"ディーゼル機関の燃焼に供される燃料のセタン価を推定するべく予め定めた噴射量での燃料噴射を実行するセタン価推定装置であって、前記燃料の燃焼に伴う発生熱量の指標値を検出するとともに前記予め定めた噴射量での燃料噴射の実行に伴い発生する前記ディーゼル機関の出力トルクの指標値を算出し、それら指標値に基づいて前記セタン価を推定することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記セタン価の推定値と前記出力トルクの指標値との関係を予め記憶しており、前記発生熱量の指標値に基づいて前記関係を補正するとともに、その補正した関係と前記出力トルクの指標値とに基づいて前記セタン価の推定値を算出することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記セタン価の推定値と前記出力トルクの指標値との関係を予め記憶しており、前記発生熱量の指標値に基づいて前記出力トルクの指標値を補正するとともに、その補正した指標値と前記関係とに基づいて前記セタン価の推定値を算出することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記発生熱量の指標値に応じて補正した噴射量に基づき前記セタン価の推定のための燃料噴射を実行するとともに、同燃料噴射の実行に伴い算出した前記出力トルクの指標値に基づいて前記セタン価を推定することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~4のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記燃料の発生熱量を検出するべく予め定めた噴射量での燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生する前記ディーゼル機関の出力トルクの指標値を算出し、その算出した指標値を前記発生熱量の指標値とすることを特徴とするセタン価推定装置。請求項5に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記発生熱量の検出のための燃料噴射を目標噴射量に基づき実行するものであり、燃料噴射弁内部の燃料圧力の指標となる燃料圧力を検出する圧力センサをさらに備え、燃料噴射時に前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動波形に基づいて前記目標噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項6に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記検出した燃料圧力の変動波形に基づいて前記燃料噴射弁の実動作特性を算出するとともに、該算出した実動作特性と予め定められた基本動作特性との差に基づいて前記目標噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項5~7のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記発生熱量の検出のための燃料噴射を目標噴射量に基づき実行するものであり、前記燃料の温度を温度センサにより検出するとともに、その検出した燃料温度に基づいて前記目標噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項8に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記温度センサによる燃料温度の検出を前記発生熱量の検出のための燃料噴射の実行開始直前において行うものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~9のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記セタン価の推定のための燃料噴射を目標燃料噴射量に基づき実行するものであり、燃料噴射弁内部の燃料圧力の指標となる燃料圧力を検出する圧力センサをさらに備え、燃料噴射時に前記圧力センサによって検出された燃料圧力の変動波形に基づいて前記目標燃料噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項10に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記検出した燃料圧力の変動波形に基づいて前記燃料噴射弁の実動作特性を算出するとともに、該算出した実動作特性と予め定められた基本動作特性との差に基づいて前記目標燃料噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項1~11のいずれか一項に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記セタン価の推定のための燃料噴射を目標燃料噴射量に基づき実行するものであり、前記燃料の温度を温度センサにより検出するとともに、その検出した燃料温度に基づいて前記目標燃料噴射量を補正することを特徴とするセタン価推定装置。請求項12に記載のセタン価推定装置において、当該装置は、前記温度センサによる燃料温度の検出を前記セタン価の推定のための燃料噴射の実行開始直前において行うものであることを特徴とするセタン価推定装置。請求項6または7または10または11に記載のセタン価推定装置において、前記圧力センサは前記燃料噴射弁に取り付けられていることを特徴とするセタン価推定装置。ところで、セタン価が同一の燃料を同一量だけ燃焼させた場合であっても、このとき発生する熱量は必ずしも一定にならず、その発生熱量にばらつきが生じることがある。これは次のような理由によるものと考えられる。燃料軽油は炭化水素を主成分とする混合物であり、炭化水素として様々な構造のものが含まれている。また、燃料には一定の特性を得るために種々の物質が添加されている。そのため、燃料の製造時期や製造場所の相異によって燃料中における炭化水素の密度にばらつきが生じてしまい、その密度のばらつきによって発生熱量にばらつきが生じると考えられる。そして、燃料の発生熱量にばらつきがある以上、同一量の燃料をディーゼル機関に噴射供給して燃焼させた場合であっても、同ディーゼル機関の出力トルクにばらつきが生じることが避けられない。そのため、特許文献1に記載の装置のように単に燃料噴射量と出力トルクとの関係をもとに燃料のセタン価を推定するようにしても、出力トルクが変化した場合に、その変化が燃料のセタン価の相異によるものか発生熱量の相異によるものかを区別することができず、その推定を精度よく行うことができない。このように特許文献1に記載の装置は、燃料の発生熱量のばらつきに起因してセタン価の推定精度が低下することが避けられず、この点において改善の余地がある。本発明の目的は、燃料のセタン価を精度よく推定することのできるセタン価推定装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するため、本発明は、ディーゼル機関の燃焼に供される燃料のセタン価を推定するべく予め定めた噴射量での燃料噴射を実行するセタン価推定装置であって、燃料の燃焼に伴う発生熱量の指標値を検出するとともに前記予め定めた噴射量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクの指標値を算出し、それら指標値に基づいてセタン価を推定する。上記構成によれば、燃料の燃焼に伴う発生熱量の指標値を検出するとともに、同指標値をもとに燃料のセタン価を推定することができる。そのため、予め定めた噴射量での燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクが燃料の発生熱量のばらつきに起因して変化するとはいえ、その変化による影響を考慮しつつセタン価の推定を行うことができるようになる。したがって、燃料の発生熱量のばらつきに起因する燃料のセタン価の推定誤差を小さく抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。本発明の一態様では、前記装置は、セタン価の推定値と出力トルクの指標値との関係を予め記憶しており、発生熱量の指標値に基づいて前記関係を補正するとともに、その補正した関係と出力トルクの指標値とに基づいてセタン価の推定値を算出する。本発明の一態様では、前記装置は、セタン価の推定値と出力トルクの指標値との関係を予め記憶しており、発生熱量の指標値に基づいて出力トルクの指標値を補正するとともに、その補正した指標値と前記関係とに基づいてセタン価の推定値を算出する。本発明の一態様では、前記装置は、発生熱量の指標値に応じて補正した噴射量に基づきセタン価の推定のための燃料噴射を実行するとともに、同燃料噴射の実行に伴い算出した出力トルクの指標値に基づいてセタン価を推定する。好ましい態様では、前記装置は、燃料の発生熱量を検出するべく予め定めた噴射量での燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクの指標値を算出し、その算出した指標値を発生熱量の指標値とする。好ましくは、前記装置は、発生熱量の検出のための燃料噴射を目標噴射量に基づき実行するものであり、燃料噴射弁内部の燃料圧力の指標となる燃料圧力を検出する圧力センサをさらに備え、燃料噴射時に圧力センサによって検出された燃料圧力の変動波形に基づいて目標噴射量を補正する。前記装置は、検出した燃料圧力の変動波形に基づいて燃料噴射弁の実動作特性を算出するとともに、該算出した実動作特性と予め定められた基本動作特性との差に基づいて目標噴射量を補正するのが好ましい。本発明の一態様では、前記装置は、燃料の温度を温度センサにより検出するとともに、その検出した燃料温度に基づいて目標噴射量を補正する。好ましい態様は、前記装置は、温度センサによる燃料温度の検出を発生熱量の検出のための燃料噴射の実行開始直前において行うものである。本発明の一態様では、前記装置は、セタン価の推定のための燃料噴射を目標燃料噴射量に基づき実行するものであり、燃料噴射弁内部の燃料圧力の指標となる燃料圧力を検出する圧力センサをさらに備え、燃料噴射時に圧力センサによって検出された燃料圧力の変動波形に基づいて目標燃料噴射量を補正する。好ましい態様は、前記装置は、検出した燃料圧力の変動波形に基づいて、燃料噴射弁の実動作特性を算出するとともに、該算出した実動作特性と予め定められた基本動作特性との差に基づいて目標燃料噴射量を補正する。本発明の一態様では、前記装置は、セタン価の推定のための燃料噴射を目標燃料噴射量に基づき実行するものであり、燃料の温度を温度センサにより検出するとともに、その検出した燃料温度に基づいて目標燃料噴射量を補正する。好ましくは、前記装置は、温度センサによる燃料温度の検出をセタン価の推定のための燃料噴射の実行開始直前において行うものである。圧力センサは燃料噴射弁に取り付けられるのが好ましい。以下、本発明を具体化した一実施の形態にかかるセタン価推定装置について説明する。図1に示すように、車両1には、駆動源としてのディーゼル機関10が搭載されている。ディーゼル機関10のクランクシャフト14は、クラッチ機構2、手動変速機3を介して車輪4に連結されている。