"露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤で仮止めされた第一及び第二の部材を剥がしたときにこれらの一方又は両方から光硬化性接着剤を除去する方法であって、互いに当接している第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射することによって仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存する光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤が作用する除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方とを当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方との間に介在している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを剥がす工程と、を含む、仮止めされた部材からの光硬化性接着剤の除去方法。第一及び第二の部材の一方又は両方が透明部材であることを特徴とする請求項1に記載の光硬化性接着剤の除去方法。第一の部材の表面の材質がガラスであり、第二の部材の表面の材質がトリアセチルセルロースであることを特徴とする請求項1又は2に記載の光硬化性接着剤の除去方法。第一の部材が表示パネルであり、第二の部材が入力素子であることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光硬化性接着剤の除去方法。除去用部材の材質が合成ゴム又は天然ゴムであることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光硬化性接着剤の除去方法。仮止め時の光硬化性接着剤のゲル化率が10~95であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光硬化性接着剤の除去方法。光硬化性接着剤が、式Iで表されるセルロース誘導体A、光重合によって硬化する光硬化性媒体、及び光重合開始剤Cを含有することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光硬化性接着剤の除去方法。式I中、Xは独立して水素又はRであり、Rは独立して-CH2CHCH3-OmH、-CH3、-CH2CH3、-COCH3、-CH2CH2OH、-CH2CH2CH3、-CH2CH2OCH2CH3、又は-CH2CHCH3-OCH3を表し、nは10~20,000を表す。またRにおいて、mは1~5の整数を表す。露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤によって第一及び第二の部材を接着する方法であって、第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射して第一及び第二の部材を仮止めする工程と、仮止めされた第一の部材と第二の部材の接着位置の適否を検出する工程と、を含み仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切な場合には、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で、仮止めされた第一及び第二の部材の間の光硬化性接着剤にさらに照射して、第一及び第二の部材を接着する工程をさらに含み、仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切ではない場合には、仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤の接着力が発現される除去用部材を当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを剥がす工程と、仮止め後に剥がされた第一の部材及び第二の部材、並びに、除去用部材との接着後に除去用部材から剥がされた第一の部材及び第二の部材のうち、前記接着部に光硬化性接着剤が残存していない第一の部材及び第二の部材を、前記仮止め工程において第一及び第二の部材として再利用する工程と、をさらに含む前記の方法。第一及び第二の部材の一方又は両方が透明部材であることを特徴とする請求項8に記載の第一及び第二の部材の接着方法。第一の部材の表面の材質がガラスであり、第二の部材の表面の材質がトリアセチルセルロースであることを特徴とする請求項8又は9に記載の第一及び第二の部材の接着方法。第一の部材が表示パネルであり、第二の部材が入力素子であることを特徴とする請求項8~10のいずれか一項に記載の第一及び第二の部材の接着方法。除去用部材の材質が合成ゴム又は天然ゴムであることを特徴とする請求項請求項8~11のいずれか一項に記載の第一及び第二の部材の接着方法。仮止め時の光硬化性接着剤のゲル化率が10~95であることを特徴とする請求項8~12のいずれか一項に記載の第一及び第二の部材の接着方法。光硬化性接着剤が、式Iで表されるセルロース誘導体A、光重合によって硬化する光硬化性媒体、及び光重合開始剤Cを含有することを特徴とする請求項8~13のいずれか一項に記載の第一及び第二の部材の接着方法。式I中、Xは独立して水素又はRであり、Rは独立して-CH2CHCH3-OmH、-CH3、-CH2CH3、-COCH3、-CH2CH2OH、-CH2CH2CH3、-CH2CH2OCH2CH3、又は-CH2CHCH3-OCH3を表し、nは10~20,000を表す。またRにおいて、mは1~5の整数を表す。本発明は、光硬化性接着剤で貼り合わされた二つの部材において、これらの部材の再使用を可能とする光硬化性接着剤の除去方法を提供する。本発明者等は、光硬化性接着剤を用いて二つの光学機能性部材を接着するにあたり、最終的な接着位置の適否を判断するためには十分な強度で接着されているが、接着した二つの光学機能性部材を剥がすことができる状態仮止めされた状態で剥がした場合に、片面に残っている光硬化性接着剤と剥離用のフィルムを光照射により接着させることにより光学機能性部材から光硬化性接着剤を綺麗に剥離することができる方法を見出し、この知見に基づいて本発明を完成した。すなわち本発明は、露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤で仮止めされた第一及び第二の部材を剥がしたときにこれらの一方又は両方から光硬化性接着剤を除去する方法であって、互いに当接している第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射することによって仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存する光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤が作用する除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方とを当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方との間に介在している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを剥がす工程と、を含む、仮止めされた部材からの光硬化性接着剤の除去方法を提供する。