"本体部の一方の面上に、柱状単位レンズがその長手方向を互いに平行にして多数配列した光学シートにおいて、該柱状単位レンズの長手方向に直交する主切断面に於ける主切断面形状が、放物線の一部からなり、且つ該主切断面形状が、その頂部から本体部側の底部に至るまでの区間を少なくとも頂部側と底部側の2区間で異なる放物線を用いた形状であり、座標軸を、頂部をZ=0として該頂部に対して本体部側をZ軸の負の方向、該主切断面内に於いて該Z軸に直交する方向をX軸として頂部をX=0としたときに、前記異なる放物線の式が、頂部側がZ=-aX2であり、底部側がZ=-bX2hであり、且つa<bである、但しa、b及びhは正の数、少なくとも2つの放物線を用いた断面形状である、光学シート。請求項1記載の光学シートと、該光学シートの本体部とは別の第2の本体部の一方の面上に主切断面形状が三角形の柱状単位プリズムをその長手方向を互いに平行にして多数配列した三角柱プリズムシートからなる第2の光学シートとを、該第2の光学シートの柱状単位プリズムの配列方向と前記光学シートの柱状単位レンズの配列方向とを互いに直交させて重ね合せた、光学シート組合せ体。請求項2記載の光学シート組合せ体を、面光源と液晶パネルとの間に、上記光学シートを液晶パネル側に且つその柱状単位レンズを該液晶パネル側に向けて配置し、上記第2の光学シートを面光源側に且つその柱状単位プリズムを該液晶パネル側に向けて配置した、液晶表示装置。しかしながら、従来の特許文献1等で開示される三角柱単位プリズムを用いた光学シートでは、正面輝度は向上するものの、正面方向からの傾斜角度で60度から90度の間の方向にも、いわゆるサイドローブと呼ばれる輝度角度分布に於けるピークが生じる。サイドローブとなって放出されるサイドローブ光は、液晶表示装置の画像観察には利用されない無駄な光であり、その分、正面輝度に寄与する光線が減っており、光の利用効率上好ましいことではない。又、特に、画面上に於いて当該集光シートを、その稜線方向が上下鉛直方向を向く様に配置し、画像観察者の左右水平方向に光源光を集光する場合、通常、画面の法線方向正面方向から最大30~40度程度の視野角からでも充分な輝度が得られる輝度角度分布が求められる。しかし、三角柱プリズムシートは、正面輝度法線方向輝度は高いものの、上記の様なサイドローブ光の分、法線方向から30乃至40度迄の間の輝度が角度と共に急峻に減少する特性を持つ。その為、高正面輝度と高輝度角度分布との両立性の点で充分であった。また、特許文献2などで開示された様な、主切断面形状に楕円や放物線の一部を用いた光学シートの方は、三角柱プリズムシートに比べて、法線方向から30乃至40度迄の間の輝度が角度に伴って減少する程度が小さい特性を持つ為、高輝度角度分布特性の点で、より優れる。しかし、逆に、三角柱プリズムシートに比べて、法線方向の輝度は低下する。それ故、やはり高正面輝度と高輝度角度分布との両立性の点で充分とはいえなかった。すなわち、本発明の課題は、サイドローブを減らして、その分、無駄になっていた光を正面輝度や輝度角度分布の拡大高視野角化等に利用することを可能にして、光の利用効率を向上できる、高正面輝度と高輝度角度分布高視野角化との両立性に優れた、集光機能を有する光学シートを提供することである。また、該光学シートを用いた光学シート組合せ体と、液晶表示装置を提供することである。本発明による光学シートは、本体部の一方の面上に、柱状単位レンズがその長手方向を互いに平行にして多数配列した光学シートにおいて、該柱状単位レンズの長手方向に直交する主切断面に於ける主切断面形状が、放物線の一部からなり、且つ該主切断面形状が、その頂部から本体部側の底部に至るまでの区間を少なくとも頂部側と底部側の2区間で異なる放物線を用いた形状であり、座標軸を、頂部をZ=0として該頂部に対して本体部側をZ軸の負の方向、該主切断面内に於いて該Z軸に直交する方向をX軸として頂部をX=0としたときに、前記異なる放物線の式が、頂部側がZ=-aX2であり、底部側がZ=-bX2hであり、且つa<bである、但しa、b及びhは正の数、少なくとも2つの放物線を用いた断面形状である、光学シート。