車両1では乗員によってクラッチ操作部材例えばクラッチペダルが操作されると、上記クラッチ機構2がクランクシャフト14と手動変速機3との連結を解除する作動状態になる。ディーゼル機関10の気筒11には吸気通路12が接続されている。ディーゼル機関10の気筒11内には吸気通路12を介して空気が吸入される。また、このディーゼル機関10としては複数本実施の形態では四つ[♯1~♯4]の気筒11を有するものが採用されている。ディーゼル機関10には、気筒11毎に、同気筒11内に燃料を直接噴射する直噴タイプの燃料噴射弁20が取り付けられている。この燃料噴射弁20の開弁駆動によって噴射された燃料はディーゼル機関10の気筒11内において圧縮加熱された吸入空気に触れて着火および燃焼する。そしてディーゼル機関10では、気筒11内における燃料の燃焼に伴い発生するエネルギによってピストン13が押し下げられてクランクシャフト14が強制回転されるようになる。ディーゼル機関10の気筒11において燃焼した燃焼ガスは排気としてディーゼル機関10の排気通路15に排出される。ディーゼル機関10には排気駆動式の過給器16が設けられている。この過給器16は、ディーゼル機関10の吸気通路12に取り付けられたコンプレッサ17と排気通路15に取り付けられたタービン18とを備えている。この過給器16により、ディーゼル機関10の排気通路15を通過する排気のエネルギを利用して吸気通路12を通過する吸入空気が圧送されるようになっている。各燃料噴射弁20は分岐通路31aを介してコモンレール34に各別に接続されており、同コモンレール34は供給通路31bを介して燃料タンク32に接続されている。この供給通路31bには、燃料を圧送する燃料ポンプ33が設けられている。本実施の形態では、燃料ポンプ33による圧送によって昇圧された燃料がコモンレール34に蓄えられるとともに各燃料噴射弁20の内部に供給される。また、各燃料噴射弁20にはリターン通路35が接続されており、同リターン通路35はそれぞれ燃料タンク32に接続されている。このリターン通路35を介して燃料噴射弁20内部の燃料の一部が燃料タンク32に戻される。以下、燃料噴射弁20の内部構造について説明する。図2に示すように、燃料噴射弁20のハウジング21の内部にはニードル弁22が設けられている。このニードル弁22はハウジング21内において往復移動同図の上下方向に移動することの可能な状態で設けられている。ハウジング21の内部には上記ニードル弁22を噴射孔23側同図の下方側に常時付勢するスプリング24が設けられている。またハウジング21の内部には、上記ニードル弁22を間に挟んで一方側同図の下方側の位置にノズル室25が形成されており、他方側同図の上方側の位置に圧力室26が形成されている。ノズル室25には、その内部とハウジング21の外部とを連通する噴射孔23が形成されており、導入通路27を介して上記分岐通路31aコモンレール34から燃料が供給されている。圧力室26には連通路28を介して上記ノズル室25および分岐通路31aコモンレール34が接続されている。また圧力室26は排出路30を介してリターン通路35燃料タンク32に接続されている。上記燃料噴射弁20としては電気駆動式のものが採用されており、そのハウジング21の内部には駆動信号の入力によって伸縮する圧電素子例えばピエゾ素子が積層された圧電アクチュエータ29が設けられている。この圧電アクチュエータ29には弁体29aが取り付けられており、同弁体29aは圧力室26の内部に設けられている。そして、圧電アクチュエータ29の作動による弁体29aの移動を通じて、連通路28ノズル室25と排出路30リターン通路35とのうちの一方が選択的に圧力室26に連通されるようになっている。この燃料噴射弁20では、圧電アクチュエータ29に閉弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が収縮して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26とが連通された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26との連通が遮断された状態になる。これにより、圧力室26内の燃料のリターン通路35燃料タンク32への排出が禁止された状態で、ノズル室25と圧力室26とが連通されるようになる。そのため、ノズル室25と圧力室26との圧力差がごく小さくなり、ニードル弁22がスプリング24の付勢力によって噴射孔23を塞ぐ位置に移動して、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射されない状態閉弁状態になる。一方、圧電アクチュエータ29に開弁信号が入力されると、圧電アクチュエータ29が伸長して弁体29aが移動し、連通路28と圧力室26との連通が遮断された状態になるとともに、リターン通路35と圧力室26とが連通された状態になる。これにより、ノズル室25から圧力室26への燃料の流出が禁止された状態で、圧力室26内の燃料の一部がリターン通路35を介して燃料タンク32に戻されるようになる。そのため圧力室26内の燃料の圧力が低下して同圧力室26とノズル室25との圧力差が大きくなり、この圧力差によってニードル弁22がスプリング24の付勢力に抗して移動して噴射孔23から離れて、このとき燃料噴射弁20は燃料が噴射される状態開弁状態になる。燃料噴射弁20には、上記導入通路27の内部の燃料圧力PQに応じた信号を出力する燃料センサ41が一体に取り付けられている。そのため、例えばコモンレール34図1参照内の燃料圧力などの燃料噴射弁20から離れた位置の燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができ、燃料噴射弁20の開弁に伴う同燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化を精度良く検出することができる。なお、この燃料センサ41としては、圧力センサとして機能することに加えて、導入通路27の内部の燃料温度THQを検出するための温度センサとしても機能するものが採用されている。燃料センサ41の機能の切り替えは、後述する電子制御ユニット40からの信号入力により行われる。また、上記燃料センサ41は各燃料噴射弁20に一つずつ、すなわちディーゼル機関10の気筒11毎に設けられている。図1に示すように、ディーゼル機関10には、その周辺機器として、運転状態を検出するための各種センサが設けられている。それらセンサとしては、上記燃料センサ41の他、例えば吸気通路12内における上記コンプレッサ17より吸気流れ方向下流側の部分の圧力過給圧PAを検出するための過給圧センサ42や、クランクシャフト14の回転位相クランク角CAおよび回転速度機関回転速度NEを検出するためのクランクセンサ43が設けられている。また、ディーゼル機関10の冷却水の温度THWを検出するための水温センサ44や、燃料タンク32内の燃料の備蓄量を検出するための備蓄量センサ45、アクセル操作部材例えばアクセルペダルの操作量アクセル操作量ACCを検出するためのアクセル操作量センサ46が設けられている。その他、車両1の走行速度を検出するための車速センサ47や、前記クラッチ操作部材の操作の有無を検出するためのクラッチスイッチ48なども設けられている。またディーゼル機関10の周辺機器としては、例えばマイクロコンピュータを備えて構成された電子制御ユニット40なども設けられている。燃料のセタン価を推定する推定部として機能する電子制御ユニット40は、各種センサの出力信号を取り込むとともにそれら出力信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に応じて燃料噴射弁20の作動制御燃料噴射制御などのディーゼル機関10の運転にかかる各種制御を実行する。本実施の形態の燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。先ず、アクセル操作量ACCや機関回転速度NE、燃料のセタン価詳しくは、後述する推定セタン価などに基づいて、機関運転のための燃料噴射量についての制御目標値要求噴射量TAUが算出される。その後、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて燃料噴射時期の制御目標値要求噴射時期Tstや燃料噴射時間の制御目標値要求噴射時間Ttmが算出される。そして、それら要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmに基づいて各燃料噴射弁20の開弁駆動が実行される。これにより、そのときどきのディーゼル機関10の運転状態に見合う量の燃料が各燃料噴射弁20から噴射されてディーゼル機関10の各気筒11内に供給されるようになる。また本実施の形態では、そうした燃料噴射制御の実行に併せて、燃料ポンプ33の作動制御レール圧制御が実行される。このレール圧制御は、ディーゼル機関10の運転状態に応じたかたちでコモンレール34内の燃料圧力レール圧を調節するべく実行される。具体的には、要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEに基づいて上記レール圧についての制御目標値要求レール圧Tprが算出される。そして、この要求レール圧Tprと実際のレール圧とが一致するように燃料ポンプ33の作動が制御されてその燃料圧送量が調節される。さらに本実施の形態では、燃料噴射をディーゼル機関10の運転状態に応じたかたちで適正に実行するために、燃料センサ41により検出される燃料圧力PQをもとに燃料噴射率の検出時間波形を形成するとともに同検出時間波形に基づいて要求噴射時期Tstおよび要求噴射時間Ttmを補正する補正処理が実行される。この補正処理は、ディーゼル機関10の各気筒11について各別に実行される。以下、そうした補正処理について詳しく説明する。燃料噴射弁20内部の燃料圧力は、燃料噴射弁20の開弁に伴って低下するとともにその後における同燃料噴射弁20の閉弁に伴って上昇するといったように、燃料噴射弁20の開閉動作に伴い変動する。そのため、燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動波形を監視することにより、燃料噴射弁20の実動作特性例えば、開弁動作が開始される時期や閉弁動作が開始される時期などを精度良く把握することができる。ここでは先ず、そうした燃料噴射の実行時における燃料圧力の変動波形本実施の形態では、燃料噴射率の検出時間波形を形成する手順について説明する。図3に、燃料圧力PQの推移と燃料噴射率の検出時間波形との関係を示す。同図3に示すように、本実施の形態では、燃料噴射弁20の開弁動作詳しくはニードル弁22の開弁側への移動が開始される時期開弁動作開始時期Tos、燃料噴射率が最大になる時期最大噴射率到達時期Toe、燃料噴射率の降下が開始される時期噴射率降下開始時期Tcs、燃料噴射弁20の閉弁動作詳しくはニードル弁22の閉弁側への移動が完了する時期閉弁動作完了時期Tceがそれぞれ検出される。先ず、燃料噴射弁20の開弁動作が開始される直前の所定期間T1における燃料圧力PQの平均値が算出されるとともに、同平均値が基準圧力Pbsとして記憶される。この基準圧力Pbsは、閉弁時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力に相当する圧力として用いられる。