マイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段からマイクロ波を発生させるために必要な電力を供給するインバータと、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記インバータを制御して前記マイクロ波発生手段の電力を可変する制御手段と、前記制御手段の制御方法として煮込みを促進させる効果を持つ煮込みモードを有し、前記煮込みモードは前記マイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する加熱調理器。第1の電力は、0Wではないことを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器。加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサと、前記湿度センサと前記赤外線センサの情報から加熱室内の負荷の量を判定する負荷量判定手段を有し、制御手段は前記負荷量判定手段の結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する請求項1に記載の加熱調理器。負荷の種類を判別する種類判別手段を有し、前記種類判別手段は湿度センサの検出した湿度検知量から負荷の水気が多いか少ないかを判定し、前記種類判別手段の判定結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する請求項1に記載の加熱調理器。しかしながら、前記従来の構成では、マイクロ波発生手段の起動と停止を繰り返すことによってマイクロ波発生手段の寿命が短くなるという課題を有していた。また、マイクロ波発生手段は電力が供給されてもすぐにマイクロ波を発生させることが出来ないため、マイクロ波発生手段を起動するたびにマイクロ波を発生させることが出来ない時間をロスしてしまい、結果として加熱調理時間が長くなるという課題を有していた。本発明は、マイクロ波発生手段の寿命を短くすることなく、短時間で味の染み込みを促進させることができる加熱調理器を提供することを目的とする。本発明の加熱調理器は、マイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段からマイクロ波を発生させるために必要な電力を供給するインバータと、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記インバータを制御して前記マイクロ波発生手段の電力を可変する制御手段と、前記制御手段の制御方法として煮込みを促進させる効果を持つ煮込みモードを有し、前記煮込みモードは前記マイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する。本発明の加熱調理器によれば、マグネトロンの寿命を縮めることなく、味の染み込み効果を最大化することが出来る。また、加熱効率が良いために調理時間を短縮することができる加熱調理器を提供することができる。第1の発明は、マイクロ波発生手段と、前記マイクロ波発生手段からマイクロ波を発生させるために必要な電力を供給するインバータと、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記インバータを制御して前記マイクロ波発生手段の電力を可変する制御手段と、前記制御手段の制御方法として煮込みを促進させる効果を持つ煮込みモードを有し、前記煮込みモードは前記マイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する加熱調理器とすることによって、煮物調理時に食材への味の染み込みが早いため、短時間で調理を行うことが出来る。第2の発明は、第1の電力は、0Wではないことを特徴とする請求項1に記載の加熱調理器とすることにより、マイクロ波発生手段の寿命を縮めることなく染み込み効果を出すことが出来る。第3の発明は、加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサと、前記湿度センサと前記赤外線センサの情報から加熱室内の負荷の量を判定する負荷量判定手段を有し、制御手段は前記負荷量判定手段の結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する請求項1に記載の加熱調理器とすることによって、食材の量に応じて電力が調整されることになり、食品を焦がすことなく短時間で調理することが出来る。第4の発明は、負荷の種類を判別する種類判別手段を有し、前記種類判別手段は湿度センサの検出した湿度検知量から負荷の水気が多いか少ないかを判定し、前記種類判別手段の判定結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する請求項1に記載の加熱調理器とすることによって、焦げ付きやすい状態であるか否かがわかるため、焦げの発生を抑えて短時間で味を染み込ませることが出来る。