本発明による光学シート組合せ体は、上記光学シートと、該光学シートの本体部とは別の第2の本体部の一方の面上に主切断面形状が三角形の柱状単位プリズムをその長手方向を互いに平行にして多数配列した三角柱プリズムシートからなる第2の光学シートとを、該第2の光学シートの柱状単位プリズムの配列方向と前記光学シートの柱状単位レンズの配列方向とを互いに直交させて重ね合せた、構成とした。本発明による液晶表示装置は、上記光学シート組合せ体を、面光源と液晶パネルとの間に、前記光学シートを液晶パネル側に且つその柱状単位レンズを該液晶パネル側に向けて配置し、上記第2の光学シートを面光源側に且つその柱状単位プリズムを該液晶パネル側に向けて配置した、構成とした。本発明によれば、単一の放物線ではなく、頂部側と底部側とで異なる少なくとも2つ以上の放物線を用いて、単一の放物線では実現出来ない様な底部側での傾斜を急にした断面形状にした結果、正面輝度を確保しつつサイドローブを減らせる。また、サイドローブとして無駄になっていた光を有効利用して正面輝度向上と輝度角度分布の拡大高視野角化の両立もできる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。《光学シート》本発明の光学シートは、図1aの斜視図に示される光学シート10の様に、本体部1の一方の面XY面に平行な面で図面で上方の面上に、2つ以上の放物線の各々一部を用いた特定の主切断面形状を有する柱状単位レンズ2が、その長手方向Y軸方向を互いに平行にして、長手方向に直交する方向X軸方向に多数配列した光学シートである。なお、この光学シート10は、本体部1に対して柱状単位レンズ2側を観察者S側、つまり本体部1の他方の面図面下側の面を入光面として、柱状単位レンズ2の外面図面上側の面を出光面とする、使用法のとき、サイドローブ低減効果が得られる。なお、柱状単位レンズ2の頂部Vは、放物線の頂点となっているので、従来の主切断面形状が三角形の三角柱単位プリズムの様に、頂部Vは微分不可能な明確な稜線を成さない。なお、頂部Vとは、Z座標値が最も大きい部分であり、具体的には放物線の頂点となっているが、放物線自体の固有の頂点と主切断面形状に於ける最高位の頂点とを区別して呼ぶ為に、呼び名を変えてある。更に、該柱状単位レンズ2の主切断面形状を、より詳しく説明したのが、図1bの断面図である。なお、図1a及び図1bを含めて、本発明では、直交座標系として、柱状単位レンズ2の配列方向をX軸、柱状単位レンズ2の長手方向単位レンズが延びる延在方向をY軸、柱状単位レンズ2の高さ方向をZ軸より正確には高さの高い方向を正の方向にとる。また、このZ軸は、本体部1の一方の面XY平面と平行な面と直交する法線方向となる。そして、図1bに於いては柱状単位レンズ2の頂部Vの位置座標をZ=0として表示してある。従って、図1bの断面図は、XZ平面に於ける断面図であり、図示の第1の放物線P1の頂点がXZ平面の原点0,0として図示してある。なお、図面は概念図であり分かり易くする為に、実物とは縦横の縮尺などは異なることがある。[放物線による主切断面形状]図1bに例示する実施形態では、柱状単位レンズ2の主切断面形状は、2つの放物線の夫々一部を用いた形状であり、頂部V側の形状が第1の放物線P1の一部から成り、本体部1に接続する側の底部B側が、第2の放物線P2の一部から成っている。また、これら放物線P1及び放物線P2の交点が、頂部Vと底部Bとの間に存在するが、そのままの交点では、微分不可能な外側に尖った尖点が生じるが、本実施形態では、この交点の近傍は曲線で滑らかに微分可能に接続した接続部Cとしてある。なお、交点近傍を滑らかに接続させる曲線としては、円、楕円、放物線、双曲線、スプライン曲線その他自由曲線など任意で良い。また、尖点があるままの形状としても良い。また、図1bでは、主切断面形状の形成に利用しなかった部分の放物線P1及び放物線P2を、夫々破線で示してある。なお、接続部Cで、曲線で滑らかにする交点を含む範囲は、例えば、柱状単位レンズ2の高さHに対する百分率で捉えれば、5~20の範囲とすることができる。また、この様に、本発明で2つ以上の放物線を用いたが、その他の曲線が主要な部分主切断面形状の輪郭線の全長に対する主要な長さ、少なくとも50超過を占めなければ、円、楕円などのその他の曲線から描かれる部分があっても良い。