"物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第4レンズ群を光軸に沿う方向へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行うズームレンズであって、前記第5レンズ群中の最も物体側には物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズが配置され、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。11.5<|100×S10/Ft|<5.0ただし、S10は前記第5レンズ群中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量、Ftは望遠端での無限遠合焦状態における光学系全系の焦点距離を示す。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。20.1<|F4/F5|<1.0ただし、F4は前記第4レンズ群の焦点距離、F5は前記第5レンズ群の焦点距離を示す。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。30.2<|β2t×β4t|<0.5ただし、β2tは望遠端における前記第2レンズ群の横倍率、β4tは望遠端における前記第4レンズ群の横倍率を示す。特許文献1,2に記載のズームレンズは、いずれも3倍以上の変倍比を確保しながら、沈胴時の薄型化を達成している。しかしながら、望遠端における至近距離での撮影時における光学性能に問題がある。すなわち、特許文献1,2に記載のズームレンズでは、いずれも望遠端撮影時には物体距離が少なくとも数十センチメートルは必要であるため、望遠端撮影時に物体距離が十センチメートル以下である場合、ピント調整ができないという問題がある。また、仮に、特許文献1,2に記載のズームレンズの構成で、望遠端において物体距離が十センチメートル以下での撮影を行う場合には、フォーカシングをつかさどる第4群レンズ群の繰り出し量をさらに大きくする必要が生じ、レンズ群を駆動するメカ構造が肥大化し、小型化に支障をきたすという問題が発生する。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、広角端から望遠端に至るまでの全変倍域に亘り、物体距離が十センチメートル以下であっても光学性能を良好に維持できる、小型、高倍率のズームレンズを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、請求項1の発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を備え、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、前記第4レンズ群を光軸に沿う方向へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行うズームレンズであって、前記第5レンズ群中の最も物体側には物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズが配置され、以下の条件式を満足することを特徴とする。11.5<|100×S10/Ft|<5.0ただし、S10は前記第5レンズ群中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量、Ftは望遠端での無限遠合焦状態における光学系全系の焦点距離を示す。この請求項1に記載の発明によれば、全変倍域に亘り、物体距離が十センチメートル以下であっても光学性能を良好に維持できる。また、請求項2にかかるズームレンズは、請求項1に記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。20.1<|F4/F5|<1.0ただし、F4は前記第4レンズ群の焦点距離、F5は前記第5レンズ群の焦点距離を示す。この請求項2に記載の発明によれば、光学性能の劣化をまねくことなく、光学系の小型化を達成することができる。また、請求項3にかかるズームレンズは、請求項1または2に記載の発明において、以下の条件式を満足することを特徴とする。30.2<|β2t×β4t|<0.5ただし、β2tは望遠端における前記第2レンズ群の横倍率、β4tは望遠端における前記第4レンズ群の横倍率を示す。この請求項3に記載の発明によれば、像点とフォーカス群である第4レンズ群との距離の変動量を抑制して光学系の小型化を図るとともに、光学性能を向上させることができる。この発明によれば、広角端から望遠端に至るまでの全変倍域に亘り、物体距離が十センチメートル以下であっても光学性能を良好に維持できる、小型、高倍率のズームレンズを提供することができるという効果を奏する。以下、添付図面を参照して、この発明にかかるズームレンズの好適な実施の形態を詳細に説明する。この発明にかかるズームレンズは、物体側から順に配置された、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、負の屈折力を有する第5レンズ群と、を含み構成される。このズームレンズは、前記各レンズ群の間隔を変化させることによって、広角端から望遠端への変倍を行う。また、第4レンズ群を光軸に沿って物体側へ移動させることによって、無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行う。この発明は、広角端から望遠端に至るまでの全変倍域に亘り、物体距離が十センチメートル以下であっても光学性能を良好に維持できる、小型、高倍率のズームレンズを提供することを目的としている。そこで、かかる目的を達成するため、以下に示すような各種条件を設定している。まず、この発明にかかるズームレンズでは、全変倍域に亘って、特に最至近距離物体距離が十センチメートル以下における光学性能を維持するため、第5レンズ群中の最も物体側には、物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズを配置している。