"地下物質を含有している選択された地下領域から地上の位置までの地熱エネルギーを動力化するための閉ループシステムであって、前記地上の位置から前記選択された地下領域までの第1の略垂直な坑井部分と、その第1の略垂直な部分から前記選択された地下領域の少なくとも一部へと延びる少なくとも1つの第1の斜めの坑井部分とを有する第1の坑井、前記第1の略垂直な坑井部分に設けられた外部ケースを有する第1の略垂直な移送区間、前記坑井の第2の部分において前記略垂直な移送区間から離れて延びる第1のパッシブ伝熱デバイスであって、前記第1のパッシブ伝熱デバイスは外部ケースおよび内部チューブを有しており、前記外部ケースは、略垂直な移送の外部ケースに連結するとともに、封止された端部を有しており、前記外部ケースの少なくとも一部は施条付きの形状を有しており、前記内部チューブは前記外部ケース内に同心配置で構成されており、前記外部ケースと前記内部チューブの間の環状の空間には第1の流体路が形成されており、前記第1のパッシブ伝熱デバイスは前記内部チューブ内に第2の流体路を有しており、前記内部チューブは、前記外部ケースの前記封止された端部の近くに開放端部を有しており、前記第1の流体路と前記第2の流体路が流体連通している、第1のパッシブ伝熱デバイス、前記第1および第2の流体路内に配置された作動流体、および、前記選択された地下領域からの高温の作動流体を受容するための出力装置を備えるシステム。前記第1の垂直な移送区間から延びている第2のパッシブ伝熱デバイスをさらに備えており、前記第2のパッシブ伝熱デバイスは、前記第1の略垂直な坑井部分から延びる第2の斜めの坑井部分内に配置されている、請求項1に記載のシステム。第2の略垂直な坑井部分と、前記第2の略垂直な部分から延びる第3の斜めの部分とを有する第2の坑井をさらに備えており、前記システムは、前記第2の略垂直な坑井部分内に配置された第2の略垂直な移送区間と、前記第3の斜めの部分内に配置された第3のパッシブ伝熱デバイスとをさらに備えている、請求項1に記載のシステム。前記第1および第2の略垂直な部分が、前記地下領域内の前記地下物質の移流の流れによって画定される第1の軸と平行な平面を画定するように、前記第2の坑井を前記第1の坑井に対して位置決めすることをさらに備える、請求項3に記載のシステム。前記第1、第2または第3の斜めの部分のうち少なくとも1つは、前記移流の流れによって画定される前記第1の軸と平行な第2の軸に沿って延びている、請求項4に記載のシステム。前記第1、第2または第3の斜めの部分のうち少なくとも1つは、前記移流の流れによって画定される前記第1の軸に交差する第3の軸に沿って延びている、請求項4に記載のシステム。前記第1のパッシブ伝熱デバイスの前記外部ケースは外面および内面をさらに画定しており、前記施条付きの形状は、前記第1の熱外部の前記外面、前記内面、または両面に施条を有している、請求項1に記載のシステム。前記第1のパッシブ伝熱デバイスの前記内部チューブは外面および内面をさらに画定しており、前記内部チューブは、前記内部チューブの前記外面、前記内面、または両面に施条をさらに有している、請求項1に記載のシステム。前記第1の略垂直な移送区間および前記第1のパッシブ伝熱デバイスの内部で前記作動流体を循環させるために、前記地上の位置に配置されて、前記第1の略垂直な移送区間に動作可能に連結された可変ポンプをさらに備える、請求項1に記載のシステム。前記出力装置は、前記第1の略垂直な移送区間および前記第1のパッシブ伝熱デバイスの内部を循環する前記作動流体によって回転されるタービンをさらに備える、請求項9に記載のシステム。処理回路は、高温の作動流体によって動力を供給される脱塩システムをさらに備える、請求項9に記載のシステム。冷却流によって前記作動流体を冷却するための熱交換器を有する冷却システムをさらに備える、請求項1に記載のシステム。地下領域の地熱エネルギーを地上の位置で活用するための双方向流体移送管であって、外部ケースを有する略垂直な移送区間と、前記略垂直な移送区間から離れて延びている第1のパッシブ伝熱デバイスであって、前記第1のパッシブ伝熱デバイスは外部ケースおよび内部チューブを有しており、前記外部ケースは、略垂直な移送の外部ケースに連結するとともに、封止された端部を有しており、前記外部ケースの少なくとも一部は施条付きの形状を有しており、前記内部チューブは前記外部ケース内で同心配置にて成されており、前記外部ケースと前記内部チューブの間の環状の空間には第1の流体路が形成されており、前記第1のパッシブ伝熱デバイスは前記内部チューブ内に第2の流体路を有しており、前記内部チューブは、前記外部ケースの前記封止された端部の近くに開放端部を有しており、前記第1の流体路と前記第2の流体路が流体連通している、第1のパッシブ伝熱デバイスと、前記第1および第2の流体路内に配置された作動流体とを備える双方向流体移送管。前記垂直な移送区間からの第2のパッシブ伝熱デバイスをさらに備える、双方向流体移送管。前記第1のパッシブ伝熱デバイスの前記外部ケースは外面および内面をさらに画定しており、前記施条付きの形状は、前記第1の熱外部の前記外面、前記内面、または両面に施条を有している、請求項13に記載のシステム。前記第1のパッシブ伝熱デバイスの前記内部チューブは外面および内面をさらに画定しており、前記内部チューブは、前記内部チューブの前記外面、前記内面、または両面に施条をさらに有している、請求項13に記載のシステム。地下領域から地上の位置まで地熱エネルギーを抽出する方法であって、略垂直な坑井部分と、前記第1の略垂直な部分から選択された地下領域の少なくとも一部へと延びる少なくとも1つの第1の斜めの坑井部分とを有する第1の坑井を前記地上の位置から掘削する工程、前記第1の略垂直な坑井部分に設けられた外部ケースを有する第1の略垂直な移送区間を設ける工程、外部ケースおよび内部チューブを有する第1のパッシブ伝熱デバイスを前記第1の斜めの坑井の内部に位置決めする工程であって、前記外部ケースの少なくとも一部は施条付きの形状を有しており、前記内部チューブは前記外部ケース内で同心配置に構成されており、前記外部ケースと前記内部チューブの間の環状の空間には第1の流体路が形成されており、前記第1のパッシブ伝熱デバイスは前記内部チューブ内に第2の流体路を有しており、前記内部チューブは、前記外部ケースの前記封止された端部の近くに開放端部を有しており、前記第1の流体路と前記第2の流体路が流体連通している、工程、前記第1の略垂直な移送区間内に作動流体を供給する工程、及び前記地下領域内で加熱した後、前記第1の略垂直な移送区間を通じて前記作動流体を前記地上の位置へ戻す工程を備える方法。前記作動流体は冷流体路から前記第1の流体路内にまず供給され、その後、前記第2の流体路を通じて熱流体管に戻される、請求項17に記載の方法。前記作動流体は冷流体路から前記第2の流体路内にまず供給され、その後、前記第1の流体路を通じて熱流体管に戻される、請求項17に記載の方法。所要の消費に従って、前記移送管を通る前記作動流体の流量を調整する工程をさらに備える、請求項17に記載の方法。本発明は様々な修正および代替形式を受ける余地があるが、その詳細は図面中で例により示されており、さらに、詳細に説明される。しかし、本発明は説明される特定の実施形態および態様に限定されるものではないことが理解されるべきである。