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1に、本発明の実施形態1の加熱調理器の断面図を示す。本実施形態の加熱調理器は、マイクロ波発生手段1と、マイクロ波発生手段1からマイクロ波を発生させるために必要な電力を供給するインバータ2と、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室3と、インバータ2を制御してマイクロ波発生手段1の電力を可変する制御手段4とを有する。マイクロ波発生手段1は、制御手段4からの指示に基づいて動作するインバータ2から電力を供給することによってマイクロ波を発生する。発生するマイクロ波は、通常2450MHzであるがそれに限定するものではない。マイクロ波は図示していないアンテナを介して加熱室3内に導入されるが、アンテナを固定して負荷を回転させるように回転台を設ける構成と、負荷は同じ位置に載置してアンテナを回転させるように構成する場合などがあるが、どちらの構成であっても構わない。また、必ずしもアンテナは必要ない。加熱室3は、アルミやSUSなどの金属で構成され、加熱室3内に負荷を載置し、マイクロ波発生手段1によって発生したマイクロ波を加熱室3内に導入することによって負荷は加熱される。加熱室3内にはマイクロ波が存在することになるが、負荷だけがマイクロ波によって加熱されるのが理想である。そのため、加熱室3を例えばガラスなどで構成した場合にはガラスがマイクロ波によって発熱してしまうため、加熱ロスとなる。したがって、加熱ロスを減らすためにはマイクロ波によって発熱せず、マイクロ波を反射するような金属であることが望ましい。但し、マイクロ波発生手段1から発生させたマイクロ波を加熱室3内に導入する必要があるため、通常はその部分のみを他の材質に変更している。制御手段4は、マイクロ波発生手段1、インバータ2、図示していない操作部等が接続される。操作部によって使用者が加熱方法や加熱時間などを設定すると、制御手段4はインバータ2を動作させてマイクロ波発生手段1に電力を供給し、マイクロ波発生手段1からマイクロ波を発生させる。制御手段4は、湿度センサ5や赤外線センサ7などの情報に基づいてマイクロ波発生手段1の動作状態を変更し、使用者が望む所定の加熱を行うとマイクロ波発生手段1の動作を停止させる等の制御を行う。制御手段4はマイコンやDSPやカスタムICなどが利用される場合が多いが、それに限定するものではない。以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。使用者は図示していないドアを開け、加熱室3内に負荷を載置する。図1では、マイクロ波発生手段1によって発生したマイクロ波は回転する図示していないアンテナから加熱室3内に導入される。アンテナが回転するため、加熱室3内のマイクロ波は分布が時々刻々と変わり、加熱室3内のどこに負荷を載置しても加熱される。したがって、このような構成の加熱調理器では使用者は加熱室3内のどこに負荷を載置しても良いが、アンテナは固定して負荷を回転させる場合には、負荷を回転させるための回転台が存在するために、使用者は負荷を回転台上に載置する必要があるが、どちらの構成であっても構わない。使用者は図示していない操作部によって加熱方法を決定する。通常このような加熱調理器の場合、マイクロ波加熱、ヒーター加熱、オーブン加熱、スチーム加熱などのいくつかの加熱方法が選択できる。本実施例では、マイクロ波で加熱する場合について説明する。また、出力や時間を使用者が設定して加熱する手動モードと、調理内容を選択するだけで自動で加熱を停止する自動モードなどが存在する。それらを使用者が選択し、ドアが閉じられていると加熱を開始させることができる。加熱を開始すると、制御手段4はインバータ2を動作させてマイクロ波発生手段1に電力を供給し、マイクロ波発生手段1からマイクロ波を発生させる。加熱室3内に載置された負荷は、マイクロ波によって加熱され、使用者によって設定された加熱条件を満たすと制御手段4はインバータ2を制御してマイクロ波発生手段1の動作を停止して加熱を終了する。このような構成の加熱調理器において、煮込み調理を行う場合について説明する。煮物などの煮込み調理では、器に食材と煮汁を入れて加熱し、食材が加熱されて柔らかくなるとともに、煮汁の味が食材に染み込むことが必要である。このような調理方法を、手動または自動で行うことが出来る加熱調理器であって、手動の場合には加熱時間を使用者が設定し、自動の場合には制御手段4が負荷の状態に応じて加熱を終了するものである。その際の加熱方法としては、まず煮汁が沸騰するまで加熱を行い、沸騰後は電力を落として味が染み込むまで加熱を行う。