"ベンゼンを触媒燃焼して分解するベンゼン分解触媒であって、白金ナノ粒子を含む触媒成分と、酸素を吸蔵するとともに放出する酸素吸蔵物質と、前記触媒成分及び前記酸素吸蔵物質を担持する多孔質物質と、前記多孔質物質が表面にコーティングされる基材と、を備えることを特徴とするベンゼン分解触媒。前記酸素吸蔵物質は、CeO2ZrO2であることを特徴とする請求項1に記載のベンゼン分解触媒。前記多孔質物質は、Al2O3であることを特徴とする請求項1又は2に記載のベンゼン分解触媒。前記触媒成分の白金ナノ粒子は、平均粒子径が2.5nmであることを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載のベンゼン分解触媒。前記基材は、シート状のベース部と、前記ベース部の表面から立ち上がった複数の突出片とを含んでいることを特徴とする請求項1から4の何れか1項に記載のベンゼン分解触媒。前記ベース部は、短尺辺と長尺辺とを有する矩形帯状であり、前記基材は、一方の前記短尺辺を中心として螺旋状に巻回された形状に設けられていることを特徴とする請求項5に記載のベンゼン分解触媒。しかしながら、前述した触媒によって、特にベンゼン等の分子構造が安定なVOCを十分に分解するためには、高温で分解反応を行う必要がある。このため、エネルギーの消費量やコストが増大する等の問題があった。さらに、前述した触媒では、低濃度のベンゼンを十分に分解することが難しいという問題もあった。本発明はかかる課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、従来よりも低温な環境であっても効率的にベンゼンを分解可能なベンゼン分解触媒を提供することにある。本発明者は、上記課題を解決するため鋭意検討を重ねた結果、白金ナノ粒子を含む触媒成分及び酸素の吸蔵と放出を行う酸素吸蔵物質を多孔質物質に担持させることで、従来よりも低温環境下であっても効率的にベンゼンを分解できるという知見を得、本発明を完成するに至ったものである。すなわち、本発明は、ベンゼンを触媒燃焼して分解するベンゼン分解触媒であって、白金ナノ粒子を含む触媒成分と、酸素を吸蔵するとともに放出する酸素吸蔵物質と、前記触媒成分及び前記酸素吸蔵物質を担持する多孔質物質と、前記多孔質物質が表面にコーティングされる基材と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、白金ナノ粒子を含む触媒成分と酸素吸蔵物質とを多孔質物質に担持させ、かつ、この多孔質物質を基材の表面にコーティングしているので、従来よりも低温環境下であっても効率的にベンゼンを分解できる。上記ベンゼン分解触媒において、酸素吸蔵物質はCeO2ZrO2であることが好ましく、多孔質物質はAl2O3であることが好ましい。また、触媒成分の白金ナノ粒子の平均粒子径は2.5nmであることが好ましい。上記ベンゼン分解触媒において、前記基材が、シート状のベース部と、前記ベース部の表面から立ち上がった複数の突出片とを含んでいる場合には、ベース部と突出片のそれぞれに、触媒成分と酸素吸蔵物質とを担持した多孔質物質がコーティングされるので、ベンゼンが接触し易くなって分解効率を高めることができる。上記ベンゼン分解触媒において、前記ベース部は短尺辺と長尺辺とを有する矩形帯状であり、前記基材が一方の前記短尺辺を中心として螺旋状に巻回された形状に設けられている場合には、突出片が介在することで、ベース部は隙間を空けた状態で巻回されるため、ベンゼンが接触し易くなって分解効率を高めることができる。本発明によれば、低温で効率的にベンゼンを分解可能なベンゼン分解触媒を提供することができる。ベンゼン分解触媒の構成図1a~図3を参照しつつ、本実施形態にかかるベンゼン分解触媒1について説明する。尚、図1aは、本実施形態にかかるベンゼン分解触媒1の基材5の表面における白金ナノ粒子2、酸素吸蔵物質3、多孔質物質4の構造を説明するための模式図である。図1bは、本実施形態にかかるベンゼン分解触媒1の構成成分の一例を示す表である。図2は、本実施形態にかかる基材5の表面の一部を示す斜視図である。図3は、本実施形態にかかる基材5の全体構造を示す斜視図である。ベンゼン分解触媒1は、揮発性有機化合物VOCの一種であるベンゼンを酸化して二酸化炭素CO2と水H2Oとに分解する触媒燃焼反応。このベンゼン分解触媒1は、特にベンゼンC6H6について効率よく分解できるように、スクリーニングされたものである。図1a,bに示すように、ベンゼン分解触媒1は、白金ナノ粒子触媒成分2と、酸素吸蔵物質3と、多孔質物質4と、基材5とを備えている。