2つの放物線P1及びP2は、X軸方向では共に頂点の座標X=0を有し、Z軸方向では、頂部V側の放物線P1の頂点は当然に座標Z=0を有する。但し、底部B側の放物線P2の頂点は、座標Z=h但しhは正の数を持たせることで、放物線P1と放物線P2が、接続部Cの領域で交差させることができる。なお、Z軸に対して左右対称でX=0が常に頂点となる放物線は、その放物線式として、関数ZX=-aX2hで表される。従って、係数a及びhを、頂部側の放物線P1では係数a1及びh1、底部側の放物線P2では係数a2及びh2とすると、h1=0、h2>0なる条件を満たす。また、a1<a2なる条件を満たす。従って、X=0に頂点を有する放物線によって形成される柱状単位レンズ2の主切断面形状は左右対称形となる。ちなみに、以上のh1、a1、及びa2の条件は、相対的に、頂部側の放物線の方が曲率が小さく傾斜が緩慢、底部側の放物線の方が曲率が大きく傾斜が急峻なる様に選択されることを意味する。なお、接続部Cの位置は、柱状単位レンズ2の高さH方向の位置で示せば、高さHの底部側からの百分率で示せば、例えば25~75にとることができる。また、前記放物線に於ける係数hは、異なる放物線同士が交差する様に設定する。放物線同士の交点の位置Z軸座標値、X軸座標値は、このhと、a1及びa2の値によって、変えることができる。また、この様に2以上の放物線を重ねて、多重にした放物線によって形成される主切断面形状の柱状単位レンズ2は、その本体部1に接続する底部の幅Wと、本体部1から頂部Vまでの高さHとの関係は、サイドローブを少なくする作用効果の点で、好ましくは、W/2≧Hとするのが良い。従って、特に、サイドローブを減らして正面輝度の方を重視する設計の場合は、W/2>Hとなるようする。又、特に、多少サイドローブを殘しても、高輝度角度分布高視野角の方を重視する設計の場合は、W/2≦H二等辺三角形に外接となるようにする。典型的には、W/2=H主切断面形状の外輪郭形状が直角二等辺三角形に外接する形態とする場合が挙げられる。なお、柱状単位レンズ2の配列は隙間なく配列するのが光の素通りを防げる点で好ましく、従って、配列周期Pは、底部の幅Wと同じとなる。また、サイドローブを少なくする作用効果の点で、前記放物線式における係数a1とa2は、長さの単位をμmとしたときに、例えば、頂部V側のa1は、0.01≦a1≦0.06、及び底部側のa2は、0.01≦a2≦0.06として、この範囲内でa1とa2の大小関係を設定すると良い。一例として、頂部V側の係数a1は0.02、底部B側の係数a2は0.05とする等である。なお、長さの単位をmmとしたときは、a1、a2の上記値は1000倍となるなおh1は当然1/1000の値となる。以上の様な柱状単位レンズ2自体の寸法は、例えば幅Wは20~200μm、高さHは10~100μm等である。一例を挙げれば、幅W50μm、高さH25μmでありH/W=0.5、これを隙間なく配列し、配列周期Pは50μmである。尚、本発明に於いて、該主切断面形状が特定の放物線であるというときの放物線とは、数学的概念としての厳密な意味での放物線のみには限定されない。厳密な放物線に僅かの変調を加えたものも包含される。例えば、1厳密な意味での放物線を折線近似したもの、具体的には、1-1放物線上に配列した離散的な複数好ましくは10以上のの点について、隣接した点同士を線分で結んだ多角形。1-2放物線に内接する多角形好ましくは10角形以上。1-3放物線に外接する多角形好ましくは10角形以上。2放物線の一部区間又は全区間に於いて変形を加えて放物線から僅かに変位好ましくは各Z座標値の5以内させた曲線。等が挙げられる。本発明に於いて、これらの厳密な放物線を変調したものの中で、得られた光学シートの光学特性が厳密な放物線を用いた物と実用上で有意差の無い、且つ本願発明の作用効果を奏し得るものであれば、本発明に於ける放物線に包含されるものとする。[輝度角度分布]以上の様な、2以上の放物線を用いた柱状単位レンズ2とすることで、正面輝度を適度に維持しつつ、サイドローブを効果的に減らすことができる。また、法線方向正面方向に対して斜めに出光する光の角度分布輝度の角度分布も広くし、高視野角化することもできる。