そして、当該ズームレンズは、第5レンズ群中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量をS10、望遠端での無限遠合焦状態における光学系全系の焦点距離をFtとするとき、次に示す条件式を満足することが好ましい。11.5<|100×S10/Ft|<5.0条件式1においてその下限を下回ると、第5レンズ群中の最も物体側に配置されるレンズの加工性が向上し、第4レンズ群と第5レンズ群とのレンズ周辺部の空気間隔を確保しやすくなるが、望遠端における最至近距離合焦状態の光学性能を維持特に像面湾曲の補正することが困難になる。一方、条件式1においてその上限を超えると、望遠端における最至近距離合焦状態の光学性能を維持することは容易になるが、第4レンズ群と第5レンズ群とのレンズ周辺部の空気間隔の確保が困難になるばかりか、第5レンズ群中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量が大きくなり、レンズの加工性が悪化する。なお、上記条件式1は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。1’2.0<|100×S10/Ft|<5.0この条件式1’で規定する範囲を満足することにより、レンズの加工性を悪化させずに、最至近距離合焦状態の光学性能をより向上させることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、フォーカシングをつかさどる第4レンズ群の移動量を抑制するため、第4レンズ群の焦点距離をF4、第5レンズ群の焦点距離をF5とするとき、次に示す条件式を満足することが好ましい。20.1<|F4/F5|<1.0条件式2においてその上限を超えると、望遠端での最至近距離合焦状態下で発生する諸収差の補正はしやすくなるが、第4レンズ群の屈折力が弱くなるため、フォーカシング時の第4レンズ群の移動量が増加し、光学系の小型化薄型化が阻害される。一方、条件式2においてその下限を下回ると、第4レンズ群の屈折力が強くなるため、フォーカシング時の第4レンズ群の移動量が減少し、光学系の小型化は促進されるが、望遠端での最至近距離合焦状態下で発生する諸収差の補正が困難になる。このように上記条件式2で規定された範囲を満足することで、フォーカシングをつかさどる第4レンズ群の移動量を抑制して、光学系の小型化を図ると同時に、光学性能を維持することができる。なお、上記条件式2は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。2’0.1<|F4/F5|<0.65この条件式2’で規定する範囲を満足することにより、光学系の小型化と光学性能の維持とをより効果的に達成することができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、像点とフォーカス群である第4レンズ群との距離を抑制するため、望遠端における第2レンズ群の横倍率をβ2t、望遠端における第4レンズ群の横倍率をβ4tとするとき、次に示す条件式を満足することが好ましい。30.2<|β2t×β4t|<0.5条件式3においてその上限を超えると、望遠端における第2レンズ群と第4レンズ群の横倍率が大きくなりすぎ、無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態への移動の際、フォーカス群である第4レンズ群の移動量が大きくなり、光学系の小型化が困難になる。加えて、像面湾曲を補正することが困難になる。一方、条件式3においてその下限を下回ると、望遠端における第2レンズ群と第4レンズ群の横倍率が小さくなり、第2レンズ群と第4レンズ群の屈折力が強くなりすぎる。この場合、無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態への移動の際、フォーカス群である第4レンズ群の移動量が小さくなって、光学系の小型化は容易になるが、諸収差の補正が困難になる。このように上記条件式3で規定された範囲を満足することで、像点とフォーカス群である第4レンズ群との距離を小さくして、光学系の小型化を図りながら、諸収差を良好に補正して、光学性能を向上させることができる。なお、上記条件式3は、次に示す範囲を満足すると、より好ましい効果が期待できる。3’0.3<|β2t×β4t|<0.45この条件式3’で規定する範囲を満足することにより、光学系のより小型化を図りながら、光学性能をより向上させることができる。さらに、この発明にかかるズームレンズでは、適宜非球面レンズを用いることで、少ないレンズ枚数で良好に諸収差の補正を行うことができ、光学系の小型化を促進することができる。以上説明したように、この発明にかかるズームレンズは、第5レンズ群中の最も物体側には物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズを配置し、上記条件式1を満足することで、全変倍域に亘り、物体距離が十センチメートル以下であっても良好な光学性能を維持できる。さらに、上記条件式2を満足することにより、光学性能を劣化させることなく、光学系の小型化を達成することができる。また、これにより光学系の沈胴時の薄型化を図ることができる。また、フォーカシングをつかさどる第4レンズ群の移動量を抑制することができるため、フォーカシングの高速化を促進することもできる。さらに、上記条件式3を満足することにより、像点とフォーカス群である第4レンズ群との距離を抑制して光学系の小型化を図りながら、諸収差を良好に補正して光学性能を向上させることが可能になる。この発明によれば、小型、高倍率3倍程度以上、高性能の望遠マクロズームレンズを実現できる。以下、この発明にかかるズームレンズの実施例を図面に基づき詳細に説明する。なお、以下の実施例によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施例1にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G11、負の屈折力を有する第2レンズ群G12、正の屈折力を有する第3レンズ群G13、正の屈折力を有する第4レンズ群G14、および負の屈折力を有する第5レンズ群G15が配置されて構成される。