電線の端部の絶縁被覆が剥離された複数本の電線導体部を同一面上に併設し、隣り合う前記電線導体部同士を接触させた状態で、前記電線導体部の併設方向の一方の端部側から他方の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを相対移動させながら照射し、前記電線導体部の先端を溶融一体化することを特徴とする電線導体部の溶接方法。複数本の前記電線は、異なる電線径を含み、前記電線導体部を同一面上に併設する際に、電線径の太いものから細いものとなるように並べ、電線径の太い側の端部側から電線径の細い側の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを照射することを特徴とする請求項1記載の電線導体部の溶接方法。前記電線導体部を同一面上に併設する際に、前記電線導体部に対する高エネルギー密度ビームの相対移動方向に対して、複数の電線導体部の先端が斜めに配置され、電線導体部端部から高エネルギー密度ビームのレーザビーム照射軸までの距離が長い側の端部側から、電線導体部端部からレーザビーム照射軸までの距離が短い側の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを照射することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電線導体部の溶接方法。前記電線導体部を同一面上に併設する際に、それぞれの電線導体部の端部が同一方向に向くように配置されることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の電線導体部の溶接方法。前記電線導体部を同一面上に併設する際に、隣り合う電線導体部の端部が互いに対向し、長手方向に略垂直に重なり合うように千鳥状に配置されることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の電線導体部の溶接方法。前記高エネルギー密度ビームは、レーザ、電子ビームのいずれかであることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の電線導体部の溶接方法。電線の端部の絶縁被覆が剥離された複数本の電線導体部が同一面上に併設されて、隣り合う前記電線導体部の先端同士が、高エネルギー密度ビームによって連続して溶融一体化されることを特徴とするワイヤハーネス。しかし、特許文献1のような従来の方法は、抵抗溶接の電極や、超音波接合のアンビルとホーンとの間に電線を挟み込む必要がある。したがって、接続する電線の本数には限界がある。また、接合する電線をフラットな状態で接合することが困難であるため、接合されたワイヤハーネスを狭い領域に配線することが困難である。本発明は、このような問題に鑑みてなされたもので、多数の電線であってもフラットに接合することが可能な電線の溶接方法等を提供することを目的とする。前述した目的を達するために第1の発明は、電線の端部の絶縁被覆が剥離された複数本の電線導体部を同一面上に併設し、隣り合う前記電線導体部同士を接触させた状態で、前記電線導体部の併設方向の一方の端部側から他方の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを相対移動させながら照射し、前記電線導体部の先端を溶融一体化することを特徴とする電線導体部の溶接方法である。複数本の前記電線は、異なる電線径を含み、前記電線導体部を同一面上に併設する際に、電線径の太いものから細いものとなるように並べて、電線径の太い側の端部側から電線径の細い側の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを照射してもよい。前記電線導体部を同一面上に併設する際に、前記電線導体部に対する高エネルギー密度ビームの相対移動方向に対して、複数の電線導体部の先端が斜めに配置され、電線導体部端部から高エネルギー密度ビームの照射軸までの距離が長い側の端部側から、電線導体部端部から照射軸までの距離が短い側の端部側まで、前記電線導体部の併設方向に沿って高エネルギー密度ビームを照射してもよい。