複数のローラが間隔を開けて一列に配列された第1のローラ群及び第2のローラ群の組み合わせによって千鳥足状に配設された複数のローラを備え、これらのローラに金属線材を巻付けて残留応力を付与する金属線材の矯正装置において、第1のローラ群及び第2のローラ群のローラを、相対するローラ群に対して接近離隔する方向に移動可能とする弾性体を備えることを特徴とする金属線材の矯正装置。前記弾性体は、ローラを保持して移動可能な保持部材に接続して設けられる請求項1記載の金属線材の矯正装置。前記弾性体は、ローラを保持して移動可能な保持部材と、この保持部材が取り付けられる基盤との間に介挿される請求項1又は2記載の金属線材の矯正装置。前記弾性体は、矯正前の金属線材の剛性と矯正後の金属線材に付与する残留応力とに応じて調整された弾性特性を有するものである請求項1~3のいずれか1項に記載の金属線材の矯正方法。前記弾性体が、金属ばねである請求項1~4のいずれか1項に記載の金属製材の矯正装置。上述した矯正装置を用いた矯正方法においては、金属ワイヤに所定の残留応力が付与されるように、適切なローラ径や巻き付け角度になる矯正装置を用いて、矯正する前の金属線材の材料や径などに応じた適切な張力を付与しつつ、金属ワイヤの矯正を行っていた。つまり矯正装置は固定式であり、生産条件によってその各部材構成を大きく変えることはなかった。しかしながら、従来の固定式の矯正装置では、矯正する前の種々の径になる金属線材に応じて適切な残留応力を付与するのが難しい場合があった。また、矯正する前の金属線材は、最終伸線におけるダイス状態や潤滑性の変化によって、矯正加工での張力が変わることがある。また、金属線材に求められる品質高張力や延性に応じて伸線条件を変えた場合、矯正装置により付与される残留応力が変わってしまうので、矯正加工での張力を変えることがある。この張力が過大になった場合には金属線材の破断が生じるおそれがあり、逆に過小になった場合には、金属線材に十分な残留応力を付与するのが難しくなることがあった。本発明は、上記の問題を有利に解決するものであり、矯正する金属線材に適切な残留応力を付与しつつ、その金属線材の破断を防止することのできる金属線材の矯正装置を提供することを目的とする。本発明の金属線材の矯正装置は、複数のローラが間隔を開けて一列に配列された第1のローラ群及び第2のローラ群の組み合わせによって千鳥足状に配設された複数のローラを備え、これらのローラに金属線材を巻付けて残留応力を付与する金属線材の矯正装置において、第1のローラ群及び第2のローラ群のローラを、相対するローラ群に対して接近離隔する方向に移動可能とする弾性体を備えることを特徴とする。本発明の金属線材の矯正装置においては、弾性体は、ローラを保持して移動可能な保持部材に接続して設けられる構成とすることができる。また、この弾性体は、ローラを保持して移動可能な保持部材と、この保持部材が取り付けられる基盤との間に介挿される構成とすることもできる。この弾性体は、矯正前の金属線材の剛性と矯正後の金属線材に付与する残留応力とに応じた弾性特性を有するものとすることができる。この弾性体の具体例は金属ばねとすることができる。本発明によれば、金属線材の矯正装置のローラを移動可能にするための弾性体を備えることにより、この弾性体の弾性変形によって金属線材に所望の残留応力を付与するようにローラを押圧することができるとともに、金属線材に必要以上の張力が加わった場合にはこの張力を緩和するような向きにローラを移動させることができ、よって金属線材に適切な残留応力を付与しつつ、その金属線材の破断を防止することができる。本発明の金属線材の矯正装置の実施形態を、図面を用いて具体的に説明する。図1に模式的な平面図で示す本実施形態の矯正装置1は、千鳥足状に配設された複数のローラ10を有している。これらのローラ10は、所定の間隔を開けて一列に配列された第1のローラ群11Aと、この第1のローラ群11Aの近傍で、所定の間隔を開けて一列に配列された第2のローラ群11Bとに分類できる。