そして、第5レンズ群G15中の最も物体側には、物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズが配置されている。また、第2レンズ群G12と第3レンズ群G13との間には、絞りSTが配置されている。第5レンズ群G15と結像面IMGとの間には、フィルタFが配置されている。フィルタFは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。このズームレンズでは、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第4レンズ群G14を光軸に沿って物体側へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行う。以下、実施例1にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離mm=51514広角端~115068中間位置~247151望遠端変倍比=4798Fナンバ=36広角端~424中間位置~52望遠端画角2ω=7838°広角端~3755°中間位置~1762°望遠端第1レンズ群G11の焦点距離mm=34476第2レンズ群G12の焦点距離mm=6709第3レンズ群G13の焦点距離mm=9490第4レンズ群G14の焦点距離F4mm=14637第5レンズ群G15の焦点距離F5mm=28455第5レンズ群G15中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量S10=1067望遠端における第2レンズ群G12の横倍率β2t=0653望遠端における第4レンズ群G14の横倍率β4t=0567条件式1|100×S10/Ft|=43172条件式2|F4/F5|=05144条件式3|β2t×β4t|=03703r1=207169d1=06000nd1=192286νd1=2088r2=149403d2=37500nd2=180420νd2=4650r3=949202d3=Dr4=378357d4=06000nd3=191082νd3=3525r5=50182d5=24734r6=133869d6=04000nd4=148749νd4=7044r7=76346d7=17727nd5=184666νd5=2378r8=1293890d8=Dr9=∞絞りd9=01000r10=42173非球面d10=15000nd6=161881νd6=6385r11=189812非球面d11=01500r12=54759d12=04000nd7=192286νd7=2088r13=33812d13=Dr14=150190非球面d14=15539nd8=159201νd8=6702r15=196966非球面d15=Dr16=211848非球面d16=08000nd9=183441νd9=3728r17=2000000非球面d17=24000r18=∞d18=08000nd10=151680νd10=6420r19=∞d19=Bfr20=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E,F第10面K=0A=0B=149754×103C=672223×105D=215206×105,E=313531×106F=0第11面K=0A=0B=386557×104C=113358×104D=619443×106,E=266152×107F=0第14面K=0A=0B=674192×104C=693135×105D=872832×106,E=224880×107F=0第15面K=0A=0B=597910×104C=708415×105D=886326×106,E=221937×107F=0第16面K=0,A=0B=229599×103C=369533×105,D=561888×106,E=378878×107F=166006×108第17面K=0,A=0B=218815×103C=272766×105,D=445962×106,E=258271×107F=308275×109合焦状態の可変間隔無限遠合焦状態広角端中間位置望遠端焦点距離51514115068247151物体距離∞∞∞D0500074455141144D1071663751913137D4798558844117720D150003281422000Bf080000800008000最至近距離合焦状態広角端中間位置望遠端撮影倍率005700112201806物体距離800000800000800000D0500074455141144D1071663751913137D447354734277789D182284438762054Bf080000800008000また、図2は、実施例1にかかるズームレンズの広角端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図3は、実施例1にかかるズームレンズの中間位置での無限遠合焦状態の諸収差図である。図4は、実施例1にかかるズームレンズの望遠端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図5は、実施例1にかかるズームレンズの広角端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図6は、実施例1にかかるズームレンズの中間位置での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図7は、実施例1にかかるズームレンズの望遠端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.27nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図8は、実施例2にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G21、負の屈折力を有する第2レンズ群G22、正の屈折力を有する第3レンズ群G23、正の屈折力を有する第4レンズ群G24、および負の屈折力を有する第5レンズ群G25が配置されて構成される。そして、第5レンズ群G25中の最も物体側には、物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズが配置されている。