ここで、図2に示す図面は、サイドローブを、本発明による光学シート第1実施形態と、従来の光学シートとを輝度角度分布で比較するグラフである。同図のグラフは、柱状単位レンズ2の配列方向であるX軸方向を含むXZ平面内に於ける法線方向Z軸の正の向きを0度とした時の法線方向からの角度である視野角を横軸にとり、視野角0度の時の輝度を1とした時の相対輝度を縦軸にとったときの、輝度の角度分布を示すグラフである。そして、図2bに示す従来の光学シートは主切断面形状が直角二等辺三角形且つ夾角が直角の頂点を本体部と反対側向きとするの三角柱単位プリズムを用いたものであり、これに対して、本発明の放物線を多重に用いた柱状単位レンズ2では、図2aに示す様に、視野角80度近辺に存在したサイドローブが激減しているサイドローブのピーク輝度で0.8から0.3に低減ことが確認できる。また、輝度の角度分布も広くなっていることが確認できる。なお、図2aの様な輝度角度分布を与える柱状単位レンズ2の一例を挙げれば、例えば、長さの単位をμmとしたときに、高さH/幅Wが0.48の縦横比で、主切断面形状を形成する放物線には、2つの放物線を用い、頂部V側では、Z=-0.030×X2、底部B側では、Z=-0.035×X27を用い、これら二つの放物線は高さHの81/100の底部側からの位置での交差部分を曲線で滑らかに変調して接続部Cとした形状である。また、図3は、2つの放物線の係数を変えたものであり、サイドローブの低減度合いは、図2aに比べて若干小さくなるがサイドローブのピーク輝度で0.8から0.45に低減、輝度の角度分布をより広くできることが確認できる輝度の半値角で30度から40度に増加。つまり、サイドローブ光となっていた光を、輝度の角度分布の広がりに寄与する様にしたものである。この様に、本発明では、サイドローブ光となっていた無駄な光を、正面輝度の向上や、輝度角度分布の拡大に、要求仕様に応じて振り分けることができる。そして、光の利用効率を向上させることができる。なお、図3の様な輝度角度分布を与える柱状単位レンズ2の一例を挙げれば、例えば、長さの単位をμmとしたときに、高さH/幅Wが0.48の縦横比で、主切断面形状を形成する放物線には、頂部V側では、Z=-0.025×X2、底部B側では、Z=-0.040×X25を用い、これら二つの放物線は高さHの61/100の底部側からの位置での交差部分を曲線で滑らかに変調して接続部Cとした形状である。[材料作製法]なお、以上の様な光学シート10は、主切断面形状が従来と異なる事が特徴であるので、その他の要素については従来公知の光学シートに於ける各種材料及び作製方法を適宜採用して作製することができる。例えば、材料としては、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエステル系樹脂等の熱可塑性樹脂、紫外線や電子線で硬化するアクリル系などの電離放射線硬化性樹脂材料、アクリル系樹脂、エポキシ系樹脂等の熱硬化性樹脂、ガラス、セラミックス等の無機系材料等の透明材料を用いることができる。例えば、本体部1とするポリエステル系樹脂シート上に、柱状単位レンズ2とする紫外線硬化性アクリル樹脂の硬化物層を形成して作製できる。また、柱状単位レンズ2の所定の主切断面形状の形成は、熱プレス法、電離放射線硬化性樹脂を用いた2P法フォトポリマー法、射出成形法などの各種成形法で形成することができる。なお、本体部の一方の面とは、仮想的な面でもあり得、上記の例示の場合で言えば、ポリエステル系樹脂シートで専ら本体部1が形成される場合もあるが、これに更に紫外線硬化性樹脂の硬化物層のうち高さ厚さ方向で柱状単位レンズ2部分を含まない前記ポリエステル系樹脂シート側の層を含めた部分も加えたものが本体部1を構成しても良い。この場合、該一方の面は、この本体部1に含まれる硬化物層と、柱状単位レンズ2側を構成する硬化物層との間の仮想的な界面となる。《光学シート組合せ体》上記光学シート10は、他の光学シートと組み合わせて使用することもできる。例えば、三角柱状プリズムシートとの組合せである。次に、この様な、組合せの形態として、光学シート組合せ体を説明する。