次に、この基準圧力Pbsから所定圧力P1を減算した値が動作圧力Pac=Pbse-P1として算出される。この所定圧力P1は、燃料噴射弁20の開弁駆動あるいは閉弁駆動に際してニードル弁22が閉弁位置にある状態であるにも関わらず燃料圧力PQが変化する分、すなわちニードル弁22の移動に寄与しない燃料圧力PQの変化分に相当する圧力である。その後、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが降下する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最小になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L1が求められるとともに同接線L1と上記動作圧力Pacとの交点Aが算出される。この交点Aを燃料圧力PQの検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点AAに対応する時期が開弁動作開始時期Tosとして特定される。なお上記検出遅れ分は、燃料噴射弁20のノズル室25図2参照の圧力変化タイミングに対する燃料圧力PQの変化タイミングの遅れに相当する期間であり、ノズル室25と燃料センサ41との距離などに起因して生じる遅れ分である。また、燃料噴射の実行開始直後において燃料圧力PQが一旦降下した後に上昇する期間における同燃料圧力PQの一階微分値が算出される。そして、この一階微分値が最大になる点における燃料圧力PQの時間波形の接線L2が求められるとともに同接線L2と上記動作圧力Pacとの交点Bが算出される。この交点Bを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した点BBに対応する時期が閉弁動作完了時期Tceとして特定される。さらに、接線L1と接線L2との交点Cが算出されるとともに同交点Cにおける燃料圧力PQと動作圧力Pacとの差仮想圧力低下分ΔP[=Pac-PQ]が求められる。また、この仮想圧力低下分ΔPに要求噴射量TAUおよび要求レール圧Tprに基づき設定されるゲインG1を乗算した値が仮想最大燃料噴射率VRt=ΔP×G1として算出される。さらに、この仮想最大燃料噴射率VRtに要求噴射量TAUおよび要求レール圧Tprに基づき設定されるゲインG2を乗算した値が最大噴射率Rt=VRt×G2として算出される。その後、上記交点Cを検出遅れ分だけ過去の時期に戻した時期CCが算出されるとともに、同時期CCにおいて仮想最大燃料噴射率VRtになる点Dが特定される。そして、この点Dおよび開弁動作開始時期Tos詳しくは、同時期Tosにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L3と前記最大噴射率Rtとの交点Eに対応する時期が最大噴射率到達時期Toeとして特定される。また、上記点Dおよび閉弁動作完了時期Tce詳しくは、同時期Tceにおいて燃料噴射率が0になる点を繋ぐ直線L4と最大噴射率Rtとの交点Fに対応する時期が噴射率降下開始時期Tcsとして特定される。さらに、開弁動作開始時期Tos、最大噴射率到達時期Toe、噴射率降下開始時期Tcs、閉弁動作完了時期Tceおよび最大噴射率Rtによって形成される台形形状の時間波形が燃料噴射における燃料噴射率についての検出時間波形として用いられる。次に、図4~図6を参照しつつ、そうした検出時間波形に基づいて燃料噴射制御の各種制御目標値を補正する処理補正処理の手順について詳細に説明する。なお図4は上記補正処理の具体的な手順を示すフローチャートであり、同フローチャートに示される一連の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。また、図5および図6は、検出時間波形と基本時間波形との関係の一例をそれぞれ示している。図4に示すように、この処理では先ず、上述したように燃料圧力PQに基づいて燃料噴射における検出時間波形が形成されるステップS101。また、アクセル操作量ACCおよび機関回転速度NEなどといったディーゼル機関10の運転状態に基づいて、燃料噴射における燃料噴射率の時間波形についての基本値基本時間波形が設定されるステップS102。本実施の形態では、ディーゼル機関10の運転状態と同運転状態に適した基本時間波形との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS102の処理では、そのときどきのディーゼル機関10の運転状態に基づいて上記関係から基本時間波形が設定される。なお本実施の形態では、上記検出時間波形が燃料噴射弁20の実動作特性として機能し、基本時間波形が予め定められた基本動作特性として機能する。図5に示すように、上記基本時間波形一点鎖線としては、開弁動作開始時期Tosb、最大噴射率到達時期Toeb、噴射率降下開始時期Tcsb、閉弁動作完了時期Tceb、最大噴射率により規定される台形の時間波形が設定される。そして、そうした基本時間波形と前記検出時間波形実線とが比較されるとともに、その比較結果に基づいて燃料噴射の開始時期の制御目標値前記要求噴射時期Tstを補正するための補正項K1と同燃料噴射の実行時間の制御目標値要求噴射時間Ttmを補正するための補正項K2,K3とがそれぞれ算出される。具体的には、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosとの差ΔTosが算出されるとともに図4のステップS103、同差ΔTosと要求噴射量TAUと機関回転速度NEとに基づいて補正項K1が算出されて記憶されるステップS104。本実施の形態では、上記差ΔTosおよび要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる状況と同差ΔTosを的確に補償することの可能な補正項K1との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS104の処理では、この関係に基づいて補正項K1が算出される。また、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsb図5と検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの差ΔTcsが算出されるとともに図4のステップS105、同差ΔTcsと要求噴射量TAUと機関回転速度NEとに基づいて補正項K2が算出されて記憶されるステップS106。本実施の形態では、上記差ΔTcsおよび要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる状況と同差ΔTcsを的確に補償することの可能な補正項K2との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS106の処理では、この関係に基づいて補正項K2が算出される。図6に示すように、補正項K3の算出に際しては先ず、基本時間波形一点鎖線と検出時間波形実線との間における燃料噴射率の変化速度の差が算出されるステップS107。具体的には、開弁動作開始時期TosあるいはTosbと最大噴射率到達時期ToeあるいはToebとを繋ぐ線分の傾きの差ΔRupが燃料噴射率の上昇速度の差として算出される。また、噴射率降下開始時期TcsあるいはTcsbと閉弁動作完了時期TceあるいはTcsbとを繋ぐ線分の傾きの差ΔRdnが燃料噴射率の降下速度の差として算出される。本実施の形態では、それら差ΔRup,ΔRdnが基本時間波形および検出時間波形の面積差と相関の高い値として算出される。そして、それら差ΔRup,ΔRdnと要求噴射量TAUと機関回転速度NEとに基づいて補正項K3が算出されて記憶されるステップS108。本実施の形態では、上記各差ΔRup,ΔRdnおよび要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEにより定まる状況と基本時間波形および検出時間波形の面積詳しくは、同波形における燃料噴射率と燃料噴射率が0である線とによって囲まれる部分の面積差を的確に補償することの可能な補正項K3との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。そして、ステップS108の処理では、この関係に基づいて補正項K3が算出される。このようにして各補正項K1,K2,K3が算出された後、本処理は一旦終了される。燃料噴射制御の実行に際しては、要求噴射時期Tstを補正項K1によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時期Tstに補正項K1を加算した値が最終的な要求噴射時期Tstとして算出される。このようにして要求噴射時期Tstを算出することにより、基本時間波形における開弁動作開始時期Tosbと検出時間波形における開弁動作開始時期Tosbとの間のずれが小さく抑えられるようになるため、燃料噴射の開始時期がディーゼル機関10の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。また、要求噴射時間Ttmを上記補正項K2,K3によって補正した値本実施の形態では、要求噴射時間Ttmに補正項K2,K3を加算した値が最終的な要求噴射時間Ttmとして算出される。このようにして要求噴射時間Ttmを算出することにより、基本時間波形における噴射率降下開始時期Tcsbと検出時間波形における噴射率降下開始時期Tcsとの間のずれが小さく抑えられるようになるために、燃料噴射において燃料噴射率が低下し始める時期がディーゼル機関10の運転状態に応じたかたちで精度よく設定されるようになる。本実施の形態では、燃料噴射弁20の実動作特性詳しくは、検出時間波形と予め定められた基本動作特性詳しくは、基本時間波形との差に基づいて要求噴射時期Tstや要求噴射時間Ttmが補正されるために、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性標準的な特性を有する燃料噴射弁の動作特性とのずれが抑えられるようになる。このようにして燃料噴射の実行時期と実行時間とがそれぞれディーゼル機関10の運転状態に見合うように適正に設定されるようになる。なお、仮に基本時間波形と検出時間波形との間で開弁動作開始時期と噴射率降下開始時期とが共に一致したとしても、基本時間波形と検出時間波形との間で燃料噴射率の上昇速度や下降速度が異なる場合には、基本時間波形の面積と検出時間波形の面積とが一致せずに、燃料噴射量がディーゼル機関10の運転状態に見合う量からずれる可能性がある。この点、本実施の形態では、上記補正項K3による補正によって基本時間波形および検出時間波形の面積差が小さく抑えられるようになるために、燃料噴射における燃料噴射量がディーゼル機関10の運転状態に見合う量に精度良く調節されるようになる。また、本実施の形態の装置では、前記レール圧制御が実行されるために、同一の値だけ要求噴射時期Tstを変更した場合における開弁動作開始時期の変化量や、同一の値だけ要求噴射時間Ttmを変更した場合における噴射率降下開始時期の変化量が前記レール圧に応じて異なったものとなる。本実施の形態では、各補正項K1,K2,K3の算出に用いる算出パラメータとして、上記レール圧詳しくは、要求レール圧Tprの算出パラメータである要求噴射量TAUおよび機関回転速度NEを採用している。