また本発明は、露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤によって第一及び第二の部材を接着する方法であって、第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射して第一及び第二の部材を仮止めする工程と、仮止めされた第一の部材と第二の部材の接着位置の適否を検出する工程と、を含み仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切な場合には、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で、仮止めされた第一及び第二の部材の間の光硬化性接着剤にさらに照射して、第一及び第二の部材を接着する工程をさらに含み、仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切ではない場合には、仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤の接着力が発現される除去用部材を当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを剥がす工程と、仮止め後に剥がされた第一の部材及び第二の部材、並びに、除去用部材との接着後に除去用部材から剥がされた第一の部材及び第二の部材のうち、前記接着部に光硬化性接着剤が残存していない第一の部材及び第二の部材を、前記仮止め工程において第一及び第二の部材として再利用する工程と、をさらに含む方法を提供する。また本発明は、第一及び第二の部材の一方又は両方が透明部材である前記の方法を提供する。また本発明は、第一の部材の表面の材質がガラスであり、第二の部材の表面の材質がトリアセチルセルロースである前記の方法を提供する。また本発明は、第一の部材が表示パネルであり、第二の部材が入力素子である前記の方法を提供する。また本発明は、除去用部材の材質が合成ゴム又は天然ゴムである前記の方法を提供する。また本発明は、仮止め時の光硬化性接着剤のゲル化率が10~95である前記の方法を提供する。また本発明は、光硬化性接着剤が、式Iで表されるセルロース誘導体A、光重合によって硬化する光硬化性媒体、及び光重合開始剤Cを含有する前記の方法を提供する。式I中、Xは独立して水素又はRであり、Rは独立して-CH2CHCH3-OmH、-CH3、-CH2CH3、-COCH3、-CH2CH2OH、-CH2CH2CH3、-CH2CH2OCH2CH3、又は-CH2CHCH3-OCH3を表し、nは10~20,000を表す。またRにおいて、mは1~5の整数を表す。本発明は、光硬化性接着剤により互いに剥がせるように仮止めされた第一及び第二の部材を剥がしたときに、光硬化性接着剤が残存した部材には除去用部材を当接させて光照射した後に、光硬化性接着剤が接着した除去用部材を剥がすことによって、第一及び第二の部材から光硬化性接着剤を除去することができる。すなわち、光硬化性接着剤で貼り合わされた二つの部材から、光硬化性接着剤の除去を容易に行うことができるため、これらの部材の再使用が可能となる。本発明における光硬化性接着剤の除去方法は、露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤で仮止めされた第一及び第二の部材を剥がしたときにこれらの一方又は両方から光硬化性接着剤を除去する方法である。本発明で用いられる光硬化性接着剤は、光の照射による硬化により接着力が発現され、かつ光照射における露光量に応じた接着力が発現される接着剤が用いられる。このような光硬化性接着剤としては、例えば一定の波長の光の照射により硬化する、ラジカル重合性モノマーからなる光硬化性接着剤が知られており、このような光硬化性接着剤を本発明では用いることができる。本発明において用いられる光硬化性接着剤としては、例えば、水酸基を有するラジカル重合性モノマーからなる光硬化性接着剤Aや、下記式Iで表されるセルロース誘導体A、光重合によって硬化する光硬化性媒体、及び光重合開始剤Cを含有する光硬化性接着剤Bが挙げられる。式I中、Xは独立して水素又はRであり、Rは独立して-CH2CHCH3-OmH、-CH3、-CH2CH3、-COCH3、-CH2CH2OH、-CH2CH2CH3、-CH2CH2OCH2CH3、又は-CH2CHCH3-OCH3を表し、nは10~20,000を表す。またRにおいて、mは1~5の整数を表す。光硬化性接着剤Aにおける、水酸基を有するラジカル重合性モノマーとしては、後述する一分子中に一個以上の水酸基を有するメタアクリレート化合物や、ヒドロキシ基含有アルキルメタアクリレートが挙げられ、より具体的には1-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、1-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、3-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1-ヒドロキシブチルメタアクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、及び2-ヒドロキシエチルメタアクリレート等が挙げられる。光硬化性接着剤Aは、後述するラジカル重合性モノマーB、光重合開始剤C、充填剤D、シランカップリング剤E、及び界面活性剤F等の他の成分をさらに含有していてもよい。光硬化性接着剤Bにおけるセルロース誘導体Aとしては、具体的にはヒドロキシエチルセルロース、エチルヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、及びヒドロキシプロピルセルロース等が挙げられる。セルロース誘導体Aは、ヒドロキシアルキルを有するセルロース誘導体であることが接着性を高める点で好ましい。中でもヒドロキシプロピルセルロースが特に好ましい。光硬化性接着剤B全量に対するセルロース誘導体Aの含有量は、接着性を得る観点から0.01重量以上であることが好ましく、0.05重量以上であることがより好ましく、1重量以上であることがさらに好ましい。セルロース誘導体Aの含有量は、光硬化性接着剤の取り扱いの容易さの観点から、50重量以下であることが好ましく、30重量以下であることがより好ましく、20重量以下であることがさらに好ましい。セルロース誘導体AにおけるRの導入率は、光硬化性媒体への溶解性の観点から、13以上であることが好ましく、15~80であることがより好ましく、40~80であることがさらに好ましい。セルロース誘導体AにおけるRの導入率は、セルロース中の全水酸基の水素原子数に対するセルロース誘導体A中のRの数の百分率で表される。すなわち、セルロース誘導体Aにおいて、Rの導入率=Rの個数/Rの個数水酸基の個数である。導入率は、例えば1H-NMRや元素分析等の通常の分析機器によって求めることができる。セルロース誘導体AにおけるRは、セルロース誘導体Aにおいて、均一に導入されていてもよいし、偏って導入されていてもよい。セルロース誘導体Aは、セルロースの水酸基をエーテル化やエステル化する通常の方法によって製造することによって得られる。またセルロース誘導体Aは市販品として得られる。セルロース誘導体Aの市販品としては、例えば、日本曹達株式会社、製品名:HPC-SSL、HPC-SL、HPC-L、HPC-M、及びHPC-Hが挙げられる。光硬化性接着剤Bにおける前記光硬化性媒体は、透明の液体であり、セルロース誘導体A及び光重合開始剤C、及び必要に応じてさらに添加される他の成分を溶解する溶解性を有し、かつ光重合によって硬化する材料である。光硬化性媒体は一種でも二種以上でもよい。このような光硬化性媒体としては、例えば、ラジカル重合性モノマーB、充填剤D、ラジカル重合性又は光架橋性を有するオリゴマー、及び、ラジカル重合性又は光架橋性を有するポリマーが挙げられる。ラジカル重合性モノマーBは、ラジカル重合性を有する不飽和二重結合を有していれば特に限定されない。ラジカル重合性モノマーBは一種でも二種以上でもよい。