前記電線導体部を同一面上に併設する際に、それぞれの電線導体部の端部が同一方向に向くように配置されてもよく、前記電線導体部を同一面上に併設する際に、隣り合う電線導体部の端部が互いに対向し、長手方向に略垂直に重なり合うように千鳥状に配置されてもよい。前記高エネルギー密度ビームは、レーザ、電子ビームのいずれかであってもよい。第1の発明によれば、隣り合う電線導体部同士を接触させて併設し、併設方向の一方の端部側から他方の端部側まで、高エネルギー密度ビームを相対移動させながら照射して、電線の先端を溶融一体化するため、電線の本数が増えても、接合の信頼性に影響を及ぼすことがない。したがって、原理的には接続される電線の本数に制限はない。また、超音波溶接や抵抗溶接と比較して電線は完全にフラットな状態で接合することができるため、接続部の厚み電線導体部の併設方向に垂直な方向が最大電線径よりも厚くなることがない。また、超音波溶接と比較して少ない加工領域で接合強度を確保でき、抵抗溶接のように電流抵抗値によって溶接状態が左右されることもない。また、異なる電線径の電線を接合する場合に、電線径の太いものから細いものに順次併設し、太い電線径側からレーザ等の高エネルギー密度ビームを照射するため、溶接方向に向けて順次、十分な電線導体部の溶融金属を流すことができ、電線同士を確実に接合することができる。また、電線の先端を斜めに配列し、電線導体部端部から高エネルギー密度ビームのビームスポットまでの距離が長い側から短い側に向かって高エネルギー密度ビームを照射して電線同士を接合すれば、電線導体部の溶融金属量の多い側から少ない側に溶接されるため、溶接方向に向けて順次、十分な電線導体部の溶融金属を流すことができ、電線同士を確実に接合することができる。また、本発明では、接合される電線同士の向きが、同一方向であってもよく、対向する方向であってもよい。すなわち、電線の向きによらず電線同士を確実に接合することができる。第2の発明は、電線の端部の絶縁被覆が剥離された複数本の電線導体部が同一面上に併設されて、隣り合う前記電線導体部の先端同士が、高エネルギー密度ビームによって連続して溶融一体化されることを特徴とするワイヤハーネスである。第2の発明によれば、多数の電線がフラットに接合されたワイヤハーネスを得ることができる。本発明によれば、多数の電線であってもフラットに接合することが可能な電線導体部の溶接方法等を提供することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。図1は、溶接装置1を示す概略図であり、図2aは電線7の併設状態を示す平面図、図2bは電線7の併設状態を示す斜視図である。溶接装置1はステージ3およびレーザ照射部等から構成される。ステージ3は、電線7を設置して保持する部位であり、一部に溝5が形成される。ステージ3は、レーザ照射部に対して溝5の形成方向に相対的に移動可能である。電線7は、電線導体部9の外周が絶縁被覆で被覆されて構成される。電線7の端部は、所定の範囲の絶縁被覆が除去され、電線導体部9が露出する。なお、電線導体部9は、たとえば銅製またはアルミニウム製の単線または複数の素線がより合わされたより線であり、一般的には0.13~5.0cm2程度のサイズのものが使用される。電線7は、ステージ3の同一面上にフラットに併設される。この際、隣り合う電線導体部9同士が接触するように、図示を省略した冶具等で電線導体部9が固定される。また、電線導体部9の先端が後述するレーザの相対移動方向に沿って揃えられて配置される。また、電線導体部9の端部接合部は、溝5の上にはみ出すように配置される。この状態で、高エネルギー密度ビームであるレーザ11が照射される図中矢印A方向。この際、レーザ11のレーザビーム照射軸12が、電線導体部9の端部から所定の位置となるようにする。レーザ11を照射した状態で、ステージ3を電線7の併設方向に移動させる図1の矢印B方向。または、ガルバノスキャナを用いてレーザビームを遠隔装置によりライン照射してもよい。すなわち、レーザ11の照射位置がステージ3電線7に対して相対的に移動する図中矢印C方向。図3は、電線7が接合される状態を示す図である。