"エポキシ樹脂組成物の硬化物と強化繊維とを含有する繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体であって、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物は、メチルエチルケトンでの膨潤率が20質量~42.5質量であることを特徴とする繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂成分として、ノボラック型エポキシ樹脂と、ビスフェノールA型エポキシ樹脂と、ビスフェノールF型エポキシ樹脂とを含有するものである請求項1に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記エポキシ樹脂組成物は、硬化剤として、ジシアンジアミドを含有し、硬化促進剤として、尿素誘導体を含有するものである請求項1または2に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂100質量部に対して、さらに、熱可塑性樹脂を2質量部~12質量部含有するものである請求項1~3のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記ビスフェノールA型エポキシ樹脂とビスフェノールF型エポキシ樹脂の含有比率が、質量比で、20:80~80:20であり、ビスフェノール型エポキシ樹脂のエポキシ当量g/eqが、200~400である請求項2~4のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記エポキシ樹脂成分全体に占めるノボラック型エポキシ樹脂の含有率は、3質量~19質量である請求項2~5のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記エポキシ樹脂組成物は、硬化剤として、エポキシ樹脂成分のエポキシ基1モルに対してジシアンジアミドを13g~40g含有するものである請求項1~6のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記熱可塑性樹脂として、ポリビニルホルマールを含有する請求項4~7のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。強化繊維の含有率が65質量~85質量である請求項1~8のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記強化繊維は、炭素繊維である請求項1~9のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体。前記強化繊維の引張弾性率は、10t/mm2~70t/mm2である請求項1~10のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂製の管状体。請求項1~11のいずれか一項に記載の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体からなるゴルフクラブシャフト。ゴルフクラブや釣竿などの高性能化、高品位化に伴って、前記した繊維強化複合材料からなる管状体では、強度が十分ではなくなってきている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、強度が向上した新規な繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体を提供すること目的とする。繊維強化複合材料の機械的強度は、強化繊維とマトリックス樹脂の界面強度の影響を受ける。本発明者らは、強化繊維とマトリックス樹脂の界面強度を向上させるべく鋭意検討を行い、本発明を完成するに至った。すなわち、前記課題を解決することのできた本発明は、エポキシ樹脂組成物の硬化物と強化繊維とを含有する繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体であって、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物は、メチルエチルケトンでの膨潤率が20質量~42.5質量であることを特徴とする。前記メチルエチルケトンでの膨潤率は、エポキシ樹脂組成物の架橋密度を指標するものである。メチルエチルケトンでの膨潤率が前記範囲に入るエポキシ樹脂組成物の硬化物は、適度な伸度を有し、強化繊維に対する接着性に優れる。