ラジカル重合性モノマーBとしては、例えば、アクリル系モノマー、酸無水物基を有する重合性モノマー、その他のラジカル重合性モノマーが挙げられる。ラジカル重合性基は単官能でも多官能であってもよい。例えばアクリル系モノマーとしては、単官能モノマーと多官能モノマーが挙げられる。アクリル系単官能モノマーとしては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、メチルメタアクリレート、メタクリロイルモルホリン、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、セカンダリーブチルメタアクリレート、ターシャリーブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、1-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、1-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、3-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1-ヒドロキシブチルメタアクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、及び2-ヒドロキシエチルメタアクリレートが挙げられる。これらの中でも、一分子中に一個以上の水酸基を有するメタアクリレート化合物、例えばヒドロキシ基を含有するアルキルメタアクリレート、が接着性を高める観点から好ましい。このようなヒドロキシ基を含有するアルキルメタアクリレートとしては、例えば、1-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、1-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、3-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1-ヒドロキシブチルメタアクリレート、5-ヒドロキシペンチルメタアクリレート、6-ヒドロキシヘキシルメタアクリレート、及び2-ヒドロキシエチルメタアクリレートが挙げられる。ヒドロキシ基含有アルキルメタアクリレートは、光硬化性接着剤において、光重合による接着膜に可撓性を付与し、光硬化性接着剤の接着力を高めるばかりでなく、更に光重合開始剤Cやセルロース誘導体Aの溶媒として有効に作用する。さらに、これらヒドロキシ基含有アルキルメタアクリレートの中でも、アルキル基の炭素数が2~6のヒドロキシ基含有アルキルメタアクリレートを適宜組み合わせることが、セルロース誘導体Aの溶媒として有効に作用させる観点から好ましい。アクリル系多官能モノマーとしては、例えば、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,10-デカンジオールジメタアクリレート、2-n-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、トリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、プロピレンオキシド付加ビスフェノールAジメタアクリレート、エチレンオキシド付加ビスフェノールAジメタアクリレート、エチレンオキシド付加ビスフェノールFジメタアクリレート、ジメチロールジシクロペンタジエニルジメタアクリレート、1,3-ブチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、エチレンオキシド変性イソシアヌル酸ジメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-メタアクリロイロキシプロピルメタアクリレート、カーボネートジオールジメタアクリレート、ポリエーテルジオールジメタアクリレート、ポリエステルジオールジメタアクリレート、ポリカプロラクトンジオールジメタアクリレート、ポリブタジエンジオールジメタアクリレート、ビスフェノールFエチレンオキシド変性ジメタアクリレート、ビスフェノールAエチレンオキシド変性ジメタアクリレート、イソシアヌル酸エチレンオキシド変性ジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ジペンタエリスリトールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレートモノステアレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、2-n-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオールジメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、ジペンタエリスリトールジメタアクリレート、変性イソシアヌル酸エチレンオキシド変性ジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレンオキシド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロピレンオキシド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エピクロルヒドリン変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、エチレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、エピクロルヒドリン変性グリセリントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジグリセリンテトラメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、エチレンオキシド変性リン酸トリメタアクリレート、トリス[メタアクリロキシエチル]イソシアヌレート、カプロラクトン変性トリス[メタアクリロキシエチル]イソシアヌレート、及び、ウレタンメタアクリレートが挙げられる。酸無水物基を有する重合性モノマーとしては、例えば、無水マレイン酸、無水イタコン酸、及び無水シトラコン酸が挙げられる。その他のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエン、酢酸ビニル、酢酸アリル、2-アルキルプロペン酸、アクリルアミド、N-アルキルアクリルアミド、ジアルキルアクリルアミド、メタクリルアミド、N-アルキルメタクリルアミド、ジアルキルメタクリルアミド、4-ビニルピリジン、アクリロニトリル、N-ビニルピロリドン、N-ビニルイミダゾール、イソプレン、ジビニルベンゼン、フタル酸ジアリル、マレイミド、N-メチルマレイミド、N-エチルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、及びN-フェニルマレイミドが挙げられる。光硬化性接着剤B全量に対するラジカル重合性モノマーBの含有量は、重合による接着膜への可撓性の付与の観点から、10~90重量であることが好ましく、15~85重量であることがより好ましく、20~85重量であることがさらに好ましい。また光硬化性接着剤B全量に対するアクリル系単官能モノマーの含有量は、重合による接着膜への可撓性の付与の観点から、0.5~85重量であることが好ましく、1~80重量であることがより好ましく、5~75重量であることがさらに好ましい。また光硬化性接着剤B全量に対するヒドロキシ基を含有するアルキルメタアクリレートの含有量は、光重合開始剤Cやセルロース誘導体Aに対する溶媒としての有効性の観点から、2~90重量であることが好ましく、5~85重量であることがより好ましく、10~80重量であることがさらに好ましい。