白金ナノ粒子2は、白金Ptをナノレベルの微粒子に加工したものである。本実施形態では平均直径が2.5nm標準偏差0.033の微粒子に加工されたものを用いている。酸素吸蔵物質3は、酸素を吸収するとともに、吸収した酸素を放出する物質である。本実施形態では、酸素吸蔵物質3として酸化セリウム-酸化ジルコニウム複合酸化物CeO2-ZrO2を用いている。酸素吸蔵物質3を用いることにより、酸素過剰雰囲気では酸素が吸蔵され、還元雰囲気では酸素が放出されるため、酸素量を適切に調整することができ、触媒燃焼反応を促進できる。多孔質物質4は、白金ナノ粒子2及び酸素吸蔵物質3を担持する物質である。本実施形態では、多孔質物質4として酸化アルミナAl2O3を用いている。そして、白金ナノ粒子2及び酸素吸蔵物質3は、例えば含浸法を用いることで多孔質物質4に担持させることができる。基材5は、表面に多孔質物質4がコーティングされる部分であり、本実施形態ではステンレスによって形成されている。なお、耐熱性を有し多孔質物質4がコーティングできれば他の金属であってもよい。ここで、図2及び図3を参照して、基材5の構造について具体的に説明する。基材5は、シート状のベース部50と、ベース部50の一方の表面から立ち上がった複数の突出片51とを備えている。ベース部50は、短尺辺と長尺辺とを有する矩形帯状に形成されている。また、各突出片51は、ベース部50の表面から直交する角度で立ち上がっている。このような突出片51は、ベース部50にコ字状の微細な切り込みを形成し、切り込みの内側部分を起こすことで形成できる。この場合、突出片51とベース部50とは一体に形成され、ベース部50における各突出片51の基端部分には突出片51と同じ形状の貫通孔52が形成される。本実施形態において、突出片51の高さは375μmであり、ベース部50の長尺辺方向における突出片51同士の間隔は662μmである。そして、基材5は、突出片51や貫通孔52が形成されたベース部50を、一方の短尺辺を中心として螺旋状に巻回された円柱形状を呈している。本実施形態において、ベース部50は、突出片51を備える表面が内側となるように巻回されている。これにより、各突出片51は、円柱形状の中心軸から放射状に向いて設けられ、半径方向に重なり合うベース部50の隙間層間に介在する。これによって、ベース部50の隙間は突出片51の高さ以上の間隔に維持され、通気性が確保される。この例において、基材5の高さベース部50の短尺辺の長さhは10.0mmとなっている。また、基材5は、螺旋状に12ターン巻回され、端面の直径方向の長さdが12.8mmとなっている。次に、上記構成のベンゼン分解触媒1に対し、ベンゼンを含んだ被処理流体を反応させてベンゼンを分解させる場合の作用について説明する。このベンゼン分解触媒1でベンゼンの分解を行う場合、上記被処理流体を、基材5の一方の端面側から他方の端面側に向かって流す。基材5の層間には、白金ナノ粒子2及び酸素吸蔵物質3を担持する多孔質物質4がコーティングされた突出片51が介在しているので、被処理流体が突出片51と衝突する際に触媒燃焼反応が生じて、ベンゼンが分解される。この際、突出片51は、被処理流体の入口側である基材5の一方の端面側から、被処理流体の出口側である他方の端面側に亘って異なる位置に多数配置されている。したがって、被処理流体を流すための流路を基材5の内部全体に形成できる。これによって、基材5の内部における目詰まりを防止できる。また、突出片51によって、被処理流体に対する適度な流路抵抗を与えることができるし、被処理流体の流れ方向に変化を与えることもできる。さらに、貫通孔52によって層間を跨いで被処理流体を流すことができる。これにより、被処理流体は、基材5の内部を三次元的に流れることができる。以上より、ベンゼン分解触媒1で被処理流体に含まれるベンゼンを分解させた場合には、被処理流体を基材5の内部全体に行き渡らせることができ、内部全体で触媒燃焼反応が生じるため、ベンゼンを効率よく分解することができる。ベンゼン分解触媒によるベンゼン分解確認試験について前述の作用効果を確認するため、ベンゼン分解触媒1によるベンゼンの分解確認試験を行った。以下、図4及び図5を参照しつつ、分解確認試験について説明する。図4は、分解確認試験に用いた実験装置10を示す模式図である。図5は、分解確認試験の実験手順を説明するための図である。ベンゼン分解触媒1の触媒燃焼反応において、ベンゼンの濃度及び被処理流体の空間速度SVは、ベンゼン分解性能を評価する上で重要なパラメータとなる。