そのため、そのときどきのレール圧に応じたかたちで各補正項K1,K2,K3が適正に算出されるようになる。本実施の形態にかかる装置では、燃料のセタン価を推定する制御推定制御が実行される。この推定制御は基本的には次のように実行される。すなわち先ず、実行条件の成立時において、予め定められた所定量例えば、数立方ミリメートルでの燃料噴射が実行されるとともに、その燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクの指標値後述する回転変動量ΣΔNEが算出される。そして、この回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が推定される。ディーゼル機関10に供給される燃料のセタン価が高いときほど、燃料が着火し易く同燃料の燃え残りが少なくなるために、燃料の燃焼に伴って発生する機関トルクが大きくなる。本実施の形態の推定制御では、そうした燃料のセタン価とディーゼル機関10の出力トルクとの関係をもとに同燃料のセタン価が推定される。所定量の燃料を噴射した場合において発生するディーゼル機関10の出力トルクは、燃料のセタン価に応じて変化することに加えて、機関回転速度NEによっても変化する。これは以下のような理由による。図7に、ディーゼル機関10の燃焼室11a内の温度または圧力と機関回転速度NEとの関係の一例を示す。同図7に示すように、機関回転速度NEが高くなると、燃焼室11a内が高温高圧の状態になる時間が短くなる。そのため上記推定制御において所定量での燃料噴射を実行した場合には機関回転速度NEが高いときほど、燃焼室11a内の温度や圧力が早期に低くなって燃料の燃え残りが生じやすい状況になるため、その燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクが小さくなり易い。図8に、噴射時期および噴射量が同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合における回転変動量ΣΔNEと機関回転速度NEと燃料のセタン価との関係を示す。同図8から明らかなように、噴射時期および噴射量が同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合には、その実行時における機関回転速度NE以下、実行時回転速度が高いときほど、ディーゼル機関10の出力トルク詳しくは、その指標値である回転変動量ΣΔNEが小さくなる。また、所定量の燃料を噴射した場合に発生するディーゼル機関10の出力トルクは、燃料のセタン価や機関回転速度NEに応じて変化することに加えて、同燃料噴射の実行時期によっても変化する。図9に、燃料のセタン価と噴射量とが同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合における回転変動量ΣΔNEと実行時回転速度と同燃料噴射の実行時期との関係を示す。同図9に示すように、燃料噴射の実行時期が遅角側の時期であるときほど、燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルク詳しくは、その指標値である回転変動量ΣΔNEが小さくなる。これは燃料噴射の実行時期が遅角側の時期であるときほど、燃焼室11a内の温度や圧力が低い状況で燃料が燃焼するようになって同燃料の燃え残りが多くなるためであると考えられる。このように本実施の形態の装置では、所定量での燃料噴射を実行した場合に、その実行時期が進角側の時期であるときほど、また実行時の機関回転速度NEが低いときほど、さらには燃料のセタン価が高いときほど、同燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクが大きくなる。そのため本実施の形態では、上記回転変動量ΣΔNEと推定制御による燃料噴射の実行時期と実行時回転速度との関係に基づいて燃料のセタン価を推定するようにしている。これにより、実行時回転速度の相違や燃料噴射の実行時期の相違に起因するディーゼル機関10の出力トルクの相違を見込んだかたちで燃料のセタン価の推定を実行することができるために、同セタン価を精度よく推定することができるようになる。以下、そうした推定制御の実行態様について具体的に説明する。所定量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクには上限詳しくは、燃料の燃え残りが0のときの出力トルクがある。上記出力トルクが上限になる領域は、機関回転速度NEが低い状況で上記燃料噴射が実行される領域や図8参照、進角側の時期において上記燃料噴射が実行される領域図9参照である。そうした領域においては、燃料のセタン価によることなくディーゼル機関10の出力トルクが上限になってしまうために、同出力トルク詳しくは、回転変動量ΣΔNEをもとに燃料のセタン価を判別することができない。また、所定量での燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクには、そうした上限に加えて、下限出力トルク=0もある。上記出力トルクが下限になる領域は、機関回転速度NEが高い状況で上記燃料噴射が実行される領域や図8参照、遅角側の時期において上記燃料噴射が実行される領域図9参照である。この領域では、燃料のセタン価によることなく上記出力トルクが下限になってしまうために、同出力トルク詳しくは、回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価を判別することができない。こうしたことから、燃料のセタン価を精度よく推定するためには、ディーゼル機関10の出力トルクが上限になる領域や下限になる領域が少なくなるように、推定制御における燃料噴射を実行することが望ましい。図9から明らかなように、燃料噴射の実行時期を変更することにより、ディーゼル機関10の出力トルクが上限になる領域や下限になる領域が変化するようになる。こうした特性をふまえて本実施の形態にかかる推定制御では、機関回転速度NEに基づいて上記燃料噴射の実行時期の制御目標値目標燃料噴射時期TQstaを設定するとともに同目標燃料噴射時期TQstaにおいて同燃料噴射を実行するようにしている。この目標燃料噴射時期TQstaとしては詳しくは、機関回転速度NEが高いときほど進角側の時期が設定される。このように目標燃料噴射時期TQstaを設定することによって以下のような作用が得られる。上記実行時回転速度が高いとき、すなわち燃焼室11a内の圧力や温度の低下速度が高いときには同燃料噴射が早期に実行されるために、未燃燃料が多い状態で燃焼室11a内の圧力や温度が過度に低い状態になることが抑えられるようになる。そのため、燃料のセタン価によることなく噴射燃料の燃え残り分が多くなってしまうような状況になることを抑えることができ、ディーゼル機関10の出力トルク詳しくは、上記回転変動量ΣΔNEが過度に小さくなることを抑えることができる。しかも、上記実行時回転速度が低いとき、すなわち燃焼室11a内の圧力や温度の低下速度が低いときには同燃料噴射が遅い時期において実行されるために、燃焼室11a内の圧力や温度が必要以上に高い状態で噴射燃料が燃焼する状況になることが抑えられるようになる。そのため、燃料のセタン価によることなく噴射燃料の全てが燃焼してしまうような状況になることを抑えることができ、ディーゼル機関10の出力トルク詳しくは、上記回転変動量ΣΔNEが過度に大きくなることを抑えることができる。このように本実施の形態にかかる推定制御では、ディーゼル機関10の出力トルクがその上限や下限になりにくい実行領域において燃料噴射が実行されるように、機関回転速度NEに応じたかたちで同燃料噴射の実行時期目標燃料噴射時期TQstaを設定することができる。これにより、上記回転変動量ΣΔNEが燃料のセタン価に応じたかたちで比較的広い幅をもって変化するようになるために、同回転変動量ΣΔNEをもとに燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。なお、同一の実行時期および噴射量で燃料噴射を実行した場合であっても、ディーゼル機関10の燃焼室11a内の温度の最大値ピーク温度や圧力の最大値ピーク圧力が低いときほど同燃焼室11a内が高温高圧の状態になる時間が短くなるために、燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクが小さくなる。本実施の形態の推定制御では、ディーゼル機関10の出力トルクの指標値具体的には、回転変動量ΣΔNEに基づいて燃料のセタン価が推定されるために、そうした出力トルクの相違がセタン価の推定精度を低下させる一因となってしまう。そのため本実施の形態では、上記目標燃料噴射時期TQstaの設定に用いる設定パラメータとして、上記機関回転速度NEに加えて、冷却水温度THWと過給圧PAとを用いるようにしている。具体的には、冷却水温度THWがディーゼル機関10の燃焼室11a内の温度のピーク値の指標となる値として用いられるとともに、過給圧PAが燃焼室11a内の圧力のピーク値の指標となる値として用いられる。そして、冷却水温度THWが低いときほど燃焼室11a内のピーク温度が低いとして、また過給圧PAが低いときほど燃焼室11aのピーク圧力が低いとして、目標燃料噴射時期TQstaが進角側の時期に設定される。このように冷却水温度THWや過給圧PAに応じて目標燃料噴射時期TQstaを設定することにより、ディーゼル機関10の燃焼室11a内のピーク温度やピーク圧力が低いとき、すなわち同一の噴射時期および噴射量で燃料噴射を実行した場合において発生するディーゼル機関10の出力トルクが小さくなるときほど、同出力トルクを大きくするべく燃料噴射が早期に実行されるようになる。したがって、上記燃料噴射の実行における燃焼室11a内のピーク温度やピーク圧力が異なる場合であっても、その相違に起因するディーゼル機関10の出力トルクの変化が抑えられるようになるため、同出力トルクの指標値回転変動量ΣΔNEに基づく燃料のセタン価の推定を精度よく実行することができる。ここで、燃料噴射弁20の閉弁動作時においては、燃料が噴出している噴射孔23図2を塞ぐようにニードル弁22が移動するために、ハウジング21とニードル弁22との間隙を通過する燃料が同ニードル弁22の噴射孔23側への移動を妨げるように作用する。そのため燃料の動粘度が高いときほどニードル弁22の移動速度、すなわち燃料噴射弁20の閉弁速度が遅くなる。したがって、一定量の燃料を噴射するべく予め定められた態様で燃料噴射弁20の駆動制御を実行した場合であっても、実際に噴射される燃料の量は燃料の動粘度に応じて異なった量になる。こうした燃料の動粘性のばらつきに起因する実燃料噴射量の誤差は、推定制御におけるセタン価の推定精度を低下させる一因となる。そのため本実施の形態では、推定制御における目標燃料噴射量詳しくは、目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaを、前述した補正処理において算出された各補正項K1~K3によって補正するようにしている。本実施の形態の装置では、燃料の動粘度のばらつきに起因して燃料噴射弁20詳しくは、そのニードル弁22の動作速度が変化すると、その変化が燃料噴射の実行時における燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動波形具体的には、前記検出時間波形の変化として現われるようになる。