"表示画面とこの表示画面の反対側に位置した面とを有した表示装置と、前記表示装置に対して前記表示画面の反対側に位置した壁部を有した筐体と、前記表示装置と前記壁部との間に位置された基板と、前記基板を支持し、前記面と接触した状態または前記壁部が前記表示装置側に移動した際に前記面と接触可能な状態で前記壁部に固定された支持部と、前記壁部に設けられた第一係部と、前記支持部に設けられ前記第一係部と前記面に沿った方向に係わる第二係部と、を備えた、テレビジョン受像機。前記壁部および前記支持部のうち少なくともいずれか一方に設けられ、前記第一係部および前記第二係部のうち少なくともいずれか一方を、他方と係わる位置に案内する案内部を備えた、請求項1に記載のテレビジョン受像機。前記支持部は前記基板を前記面に沿った方向に移動可能に支持した、請求項1または2に記載のテレビジョン受像機。前記壁部と前記支持部とを結合する結合具と、前記支持部に設けられた突出部と、前記突出部に設けられ前記結合具が固定される固定部と、を備え、前記第二係部は前記突出部の少なくとも一部に設けられた、請求項1~3のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記第一係部および前記第二係部のうち一方は、他方と係わる板状部を有した、請求項1~4のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記壁部に設けられた第三係部と、前記基板に設けられ前記第三係部と前記面に沿った方向に係わる第四係部と、を備えた、請求項1~5のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記基板に設けられた部品を備え、前記第四係部は、前記第二係部より前記部品の近くに位置された、請求項6に記載のテレビジョン受像機。前記基板に設けられた部品を備え、二つの前記第四係部が前記部品を挟んで配置された、請求項5または6に記載のテレビジョン受像機。少なくとも二つの前記支持部が前記基板の対角状に配置された角部を支持した、請求項1~8のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記筐体とは接触せず前記面に向けて突出し、前記面と接触した状態または前記壁部が前記表示装置側に移動した際に前記面と接触可能な状態で前記基板に設けられた突出部を備えた、請求項1~9のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。表示画面とこの表示画面の反対側に位置した面とを有した表示装置と、前記表示装置に対して前記表示画面の反対側に位置した壁部を有した筐体と、前記表示装置と前記壁部との間に位置された基板と、前記基板を支持し、前記面と接触した状態または前記壁部が前記表示装置側に移動した際に前記面と接触可能な状態で前記壁部に固定された支持部と、前記壁部に設けられた第一係部と、前記支持部に設けられ前記第一係部と前記面に沿った方向に係わる第二係部と、を備えた、電子機器。この種の電子機器で、表示装置の後面に、基板を固定する固定部が設けられる構成で、基板の大きさや設置位置が変更された場合には、それに合わせて固定部の位置が変更され、ひいては表示装置の仕様を変更せざるを得ない場合があった。そこで、本発明の実施形態は、一例として、表示装置の後面に基板が位置した場合にあってもより不都合の少ないテレビジョン受像機および電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかるテレビジョン受像機は、表示装置と、筐体と、基板と、支持部と、第一係部と、第二係部と、を備えた。表示装置は、表示画面とこの表示画面の反対側に位置した面とを有した。筐体は、表示装置に対して表示画面の反対側に位置した壁部を有した。基板は、表示装置と壁部との間に位置された。支持部は、基板を支持し、面と接触した状態または壁部が表示装置側に移動した際に面と接触可能な状態で壁部に固定された。第一係部は、壁部に設けられた。第二係部は、支持部に設けられ第一係部と面に沿った方向に係わる。各図では、便宜上、方向X方向、Y方向、Z方向が示されている。X方向は、表示画面6aに対する正面視での長手方向、Y方向は、表示画面6aに対する正面視での短手方向、Z方向は表示画面6aに対する正面視での前後方向奥行方向、筐体2の厚さ方向である。X方向、Y方向、およびZ方向は、相互に直交している。また、以下の実施形態では、電子機器がテレビジョン受像機として構成された場合が例示されるが、本実施形態にかかる電子機器は、これらには限定されない。