒸気を増減させなくてもその増減に係わりなく工場蒸気管へのプロセス用蒸気の供給を継続することができる。そして、流量検出機構によって、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量をそれぞれ検出する。この検出されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、制御部により、工場蒸気管を介してアキュームレータから工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量をボイラへの必要燃料投入量として燃料投入指令に加算することで、抽気管から蒸気を分岐して取り出す前に予めボイラからの蒸気の発生量を増加させておくことができる。これにより、アキュームレータの内圧が低下した際に、ボイラから発生した蒸気の一部から取り出してアキュームレータの内圧を回復させるためにアキュームレータに供給しても、ボイラから発生する蒸気の圧力が低下することがない。結局、本発明によれば、工場設備へプロセス用蒸気を供給するにあたりボイラから発生する蒸気の圧力変動を抑制し、例えばボイラのドラムレベルの低下によりボイラがトリップすることを防止することができる。また、ボイラから発生する蒸気の圧力変動及びタービンへ流入する蒸気の量の変動が抑制されることで、発電機における発電量の変動も抑制される。このため、例えば発電機による発電量の変化により、送電系統へ外乱を与えることを防止できる。前記工場蒸気管には、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度を検出する圧力検出機構及び温度検出機構がさらに設けられ、前記制御部は、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出してもよい。前記制御部は、前記抽気管により前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記弁体の上流側の圧力を一定に保つように当該弁体の開度を調整してもよい。発明者らは、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が前記工場蒸気管に接続されている場合には、当該他の蒸気源から得られる蒸気熱量分を差し引いた必要燃料投入量を当該ボイラに燃料投入指令しなければならないことを見出した。かかる場合、前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管は、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の流量を検出する流量検出機構を備え、前記制御部は、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算してもよい。前記他の工場蒸気管には、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構がさらに設けられ、前記制御部は、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算してもよい。別な観点による本発明は、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給系統を有する蒸気供給システムの制御方法であって、前記発電設備は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機とを備え、前記蒸気供給系統は、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管と、前記抽気管により取り出された蒸気を減温減圧する弁体と、前記減温減圧された蒸気を貯留するアキュームレータと、前記アキュームレータに貯留された蒸気をプロセス用蒸気として前記工場設備へ供給する工場蒸気管と、前記工場蒸気管に設けられた、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を検出する流量検出機構とを備え、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、前記アキュームレータから工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を算出し、当該算出された熱量を前記ボイラへの必要燃料投入熱量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算して補填することを特徴としている。前記前記工場蒸気管には、当該工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度を検出する圧力検出機構及び温度検出機構がさらに設けられ、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、前記工場蒸気管から工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出してもよい。