それとは逆に、本発明は、添付の特許請求の範囲で定義される通りの本発明の趣旨および範囲に入る全ての修正、同等物、代替品を網羅するものである。図1に示すように、本発明の一態様によれば、高温の地下領域内に少なくとも一部延びている坑井が、流体の流れが連通する関係において電力生産設備と結合しており、閉ループシステム10を形成している。この閉ループシステム10内を作動流体が循環できることで、生産エネルギーを他の有用な形式のエネルギーに変換することができる。図1~図5に示すように、本発明の態様によれば、地下領域からの熱エネルギーを動力化するシステム10は、概して、坑井20、坑井20内の双方向移送管30、出力装置70を備えている。いくつかの態様では、坑井20は略垂直な坑井部分22と、この垂直な坑井部分22から1つ以上の望ましい地下領域15内にほぼ水平形状に延びた少なくとも1つの斜めの坑井部分24とを備えている。図1~図5および図14に示すように、さらに、双方向移送管30は、略垂直な移送区間32と、パッシブ伝熱デバイス34とを備えている。垂直な移送区間32は第1の垂直な外部ケース36と、この垂直な外部ケース36内の1つ以上の垂直な内部チューブストリング40とを備えている。垂直な外部ケース36と1つ以上の垂直な内部チューブストリング40の間の環状の空間は、作動流体を搬送するための第1の垂直な流体路38を形成しており、各々の垂直な内部チューブストリング40内の空間は、作動流体を第1の垂直な流体路38とは反対の方向へ搬送するための第2の垂直な流体路42を形成している。いくつかの態様では、第1の垂直な流体路38は作動流体を地下領域へ下方に搬送し、第2の垂直な流体路42は高温の作動流体または蒸気を再び地上位置へ搬送する。いくつかの態様では、各々の垂直な内部チューブストリング40の空間内の第2の垂直な流体路42が作動流体を地下領域へと下方に搬送し、第1の垂直な流体路38が高温の作動流体または蒸気を再び地上位置へ搬送する。図1、図6、図14に示すように、いくつかの態様では、第1の垂直な外部ケース36と垂直な内部チューブストリング40とが同心配置されている。いくつかの態様では、図15~図18に示し、ここでさらに述べるように、垂直な移送区間32において、垂直なケース36を、第1の垂直な流体路38を画定している垂直なチューブ37で置き換え、第2の垂直な流体路42を画定している垂直な内部チューブストリング40と並列同軸状に構成することができるが、二軸あるいはその他の管状流路配列形状に配列してもよい。図1に示すように、第1および第2の垂直な流体路38、42は、第1および第2の水平な流体路46、50と流体連通している。横向きの外部ケース44は包囲されており、またいくつかの態様では、横向きの延長部の末端34’のすぐ近くが封止されて、作動流体を循環させるための包囲された空間を画定している。横向きの内部チューブストリング48を横向きの外部ケース44よりも短くすることで、第1の流体路46と第2の流体路48の間に流体を流せるようにする移行部分52を画定している。チューブストリング40は垂直な移送区間32の全長にわたって延ばすことができ、また、チューブストリング49はパッシブ伝熱デバイス34の長さの少なくとも約70にわたって延ばすことができる。いくつかの態様では、チューブストリング48はパッシブ伝熱デバイス34の長さの約10~約95にわたって延びており、またいくつかの態様では、坑井24のほぼ全長にわたって延びている。いくつかの形態では、横向きの内部チューブストリング48はその一部または全体を穿孔されており、移行部分52だけでなく、第1の流体路46と第2の流体路50の間にも流体が流れるようにしている。チューブストリング40、48の直径は少なくとも約0.5インチ約1.27cm、約1~約5インチ約2.54~約12.7cmの範囲であってよく、いくつかの形態では、約1.5~約4インチ約3.81~約10.16cmの範囲であってよいが、これ以外の直径のチューブストリングも意図される。図5および図16~図17に示すように、貯留層流体を活発に生産する1つの井戸または一連の井戸を、貯留層内での流体の流れを誘発させるために利用することができる。共生産型移送管からの活発な流体抽出も貯留層内での流体の流れを誘発し、システムからの熱抽出を増大させる。いくつかの態様では、活発な生産貯留層は活発な石油生産井またはガス生産井であってよい。共生産型移送管25は貯留層内に圧力差を生じさせる、さらに、内部チューブ内に、温熱流体または高温流体を発生した蒸気流と同時に流すことができる。この共生産型移送管25内での圧力差および/または温度差が、作動流体中の熱損失を低減させ、パッシブ熱抽出管34および/または垂直な移送区間32内での熱伝達を増加させるべく助けることができる。共生産型の移送管25を介した貯留層流体の活発な生産は、システム10内における流体の流れならびに熱の補充を補助することができる。いくつかの態様では、システム内でとりわけ流体の流れを発生させる、および/または熱補充を行う目的で活発な生産井を設置し、目標の地層から貯留層流体を活発に抽出することができる。この活発な生産をパッシブ熱抽出と共に使用することで、流体の流れを増大させ、継続的な運転に有益に使用できるようにする。図16、図17に示すように、共生産型移送システムは、共生産型部分すなわち管25ならびにパッシブ伝熱デバイス34を備え、共生産型移送部分25はほぼ垂直な移送区間32を備えている。垂直な移送区間32は、第1の垂直な外部ケース36と、この垂直な外部ケース36内の2つ以上の垂直な内部チューブストリング40とを備えている。第1のチューブストリング40a内の管状空間は、パッシブ熱抽出デバイス34に冷温の作動流体を供給する第1の流体経路38を画定している。第2のチューブストリング40b内の管状空間は、高温の作動流体を地上へ運ぶための第2の流体経路40を画定している。垂直な外部ケース36と2つ以上の内部チューブストリング40a、40bとの間の環状の空間は、生産された油、ガス、または他の資源を地上へ搬送するための垂直な流体路41を画定する。環状の空間を排液することで、これが内部チューブ40のための絶縁体となる。いくつかの態様では、パッシブ熱抽出デバイスは永久パッカー43を利用している。永久パッカー43は、図16、図17に示すように、横向きの部分24内の、垂直な坑井22との接合部付近に設置されて、2つ以上のチューブストリング40が内部に挿入されている。いくつかの態様では、一方のチューブストリング40aは冷温の液体を下方へ運び、他方のチューブストリング40bは高温の液体を地上へ運ぶ。いくつかの態様では、横向きの延長部を気密に封止して、作動流体と貯留層内の液体との間で流体連通が起こらないようになっている。この配置により、垂直な坑井22からの油、ガス、または他の資源の生産が可能になる一方で、さらに井戸の垂直な区間が貯留層と流体連通できるようになるので、垂直な範囲の全体をケースに入れる必要がなくなる。本発明のいくつかの態様では、システム10は、1つの垂直な井戸22から延びた2つ以上の斜めの井戸24によって実施でき、この場合、パッシブ伝熱デバイスを斜めの延長部の各々の内部に配置して、垂直な移送区間に操作可能に連結する。いくつかの態様では、各々のパッシブ伝熱デバイス34の外部ケース44は垂直な移送区間32の外部ケース36に操作可能に連結されている。