また光硬化性接着剤B全量に対するアクリル系多官能モノマーの含有量は、接着膜への可撓性の付与と接着力の制御との観点から、0.01~80重量であることが好ましく、0.05~60重量であることがより好ましく、0.1~50重量であることがさらに好ましい。また酸無水物基を有する重合性モノマーの含有量は、接着膜への可撓性の付与の観点から、光硬化性接着剤B全量に対して0.01~80重量であることが好ましく、0.05~60重量であることがより好ましく、0.1~50重量であることがさらに好ましい。また光硬化性接着剤B全量に対するその他のラジカル重合性モノマーの含有量は、接着膜への可撓性の付与の観点から、0.01~80重量であることが好ましく、1~60重量であることがより好ましく、1~50重量であることがさらに好ましい。充填剤Dは、その重量平均分子が1,000~100,000である共重合体である。充填剤Dは、前述のラジカル重合性を有するモノマーBのラジカル共重合によって得られる。充填剤Dは一種でも二種以上でもよい。充填剤Dを含有することは、屈折率の制御の観点から好ましい。充填剤Dの重量平均分子量は、ポリエチレンオキシドを標準としたGPC分析によって求めることができる。標準のポリエチレンオキシドには、分子量が1,000~510,000のポリエチレンオキシド例えば東ソー株製のTSKstandardを用い、カラムにはShodexKD-806M昭和電工株製を用い、移動相としてDMFを用いる条件で測定することができる。光硬化性接着剤B全量に対する充填剤Dの含有量は、屈折率の制御及び溶解性の観点から、0.001~80重量であることが好ましく、0.005~60重量であることがより好ましく、0.1~50重量であることがさらに好ましい。ラジカル重合性又は光架橋性を有するオリゴマー、及び、ラジカル重合性又は光架橋性を有するポリマーは、例えば、多官能のラジカル重合性モノマーを含むラジカル重合性モノマーのラジカル重合によって得ることができる。光硬化性媒体は、前記の二種以上の化合物からなることが、光硬化性媒体の特性の調整や向上の観点から好ましい。例えば光硬化性媒体が、ラジカル重合性を有するモノマーBと充填剤Dとを含むことは、接着膜への可撓性の付与と屈折率の制御との観点から好ましい。この場合、ラジカル重合性を有するモノマーB100重量部に対する充填剤Dの使用量は、前記の観点から、1~200重量部であることが好ましく、10~150重量部であることがより好ましく、20~100重量部であることがさらに好ましい。また、光硬化性媒体は、光硬化性接着剤B全量に対する、ラジカル重合性を有するモノマーBと充填剤Dとの含有量の合計が、前記の観点から、50~99.9重量であることが好ましく、70~99重量であることがより好ましく、80~98重量であることがさらに好ましく、90~98重量であることがより一層に好ましい。光硬化性接着剤Bにおける光重合開始剤Cは、紫外線又は可視光線の照射によりラジカルを発生する化合物であれば特に限定されない。光重合開始剤Cは一種でも二種以上でもよい。光重合開始剤Cとしては、例えば、ベンゾフェノン、ミヒラーズケトン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、キサントン、チオキサントン、イソプロピルキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-エチルアントラキノン、アセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-4’-イソプロピルプロピオフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、イソプロピルベンゾインエーテル、イソブチルベンゾインエーテル、2,2-ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、カンファーキノン、ベンズアントロン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタノン-1、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、4,4’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,4,4’-トリt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラt-ヘキシルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’-ジメトキシカルボニル-4,4’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,4’-ジメトキシカルボニル-4,3’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、4,4’-ジメトキシカルボニル-3,3’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、1,2-オクタンジオン,1-[4-フェニルチオフェニル]-,2-o-ベンゾイルオキシム、2-4’-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-3’,4’-ジメトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-2’,4’-ジメトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-2’-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-4’-ペンチルオキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、4-[p-N,N-ジエトキシカルボニルメチル]-2,6-ジトリクロロメチル-s-トリアジン、1,3-ビストリクロロメチル-5-2’-クロロフェニル-s-トリアジン、1,3-ビストリクロロメチル-5-4’-メトキシフェニル-s-トリアジン、2-p-ジメチルアミノスチリルベンズオキサゾール、2-p-ジメチルアミノスチリルベンズチアゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール、3,3’-カルボニルビス7-ジエチルアミノクマリン、2-o-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラキス4-エトキシカルボニルフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4-ジブロモフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4,6-トリクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、3-2-メチル-2-ジメチルアミノプロピオニルカルバゾール、3,6-ビス2-メチル-2-モルホリノプロピオニル-9-n-ドデシルカルバゾール、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイド、及び2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドが挙げられる。光硬化性接着剤B全量に対する光重合開始剤Cの含有量は、紫外線又は可視光線の照射に対する感度の観点から、0.002~20重量であることが好ましく、0.005~15重量であることがより好ましく、0.01~10重量であることがさらに好ましい。