まず、図3aに示すように、電線7の併設方向の一方の端部図の上方からレーザ11が照射されると、電線導体部9の端部が溶融される。この際、溶融金属の濡れ、表面張力および隣り合う電線導体部同士の熱伝導により、電線導体部9の先端位置を先端側とは逆方向に向かって退かせながら、次々と溶接される。すなわち、溶融金属は、隣り合う電線方向図の下方に流れながら溶融金属同士が一体化して凝固することで溶接部13が形成される。レーザ11を順次電線導体部9の端部近傍に照射しながら、電線7の併設方向の他方の端部図の下方まで移動させると、全ての電線が溶接され、両端部間に溶接部13が形成される。すなわち、レーザの相対移動に伴って、溶融した金属は順次、隣接する電線方向に流れていき、溶接部13で確実に一体化される。なお、接合される電線の本数等については図示した例に限られない。本発明では、レーザ11と併設された電線7との相対移動が可能な範囲であれば、レーザエネルギーで所望の電線溶接部を得るための溶融を行えないような極端に太い電線でない限り理論上、接合される電線の本数に限界はない。また、電線導体部9の先端からレーザ11のレーザビーム照射軸12までの距離図2aの電線導体部9先端から矢印Cまでの距離としては、適切なレーザ出力である状態において、例えば電線導体部9の外径の1/3~3倍程度とすればよい。距離が短すぎると溶融金属量が少なくなり、距離が長すぎると、線こぼれのように一部の線に溶け残りが生じたりする恐れがあるためである。図4は、電線7の接合方法の他の例を示す図である。本発明では、多数本の電線を任意の方向に向けて、フラットに接合してワイヤハーネスを構成することができる。図4aに示す例では、電線7が互いに対向するように同一平面上に千鳥状に配置される。この際、電線導体部9の先端がレーザの相対移動方向Cに対して互いにラップするように配置される。なお、電線導体部9同士が確実に接触するように、図示を省略した冶具等で電線導体部9が固定される。この状態で、図4bに示すように、電線導体部9のラップ部にレーザを順次照射することで、全ての電線導体部9の先端が溶融して一体化される。また、図5に示すように、電線の径の異なる電線7a、7b、7cを接合することもできる。電線7a、7b、7cのそれぞれの電線導体部9a、9b、9cは、電線導体部9aが最も太く、次いで電線導体部9b、電線導体部9cの順に細くなる。このような場合には、図5に示すように、電線径の太い順に電線を併設させる。図の例では、最も電線径の太い電線導体部9a電線7a、次に電線径の太い電線導体部9b電線7b、最も電線径の細い電線導体部9c電線7cの順に電線が併設される。なお、隣り合う電線導体部9a、9b、9c同士が確実に接触するように、図示を省略した冶具等で電線が両端図の上下左右方向から挟み込まれる。この際、図5bに示すように、レーザ11の焦点深度に対して、全ての電線導体部9a、9b、9cの上面が含まれるように配置される。すなわち、電線導体部9a、9b、9cの上面の位置が上面に対するレーザ出力密度が一致するように配置されることが望ましい。この状態で、レーザ11は、最も電線径の太い電線導体部9a電線7a側の端部から、最も電線径の細い電線導体部9c電線7c側の端部方向に向けて図中矢印C方向、レーザ11を相対移動させて各電線を溶接して一体化する。図6は、電線導体部9a側から電線導体部9b方向に向けてレーザ11を相対移動させて、電線が溶接される状態を示す図である。電線径の太い電線導体部9aにレーザ11を照射すると、電線導体部9aの端部が溶融する。この際、溶融金属の濡れ、表面張力および隣り合う電線導体部同士の熱伝導により次々と溶接される。図に示す例では、溶融した電線導体部9aは、隣りの電線導体部9b方向に流れる図中矢印D方向。すなわち、レーザの相対移動に伴って、溶融した金属は順次、隣接する電線方向に流れていき、確実に一体化される。特に、より多くの溶融金属をレーザ11の移動方向に流すことができるため、電線同士の界面をより確実に一体化することができる。なお、このような接合方法は、図4に示すように、電線を千鳥配置に接合する場合にも適用可能である。すなわち、溶接を開始する側から終了する側に向けて、より多くの溶融金属を流せるように、電線を併設すればよい。