いくつかの態様では、各々のパッシブ伝熱デバイス34は個別の内部チューブ48を備えており、これが垂直な移送区間32のすぐ近くにおいて収束し、垂直な移送区間32内で1つの内部チューブを形成する。いくつかの態様では、各々のパッシブ伝熱デバイス34は個別の内部チューブを備えており、これが垂直な移送区間32のすぐ近くにおいて収束するが、しかし個別のままであるので、垂直な移送区間において各パッシブ伝熱デバイス34につき2つ以上の内部チューブ40が設けられることになる。いくつかの態様では、パッカー41はパッシブ伝熱デバイス32内の、垂直な移送区間32の付近に挿入される。パッカー41内には、パッシブ伝熱デバイス34へ作動流体を供給するための第1のチューブストリング48aと、高温の作動流体を地上へ供給するための第2のチューブストリング48bとが延びているので、垂直な移送区間32においては、各パッシブ伝熱デバイス34につき2対以上のチューブストリング40が設けられていることになる。共生産型移送管25を介した貯留層流体の活発な生産は、システム10内に流体の流れを作り、熱、具体的には目標の地熱資源を補充する補助となる。いくつかの態様では、システム10内に流体の流れを生じさせる、および/または熱を補充する目的で、活発な生産井を設置し、とりわけ、目標の地層から貯留層流体、具体的には目標の地熱資源を活発に抽出することができる。この活発な生産をパッシブ熱抽出と共に使用することで、流体の流れを増大させ、継続的な運転に有益に使用できるようにしている。いくつかの態様では、図3に示すように、垂直な井戸部分22の外周囲に結合剤26を利用し、垂直な坑井部分22に支持と絶縁を提供している。いくつかの態様では、垂直な坑井部分22の外部ケースの直径は約3.5~約18インチ約8.89~約45.72cm、またはこれ以上、いくつかの態様では約6~約12インチ約15.24~約30.48cm、他のいくつかの態様では約7~約10インチ約17.78~約25.4cmであってよい。いくつかの態様では、垂直な坑井部分22の垂直長さは、斜めの坑井部分24の所望の地下領域の深度に依存する。いくつかの態様では、垂直な坑井部分22の垂直長さは地下約500~約28,000フィート約0.15~約8.53kmであるが、これ以外のより深いまたはより短い深度も所望の地下領域の深度に応じて意図される。垂直な移送区間32の少なくとも一部には、陶製の坑井壁22を被覆するケース36を備えることができる。陶製の坑井22の少なくとも約70、最大で全体をケースで被覆することが可能である。ケースは、坑井を被覆する分野で公知のあらゆる材料で製造できる。いくつかの態様では、垂直な移送区間32に、運転中の炭化水素坑井または活発な地下流体抽出井戸を備えることができる。いくつかの態様では、垂直な移送区間32は乾式の活発な地下流体抽出井戸を備えることができる。坑井20は、直立部分22から延びた横向きの延長部分24を備えることができる。一実施形態では、直立部分22は横向きの延長部分24と流体連通していてもよい。さらに、横向きの延長部分24はほぼ水平であってもよい。一実施形態では、直立部分22を介した炭化水素の生産後に横向きの延長部分24を掘削することで、坑井20を所望の高温の地下領域内へ、またはそのさらに内部へと延長させることが可能である。この実施形態では、ケースに窓を切り欠いて、横向きの延長部分24の掘削を容易化することができる。いくつかの態様では、斜めの坑井部分24の長さを、地下貯留層の岩質に応じて、1つ以上の所望の地下領域内へ少なくとも500フィート0.15km~最大約30,000フィート約9.14km、いくつかの態様では約1,000~約10,000フィート約0.3~約3.04km、いくつかの態様では約5,000~約8,000フィート約1.52~約2.43kmの距離で延長することが可能であり、また、その他のこれよりも長いまたは短い長さも所望の地下領域に応じて意図される。横向きの部分24は、掘削後にケース加工することができる。したがって、横向きの延長部分24の全体または少なくとも一部がケース44を備えていてよい。いくつかの実施形態では、横向きの延長部分24の陶製の坑井壁の少なくとも約75、少なくとも約85、あるいは全体にケース44で加工することができる。ケースは、坑井ケースの分野で公知のあらゆる材料を含有してよい。一実施形態では、ケースはセラミックのような材料、または過激な温度および圧力に耐え得るその他の材料を含有してよい。水平部分24におけるケースは、セメント固化されずに貯留層と直接接触している。ケースは、結合剤26で陶製の坑井壁に結合することもできる。結合剤26は、陶製の坑井壁にケースを固定する分野で公知のあらゆる結合剤であってよい。図1、図6、図14に示すように、パッシブ伝熱デバイス34は、第1の垂直な外部ケース36に動作可能に連結した横向きの外部ケース44と、横向きの外部ケース44内の横向きの内部チューブストリング48とを備えることができ、この横向きの内部チューブストリング48は垂直な内部チューブストリング40に動作可能に連結している。いくつかの態様では、横向きの外部ケース44および横向きの内部チューブストリング48は同心配置され、これらの間にできる環状の空間が第1の垂直な流体路38と流体連通する第1の横向きの流体路46を画定している。横向きの内部チューブストリング48内の空間は、第2の垂直な流体路42と流体連通した第2の横向きの流体路50を画定している。第1の流体路46と第2の流体路50内で移送される作動流体間の熱エネルギー伝達を阻止するために、横向きの内部チューブストリング48を絶縁することができる。ケース内でチューブストリングを中心決めおよび安定化させる目的で、横向きの内部チューブストリング48にスペーサを利用してもよい。スペーサは、絶縁して熱伝達を遅らせることができる。またスペーサは、流体の流れを阻害しないように低形状設計のものである。一実施形態では、優勢を占める主要な液相作動流体を、ケース32、44内の環状の空間を介して所望の高温の地下領域へ移送することができる。坑井24の、所望の高温の地下領域と接触した部分に作動流体が達すると、高温の地下領域から作動流体への間接的な熱伝達が垂直な外部ケース32および/または横向きの外部ケース44の少なくとも一部にわたって生じる。一実施形態では、この所望の地下領域からの間接的な熱伝達によって、優勢を占める液相作動流体の少なくとも一部が気化し、これにより優勢な気相作動流体が形成される。一実施形態では、優勢な液相作動流体の少なくとも50、少なくとも70、または少なくとも約90が、上述の間接的な熱伝達を介して気化する。こうして得られた優勢な気相作動流体は、横向きのチューブストリング48の端部内へ流れることができる。チューブストリング48内で優勢の気相作動流体は、環状の空間46内の作動流体の流れに対してほぼ逆流することができる。一実施形態では、優勢な気相作動流体はチューブストリング48内への流入直後に、少なくとも120°C、約120~約200°Cの範囲、約135~約200°Cの範囲の温度、いくつかの態様では約200~約600°C、いくつかの態様では約600~約1,200°C、いくつかの態様では約1,200~約6,000°C、いくつかの態様では約150~約200°Cの範囲の温度を有することができる。