光硬化性接着剤Bは、本発明の効果が得られる範囲において、セルロース誘導体A、光硬化性媒体、及び光重合開始剤C以外の他の成分をさらに含有していてもよい。このような他の成分としては、例えばシランカップリング剤E及び界面活性剤Fが挙げられる。光硬化性接着剤Bは、形成される接着膜と基板との接着性をさらに向上させる観点から、シランカップリンク剤Eをさらに含有してもよい。このような観点から、光硬化性接着剤B全量に対するシランカップリンク剤Eの含有量は、0.01~20重量であることが好ましく、0.05~15重量であることがより好ましく、0.1~10重量であることがさらに好ましい。シランカップリング剤Eは一種でも二種以上でもよい。このようなシランカップリンク剤Eとしては、例えば、3-グリシドキシプロピルジメチルエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、及び3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランが挙げられる。光硬化性接着剤Bは、塗布均一性をさらに向上させる観点から、界面活性剤Fをさらに含有してもよい。このような観点から、光硬化性接着剤B全量に対する界面活性剤Fの含有量は、0.01~10重量であることが好ましく、0.01~8重量であることがより好ましく、0.01~5重量であることがさらに好ましい。界面活性剤Fは一種でも二種以上でもよい。界面活性剤Fとしては、例えば、ポリフローNo.45、ポリフローKL-245、ポリフローNo.75、ポリフローNo.90、ポリフローNo.95以上いずれも商標、共栄社化学株式会社製、ディスパーベイクDisperbyk161、ディスパーベイク162、ディスパーベイク163、ディスパーベイク164、ディスパーベイク166、ディスパーベイク170、ディスパーベイク180、ディスパーベイク181、ディスパーベイク182、BYK300、BYK306、BYK310、BYK320、BYK330、BYK344、BYK346以上いずれも商標、ビックケミージャパン株式会社製、KP-341、KP-358、KP-368、KF-96-50CS、KF-50-100CS以上いずれも商標、信越化学工業株式会社製、サーフロンSC-101、サーフロンKH-40以上いずれも商標、AGCセイミケミカル株式会社製、フタージェント222F、フタージェント251、FTX-218以上いずれも商標、株式会社ネオス製、EFTOPEF-351、EFTOPEF-352、EFTOPEF-601、EFTOPEF-801、EFTOPEF-802以上いずれも商標、三菱マテリアル株式会社製、メガファックF-171、メガファックF-177、メガファックF-475、メガファックR-30、メガファックF-556、メガファックR-30以上いずれも商標、DIC株式会社製、フルオロアルキルベンゼンスルホン酸塩、フルオルアルキルカルボン酸塩、フルオロアルキルポリオキシエチレンエーテル、フルオロアルキルアンモニウムヨージド、フルオロアルキルベタイン、フルオロアルキルスルホン酸塩、ジグリセリンテトラキスフルオロアルキルポリオキシエチレンエーテル、フルオロアルキルトリメチルアンモニウム塩、フルオロアルキルアミノスルホン酸塩、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレントリデシルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンラウレート、ポリオキシエチレンオレレート、ポリオキシエチレンステアレート、ポリオキシエチレンラウリルアミン、ソルビタンラウレート、ソルビタンパルミテート、ソルビタンステアレート、ソルビタンオレエート、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンパルミテート、ポリオキシエチレンソルビタンステアレート、ポリオキシエチレンソルビタンオレエート、ポリオキシエチレンナフチルエーテル、アルキルベンゼンスルホン酸塩、及び、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸塩が挙げられる。光硬化性接着剤の粘度は、塗工方法に応じて決めることができ、100~40,000mPasであることが好ましい。例えば、スクリーン印刷方法を用いて、厚さ20~50μmの塗布膜を形成する場合には、生産性よく塗工する観点から、粘度は100~20,000mPasであることが好ましい。例えば光硬化性接着剤Bの粘度は、セルロース誘導体Aとラジカル重合性モノマーBの含有量によって調整することができる。また光硬化性接着剤の粘度は、E型粘度計東京計器株式会社、製品名:VISCONICEMDを用いる25°Cにおける測定によって求めることができる。本発明における光硬化性接着剤の除去方法は、互いに当接している第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射することによって仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存する光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤が作用する除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方とを当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方との間に介在している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と光硬化性接着剤が接着した除去用部材とを剥がす工程と、を含む。本発明において接着される第一及び第二の部材は、特に限定されないが、光硬化性接着剤への光の照射を容易に行う観点から、第一及び第二の部材の一方又は両方が透明部材であることが好ましい。第一及び第二の部材の材質は、これらの部材の用途や、光硬化性接着剤の接着性能に応じて決めることができる。これらの観点から、第一の部材の表面の材質がガラスであり、第二の部材の表面の材質がトリアセチルセルロースTACであることが好ましく、また第一の部材が表示パネルであり、第二の部材が入力素子であることが好ましい。本発明において、光硬化性接着剤を硬化させる光は、光硬化性接着剤の光硬化のメカニズムに応じて決めることができる。例えば光硬化性接着剤が光重合によって硬化する場合では、紫外線や可視光線等の光重合を生じさせる光を利用することができる。本発明において、仮止めされた第一及び第二の部材は、互いに当接している第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射して第一及び第二の部材を仮止めする工程によって得ることができる。このような仮止め工程において、互いに当接している第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜は、第一及び第二の部材の一方又は両方の表面の所望の位置に塗布することによって形成することができる。このような光硬化性接着剤の塗膜は、このような接着剤の塗布に利用される様々な塗布方法、例えばスピンナー、ディスペンサー、スクリーン印刷等の種々の方法の利用によって形成することができる。仮止め工程において、光硬化性接着剤を硬化させる光の照射は、第一及び第二の部材の物性に応じて行うことはできる。例えば第一及び第二の部材の少なくとも一方が十分な光透過性を有する例えば透明である場合、光硬化性接着剤を硬化させる光の光硬化性接着剤への照射は、光透過性を有する第一及び第二の部材の一方又は両方を通して行うことができる。また例えば第一及び第二の部材のいずれもが十分な光透過性を有さない場合では、第一及び第二の部材の貼り合わせ方向を垂直方向とした場合、光硬化性接着剤を硬化させる光の水平方向からの照射によって行うことができる。