前記抽気管により前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記弁体の上流側の圧力を一定に保つように当該弁体の開度を調整してもよい。前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管は、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構及び流量検出機構と、を備え、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算してもよい。前記他の工場蒸気管には、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構、温度検出機構がさらに設けられ、前記他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量を、前記ボイラへの必要燃料投入量として当該ボイラへの燃料投入指令に加算してもよい。さらに別な観点による本発明は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラと、前記ボイラで発生した蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと、前記タービンの回転エネルギーを電力に変換する発電機とを備えた発電設備から、工場設備へプロセス用蒸気を供給する蒸気供給方法であって、前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出し、前記取り出された蒸気を減温減圧し、前記減温減圧された蒸気を貯留し、前記貯留された蒸気をプロセス用蒸気として工場蒸気管を経て前記工場設備へ供給し、前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を算出し、当該算出された熱量分を補填する燃料量を当該ボイラへ投入することを特徴としている。前記工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の圧力及び温度をさらに測定し、工場設備へ供給されたプロセス用蒸気の有する熱量を、測定された圧力、温度及び流量に基づいて算出してもよい。前記ボイラから発生した蒸気の一部を分岐して取り出す際に、前記ボイラから発生した蒸気の圧力を一定に保つように蒸気の取り出し量を調整してもよい。前記工場蒸気管には、前記ボイラ以外の他の蒸気源に接続された他の工場蒸気管が接続されており、前記他の工場蒸気管を流れるプロセス用蒸気の流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の流量に基づいて、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量分を補填する燃料量を前記ボイラへ投入してもよい。当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の圧力、温度及び流量を測定し、当該測定されたプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量に基づいて、当該他の工場蒸気管を流れる蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量を前記算出されたプロセス用蒸気の熱量から差し引いた残りの熱量分を補填する燃料量を前記ボイラへ投入してもよい。本発明によれば、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気を分岐して供給するにあたり、分岐によるボイラからの蒸気圧の変動を防止し、安定してタービン発電機に供給することで、安定したタービン発電を実現することができるという顕著な効果を奏する。また、蒸気の分岐も特別な設備を要せず、低コストで分岐工事を実現できるという顕著な効果を奏する。以下、本発明の実施の形態について説明する。図1は、本実施の形態にかかる、ボイラタービン発電設備1、工場設備2、ボイラタービン発電設備1から工場設備2で用いられるプロセス用の蒸気を供給する、蒸気供給系統3及び制御装置4からなる蒸気供給システム5の構成を示すプロセスフロー図である。なお、本実施の形態にいては、ボイラタービン発電設備1に用いる燃料として石炭を用いた場合について説明するが、ボイラタービン発電設備1に用いる燃料は石炭に限定されるものではなく、例えば原油やC重油、あるいはLNGや副生ガスといった他の燃料を用いた場合においても適用可能である。