これに加えて、優勢な気相作動流体がチューブストリング48内を流れる際のチューブストリング48の移行部分52における圧力は少なくとも約3,000重量ポンド毎平方インチpsi、約3,000~約14,000psiの範囲、約4,000~約8,000psiの範囲、または約5,000~約6,000psiの範囲であってよい。システム10内における相変化および効率的な流体の流れを促進する目的で、システム10内部の圧力を増減することにより、部分真空または圧力室を作り出すことができる。システム10の完全に閉鎖された性質のために、システム10内を減圧して、他のどのシステムよりも低い温度で相変化を生じさせることが可能である。これにより、たとえ非常に低い温度であっても、強力な重力の熱サイホン効果の使用が可能になる。これとは逆に、システム内を増圧してより高温の貯留層を利用し、熱抽出効率を高めることで、作動流体の使用範囲が広がる。システムを構成している個々の井戸は別々の温度で動作していることもあるため、それぞれの内部圧力を変更する必要があり得るが、全ての井戸が流体の流れを収束させて1つの出力装置70に動力供給することから、全ての作動流体は同じ化学性質のものであることが望ましい。いくつかの態様では、第1の垂直な外部ケース36、垂直な内部チューブストリング40、またはこの両方を絶縁することで、地下領域と地上位置の間を移送中の作動流体の温度を維持することができる。チューブストリング40、48は、チューブストリングの使用における分野で公知のあらゆる材料で形成できる。いくつかの態様では、チューブストリング40、48は、例えばプラスチックまたは繊維ガラスのような低熱伝導性の材料を備えていてよい。さらに、チューブストリング40、48の少なくとも一部を熱絶縁することができる。いくつかの態様では、チューブストリング40、48の全長の少なくとも約75、少なくとも約85、または少なくとも95を絶縁することが可能である。一実施形態では、チューブストリング40、48を1つ以上の熱絶縁材料で充填できる。チューブストリング40、48に採用する絶縁材料は、当分野で公知のあらゆる絶縁材料であってよい。いくつかの代替の態様では、チューブストリング40、48に、例えば典型的に蒸気生産に採用される絶縁チューブのような市販の絶縁チューブを採用できる。本発明のいくつかの態様では、第2の流路50、42を第1の流路46、38から絶縁するために、垂直な移送区間32の内部チューブ40および/またはパッシブ伝熱デバイス34の横向きの内部チューブ48を絶縁している。この絶縁により、第2の流体路50、42を通って戻る高温の作動流体が、これよりも低温の注入作動流体によって冷却されることを阻止する。いくつかの態様では、ケース内でチューブストリングを中心決めおよび安定化させる目的で、チューブストリングにスペーサを利用できる。チューブストリングには絶縁スペーサを利用できる。チューブストリングには、流体の流れを阻害しないように低形状のスペーサを利用できる。優勢を占める気相作動流体がチューブストリング48、40内の第2の流体路50、42内を地表へと移動する際に、作動流体の温度を低下させることができる。いくつかの態様では、この優勢な気相作動流体の温度は約150°C未満、約40°C未満、または約30°C未満にまで低下し得る。さらに、作動流体がチューブストリング48、40内を移動する際に、このチューブストリング48、40内の圧力が変化する可能性がある。一実施形態では、移行部分52における横向きの内部チューブ48と、チューブストリング40が陶製の平面と交差する地点との間の圧力差は、約7,000psi未満、約4,000psi未満、あるいは1,000psi未満であってよい。また、圧力および温度の低下により、優勢な気相作動流体の少なくとも一部が凝縮して液相化する。一実施形態では、優勢な気相作動流体の約20重量未満、または10重量未満が、チューブストリング48、40を移動中に凝縮して液化する。いくつかの態様では、システム10内のそれぞれのパッシブ伝熱デバイス34は、地上とは別に独立して運転できる。いくつかの態様では、それぞれの井戸20は、地上とは別に独立して運転できる。本発明のいくつかの態様では、外部ケース、内部チューブ、またはこの両方は、少なくとも1つの増大した表面をさらに備えることができる。いくつかの態様では、この増大した表面は外部ケース表面上にあり、別の態様では内部チューブ表面上にあり、さらに別の態様では内部チューブおよび外部ケースの両方の表面にある。本発明のいくつかの態様では、垂直な移送区間32および/またはパッシブ伝熱デバイス34の外部ケース36、44の内面と外面の両方が同一方向に増大し、一方、別の態様では、それぞれの増大方向は反対方向に向いている。同様に、いくつかの態様では、垂直な移送区間32および/またはパッシブ伝熱デバイス34のそれぞれの外部ケースの内面、ならびにそれぞれの内部チューブの外面は同一方向に増大しており、一方、別の態様では、これらの増大方向はそれぞれ反対方向に向いている。拡大したケースは管状の蒸気生成要素の構造を向上させ、この構造は、チューブの位置に関係なく、またケースを一切歪ませたり、ケース壁を相当に脆くする必要なく、さらに製造あるいは設置コストを増大させることなく、蒸気生成要素の内壁表面上に流れる液体/蒸気の流れの中の液体のほぼ均等な円周分配を保証するための、単純かつ有効な手段を特徴とする。金属チューブの内部壁表面全体が湿潤している限り、チューブの壁/金属の温度が、チューブを弱体化あるいは損傷してしまう程、含有されている流体の温度を超えることはない。内部チューブ壁に乾いた部分がある場合には、この乾燥部分と円周方向または横方向に近接した他の壁部分は局所的に湿潤しているため、これより高い熱伝達速度に晒されても安全な温度にあるという事実には関係なく、チューブ壁のこの部分が中程度の熱伝達速度に晒されても過熱、損傷し易くなる。この影響により、チューブ全体の平均熱伝達速度ならびに発電能力が制限される。全円周にわたり内部が湿潤してないチューブで熱伝達速度が円周方向に変化し、チューブ壁の乾燥部分にさらに高い熱が加えられた場合、この制限は最も重度となる。臨界熱流束CHFは、沸騰危機を発生させる熱流束であり、さらに、加えて熱伝達面を急激に増大させ、熱伝達速度を低下させる。CHFは、継続的な気化が生じることで液膜が消滅すると、加熱された壁が気相に露出されることで誘発される。このケースでは、加熱された壁からの熱伝達が急激に低下し、壁温度が急速に上昇するため、システムに著しい損傷を与えかねない。CHFは、電力発電における沸騰伝熱機器の設計および運転を制限する。これにより、臨界熱流束の上昇によって安全域が増加し、より経済的な設計と、より高い熱流束が可能となる。システムの容量が増すに従い、必要となる単位熱伝達面積当たりの熱負荷がより高くなる。最も効果的な熱伝達機構は核沸騰であり、その上限境界はCHFによって指定される。したがって、核沸騰領域を拡大する試みがなされてきた。この点で、熱伝達範囲でのCHFの増大は重要な態様となる。いくつかの態様では、この増大は、外部環状部と内部チューブストリングチューブ式交換器内のチューブ間の熱伝達を増大または促進させることを意図しない。むしろ、チューブストリングへの増大は、各々の流路内の流れを促進し、二相流の障害物を減少させる。増大の方法の中で、ヘリカルコイルのような遠心流導流器、または作動流体に遠心力を生じさせるあらゆる装置を挿入するというものがある。