本実施の形態の装置では、前記補正処理を通じて、そうした検出時間波形と基本時間波形との差に基づいて同検出時間波形を基本時間波形に一致させるための補正項K1~K3が算出されている。そして、推定制御の実行に際して、それら補正項K1~K3によって目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaが補正される。したがって、燃料の動粘度のばらつきに起因して燃料噴射弁20の動作速度が変化するとはいえ、燃料噴射弁20の実動作特性検出時間波形と基本動作特性基本時間波形とのずれが抑えられるようになるため、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差が抑えられるようになる。また本実施の形態では、圧力センサとして機能する燃料センサ41が燃料噴射弁20に一体に取り付けられている。そのため、燃料噴射弁20から離れた位置に設けられたセンサによって燃料圧力が検出される装置と比較して、燃料噴射弁20の噴射孔23に近い部位の燃料圧力を検出することができるようになるため、開閉動作に伴う燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動波形を精度良く検出することができる。したがって、そのときどきの燃料の動粘度に見合う燃料圧力の変動波形を燃料センサ41によって検出することができるようになり、同変動波形に基づいて目標燃料噴射量を適正に補正することができるようになる。また、燃料圧力が変動した場合にその変動波が伝播する速度は燃料の体積弾性係数が高いときほど速くなる。そのため、燃料噴射弁20内部の燃料圧力の変動態様を燃料センサ41によって検出した場合、同燃料噴射弁20の開弁動作や閉弁動作に伴う燃料圧力の変動波が燃料センサ41の配設位置に到達するまでの時間前記検出遅れ分が燃料の体積弾性係数によって変化するようになる。したがって、燃料センサ41により検出される燃料圧力PQの変動態様をもとに前記検出時間波形を検出すると、燃料噴射弁20から一定量の燃料が噴射された場合であっても、同検出時間波形が燃料の体積弾性係数に応じて異なる波形になってしまう。そのため、そうした検出時間波形をもとに算出された補正項K1~K3によって上記目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaを補正したとしても、実際に噴射される燃料の量が燃料の体積弾性係数に応じて異なった量になってしまう。そして、そうした燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する実燃料噴射量の誤差についても燃料の動粘度による誤差と同様に、推定制御におけるセタン価の推定精度を低下させる一因となる。そのため本実施の形態では、推定制御における燃料噴射の実行開始直前において燃料センサ41によって燃料温度THQを検出するとともに、その検出した燃料温度THQに基づいて補正項K4を算出し、同補正項K4によって目標燃料噴射量詳しくは、目標燃料噴射時間TQtmaを補正するようにしている。燃料の体積弾性係数は燃料温度に応じて変化するため、そうした燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する実燃料噴射量の誤差分は、燃料温度によって精度よく把握することができる。本実施の形態では、そうした燃料温度に基づいて目標燃料噴射時間TQtmaが補正される。そのため、燃料の体積弾性係数のばらつきに起因して実際の燃料圧力の変動波形と燃料センサ41により検出される燃料圧力PQの変動波形との関係が相異するようになるとはいえ、その相異に伴う実燃料噴射量の誤差が抑えられるようになる。また本実施の形態では、推定制御における燃料噴射の実行開始直前の燃料温度THQ、すなわち実際に燃料が噴射されたタイミングに近いタイミングで検出した燃料温度THQを目標燃料噴射量の補正に用いることができるため、実際に噴射される燃料の体積弾性係数に応じたかたちで精度よく目標燃料噴射量を補正することができるようになる。さらに本実施の形態では、温度センサとして機能する燃料センサ41が燃料噴射弁20に一体に取り付けられているために、燃料噴射弁20から離れた位置燃料タンク32などに設けられたセンサによって燃料温度を検出する構成と比較して、実際に噴射された燃料の温度に近い温度を検出して推定制御における目標燃料噴射量の補正に用いることができる。したがって、実際に噴射される燃料の体積弾性係数に応じたかたちで精度よく目標燃料噴射量を補正することができるようになる。本実施の形態では、燃料圧力PQの変動波形に基づき算出される各補正項K1~K3によって燃料の動粘度の相異に起因する噴射量誤差が補正されるとともに、燃料温度THQに基づき算出される補正項K4によって燃料の体積弾性係数の相異に起因する噴射量誤差が補正されるといったように、それら噴射量誤差が各別に補正されるようになる。そのため、燃料の動粘度による噴射量誤差と燃料の体積弾性係数による噴射量誤差とが共に適正に補正されるようになる。したがって、精度よく調節された量の燃料を燃料噴射弁20から噴射するとともに、その結果得られたディーゼル機関10の出力トルクの指標値をもとに燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。なお、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差と燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する噴射量誤差とを燃料温度などの共通の算出パラメータに基づき算出された同一の補正値によって的確に補正することができれば、これによって制御構造の簡略化を図ることができるようになるために好ましい。しかしながら、発明者らが燃料のセタン価や動粘度、体積弾性係数を測定するべく各種の実験を行った結果から、燃料の動粘度と体積弾性係数とに相関が無いことが確認されている。そのため仮に、燃料の動粘度による誤差分と体積弾性係数による誤差分とを共通のパラメータに基づき補正するようにすると、一方の誤差分を補償することが可能になるものの他方の誤差分を的確に補償することができないために、これが燃料のセタン価の推定精度の向上を妨げる一因になってしまう。しかも、燃料の動粘度および体積弾性係数のうちの一方に起因する噴射量誤差についての減少分より他方に起因する噴射量誤差の増大分が大きくなることも考えられ、この場合には、かえって燃料のセタン価の推定精度の低下を招いてしまう。こうしたことから、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差と体積弾性係数のばらつきに起因する噴射量誤差とを共に適正に補正するためには、それら誤差要因についての補正を各別の補正パラメータを用いて実行する必要があると云える。この点、本実施の形態にかかる装置では、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差が燃料圧力PQの変動波形に基づき補正されるとともに、燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する噴射量誤差が燃料温度THQに基づき補正されるといったように、各噴射量誤差が各別の補正パラメータを用いて補正される。そのため、それら噴射量誤差を共に適正に補正することができるようになる。ところで、セタン価が同一の燃料を同一量だけ燃焼させたとしても、燃料の製造時期や製造場所が異なる場合には、発生する熱量は必ずしも一定にならず、その発生熱量にばらつきが生じることがある。こうした燃料の発生熱量のばらつきは、同一量の燃料をディーゼル機関10に噴射供給して燃焼させた場合に同ディーゼル機関10の出力トルクにばらつきを生じさせてしまう。そのため、所定量での燃料噴射の実行に伴い発生したディーゼル機関10の出力トルクの指標値詳しくは、回転変動量ΣΔNEに基づき燃料のセタン価を推定しても、同回転変動量ΣΔNEの変化が燃料のセタン価の相異によるものか発生熱量の相異によるものかを区別することができず、その推定を精度よく行うことができない。また発明者らが行った各種実験の結果より、燃料の発生熱量が燃料の動粘度や体積弾性係数と相関がないことも確認されている。そのため本実施の形態において、発生熱量のばらつきに起因する噴射量誤差を適正に補正するためには、その補正を動粘度や体積弾性係数とは別の補正パラメータを用いて実行する必要があると云える。図10aおよびbに、燃料のセタン価および噴射量が同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合における回転変動量ΣΔNEと実行時回転速度と燃料の噴射時期との関係を示す。なお図10aは発生熱量の大きい燃料を使用した場合の上記関係を示しており、図10bは発生熱量の小さい燃料を使用した場合の上記関係を示している。図10aおよびbから明らかなように、燃料のセタン価および噴射量が同一の状況のもとで燃料噴射を実行した場合、ディーゼル機関10の出力トルク詳しくは、その指標値である回転変動量ΣΔNEの上限は、発生熱量の大きい燃料の使用時の値図10a中にW1で示す値のほうが発生熱量の小さい燃料の使用時図10b中にW2で示す値と比較して大きい。また、この場合には発生熱量の大きい燃料を使用したときほど回転変動量ΣΔNEの上限が大きくなる。この点をふまえて本実施の形態では、燃料の燃焼に伴う発生熱量の指標値を検出するとともに、同指標値に基づいてセタン価を推定するようにしている。そのため、燃料のセタン価を推定するべく予め定めた噴射量での燃料噴射を実行した場合に、その燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関の出力トルクが燃料の発生熱量のばらつきに起因して変化するとはいえ、その変化による影響を考慮しつつセタン価の推定を行うことができるようになる。したがって、燃料の発生熱量のばらつきに起因するセタン価の推定誤差を小さく抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。以下、燃料の発生熱量を検出する制御検出制御の実行手順を具体的に説明する。先ず、燃料のセタン価の推定のための燃料噴射前述した推定制御における燃料噴射とは別に、燃料の発生熱量の検出のための燃料噴射が実行される。この検出制御における燃料噴射は、推定制御における燃料噴射に先立ち実行される。そして検出制御では、燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクの指標値詳しくは、回転変動量ΣΔNEが算出されるとともに、その回転変動量ΣΔNEが上記発生熱量の指標値として電子制御ユニット40に記憶される。検出制御における燃料噴射量としては、予め定められた所定量、すなわち推定制御における燃料噴射量と同一の量が設定される。そのため、検出制御における発生熱量の指標値の検出と推定制御における出力トルクの指標値の算出とを同一量の燃料が燃焼した結果得られる回転変動量ΣΔNEをもとに行うことができる。