通報音により車両の存在を知らせる車両存在通報装置において、この車両存在通報装置は、通報音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1を備え、このパラメトリックスピーカ1において超音波を発生させる超音波スピーカ2は、1次共振部が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ3であり、前記パラメトリックスピーカ1において通報音を超音波変調する変調周波数は、前記可聴音発生用圧電スピーカ3の再生可能周波数の超音波帯域に存在する高次共振部による音圧上昇部Xに設定されることを特徴とする車両存在通報装置。請求項1に記載の車両存在通報装置において、前記超音波スピーカ2の制御を行なう制御回路5は、前記可聴音発生用圧電スピーカ3から可聴帯域の音波を発生させることを特徴とする車両存在通報装置。請求項2に記載の車両存在通報装置において、前記制御回路5は、前記可聴音発生用圧電スピーカ3から少なくとも可聴帯域において複数の周波数の音波を同時に発生させるものであり、複数の周波数の音波が和音の関係を成すことを特徴とする車両存在通報装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、パラメトリックスピーカを用いて通報音を発生させる車両存在通報装置のコストを抑えることにある。請求項1の手段請求項1の車両存在通報装置の超音波スピーカは、1次共振部が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカを用いるものであり、パラメトリックスピーカにおいて通報音を超音波変調する変調周波数は、可聴音発生用圧電スピーカの再生可能周波数の超音波帯域に存在する高次共振部における音圧上昇部音圧の上昇範囲内に設定されるものである。このように設けることで、可聴音発生用圧電スピーカから、パラメトリックスピーカに用いる超音波を発生させることができる。一方、可聴音発生用圧電スピーカは、汎用性が高く量産されるためコストが低い。その結果、超音波スピーカのコストを抑えることができ、パラメトリックスピーカを用いた車両存在通報装置のコストを抑えることができる。請求項2の手段請求項2の制御回路は、可聴音発生用圧電スピーカから可聴帯域の音波を発生させるものである。可聴音発生用圧電スピーカから可聴帯域の音波を発生させることで、パラメトリックスピーカの指向性の範囲外に通報音を発生させることが可能になる。請求項3の手段請求項3の制御回路は、可聴音発生用圧電スピーカから少なくとも可聴帯域において複数の周波数の音波を同時に発生させるものであり、複数の周波数の音波が和音の関係を成すものである。このように設けることにより、可聴音発生用圧電スピーカが超音波を発生する際に、可聴帯域に共振音が発生しても、共振音を和音の一部にすることができ、共振音が発生することによる不快感を和らげることができる。図面を参照して実施形態を説明する。車両存在通報装置は、通報音により車両の存在を知らせるものであり、通報音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1を備える。このパラメトリックスピーカ1において超音波を発生させる超音波スピーカ2は、1次共振部1次成分が可聴帯域内に存在する可聴音発生用圧電スピーカ3可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカを用いる。そして、パラメトリックスピーカ1において通報音を超音波変調する変調周波数は、可聴音発生用圧電スピーカ3の再生可能周波数の超音波帯域に存在する高次共振部による音圧上昇部X音圧の上昇範囲内に設定されるものである。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。[実施例1]車両存在通報装置は、通報音単音、和音、音楽、音声、擬似エンジン音等によって車両の存在を知らせるものであり、例えば、エンジン内燃機関を搭載しない車両電気自動車、燃料電池自動車等、走行中および停車中にエンジンを停止する可能性のある車両ハイブリッド車両等、停車中にエンジンを停止する可能性のある車両アイドルストップ車両等、あるいはエンジン車両であっても走行音が静かなコンベ車などに搭載されるものである。この車両存在通報装置は、通報音を成す周波数信号を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ1と、可聴帯域の通報音を直接車外へ向けて放出するダイナミックスピーカとして用いられる車両用ホーン4と、パラメトリックスピーカ1における超音波スピーカ2および車両用ホーン4の作動制御を行なう制御回路5と、を備えて構成される。パラメトリックスピーカ1の説明パラメトリックスピーカ1に用いられる超音波スピーカ2は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させるものであり、超音波を車両前方に向けて放出するように車両に搭載されている。