また、同様の効果は、同一径の電線の接合でも得ることができる。図7は、同一径の電線7に対して、前述のように効率良く溶融金属を流すための方法である。まず、図7aに示すように、電線7を同一平面上に併設する。この際、電線導体部9の先端が、接合方向レーザのレーザビームスポットの移動経路に対して斜めになるように配置される。すなわち、電線7の併設方向に対して、角度Eだけ電線導体部9の先端が斜め階段状になるように配置される。なお、隣り合う電線導体部9同士が確実に接触するように、図示を省略した冶具等で電線が両端図の上下方向から挟み込まれる。この状態で、図7bに示すように、レーザ11図示省略が電線導体部9の先端近傍を順次相対移動図中矢印C方向する。この際、レーザ11は、レーザビーム照射軸12から電線導体部9の先端までの距離F1が長い側の端部図中上方から、レーザビーム照射軸12から電線導体部9の先端までの距離Fnが短い側の端部図中下方に向けて相対移動させる。このようにすることで、最初にレーザ11が照射される電線導体部9の溶融代がF1となり、最も多くの金属量が溶融される。そしてレーザ11の移動に伴い、溶融金属が次々に隣りの電線に効率良く流れていく。したがって、電線界面をより確実に一体化することができる。ここで、電線の配置角度Eは、接合する電線の本数や径等に応じて適宜設定される。例えば、F1とFnがともに、前述した溶融代電線径の1/3~3倍程度の間に入るように適宜設定されればよく、5°程度であれば本発明の効果を得ることができる。なお、先端を斜めに配置しなくても、電線の固定が十分であれば、確実に電線導体同士を接合することが可能である。以上、本発明によれば、多数本の電線を確実に一体化することができる。また、電線が平面上に配列された状態でフラットに接合されるため、狭い領域にも配策が可能である。また、本発明によれば、電線の接続方向は任意である。したがって、千鳥状にして対向する方向に電線を接合することもでき、または、一方向に向けて接合することもできる。また、異なる厚さの電線同士を接続する際に、太い電線から細い電線に並べて、太い電線側から溶接を行うことで、より多くの溶融金属を溶接に寄与させることができる。このため、電線同士をより確実に一体化させることができる。また、電線先端がレーザの移動方向に対して斜めになるように配置し、溶融代が長い側から短い側に向けて溶接を行うことで、より多くの溶融金属を溶接に寄与させることができる。このため、電線同士をより確実に一体化させることができる。以上、添付図を参照しながら、本発明の実施の形態を説明したが、本発明の技術的範囲は、前述した実施の形態に左右されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。たとえば、電線の接続方法は、図2~図7に示した例に限られず、電線の本数や接続する配置等は適宜設定することができる。また、図2~図7に示す接続方法は、適宜組み合わせることもできる。例えば、太さの異なる電線の接合方法と、電線端部の斜め配置による電線の接合方法を組み合わせることもできる。また、高エネルギー密度ビームとしては、レーザのみではなく、電子ビーム等を適用することもできる。また、本発明の上述の各種実施形態により製造された集中ジョイントを含むワイヤハーネスとしては、図8~図9に示すようにして用いることができる。例えば、図8に示すワイヤハーネス15は、一旦全体がフラットに形成されたワイヤハーネスが2方向に分岐され、溶接部13に対して、それぞれが略垂直に2方向に屈曲させて形成される。なお、電線導体部9には、図示を省略した絶縁被覆やキャップ等が設けられる。このため、溶接された電線導体部9がフラットに形成されるとともに、それぞれ分岐された部位がフラット部17となる。このため、狭隘な部位に対しても敷設が可能である。また、図9に示すワイヤハーネス20は、一旦全体がフラットに形成されたワイヤハーネスが2方向に分岐され、溶接部13に対して、1方が略180°屈曲させて形成される。このようにしても、溶接された電線導体部9がフラットに形成されるとともに、それぞれ分岐された部位がフラット部17となる。このため、狭隘な部位に対しても敷設が可能である。