本実施形態にかかる電子機器は、例えば、パーソナルコンピュータや、スマートフォン、スマートブック、携帯電話機、PDApersonaldigitalassistant、映像表示装置、テレビ電話機等の種々の電子機器として構成することができる。<実施形態>本実施形態にかかる電子機器の一例であるテレビジョン受像機1は、図1,2に示されるように、支持部支部、台、スタンド11と、筐体2と、を備える。支持部11は、机や、棚、台等の載置部図示されず上に載置され、筐体2を支持する。支持部11は、筐体2を固定的に支持してもよいし、移動可能回動可能、スライド可能に支持してもよい。筐体2の支持部11に対する移動形態としては、例えばチルトや、スイベル、ピボット等がある。筐体2は、図1,2に示されるように、正面視および背面視では矩形状本実施形態では一例として長方形状に構成されている。また、筐体2は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。筐体2は、前面正面、面、第一面、第一面部2aとこの反対側の後面背面、面、第二面、第二面部2bと、を有する。前面2aと後面2bとは略並行している。また、筐体2は、図1,2に示されるように、正面視および背面視では、四つの端部辺部、縁部2c~2fと、四つの角部尖部、曲部、端部2g~2jと、を有する。また、端部2c,2eは、長辺部の一例である。端部2d,2fは、短辺部の一例である。また、筐体2は、前面2aを有する壁部第一壁部、第一部分、プレート、フレーム、前壁部、表壁部、天壁部2kと、後面2bを有する壁部第二壁部、第二部分、プレート、後壁部、裏壁部、底壁部2mと、を有する。壁部2k,2mは、矩形状本実施形態では一例として長方形状である。また、筐体2は、壁部2kと壁部2mとの間に亘った側面面、周面、第三面2pを有する四つの壁部第三壁部、第三部分、プレート、側壁部、端壁部、立壁部、亘部2nを有する。そして、壁部2kには、一例としては矩形状の開口部2rが設けられている。また、壁部2mには、一例として、後方に向けて突出した突出部2sを設けることができる。突出部2sの裏側筐体2の内側には、凹部2t図4参照が形成されている。また、壁部2mには、一例として複数の開口部2uが設けられている。一部の開口部2uからは、一例として、部品としてのコネクタコネクタ部、端子部、端子、接続部、結合部12が露出している。コネクタ12は、基板10図7,8等参照に設けられている。また、一部の開口部2uには、一例として、弾性的に引込可能移動可能、突没可能な覆部カバー、操作子2vが設けられている。覆部2vは、基板10に設けられた部品としてのスイッチ14の可動部14a図7,8参照を覆っている。覆部2vは、一例として、開口部2uの縁から開口部内に向けて片持ち梁状に張り出した部分として構成することができる。また、一部の開口部2uは、一例として、通気口として機能する。また、本実施形態では、一例として、壁部2mには、コネクタ12が露出した開口部2uが設けられた部分で、前方に向けて凹んだ凹部2wが形成されている。凹部2wは、背面視で矩形状に構成されている。そして、凹部2wの平面状の底部2xに、開口部2uが設けられている。さらに、筐体2は、複数の部品分割体、部材が組み合わせられて構成されることができる。図4に示されるように、筐体2は、一例としては、少なくとも壁部2kを含む第一部材第一部分、前側部材、カバー2Frと、少なくとも壁部2mを含む第二部材第二部分、後側部材、ベース、ボトム2Rrとを有する。壁部2nは、第一部材2Frおよび第二部材2Rrのうち少なくともいずれか一方例えば、第二部材2Rrに含まれることができる。図4に示されるように、筐体2内には、表示装置表示部、ディスプレイ、パネル6が収容されている。表示装置6の、前面2a側に位置した表示画面6aは、開口部2rを介して筐体2の前方外方に露出しており、使用者は、前方側から開口部2rを介して表示画面6aを視認することができる。表示装置6は、正面視では矩形状本実施形態では一例として長方形状に構成されている。また、表示装置6は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。表示装置6は、例えば、液晶ディスプレイLCD,liquidcrystaldisplayや有機ELディスプレイOELD,organicelectroluminescentdisplay等である。筐体2内には、表示装置6の後側裏側、背後側、壁部2m側、表示画面6aとは反対側に、基板制御基板、メイン基板、回路基板10が収容されている。