したがって、検出制御において検出された発生熱量の指標値を推定制御におけるセタン価の推定に容易に用いることができるようになる。また、検出制御における燃料噴射の実行時期後述する目標噴射時期TQstbとしては、燃料の未燃焼分を極力少なくすることの可能な時期が設定される。図11に、燃料噴射量と実行時回転速度とが同一の条件下での燃料のセタン価と回転変動量ΣΔNEと燃料噴射時期との関係を示す。同図11に示すように、実行時回転速度が低く且つ燃料の噴射時期が進角側の時期である機関運転領域の中には、燃料のセタン価が変化しても回転変動量ΣΔNEが殆ど変化しなくなる領域図11中に矢印Rで示す辺りの領域がある。これは、この機関運転領域がディーゼル機関10の気筒11内において燃料が高温高圧の環境に晒される期間が長くなる領域であるために、同燃料の未燃焼分がごく少なくなるためであると考えられる。本実施の形態の検出制御では、そうした時期において燃料噴射を実行することにより、燃料の未燃焼分による検出誤差がごく小さくなるために、所定量の燃料が燃焼した場合に発生するディーゼル機関10の出力トルクの指標値、ひいては発生熱量の指標値を精度よく検出することができるようになる。なお、検出制御における目標噴射時期TQstbとして具体的には、実際に燃料が着火するタイミングが圧縮上死点になる時期本実施の形態では、BTDC10°CA~5°CAが設定される。本実施の形態の検出制御では、こうした燃料噴射量および目標噴射時期TQstbをもとに燃料噴射を実行することにより、所定量の燃料を燃焼させた場合において発生熱量の大きい燃料が使用されるときほどディーゼル機関10の出力トルクが大きくなるといった傾向に見合う値が発生熱量の指標値として検出されるようになる。さらに検出制御における燃料噴射では、推定制御における燃料噴射と同様に、目標噴射量具体的には、目標噴射時期TQstbおよび目標噴射時間TQtmbの設定パラメータとして、冷却水温度THW、過給圧PA、および各補正項K1~K4が用いられる。詳しくは、冷却水温度THWに基づいて目標噴射時期TQstbが設定されることにより、ディーゼル機関10の燃焼室11a内のピーク温度のばらつきによる噴射量誤差分が抑えられる。また、過給圧PAに基づいて目標噴射時期TQstbが設定されることにより、ディーゼル機関10の燃焼室11a内のピーク圧力のばらつきによる噴射量誤差分が抑えられる。さらに、各補正項K1~K3によって目標噴射時期TQstbや目標噴射時間TQtmbが補正されることにより、燃料の動粘度のばらつきによる噴射量誤差分が抑えられる。また、補正項K4によって目標噴射時間TQtmbが補正されることにより、燃料の体積弾性係数のばらつきによる噴射量誤差分が抑えられる。以下、検出制御にかかる処理検出制御処理および推定制御にかかる処理推定制御処理の実行手順について詳しく説明する。ここでは先ず、図12を参照しつつ検出制御処理の実行手順について詳細に説明する。図12は、上記検出制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、検出制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図12に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS201。ここでは、以下の[条件A]~[条件D]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件A]アクセル操作部材の操作解除による車両1の走行速度および機関回転速度NEの減速中においてディーゼル機関10の運転のための燃料噴射を一時的に停止させる制御いわゆる燃料カット制御が実行されていること。[条件B]クラッチ機構2がクランクシャフト14と手動変速機3との連結を解除する作動状態になっていること。具体的には、クラッチ操作部材が操作されていること。[条件C]燃料タンク32への燃料補給が行われたと判定された後に、燃料の発生熱量の検出が完了した履歴がないこと。なお燃料タンク32への燃料補給が行われたことは、備蓄量センサ45により検出される燃料備蓄量が所定の判定量以上増加したことをもって判定される。本処理では、この[条件C]が設定されているために、燃料の発生熱量の検出が燃料補給の実行の度に一度のみ実行される。[条件D]燃料タンク32への燃料補給が行われたと判定された後に、燃料タンク32から新たに供給された燃料によって同燃料タンク32と燃料噴射弁20とを繋ぐ燃料経路詳しくは、分岐通路31aや供給通路31b、コモンレール34、リターン通路35により構成される経路内の燃料が置換されたこと。上記[条件D]が満たされることは具体的には次のように判断される。すなわち先ず、燃料タンク32への燃料補給が行われたと判定された後において各燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行される度に、前記検出時間波形図5および図6参照と燃料噴射弁20の特性とに基づいて同燃料噴射弁20の内部からリターン通路35に漏れる燃料の量が推定されるとともに、その推定した量の積算値が算出される。そして、この積算値が予め定められた判定量以上になると[条件D]が満たされたと判断される。本実施の形態では、燃料噴射弁20の内部からリターン通路35内に漏れる燃料量に基づいて同リターン通路35内の燃料が燃料補給後において新たに燃料タンク32から供給された燃料と入れ替わったことが検出され、この検出をもって上記燃料経路内の燃料が置換されたことが検出される。上記[条件D]は次のような理由により設定されている。ディーゼル機関10に供給される燃料の発生熱量やセタン価は燃料タンク32への燃料補給がなされたときに大きく変化する可能性がある。そのため、燃料のセタン価の推定に先立って同燃料の発生熱量の検出を適切なタイミングで効率よく実行するうえでは、その検出を燃料タンク32への燃料補給がなされたときに実行することが有効であると云える。ただし、燃料タンク32への燃料補給がなされた直後においては上記燃料経路内に燃料補給前の燃料が残留しているために、このとき上述した燃料噴射を実行して燃料の発生熱量を検出しても、燃料補給後の燃料に見合う値を発生熱量として検出することはできない。この点、本実施の形態では[条件D]が設定されているために、燃料タンク32への燃料補給がなされたときに上記燃料経路内の燃料が燃料補給後の燃料に置換されるのを待ったうえで発生熱量の検出のための燃料噴射が実行されるようになる。そのため、燃料の発生熱量の検出のための燃料噴射を適切なタイミングで実行することができ、同燃料噴射を通じて同発生熱量を精度よく推定することができる。上記実行条件が成立していない場合にはステップS201:NO、以下の処理、すなわち燃料の発生熱量を検出する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS201:YES、このときの機関回転速度NE、冷却水温度THW、および過給圧PAに基づいて目標噴射時期TQstbが設定されるステップS202。ここでは機関回転速度NEが高いときほど、目標噴射時期TQstbとして進角側の時期が設定される。また、燃料センサ41によって燃料温度THQが検出されるとともに、同燃料温度THQに基づいて補正項K4が算出されるステップS203。このように本処理では、燃料センサ41による燃料温度THQの検出が、検出制御における燃料噴射の実行開始直前のタイミング詳しくは、実行条件が成立してから燃料噴射が実行されるまでの間のタイミングにおいて実行される。そのため、検出制御において実際に燃料が噴射されたタイミングに近いタイミングで検出した燃料温度THQを目標噴射量の補正に用いることができるため、実際に噴射される燃料の体積弾性係数に応じたかたちで精度よく目標噴射量を補正することができる。なお、この燃料温度THQの検出は、電子制御ユニット40からの信号入力によって燃料センサ41が温度センサとして機能する状態に一時的に切り替えられた上で行われる。本実施の形態では、燃料温度THQと、燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する噴射量誤差を的確に抑えることのできる補正項K4との関係が実験やシミュレーションの結果に基づき予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS203の処理では、この関係と燃料温度THQとに基づいて補正項K4が設定される。本実施の形態の燃料噴射弁20では、燃料温度が高いときほど、すなわち燃料の体積弾性係数が高いときほど同一の態様で燃料噴射弁20を駆動した場合における検出時間波形の面積が小さくなる傾向がある。これは次のようなことが原因と考えられる。燃料温度が高く燃料の体積弾性係数が高いときほど、燃料噴射弁20内部における圧力変動波の伝播速度が速くなるために、燃料噴射弁20の閉弁に伴う燃料圧力の変動波が燃料センサ41の配設位置に早期に到達するようになる。これにより、燃料噴射弁20の閉弁過程において燃料センサ41により検出される燃料圧力PQの上昇速度が高くなるために、その分だけ検出時間波形の面積が小さくなってしまう。そして本実施の形態では、そのようにして検出時間波形の面積が小さくなると、その分を補うように燃料噴射制御において燃料噴射弁20からの燃料噴射量が増量補正されてしまう。そのため、ステップS203の処理では、そうした燃料噴射量の変化分を抑えるために、燃料温度THQが高いときほど目標噴射時間TQtmbを短くする値が補正項K4として算出される。その後、前述した補正処理により算出されている補正項K1~K3と上記補正項K4とによって目標噴射量目標噴射時期TQstbおよび目標噴射時間TQtmbが補正されるステップS204。詳しくは、補正項K1を目標噴射時期TQstbに加算した値が新たな目標噴射時期TQstbとして設定されるとともに、補正項K2,K3,K4を目標噴射時間TQtmbに加算した値が新たな目標噴射時間TQtmbとして設定される。そして、目標噴射時期TQstbおよび目標噴射時間TQtmbに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS205。なお、この燃料噴射は複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒11[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1~K3についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒11[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関10の出力トルクの指標値前記回転変動量ΣΔNEが算出されるとともに、同回転変動量ΣΔNEが発生熱量の指標値として記憶された後ステップS206、本処理は一旦終了される。回転変動量ΣΔNEは具体的には次のように算出される。図13に示すように、本実施の形態にかかる装置では、所定時間おきに機関回転速度NEが検出されるとともに、その検出の度に同機関回転速度NEと複数回前本実施の形態では、三回前に検出された機関回転速度NEiとの差ΔNE=NE-NEiが算出される。そして、上記燃料噴射の実行に伴う上記差ΔNEの変化分についての積算値同図13中に斜線で示す部分の面積に相当する値が算出されるとともに、この積算値が上記回転変動量ΣΔNEとして記憶される。