本発明による光学シート組合せ体は、図4の斜視図で例示する光学シート組合せ体100の様に、少なくとも、上記した光学シート10と、主切断面形状が三角形の柱状単位プリズム3三角柱単位プリズム3をその長手方向を互いに平行にして該長手方向に直交する方向に多数配列した第2の光学シート20とを重ね合せた構成のものである。この際、同図の様に、光学シート10は、その柱状単位レンズ2を観察者S側に向けて組み合わせる。また、他方の第2の光学シート20も、その柱状単位プリズム3を観察者S側に向けて組み合わせる。第2の光学シート20は、三角柱プリズムシートと呼ぶことができる。また、光学シート10と、第2の光学シート20とは、光学シート10の柱状単位レンズ2の長手方向と、第2の光学シート20の柱状単位プリズム3の長手方向とを、互いに直交させて組み合わせる。図4では、柱状単位レンズ2の長手方向はY軸方向、柱状単位プリズム3の長手方向はX軸方向である。なお、これら光学シート10及び第2の光学シート20のシート面つまり、両本体部1の柱状単位レンズ2乃至柱状単位プリズム3を配列する面は、共にXY平面に平行で互いに平行である。また、第2の光学シート20は、前記光学シート10と同様の材料及び作製法で形成することができる。なお、光学シート10と第2の光学シート20とは、密着させずに間に空間を空けて配置する他、密着させて組み合わせても良い。間に空間を空けて配置する場合、光学シート10の本体部1の入光面第2の光学シート側に、光学密着を防止する目的で粗面を形成しても良い。また、光学シート組合せ体は、この他、拡散機能を有する光学シート拡散シート、偏光板、偏光分離膜などの各種光学シートを、適宜加えることができる。拡散シートは、例えば、第2の光学シート20の入光面側に配置して組み合わせる。この様な第2の光学シートに用いる三角柱単位プリズム3は、公知の形状及び材料を使った物の中から適宜選定すれば良い。形状として代表的なものとしては、柱状単位プリズム3の主切断面形状が、二等辺三角形で、頂角が90度、配列周期が20~100μm高さが10~50μmのものが挙げられる。この様な構成の光学シート組合せ体100とすることで、X軸方向XZ平面内では主として光学シート10によるサイドローブ低減効果が得られ、またYYZ平面内軸方向では、第2の光学シート20による光線制御効果集光機能が得られる。《液晶表示装置》本発明による液晶表示装置は、図5の断面図で例示する液晶表示装置200の様に、前記光学シート10を、面光源30と透過型の液晶パネル40との間に配置した液晶表示装置である。その際、光学シート10は、その本体部1に対する柱状単位レンズ2の側を液晶パネル40側に向けて配置することで、前記効果が得られる。なお、この際、該光学シート10は、同図の様に、上記光学シート組合せ体100として、設置することができる。この場合、光学シート組合せ体100の第2の光学シート20は、面光源30側とすることは、上記した通りである。従って、第2の光学シート20における柱状単位プリズム3の配列方向は、図5では紙面に垂直方向である。なお、面光源30は、発光源として冷陰極管や発光ダイオードLEDを用い、光線制御素子として導光板などを用いる、サイドライト型や直下型などの公知の各種面光源を用いることができ、特に制限はない。また、液晶パネルも各種方式の公知の液晶パネルを用いることができ、特に制限はない。また、液晶表示装置200としては、その他の光学要素を含んでも良い。例えば、光拡散機能を有する光学シート光拡散シート、輝度向上フィルム偏光分離フィルムなどである。なお、光学要素の一種であり液晶パネル40の表裏面に配置する偏光板については、該液晶パネル40の一構成要素と捉える。これらは、従来公知の液晶表示装置の各種部材及び各種配置を適宜採用することができる。この様にして、前記光学シート10を用いた液晶表示装置200とすることで、前記した光学シート10の効果が該液晶表示装置200で得られる。その結果、サイドローブが小さく、その分、正面輝度を向上させたり輝度角度分布を拡大させたりした、装置とすることができる。