この第1のローラ群の各ローラ10は、そのローラ10の回転軸10aが、第1の保持部材12Aの表面から垂直方向に固着されることにより、この第1の保持部材12Aに対して回動可能に取り付けられている。また、第2のローラ群の各ローラ10は、そのローラ10の回転軸10aが第2の保持部材12Bの表面から垂直方向に固着されることにより、第2の保持部材12Bに対して回動可能に取り付けられている。これらの第1のローラ群11Aと第2のローラ群11Bとが、互いの近傍に位置するように組み合わされて、ローラ10は上述のように千鳥足状に配設されている。第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bはそれぞれ平板形状を有していて、いずれも矯正装置1の基盤13上で移動可能に配設されている。この基盤13の幅方向両端部には、側壁13aが立設されている。この側壁13aと第1の保持部材12Aとに接続して、弾性体としての金属ばね14が伸縮可能に取り付けられている。同様に、側壁13aと第2の保持部材12Bとに接続して、弾性体としての金属ばね14が伸縮可能に取り付けられている。これらの金属ばねが接続された第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bは、金属ばね14の伸縮により、互いに接近離隔する方向に移動可能となっていて、これにより、第1の保持部材12Aに取り付けられた第1のローラ群11Aと、第2の保持部材12Bに取り付けられた第2のローラ群11Bもまた、互いに接近離隔する方向に移動可能となっている。図1に示した矯正装置1は、金属ワイヤの製造設備における伸線装置の最終ダイスと、巻取り装置との間に設置される。最終ダイスでの伸線後の金属線材を矯正するために、矯正装置1は、金属線材を第1のローラ群11Aのローラ10と第2のローラ群11Bのローラ10とに交互に巻付けながら案内する。各ローラ10への巻付けによって、金属線材の表面に曲げの塑性歪が導入される結果、圧縮方向の残留応力を生じさせることができる。また、この矯正装置1による矯正加工により、金属線材の真直性も向上させることができる。この矯正装置1による矯正加工において、金属線材に生じさせる残留応力の程度についての重要な因子として、各ローラ10の径、ローラ10のピッチ一列に配列されたローラ間距離、ローラ10の噛み量第1のローラ群11Aのローラ10における第2のローラ群11Bに向かう方向の最先部と、第2のローラ群11Bのローラ10における第1のローラ群11Aに向かう方向の最先部との重なり量及び矯正中に線材に加えられる張力がある。これらの因子のうち、ローラ10の径及びローラ10のピッチについては、適切な残留応力を生じさせることができるような適切な値にする。そして、ローラ10の噛み量について、金属ばね14の伸縮による第1のローラ群11A及び第2のローラ群11Bのローラ10の接近離隔により調整する。本実施形態では、金属ばね14の長さ及びばね特性が、金属線材の状態、例えば線材の径や最終伸線におけるダイス状態や潤滑性の変化に応じて、適切な残留応力が得られるような特性を有するものを適用する。換言すれば弾性体としての金属ばね14は、矯正前の金属線材の剛性と矯正後の金属線材に付与する残留応力とに応じて調整された弾性特性を有するものとする。このことにより、これら線材の径や最終伸線におけるダイス状態や潤滑性の変動が生じた場合であっても、金属ばね14の伸縮によりローラの噛み量を変動させることで適切な残留応力を生じさせることができ、よって金属線材の状態の変動に迅速かつ柔軟に対応できる。このことは、つまり、金属ばね14を用いることにより、これらの金属線材の状態に応じて所定の残留応力に自動調整できることを意味している。本実施形態では、金属ばね14を用いたローラの噛み量の調整を、矯正中に線材に加えられる張力の調整と組み合わせて実施することもできる。図2aは、金属線材Wに加えられる張力が小さい場合を模式的に示し、矯正装置1の金属ばね14の伸縮に応じたローラ10の噛み量Xが大きい。