ボイラタービン発電設備1は、投入された燃料を燃焼させて蒸気を発生させるボイラ10と、ボイラ10に燃料を供給する燃料供給設備11と、ボイラ10から発生した高温高圧の過熱蒸気である主蒸気の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービン12と、タービン12の回転エネルギーを電力に変換する発電機13と、ボイラ10で発生した主蒸気をタービン12に導入する主蒸気管14と、タービン12で仕事をしてエンタルピが低下した蒸気を水に戻し復水として貯留する復水器15と、ボイラ10と復水器15とを接続する給水管16と、給水管16に設けられ、復水器15に貯留された復水をボイラ10に給水する給水ポンプ17と、給水ポンプ17による給水量を制御する給水制御弁18と、を有している。なお、本実施の形態においては、ボイラ10は、例えば蒸発器としてのドラム図示せずを有する循環型ボイラであり、タービン12は、流入した蒸気の全量が復水器15により回収される場合について説明する。燃料供給設備11は、ボイラ10に投入する燃料としての石炭を貯蔵する石炭バンカ20と、石炭を粉砕して微粉化する微粉炭機22と、制御装置4からの燃料投入指令に基づき、石炭バンカ20から微粉炭機22に石炭を投入する給炭機21を備えている。微粉炭機22で粉砕されて微粉化した石炭は、図示しない一次通風機から微粉炭機22に通風される一次燃焼用空気に随伴してボイラ10に供給され、ボイラ10内で燃焼される。主蒸気管14には、ボイラで発生した主蒸気の圧力を検出する圧力検出機構30と、タービン13に導入する主蒸気の流量を制御する主蒸気加減弁31が設けられている。圧力検出機構30は制御装置4に電気的に接続されており、当該圧力検出機構30で検出された圧力は制御装置4に入力される。工場設備2で用いられるプロセス用の蒸気をボイラタービン発電設備1から供給する蒸気供給系統3は、主蒸気管14を流れる主蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管40と、抽気管40により取り出された抽気蒸気を減温減圧する弁体である減温減圧弁41と、減温減圧弁41により減温減圧された蒸気を熱水に変換して貯留するアキュームレータ42と、当該アキュームレータに貯留された蒸気を、工場設備2で用いられるプロセス用蒸気として工場設備2に供給する工場蒸気管43と、を有している。抽気管40は、主蒸気管14における圧力検出機構30の下流側であって、主蒸気加減弁31の上流側の所定の位置に接続されている。減温減圧弁41は、制御装置4の、後述する蒸気供給系統制御部73により制御される工場蒸気管43には、アキュームレータ42に貯留された蒸気の、工場設備2への供給量を制御する流量制御弁44が設けられている。アキュームレータ42は、工場設備2へのプロセス用蒸気の供給の際に、例えば工場設備2での蒸気消費量が変動し、それにより抽気管40の圧力が変動することで流量制御弁44が開閉操作を繰り返すことを防止するためのバッファとして機能し、その容量は、工場設備2側の需要やボイラタービン発電設備1の能力に応じて適宜決定される。また、工場蒸気管43における流量制御弁44の下流の位置には、工場蒸気管43の内部を流れるプロセス用蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構45、温度検出機構46及び流量検出機構47が設けられている。各検出機構は後述の蒸気供給系統制御部73に電気的に接続されており、各検出機構での検出結果が蒸気供給系統制御部73に入力される。制御装置4は、ボイラ10への燃料投入量を制御する燃料系統制御部70と、ボイラ10への給水量を制御する給水系統制御部71と、発電機13の出力を制御するタービン発電機制御部72と、抽気管40と減温減圧弁41による主蒸気管14からの主蒸気の取り出しを制御する蒸気供給系統制御部73を有している。燃料系統制御部70は、給炭機21を制御して微粉炭機22への石炭の供給量を調節することにより、ボイラ10への燃料投入量の制御を行う。給水系統制御部71は、給水制御弁18の開度を調整することによりボイラ10への給水量の制御を行う。タービン発電機制御部72は、主蒸気加減弁31の開度を調整してタービン12への蒸気流入量を制御することで発電機出力の制御を行う。そして、ボイラタービン発電設備1の運転時には、これら燃料系統制御部70、給水系統制御部71及びタービン発電機制御部72により、発電機13での電力量及び主蒸気管14の圧力を所定の値に一定制御する、いわゆるボイラタービン協調制御モードによる制御が行われる。具体的には、タービン発電機制御部72には、所定の圧力及び温度の蒸気条件において、所定の発電量が得られる蒸気流量を確保するための主蒸気加減弁31の開度が予め設定されており、当該主蒸気加減弁31の開度がこの設定に基づいて調整される。