基板10は、表示装置6の面裏面6bと並行して設けられている。また、基板10は、壁部2k,2m,2n等と離間した状態で、すなわち、壁部2k,2m,2n等との間に空間が形成された状態で、設けられている。また、基板10は、例えばねじ等の結合具13図4参照によって、筐体2に固定されている。本実施形態では、一例として、基板10には、第一支持部第一支持部材、支持部、支持部材15および第二支持部第二支持部材、支持部、支持部材16が取り付けられている。そして、第一支持部15が、結合具13によって、筐体2に固定されている。すなわち、基板10は、結合具13および第一支持部15を介して、筐体2に固定されている。また、基板10は、第一支持部15および第二支持部16によって、表示装置6の面6bに対して隙間をあけた状態に支持されている。第一支持部15および第二支持部16は、アセンブリされた状態、すなわち結合具13を介して第一支持部15、基板10、および第二支持部16が筐体2に取り付けられた状態で、表示装置6の面6bに接触するか、あるいは壁部2mが表示装置6側に移動した際に面6bと接触可能である。本実施形態では、第一支持部15は支持部の一例である。また、第二支持部16は突出部の一例である。基板10には、コネクタ12の他、CPUcentralprocessingunit等の複数の部品電子部品、素子、図示されずが実装されている。電子部品には、発熱体が含まれる。また、発熱量の大きな電子部品発熱体には、冷却機構放熱部、受熱部、図示されずを設けることができる。基板10および電子部品によって、制御回路図示されずの少なくとも一部が構成されている。制御回路は、例えば、映像信号処理回路や、チューナ部、HDMIhighdefinitionmultimediainterface信号処理部、AVaudiovideo入力端子、リモコン信号受信部、制御部、セレクタ、オンスクリーンディスプレイインタフェース、記憶部例えば、ROMreadonlymemory、RAMrandomaccessmemory、HDDharddiskdrive等、音声信号処理回路等を、含むことができる。制御回路は、表示装置6の表示画面6aでの映像動画や静止画等の出力や、スピーカ図示されずでの音声の出力、LEDlightemittingdiode、図示されずでの発光等を制御する。表示装置6や、スピーカ、LED等は、出力部の一例である。次に、図5~11を参照して、本実施形態にかかる電子機器としてのテレビジョン受像機1の組立方法について説明する。図5に示されるように、本実施形態では、一例として、基板10、第一支持部15、第二支持部16、および導通部品23から、基板アセンブリサブアセンブリ、基板構造体17が構成される。本実施形態では、一例として、矩形状の基板10の四つの角部10cのうち対角状の二つの角部10cに第一支持部15が取り付けられ、もう一つの対角状の二つの角部10cに第二支持部16が取り付けられる。また、導通部品23は、第二支持部16とともに、第二支持部16の一部張出部16bと基板10とで挟み込む状態で、基板10に取り付けられる。基板10の角部10cは、第一支持部15の側面15aに設けられた開口部15b図6参照に差し込まれる。角部10cが開口部15bに奥まで差し込まれた状態では、基板10の面10aが開口部15bの縁部下縁部15cに支持され、基板10の面10bが第一支持部15の壁部15dの面15eに支持される。また、基板10の端部辺部、縁部10dが開口部15bの縁部側縁部15fに支持される。さらに、壁部15dの面15eには、基板10の面10a,10bと交叉する方向一例としては直交する方向に突出した突起突出部15gが設けられている。この突起15gは、基板10と第一支持部15とが組み立てられた状態で、基板10の角部10cに設けられた開口部凹部10eに挿入される。ここで、突起15gと開口部10eとの間には、一例として、基板10の面10a,10bに沿った方向に、隙間図示されずが設定される。よって、この隙間の分、基板10と第一支持部15とは、組み立てられた状態で、基板10の面10a,10bに沿った方向に、相対的に移動することができる。すなわち、突起15gおよび開口部10eの縁部は、基板10と第一支持部15とをある程度の変位を許容した状態で基板10の面10a,10bに沿った方向に係わらせる、係部位置決め部の一例である。なお、開口部10eは、本実施形態では、一例として、貫通孔として形成されているが、開口部10eは、第一支持部15の少なくとも一部と係わることができればよく、例えば、切欠や、有底孔有底の凹部として形成することもできる。