さらに、増大は、ケース表面への溝付け施条または隆起取り付けによって、あるいは、作動流体上に遠心力を生じさせ、および/または熱伝達に利用できるケースの表面範囲を増大させることを目的としたあらゆる装置によっても達成できる。また、増大は、ケース表面にフィンを取り付けまたは機械工作することによって、あるいは、作動流体に1組の熱伝達チャネル上をチャネル軸に対し垂直またはほぼ垂直に通過させるあらゆる装置によっても達成できる。またさらに、液体蒸気の逆流抵抗を減少させる、および/または局所的な乾燥状況の進行を妨害する目的で、多孔質コーティングを利用することも可能である。外部ケースと内部チューブの間の環状部内に、および/または内部チューブ内に遠心流導流器を挿入すると、これが流れ障害として機能することで遠心渦流を生じさせ、圧力損失を増大させる可能性がある。同じ質量流速を付加するには、ポンプ能力を上げる必要がある。しかし、たとえポンプ能力が同じであっても、遠心導流器で得たCHFは、最適な設計の遠心導流器を用いずに得たCHFよりも高くなる可能性がある。特に、チューブの或る地点に熱流束が集中する場合には、この地点に遠心流導流器を配置することができる。流体の遠心渦動作によって生じた遠心力により、液体はケース表面上を流れ、蒸気はケースの中心線に沿って流れることを余儀なくされる。その結果、同じ質量流速下で平滑なケースの場合と比較して、局所的な流速が上昇する。したがって、作動流体中に生じた遠心力はCHFの増大に寄与することができる。遠心流ケースを均等に円周方向に加熱したことによる経験的なCHF結果は、最大50のCHF上昇を示した。未気化液体が少量で、水平に配置した平坦なケースの底部に沿って流れる傾向にあるケースでは、ケースの一側部がより激しい高温に晒されるため、遠心流導流器が底部の液体の流れを持ち上げ、高温で熱せられた側部を一掃する。既述の通りに遠心流導流器を使用することで、発電システムの運転状態時容量が大幅に増大する。施条付き表面は増大された熱伝達範囲および遠心流促進部として働き、これにより熱伝達およびCHFが増大する。遠心流は、作動流体をチューブ壁へ強制的に流し、液体および生じた流れの半径方向への再飛散を遅らせることで、蒸気を中央領域へ運ぶ。これにより、相当に高い蒸気/ガス品質に達するまで、CHF状況での蒸気/ガスブランケットおよび膜乾燥が阻止される。渦流の強度は、重力に対する遠心加速の比率によって定量化することができる。膜厚を減じることで、ケース壁と作動流体の気液界面との間の有効温度差が増し、より大量の熱伝達の可能性を提供する。施条したケースの運転中、作動流体の外層が施条によって、それぞれのケースの少なくとも一部において円周方向の遠心渦動作を生じさせるように偏向される。気液容積比率が十分に高くなると、円周方向へ均等に分配されずに、例えば水平チューブの底部に沿って流れるか、曲げ部の外に流れる可能性のある流体が、施条部に捕獲されて円周周囲を移動させられる。ガスの表面摩擦と施条された内面との効果の組み合わせにより、ガスと液体がケースを縦方向に流れる際に、液体がケースの溝付きの内壁面の円周にかけて均等に分配され易くなる。これは、全てまたはほぼ全ての液体が気化するまで継続する。こうした施条されたケースでは、平坦なケースで代用した場合には過熱による損傷を生じさせる熱伝達速度であっても、ケース壁の金属温度を安全な低温度に維持することができる。既述し、また図7~図10に示したように、施条したケースを使用することで、発電システムの運転状態時容量が大幅に増大する。さらに、既述の特徴を有する施条は、流体の流れの高い質量流量で、システム全体にかけての圧力降下が、平坦なケースでの場合と比較して減少することが分かっている。特に本発明の最も有効な使用に適合させた施条の特徴は、ケースの流れ範囲を減少させず、あるいはケース壁を好戦的に弱体化させることがない。施条したケースにおけるCHCは、標準の平滑なケースと比べ1.3~1.6倍に増大することができる。しかし、増大率は様々な流れ条件および形状に依存する。施条付きケースの使用によって、平坦なケースよりも内面範囲が50~60、外面範囲が50~60増加することで、熱伝達が向上する。これらの向上により、伝熱係数が標準のケースよりも2.5~4倍増加する。いくつかの態様では、外部ケース32、44を介した熱伝達のための表面範囲を増大させるために、垂直な外部ケース32および/または横向きの外部ケース44は、1つ以上の施条付き部分54を備えることができ、これを図7~図10に示す。施条付き部分54は、外部ケース32、44の外面、内面、および外面と内面の両方、またはその一部に施条56を備えることができる。非限定的な例として、図示のケースは、複数のランド58と溝60を交互に備えた施条56を設けた外径8インチ20.3cmのものである。いくつかの態様では、ランド58は幅約0.05~約1インチ約1.27~約2.54cm、溝60は幅約0.125~約1.5インチ約0.317~約3.81cmであってよく、ランド58および溝60は約50~70度の傾斜を設けることができ、いくつかの態様では、各ケースの縦方向を横切る軸に対して約60度またはこれ以外の傾斜角を設けている。いくつかの態様では、施条56により、各ケースのリニアフット当たりの表面範囲が50~60増大する。フィン付き相ケースを利用したいくつかの態様では、作動流体はチャネル軸に対して垂直な方向に、1組の熱伝達チャネル上へと送られる。フィン51の形状は、とりわけ鋭角な矩形、丸みを帯びた矩形、または鋸歯型であってよい。等量の流れおよび圧力降下を得るために、フィン付き相ケースは施条付きケースよりも高いCHF上限を有する。しかし、施条付きケースおよびフィン付き相ケースのパフォーマンスは流れ条件に依存する。CHFを増大する方法は、目的の特定の流れ条件に応じて選択されるべきである。いくつかの態様では、このデバイスはフィン付き面の利点を、相変化中に得られる高い熱伝達速度の利点と組み合わせる。この配置により、フィン51の一部基部がCHF温度よりも高い温度で動作し、その他の部分は安定した核沸騰の初期の温度近くで動作することが可能になる。2つの隣接したフィンの内部にあり、高温の壁と接触している液体は、壁の作動流体の熱水力条件に関連した高い熱流束のために沸騰することができる一方で、フィン51の外の強制流内の流体のバルク部分はサブクール状態にある。細長穴が蒸気で充満されると、この蒸気がサブクール状態のバルク液体中で急速に凝縮して、細長穴が空になり、これを低温液体で補充し易くなる。高温の壁は、非被覆壁相の最中における温度上昇がライデンフロスト温度値を超えない限り再湿潤される。この連続沸騰、および2つの隣接し合ったフィン51の間での凝縮により、本質的に、沸騰中における高温の壁から伝達され、凝縮中にフィン外のバルク液体へ伝達される潜熱の移送に基づいて、CHFが増大できる。フィンのサイズは3~7mmの範囲であり、2つの隣接し合ったフィン間の隙間または空間距離は約2~4mmであり、フィンの材料は銅またはモリブデンのいずれかであってよいが、しかし、高い熱伝導性を特徴とするあらゆる材料であってよい。いくつかの態様では、フィンのランドは、フィンどうしの間の空間よりも狭い。フィン付き相ケースは、マグマのような極度に高い熱流束環境に選ばれる。