そこで、この分解確認試験では、ベンゼンの濃度変化によるベンゼンの分解率の影響と、被処理流体の空間速度SVの変化によるベンゼンの分解率の影響とをそれぞれ確認した。尚、空間速度SVとは、ベンゼン分解触媒1を通過する際の単位時間あたりの被処理流体の体積標準状態を、ベンゼン分解触媒1の体積で除したものである。先ず、図4を参照しつつ、分解確認試験を行うための実験装置10について説明する。実験装置10では、反応管11内にベンゼン分解触媒1が配置されている。具体的には、ベンゼン分解触媒1は、この反応管11の内部において、基材5の一方の端面側から被処理流体が流入し、他方の端面側から被処理流体が流出する状態で配置されている。反応管11は電気炉12内に設置されている。この電気炉12は、熱電対温度調節器13を備え、この熱電対温度調節器13によって調節された温度で反応管11を加熱する。つまり、電気炉12によって、ベンゼン分解触媒1による触媒燃焼反応の反応温度が調節される。また、反応管11は、各種ガスの供給管18A~18DとそれぞれMFCMassFlowController14を介して接続されている。そして、MFC14によって、反応管11に供給されるガスの流量が調整される。つまり、MFC14によって、空間速度SVが所定速度後述するとなるように調整される。尚、反応管11に供給される各種ガスは、窒素によって希釈され後述する所定の濃度に調整されたベンゼンC6H6や、バランスガスとしての空気Air、窒素N2、酸素O2である。そして、窒素が供給管18Aを通じて、酸素が供給管18Bを通じて供給される。同様に、ベンゼンが供給管18Cを通じて、空気が供給管18Dを通じて供給される。また、実験装置10は、前述した各種ガスが反応管11をバイパスしてクロマトグラフ15、16に供給されるように切り替えることが可能なバイパス管17を備えている。そして、反応管11を通過した後の被処理流体に含まれるベンゼンや触媒燃焼反応によって生成したCO2の定量分析は、TCD付きのクロマトグラフ15及びFID付きのクロマトグラフ16によって行った。次に、図5を参照しつつ、実験装置10での分解確認試験の手順について説明する。先ず、供給管18AからN2ガスを反応管11に毎分200cc標準状態ずつ供給しながら、電気炉12によって、反応管11の温度を所定の温度T0に上昇させる。反応管11が温度T0で安定したならば、流路をバイパス管17に切り替えt1、MFC14によって、被処理流体が実験条件の組成後述するとなるように各ガスの量を調整する。実験条件の組成となったならば、ガスクロマトグラフ15、16による測定を繰り返し行うベース分析a,b。これらの測定結果から、被処理流体が実験条件の組成となっているか否かを確認する。そして、反応管11が温度T0に達してから所定時間60分が経過したならば、流路をバイパス管17から反応管11へ切り替えるt2。流路を反応管11に切り換えた後、ガスクロマトグラフ15、16による測定を繰り返し行う温度T0での確認分析c~e。これらの測定結果から、温度T0におけるベンゼンの分解性能を確認する。ここでは確認分析c~eの平均値から分解性能を確認する。確認分析c~eが終了したならば、反応管11の温度を上昇させて所定温度T1に設定するt3~t4。この場合、電気炉12に対する通電量を増やすことで反応管11の温度を上昇させる。そして、温度T1を60分保持した後、ガスクロマトグラフ15、16による測定を繰り返し行う温度T1での確認分析f~h。これらの測定結果から、温度T1におけるベンゼンの分解性能を確認する。ここでは、温度T0のときと同様に、確認分析f~hの平均値から分解性能を確認する。確認分析f~hが終了したならば、以後は同様の手順で他の温度の確認分析を行うt5~。そして、必要な温度まで確認が終了したならば、一連の確認試験を終了する。前述したように、ベンゼンの濃度はベンゼン分解触媒1のベンゼン分解性能を評価する上で重要なパラメータとなる。そこで、ベンゼンの濃度を異ならせた場合における、ベンゼンの分解率と反応温度との関係、並びに、反応速度と反応温度との関係について確認した。確認結果を図6a,bに示す。この確認試験において、被処理流体中のベンゼンの濃度は、30ppm、100ppm、300ppmの3種類とした。そして、反応管11での反応温度は80°Cから180°Cまで20°C毎に変化させた。また、被処理流体の空間速度SVは12000h-1とした。図6aに示すように、このベンゼン分解触媒1では、被処理流体中のベンゼンの濃度が30ppmであれば、140°Cの反応温度でベンゼンを100分解できることが確認された。