また、突起突出部が基板10に設けられ、開口部凹部が第一支持部15に設けられることもできる。また、第一支持部15は、本実施形態では、一例として、以下の構成を有する。すなわち、図5,6に示されるように、第一支持部15は、表示装置6の面6bに接触する面15hと、面15h面10a,10b、面6bと交叉する方向に突出した壁部周壁部、側壁部15iと、を有する。第一支持部15には、壁部15iと壁部15dとで突出部15jが構成され、壁部15iと壁部頂壁部、上壁部15dとで囲われた凹部空間部15kが形成されている。開口部15bは、壁部15iに設けられている。また、第一支持部15は、突出部15jから面15h面10a,10b、面6bに沿った方向に延びた壁部15mを有している。壁部15mは、面15hの一部を構成している。すなわち、本実施形態では、壁部15mが設けられた分、壁部15mが無い場合に比べて、面15hが大きい。面15hは、緩衝部材緩衝材、クッション部材、クッション材、図示されずを表示装置6の面6bとの間に介在させる部位として、利用されることができる。一例として、緩衝部材は、面6bに貼り付けられることができる。そして、第一支持部15は、突出部15nを有する。突出部15nは、壁部15dから、面15h面10a,10b、面6bと交叉する方向に突出している。この突出部15nには、雌ねじ孔15pが設けられている。雌ねじ孔15pには、ねじ等の結合具13が固定される。すなわち、突出部15nは、結合具13を固定する固定部の一例である。第一支持部15は、例えば、合成樹脂材料等で構成される。また、第二支持部16は、本実施形態では、一例として、棒状部16aと、張出部16bと、を有する。張出部16bは、棒状部16aの長手方向の中間部で、棒状部16aの延びた方向と交叉する方向例えば、直交する方向に張り出す。本実施形態では、基板10の開口部10eに、面10a側から、棒状部16aの長手方向の一端部が差し込まれ、面10a上に、張出部16bと棒状部16aの他端部16cが突出した構成が得られている。他端部16cは、表示装置6の面6bとの接触部の一例である。第二支持部16は、例えば、合成樹脂材料等で構成される。導通部品23は、一例としては、金属材料等の導電性材料で構成され、表示装置6の面6bに接触する複数の端子23aを有する。導通部品23により、表示装置6のグラウンドと基板10のグラウンドとが接続される。端子23aは、撓みやすいスペックに構成される。そして、本実施形態では、図7,8に示されるように、基板10、第一支持部15、第二支持部16、および導通部品23を含む基板アセンブリ17が、表示装置6の面6b上に載せられる。図7に示されるように、本実施形態では、表示装置6の面6bには、基板アセンブリ17の基板10や、第一支持部15、第二支持部16を固定する部分は設けられていない。よって、一例としては、設計変更等により、基板10のスペック大きさ、形状等や、基板10を設ける位置が変更されたような場合や、表示装置6に別の基板図示されずを対応付ける場合等にあっても、表示装置6のスペックの変更を抑制することができ、より好適には、表示装置6のスペックの変更を無くすことができる。これは、ある特定のスペックの表示装置6に対して、基板10あるいは基板アセンブリ17の設計自由度を高めることができると換言することができる。また、本実施形態では、図7,8に示されるように、基板アセンブリ17が表示装置6の面6bに載せられた後、基板10と表示装置6とをケーブル例えば、フレキシブルプリント配線板や、フレキシブルフラットケーブル等、図示されずで、電気的に接続することができる。また、図7の状態では、表示装置6は、一例として、第一部材2Frに固定されることができる。あるいは、図7の状態では、表示装置6は、第一部材2Frに位置決めされており、後の工程で、第一部材2Frに固定されることもできる。次に、本実施形態では、図9~11に示されるように、図8に示されたサブアセンブリに、筐体2の第二部材2Rrが取り付けられる。なお、図9,10では、便宜上、基板アセンブリ17および第二部材2Rrのみ図示されているが、図9,10の状態では、基板アセンブリ17は、図8に示されるように、表示装置6の面6bに載せられている。図9~11および図4に示されるように、本実施形態では、一例として、第二部材2Rrには、第一支持部15の突出部15nに対応して、突出部18が設けられている。突出部18は、本実施形態では、一例として、複数本実施形態では一例として四つの板状部18aを有している。