その結果、強化繊維による複合化の効果が大きくなり、得られる繊維強化エポキシ樹脂材料の機械的強度が一段と向上する。前記エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂成分として、ノボラック型エポキシ樹脂と、ビスフェノールA型エポキシ樹脂と、ビスフェノールF型エポキシ樹脂とを含有することが好ましい。前記ビスフェノールA型エポキシ樹脂とビスフェノールF型エポキシ樹脂の含有比率は、質量比で20:80~80:20であることが好ましい。また、ビスフェノール型エポキシ樹脂のエポキシ当量g/eqは、200~400であることが好ましい。前記エポキシ樹脂成分全体に占めるノボラック型エポキシ樹脂の含有率は、3質量~19質量であることが好ましい。前記エポキシ樹脂組成物は、硬化剤としてジシアンジアミドを含有し、硬化促進剤として、尿素誘導体を含有することが好ましい。前記硬化剤の添加量は、エポキシ樹脂成分のエポキシ基1モルに対して、13g~40gであることが好ましい。前記エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂100質量部に対して、さらに、熱可塑性樹脂を1質量部~12質量部含有することが好ましい。前記熱可塑性樹脂としては、ポリビニルホルマールが好適である。本発明の繊維強化エポキシ樹脂製材料製の管状体は、強化繊維の含有率が65質量~85質量であることが好ましい。また、前記強化繊維は、炭素繊維であることが好ましい。前記繊維の引張弾性率は、10t/mm2~70t/mm2であることが好ましい。本発明の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体は、曲げ強度に優れる。本発明の繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体は、エポキシ樹脂組成物の硬化物と強化繊維とを含有する繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体であって、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物は、メチルエチルケトンでの膨潤率が20質量~42.5質量であることを特徴とする。本発明では、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物が、メチルエチルケトンでの膨潤率が、20質量以上が好ましく、25質量以上がより好ましく、42.5質量以下が好ましく、38質量以下がより好ましい。前記メチルエチルケトンでの膨潤率は、エポキシ樹脂組成物の硬化物の架橋度を指標するものである。前記膨潤率が20質量~42.5質量であれば、界面強度を向上させる適度な伸度を有する架橋密度の樹脂となる。次に、本発明で使用するエポキシ樹脂組成物について説明する。前記エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂成分として、分子内に2個のエポキシ基を有するエポキシ樹脂、すなわち2官能のエポキシ樹脂を含有することが好ましい。前記2官能のエポキシ樹脂の具体例としては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂およびその水素添加物、ビスフェノールF型エポキシ樹脂およびその水素添加物、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、テトラブロモビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールAD型エポキシ樹脂等のビスフェノール型エポキシ樹脂が挙げられる。前記ビスフェノール型エポキシ樹脂は、単独であるいは2種以上を混合して使用してもよい。本発明では、前記ビスフェノール型エポキシ樹脂として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂とビスフェノールF型エポキシ樹脂とを併用することが好ましい。ビスフェノールA型エポキシ樹脂とビスフェノールF型エポキシ樹脂とを併用することにより、得られる管状体の曲げ強度が向上する。前記ビスフェノールA型エポキシ樹脂とビスフェノールF型エポキシ樹脂の含有比率は、質量比で、20:80~80:20が好ましく、30:70~70:30がより好ましく、40:60~60:40がさらに好ましい。ビスフェノール型エポキシ樹脂のエポキシ当量g/eqは、200以上が好ましく、250以上がより好ましく、400以下が好ましく、350以下がより好ましい。