仮止め工程において、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量以下、仮露光量とも言うは、光硬化性接着剤が完全に硬化する露光量を上限として、この上限値未満であってかつ光硬化性接着剤が硬化する露光量の範囲で、光硬化性接着剤の種類や光硬化メカニズムに応じて決めることができる。例えば光硬化性接着剤がラジカル重合性官能基による光重合によって硬化する場合では、仮露光量は紫外線であれば10~3,000mJ/cm2から決めることができる。仮露光量は、光硬化性接着剤の塗膜全体において、一定であってもよいし、仮露光量の範囲内であれば異なっていてもよい。仮露光量は、仮止めした第一及び第二の部材を剥がす際に、第一及び第二の部材にこれらの弾性変形率を超える変形を生じさせない程度の接着力が発現される露光量であることが好ましい。なお、本発明において、露光量は、光照射量が測定可能な装置を光照射に用いることによって求めることができる。仮露光量での光の照射は、光硬化性接着剤の塗膜の全体に行ってもよいし、一部に行ってもよい。仮止め後の剥離時での光硬化性接着剤の流動の防止及び塗膜周辺部への第一又は第二の部材の汚染の防止の観点から、仮露光量での光の照射は光硬化性接着剤の塗膜全体に行うことが好ましい。ここで本発明において、光硬化性接着剤のゲル化率とは、光硬化性接着剤の硬化の度合いを言い、光が照射された光硬化性接着剤の塗膜を、未硬化成分と混合又は未硬化成分を溶解する溶媒に浸漬したときの、浸漬前後における該塗膜の重量の変化の割合によって表される。仮止め時の光硬化性接着剤のゲル化率は、第一及び第二の部材の剥離やその後の除去用部材への十分な接着を行う観点から、10~95であることが好ましく、15~90であることがより好ましく、30~85であることがさらに好ましい。仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程では、光硬化性接着剤によって接着された第一及び第二の部材を、互いに引き剥がすことによって行うことができるが、溶媒を使用せずに剥がす公知の方法を利用してもよい。除去用部材を当接させる工程では、剥がされた第一及び第二の部材の一方又は両方に残存する光硬化性接着剤に除去用部材を当接させる。除去用部材は、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤が作用する部材であれば特に限定されない。このような除去用部材の材質としては、例えば天然ゴム、合成ゴム、及びアルミニウムが挙げられる。除去用部材の材質は、第一及び第二の部材の材質や光硬化性接着剤の種類に応じて決めることができる。例えば第一及び第二の部材の材質がガラス及びTACの一方又は両方であり、光硬化性接着剤が前記の光硬化性接着剤Bである場合では、除去用部材の材質としては、例えば合成ゴムや天然ゴムが挙げられる。除去用部材の形態は、第一及び第二の部材に残存する光硬化性接着剤に密着させられる形態であることが好ましい。好ましい除去用部材の形態としては、例えばシートやフィルム等の可撓性に優れる形態が挙げられる。除去用部材は、除去用部材と接着剤を密着させて第一又は第二の部材から剥離する時に、第一又は第二の部材への負担を軽減する延伸性と、第一又は第二の部材から光硬化性接着剤を、第一又は第二の部材の破損なく綺麗に剥離することができる剥離性とを有することが好ましい。このような延伸性と剥離性とを確保する観点から、除去用部材の材質が天然ゴムや合成ゴムであり、除去用部材の形態がシートであることが好ましい。この場合では、シートの厚さは、前記の延伸性の確保の観点から、1mm以下であることが好ましく、0.5mm以下であることがより好ましく、0.1mm以下であることがさらに好ましい。除去用部材を当接させる工程において、除去用部材と第一及び第二の部材の一方又は両方との当接は、第一及び第二の部材の表面の光硬化性接着剤に除去用部材を密着させることによって行うことができる。例えば除去用部材は、第一及び第二の部材における光硬化性接着剤の残存部に向けて除去用部材を押圧して圧着させることで、第一及び第二の部材に当接させることができる。第一及び第二の部材と除去用部材とを接着する工程は、露光量が異なる以外は、仮止め工程における光の照射と同様に行うことができる。第一及び第二の部材と除去用部材とを接着する工程における露光量は、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量であり、通常、仮露光量よりも大きいが、十分な接着力が得られるならば、仮露光量以下であってもよい。第一及び第二の部材と除去用部材とを接着する工程における露光量は、仮露光量に対して十分に大きな例えば仮露光量の2~10倍の露光量とすることができる。第一及び第二の部材と光硬化性接着剤が接着した除去用部材とを剥がす工程は、除去用部材から第一及び第二の部材を剥がしてもよいが、第一及び第二の部材から除去用部材を剥がすことが、第一及び第二の部材の損傷を防止する観点から好ましい。本発明では、第一及び第二の部材に残存していた光硬化性接着剤は、除去用部材により強固に付着し、この剥がす工程において、除去用部材と共に第一及び第二の部材から剥がされる。こうして本発明では第一及び第二の部材から光硬化性接着剤が十分に除去される。なお、第一及び第二の部材において、光硬化性接着剤が部分的に少量残存する場合には、溶媒による洗浄溶解とふき取りや、粘着テープの貼り付けと剥離の繰り返し等の、公知の他の接着剤除去方法をさらに行ってもよい。本発明における光硬化性接着剤の除去方法は、第一及び第二の部材が所定の接着位置で互いに接着されるべき部材である場合に、これらの接着方法として利用することができ、さらには第一及び第二の部材が互いに貼り合わされるべき光学素子の部品例えば液晶パネルとタッチパネル等である場合には、このような光学素子の製造方法に利用することができる。すなわち、本発明における二部材の接着方法は、露光量に応じた接着力が発現される光硬化性接着剤によって第一及び第二の部材を接着する方法であって、第一及び第二の部材の間に介在している光硬化性接着剤の塗膜に、光硬化性接着剤を硬化させる光を、第一及び第二の部材を剥離可能な接着力を発現する露光量で照射して第一及び第二の部材を仮止めする工程と、仮止めされた第一の部材と第二の部材の接着位置の適否を検出する工程と、を含む。なお、前記の所定の接着位置とは、互いに当接している第一及び第二の部材の所期の位置関係であり、光硬化性接着剤での接着が完了したときに第一の部材に対して第二の部材があるべき位置である。このような所定の接着位置での第一及び第二の部材の当接は、光硬化性接着剤の塗膜の粘性を利用して、第一及び第二の部材が変形、損傷しない範囲で、所定の接着位置で両者を圧着することによって行うことができる。このように所定の接着位置で第一及び第二の部材を当接させる以外は、二部材の接着方法における仮止め工程は、前述した光硬化性接着剤の除去方法における仮止め工程と同様に行うことができる。接着位置の検出工程は、仮止めされた第一の部材と第二の部材との接着位置の通常の検査方法を利用して行うことができる。例えば接着位置の検出工程は、モニター付き顕微鏡等の顕微鏡による観察によって行うことができる。そして本発明における二部材の接着方法は、仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切な場合には、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で、仮止めされた第一及び第二の部材の間の光硬化性接着剤にさらに照射して、第一及び第二の部材を接着する工程をさらに含む。この接着工程は、光の照射の対象が既に仮止めされている第一及び第二の部材である点以外は、本発明における光硬化性接着剤の除去方法における第一及び第二の部材と除去用部材とを接着する工程と同様に行うことができる。