板状部18aは、面6bと交叉する方向例えば、直交する方向に沿って延びている。また、本実施形態では、四つの板状部18aが、正面視または背面視で、十字状に配置されている。そして、本実施形態では、一例として、四つの板状部18aの、他の板状部18aに近接した対向する端部縁部、辺部18bによって、突出部15nが挿入される受容する部分領域、空間、位置としての受容部開口部、凹部、挿入部18cが構成されている。第二部材2Rrが図8に示されたサブアセンブリに近接され、図9の状態から図10の状態に変化すると、図4に示されるように、突出部15nが受容部18cに挿入され、突出部15nの側面周面15rと板状部18aとが、面6bに沿った方向に係わる。また、突出部15nの端部15sと、第二部材2Rrの壁部2mの一部としての壁部2yとが係わる。壁部2yには、開口部例えば貫通孔2zが設けられている。そして、開口部2zを壁部2mの後側から貫通させた結合具例えばねじ13を突出部15nの雌ねじ孔15pに結合することで、結合具13によって第一支持部15と基板アセンブリ17基板10とが固定される。本実施形態では、板状部18aの端部18bが第一係部位置決め部の一例であり、突出部15nが第二係部位置決め部の一例である。また、本実施形態では、突出部18に、傾斜部18dが設けられている。傾斜部18dは、第二部材2Rrが図8に示されたサブアセンブリに近接され、図9の状態から図10の状態に変化する際に、突出部15nを受容部18cに向けて案内する。傾斜部18dは、案内部の一例である。傾斜部18dは、受容部18cの開放側の端部から、壁部2mから遠ざかる面6bに近付くにつれて、受容部18cの面6bに沿った方向の中心位置から当該方向に沿って離れる方向に、傾斜している。したがって、仮に、突出部15nと受容部18cとが面6bに沿った方向にずれていた場合にあっても、面6bと交叉する方向に沿って受容部18cに近付く突出部15nは、傾斜部18dに当接し、この傾斜部18dに沿って受容部18cに向けて近付く方向に移動する。なお、案内部は、突出部15n第一支持部15に設けることもできる。一例としては、案内部を、突出部15nの先端部に、先細り状の傾斜面として設けることができる。また、案内部は、第二部材2Rrおよび第一支持部15の双方に設けることもできる。さらに、本実施形態では、一例として、第二部材2Rrの壁部2mに設けられた突出部20aと、基板10に設けられた開口部10fとが、面6b面10a,10bに沿った方向に係わる。本実施形態では、壁部2mと基板10とが係わる構成によって、一例としては、壁部2mと基板10との位置合わせをより精度良く行いやすい。このとき、突出部20aと開口部10fとの隙間すなわち、筐体2と基板10との面6bに沿う方向に位置ずれ許容量は、突出部15nと板状部18aの端部18bとの間の隙間すなわち、筐体2と第一支持部15との面6bに沿う方向に位置ずれ許容量より、小さいのが好適である。さらに、本実施形態では、一例として、図11に示されるように、第二部材2Rrと図8のサブアセンブリとが近接して突出部15nの先端部と受容部18cの入口側の端部とが係わった位置にある状態で、突出部20aの先端部と開口部10fとが対向して位置決めされる。よって、本実施形態によれば、一例として、突出部20aと開口部10fとを、より円滑に係わらせることができ、ひいては、テレビジョン受像機1の組立作業をより円滑に実行することができる。本実施形態では、突出部20aが第三係部の一例であり、開口部10fが第四係部の一例である。なお、開口部10fは、本実施形態では、一例として、貫通孔として形成されているが、開口部10fは、筐体2の少なくとも一部と係わることができればよく、例えば、切欠や、有底孔有底の凹部として形成することもできる。また、突起突出部が基板10に設けられ、開口部凹部が筐体2に設けられることもできる。また、本実施形態では、一例として、第四係部の一例としての開口部10fは、第二係部の一例としての突出部15nより、基板10に設けられた部品としてのスイッチ14の近くに位置されている。よって、本実施形態によれば、一例として、基板10に設けられた部品と壁部2mとの位置精度例えば、面6bに沿った方向の位置決め精度をより高めやすい。さらに、本実施形態では、一例として、第四係部の一例としての二つの開口部10fが、基板10に設けられた部品としてのスイッチ14を挟んで配置された。よって、本実施形態によれば、一例として、基板10に設けられた部品と壁部2mとの位置精度をより一層高めやすい。