ビスフェノール型エポキシ樹脂のエポキシ当量が、200未満の場合、エポキシ樹脂成分が常温で液状になってしまい、プリプレグの作製や成型が困難になる場合がある。また、エポキシ当量が400より大きくなると、エポキシ樹脂成分が常温で固体になり成型が困難になる場合がある。前記ビスフェノールA型エポキシ樹脂としては、jER登録商標827、jER登録商標828、jER登録商標1001、jER登録商標1002、jER登録商標1003、jER登録商標1003F、jER登録商標1004、jER登録商標1004FS、jER登録商標1004F、jER登録商標1004AF、jER登録商標1055、jER登録商標1005F、jER登録商標1006FS、jER登録商標1007、jER登録商標1007FS、jER登録商標1008、jER登録商標1009以上、三菱化学社製、エポトート登録商標YD-011、エポトート登録商標YD-012、エポトート登録商標YD-013、エポトート登録商標YD-014、エポトート登録商標YD-017、エポトート登録商標YD-019、エポトート登録商標YD-020N、エポトート登録商標YD-020H以上、東都化成社製、エピクロン登録商標1050、エピクロン登録商標3050、エピクロン登録商標4050、エピクロン登録商標7050以上、DIC社製、EP-5100、EP-5400、EP-5700、EP-5900以上、ADEKA社製、DER-661、DER-663U、DER-664、DER-667、DER-668、DER-669以上、ダウケミカル社製などが挙げられる。前記ビスフェノールF型エポキシ樹脂としては、jER登録商標806、jER登録商標807、jER登録商標4005P、jER登録商標4007P、jER登録商標4010P以上、三菱化学社製などを挙げることができる。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物は、分子内に2個のエポキシ基を有するエポキシ樹脂に加えて、さらに、分子内に3個以上のエポキシ基を有する多官能エポキシ樹脂を含有することが好ましい。多官能エポキシ樹脂を含有することにより、エポキシ樹脂組成物の硬化物の架橋密度を制御することができる。架橋密度を制御して、エポキシ樹脂組成物の硬化物の伸度を適度な範囲とすることにより、強化繊維とエポキシ樹脂との界面強度が向上すると考えられる。前記多官能エポキシ樹脂としては、特に限定されないが、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、o-クレゾールノボラック型エポキシ樹脂などのノボラック型エポキシ樹脂;トリスp-ヒドロキシフェニルメタンのトリグリシジルエーテルおよびその誘導体、テトラキスp-ヒドロキシフェニルエタンのテトラグリシジルエーテルおよびその誘導体、グリセリンのトリグリシジルエーテル、ペンタエリスリトールのテトラグリシジルエーテルなどのグリシジルエーテル系エポキシ樹脂;テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン、テトラグリシジルm-キシリレンジアミン、トリグリシジル-m-アミノフェノールなどのグリシジルアミン系エポキシ樹脂などを挙げることができる。前記多官能エポキシ樹脂としては、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、および、o-クレゾールノボラック型エポキシ樹脂などのノボラック型エポキシ樹脂が好適である。エポキシ樹脂組成物が含有するエポキシ樹脂成分全体に占めるノボラック型エポキシ樹脂の含有率は、3質量以上が好ましく、5質量以上がより好ましく、7質量以上がさらに好ましく、19質量以下が好ましく、15質量以下がより好ましく、10質量以下がさらに好ましい。ノボラック型エポキシ樹脂の含有率が前記範囲であれば、得られる硬化物の強度が向上する。前記多官能エポキシ樹脂のエポキシ当量g/eqは、50以上が好ましく、75以上がより好ましく、100以上がさらに好ましく、500以下が好ましく、400以下がより好ましく、300以下がさらに好ましい。多官能エポキシ樹脂のエポキシ当量が前記範囲内であれば、有効に架橋構造を形成することができる。フェノールノボラック型エポキシ樹脂の市販品としては、jER登録商標152、jER登録商標154以上、三菱化学社製製、エピクロン登録商標N-740、エピクロン登録商標N-770、エピクロン登録商標N-775以上、DIC株製、PY307、EPN1179、EPN1180以上、ハンツマンアドバンストマテリアル社製、YDPN638、YDPN638P以上、東都化成株製、DEN431、DEN438、DEN439以上、ダウケミカル社製、EPR600Bakelite社製、EPPN-201日本化薬株製などが挙げられる。