また、第2レンズ群G22と第3レンズ群G23との間には、絞りSTが配置されている。第5レンズ群G25と結像面IMGとの間には、フィルタFが配置されている。フィルタFは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。このズームレンズでは、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第4レンズ群G24を光軸に沿って物体側へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行う。以下、実施例2にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離mm=51520広角端~115087中間位置~247165望遠端変倍比=4800Fナンバ=36広角端~423中間位置~52望遠端画角2ω=7838°広角端~3755°中間位置~1762°望遠端第1レンズ群G21の焦点距離mm=33838第2レンズ群G22の焦点距離mm=6485第3レンズ群G23の焦点距離mm=9381第4レンズ群G24の焦点距離F4mm=15110第5レンズ群G25の焦点距離F5mm=31639第5レンズ群G25中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径の最周辺のサグ量S10=1150望遠端における第2レンズ群G22の横倍率β2t=0633望遠端における第4レンズ群G24の横倍率β4t=0592条件式1|100×S10/Ft|=46521条件式2|F4/F5|=04776条件式3|β2t×β4t|=03747r1=188087d1=06000nd1=192286νd1=2088r2=136901d2=37500nd2=180420νd2=4650r3=656804d3=Dr4=338866d4=06000nd3=191082νd3=3525r5=49204d5=25564r6=122955d6=04000nd4=148749νd4=7044r7=76463d7=17686nd5=184666νd5=2378r8=1296708d8=Dr9=∞絞りd9=01000r10=42714非球面d10=15000nd6=161881νd6=6385r11=179433非球面d11=01500r12=54945d12=04000nd7=192286νd7=2088r13=34173d13=Dr14=147869非球面d14=14750nd8=159201νd8=6702r15=219986非球面d15=Dr16=71549非球面d16=08000nd9=183441νd9=3728r17=102918d17=24000r18=∞d18=08000nd10=151680νd10=6420r19=∞d19=Bfr20=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E,F第10面K=0A=0B=137033×103C=660994×105D=181430×105,E=266898×106F=0第11面K=0A=0B=500918×104C=753490×105D=398768×106,E=137678×106F=0第14面K=0A=0B=400704×104C=648980×105D=846934×106,E=209476×107F=0第15面K=0A=0B=300454×104C=694628×105D=929075×106,E=238581×107F=0第16面K=0,A=0B=183973×104C=490637×105,D=748317×106,E=456162×107F=0合焦状態の可変間隔無限遠合焦状態広角端中間位置望遠端焦点距離51520115087247165物体距離∞∞∞D0500071148134290D1111843906616382D5063456950121329D150003544322000Bf080000800008000最至近距離合焦状態広角端中間位置望遠端撮影倍率005670112101809物体距離800000800000800000D0500071148134290D1111843906616382D471114496981329D185234742462000Bf080000800008000また、図9は、実施例2にかかるズームレンズの広角端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図10は、実施例2にかかるズームレンズの中間位置での無限遠合焦状態の諸収差図である。図11は、実施例2にかかるズームレンズの望遠端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図12は、実施例2にかかるズームレンズの広角端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図13は、実施例2にかかるズームレンズの中間位置での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図14は、実施例2にかかるズームレンズの望遠端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.27nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図15は、実施例3にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G31、負の屈折力を有する第2レンズ群G32、正の屈折力を有する第3レンズ群G33、正の屈折力を有する第4レンズ群G34、および負の屈折力を有する第5レンズ群G35が配置されて構成される。そして、第5レンズ群G35中の最も物体側には、物体側に凹面を向けた負の屈折力を有するレンズが配置されている。また、第2レンズ群G32と第3レンズ群G33との間には、絞りSTが配置されている。第5レンズ群G35と結像面IMGとの間には、フィルタFが配置されている。フィルタFは必要に応じて配置されるものであり、不要な場合は省略可能である。なお、結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。