従来の流れチャネルと比較して、フィン付き相ケースはCHFを2~3倍増大し、また、比較的小型のスペーサ用具を設けている。この装置では最適条件において6MW/m2、さらに10MW/m2へ、さらに25MW/m2への熱伝達速度アプローチが可能である。沸騰増強に関する多孔質のコーティング面の役割は、表面上の小型空洞の数を増やすことである。コーティング層はマイクロメートル範囲における均等な細孔サイズ、および高粒子表面範囲を有し、これにより高い表面対体積比を作り出している。各々の空隙/細孔は相互連結しており、高温面へ向かう流体の流れを援助する。CHF増大は、相変化界面へ向かう液体流に対する毛管式補助によって起こる。コーティング層は液体蒸気の逆流抵抗を減少させ、局所的な乾燥状況の進行を妨害する。多孔質媒体の毛管ポンピングによって、必要な液体ドローが生じ、流体通液路が確立される。ケースの外面を増大するのは、熱伝達に利用できる表面範囲を増やすためである。伝達される熱の量が増えるほど、貯留層流体の温度変化が大きくなる。この温度変化が貯留層内により強い対流を生じさせるため、より質量の大きな岩から熱を抽出できるようになる。前述の表面範囲増大を使用することで、さらに熱交換表面範囲を追加する必要がなくなるので、掘削および完成のコストと危険が低減される。いくつかの態様では、横向きの外部ケース44の少なくとも一部の外面は1つ以上の施条付き部分54を含んでいる。この構成では、ランド58ならびに溝60がパッシブ伝熱デバイス34の縦軸を横切って、地下流体物質の環状の流れと、施条部56を通過する熱対流とを作り出し、これにより地下領域と第1の経路46内の作動流体との間の熱伝達の効率が上がる。いくつかの態様では、横向きの外部ケース44の少なくとも一部の内面は1つ以上の施条付き部分54を含んでいる。この構成では、ランド58ならびに溝60がパッシブ伝熱デバイス34の縦軸を横切って、第1の経路46内に作動物質の環状の流れを作り出すことで、地下流体物質と作動流体間の熱伝達効率を上げている。いくつかの態様では、垂直な内部チューブストリング40も、その外面、内面、あるいは外内両面上に1つ以上の施条付き部分54を備えることができる。垂直な内部チューブストリング40上の施条56は第1の流路38および第2の流路42内に乱流を作り出して、所与の熱流束についての作動流体の核沸騰の質、質量速度、圧力を向上させ、また二相流を増大させることができる。いくつかの態様では、横向きの内部チューブストリング48は、その外面、内面、外内両面上に1つ以上の施条付き部分54を備えることができる。横向きの内部チューブストリング48上の施条56は第1の流路46および第2の流路50内に乱流を作り出して、所与の熱流束についての作動流体の核沸騰の質、質量速度、圧力を向上させることができる。図1、図14に示すように、出力装置70はタービン72を備え、タービンにはタービンシャフトは発電機に連結しており、高温作動流体または蒸気によって回転されて、或る量の電力を生産する。バイナリ式地熱設備、ならびに太陽熱設備や他のタイプの発電設備にて使用されるタービンは、潜在的に適するタービンの例である。タービンは、特定の作動流体と、システムの温度/圧力条件について最適化できることが好適である。タービンアセンブリ72は、1つ以上の、また、例えば蒸気タービンおよび/または膨張タービンのような産業上公知のあらゆるタイプのタービンを備えることができる。一実施形態では、タービン72は生産された作動流体からの圧力を膨張と共に利用する。タービンアセンブリ72は発電機74に動作可能に結合させることができる。例えば、タービンアセンブリ72を出力シャフト図示せずを介して発電機74に結合できる。一実施形態では、発電機74は、タービンアセンブリ72が生成した機械的作用を別形式のエネルギーに変換するように構成できる。発電機74は、機械的作用を別のエネルギー形式に変換できる、産業上公知のあらゆる発電機であってよい。いくつかの態様では、発電機74は電気発電機であってよい。代替実施形態では、タービンアセンブリ72ならびに発電機74を、タービン交流発電機図示せずで代用することができる。優勢を占める気相作動流体はタービン入口に導入されるとすぐに、少なくとも約120°C、約120~約600°Cの範囲、約600~約1200°Cの範囲、または1200°C以上の温度にすることができる。これに加えて、タービン入口44は少なくとも約3,000psi、およびいくつかの形態では約3,000~約14,000psiの圧力を有することができる。優勢を占める気相作動流体は、タービンアセンブリ72内に導入されると、タービンアセンブリ72内の1つ以上のタービンを回転させるべく働く。一実施形態では、タービンアセンブリ72内の1つ以上のタービンの回転の少なくとも一部を、優勢な気相作動流体の膨張によって行うことができる。タービンアセンブリ72内の1つ以上のタービンが回転することで、出力シャフト図示せず上にトルク形式の力が生成される。いくつかの態様では、作動流体はタービンアセンブリ72内を通過しながら温度が変化する。一実施形態では、作動流体の温度差を、タービン入口およびタービン出口における作動流体の温度差を求めることで計測できる。これに加えて、タービン入口とタービン出口の間に圧力差を設けることもできる。一実施形態では、タービン入口とタービン出口の間の圧力差は約500~約8,000psiの範囲であってよい。いくつかの態様では、出力装置70は、タービンシャフトからの機械的作用を利用して、可変ポンプ76に直接動力供給することができる。いくつかの態様では、図13に示すように、出力装置70は、高温作動流体によって運転される蒸留装置74を備えることができる。この構成では、タービンシャフトは、非飲用水を含有した真空チャンバを減圧によって空にさせるための真空ポンプに連結している。システムからの熱も熱交換器を介して真空チャンバへ伝達することができ、この熱が非飲用水を沸騰させ、蒸留された水蒸気が排除され、捕獲される。残留している凝縮した非飲用水混合物は排除される。蒸留装置74は連続ループ形式で作業する。加熱され蒸留された水は、コンデンサ内で冷却された後に利用されるか、あるいは、高温状態で分配されて、熱エネルギーならびに飲用水を必要とする処理に使用される。遠心分離機を利用して固体を分離し、バイオマスまたはその他の用途に使用することもできる。システムは、全水分の排除を交互に併用して、混入している鉱物または他の生産物を利用できるようにすることができる。いくつかの態様では、システムはコンデンサのような冷却システム78をさらに備えており、この冷却システムは、冷却流82水、空気、その他当分野で公知の手段を備えるによって作動流体を冷却する熱交換器80を設けている。作動流体は出力装置70から出た後に所望の温度に冷却されることが好適である。いくつかの態様では、出力装置70から出た作動流体は十分な熱エネルギーを含有しているため、熱エネルギーを熱交換器80により伝達して、さらなる加熱工程に使用することができる。冷却システムは湿式つまり水冷却、または乾式つまり空気冷却、あるいはその他の当分野で公知の手段を使用できる。一実施形態では、作動流体の流量は、ループ全体を通して約5バレル/分、または少なくとも約50バレル/分であってよい。冷却システム78では、予冷した作動流体の温度をさらに低下させて、冷却された作動流体を形成することができる。