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物は、硬化剤を含有することが好ましい。前記硬化剤としては、ジシアンジアミド;4,4’-ジアミノジフェニルメタン、4,4’-ジアミノジフェニルスルホン、3,3’-ジアミノジフェニルスルホン、m-フェニレンジアミン、m-キシリレンジアミンのような活性水素を有する芳香族アミン;ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、イソホロンジアミン、ビスアミノメチルノルボルナン、ビス4-アミノシクロヘキシルメタン、ポリエチレンイミンのダイマー酸エステルのような活性水素を有する脂肪族アミン;これらの活性水素を有するアミンにエポキシ化合物、アクリロニトリル、フェノールとホルムアルデヒド、チオ尿素などの化合物を反応させて得られる変性アミン;ジメチルアニリン、トリエチレンジアミン、ジメチルベンジルアミン、246-トリスジメチルアミノメチルフェノールのような活性水素を持たない第三アミン;2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾールなどのイミダゾール類;ポリアミド樹脂;ヘキサヒドロフタル酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、メチルヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルナジック酸無水物のようなカルボン酸無水物;アジピン酸ヒドラジドやナフタレンジカルボン酸ヒドラジドのようなポリカルボン酸ヒドラジド;ノボラック樹脂などのポリフェノール化合物;チオグリコール酸とポリオールのエステルのようなポリメルカプタン;および、三フッ化ホウ素エチルアミン錯体のようなルイス酸錯体などを用いることができる。これらの中でも、硬化剤としてジシアンジアミドを使用することが好ましい。前記ジシアンジアミドの添加量は、エポキシ樹脂成分のエポキシ基1モルに対して、13g以上が好ましく、15g以上がより好ましく、17g以上がさらに好ましく、40g以下が好ましく、38g以下が好ましく、35g以下がさらに好ましい。ジシアンジアミドの添加量が前記範囲であれば、エポキシ樹脂組成物の硬化物の機械的物性が良好になる。前記硬化剤には、硬化活性を高めるために適当な硬化助剤を組合わせることができる。硬化助剤としては、尿素に結合する水素の少なくとも1つが、炭化水素基で置換された尿素誘導体が好ましい。前記炭化水素基は、例えば、さらに、ハロゲン原子、ニトロ基、アルコキシ基などで置換されていてもよい。前記尿素誘導体としては、例えば、3-フェニル-11-ジメチル尿素、3-パラクロロフェニル-11-ジメチル尿素、3-34-ジクロロフェニル-11-ジメチル尿素、3-オルソメチルフェニル-11-ジメチル尿素、3-パラメチルフェニル-11-ジメチル尿素、3-メトキシフェニル-11-ジメチル尿素、3-ニトロフェニル-11-ジメチル尿素等のモノ尿素化合物の誘導体;および、N,N-フェニレン-ビスN′,N′-ジメチルウレア、N,N-4-メチル-13-フェニレン-ビスN′,N′-ジメチルウレアなどのビス尿素化合物の誘導体を挙げることができる。好ましい組合せの例としては、ジシアンジアミドに、3-フェニル-11-ジメチル尿素、3-34-ジクロロフェニル-11-ジメチル尿素DCMU、3-3-クロロ-4-メチルフェニル-11-ジメチル尿素、2,4-ビス3,3-ジメチルウレイドトルエンのような尿素誘導体を硬化助剤として組合わせる例が挙げられる。これらのなかでも、ジシアンジアミドに、3-34-ジクロロフェニル-11-ジメチル尿素DCMUを硬化助剤として組み合わせることがより好ましい。本発明では特に、硬化剤としてジシアンジアミドDICYを、硬化助剤として尿素誘導体を使用することが好ましい。この場合、ジシアンジアミドDICYと尿素誘導体の含比率は、質量比DICY/尿素誘導体で、1以上が好ましく、1.2以上がより好ましく、1.5以上がより好ましく、3以下が好ましく、2.8以下がより好ましく、2.5以下がさらに好ましい。また、前記質量比DICY/尿素誘導体は、2が最も好ましい。DICY/尿素誘導体の質量比が前記範囲内であれば、硬化速度が速く、硬化物が、良好な物性を有する。本発明のエポキシ樹脂組成物は、さらに、オリゴマー、高分子化合物、有機または無機の粒子などの他成分を含んでもよい。