また、ベンゼンの濃度が100ppm、300ppmであれば、共に160°Cの反応温度でベンゼンを100分解できることが確認された。以上より、ベンゼンの濃度が30~300ppmの場合、このベンゼン分解触媒1では、140°Cから160°C程度の反応温度でベンゼンを分解できることが確認された。また、ベンゼンの濃度が高くなるにつれ、ベンゼンを100分解できる反応温度が高温側にシフトすることも確認された。さらに、ベンゼンを分解する触媒燃焼反応は、反応温度が100°Cから160°Cの間で急激に進行することも確認された。図6bに示すように、このベンゼン分解触媒1では、反応温度が160°C以上になると何れの濃度でも反応速度が収束することが確認された。そして、反応温度が160°Cであってベンゼンの濃度が30ppmの場合、反応速度は約18μmol/cm3sに達しなかった。また、ベンゼンの濃度が100ppmの場合、反応速度は約50μmol/cm3sであり、ベンゼンの濃度が300ppmの場合、反応速度は約160μmol/cm3sであった。このように、ベンゼンの濃度が高い程に反応速度が高くなることが確認された。すなわち、被処理流体中のベンゼンの濃度が高いほど、触媒燃焼反応の反応速度が速く、ベンゼンの分解がより速やかに行われることが確認された。被処理流体の空間速度SVもまたベンゼン分解触媒1のベンゼン分解性能を評価する上で重要なパラメータとなる。そこで、空間速度SVを異ならせた場合における、ベンゼンの分解率と反応温度との関係、並びに、反応速度と反応温度との関係についても確認をした。確認結果を図7a,bに示す。この確認試験において、ベンゼン分解触媒1に対する被処理流体の空間速度SVは、6000h-1、12000h-1、24000h-1の3種類とした。そして、反応管11での反応温度は、80°Cから200°Cまで20°C毎に変化させた。また、被処理流体中のベンゼンの濃度は300ppmとした。図7aに示すように、このベンゼン分解触媒1では、空間速度SVが6000h-1、12000h-1の場合、共に160°Cの反応温度でベンゼンを100分解できることが確認された。また、空間速度SVが24000h-1の場合、200°Cの反応温度でベンゼンを95分解できることが確認された。以上より、ベンゼンの濃度が300ppmであって空間速度SVが6000~24000h-1の場合、このベンゼン分解触媒1では、160°Cから200°C程度の反応温度でベンゼンを分解できることが確認された。なお、空間速度SVが高すぎるとベンゼンの分解能が低下することも確認された。加えて、空間速度SVが大きくなるにつれ、ベンゼンを約100分解できる反応温度も高温側にシフトすることも確認された。図7bに示すように、このベンゼン分解触媒1では、空間速度SVが6000~12000h-1の場合、反応温度が160°C以上になると反応速度が収束することが確認された。また、空間速度SVが24000h-1の場合、反応温度180°Cと200°Cの間における反応速度の増加率が、反応温度140°Cと180°Cの間の増加率よりも小さくなっていることが確認された。そして、空間速度SVが6000h-1の場合、反応温度180°Cでの反応速度は約80μmol/cm3sであり、空間速度SVが12000h-1の場合、反応温度180°Cでの反応速度は約160μmol/cm3sであった。また、空間速度SVが24000h-1の場合、反応温度200°Cでの反応速度は約300μmol/cm3sであった。このように、被処理流体の空間速度SVが高い程に反応速度が高くなり、ベンゼンの分解がより速やかに行われることが確認された。また、ベンゼン分解触媒1による触媒燃焼反応によって、ベンゼンがCO2に転化していることを確認すべく、ベンゼンの分解確認試験を行った。この確認試験も実験装置10を用いて行った。具体的には、反応管11に供給する被処理流体量を毎分258cc標準状態、空間速度SVを12000h-1、被処理体中のベンゼンの濃度を300pmとした実験条件において、1回目の測定であるRUN1では、反応温度の範囲を100°C-160°Cとし、2回目の測定であるRUN2では、反応温度の範囲を100°C-180°Cとして、分解確認試験を行った。この分解確認試験でも、反応管11を通過した後の被処理流体に含まれるベンゼンや触媒燃焼反応によって生成したCO2の定量分析を、TCD付きのクロマトグラフ15及びFID付きのクロマトグラフ16によって行った。そして、この定量分析結果から、反応温度とベンゼンの分解率との関係、及び、反応温度と物質収支との関係を求めた。