《変形形態》光学シート10、光学シート組合せ体100、液晶表示装置200は、上述した実施形態及び構成以外に、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で各種変形形態をとり得る。例えば、光学シート10では、主切断面形状を構成する放物線は、上記では2つであったが、3つ以上であっても良い。例えば、頂部、底部、頂部と底部の中間部の3つである。本光学シート10の、シートとは、シート面が平面の他、湾曲面でも良い。また、シートとは、本発明では、フィルム及び板も含めた意味である。従って、光学シート10は、樹脂フィルムの様にフレキシブルでも良く、ガラス板の様に剛直でもよい。また、図5に於いては、光学シート10を光学シート組合せ体100の形態で使用したが、これ以外の使用形態であっても良い。即ち、光学シート10は、面光源30と液晶パネル40との間に1枚のみ挿入して使用する形態でも十分効果が得られるが、本発明の光学シート20を2枚など複数枚を重ねて使用しても良い。2枚の場合、柱状単位レンズ2の配列方向を交差例えば画面の水平方向と鉛直方向とで直交させることで、Z軸を含む2方向例えばXZ面及びYZ面でのサイドローブを減らせる。[面光源装置]本光学シート10は、これを備えた面光源装置としても用いることができる。以下、この面光源装置について説明する。本光学シート10を備える面光源装置は、図6の断面図で例示する実施形態例の面光源装置50の様に、少なくとも、発光源51と、光学シート10とを備える。光学シート10は、発光源51からの入射光Liに対して、柱状単位レンズ2の外面光学シート10の柱状単位レンズ2側の最外面を入光面として、本体部1の他方の面側を出光面として配置する。したがって、本体部1の他方の面側である出光面上に透過型のディスプレイパネルを配置したときに、この出光面側が、ディスプレイパネルの画像の観察者S側となる向きで、光学シート10は配置される。光学シート10は、光学シート10に斜めに発光源51から到達する入射光Liを、光学シート10内で進行方向を偏向させて本体部1の他方の面側から、光学シート10の正面方向該他方の面の法線方向に近づけた出射光Loとして出光させる。この様に、光学シート10を柱状単位レンズ2側を入光面とする向きで用いる形態では、柱状単位レンズ2の主切断面形状に2つ以上の放物線を採用しなくても、サイドローブの問題は元々発生しない。このため、同じ向きの構成同士で比較すれば、サイドローブを減らすという対策の必要性は生じない。ただ、向きが図5の如く柱状単位レンズ2の外面を出光面とする向きの構成を基準とした比較に於いては、図6の如く柱状単位レンズ2の外面を入光面とする構成に設計変更することで、確実にサイドローブを低減させる効果が得られる。しかも、柱状単位レンズ2の外面を入光面とする構成のとき、柱状単位レンズ2の主切断面形状に2つ以上の放物線を採用することで、正面輝度と共に広視野角化も得られる。すなちわ、柱状単位レンズ2を入光面とする向きで、発光源51からの光が光学シート10のシート面に斜めに入光する成分光がある配置で光学シート10を用いた構成とし、且つ、そのレンズ形状を2以上の放物線を用いた柱状単位レンズ2とした面光源装置50とすることで、サイドローブ光による光の利用効率低下は回避した上で、正面輝度を適度に維持しつつ光学シート10から出光する出射光Loの角度分布輝度の角度分布も広くし、広視野角化することができる。従って、図6a~図6cで例示する面光源装置50の様に、導光板を用いることなく、発光源51からの光を光学シート10で直接受けて、輝度向上と広視野角化が同時に得られる面光源装置50とすることができる。このため、面光源装置の部品点数を減らせ、軽量化、製造コスト低減が可能となる。本光学シート10を用いた面光源装置50としては、図6aの面光源装置50で示す様に、発光源51をサイドライト型の配置にしたサイドライト型面光源の構成でも良く、図6bの面光源装置50で示す様に、発光源51を直下型の配置にした直下型面光源の構成でも良く、図6cの面光源装置50で示す様に、発光源51自体が電界発光EL素子等の面発光する発光源51を、直下型の配置にした直下型面光源の構成でも良い。発光源51としては、公知のもので良く、点状発光源としての発光ダイオードLED、線状発光源である冷陰極管乃至は線状に配列した発光ダイオード群、或いは面状発光源である電界発光EL素子などを用いることができる。