すなわち、より具体的には、このような構成により、一例としては、壁部2mに設けられた覆部2vと部品としてのスイッチ14との位置決め精度や、壁部2mに設けられた開口部10fとこの開口部10fから露出する部品としてのコネクタ12との位置決め精度等を、より高めやすい。以上、説明したように、本実施形態では、電子機器としてのテレビジョン受像機1は、一例として、基板10を支持し、表示装置6の面6bと接触した状態または壁部2mが表示装置6側に移動した際に面6bと接触可能な状態で壁部2mに固定された第一支持部15と、壁部2mに設けられた第一係部としての板状部18aの端部18bと、第一支持部15に設けられ板状部18aの端部18bと面6bに沿った方向に係わる第二係部としての突出部15nと、を備えた。よって、本実施形態によれば、一例としては、表示装置6に基板10を固定せずに済むため、表示装置6をより安価に構成することができる。また、一例としては、表示装置6の汎用性を高めやすくなる。また、一例としては、基板10のスペックや位置の自由度を高めやすくなる。また、本実施形態にかかるテレビジョン受像機1は、一例として、壁部2mおよび第一支持部15のいずれか一方本実施形態では、壁部2mに、第一係部としての板状部18aの端部18bおよび第二係部としての突出部15nのうち少なくともいずれか一方本実施形態では、突出部15nを、他方と係わる位置に案内する案内部としての傾斜部18dを備えた。よって、本実施形態によれば、一例としては、テレビジョン受像機1の組立作業をより円滑に実行することができる。また、本実施形態にかかるテレビジョン受像機1では、一例として、第二係部としての突出部15nが結合具13としてのねじを固定する固定部として機能する。よって、本実施形態によれば、一例としては、第二係部と固定部とが別個に構成された場合に比べて、構成がより簡素化されやすい。また、本実施形態にかかるテレビジョン受像機1では、一例として、第一係部が板状部18aを含む。よって、本実施形態によれば、一例としては、第一係部が弾性変形しやすくなり、一例としては、第一係部と第二係部との間での衝撃をより吸収しやすくなる。また、本実施形態にかかるテレビジョン受像機1では、一例として、少なくとも二つの第一支持部15が基板10の対角状に配置された角部10cを支持した。よって、本実施形態によれば、一例としては、基板10をより安定的に支持しやすい。また、本実施形態にかかるテレビジョン受像機1は、一例として、筐体2とは接触せず面6bに向けて突出し、面6bと接触した状態または壁部2mが表示装置6側に移動した際に面6bと接触可能な状態で基板10に設けられた突出部としての第二支持部16を備えた。よって、本実施形態によれば、一例としては、基板10をより一層安定的に支持しやすい。<変形例>図12,13は、係部21および係部22A,22Bの変形例を示す斜視図である。係部21は、実施形態の第一支持部15の突出部15nおよび突出部18のうちいずれか一方に替えることができ、係部22A,22Bは、他方に替えることができる。図12に示される係部22Aは、複数この例では二つの突出部22aを有し、複数の突出部22aの間に、係部21を受け容れる受容部22bが設けられている。また、係部22Aには、案内部としての傾斜部傾斜面22cが設けられている。この例でも、突出部22aは、係部21が面6bに沿った方向に移動するのを抑制することができる。すなわち、係部21と係部22Aとで、第一支持部15と壁部2mとを、面6bに沿った方向に位置決めすることができる。図13に示される係部22Bは、一つの円筒状の突出部22aを有し、その筒内に、係部21を受け容れる受容部22bが設けられている。また、係部22Bにも、案内部としての傾斜部傾斜面22cが設けられている。この例でも、突出部22aは、係部21が面6bに沿った方向に移動するのを抑制することができる。すなわち、係部21と係部22Bとで、第一支持部15と壁部2mとを、面6bに沿った方向に位置決めすることができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は一例に過ぎない。本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本発明は、図14に示されるような、タブレット型のパーソナルコンピュータとして構成された電子機器1C等にあっても、同様に適用することができる。また、上記実施形態や変形例の技術的特徴は、適宜に組み合わせて実施することができる。また、各構成要素のスペック構造や、種類、方向、形状、大きさ、長さ、幅、厚さ、高さ、数、配置、位置、材質等は、適宜に変更して実施することができる。"