給水系統制御部71は、所定の発電量を得るために必要なボイラ10からの発生蒸気量に見合った給水をボイラ10に行うため、給水制御弁18の開度を調整すると共に、燃料系統制御部70は、ボイラ10へ供給された給水を所定の温度まで過熱するために必要な燃料投入量を算出して給炭機21の制御を行う。これにより、タービン12へ流入させる主蒸気流量に見合った量の蒸気をボイラ10から発生させ、発電機13での発電電力を所定の値に一定制御しつつ、主蒸気管14内の主蒸気の圧力も所定の値に一定制御される。蒸気供給系統制御部73は、工場設備2へのプロセス用蒸気の供給を制御する流量制御弁44の制御と、流量制御弁44によるプロセス用蒸気の供給と並行して行われる抽気管40と減温減圧弁41の制御を行う。かかる場合、減温減圧弁41の制御にあたっては、主蒸気管14からの主蒸気の取り出しの際に、発電機13による発電の出力への影響及び減温減圧弁41の上流側の圧力への影響を最小限に抑える制御を行うことが望ましい。なお、減温減圧弁41の上流側の圧力とは、具体的には主蒸気管14に設けられた圧力検出機構30により検出される主蒸気の圧力である。蒸気供給系統制御部73における制御について詳述する。抽気管40と減温減圧弁41により主蒸気管14から主蒸気の一部を分岐して取り出すと、抽気管40から主蒸気が取り出される分だけ主蒸気管14の主蒸気の圧力が低下する。主蒸気の圧力が低下すると、タービン12に流入する蒸気の圧力も低下し、タービン12における熱落差も減少するため、タービン12で発生する回転エネルギーが減少し、それにより発電機13での発電出力も低下する。この場合、ボイラタービン協調制御モードにより制御される主蒸気加減弁31の開度は、発電機13の出力を一定に維持するように開方向に調整され、その一方で、燃料系統制御部70及び給水系統制御部71は、主蒸気管14の圧力を回復させるように燃料投入量及び給水量を増加させるが、ボイラ10は時定数が大きく、燃料投入後に直ちに蒸気の発生量を増加させることはできない。したがって、燃料投入量と給水量の制御だけでは主蒸気管14の圧力の低下に追従することができない。仮に、この発電機13での発電量の低下を抑制するためには、例えば特許文献1に開示されるように、予めボイラ10からの蒸気発生量を増加させておけばよいものと考えられた。しかし、抽気管40から取り出される蒸気の最大量分を常に前もってボイラ10で余計に発生させることは非常にロスが大きい。そこで、主蒸気管内の蒸気圧と温度が工場で一般に使われるプロセス用蒸気に比べて非常に高く、アキュームレータ42があればこれに一時、貯留させておくことがおくことができることに着目した。また、アキュームレータ42に蒸気を一時的に貯留することにより、抽気管40から取り出される主蒸気の量に見合った量の燃料と給水を、抽気管40から主蒸気が取り出されて発電機13の出力が低下する前に、換言すればアキュームレータ42から工場設備2に対して蒸気の供給が開始された直後に予めボイラ10に供給し、それによりボイラ10からの蒸気発生量を増加させれば、発電機13の出力を低下させることなく抽気管40からの主蒸気の取り出しを行うことができることに着目した。以下、蒸気供給系統制御部73により、抽気管40から取り出される主蒸気の量に見合った量の蒸気をボイラ10で発生させるために必要な燃料投入量以下、必要燃料投入量というを求める方法について説明する。抽気管40を介して主蒸気管14から取り出された蒸気の全量が工場設備2にプロセス用の蒸気に供給されるとすると、工場蒸気管43を流れて工場設備2に供給されるプロセス用蒸気の有する熱量と、主蒸気量14から取り出された主蒸気の有する熱量とは等しくなる。なお、ここでは、配管等から外部へ放散される熱量や、減温減圧弁41において用いられる減温用に外部から持ち込まれるスプレ水の熱量は、プロセス用蒸気の熱量と比較して十分小さいため、無視して考えるものとする。工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量は、当該工場蒸気管43を流れる蒸気の流量と比エンタルピとの積として求めることができる。そして、蒸気の比エンタルピは、当該比エンタルピを蒸気の圧力と蒸気の温度との関数として表した、いわゆる蒸気線図より求めることができる。そして、蒸気供給系統制御部73には、この蒸気線図があらかじめデータとして記憶されており、当該蒸気供給系統制御部73は、工場蒸気管43に設けられた圧力検出機構45及び温度検出機構46で検出された圧力及び温度に基づき工場蒸気管43を流れる蒸気の比エンタルピを求める。次いでこの比エンタルピと流量検出機構47で検出された流量との積から、工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量が算出される。そして、工場設備2に供給される量の蒸気をボイラ10で発生させるための必要燃料投入量は、工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量にボイラ効率を乗じることにより求められる。