電界発光EL素子の様な面状の発光源51から放出される光は拡散光であり、その成分光のうち主要な光は光学シート10に垂直に入光する光であるが、光学シート10に斜めに入光する成分光を正面方向に集光させる効果が得られる。図6aでは、発光源51は光学シート10の両サイドに設けた形態であるが、片サイドの形態もあり得る。また、発光源51が線状発光源であるときは、柱状単位レンズ2の延在方向を直線状とするのではなく、発光源51に対して同心円状に延びる様にしても良い。又、図示は略すが、図6a~c、及び図8aの各形態に於いて、光学シート10の他方の面出光面、各図に於ける上側面上に、突起高さが光源光スペクトルの最長波長以上の突起を複数形成することが出来る。可視光線の波長域が0.38~0.78μmである為、該突起高さは0.38μm以上、好ましくは0.78μm以上とする。この様な突起は、エンボス加工成形型で押圧賦形、樹脂バインダ中に微粒子を分散した塗料の塗工等により形成する。この様な構成とすることにより、光学シート10の他方の面に隣接する部材液晶パネル40、偏光分離膜、偏光板、他の光学シート等との間の光学密着を防ぎ、光学密着に起因する、干渉縞、輝度面内分布の不均一、光滲潤wetout等の不具合を防止乃至は軽減する効果を奏する。集光と広視野角化のメカニズム図7は、柱状単位レンズ2の面を入光面として光学シート10を用いたときの、発光源51から光学シート10のシート面に斜めに進む入射光Liの進路を概念的に示す断面図である。柱状単位レンズ2に入光した入射光Liは、柱状単位レンズ2の内面で反射してから本体部1の他方の面から出射光Loとして出光する。このとき、光学シート10に斜めに入光する入射光Liが、光学シート10に対して同じ傾斜角度で入光しても、柱状単位レンズ2に入光するときは入光する部分の柱状単位レンズ2の放物線形状で湾曲した入光面に対する入射角は一定ではなくなる。この為、柱状単位レンズ2の内部を進行する角度が入光部分に応じて変化してくる。さらに、柱状単位レンズ2の内部を進行して、入光面とは反対側の柱状単位レンズ2の傾斜面の一部である反射面で反射するときも、湾曲した反射面に入射した部分に応じて、反射後の出射光Loの進行方向は一定ではなく変化してくる。結局、湾曲した入光面と湾曲した反射面とによる2回の偏向過程によって、出射光Loの進行方向に広がりを持たせることができる。この結果、広視野角化を図ることができることになる。この際、柱状単位レンズ2は2以上の放物線を用いた主切断面形状としてあるので、入光面の部分の放物線形状と、反射面の部分の放物線形状とを独立に設定できるので、光学シート10に対する発光源51の位置と、光学シート10から出光する出射光Loが進行方向とその広がりとを、柱状単位レンズに1つの放物線を用いた場合に比べて、より高い自由度で設計できる。もしも、柱状単位レンズ2の代わりに、入光面及び出光面が共に平面である三角柱プリズムを用いた場合には、一定の角度で斜めに三角柱プリズムの入光面に入光する入射光Liの入射角と、三角柱プリズム内での反射面に対する入射角とは一定となる為に、本体部の他方の面から出る出射光Loには、広がりが生じない。この為、適度に視野角を広けることができない。しかし、本光学シート10の様に、入光面及び内部反射面が曲面で、それも2以上の放物線を用いた柱状単位レンズ2を用いることによって、正面輝度を適度に維持しつつ、出射光Loに適度の広がりを持たせることができる。しかも、導光板を用いなくても可能となる。この様に、本光学シート10を所定の配置で用いた面光源装置50では、導光板を用いることなく、正面輝度を適度に維持しつつ広視野角化の効果を得る為には、発光源51から柱状単位レンズ2に斜めに向かう光の角度を適宜調整すれば良い。例えば、光学シート10のシート面に対して、発光源51からの光の最大輝度を与える方向を該発光源51の光軸としたときに、光軸のなす角度を2~14°の範囲とするのが好ましい。この範囲内であれば出力光Loが最大となる方向が正面方向乃至は正面方向からさほど離れることなく±30°の範囲内、正面輝度を適度に維持しつつ広視野角化の効果が得られる。