具体的に、この実施例の超音波スピーカ2は、車両用ホーン4の前面車両搭載時に車両前方へ向かう面:例えば、後述する渦巻ホーン28に設けられるものであり、図3に示すように、フロントグリル6と熱交換器7ラジエータあるいは空調用熱交換器等との間に車両用ホーン4が取り付けられることで、超音波の放射方向が車両前方へ向けられた状態で超音波スピーカ2が車両に搭載される。この実施例の超音波スピーカ2は、上述したように、車両用ホーン4の前面に設けられるものであり、超音波の発生を行なう複数の圧電スピーカ3と、この複数の圧電スピーカ3を内部に収容する超音波スピーカハウジング11とを備える。複数の圧電スピーカ3は、超音波スピーカハウジング11の内部に固定配置される支持板12上に取り付けられるものであり、図1aに示すようにスピーカアレイとして集合配置される。なお、各圧電スピーカ3は、印加電圧充放電に応じて伸縮変位するピエゾ素子圧電素子と、このピエゾ素子の伸縮によって駆動されて空気に疎密波を生じさせる振動板とを用いて構成される。この実施例において超音波スピーカ2に搭載される各圧電スピーカ3は、超音波発生用に製造された超音波発生素子SS{符号、図8a参照}ではなく、可聴帯域の音波を発生するために設けられた可聴音発生用であり、1次共振部1次共振周波数:1次成分が可聴帯域内に存在するものである。具体的な一例を示すと、この実施例の各圧電スピーカ3は、車両乗員に対して聴覚音声や警告音等により車両情報を提供するために設けられたものを流用したものであり、この実施例に用いられる圧電スピーカ3の外径寸法は、可聴周波数の発生に適するように、超音波発生用に製造された超音波発生素子SS{符号、図8a参照}に比較して、約2倍ほど大きいものである。この実施例の圧電スピーカ3は、上述したように可聴帯域の音波を発生するために設けられたものであり、所定Vボルトのサイン波のスイープ信号低周波数から高周波数への可変信号を与えた場合における周波数特性再生可能周波数を、図1bに示す。この図1bに示すように、この実施例の圧電スピーカ3の1次共振部1次成分は、可聴帯域内この例では2kHz程に存在するものである。このことからも、この実施例の圧電スピーカ3が、可聴音発生用に設けられたことが解る。一方、この実施例の圧電スピーカ3は、上述したように可聴音発生用に設けられたものであるが、図1bからも解るように、超音波帯域の約23kHzにおいて高次共振部高次共振周波数:具体的には、7次共振部:7次成分による音圧上昇部Xが存在する。超音波スピーカハウジング11には、各圧電スピーカ3から放射される超音波を車両前方へ向けて放出する超音波放射口開口部が設けられている。この超音波放射口には、雨水が各圧電スピーカ3の搭載部位に浸入するのを阻止する防水手段が設けられている。この防水手段の一例として、この実施例では、超音波放射口を覆う超音波透過性の防水シート13と、この防水シート13の前面に配置されたルーバー14とを備えている{図4aでは防水シート13およびルーバー14が省略された図を示す}。車両用ホーン4の説明車両用ホーン4は、上述したように、フロントグリル6と熱交換器7との間に固定配置されるものであり、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する電磁式警音器である。車両用ホーン4の具体的な一例を、図4aを参照して説明する。車両用ホーン4は、通電により磁力を発生するコイル21と、コイル21の磁力により磁気吸引力を発生する固定鉄心22磁気吸引コアと、振動板23ダイヤフラムの中心部に支持されて固定鉄心22に向かって移動可能に支持される可動鉄心24可動コアと、この可動鉄心24の移動に連動し、可動鉄心24が固定鉄心22に向かって移動することにより固定接点25から離れてコイル21の通電を遮断する可動接点26と、を備える。そして、車両用ホーン4の通電端子コイル21の両端に接続される端子に、直流で閾値以上の自励電圧8V以上の電圧が与えられることによって、iコイル21の通電により可動鉄心24が固定鉄心22に磁気吸引されて、固定接点25から可動接点26が離れてコイル21の通電が停止する吸引動作と、ii通電停止によって振動板23がリターンスプリングの作用を可動鉄心24に付与して可動鉄心24が初期位置へ戻り、固定接点25と可動接点26が接触してコイル21の通電が再開する復元動作と、を連続して繰り返す。即ち、固定接点25と可動接点26によって、コイル21の通電回路を断続する電流断続器27が構成される。このように、コイル21の通電の断続固定鉄心22の磁気吸引力の発生の断続が発生することで可動鉄心24とともに振動板23が振動して車両用ホーン4が警報音を発生する。具体的に、車両用ホーン4に自励電圧が連続的に与えられた際に車両用ホーン4が発生する警報音の周波数特性を図5の実線Aに示す。一方、自励電圧より低い他励電圧例えば、8V未満の電圧の駆動信号をコイル21に与えることにより、車両用ホーン4をダイナミックスピーカとして用いることができる。あるいは、自励電圧であっても、電流断続器27において断続が発生しない短時間以内でコイル21の通電状態を素早く断続制御PWM制御等することにより、車両用ホーン4をダイナミックスピーカとして用いることができる。