図bは、金属線材Wに加えられる張力が大きい場合を模式的に示し、矯正装置1の金属ばね14の伸縮に応じたローラ10の噛み量Xが小さい。このようにローラ10の噛み量の調整と矯正中に金属線材Wに加えられる張力の調整とを組み合わせて実施することにより、金属線材Wの状態が大きく変動しても適切な残留応力を金属線材Wに付与することができる。また、従来技術のように矯正装置のローラの径、ローラのピッチ及びローラの噛み量を固定して、金属線材に加えられる張力の調整のみで残留応力を調整する場合に比べて、同じ残留応力を生じさせる場合の張力を相対的に低下させることができるので、所定の残留応力を所持させるため大きな張力により破断することを抑制することができる。更に、最終伸線におけるダイス状態や潤滑性が突発的に変動し、そのために金属線材Wに過大な張力が突発的に加わった場合でも、この張力により金属線材Wが巻き付けられたローラ10を介して金属バネ14に力が加わり、金属ばね10が縮むので、加わった張力は減殺される。したがって、突発的な過大な張力によって金属線材Wが破断するのを抑制することができる。図1に示す実施形態では、金属ばね14は、基盤13上に設けられローラ10を回動可能に保持する保持部材12A、12Bと接続するように設けられている。保持部材が保持部材12A及び保持部材12Bというように、第1のローラ群11A及び第2のローラ群11Bに応じて独立して設けられていることにより、第1のローラ群11Aのローラ10、第2のローラ群11Bのローラをまとめて一度に移動させることができる。また、図1に示す実施形態では、金属ばね14が、第1のローラ群11A又は第2のローラ群11Bを保持する保持部材12A、12Bと、基盤13との間に介挿されている。このことにより、簡単な構造で本発明を実施することができる。本発明の金属線材の矯正装置の別の実施形態を図3に示す。図3に示す矯正装置2について、図1に示した矯正装置1と同一部材については同一符号を付し、以下では重複する説明を省略する。この矯正装置2は、第1のローラ群11A及び第2のローラ群11Bが、それぞれ第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bに対して回動可能に取り付けられている点は、図1の矯正装置1と同様である。これらの第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bは、平板形状の基盤13A上で移動可能に配設されている。また、第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bのそれぞれに接続して、弾性体としての金属ばね15が伸縮可能に取り付けられている。図3に示した矯正装置2は、金属ばね15の伸縮による第1のローラ群11A及び第2のローラ群11Bのローラ10の接近離隔によって、ローラ10の噛み量を調整する。図2の矯正装置2の金属ばね15が、図1の矯正装置1の金属ばね14と相違する点は、第1の保持部材12A及び第2の保持部材12Bが離隔又は接近移動するときにおける、金属ばねが伸張又は圧縮する向きが互いに逆向きである点である。図3に示した矯正装置は、図1に示した矯正装置と同様の効果を有している。本発明の金属線材の矯正装置の別の実施形態を図4に示す。図4に示す矯正装置3について、図1に示した矯正装置1と同一部材については同一符号を付し、以下では重複する説明を省略する。この矯正装置3は、金属線材を巻きかけるローラ10に対して個別に弾性体としての金属ばね16が設けられている例である。これらの金属ばね16の一方の端部は、各ローラ10の回転軸と接続するように取り付けられていてもよいし、ローラ10に対して個別に用意されてローラ10の回転軸が立設される、図示しない保持部材と接続するように取り付けられてもよい。第1のローラ群11A及び第2のローラ群11Bが形成されるように、金属体ばね16の他方の端部は、平板状の基盤13Bの幅方向両端部近傍に固定されて設けられた固定部材17と接続されていて、このようにして複数のローラは千鳥足状に配列されている。