冷却システム78内で作動流体の温度を十分に低下させて、温度約5~約80°Cの冷却された作動流体を形成することができる。これにより得た冷却された作動流体は一次液相作動流体となることができる。冷却された作動流体は冷却システム78から放出され、ポンプ76へ送られる。加熱目的または他の目的で熱を直接第2の流体へ伝達する手法は、従来の冷却工程と共に、あるいはその代替として使用される。熱交換器80の設置場所は、とりわけ工業加熱または他の直接加熱のような目的に使用するために熱を第2の作動流体へ伝達する目的から、タービン72の後、しかし冷却システム78の前、ならびに復熱器90の前であってよい。いくつかの態様では、直接使用する熱の生産は、システム10からの単独出力であってよい。この実施形態では、生産流体が地上の熱交換器80へ移送され、これにより熱が第2の作動流体へ伝達されるか、または工業処理の予熱あるいは吸収冷却といった何らかの他の作業を実行するために伝達される。システム10は、再注入前の作動流体を予熱する目的で、復熱デバイス90を利用することもできる。いくつかの態様では、図20、図21に示すように、熱交換器80は第1のパスおよび第2のパスを備えることができる。タービン出口を第1のパスと流体流れ連通関係において結合できる。いくつかの態様では、熱交換器80の第1のパスを冷却システム78と流体流れ連通関係において結合できる。冷却システムは、1次気相作動流体を少なくとも部分的に凝縮するべく動作できる、当分野で公知のあらゆるタイプのコンデンサであってよく、これについては以降でより詳細に説明する。一実施形態では、コンデンサは湿式冷却塔、空冷コンデンサ、直接水冷システム、または当分野で公知のあらゆる冷却システムを備えていてよい。一実施形態では、作動流体の温度を第1のパスにおいて少なくとも約50°Cまで下げることができる。予冷した作動流体は熱交換器80の第1のパスから放出されることができる。ポンプ76を出た加圧された作動流体は、熱交換器の第2のパスへ送られる。加圧された作動流体は、第2のパスを流れる間に、第1のパスを流れる膨張した作動流体との間接熱交換を介して温度上昇し、これにより予熱された作動流体を形成する。一実施形態では、加圧された作動流体の温度は少なくとも約50°Cに上昇することができる。いくつかの態様では、システムは、地下資源中に熱エネルギーを保存するべく、生産温度よりも高温の注入温度を有するように利用できる。この工程では、単相作動流体または他の作動流体の利用を適用できる。注入前の作動流体に熱エネルギーを追加するために、システム内のポンプ76の後に熱交換器94を位置決めして利用することができる。注入前の作動流体が地下貯留層の温度よりも高温である場合には、後の抽出に備え、熱を貯留層内に追加、保存、隔離することが可能である。追加熱源は、生産された作動流体を出力装置に導入する前に温度のブースティング上昇を行うために使用できる。この熱源には、発電からの廃熱、工業処理、天然ガス、バイオマス、メタン、太陽熱、あるいはあらゆる他の高温熱源または中温熱源を含んでもよい。このブースティングは、システムの発電能力を大幅に高めることができる。追加の熱源は、閉ループシステムに注入する前の作動流体の温度をブースティングするために使用できる。この熱源には、発電からの廃熱、工業処理、天然ガス、バイオマス、メタン、太陽熱、あるいはあらゆる他の高温熱源または中温熱源を含んでもよい。このブースティングは、システムの発電能力を大幅に高めることができる。注入前の作動流体に熱エネルギーを追加するために、システム内のポンプの後に熱交換器94を位置決めして利用できる。追加熱源は、出力装置70で使用する高温の作動流体の流れを追加するために使用できる。例えば、熱交換器92を介して上記作動流体を気化させる第2のエネルギー源に冷却された作動流体の流れを利用して、これにより上記気化した作動流体の流れを出力装置70に提供し、閉ループ内で生産された地熱流体の流れと共に使用する。いくつかの態様では、システム10はまた、双方向移送管30を介して作動流体の流れを規制する複数の速度設定を設けた1つ以上の可変ポンプ76を含む。いくつかの態様では、可変ポンプ76の速度を調整して、双方向移送管30を通る作動流体の流れを規制することで、1日のうちの様々なエネルギー使用期間に所望の熱エネルギーを提供する。例えば、消費者のエネルギー使用の需要が低い期間中は流量を少なくし、消費者のエネルギー使用の需要がピークの期間中には流量を最大化し、あるいは毎日のエネルギーサイクル中に流量の調整を行う。毎日のエネルギーサイクル内の異なる期間中に作動流体の流量を変更することで、井戸の電力出力を変更し、井戸の生産能力を最大化できる。いくつかの態様では、図11~図12、および図20~図22に示すように、1つ以上の双方向パッシブ伝熱デバイス30を設けた1列の坑井20を、1つ以上のパッシブ伝熱デバイス34と共に使用している。このような状況では、1つの可変ポンプ76を使用して、双方向パッシブ伝熱デバイス30内の作動流体の流れを規制できる。いくつかの態様では、各々の双方向パッシブ伝熱デバイス30に、作動流体の流量を規制するための個別の可変ポンプ76を設けてよい。いくつかの態様では、パッシブ伝熱デバイス34内の作動流体の流量をタービン72または脱塩処理74の消費需要に応じて調整するように、可変ポンプ76を適合することができる。例えば、タービン72または脱塩処理74のエネルギー需要がピークに達するとポンプ76の流量が増大し、これによりパッシブ伝熱デバイス34内の作動流体の循環速度が増す。同様に、出力装置70のエネルギー需要が低くなるとポンプ76の流量が低下し、これによりパッシブ伝熱デバイス34内の作動流体の流量が減少する。ポンプ76は冷却された作動流体に加圧し、この加圧された作動流体を放出するべく動作できる。加圧ポンプ76は、冷却された作動流体と加圧された作動流体の間に圧力差を生じさせる。一実施形態では、加圧された作動流体と冷却された作動流体の間の圧力差は、約500~10,000psiの範囲、約500~1,約000psiの範囲、または500~1000psiの範囲であってよい。いくつかの態様では、システムはモジュール形式で提供されるため、システムの構成部品を現場以外で組み立て、設置準備が整った状態にて建設現場に供給することが可能である。いくつかの実施形態では、パッシブ伝熱デバイス34は、この内部を循環する作動流体の方向をクロスオーババルブ94によって変更することにより、少なくとも2つの動作モードでの動作が可能である。第1の動作モードでは、作動流体と地下領域の間の最大温度差がパッシブ伝熱デバイス34の縦長さに沿って生じるように、第1の垂直な流体路38からの作動流体を第1の横向きの流体路46に供給することができる。この構成では、高温作動流体または蒸気が第2の横向きの流体路50を通り、第2の垂直な流体路42へ返されて、地表に戻る。あるいは、第2の動作モードでは、作動流体を第2の垂直な流体路42から第2の横向きの流体路50に供給することで、パッシブ伝熱デバイス34の終端部における移行部分52内に、作動流体と地下領域の間の最大温度差が生じるようにする。操作者は、地下領域の最高温部を目標とすることで、動作モードを、パッシブ伝熱デバイス34の効率を最大化するように選択できる。