車両用ホーン4をダイナミックスピーカとして用いる場合における車両用ホーン4の周波数特性を図5の破線Bに示す。この破線Bは、車両用ホーン4に1Vのサイン波のスイープ信号を与えた場合における周波数特性である。なお、この実施例における車両用ホーン4は、図4に示すように、振動板23の振動による警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン28渦巻状のラッパ部材:渦巻状の音響管を備えるものであるが、限定されるものではなく、渦巻ホーン28を用いない他のディスク型ホーン等を用いても良い。ここで、図6aはパラメトリックスピーカ1による通報音の到達範囲αを示し、図6bは車両用ホーン4による通報音の到達範囲βを示す。なお、図6は、通報音の音圧が50dBの到達範囲を示すものである。このように、この実施例の超音波スピーカ2は、超音波を車両前方へ向けて放射するように設けられている。また、車両用ホーン4は、車両を上から見て、通報音が車両用ホーン4の周囲に略均等に届くように設けられている。具体的な一例として、車両用ホーン4における渦巻ホーン28の開口が、車両の下方路面に向く方向に向けて取り付けられるものである。なお、渦巻ホーン28の開口の方向は、下方に限定されるものではなく、車両下方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて音波の放射方向を任意の方向車両下方等へ向けても良い。制御回路5の説明制御回路5は、図3に示すように制御基板上にマイコンチップ5aを搭載するものであり、例えば、図4aに示すように制御回路5が車両用ホーン4の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置される限定されるものではない。制御回路5を、図2を参照して具体的に説明する。制御回路5は、a車両の運転状態が通報音の発生条件に適合しているか否かを判定する判定手段31と、bこの判定手段31が車両の運転状態が通報音の発生条件に適合していると判定した場合に、通報音を成す周波数信号を発生させる通報音生成手段32と、cこの通報音生成手段32から出力された通報音を成す周波数信号を超音波周波数に変調する超音波変調手段33と、d超音波スピーカ2複数の圧電スピーカ3を駆動する超音波駆動アンプ34と、e車両用ホーン4を駆動するホーン駆動アンプ35と、を備える。以下において、制御回路5に搭載される上記a~eの各手段を説明する。判定手段31の説明判定手段31は、例えば、車速が所定速度例えば、20km/h以下の車両走行時に、車両の運転状態が通報音の発生条件に適合していると判断して、通報音生成手段32を作動させるものである具体的な一例であって、限定されるものではない。通報音生成手段32の説明通報音生成手段32は、通報音生成プログラム音響ソフトによって設けられ、判定手段31から作動指示が与えられると、デジタル技術によって通報音を成す周波数信号可聴周波数の電気信号を作成するものである。超音波変調手段33の説明超音波変調手段33は、通報音生成手段32の出力する通報音を成す周波数信号を超音波変調するものである。超音波変調手段33の具体的な一例として、この実施例では、通報音生成手段32の出力信号を所定の超音波周波数圧電スピーカ3の再生可能周波数の超音波帯域に存在する高次共振部による音圧上昇部Xの周波数:例えば、約23kHz前後における振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。即ち、通報音を成す周波数信号を音圧上昇部Xの超音波周波数に変調するものである。なお、超音波変調手段33はAM変調に限定されるものではなく、通報音生成手段32の出力信号を所定の超音波周波数におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波変調手段33による超音波変調の具体例を、図7を参照して説明する。例えば、超音波変調手段33に入力された通報音を成す周波数信号が、図7aに示す電圧変化であるとするなお、図中では理解補助のために単一周波数の波形を示す。一方、超音波変調手段33は、図7bに示す超音波周波数音圧上昇部Xの超音波周波数で発振する発振手段を備える。なお、発振手段は、マイコンチップ5aが搭載するクロック信号から所定の超音波周波数を形成するものであっても良いし、マイコンチップ5aとは独立した超音波変調用の発振器を用いるものであっても良い。すると、超音波変調手段33は、図7cに示すように、i通報音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が大きくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を大きくし、ii通報音を成す周波数信号を成す周波数の信号電圧が小さくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を小さくする。