図4に示した構成により、矯正装置3の各ローラは金属ばね15の伸縮により、第1のローラ群及び第2のローラ群のローラを、相対するローラ群に対して接近離隔する方向にそれぞれ独立して移動可能となっている。金属ばね16の長さ及びばね特性が、金属線材の状態、例えば線材の径や最終伸線におけるダイス状態や潤滑性の変化に応じて、適切な残留応力が得られるような特性を有するものを適用する。このことにより、図4に示す矯正装置3は、図1に示した矯正装置1同様に、金属線材の径や最終伸線におけるダイス状態や潤滑性の変動が生じた場合であっても、金属ばね14の伸縮によりローラの噛み量を変動させることで適切な残留応力を生じさせることができ、よって金属線材の状態の変動に迅速かつ柔軟に対応できる。それに加えて、矯正装置3は、金属ばね16が、ローラ10のそれぞれに対応して設けられているから、個々の金属ばね16を、最適なばね特性がばね特性を有するものにすることにより、上記の効果を、より効果的に得ることができる。図4では、ローラ10の全てに金属ばね10が設けられているが、第1のローラ群11Aのうちの少なくとも一個、第2のローラ群11Bのうちの少なくとも一個に、金属ばね16を設ける態様が本発明に含まれる。図1~図4に示した矯正装置1、2及び3において、ローラ10の数は、図示されたローラの数に限定されず、必要に応じてローラ数を増減させることができる。また、矯正装置1、2及び3では弾性体として金属ばね14、15及び16の例を示しているが、弾性体は金属ばね14、15及び16に限定されるものではない。例えばゴムでもよい。またスポンジ状の弾性を有する多孔体であってもよい。図1~図4では、矯正装置1、2及び3を模式的に示しているのであって、図示された部材以外の部材を備えることができる。例えば保持部材12A及び12Bを基盤12、13上で特定の方向のみに移動可能にして、それ以外の方向への移動を規制するための保持部材の案内手段を具備することができる。図1に示す矯正装置1を用いて、伸線後の鋼線材炭素量:0.80質量の矯正を行った。また、比較のために、ローラを移動可能とする金属ばねを有しない、すなわちローラが基盤に固定された従来の矯正装置を用いて、実施例と同じ鋼線材の矯正を行った。このときの鋼線材の抗張力及び直径、ローラ10の径、個数及び噛み量、矯正中の鋼線材の張力を、矯正後の鋼線材の残留応力及び真直性、断線の有無についての評価結果と共に表1に示す。なお、表1において、残留応力の評価は、10cm長さの鋼線材の半周面を保護ラッカーで被覆し、その後50°Cの50硝酸水溶液中に20秒浸漬し鋼線材の保護ラッカーで被覆されていない半周面をエッチング溶解し、このエッチング前後での鋼線材の曲がりを、その先端部での傾斜長として計測して行った。この傾斜長が保護ラッカー被覆面側のときは正引張り及びこれとは逆のときは負圧縮とした。また真直性の測定は、JISG3510スチールタイヤコード試験方法6.9.2アークハイト法に準じて行い、所定長さの鋼線材を水平で平坦な場所に力学的に拘束しない開放状態で放置したときに描く弧の弦に対する高さHカール径を測定して評価し、90mm未満の場合を○印、90mm以上の場合を×印とした。表1から、金属ばねを備える各実施例は、張力を弱めた場合に噛み量が大きくなっており、つまり、張力の変動に応じて噛み量が変動しており、これにより張力が大きい場合も小さい場合も、矯正後の鋼線材に良好な残留応力と真直性が得られ、また、断線も生じなかった。これに対して、比較例1は、ローラが固定されているため張力を弱めた場合にも噛み量は一定値であり、これにより張力が大きい場合には良好な残留応力と真直性が得られたが、張力が小さい場合には残留応力が正の値、すなわち引張方向の残留応力が生じた。また、抗張力の大きな鋼線材を、従来の矯正装置を用いて矯正を行った比較例2は、張力が大きい場合には断線が生じ、張力が小さい場合には残留応力が正の値、すなわち引張方向の残留応力が生じた。