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物に配合できるオリゴマーとしては、ポリエステル骨格およびポリウレタン骨格を有するポリエステルポリウレタン、ポリエステル骨格およびポリウレタン骨格を有し、さらに分子鎖末端にメタアクリレート基を有するウレタンメタアクリレート、インデン系オリゴマーなどが挙げられる。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物に配合できる高分子化合物としては、熱可塑性樹脂が好適に用いられる。熱可塑性樹脂を配合することにより、樹脂の粘度制御やプリプレグシートの取扱い性制御、あるいは接着性改善の効果が増進するので好ましい。前記熱可塑性樹脂の例としては、ポリビニルホルマールやポリビニルブチラールなどのポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルアルコール、フェノキシ樹脂、アミド結合を有する熱可塑性樹脂としては、ポリアミド、ポリイミド、スルホニル基を有する熱可塑性樹脂としては、ポリスルホンなどが挙げられる。ポリアミド、ポリイミド及びポリスルホンは主鎖にエーテル結合、カルボニル基などの官能基を有してもよい。ポリアミドは、アミド基の窒素原子上に置換基を有してもよい。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物は、熱可塑性樹脂として、ポリビニルホルマールを含有することが好ましい。前記熱可塑性樹脂の含有量としては、エポキシ樹脂成分100質量部に対して、2質量部以上が好ましく、3質量部以上がより好ましく、4質量部以上がさらに好ましく、12質量部以下が好ましく、8質量部以下がより好ましい。熱可塑性樹脂の含有量が2質量部以上であれば、エポキシ樹脂組成物の伸びがよくなり、タックを付与できる。一方、熱可塑性樹脂の含有量が12質量部超になると、エポキシ樹脂組成物が常温で固化してしまうおそれがある。そのため、強化繊維への含浸性が低下し、プリプレグ作製時にボイドを引き起こす場合がある。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物に配合し得る有機粒子としては、ゴム粒子及び熱可塑性樹脂粒子が用いられる。これらの粒子は樹脂の靭性向上、繊維強化複合材料の耐衝撃性向上の効果を有する。さらに、ゴム粒子としては、架橋ゴム粒子、及び架橋ゴム粒子の表面に異種ポリマーをグラフト重合したコアシェルゴム粒子が好ましく用いられる。市販の架橋ゴム粒子としては、カルボキシル変性のブタジエン-アクリロニトリル共重合体の架橋物からなるXER-91日本合成ゴム工業社製、アクリルゴム微粒子からなるCX-MNシリーズ日本触媒社製、YR-500シリーズ東都化成社製等を使用することができる。市販のコアシェルゴム粒子としては、ブタジエンメタクリル酸アルキルスチレン共重合体からなるパラロイドEXL-2655呉羽化学工業社製、アクリル酸エステルメタクリル酸エステル共重合体からなるスタフィロイドAC-3355、TR-2122武田薬品工業社製、アクリル酸ブチルメタクリル酸メチル共重合体からなるPARALOIDEXL-2611、EXL-3387登録商標、商品名、RohmHaas社製等を使用することができる。また、熱可塑性樹脂粒子としては、ポリアミドあるいはポリイミドの粒子が好ましく用いられる。市販のポリアミド粒子としては、東レ社製、商品名:SP-500、ATOCHEM社製、オルガソール登録商標等を使用することができる。前記エポキシ樹脂組成物に配合し得る無機粒子としては、シリカ、アルミナ、スメクタイト、合成マイカ等を配合することができる。これらの無機粒子は、主としてレオロジー制御、即ち増粘や揺変性付与のために、エポキシ樹脂組成物に配合される。本発明で使用するエポキシ樹脂組成物の硬化物の引張強度破断強度は、20MPa以上が好ましく、30MPa以上がより好ましく、50MPa以上がさらに好ましく、500MPa以下が好ましく、450MPa以下がより好ましく、400MPa以下がさらに好ましい。また、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物の伸度破断伸度は、2以上が好ましく、3以上がより好ましく、300以下が好ましく、100以下がより好ましい。引張強度および伸度の測定方法は、後述する。本発明の繊維強化エポキシ樹脂材料製管状体の樹脂成分は、前記エポキシ樹脂組成物のみによって構成されることが好ましいが、本発明の効果を損なわない範囲で、市販のエポキシ樹脂組成物を併用してもよい。