このように本発明における二部材の接着方法では、仮止め工程とその後の接着工程とによる二段階の光照射によって、所定の接着位置で第一及び第二の部材を接着することができる。一方、本発明における二部材の接着方法において、仮止めされた第一及び第二の部材の接着位置が適切ではない場合には、仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤を介して、第一及び第二の部材に比べてより強固に光硬化性接着剤の接着力が発現される除去用部材を当接させる工程と、光硬化性接着剤を硬化させる光を、光硬化性接着剤の接着力をさらに発現させる露光量で第一及び第二の部材の一方又は両方に残存している光硬化性接着剤に照射して、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と光硬化性接着剤が接着した除去用部材とを剥がす工程と、仮止め後に剥がされた第一の部材及び第二の部材、並びに、除去用部材との接着後に除去用部材から剥がされた第一の部材及び第二の部材のうち、前記接着部に光硬化性接着剤が残存していない第一の部材及び第二の部材を、前記仮止め工程において第一及び第二の部材として再利用する工程と、をさらに含む。本発明における二部材の接着方法において、仮止めされた第一の部材と第二の部材とを剥がす工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方へ除去用部材を当接させる工程と、第一及び第二の部材の一方又は両方と除去用部材とを接着する工程と、接着した第一及び第二の部材の一方又は両方と光硬化性接着剤が接着した除去用部材とを剥がす工程は、前述した本発明における光硬化性接着剤の除去方法におけるこれらの工程と同様に行うことができる。第一及び第二の部材の再利用工程は、光硬化性接着剤が実質的に付着していないか除去された第一及び第二の部材を、接着すべき部品として再利用する。ここで実質的に付着していないと実質的に除去されたとは、第一及び第二の部材に全く光硬化性接着剤が残存していない状態、及び、接着すべき部品として再利用する際に第一及び第二の部材の接着後の形態において支障を来さない程度や位置に、第一及び第二の部材に光硬化性接着剤が残存している状態、と言う。なお、本発明における二部材の接着方法では、仮止めされた第一及び第二の部材の剥離後又は第一及び第二の部材と除去用部材との剥離後において、光硬化性接着剤が少量、例えば点在する程度に第一及び第二の部材に残存する場合には、溶媒による溶解とふき取りや、粘着テープの貼り付けと剥離の繰り返しによる、公知の他の接着剤除去方法によって少量残存する光硬化性接着剤を第一及び第二の部材から除去してもよい。以下、図面を用いて本発明についてさらに説明する。例えば、光硬化性接着剤2で接着された第一及び第二の部材の一体物は、図1に示すように部材A符号1、光硬化性接着剤2、部材B符号2の順に構成される。部材Aは第一の部材に相当し、部材Bは第二の部材に相当し、いずれも透明な部材である。この場合、露光の方向や強度により光硬化性接着剤2の接着力を弱く制御することによって、光硬化性接着剤2で接着されている部材Aと部材Bとを剥がすことができる。本実施形態における光硬化性接着剤の除去方法では、前記のように二つの被接着材例えば、部材A、Bを仮止めし、その後剥離する。部材A及びBを光硬化性接着剤2で仮止めしている状態図1から部材Aと部材Bとを剥がすと、図2に示すように部材Bに光硬化性接着剤2が残る場合と、図3に示すように部材Aに光硬化性接着剤2が残る場合と、図4に示すように部材A及びBの両方に光硬化性接着剤2が残る場合とがある。その後の光硬化性接着剤の除去工程を少なくする観点から、剥離時に光硬化性接着剤2が部材A及びBのいずれかに残存すること、すなわち図2や図3に示す形態であることが好ましい。例えば部材A及びBとして、光硬化性接着剤の接着力が異なる、異なる材質の部材をそれぞれに用いることや、同じ種類であるが光硬化性接着剤の接着力が異なる、異なる表面状態を有する部材をそれぞれに用いることにより、剥離時に光硬化性接着剤を部材A及びBの一方のみに残存させることが可能である。本実施形態の一例として、例えば、部材Aをタッチパネルとし、部材Bを、偏光板を有する液晶パネルとし、光硬化性接着剤を用いてこれらを接着して液晶付きタッチパネルを製造する例を挙げる。例えばタッチパネルにおける接着面の材質はTACであり、液晶パネルにおける接着面の材質はガラスである。この場合、図1では、タッチパネルが液晶パネルに光硬化性接着剤2を用いて接着仮止めされている。タッチパネルと液晶パネルの接着位置は検査され、良品はさらに追加露光され、光硬化性接着剤2は完全に硬化され、タッチパネルと液晶パネルは剥離不可能に接着されて製品となる。一方、タッチパネルと液晶パネルとの接着位置が不良と判定された場合には、これらは剥がされる。図3は、タッチパネル1が液晶パネル3から剥離された状態を示し、光硬化性接着剤2は液晶パネルには殆ど残らずに剥離され、タッチパネルの接着面に残存する。液晶パネルは、接着すべき部品として再利用される。ここでタッチパネルから光硬化性接着剤2を除去するにあたり、溶媒により光硬化性接着剤の凝集力を低下させて剥離する方法を行うと、粉や汚れが発生し易く、またタッチパネルを損傷しやすいことから、このような方法の使用は望ましくない。そこで、図5に示されるように、光硬化性接着剤2が残存しているタッチパネルの下面接着面に、本発明における除去用部材に相当する除去用フィルム4を圧着し、付着させる。除去用フィルム4の材質は光硬化性接着剤2の種類や部材A、Bの種類等に応じて選ぶことができる。除去用フィルム4は、被接着材の破損を避ける観点から、被接着材より弾性を有することが好ましい。このような除去用フィルム4の材質としては、例えば合成ゴムや天然ゴムが挙げられる。除去用フィルム4と光硬化性接着剤2との密着性の向上の観点から、除去フィルム4の材質は表面に親水性の分子構造を有する合成ゴムや天然ゴムが好ましいものと思われ、また、同様の観点から、表面が平らであることが好ましい。タッチパネルに除去用フィルム4が当接したら、図6に示すように、除去用フィルム4と光硬化性接着剤2との間の接着力を向上させるために、タッチパネル側から接着面全体に追加露光5を行う。追加露光5は光硬化性接着剤2の仮硬化時に使用した光源をそのまま使用してもよいし、別の露光装置を設置してもよい。露光装置には、光硬化性接着剤2に応じた特定の露光装置を使用してもよい。この追加露光5により、除去用フィルム4と光硬化性接着剤2との間の接着力が、タッチパネル1と光硬化性接着剤2との間の接着力より大きくなり、図7に示すように、除去用フィルム4をタッチパネルから剥離することにより、光硬化性接着剤2を除去用フィルム4に接着させたままタッチパネルから除去することができる。光硬化性接着剤2が除去されたタッチパネルは、接着すべき部品として再利用される。本発明では、剥離を要する可能性のある光学部材もしくは電子部品等の被接着材の剥離が可能なように、露光量の制御により被接着材を仮に接着させることができ、不良品に対しては仮止めした被接着材を剥がし、除去用フィルムを当接させて追加露光を行うことにより、被接着材から除去用フィルムを剥離することで簡単に光硬化性接着膜を被接着材から除去することができる。よって、本発明の方法によれば、光硬化性接着剤での被接着材の貼り合わせが失敗した場合でも、接着膜を除去して貼り合わせをやり直すリペアすることができる。このやり直しは、基本的に溶媒を使わないので、被接着材の溶媒による変質がなく、又は洗浄工程が簡単になる。そのため、やり直しが極めて容易である。