拡散層本光学シート10を用いた面光源装置50としては、図8の断面図で例示する実施形態例の面光源装置50の様に、拡散層4,52を設けることができる。拡散層4乃至は拡散層52を設けることで、光学シート10からの出射光Loにさらに広がりを持たせることができ、さらなる広視野角化の効果が得られ、また広視野角化の度合いも拡散層で調整できる。図8は、拡散層4,52を設けた構成について、4形態を例示してある。拡散層4,52はいずれの形態においても、入光面側に位置する柱状単位レンズ2よりも、出光面側の位置に配置する。つまり、柱状単位レンズ2による光線進路偏向操作を経た後の位置に設ける。図8a~図8cは、本体部1が拡散層4を兼用する形態であり、図8dは本体部1とは別の層として拡散層52を、本体部1の他方の面側本体部1としての出光面側に設けた形態である。図8aの面光源装置50は、本体部1の厚み方向で柱状単位レンズ2側である一方の面側を拡散層4とした形態である。図8bの面光源装置50は、本体部1の厚み方向で、他方の面側を拡散層4とした形態である。図8cの面光源装置50は、本体部1の全厚みを拡散層4とした形態である。図8dの面光源装置50は、拡散層52を、光学シート10の一構成要素としてではなく、光学シート10とは別の構成要素として、例えば光拡散シート等として、面光源装置50に備えさせた形態である。図8dの形態における拡散層52は、本体部1と離して間に空気層を設けて配置してあるが、もしも、これを本体部1と密着積層すると構成は図8bの形態と同じとなる。図示はしないが、柱状単位レンズ2に光散乱剤を含有させて拡散層4と兼用させることもできるが、こうすると、柱状単位レンズ2に入光し内部を進行して柱状単位レンズ2の内部反射面で反射させるまでの過程で、光が散乱する。このため、入光面で入光した光を効率的に反射面に届けることが出来ず、入光面と反射面とのそれぞれの放物線曲線の光学設計に基づく予期した正面輝度及び広視野角化が得られず、好ましくない。上記拡散層4,52としては、従来公知の拡散層を採用することができる。例えば、シリカ、アルミナ、アクリル樹脂等からなる平均粒子径が0.5~100μm程度の粒子からなる光散乱剤を層中に含有させる。この含有層が本体部1の場合は本体部1を構成する樹脂等に含有させる。この際、本体部1の厚み方向の一部とする場合は、本体部1の他の一部とする樹脂シート上などに、光散乱剤とバインダ樹脂を含む塗料を用いて拡散層4を塗工形成することができる。また、拡散層4,52は、層表面を凹凸面とすることでも形成できる。凹凸面は、上記光散乱剤による表面を粗面化、熱エンボス法、成形法などで形成することができる。偏光板本光学シート10を用いた面光源装置50としては、図9の断面図で例示する実施形態例の面光源装置50の様に、偏光板53を設けることができる。偏光板53を設けることで、光学シート10からの出射光Loを偏光光とすることができる。図9で例示する形態では、偏光板53は、本体部1よりも出光面側に配置した例である。偏光板53を設けることで、例えば、面光源装置50を液晶表示装置に於ける背面光源として使用する場合に、液晶パネルの入光面側の裏偏光板を代替することができ、使用する液晶パネルは裏偏光板を省略した表偏光板のみのパネルとすることができる。また、図9の形態に於いて、偏光板53を液晶パネルの入光面側偏光板と兼用することも出来る。この場合は、液晶パネルの構成層の一部として、その入光面側に偏光板53及び光学シート10が積層一体化され、その上で光学シート10の柱状単位レンズ2側が発光源51に対峙する構成となる。偏光板53としては、公知のもので良い。偏光板53は、一般的には、ヨウ素などの二色性色素を吸着乃至は染色したポリビニルアルコールフィルムの延伸フィルムからなる偏光子の表裏面に、トリアセチルセルロースフィルム等を保護フィルムとして貼り合わせものである。光学シート10に積層する偏光板53としては、本体部1側は本体部1自体を偏光子に対する保護フィルム等の保護部材として機能させることができるので、この点では、偏光子の表裏面に積層する保護フィルムのうち片方の保護フィルムは省略した構成の偏光板53としても良い。"