そして、蒸気供給系統制御部73により求められた必要燃料投入量は、工場設備2へのプロセス用蒸気の供給を行っていない状態における燃料制御部70の燃料投入指令に加算される。これにより、発電機13での発電量の低下に見合う量の蒸気をボイラ10から発生させることができる。なお、燃料制御部70による燃料流量の制御に伴い、ボイラ10への給水流量も併せて制御する必要があるが、当該給水流量は給水系統制御部71により行われる。そして、必要燃料投入量が加算された量の燃料がボイラ10に投入されると、ボイラ10からの蒸気発生量が増加し、主蒸気管14の圧力が上昇する。この際、蒸気供給系統制御部73により、主蒸気管14の圧力を一定に保つように減温減圧弁41の開度が調整され、この開操作された減温減圧弁41を介して主蒸気管14からアキュームレータ42へ蒸気が供給される。本実施の形態にかかる蒸気供給システム5は以上のように構成されており、次にこのボイラタービン発電設備1から工場設備2へプロセス用蒸気を供給する際の蒸気供給システム5の制御方法について説明する。ボイラタービン発電設備1がボイラタービン協調制御モードにより主蒸気管14の圧力及び発電機13の出力を一定に制御している状態で、プロセス用蒸気の需要先である工場設備2において、プロセス用蒸気の使用が開始されると、流量制御弁44が開操作され、アキュームレータ42に貯留されていた熱水が工場蒸気管43にプロセス用蒸気として供給される。蒸気供給系統制御部73により流量制御弁44が開操作され、アキュームレータ42に貯留されていた熱水が工場蒸気管43にプロセス用蒸気として供給されると、アキュームレータ42内の内圧が低下するものの、アキュームレータ42に熱水として貯留された蒸気がバッファとして機能するため、主蒸気管14から抽気管40を介して、アキュームレータの許容量の範囲で主蒸気を分岐して取り出すことなく工場蒸気管43へのプロセス用蒸気の供給を継続することができる。それと並行して、工場蒸気管43にプロセス用蒸気が供給されることにより、各検出機構45、46、47により圧力、温度及び流量が検出され、蒸気供給系統制御部73により工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量が算出される。そして、この算出された熱量に基づいて蒸気供給系統制御部73は、必要燃料投入量を燃料系統制御部の燃料投入指令に加算して補填し、ボイラ10への燃料投入量を増加させる。これにより、ボイラ10からの主蒸気の発生量が増加し、主蒸気管14の圧力が徐々に上昇し始める。次いで、主蒸気管14に設けられた圧力検出機構30により主蒸気管14のわずかな圧力上昇が検出されると、ボイラタービン制御部73はボイラタービン協調制御モードによる制御を維持したまま、抽気管40の減温減圧弁43を開操作し、抽気管40を介して主蒸気管14から蒸気を系外に抽出する。換言すれば、圧力が低下したアキュームレータ42に蒸気を供給し、主蒸気管14の圧力上昇を抑制する制御を行う。また、これにより、アキュームレータ42の内圧も回復する。この際、燃料投入指令に加算された必要燃料投入量により増加したボイラ10からの発生蒸気量の増加分は、工場蒸気管43を介して工場設備2で消費される蒸気の量に等しい。このため、減温減圧弁41の開度が適切に調整されることにより、主蒸気管14の圧力は、工場設備2側でプロセス用蒸気が消費されていない場合の圧力と同じ圧力に維持され、アキュームレータ42の内圧は一旦下がったとしても元の圧力に回復する。また、ボイラ10からの発生蒸気量の増加分の全量が抽気管40から抽気されるため、蒸気加減弁31を介してタービン12に導入される主蒸気の量も一定に維持される。これにより、発電機13での発電電力の変動も抑制される。以上の実施の形態によれば、ボイラ10から発生した蒸気の一部を分岐して取り出す抽気管40と、当該取り出された蒸気を貯留するアキュームレータ42を有しているので、アキュームレータ42がバッファとして機能し、アキュームレータの許容量の範囲で主蒸気管14から抽気管40を介して主蒸気を分岐して取り出すことなく工場蒸気管43へのプロセス用蒸気の供給することができる。換言すれば、抽気管40から分岐して取り出す蒸気を増減させなくてもその増減に係わりなく工場蒸気管へのプロセス用蒸気の供給を継続することができる。そして、蒸気供給系統制御部73により、工場蒸気管43を介してアキュームレータ42から工場設備2へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出し、当該算出された熱量をボイラ10への必要燃料投入量として燃料系統制御部70の燃料投入指令に加算することで、ボイラ10の主蒸気管14から抽気管40に蒸気を分岐して取り出す前に予めボイラ10からの蒸気の発生量を増加させておくことができる。これにより、アキュームレータ42の内圧が低下した際に、アキュームレータ42の内圧を回復させるための量の蒸気を主蒸気管14から取り出しても、主蒸気管14の圧力が低下することがない。