なお図13に示す機関回転速度NEや差ΔNEの推移は、回転変動量ΣΔNEの算出方法の理解を容易にするべく簡略化して示しているため実際の推移とは若干異なる。次に、前記推定制御処理の実行手順について詳しく説明する。図14は、上記推定制御処理の具体的な実行手順を示すフローチャートである。なお、このフローチャートに示される一連の処理は、推定制御処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の割り込み処理として電子制御ユニット40により実行される。図14に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップS301。ここでは、前記[条件A]、[条件B]および以下の[条件E]の全てが満たされることをもって実行条件が成立していると判断される。[条件E]燃料タンク32への燃料補給が行われたと判定された後に、前記検出制御処理において燃料の発生熱量の検出が完了した履歴があること。上記実行条件が成立していない場合にはステップS301:NO、以下の処理、すなわち燃料のセタン価を推定する処理を実行することなく、本処理は一旦終了される。その後、本処理が繰り返し実行されて上記実行条件が成立するとステップS301:YES、このときの機関回転速度NE、冷却水温度THW、および過給圧PAに基づいて目標燃料噴射時期TQstaが設定されるステップS302。また、燃料センサ41によって燃料温度THQが検出されるとともに、同燃料温度THQに基づいて補正項K4が算出されるステップS303。このように本処理では、燃料センサ41による燃料温度THQの検出が、推定制御における燃料噴射の実行開始直前のタイミング詳しくは、実行条件が成立してから燃料噴射が実行されるまでの間のタイミングにおいて実行される。このステップS303の処理では、燃料の体積弾性係数のばらつきに起因する燃料噴射量の変化分を抑えるために、燃料温度THQが高いときほど目標燃料噴射時間TQtmaを短くする値が補正項K4として算出される。その後、前述した補正処理により算出されている補正項K1~K3と上記補正項K4とによって目標燃料噴射量目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaが補正されるステップS304。詳しくは、補正項K1を目標燃料噴射時期TQstaに加算した値が新たな目標燃料噴射時期TQstaとして設定されるとともに、補正項K2,K3,K4を目標燃料噴射時間TQtmaに加算した値が新たな目標燃料噴射時間TQtmaとして設定される。そして、目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaに基づく燃料噴射弁20の駆動制御が実行されて、同燃料噴射弁20からの燃料噴射が実行されるステップS305。なお、この燃料噴射は複数の燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒11[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20を用いて実行される。また、本処理において用いられる補正項K1~K3についても同様に、燃料噴射弁20のうちの予め定めたもの本実施の形態では、気筒11[♯1]に取り付けられた燃料噴射弁20に対応して算出された値が用いられる。その後、上記燃料噴射に伴い発生したディーゼル機関10の出力トルクの指標値前記回転変動量ΣΔNEが算出されるステップS306。そして、回転変動量ΣΔNEと実行時回転速度と検出制御処理において検出された発生熱量の指標値とに基づいて、燃料のセタン価の推定値推定セタン価が算出されるステップS307。なお本実施の形態では、所定の発生熱量の燃料を使用して推定制御処理を実行した場合に燃料のセタン価を精度よく推定することの可能な関係であり、且つ推定セタン価と回転変動量ΣΔNEと実行時回転速度との関係図8に示すような関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められて電子制御ユニット40に記憶されている。ステップS307の処理では、上記発生熱量の指標値により把握される実際の発生熱量と所定の発生熱量との差に基づいて上記関係推定マップが補正される。そして、その補正後の推定マップをもとに回転変動量ΣΔNEと上記実行時回転速度とに基づいて推定セタン価が算出される。そして、このようにして推定セタン価が算出された後、本処理は一旦終了される。本実施の形態にかかる装置では、例えばディーゼル機関10の気筒11[♯1]に設けられた燃料センサ41の検出信号に基づいて同気筒11[♯1]に対する燃料噴射についての各種処理燃料噴射制御にかかる処理や補正処理を実行するなどといったように、ディーゼル機関10の気筒11♯1~♯4毎にそれぞれ対応する燃料センサ41の出力信号に基づいて各種処理が実行される。そのため、初期個体差や経時変化の相違に起因して燃料噴射弁20の作動特性が気筒11毎に異なる多気筒のディーゼル機関10において、気筒11毎に設けられた専用の燃料センサ41により検出される燃料圧力PQに基づいて各燃料噴射弁20から噴射される燃料の量をそれぞれ精度良く調節することができる。しかも、それら燃料噴射弁20のうちの一つ本実施の形態では、気筒11[♯11]に対応する燃料噴射弁20を用いて、同燃料噴射弁20の燃料噴射制御において算出された補正項K1~K3をもとに、検出制御における燃料噴射や推定制御における燃料噴射が実行される。これにより、検出系魚や推定制御において実際に噴射される燃料の量が精度よく調節されるようになるために、その燃料噴射に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクに基づいて燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1燃料の燃焼に伴う発生熱量の指標値を検出するとともに、同指標値に基づいてセタン価を推定するようにした。そのため、燃料の発生熱量のばらつきに起因するセタン価の推定誤差を小さく抑えることができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになる。2検出制御処理において所定量での燃料噴射を実行するとともに同燃料噴射の実行に伴い発生するディーゼル機関10の出力トルクの指標値回転変動量ΣΔNEを算出し、同回転変動量ΣΔNEを発生熱量の指標値として検出した。そのため、所定量の燃料を燃焼させた場合において発生熱量の大きい燃料が使用されるときほどディーゼル機関10の出力トルクが大きくなるといった傾向に見合う値を発生熱量の指標値として検出することができる。3燃料センサ41により検出した燃料圧力PQの変動波形に基づいて検出制御における燃料噴射についての目標噴射量を補正するようにした。そのため、燃料の動粘度のばらつきに起因して燃料噴射弁20の動作速度が変化するとはいえ、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性とのずれを抑えることができ、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差を抑えることができる。そのため、精度よく調節された量の燃料を燃料噴射弁20から噴射するとともに、その結果得られたディーゼル機関10の出力トルクの指標値をもとに燃料の発生熱量を精度よく検出することができる。4検出時間波形と基本時間波形との差に基づき算出された補正項K1~K3によって目標噴射時期TQstbおよび目標噴射時間TQtmbを補正するようにした。そのため、燃料の動粘度のばらつきに起因して燃料噴射弁20の動作速度が変化するとはいえ、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性とのずれを抑えることができ、燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差を抑えることができる。5燃料センサ41により検出した燃料温度THQに基づいて、検出制御における燃料噴射についての目標噴射量を補正するようにした。そのため、燃料の体積弾性係数のばらつきに起因して実際の燃料圧力の変動波形と燃料センサ41により検出される燃料圧力PQの変動波形との関係が相異するようになるとはいえ、その相異に伴う実燃料噴射量の誤差を抑えることができる。したがって、精度よく調節された量の燃料を燃料噴射弁20から噴射するとともに、その結果得られたディーゼル機関10の出力トルクの指標値をもとに燃料の発生熱量を検出することができる。6検出制御における燃料噴射の実行開始直前において燃料温度THQを検出するとともに、その検出した燃料温度THQに基づいて検出制御における目標噴射量を補正するようにしたために、実際に噴射される燃料の体積弾性係数に応じたかたちで精度よく目標噴射量を補正することができる。7燃料センサ41により検出した燃料圧力PQの変動波形に基づいて推定制御における燃料噴射についての目標燃料噴射量を補正するようにした。そのため、精度よく調節された量の燃料を燃料噴射弁20から噴射するとともに、その結果得られたディーゼル機関10の出力トルクの指標値をもとに燃料のセタン価を精度よく推定することができる。8燃料センサ41により検出した燃料温度THQに基づいて推定制御における目標燃料噴射量を補正するようにした。そのため、精度よく調節された量の燃料を燃料噴射弁20から噴射するとともに、その結果得られたディーゼル機関10の出力トルクの指標値をもとに燃料のセタン価を精度よく推定することができる。9検出時間波形と基本時間波形との差に基づき算出された補正項K1~K3によって目標燃料噴射時期TQstaおよび目標燃料噴射時間TQtmaを補正するようにした。そのため、燃料の動粘度のばらつきに起因する推定制御における噴射量誤差を抑えることができる。10推定制御における燃料噴射の実行開始直前において燃料温度THQを検出するとともに、その検出した燃料温度THQに基づいて推定制御における目標燃料噴射量を補正するようにしたために、実際に噴射される燃料の体積弾性係数に応じたかたちで精度よく目標燃料噴射量を補正することができる。11圧力センサとして機能する燃料センサ41を燃料噴射弁20に一体に取り付けるようにしたために、そのときどきの燃料の動粘度に見合う変動波形を燃料センサ41によって検出することができるようになり、同変動波形に基づいて検出制御における目標燃料噴射量や推定制御における目標燃料噴射量を適正に補正することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。冷却水温度THWに基づいて目標燃料噴射時期TQstaまたは目標噴射時期TQstbを設定する構成や過給圧PAに基づいて目標燃料噴射時期TQstaまたは目標噴射時期TQstbを設定する構成を省略してもよい。なお、この場合には冷却水温度THWに基づいて回転変動量ΣΔNEを補正したり、過給圧PAに基づいて回転変動量ΣΔNEを補正したり、発生熱量の指標値の検出あるいは推定セタン価の算出に用いるパラメータに冷却水温度THWや過給圧PAを加えたりしてもよい。