あるいは、操作者は、低下した消費需要に応答して、動作モードを、パッシブ伝熱デバイス34の熱伝達速度を最小化するように調整することができる。クロスオーババルブ94は、井戸内の流量を制御するためにスロットルバルブを設けてもよい。クロスオーババルブ94は、井戸が活発に流れず圧力が蓄積している場合に圧力を解放する送出バルブを設けることもできる。いくつかの態様では、システム10は1つのパッシブ熱抽出デバイス34に複数のチューブストリングを利用してもよい。これにより、システム内の液体とガスの各流れの断面範囲の最適比を維持しながら、流れを逆流させることができる。限定されてはいないが、任意の所与の時間における基準点として、垂直なケースの範囲のほぼ1/3をパッシブ伝熱デバイスへと流れる液体に利用し、垂直なケースの範囲のほぼ2/3を地表へと流れるガスに利用する。いくつかの態様では、図11~図12、および図22に示すように、システム10は、複数の坑井20を掘削することにより実施され、各々の坑井20は略垂直な坑井部分22と少なくとも1つ以上の斜めの坑井部分24とを設けており、各々の坑井20の内部には双方向移送管30が位置決めされている。図11に示すように、一実施形態によれば、垂直な掘削部分22ならびに、これに対応する、1つ以上のパッシブ伝熱デバイス34を設けた双方向移送管30どうしを所望の距離で離間させ、また、対応する斜めの坑井部分24ならびに、それぞれ対応するパッシブ伝熱デバイス34を、地下資源の移流、または生産に影響を与える他のパラメータに関連して最適に構成することができる。いくつかの態様では、横向きの坑井24内で隣接し合うパッシブ伝熱デバイス34間の距離は約50~約800mであり、いくつかの態様では約50~400m、別のいくつかの態様では約100~約150メートルである。当業者は、最適な空間は、所望の地下領域とその資源物質に依存することを認識するだろう。いくつかの態様では、斜めの坑井部分24は全てほぼ同平面にあり、別のいくつかの態様では、斜めの坑井部分24は1つ以上の異なる平面にある。いくつかの態様では、斜めの坑井部分24を平面を画定するように位置決めすることができ、その際、この平面は地下領域内部の地下物質の移流と平行に位置決めされる。いくつかの態様では、斜めの掘削部分24を、その各々に内設されたパッシブ伝熱デバイス34が移流を横切るまたはこれと平行する形で位置決めすることができる。あるいは、図12に示すように、垂直な坑井部分22は中心軸a-aに近接して掘削することができ、大きく斜めの坑井部分24がこの中心軸a-aから外方へ延びている。この構成は、垂直井戸4を掘削できる狭い窓しかない状態で地下領域を十分に利用する際に、特に有益である。いくつかの態様では、坑井20と双方向移送管30の間の空間に、ケースの一部または全体を形成している材料を提供し、これにより、双方向パッシブ伝熱デバイス30、特にパッシブ伝熱デバイス34とその周囲の地下物質15との間の伝導特性を向上させることができる。いくつかの態様では、その材料はセメント、黒鉛材料、または他の伝導性材料であってよい。いくつかの態様では、双方向パッシブ伝熱デバイス30は、伝導性材料金属、鋼鉄、合金、または他の伝導性材料から成る。いくつかの態様では、所望の高温地下領域は高温地下水性貯留層を備えることができる。本発明において有用である高温地下水性貯留層は、自然発生のもの、人造のもの、または自然発生のもの、人造のものとの組み合わせであってよい。いくつかの態様では、所望の高温地下領域は熱エネルギーを発する地下核廃棄物貯蔵槽を備えていてよい。いくつかの他の態様では、所望の高温地下領域はマグマ性のまたは巨大な熱流束環境を備えることができる。マグマ性のまたは巨大な熱流束環境は、非限定的な参照として、約1,000~約6,000°Cであってよい。いくつかの態様では、作動流体は、十分な熱サイホン効果を提供するあらゆる物質であってよい。この液体は、注入温度および注入圧力においては生産温度および生産圧力よりも高い濃度でなくてはならない。この液体はパッシブ伝熱デバイス34内で相変化させられることが理想的であり、約120~約200°Cまたはその辺り、別のいくつかの態様では約200~約600°Cの上昇した温度および圧力にて、ほぼ液相からほぼ気相へ変化する。しかし、地殻または活発なマグマだまりの付近の温度は6,000°C近くに達することがあり、この温度は現段階での最新技術の動作範囲を大きく超えるが、前述のシステムによる熱抽出には技術上利用可能である。適した作動流体には、水、イソペンタン、イソブタンエタノール、メタノール、またはその他の炭化水素、二酸化炭素を含む。界面活性剤や混合流体のような添加物を使用して、表面張力を下げることができる。流体の表面張力を下げることで、流動沸騰の接触角も低下する。その結果、より小径の気泡がより短い時間で高温の壁を離れるようになる。これによって沸騰伝熱が強力になり、CHFが増大すると予測される。添加物の使用により、作動流体の特定の熱が上昇する、あるいは作動流体単位当たり運ばれる熱エネルギー量が増大する。その一例はアンモニアおよび水である。いくつかの態様では、システム10は、大量の発電所規模のエネルギー生産を可能にする目標の地下物質15と相互作用するために、400,000~800,000平方フィート37,160~74320平方メートルを超える地下パッシブ伝熱表面範囲を設けた複数の井戸を備える。再び図1を参照すると、システム10のサイクルは、作動流体が、パッシブ伝熱デバイス34内の第1の横向きの経路46に到達するまで、垂直な外部ケース36と垂直な内部チューブストリング40の間の第1の垂直な経路38内を重力によって下降することによって行われる。地下物質15と作動流体の間で、パッシブ伝熱デバイス34の横向きの外部ケース44を介して熱エネルギーが伝達される。作動流体は、地下貯留層からの十分な熱エネルギーを受けると、パッシブ伝熱デバイス34の長手方向の残りの長さを横断する高温蒸気によって気化され、最終的には、この気化した作動流体が移行部分52に達し、横向きの内部チューブストリング48内の第2の横向きの流路50に流入する。高温の作動流体蒸気は、パッシブ伝熱デバイス34ならびに垂直な移送区間32の垂直な内部チューブ40から圧力下にて流れ出て、発電に使用される出力電力システム70に到達し、次に、出力電力システムがタービン72である場合には発電に、また、出力電力システム70が脱塩装置である場合には淡水の生産に使用される。次に、水または空気を備えた冷却流82で作業流体を冷却するために、熱が熱交換器80を介してシステム10から除去される。冷却された作動流体は第1の垂直な経路38に戻り、工程が再び繰り返される。いくつかの態様では、前述のように可変ポンプ76を利用して作動流体の流量を変更することができる。いくつかの態様では、可変ポンプ76は地表と出力電力システム70の間に配置され、またいくつかの態様では、可変ポンプ76は、作動流体を地下領域内に戻す以前の、熱交換器80と地表の間に配置されている。本発明は様々な修正および代替形式を受ける余地があるが、その詳細は図面中で例により示され、詳細に説明した通りである。しかし、本発明はここで説明した特定の実施形態に限定されるものではないことが理解される。それとは逆に、本発明は、添付の特許請求の範囲で定義される通りの本発明の趣旨および範囲に入る全ての修正、同等物、代替品を網羅するものである。"