結局、本発明によれば、工場設備2へプロセス用蒸気を供給するにあたり主蒸気管14の圧力変動を抑制し、例えばボイラ10のドラムレベルの低下によりボイラ10がトリップすることを防止することができる。また、主蒸気管14の圧力変動及びタービン12へ流入する主蒸気の量の変動が抑制されることで、発電機13における発電量の変動も抑制される。このため、例えば発電機13による発電量の変化により送電系統へ外乱を与えることを防止できる。また、従来は、ボイラタービン発電設備から工場設備へプロセス用蒸気の供給を行う方法として、例えばタービンの中圧段から抽気を行う型式の、いわゆる抽気タービンを用い、タービンから抽気した蒸気を供給する方法が用いられる場合もあるが、抽気タービンを用いた場合にタービンから抽気を行うと、タービンの発電出力が低下するのみならず、タービン効率も低下し、ボイラタービン発電設備の発電効率も低下することとなっていた。タービンは、一般に通常運転点において最高効率を得られるように設計され、抽気を行う場合は通常運転点を外れた点で運転されるためである。この点、以上の実施の形態によれば、工場設備2へプロセス用蒸気を供給するにあたり、タービン12からの抽気は不要であるため、タービン12を常に最高効率点で運転することができる。特に、タービン12からの抽気を考慮する必要がないため、タービン12を必要最小限の容量とすることができ、これにより、復水器15や主蒸気加減弁31といったタービン12に付帯する設備の設置費用も抑えることができる。なお、以上の実施の形態においては、ボイラタービン発電設備1から工場設備2に対してプロセス用蒸気の供給を行った場合について説明したが、製鉄所のような設備においては、通常、蒸気源としてボイラ等が複数設けられている場合が多い。具体的には、例えば図2示すように、ボイラ10以外の他の蒸気源80に接続された他の工場蒸気管としての蒸気供給管81が工場蒸気管43に接続され、工場設備2へのプロセス用蒸気の供給は、工場蒸気管43を介して他の蒸気源80とボイラ10とにより行われる。蒸気供給管81は、工場蒸気管43に設けられた流量制御弁44の下流側であって、各検出機構45、46、47の下流側に接続されている。蒸気供給管81には工場蒸気管43への蒸気供給量を制御する流量制御弁82が設けられている。蒸気供給管81における流量制御弁82の下流の位置には、当該蒸気供給管81を流れる蒸気の圧力、温度及び流量をそれぞれ検出する圧力検出機構83、温度検出機構84及び流量検出機構85が設けられている。各検出機構は蒸気供給系統制御部73に電気的に接続されており、各検出機構での検出結果が蒸気供給系統制御部73に入力される。かかる場合、蒸気供給管81に設けられた流量制御弁82は、例えば蒸気供給管81を流れる蒸気の流量が所望の値となるように一定に制御し、工場蒸気管43の流量制御弁44は、工場設備2への供給量が所望の値となるように、工場蒸気管43の圧力又は流量を一定に制御する。図2に示されるように、工場蒸気管43に他の蒸気源80からの蒸気供給管81が接続されている場合は、他の蒸気源80から工場蒸気管43へ供給される蒸気量が変動すると工場蒸気管43の圧力が変動する。その結果、アキュームレータ42から工場蒸気管43へ流れる蒸気量も変動する。かかる場合においては、蒸気供給管81の各検出機構83、84、85での検出結果に基づき蒸気供給管81を流れる蒸気の有する熱量を算出し、工場蒸気管43を流れるプロセス用蒸気の有する熱量、換言すれば、各検出機構45、46、47の検出結果から算出した熱量から差し引くことで、当該差分の熱量をアキュームレータ42から工場蒸気管43へ流れる蒸気の有する熱量として求めることができる。図2に示される蒸気供給システム5における上述の制御の内容を概念的に表すと、図6に示されるブロック図のようになる。図6における実線の矢印は蒸気の流れ、点線の矢印は制御用の信号の流れをそれぞれ示している。図6に示すように、ボイラ10には燃料投入指令201が入力され、ボイラ10から発生した蒸気はタービン12へ流入する。そして、アキュームレータ42から工場設備2への蒸気供給が開始されると、各検出機構45、46、47により圧力、温度及び流量が検出され、蒸気供給系統制御部73により工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量が算出される。一方、他の蒸気源80からも工場設備2に対して蒸気が供給されると、各検出機構83、84、85により圧力、温度及び流量が検出され、蒸気供給管81を流れる蒸気の有する熱量が算出される。次いで、工場蒸気管43を流れる蒸気の有する熱量から蒸気供給管81を流れる蒸気の有する熱量を減算し、この熱量の差分をボイラ10への必要燃料投入量として燃料投入指令201に加算する。これにより、予めボイラ10からの蒸気の発生量を増加させることができる。