市販のエポキシ樹脂組成物を併用する場合、繊維強化エポキシ樹脂材料製管状体の樹脂成分中の市販のエポキシ樹脂組成物の含有率は、95質量以下であることが好ましく、90質量以下であることがより好ましく、80質量以下であることがさらに好ましい。本発明において、繊維強化エポキシ樹脂材料に使用する強化繊維としては、炭素繊維、ガラス繊維、アラミド繊維、ボロン繊維、アルミナ繊維、炭化ケイ素繊維等を挙げることができる。また、これらの繊維を2種以上混在させることもできる。これらのなかでも炭素繊維を使用することが好ましい。前記炭素繊維としては、アクリル系、ピッチ系、レーヨン系等の炭素繊維が挙げられるが、中でも、引張強度の高いアクリル系の炭素繊維が好ましい。炭素繊維の形態としては、前駆体繊維に撚りをかけて焼成して得られる炭素繊維、いわゆる有撚糸、その有撚糸の撚りを解いた炭素繊維、いわゆる解撚糸、前駆体繊維に実質的に撚りをかけずに熱処理を行う無撚糸などが使用できるが、無撚糸又は解撚糸が、繊維強化複合材料の成形性と強度特性のバランスを考慮すると好ましく、さらに、プリプレグシート同士の接着性などの取扱性の面からは無撚糸が好ましい。また、本発明における炭素繊維は、黒鉛繊維も含むことができる。前記強化繊維の引張弾性率は、10t/mm2以上が好ましく、24t/mm2以上がより好ましく、70t/mm2以下が好ましく、50t/mm2以下がより好ましい。前記引張弾性率は、JISR7601:1986炭素繊維試験方法に準拠して測定する。強化繊維の引張弾性率が、前記範囲内であれば、曲げ強度の高い管状体が得られる。本発明の繊維強化エポキシ樹脂材料製管状体中の強化繊維の含有率は、65質量以上が好ましく、70質量以上がより好ましく、80質量以下が好ましく、75質量以下がさらに好ましい。強化繊維の含有率が、前記範囲内であれば、樹脂の高強度が十分に生かせる良好な繊維強化エポキシ樹脂材料となるからである。本発明において、繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体の製造には、公知の方法が用いられる。例えば、前記エポキシ樹脂組成物を、炭素繊維等の強化繊維に含浸させて得られるプリプレグを作製し、管状体を構成する各材料の形状に裁断し、積層後、積層体を加熱しながら圧力を付与する方法を挙げることができる。プリプレグは、エポキシ樹脂組成物をメチルエチルケトン、メタノールなどの溶媒に溶解させて低粘度化し、強化繊維に含浸させるウエット法と、加熱により低粘度化し、強化繊維に含浸させるホットメルト法等の方法により製造することができる。ウエット法は、強化繊維をエポキシ樹脂組成物からなる溶液に浸漬した後に引き上げ、オーブン等を用いて加熱しながら溶媒を蒸発させてプリプレグを得る方法である。ホットメルト法には、加熱により低粘度化したエポキシ樹脂組成物を直接強化繊維に含浸させる方法、あるいは一旦エポキシ樹脂組成物を離型紙等の上にコーティングしたフィルムを作製しておき、ついで強化繊維の両側あるいは片側から、かかるフィルムを重ね、加熱することによりエポキシ樹脂組成物を含浸させてプリプレグとする方法がある。ホットメルト法は、溶媒がプリプレグ中に実質的に残留しないことから好ましい。プリプレグの積層体を加熱しながら圧力を付与する方法には、ラッピングテープ法、内圧成型法等がある。ラッピングテープ法は、マンドレル等の芯金にプリプレグを巻いて、成型体を得る方法である。具体的には、マンドレルにプリプレグを巻き付け、プリプレグの固定及び圧力付与のために、プリプレグの外側に熱可塑性樹脂フィルムからなるラッピングテープを巻き付け、オーブン中で樹脂を加熱し硬化させた後、芯金を抜き去って管状成型体を得る方法である。管状成型体の表面を切削し、塗装等を施してもよい。内圧成型法は、熱可塑性樹脂製のチューブ等の内圧付与体にプリプレグを巻きつけプリフォームとし、次にこれを金型中に設置し、次いで内圧付与体に高圧の気体を導入して圧力をかけると共に金型を加熱して成型する方法である。プリプレグにおける強化繊維の形態としては、例えば、一方向に引き揃えられた長繊維、二方向織物、多軸織物、不織布、マット、ニット、組み紐などを挙げることができる。ここで、長繊維とは、実質的に10mm以上連続な単繊維または繊維束を意味する。一方向に引き揃えられた長繊維を用いた所謂一方向プリプレグは、繊維の方向が揃っており、繊維の曲がりが少ないため繊維方向の強度利用率が高い。また、一方向プリプレグは、複数のプリプレグを、強化繊維の配列方向が異なるように適切に積層した後成型すると、成形物の各方向の弾性率と強度の設計が容易になる。繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体を構成するプリプレグの積層枚数、強化繊維の含有率、および、1枚のプリプレグの厚みなどは、所望の特性に応じて、適宜変更することが好ましい。特に、管状体の軸線に対して、強化繊維の配列が傾斜して配されるバイアスプリプレグと、管状体の軸線に対して、強化繊維の配列が平行に配されるストレートプリプレグと、管状体の軸線に対して、強化繊維の配列が直角に配されるフーププリプレグとを適宜配置して、管状体に必要な剛性や強度を付与することが好ましい。また、中間基材である前記プリプレグを用いずに繊維強化複合材料を得ることもできる。具体的には、強化繊維のロービングにエポキシ樹脂組成物を含浸させ、芯金に巻き取った後、樹脂を加熱し硬化させるフィラメントワインディング成型法によっても管状成型体が得られる。管状成型体の表面を切削し、塗装等を施してもよい。以下、本発明を実施例によって詳細に説明するが、本発明は、下記実施例によって限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲の変更、実施の態様は、いずれも本発明の範囲内に含まれる。[評価方法][樹脂引張試験片、及びメチルエチルケトン膨潤試験用試験片の作製]表1,2に示したエポキシ樹脂組成物になるように、エポキシ樹脂をメチルエチルケトンに溶解して、エポキシ樹脂のMEK溶液を作製したMEK含有率30。得られたエポキシ樹脂のMEK溶液を乾燥し、加熱して融解し、硬化剤および硬化助剤を加えて撹拌した。得られたエポキシ樹脂組成物を厚み2mmの注型金型に注ぎ、130°Cで2時間処理して硬化させた。硬化した樹脂板より引張試験用試験片をJIS-K7162試験片1BAに従い成型した。また、2cm×2cmの正方形状の試験片を切り出し、メチルエチルケトン膨潤試験用試験片とした。[繊維強化エポキシ樹脂材料の引張試験用試験片]表1,2に示した組成になるように、エポキシ樹脂をメチルエチルケトンに溶解して、エポキシ樹脂のMEK溶液を作製したMEK含有率30。得られたエポキシ樹脂のMEK溶液に、硬化剤および硬化助剤を加えて撹拌し、エポキシ樹脂組成物溶液を調製した。前記エポキシ樹脂組成物溶液を、離型紙に塗布して80~90°Cで3分間乾燥させて、エポキシ樹脂組成物シートを作製した。繊維目付100gの炭素繊維シートに得られたエポキシ樹脂組成物シートをホットメルト法により含浸させ、炭素繊維含有率が70質量のプリプレグを作製した。得られたプリプレグを裁断し、一方向で10枚積層した。0.1mmの離型シートで挟み、1mmのスペーサを用いて、80°C×30分130°C×2時間の条件でプレスして、エポキシ樹脂を硬化させて、繊維強化エポキシ樹脂材料シートを得た。得られた繊維強化エポキシ樹脂材料シートを、長さ:繊維垂直方向に100mm、幅:繊維方向に10mmになるように裁断して、引張試験用の試験片を作製した。[繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体の作製]表1,2に示した組成になるように、エポキシ樹脂をメチルエチルケトンに溶解して、エポキシ樹脂のMEK溶液を作製したMEK含有率:30質量。得られたエポキシ樹脂のMEK溶液に、硬化剤および硬化助剤を加えて撹拌し、エポキシ樹脂組成物溶液を調製した。前記エポキシ樹脂組成物溶液を、離型紙に塗布して乾燥させてエポキシ樹脂組成物シートを作製した。繊維目付100gの炭素繊維シートに得られたエポキシ樹脂組成物シートをホットメルト法により含浸させ、炭素繊維含有率が70質量のプリプレグを作製した。繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体は、シートワインディング法により作製した。すなわち、図1に示したように、プリプレグ1~8を順番に芯金マンドレルに巻回した。プリプレグ1が、最内層を構成し、プリプレグ8が最外層を構成する。プリプレグ1、4、5,7、8は、強化繊維の配列方向が、管状体の軸線に対して平行に配されるストレートプリプレグである。プリプレグ2,3は、強化繊維の配列方向が、管状体の軸線に対して傾斜して配されるバイアスプリプレグである。プリプレグ6は、強化繊維の配列方向が、管状体の軸線に対して直角に配されるフーププリプレグである。図2に示したように、プリプレグ2とプリプレグ3、および、プリプレグ5とプリプレグ6とを貼り合わせて、強化繊維の傾斜方向が交差するようにした。なお、プリプレグ6としては、市販のプリプレグ東レ社製トレカプリプレグP805S-3を用いた。得られた巻回体の外周面にテープを巻き付けて、加熱して硬化反応を行った。