自動で煮込み調理を行うモードでは、沸騰まで高い電力を維持し、沸騰またはその前後を検知してそれ以降は電力を落とし、味が染み込んだ頃に加熱を停止するという一連の制御を自動的に行う。沸騰またはその前後を検知する方法としては、後述する湿度センサの出力であっても良いし、赤外センサやサーミスタなどの温度検知手段の出力であっても良い。温度検知手段の場合には、沸騰の前に電力を落とすことによってふきこぼれを防止する効果が得られる。また、後述するような負荷量を検知する手段で負荷量を検知し、沸騰後の加熱時間を負荷量に応じて決定しても良い。そうすることによって、少ない負荷量では早く加熱が終了し、負荷量が多い場合にはじっくり加熱して味を染み込ませるといったことが可能となり、沸騰後の加熱時間をタイマで決定するよりも合理的な制御をすることができる。一方、食品への味の染み込みを早めるために出力をオンオフさせて加熱を行い、味の染み込みを促進させる方法が知られている。図2のように、3通りの加熱パターンを比較したとする。図2Aは、出力2αにて一定出力で加熱した場合である。図2Bは、出力3αとαを交互に繰り返し、図2Cは、出力4αと0を交互に繰り返すもので、BとCの平均電力はAと同じ2αであるとする。これらの加熱パターンで、常にオンの状態であるAと、オンオフさせるCとでは、Cの加熱パターンで加熱を行った時の方が、食材への味の染み込みが早いことが知られている。この味の染み込みは、出力を落として食品が冷めるときに味が染み込むということが一般的に言われており、その冷めた温度とは70°Cぐらいを指すことが多い。しかし、我々の行った実験では、例えば1分程度の間隔で出力をオンオフさせても食品の温度はあまり下がらず、95°Cぐらいまで下がったところで再度出力がオンされ、沸騰状態になるようなオンオフのパターンとなるが、それでも連続加熱よりも味の染み込みが早いという結果が得られているため、必ずしも70°Cまで冷めるような長いオフ期間を設けなくても味の染み込み効果が得られることがわかっている。次に、AとBを比較した場合、出力を可変させたBの方が味の染み込みが早い。このことから言えることは、出力を変動させることによって味の染み込みが促進されるということであって、その際、必ずしも出力を0Wまで落とす必要はない。また、BとCを比較した場合は、出力に大きく差をつけたCの方が効果があることも実験にて確認できている。さらに、オン期間であるTa~Tbと、オフ期間であるTb~Tcは同じ時間である必要はなく、オンオフさせる回数は多い方がより効果的であることが実験より得られている。しかし、これらの加熱方法を用いて煮込み加熱を行うと、マイクロ波発生手段1を用いた加熱調理器の場合にはマイクロ波発生手段1の発振する寿命が短くなるという課題があった。マイクロ波発生手段1の寿命を決める要因としては、フィラメントの劣化やアノードの劣化があげられる。それらの中で、最も影響が大きいと言われるのがフィラメントの蒸発である。フィラメントの蒸発にはフィラメント温度が大きく影響し、フィラメント温度が出来るだけ高くならないようにすることが望ましい。フィラメント温度は、マイクロ波発生手段1の出力の大きさに比例する。マイクロ波発生手段1の寿命に影響するもう一つの要因としては、マイクロ波発生手段1をオンオフさせることによる材料へのストレスである。特に、マイクロ波発生手段1がオフの状態からオンの状態になるとき、カソードを構成するフィラメントやタングステンにストレスを与えることになる。つまり、マイクロ波発生手段1を頻繁にオンオフさせることは、マイクロ波発生手段1の寿命を縮めることになるため、マイクロ波発生手段1を用いた加熱調理器では、電力をオンオフさせる煮込みモードはマイクロ波発生手段1の寿命の観点からすると望ましくない。しかしここで、マイクロ波発生手段1の出力を図3Aのように、第1の出力βを0Wより大とすることによって、図3Bのような出力を0Wまで落としてから再度マイクロ波発生手段1を起動するときよりもマイクロ波発生手段1の寿命を延ばすことが出来る。つまり、図3Aのように、0Wの状態からマイクロ波発生手段1を起動するのは時間Taだけであり、時間Tc、Teの時の出力βから出力αに出力を上げるときは既にフィラメントの温度が上がっているため新たなストレスをかけることがないからである。一方、図3Bのように、時間Ta、Tc、Teのいずれもが0Wの状態からマイクロ波発生手段1を起動することになり、そのときにはフィラメントの温度が冷えた状態マイクロ波を発振させることができない状態になっているため、あらためてマイクロ波発生手段1を起動させる必要があり、フィラメントやタングステンにストレスを与え、マイクロ波発生手段1の寿命を短くすることになる。よって、本発明では、煮込みモードはマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御し、第1の電力は0Wではないようにすることで、マイクロ波発生手段1の寿命を縮めることなく味の染み込みを促進させることができる。