そして、ボイラ10からの蒸気量の増加に伴い減温減圧弁41の開度を調整することにより、主蒸気管14の圧力変動が抑制されると共に、主蒸気を分岐して取り出し、アキュームレータ42に供給することができる。したがって本発明によれば、ボイラ10以外の他の蒸気源80の運転状態に左右されず、ボイラタービン発電設備1を安定的に運転することができる。特に、工場設備2への蒸気の供給については他の蒸気源80によりまかなっており、ボイラタービン発電設備1が既設の設備として存在しているものの、当該ボイラタービン発電設備と工場設備2との間に蒸気を供給する設備が設けられていない場合、即ち、図4に示すフロー図において、蒸気供給系統3が存在しない場合においては、当該既設のボイラタービン発電設備1に蒸気供給系統3を追加で設置し、既設の制御装置により上述の制御装置4の制御を行うように、既設の制御装置の制御回路の一部を改造すれば足りるので、特別な設備を要せず、蒸気を分岐して供給するための分岐工事を低コストで実現できる。なお、工場設備2への蒸気供給源として、ボイラ10以外の他の蒸気源80が設けられ、複数の蒸気供給源から工場設備2へプロセス用蒸気を供給する場合、工場蒸気管43廻りの系統は図2に示す実施の形態の一例に限定されるものではない。例えば図3に示すように、工場蒸気管43と蒸気供給管81に対して蒸気母管90が共通に設けられ、工場設備2へのプロセス用蒸気の供給を、この蒸気母管90を介して行うようにしてもよい。かかる場合、蒸気母管90は、例えば図3に示すように、工場蒸気管43の流量制御弁44の下流であって、且つ各検出機構45、46、47の上流側に設けられる。また、蒸気母管90には圧力検出機構91が設けられ、流量制御弁44は、例えば蒸気母管90の圧力を設定値の範囲内に収まるように制御する。かかる場合においても、各検出機構45、46、47での検出結果から算出された熱量から、各検出機構83、84、85での検出結果から算出された熱量を差し引くことで、ボイラ10への必要燃料投入量に相当する熱量を求めることができる。なお、他の蒸気源80が複数設けられている場合においては、各検出機構45、46、47での検出結果から算出された熱量から、複数の他の蒸気源80毎に蒸気供給管81を流れる蒸気の熱量をそれぞれ差し引けば、同様に、ボイラ10への必要燃料投入量に相当する熱量が求められる。また、図2及び図3のように、他の蒸気源80が設けられている場合、蒸気供給管81は、例えば図4、図5に示すように、アキュームレータ42の上流側の抽気管40に接続されていてもよい。かかる場合、蒸気供給システム5における制御の内容は図7に示されるブロック図のようになる。図7に示すように、各検出機構83、84、85がアキュームレータ42の上流に位置する点が図6の場合と異なるのみであり、他の制御の内容は図6の場合と同様なので説明を省略する。なお、以上の実施の形態においては、各検出機構により検出した圧力、温度、流量に基づいて工場蒸気管43を介してアキュームレータ42から工場設備2へ供給されたプロセス用蒸気の熱量を算出したが、例えばアキュームレータ42から工場設備2へ供給されたプロセス用蒸気の流量のみにより当該蒸気の有する熱量を算出してもよい。この場合、プロセス用蒸気として供給された蒸気のエンタルピを、主蒸気管14を流れる蒸気のエンタルピと等しいものとして当該プロセス用蒸気の有する熱量を算出する。かかる場合、スプレ水の流量分だけプロセス用蒸気の有する熱量が多めに算出されるが、減温減圧弁41において減温用に用いられるスプレ水の流量は、プロセス用蒸気の流量の1~2割程度であるので、燃料投入量増加による主蒸気管14の圧力上昇は軽微なものに抑えることができる。なお、以上の実施の形態においては、工場設備2においてプロセス用蒸気の使用が開始された場合について説明したが、本発明は当然ながら工場設備2においてプロセス用蒸気を使用している状態において、工場設備2における蒸気消費量が急激に変化した場合においても適用できる。かかる場合、蒸気供給系統制御部73により、工場設備2へ供給されているプロセス用蒸気の熱量が常時監視され、当該熱量が急激に変化した場合、即ち蒸気消費量が急激に変化した場合に、急激に変化する前の熱量と変化後の熱量との差分が求められ、その差分の熱量がボイラ10への必要燃料投入量として燃料系統制御部70の燃料投入指令に加算される。なお、以上の実施の形態においては、アキュームレータ42をプロセス用蒸気のバッファとして用いたが、例えば減温減圧弁41の下流の抽気管40の径をバッファとして機能する程度に大きくし、アキュームレータ42の代わりに用いてもよい。また、以上の実施の形態においては、工場蒸気管43に設けられた流量検出機構47により検出した流量に基づき蒸気供給系統制御部73において、工場蒸気管43から供給されるプロセス用蒸気の熱量の算出を行ったが、この熱量の算出を行うための流量の検出は、例えば、抽気管40に他の流量検出機構を設けることにより行ってもよい。