このズームレンズでは、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第4レンズ群G34を光軸に沿って物体側へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行う。以下、実施例3にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離mm=51517広角端~128771中間位置~247116望遠端変倍比=4800Fナンバ=36広角端~423中間位置~52望遠端画角2ω=7833°広角端~318°中間位置~1623°望遠端第1レンズ群G31の焦点距離mm=36286第2レンズ群G32の焦点距離mm=7144第3レンズ群G33の焦点距離mm=9304第4レンズ群G34の焦点距離F4mm=15265第5レンズ群G35の焦点距離F5mm=84205第5レンズ群G35中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量S10=0863望遠端における第2レンズ群G32の横倍率β2t=0644望遠端における第4レンズ群G34の横倍率β4t=0639条件式1|100×S10/Ft|=34895条件式2|F4/F5|=01813条件式3|β2t×β4t|=04155r1=179003d1=06000nd1=192286νd1=2088r2=126446d2=37500nd2=180420νd2=4650r3=487415d3=Dr4=278044d4=06000nd3=191082νd3=3525r5=51873d5=27424r6=137908d6=04000nd4=148749νd4=7044r7=87241d7=17068nd5=184666νd5=2378r8=1458771d8=Dr9=∞絞りd9=01000r10=45054非球面d10=15000nd6=161881νd6=6385r11=223477非球面d11=01500r12=49551d12=04000nd7=192286νd7=2088r13=34025d13=Dr14=186702非球面d14=13509nd8=159201νd8=6702r15=171602非球面d15=Dr16=75315d16=06000nd9=180518νd9=2546r17=499800d17=21822nd10=188300νd10=4080r18=108940d18=Dr19=∞d19=08000nd11=151680νd11=6420r20=∞d20=Bfr21=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E,F第10面K=0A=0B=947134×104C=365889×105D=290771×105,E=597138×106F=0第11面K=0A=0B=495739×104C=621358×105D=311643×106,E=272956×106F=0第14面K=0A=0B=352921×104C=366497×105D=575334×106,E=128906×107F=0第15面K=0A=0B=186764×104C=285020×105D=521598×106,E=108693×107F=0合焦状態の可変間隔無限遠合焦状態広角端中間位置望遠端焦点距離51517128771247116物体距離∞∞∞D0500061566139280D1118902235013109D3379952756110172D150002977011616D222163050621629Bf100001000010000最至近距離合焦状態広角端中間位置望遠端撮影倍率004640108901565物体距離100000010000001000000D0500061566139280D1118902235013109D312224119974800D175774132746988D222163050622336Bf100001000010000また、図16は、実施例3にかかるズームレンズの広角端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図17は、実施例3にかかるズームレンズの中間位置での無限遠合焦状態の諸収差図である。図18は、実施例3にかかるズームレンズの望遠端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図19は、実施例3にかかるズームレンズの広角端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図20は、実施例3にかかるズームレンズの中間位置での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図21は、実施例3にかかるズームレンズの望遠端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.27nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。図22は、実施例4にかかるズームレンズの構成を示す光軸に沿う断面図である。このズームレンズは、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G41、負の屈折力を有する第2レンズ群G42、正の屈折力を有する第3レンズ群G43、正の屈折力を有する第4レンズ群G44、および負の屈折力を有する第5レンズ群G45が配置されて構成される。第4レンズ群G44は、1枚の正レンズで構成されている。第5レンズ群G45は、物体側に凹面を向けた1枚の負レンズで構成されている。また、第2レンズ群G42と第3レンズ群G43との間には、絞りSTが配置されている。結像面IMGには、CCDやCMOSなどの撮像素子の受光面が配置される。このズームレンズでは、前記各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行い、第4レンズ群G44を光軸に沿って物体側へ移動させて無限遠合焦状態から最至近距離合焦状態までのフォーカシングを行う。以下、実施例4にかかるズームレンズに関する各種数値データを示す。