こうした構成によっても、燃料噴射の実行時における燃焼室11a内のピーク温度やピーク圧力に応じたかたちで発生熱量を検出あるいは推定セタン価を算出することができ、燃料のセタン価を精度よく推定することができる。ディーゼル機関10の出力トルクが上限や下限にならない領域が十分に広いのであれば、機関回転速度NEに応じて目標燃料噴射時期TQstaを可変設定する構成を省略してもよい。実行時回転速度を算出パラメータとして用いることなく、回転変動量ΣΔNEおよび発生熱量の指標値に基づいて推定セタン価を算出することができる。具体的には、予め定めた機関回転速度NEであるときに燃料のセタン価を推定するための燃料噴射を行うとともに、このとき算出された回転変動量ΣΔNEに基づいて推定セタン価を算出するようにしてもよい。推定セタン価の算出に際して、発生熱量の指標値に基づいて推定マップを補正することに代えて、発生熱量の指標値に応じて異なる関係を定めた複数の演算マップを用意し、検出された発生熱量の指標値に基づき選択した演算マップに記憶された関係をもとに推定セタン価を算出するようにしてもよい。上記実施の形態では、推定制御処理において、発生熱量の指標値に基づいて推定マップを補正するとともに、補正後の推定マップから出力トルクの指標値回転変動量ΣΔNEに基づいて推定セタン価を算出するようにした。これに代えて、発生熱量の指標値に基づいて回転変動量ΣΔNEを補正するとともに、補正後の回転変動量ΣΔNEに基づき推定マップから推定セタン価を算出するようにしてもよい。また、発生熱量の指標値に基づいて推定制御処理における目標燃料噴射量を補正するとともに、補正後の目標燃料噴射量に基づく燃料噴射の結果得られた回転変動量ΣΔNEに基づいて推定マップから推定セタン価を算出するようにしてもよい。こうした構成によっても、燃料の発生熱量の指標値に基づいてセタン価を推定することができるため、燃料の発生熱量のばらつきに起因するセタン価の推定誤差を小さく抑えることができる。検出制御における燃料の発生熱量の指標値を検出するための処理を、推定制御における回転変動量ΣΔNEを算出するための処理に先立って実行するようにしてもよい。こうした構成によっても、それら発生熱量の指標値および回転変動量ΣΔNEに基づいて推定セタン価を算出することができる。ディーゼル機関10の出力トルクの指標値回転変動量ΣΔNEに基づく推定セタン価の算出を、推定マップをもとに行うことに代えて、演算式をもとに行うようにしてもよい。要は、推定セタン価と回転変動量ΣΔNEとの関係を電子制御ユニット40に予め記憶させておくとともに、同関係をもとに推定セタン価を算出するようにすればよい。補正項K4の算出パラメータとしての燃料温度THQを検出するタイミングは、検出制御あるいは推定制御における燃料噴射を実行する直前のタイミングに限らず、任意のタイミングに変更することができる。要は、検出制御あるいは推定制御における燃料噴射の実行に先立ち、噴射される燃料の温度を精度よく把握することができればよい。具体的には、例えば燃料噴射制御などの他の機関制御の実行に際して検出された燃料温度THQを補正項K4の算出パラメータとして流用することができる。補正項K4を算出する処理や、同補正項K4に基づいて目標燃料噴射時間TQtmaや目標噴射時間TQtmbを補正する処理を省略してもよい。実施の形態にかかるセタン価推定装置は、燃料噴射制御において補正項K3が算出されずに補正項K1,K2のみが算出される装置にも適用することができる。実施の形態では、燃料噴射制御において算出された各補正項K1~K3によって検出制御における目標噴射量や推定制御における目標燃料噴射量を補正するようにした。これに代えて、検出制御における目標噴射量や推定制御における目標燃料噴射量の補正のための補正項を算出するための専用の燃料噴射を実行するとともに、この燃料噴射の実行時における燃料噴射弁20の実動作特性検出時間波形と予め定められた基本動作特性基本時間波形との差に基づいて補正項を算出するようにしてもよい。具体的には、燃料噴射弁20の実動作特性における閉弁動作の完了時期と基本動作特性における燃料噴射弁20の閉弁動作の完了時期との差に基づいて、補正項を算出することができる。前述したように燃料の動粘度が高いときほど燃料噴射弁20の閉弁速度が遅くなる。そのため、燃料の動粘度のばらつきによって燃料噴射弁20の閉弁動作が変化すると、その変化が燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性との間における閉弁動作の完了時期の差として現われるようになる。この点、上記構成によれば、そうした閉弁動作の完了時期の差を燃料の動粘度の指標値として用いて、検出制御処理における目標噴射量や推定制御処理における目標燃料噴射量を補正するための補正項を算出することができる。そのため、この補正値をもとに燃料の動粘度のばらつきに起因する噴射量誤差を抑えることができるようになる。その他、上記補正項としては、上記補正項K1~K3に相当する値を算出することもできる。要は、燃料噴射弁20の実動作特性と基本動作特性とのずれを適正に抑えることのできる値であれば、上記補正項として採用することができる。上記実施の形態にかかるセタン価推定装置は、クラッチ機構2と手動変速機3とが搭載された車両1に限らず、トルクコンバータと自動変速機とが搭載された車両にも適用することができる。この場合には、燃焼カット制御の実行中であることを条件に、燃料の発生熱量の検出のための燃料噴射やセタン価の推定のための燃料噴射を実行するようにすればよい。回転変動量ΣΔNE以外の値をディーゼル機関10の出力トルクの指標値として算出するようにしてもよい。例えば検出制御や推定制御の実行中において燃料噴射の実行時における機関回転速度NE実行時回転速度と同燃料噴射の非実行時における機関回転速度NEとをそれぞれ検出するとともにそれら速度の差を算出して、同差を上記指標値として用いることができる。発生熱量の指標値として回転変動量ΣΔNE以外の値を検出するようにしてもよい。例えば、所定量の燃料を噴射した場合におけるディーゼル機関10の気筒11内のピーク温度やピーク圧力を検出して、これを発生熱量の指標値として電子制御ユニット40に記憶するようにしてもよい。検出制御における燃料噴射量と推定制御における燃料噴射量とを異なる量に設定してもよい。目標燃料噴射時期TQstaや目標噴射時期TQstbの設定パラメータとして冷却水温度THWを用いることに代えて、例えばディーゼル機関10詳しくは、そのシリンダヘッドやシリンダブロックの温度や吸入空気の温度など、燃焼室11a内のピーク温度の指標になる値であって冷却水温度THW以外の値を用いることもできる。また、燃焼室11a内の温度を直接検出してこれを上記設定パラメータとして用いることもできる。目標燃料噴射時期TQstaや目標噴射時期TQstbの設定パラメータとして過給圧PAを用いることに代えて、例えば吸入空気の圧力や大気の圧力など、燃焼室11a内のピーク圧力の指標になる値であって過給圧PA以外の値を用いることもできる。また、燃焼室11a内の圧力を直接検出してこれを上記設定パラメータとして用いることもできる。こうした構成は、過給器16が設けられないディーゼル機関にも適用することができる。なお、過給器16が設けられないディーゼル機関にあっても、ディーゼル機関の運転状態や運転環境などによって燃焼室11a内のピーク圧力は若干異なるため、同ピーク圧力あるいはその指標値に基づいて噴射時期を補正することにより、燃料のセタン価の推定精度の向上を図ることができる。燃料タンク32への燃料補給が行われたことを判定する方法は、備蓄量センサ45の検出信号をもとに判定する方法に限らず、燃料タンク32の蓋が開閉されたことをもって判定する方法など、任意の方法を採用することができる。燃料経路内の燃料が置換されたことを判断する方法は、燃料噴射弁20の内部からリターン通路35に漏れる燃料の量に基づき判断する方法に限らず、例えば燃料噴射弁20に供給された燃料の量に基づき判断する方法や燃料噴射弁20から噴射された燃料の量に基づき判断する方法など、任意の方法を採用することができる。燃料の発生熱量を検出するための処理を適正な状況で実行することができるのであれば、検出制御処理における実行条件は任意に変更することができる。また燃料のセタン価を推定するための処理を適正な状況で実行することができるのであれば、推定制御処理における実行条件は任意に変更可能である。例えば[条件D]に代えて、燃料タンク32への燃料補給が行われたと判定された後において所定時間が経過したこととの[条件F]を設定することなども可能である。この[条件F]によれば、所定時間として比較的短い時間を設定することにより、[条件D]と同様に、前記燃料経路内の燃料が置換されたことを判断することができる。一方、所定時間として比較的長い時間を設定することにより、[条件F]を通じて燃料補給後における時間経過とともに燃料タンク32内の燃料の性質が変化した可能性があることを判断することができ、その判断をもとに燃料のセタン価を推定する処理を実行することができる。その他、ディーゼル機関10の運転を停止させる操作がなされたこととの[条件G]を設定することもできる。ディーゼル機関10の運転停止時においては、その温度が十分に高くなっていることが多いために同温度が低いときと比較して運転状態が安定している可能性が高いと云え、機関回転速度NE具体的には、回転変動量ΣΔNEに基づく燃料の発生熱量の検出やセタン価の推定を精度よく実行することのできる環境になっていると云える。上記[条件G]を設定することにより、そうした環境において燃料の発生熱量を検出するための処理やセタン価を推定するための処理を実行することができるようになる。しかも、ディーゼル機関10の始動に際して用いられる燃料のセタン価を精度よく推定することができるようになるため、同ディーゼル機関10の始動性能の向上を図ることができるようになる。なお[条件G]が満たされることは、ディーゼル機関10の運転を停止させるべく乗員によって運転スイッチが操作されたことなどをもって判断することができる。圧力センサおよび温度センサの機能を有する燃料センサ41を設けることに代えて、圧力センサと温度センサとを各別に設けるようにしてもよい。同構成における圧力センサの取り付け態様は、燃料噴射弁20の内部詳しくは、ノズル室25内の燃料圧力の指標となる圧力、言い換えれば燃料噴射弁20の内部の燃料圧力の変化に伴って変化する燃料圧力を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、圧力センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。また上記構成における温度センサの取り付け態様は、燃料噴射弁20から実際に噴射される燃料の温度を適正に検出することができるのであれば、燃料噴射弁20に直接取り付けられる態様に限らず、任意に変更することができる。具体的には、温度センサを分岐通路31aやコモンレール34に取り付けるようにしてもよい。圧電アクチュエータ29により駆動されるタイプの燃料噴射弁20に代えて、例えばソレノイドコイルなどを備えた電磁アクチュエータによって駆動されるタイプの燃料噴射弁を採用することもできる。四つの気筒を有するディーゼル機関に限らず、単気筒のディーゼル機関や、二つの気筒を有するディーゼル機関、三つの気筒を有するディーゼル機関、あるいは五つ以上の気筒を有するディーゼル機関にも、本発明は適用することができる。"