反応温度とベンゼンの分解率との関係を図8aに示す。また、反応温度と物質収支との関係を図8bに示す。図8aに示す反応温度とベンゼンの分解率との関係については、図6aの確認試験と同じような結果が得られた。すなわち、反応温度120°Cから分解率の急激な上昇が見られ、160°C以上でほぼ全量が分解されることが確認された。そして、被処理流体中のベンゼン濃度と分解率とから、分解されたベンゼンの炭素量を算出し、測定されたCO2に由来する炭素量と比較することで、物質収支を求めた。各反応温度において物質収支が0.7以上であることから、このベンゼン分解触媒1によって、被処理流体中のベンゼンの多くがCO2にまで分解されていることが確認された。ここで、ベンゼン分解触媒1とベンゼン分解性能を比較するため、市販の白金系触媒についても、ベンゼン分解触媒1と同様に、実験装置10による分解確認試験を行った。尚、図9は、被処理流体中のベンゼンの濃度を300ppm、空間速度SVを12000h-1とした場合の、反応温度とベンゼンの分解率との関係を示している。また、この分解確認試験は、ベンゼン分解性能をより確実に比較するため、ベンゼン分解触媒1に担持される白金ナノ粒子2と、市販の白金触媒とが同等の密度となる条件の下で行っている。図9に示すように、ベンゼン分解触媒1は、約160°Cの反応温度において、ベンゼンを100分解できることが確認された。この結果は、先に説明した確認試験と同じ結果である。これに対して、市販の白金系触媒では、約260°Cの反応温度においても、ベンゼンを約80しか分解できていないことが確認された。また、図10aは、ベンゼン濃度を1とし、空間速度SVを10000h-1、20000h-1、30000h-1、40000h-1とした場合における市販の白金系触媒の反応温度とベンゼンの分解率との関係を示すグラフである。図10bは、空間速度を30000h-1とし、ベンゼン濃度を1、3、5、7、10とした場合における市販の白金系触媒の反応温度とベンゼンの分解率との関係を示すグラフである。図10aから判るように、市販の白金系触媒では、例えば、空間速度SVを10000h-1とし、ベンゼンの濃度を1とした場合、ベンゼンを100分解するためには、反応温度を280°C553Kにする必要がある。また、図10bから判るように、市販の白金系触媒では、例えば、空間速度SVを30000h-1とし、ベンゼンの濃度を1とした場合、ベンゼンを100分解するためには、反応温度を360°Cにする必要がある。また、図10bから判るように、市販の白金系触媒では、例えば、ベンゼンの濃度を、他の条件に比べて低濃度である1とした場合、反応温度を500°Cにまで上昇させても、ベンゼンを50程度しか分解することができないことが確認された。以上より、本実施形態のベンゼン分解触媒1では、市販の白金系触媒に比べて十分に低い反応温度140~180°Cであっても、高いベンゼン分解性能が発揮されることが確認された。また、ベンゼンの濃度が低い場合30ppmであっても、ベンゼンの濃度が高い場合300ppmと同様に、ベンゼンを100分解できることが確認された。このように、本実施形態のベンゼン分解触媒1は、低温で効率的にベンゼンを分解することができる。このため、触媒燃焼反応にかかるエネルギーの消費量を低減することや、コストを削減することができる。その他の実施形態前述した実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく変更、改良されると共に、本発明にはその等価物も含まれる。まず、酸素吸蔵物質としてCeO2ZrO2を例示したが、200°C前後の反応温度に耐えるものであって、多孔質物質に担持されるものであれば、酸素吸蔵物質として用いることができる。また、多孔質物質に関してAl2O3を例示したが、200°C前後の反応温度に耐えるものであって、白金ナノ粒子や酸素吸蔵物質を担持できればAl2O3に限られない。加えて、触媒成分としての白金ナノ粒子に関し、平均粒子径が2.5nmのものを例示したが、ナノレベルの粒子であれば同様に用いることができると解される。前述したベンゼン分解触媒1では、基材5が、ベース部50の一方の短尺辺を中心として螺旋状に巻回された円柱形状を呈していることとした。しかし、特にこれに限定されるものではなく、例えば、基材5は、複数のベース部50を重ね合わせた積層構造であることとしてもよい。また、前述したベンゼン分解触媒1では、基材5の高さhを10.0mmとしたが、特にこれに限定されるものではなく、例えば、基材の高さhは20.0mm、30.0mmとしてもよい。"