ズームレンズ全系の焦点距離mm=43803広角端~131116中間位置~332359望遠端変倍比=7588Fナンバ=36広角端~465中間位置~572望遠端画角2ω=8737°広角端~3313°中間位置~1307°望遠端第1レンズ群G41の焦点距離mm=383379第2レンズ群G42の焦点距離mm=64741第3レンズ群G43の焦点距離mm=94798第4レンズ群G44の焦点距離F4mm=164641第5レンズ群G45の焦点距離F5mm=264086第5レンズ群G45中の最も物体側に配置されたレンズ面の光学有効径最周辺のサグ量S10=07193望遠端における第2レンズ群G42の横倍率β2t=0669望遠端における第4レンズ群G44の横倍率β4t=0629条件式1|100×S10/Ft|=21642条件式2|F4/F5|=06234条件式3|β2t×β4t|=04208r1=443900d1=07000nd1=192286νd1=2088r2=285536d2=26008nd2=161800νd2=6339r3=1414340d3=01500r4=274967d4=23824nd3=169680νd3=5546r5=1425338d5=Dr6=340578非球面d6=08000nd4=185135νd4=4010r7=45131非球面d7=26207r8=440031d8=04500nd5=183400νd5=3734r9=85000d9=18334nd6=200178νd6=1932r10=320923非球面d10=Dr11=∞絞りd11=03500r12=52704非球面d12=18298nd7=180610νd7=4074r13=105430d13=10000nd8=194595νd8=1798r14=52654d14=02641r15=130860d15=11061nd9=161800νd9=6339r16=103508d16=Dr17=102005非球面d17=17489nd10=155332νd10=7167r18=800000非球面d18=Dr19=195288非球面d19=08000nd11=182115νd11=2406r20=2000000非球面d20=Bfr21=∞結像面円錐係数Kおよび非球面係数A,B,C,D,E,F第6面K=0A=0B=369713×105C=108466×105D=198280×107,E=975203×1010F=0第7面K=01858A=0B=215936×104C=108855×105D=138880×106,E=809148×108F=0第10面K=0A=0B=407423×104C=118383×105D=100462×106,E=235110×108F=0第12面K=05717A=0B=179345×105C=332112×105D=111300×105,E=125017×106F=0第17面K=0A=0B=152707×104C=738880×106D=440161×107,E=130598×108F=0第18面K=0A=0B=130697×104C=501241×105D=545109×106,E=277363×107F=0第19面K=0A=0B=137432×104C=976006×105D=132994×106,E=242342×107F=0第20面K=0A=0B=115641×104C=109180×104D=219047×106,E=137907×107F=0合焦状態の可変間隔無限遠合焦状態広角端中間位置望遠端焦点距離43803131116332359物体距離∞∞∞D0500092000190148D1208352457901500D4511477350141456D150003973520543Bf301763032430192最至近距離合焦状態広角端中間位置望遠端撮影倍率003920102501751物体距離100000010000001000000D0500092000190148D1208352457901500D427916409886295D173235313575719Bf301943030130541また、図23は、実施例4にかかるズームレンズの広角端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図24は、実施例4にかかるズームレンズの中間位置での無限遠合焦状態の諸収差図である。図25は、実施例4にかかるズームレンズの望遠端での無限遠合焦状態の諸収差図である。図26は、実施例4にかかるズームレンズの広角端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図27は、実施例4にかかるズームレンズの中間位置での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図28は、実施例4にかかるズームレンズの望遠端での最至近距離合焦状態の諸収差図である。図中、gはg線λ=435.83nm、dはd線λ=587.56nm、CはC線λ=656.27nmに相当する波長の収差を表す。そして、非点収差図におけるΔS,ΔMは、それぞれサジタル像面、メリディオナル像面に対する収差を表す。なお、上記各実施例中の数値データにおいて、r1,r2,は各レンズ、絞り面などの曲率半径、d1,d2,は各レンズ、絞りなどの肉厚またはそれらの面間隔、nd1,nd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmにおける屈折率、νd1,νd2,は各レンズなどのd線λ=587.56nmにおけるアッベ数を示している。また、上記各非球面形状は、非球面の深さをZ、光軸からの高さをyとし、光の進行方向を正とするとき、以下に示す式により表される。ただし、Rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A,B,C,D,E,Fはそれぞれ2次,4次,6次,8次,10次,12次の非球面係数である。以上説明したように、上記各実施例のズームレンズは、上記各条件式を満足することで、小型、高倍率3倍程度以上、高性能の望遠マクロズームレンズになる。また、上記各実施例のズームレンズは、適宜非球面が形成されたレンズを用いているため、少ないレンズ枚数で、良好な光学性能を維持することができる。"