さらにその効果を最大化するには、第2の電力をできるだけ大とすればよい。ただし、電力を大とすると、それに比例してフィラメント温度も上昇し、フィラメントの劣化が進む。よって、味の染み込み効果とマイクロ波発生手段1の寿命のどちらを優先するかによって、第2の電力を決定すればよい。また、第1の電力と第2の電力の間に位置する第3の電力を設定し、第1の電力と第2の電力の間に第3の電力で加熱する期間を設けたり、第2の電力と第1の電力の間に第3の電力で加熱する期間を設けたりしても良いが、上述のように、電力差を大きくすることで味の染み込み効果を最大化できるため、第3の電力を設けることによって、味の染み込み効果は若干減ることになる。さらに、第1の電力を0Wではないようにすることで、加熱時間を短縮させることもできる。マイクロ波発生手段1を起動させる場合、フィラメントの温度が冷えているため、フィラメント温度が上がって実際にマイクロ波を発振できるようになるまで約4秒程度の時間を要する。それに対して、マイクロ波発生手段1の出力をオフ0Wにするとフィラメント温度は一気に下がり、約2秒程度でマイクロ波を出力することができない温度まで低下してしまう。よって、出力をオンオフさせるような加熱パターンの場合には、オンの度にマイクロ波が発振されない4秒間が存在する。一方、第1の電力を0Wではないようにすることで連続的にマイクロ波発生手段1はマイクロ波を発振させ続けるため、フィラメント温度も冷めることがない。よって、第1の電力と第2の電力を行き来する間にフィラメント温度が冷めてしまうことがないため、加熱時間を短縮することができる。以上のように、味の染み込みを促進させる煮込みモードを設け、煮物調理を短時間で行うことができ、調理の手間と時間の節約を可能とする調理器を提供することができる。実施の形態2次に本発明の実施の形態2について説明する。実施の形態1と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。本発明では、加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、湿度センサの情報から加熱室内の負荷の量を判定する負荷量判定手段を有し、制御手段は負荷量判定手段の結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する加熱調理器としたものである。湿度センサ5は、負荷から発生した蒸気などを検出するものである。湿度センサ5は加熱室3内に設置すると耐熱やノイズの発生といった問題が生じるため、排気口内に設置される。湿度センサ5には相対湿度センサと絶対湿度センサがあるが、どちらであっても構わない。排気口は、加熱室3内で発生した蒸気などを加熱室3外に放出するためのものであり、加熱室3には排気口以外から蒸気などが漏れにくい構成となっている。そうすることによって、負荷から発生した蒸気などを湿度センサ5が検出できる。赤外線センサ7は、非接触で温度を検出するものであって、熱型のサーモパイルやボロメータ、あるいは量子型のフォトダイオードやフォトトランジスタなどがあるが、どのようなものであっても良い。特に、サーモパイルでは一つのパッケージ内に複数の素子を持ち、それぞれの素子が異なる位置の温度を検出することができるものも存在する。通常、そのような素子ではそれぞれの素子の温度を順番に取り出して利用される場合が多いがそれに限定するものではない。可動部8は、赤外線センサ7が取り付けられ、可動部8が可動することによって加熱室3内の異なる位置を赤外線センサ7によって測定することができるようにするものである。可動部8はステッピングモータを使用すると測定位置が定まるために適しているが、リニアモータ等であっても良い。また、位置決めのためにロータリーエンコーダーを使用しても良い。なお、可動部8は1次元的に赤外線センサ7を可動させても良いし、2次元的に可動させても良い。負荷量判定手段6は、加熱室3内の負荷の量を判定し、その結果は制御手段4に送信され、制御手段4はその負荷量に応じて制御方法を変更するものである。負荷量判定手段6と制御手段4は同一のものであっても良い。ここで図4を用いて、湿度センサ5について説明する。マイクロ波発生手段1を駆動して負荷を加熱すると、負荷に含まれる水分が加熱によって蒸気となって放出される。その放出される蒸気の量は、低い温度では極少量B-Aであるが、ある温度約60°C前後からその量は増加し、やがて沸騰に至り多量の蒸気を放出するC-A。このとき発生する蒸気の量B-A、あるいは、C-Aは、負荷の量に依存する。そのため、湿度センサ5がB-Aの蒸気量を検出した場合に加熱を停止したとすると、負荷量によって仕上がり温度が異なる。次に、負荷量の判定方法について説明する。