以上の説明から明らかなように、本発明の光硬化性接着剤は、例えば好ましい一態様では、液晶表示素子とタッチパネル間に塗布し、仮の光照射による光硬化性接着剤の仮硬化によって仮止めした液晶表示素子とタッチパネルとを損傷なく剥離することができ、さらに追加露光により、より強固に接着させた除去用部材を剥がすことによってこれらの部品から光硬化性接着剤の膜を除去することにより、例えばタッチパネルに付着した光硬化性接着剤の膜を、溶媒を使用せずに除去することができる。さらに、部材同士を接触面全体で面接着をさせる光学及び、電子部品等の接着において、接着の失敗に対する交換及びリワークが可能である。なお、本発明の方法で製造可能な表示素子は、二つの光学素子が本発明における光硬化性接着剤によって接着されてなる表示素子である。本発明における表示素子は、本発明における光硬化性接着剤によって接着された光学素子を有していれば、他の構成要素をさらに有していてもよい。このように本発明では、光硬化性接着剤を用いて製作される、複数の光学機能性部材又は電子部品の貼り合わせのミスに対し、貼り合わされた部材等を互いに剥がすことができ、またいずれの部材からも光硬化性接着剤を実質的に除去することができる。本発明では、光照射による硬化によって光硬化性接着剤が除去用部材と接着され、この除去用部材の剥離に伴って除去されることから、刃物等を用いた剥離及び光硬化性接着剤の除去に比べて、光学部材を損傷しにくく、かつ剥離の作業が容易である。さらに本発明では、除去用部材に弾性があるフィルムを用いると、被接着材から除去用部材への光硬化性接着剤の転写に効果的であり、溶媒を使用せず、綺麗な光学部材を再使用する観点からより一層効果的である。以下、実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。[接着剤の製造]表1及に記載されているA~Fの各成分を、これらの表に記載されている配合量重量で混合して攪拌することにより光硬化性接着剤を得た。なお、表1及び2中におけるA~Fの各成分の表示は以下の製品又は成分を表す。A-1ヒドロキシプロピルセルロースAcrosOrganicsHydroxypropylcelluloseAverageMW100000B-1酸変性エポキシアクリレート日本化薬株式会社、製品名:KAYARDZFR-1491B-2酸変性エポキシアクリレート日本化薬株式会社、製品名:KAYARDCCR-1285B-3酸変性エポキシアクリレート日本化薬株式会社、製品名:KAYARDCCR-1287B-4酸変性エポキシアクリレート日本ユピカ株式会社、製品名:ネオポール8477-350B-5ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート東亞合成株式会社、製品名:アロニックスM-402B-62官能アクリレート共栄社化学株式会社、製品名:エポキシエステル80MFAB-72官能アクリレート共栄社化学株式会社、製品名:エポキシエステル70PAB-82官能アクリレート共栄社化学株式会社、製品名:エポキシエステル200PAB-94-ヒドロキシブチルアクリレート日本化成株式会社、製品名:4-HBAC-12,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-フォスフィンオキサイドBASF社、製品名:DAROCURTPOD-1メチルメタクリレート60ブチルメタクリレート40共重合体Mw:10,000D-2メチルメタクリレート20ブチルメタクリレート80共重合体Mw:10,000D-3ブチルメタクリレート60ヒドロキシエチルメタクリレート40共重合体Mw:15,000D-4メチルメタクリレート16.5ヒドロキシエチルメタクリレート16.5ブチルメタクリレート67共重合体Mw:15,000E-13-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランチッソ株式会社、製品名:サイラエース、S710F-1界面活性剤DIC株式会社、製品名:メガファックF-556表1のように製造した接着剤を以下の過程でリワーク性の評価を行った。12cm×4cmガラスA上に50μmビーズスペーサーを散布し、ガラスA上に光硬化性接着剤を約0.1mL滴下し、接着剤が滴下されたガラスAの表面に2cm×4cmのTACフィルム付きガラスBを、下のガラスAと合わせてT字型を形成するように、TACフィルム付きガラスBのTACフィルムと下のガラスAとを貼り合わせ、両者を互いに圧着し、表2に記載の仮止め露光量全線、高圧水銀灯で紫外線を照射し、剥離可能な最小の仮止め状態でガラスAとTACフィルム付きガラスBとを接着した。2仮止め状態のガラスAとTACフィルム付きガラスBとを剥がし、ガラスAの片面に残る接着剤を除去用フィルムと密着させ、表2に記載の剥離用露光量全線、高圧水銀灯でガラスA側から紫外線を照射した。32の光照射後、除去用フィルムをガラスAから剥がした。なお、除去用フィルムには、厚さ0.08mm又は0.1mmの、平坦な表面を有する天然ゴムラテックスシートを用いた。43において除去用フィルムから剥がされたガラスAの表面を目視で観察し、剥離後における接着剤の残留の有無等を観察した。両者における接着剤が残留せず、かつガラスAに破損や変形が認められない場合をリペア性が良好○と評価し、ガラスAの表面に接着剤が残留するか、又はガラスAの破損や変形が認められる場合をリペア性が不良×と評価した。なお、得られた光硬化性接着剤を仮止め露光量は次の方法で求めた。2cm×4cmガラス上に50μmビーズスペーサーを散布し、ガラス上に光硬化性接着剤を約0.1mL滴下し、接着剤が滴下されたガラスの表面に、2cm×4cmのガラス又はTACフィルムを、下のガラスと合わせてT字型を形成するように互いを貼り合わせ、圧着し、露光量を10~300mJ/cm2の範囲で変化させながら紫外線全線、高圧水銀灯を照射し、ガラスとガラス又はTACフィルムとをT字型に接着し、このT字型の検体において互いに接着されているガラスとガラス又はTACフィルムとを手で剥離し、剥離が可能であった検体のうちの最低の露光量を記録し、これを仮止め露光量とした。また、ゲル化率は次の方法で求めた。ガラスAの重量を測定し、ガラスAの表面に1と同様にして各接着剤の塗膜を形成し、この塗膜に仮止め露光量で紫外線を窒素雰囲気下で照射して仮止め状態の接着剤層をガラスAの表面に形成し、接着剤層が形成されたガラスAをメチルエチルケトンに室温で24時間浸漬し、80°Cで1時間乾燥し、下記式に示すように、浸漬前と浸漬後の塗膜の重量比を求め、これをゲル化率とした。なお、メチルエチルケトンに代えてヘキサンに浸漬した以外は上記と同様にしてゲル化率を求めたところ、メチルエチルケトンによるゲル化率と同じ結果を得た。本明細書において、特に断らない限り、ゲル化率はメチルエチルケトンを用いて測定した値である。ゲル化率=浸漬後の塗膜の重量/浸漬前の塗膜の重量×100各接着剤における仮止め露光量、ゲル化率、剥離用露光量、剥離後の接着剤の残留の有無、及びリペア性の評価を表2に示す。比較例各接着剤において、前記の1及び2までは前記の実施例と同様に行い、ガラスAに残留する接着剤の除去として、除去用フィルムの圧着と剥離、粘着テープ住友スリーエム株式会社、電気絶縁テープポリエステルフィルムテープNo.56の接着と剥離、及び、アセトン、及びエタノールのそれぞれの溶媒での洗浄、の各操作を行った。その結果、除去用フィルムとして、天然ゴムシートと合成ゴムシートとを使用したが、いすれもガラスAに残留する接着剤を除去することはできなかった。また粘着テープによってもガラスAに残留する接着剤を除去することはできなかった。アセトン、エタノール含浸の綿棒による洗浄では、接着剤を溶解させて除去させることが可能であるが、この洗浄において汚れ、粉が発生した。また、TACフィルムに対してこれらの溶媒による洗浄操作を実施したところTACフィルムが変形し、TACフィルムに対してはこのような洗浄操作ではTACフィルムの再使用は不可能であった。"