このようにして、超音波変調手段33は、通報音生成手段32から出力された通報音を成す周波数信号を超音波周波数の発振電圧の振幅変化に変調するものである。超音波駆動アンプ34の説明超音波駆動アンプ34は、超音波変調手段33で変調された超音波信号に基づいて、超音波スピーカ2を駆動するもの例えば、プッシュプルのパワーアンプであり、各圧電スピーカ3の印加電圧充放電状態を制御することで、各圧電スピーカ3から通報音を成す周波数信号を変調した超音波を発生させるものである。ホーン駆動アンプ35の説明ホーン駆動アンプ35は、i通報音生成手段32が通報音を成す周波数信号を発生している間、車両用ホーン4をダイナミックスピーカとして作動させ、通報音を成す周波数信号を増幅して車両用ホーン4から可聴帯域の通報音を発生させるパワーアンプ機能と、iiホーンスイッチがONされている間、バッテリ電圧を車両用ホーン4へ印加して、車両用ホーン4から警報音を発生させる連続ON機能と、を備える。なお、通報音の発生指示よりホーンスイッチのONが優先するものであり、ホーンスイッチがONされた際には必ず車両用ホーン4から警報音を発生するように設けられている。車両存在通報装置の作動車両の運転状態が通報音の発生条件に適合すると、通報音生成手段32が通報音を成す周波数信号を出力し、超音波スピーカ2が、図7cに示すように、通報音を成す周波数信号を変調した超音波聞こえない音波を車両前方へ向けて放射する。すると、図7dに示すように、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、図7eに示すように、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に車両前方において通報音が再生される。一方、通報音生成手段32が通報音を成す周波数信号を出力することで、車両用ホーン4から車両の周囲に可聴音の通報音がダイレクトに放出される。実施例1の効果この実施例の超音波スピーカ2は、上述したように、可聴帯域の音波を発生するために設けられた圧電スピーカ3を用いたものであり、可聴音発生用の圧電スピーカ3から、パラメトリックスピーカ1に用いる超音波を発生させることができる。可聴音発生用の圧電スピーカ3は、汎用性が高く量産されるためコストが低い。このため、超音波スピーカ2の製造コストを低く抑えることができ、パラメトリックスピーカ1を用いた車両存在通報装置のコストを抑えることができる。[実施例2]超音波スピーカ2に搭載される各圧電スピーカ3は、上述したように、可聴音発生用に設けられたものであるため、可聴周波数の音波可聴音を直接放出することができる。そこで、この実施例2の制御回路5は、超音波と同時に可聴帯域の音波を発生させるものである。具体的な一例を示すと、超音波変調手段33で超音波変調された超音波信号と、超音波変調手段33をバイパスさせた通報音を成す周波数信号と、を超音波駆動アンプ34に与えて、各圧電スピーカ3を駆動するものである。これにより、iパラメトリックスピーカ1の指向範囲ではパラメトリックスピーカ1によって再生された通報音と圧電スピーカ3から可聴音として直接放出された通報音の合成音を発生させることができ、iiパラメトリックスピーカ1の指向範囲の外では圧電スピーカ3から可聴音として直接放出された通報音のみを発生させることができる。このように、各圧電スピーカ3から可聴帯域の音波を発生させることで、パラメトリックスピーカ1の指向性の範囲外に通報音を発生させることができる。実施例2の他の形態1上記では超音波と同時に可聴帯域の音波を放出させる例を示したが、車両の運転状態に応じて各圧電スピーカ3から可聴帯域の音波通報音のみを発生させるように設けても良い。即ち、車両の運転状態に応じて、i各圧電スピーカ3から超音波を発生させ、パラメトリックスピーカ1による通報音の発生を行なう運転状態と、ii各圧電スピーカ3から可聴帯域の通報音を直接発生させる運転状態と、を切り替えても良い。[実施例3]各圧電スピーカ3は、上述したように、超音波を発生させるために設けられたものではない。このため、圧電スピーカ3から超音波を発生させる場合に、可聴帯域において共振音が発生する可能性がある。そこで、この実施例3の車両存在通報装置は、各圧電スピーカ3から可聴帯域において複数の周波数の音波を同時に発生させるものであり、複数の周波数の音波が和音人が心地良いと感じる複数の周波数の音波の合成音の関係を成すように設けられるものである。理解補助のために具体的な一例を開示すると、圧電スピーカ3から超音波を発生させる際に、圧電スピーカ3が可聴帯域にAHzの共振音を発生する場合、この実施例3の車両存在通報装置は、圧電スピーカ3からBHzの第1補助周波数とCHzの第2補助周波数を同時に発生させるものであり、AHz、BHz、CHzの周波数比が和音ドミソ、ファラド、ソシレ等を成す4:5:6の関係に設定されるものである。このように、圧電スピーカ3が可聴帯域に共振音を発生するような場合であっても、圧電スピーカ3から第1補助周波数と第2補助周波数を発生させることで、共振音を和音の一部にすることができ、共振音が発生することによる不快感を和らげることができる。