図5のように、同じ負荷で量の異なるものを同じ電力のマイクロ波で加熱した場合、温度Aから温度Bまで加熱するのにかかる時間は、少量の場合はTaであるのに対して、多量の場合はTbとなり、Ta<Tbである。また、TaとTbの関係は、ほぼその量に比例する。したがって、ある所定の時間経過後の負荷の温度が所定温度以下の場合には少量の負荷であると負荷量判定手段6が検出する。ここで所定の時間は、赤外線センサ7を可動させる場合には可動にかかる時間以下に設定することはできないが、少量負荷であっても過加熱にならない時間である必要がある例えば、15秒。また、判定に必要な所定温度は、過加熱になる前の温度で、加熱の目標温度以下であることが望ましいが、負荷によって最適な温度が異なるため、例えば50°Cなどに設定する。さらに図6は、加熱開始から所定時間経過後の赤外線センサ7の検出した温度の分布である。負荷がある位置は温度が上昇するb~cのに対し、負荷がない位置a~b、c~dは温度があまり上昇しないため、負荷の大きさを検出することができる。これらの結果から、負荷量判定手段6は負荷の量を判定することができる。負荷量の判定方法としては、負荷を載置する載置部の下部に重量センサを設置し、載置部と負荷の重量を検出する方法であっても良い。このようにして測定された重量データには、載置部や負荷である食品を載せる容器などの重さ含まれるため、正確な負荷の重量とは言えない。しかし、載置部は一定の重さであるため差し引くことができ、容器の重さについては登録しておくことによって正確に本来加熱をしたい食品だけの重量を算出することが可能である。また、正確さでは劣るが、重量センサの測定した重量のうちの何割は容器の重量であると仮定して食品のみの重量を算出しても良い。その場合は、容器の重量を登録しておくといった手間を省くことができる。このようにして得られら食品の重量から、負荷量判定手段6は負荷の量を算出することができる。以上のようにして判定された負荷量が少量の場合、電力が多すぎると焦げが発生してしまう可能性が高くなるため、電力は負荷量が多量と判定された場合と比べて小さくすることによって焦げの発生を抑えることができる。逆に、多量の場合には積極的に電力を投入することによって、より染み込み効果を上げても良い。第1の電力と第2の電力を、負荷量に応じてどのような割合に設定するかは、第2の電力をどのような値とするかにも依存する。また、加熱調理器のマイクロ波加熱の効率なども関係するため、実験で得られた結果を基に決定されるべきものである。例えば、第1の電力の期間を短くすると、連続通電に近い状態となるため、味の染み込み効果は低減し、長くすると食材の温度が下がるためにより味の染み込みは進む。しかし、長い時間をかければ味が染み込むのは自明であり、第1の電力と第2の電力を繰り返すことによる効果とは言えない。味の染み込みを優先させるか、調理時間の短縮を優先させるかで第1の電力と第2の電力をどのような割合に設定するかは設計され、その設計に基づいて、負荷量が小の時と大の時とでその割合を変更するのが現実的な設計となると考えられる。実施の形態3次に本発明の実施の形態3について説明する。実施の形態1と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。本発明では、負荷の種類を判別する種類判別手段を有し、種類判別手段は湿度センサの検出した湿度検知量から負荷の水気が多いか少ないかを判定し、種類判別手段の判定結果に応じた比率でマイクロ波発生手段を第1の電力で動作させる期間と、第2の電力で動作させる期間が繰り返されるように制御する加熱調理器としたものである。実施の形態2で説明したように、負荷の量が少ないと焦げやすくなるのと同様に、煮物調理の煮汁の多い料理と少ない料理とでは焦げの発生する確率が異なる。そこで、焦げの発生しやすい負荷、つまり、煮汁という水気が多いか少ないかを判定することにより、水気の少ない焦げの発生しやすい負荷の場合には第2の電力の期間を短くすることによって焦げの発生を抑えることが可能である。種類判別手段9は、湿度センサ5の検出した湿度検知量から負荷の水気が多いか少ないかを判定するものであり、負荷量判定手段6や制御手段4と同一のものであっても良い。種類の判別方法について説明する。実施の形態2で説明したように、負荷を加熱した際の湿度センサ5の出力は、沸騰までは徐々に増加するのに対して、沸騰後は急激に増加する。この変化点をとらえることで、負荷の沸騰を検知することができる。一方、負荷に含まれる水の量が多い場合、少ない場合に比べて発生する蒸気の量は多くなる。したがって、負荷が沸騰するまでの蒸気の発生量から、負荷に含まれる水の量の多さを判別することができる。水気が多い場合には第2の電力の期間を長くし、水気が少ない場合には第2の電力の期間を短くするなどして、味の染み込み効果と調理時間の短縮を調整することができる。期間をどの程度に設定するかについては、実施の形態2で説明したように実験で得られた結果を基に決定されるべきものである。