巻回条件および硬化条件を以下に示した。図1、2中、寸法は、mm単位で表示されている。巻回条件:ローリングスピード:34Hzテープ:信越化学社製PT-30H、テンション6000±100gfピッチ:2.0mm主軸回転数:1870~1890Hz硬化条件:1常温から80°Cに30分で昇温280°C±5°Cで30分±5分保持380°Cから130°Cに30分間で昇温4130°C±5°Cで120分±5分間保持。[メチルエチルケトン膨潤試験]前記で得られたメチルエチルケトン膨潤試験用試験片2cm角、厚み2mmをメチルエチルケトン100mLに浸漬させ、40°Cで48時保持した。浸漬前後の試験片の質量を測定し、メチルエチルケトン膨潤率は、下記のようにして算出した。膨潤率=100×[膨潤試験後の試験片の質量-膨潤試験前の試験片の質量]/膨潤試験前の試験片の質量[引張試験]図3に示すように、引張試験は、島津製作所社製島津オートグラフを用いて、引張速度1mm/minで行った。図3aは、エポキシ樹脂組成物の硬化物からなる試験片12についての引張試験方法を模式的に説明する説明図である。図3bは、図3aの試験片12を掴むチャック10を側面から見た側面図である。なお、図3bにおいて、チャック10の内側には、滑り止めのための凹凸が設けられているが、図示していない。図3cは、繊維強化エポキシ樹脂材料についての引張試験方法を模式的に説明する説明図である。図3a,cにおいて、矢印方向が引張試験の方向である。図3cに示したように、繊維強化エポキシ樹脂材料からなる試験片15には、長さ4mm×幅1.5mm×厚み0.5mmのアルミタグ14をシアノアクリレート系接着剤で貼り付け、強化繊維16の方向に対して垂直90度の方向に引張試験を行った。エポキシ樹脂組成物の硬化物の強度は、最大応力×その時の伸び÷2MPaで示した。[3点曲げ試験]図4に示すように、支点20、20間距離が300mmになるように、管状体18を下方から2点で支えて、支点間の中点22において、管状体18の上方から荷重Fを加えて、管状体が破断したときの荷重値ピーク値を測定した。なお、管状体18に荷重Fをかける中点22は、管状体の中心部に位置させるようにした。測定は以下の条件で行った。試験装置:島津社製オートグラフ荷重速度:20mm/min表1,2で使用した原料は、以下の通りである。jER828EL:三菱化学社製ビスフェノールA型エポキシ樹脂エポキシ当量:184~194jER1001:三菱化学社製ビスフェノールA型エポキシ樹脂エポキシ当量:450~500jER1007:三菱化学社製ビスフェノールA型エポキシ樹脂エポキシ当量:1750~2200jER806:三菱化学社製ビスフェノールF型エポキシ樹脂エポキシ当量:160~170jER4005P:三菱化学社製ビスフェノールF型エポキシ樹脂エポキシ当量:1070jER4007P:三菱化学社製ビスフェノールF型エポキシ樹脂エポキシ当量:2270jER154:三菱化学社製フェノールノボラック型エポキシ樹脂エポキシ当量:176~180ポリビニルホルマール:JNC社製ビニレックEジシアンジアミド:三菱化学社製DICY7尿素誘導体:保土ヶ谷化学工業社製DCMU-993-3,4-ジクロロフェニル-1,1-ジメチル尿素メチルエチルケトン:米山薬品工業社製炭素繊維:東レ社製トレカT800SC引張弾性率30t/mm2炭素繊維:東レ社製M40JB引張弾性率40t/mm2評価した結果を表1,2に併せて示した。表1,2から、エポキシ樹脂組成物の硬化物と強化繊維とを含有する繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体であって、前記エポキシ樹脂組成物の硬化物は、メチルエチルケトンでの膨潤重量変化が20質量~40質量である繊維強化エポキシ樹脂材料製の管状体は、3点曲げ強度、引張強度が高いことが分かる。管状体No.9、No.13は、ポリビニルホルマールの含有率が、エポキシ樹脂100質量部に対して、2質量部~12質量部の範囲内にない場合である。強度物性がやや低下した。管状体No.22とNo.23は、ビスフェノール型エポキシ樹脂として、ビスフェノールA型エポキシ樹脂またはビスフェノールF型エポキシ樹脂のみを使用する場合である。強度物性がやや低下していることが分かる。なお、管状体No.14、15、20、31は、エポキシ当量が高く、エポキシ樹脂が、加熱しても溶解しないため、硬化剤を分散させることができず樹脂硬化物が得られなかった。そのため、プリプレグの作製ができなかった。また、管状体No.25は、硬化剤ジシアンジアミドを含んでいないため樹脂硬化物が得られなかった。"