"ばね及びアクチュエータの力に基づきハウジング内で棒状のスプールを軸線方向に変位させて油圧機器に対するオイルの給排を制御するものであって、前記スプールの内部には前記油圧機器から前記ハウジング内に流れ込んだオイルを排出するための排出通路が形成されており、同排出通路は前記スプールの軸線方向に延びて同スプールの軸線方向端部の径方向側面で開口するように形成されているオイルコントロールバルブにおいて、前記スプールは、棒状のスプール本体の軸線方向端部に同スプール本体とは別体の取付部材を固定し、かつ同取付部材に対し前記ばねの力を受けるためのばね受け部材を固定することによって形成されており、前記取付部材は、前記スプール本体の外周面と前記ばね受け部材の内周面とで挟持されており、それによって前記取付部材の前記スプール本体への固定、及び前記ばね受け部材の前記取付部材への固定が行われていることを特徴とするオイルコントロールバルブ。ばね及びアクチュエータの力に基づきハウジング内で棒状のスプールを軸線方向に変位させて油圧機器に対するオイルの給排を制御するものであって、前記スプールの内部には前記油圧機器から前記ハウジング内に流れ込んだオイルを排出するための排出通路が形成されており、同排出通路は前記スプールの軸線方向に延びて同スプールの軸線方向端部の径方向側面で開口するように形成されているオイルコントロールバルブにおいて、前記スプールは、棒状のスプール本体の軸線方向端部に同スプール本体とは別体の取付部材を固定し、かつ同取付部材に対し前記ばねの力を受けるためのばね受け部材を固定することによって形成されており、前記取付部材は、前記スプール本体の外周面を同取付部材の内周面に圧入することで同スプール本体に固定されており、前記ばね受け部材は、前記取付部材の外周面を同ばね受け部材の内周面に圧入することで同取付部材に固定されていることを特徴とするオイルコントロールバルブ。ばね及びアクチュエータの力に基づきハウジング内で棒状のスプールを軸線方向に変位させて油圧機器に対するオイルの給排を制御するものであって、前記スプールの内部には前記油圧機器から前記ハウジング内に流れ込んだオイルを排出するための排出通路が形成されており、同排出通路は前記スプールの軸線方向に延びて同スプールの軸線方向端部の径方向側面で開口するように形成されているオイルコントロールバルブにおいて、前記スプールは、棒状のスプール本体の軸線方向端部に、同スプール本体とは別体の取付部材を固定することによって形成されており、前記取付部材は、前記ばねの力を受ける機能を有しており、且つ前記スプール本体を同取付部材に圧入することで同スプール本体に固定されることを特徴とするオイルコントロールバルブ。前記ハウジング及び前記スプールは、内燃機関のカムシャフトに取り付けられて同カムシャフトの回転に伴い前記スプールの軸線を中心に回転するものであり、前記ばね受け部材は、前記スプールの軸線を中心に放射状に延びる複数の突部を備えており、前記複数の突部は、前記ばねの力を受ける機能を有するとともに、前記スプールの回転時に前記排出通路の開口付近に負圧を生じさせる機能を有する請求項1又は2記載のオイルコントロールバルブ。前記ハウジング及び前記スプールは、内燃機関のカムシャフトに取り付けられて同カムシャフトの回転に伴い前記スプールの軸線を中心に回転するものであり、前記取付部材は、前記ばねの力を受ける機能を有する部分として、前記スプールの軸線を中心に放射状に延びる複数の突部を備えており、前記複数の突部は、前記スプールの回転時に前記排出通路の開口付近に負圧を生じさせる機能も有する請求項3記載のオイルコントロールバルブ。前記ハウジング及び前記スプールは、内燃機関のカムシャフトに取り付けられて同カムシャフトの回転に伴い前記スプールの軸線を中心に回転するものであり、前記スプールにおける前記排出通路を形成するための穴の内周面には、同スプールの回転時に前記排出通路内のオイルを同通路の開口側に導く螺旋溝が形成されている請求項1~3のいずれか一項に記載のオイルコントロールバルブ。ところで、オイルコントロールバルブにおけるスプールの内部に同スプールの軸線方向に延びる排出通路を形成し、その排出通路をスプールの軸線方向端部の径方向側面にて開口させる場合、スプールにおける軸線方向端部の内部構造が複雑になることは避けられない。このため、スプールにおける軸線方向端部の内部の形成に時間や手間がかかり、それに伴って製造コストの増大を招くおそれがある。本発明はこのような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、スプールの軸線方向端部の内部を容易に形成することのできるオイルコントロールバルブを提供することにある。請求項1記載の発明、請求項2記載の発明、及び請求項3記載の発明によれば、スプールが、棒状のスプール本体の軸線方向端部にそのスプール本体とは別体の取付部材を固定することによって形成される。このため、次のように容易にスプールにおける軸線方向端部の内部を形成することが可能になる。すなわち、スプール本体から取付部材を分離した状態で同取付部材の内部、言い換えればスプールにおける軸線方向端部の内部に相当する部分を形成し、その後に同取付部材をスプール本体の軸線方向の端部に固定することで、スプールにおける軸線方向端部の内部の形成が実現される。このように、スプールにおける軸線方向端部の内部に相当する部分である取付部材の内部の形成が、その取付部材をスプール本体から分離した状態で行われるため、上述したスプールにおける軸線方向端部の内部の形成が容易になる。ちなみに、取付部材のスプール本体への固定、及びばね受け部材の取付部材への固定に関しては、例えば次のように行うことが考えられる。すなわち、取付部材の外周面をスプール本体の内周面に圧入することで、同取付部材のスプール本体の軸線方向端部への固定を実現する。更に、スプールを軸線方向に変位させるためのばねの力を受けるばね受け部材の内周面に取付部材の外周面を圧入することで、同ばね受け部材の取付部材に対する固定を実現する。ただし、上述したように取付部材のスプール本体への固定、及びばね受け部材の取付部材への固定を行う場合、ばね受け部材の内周面に取付部材の外周面を圧入する際、その圧入に伴う径方向の力が取付部材の外周面をスプール本体の内周面から離間させる方向に働く。このため、上記径方向の力によって取付部材のスプール本体に対する圧入が解除されるおそれがあり、同圧入に伴う取付部材のスプール本体に対する固定が成立しないおそれがある。この点、請求項1記載の発明においては、取付部材は、スプール本体の外周面とばね受け部材の内周面とで挟持されており、それによって取付部材の前記スプール本体への固定、及びばね受け部材の前記取付部材への固定が行われている。このため、取付部材のスプール本体への固定、及びばね受け部材の取付部材への固定に関係した上記問題、すなわちばね受け部材の内周面に取付部材の外周面を圧入することに起因して取付部材のスプール本体に対する固定が成立しなくなるという問題が生じることはない。一方、請求項2記載の発明において、取付部材のスプール本体の軸線方向端部への固定は、取付部材の内周面にスプール本体の外周面を圧入することによって実現される。更に、スプールを軸線方向に変位させるためのばねの力を受けるばね受け部材を取付部材に固定する際には、その固定が同ばね受け部材の内周面に取付部材の外周面を圧入することによって実現される。このため、ばね受け部材の内周面に取付部材の外周面を圧入する際、その圧入に伴う径方向の力が取付部材の内周面をスプール本体の外周面に押し付ける方向に働くことから、上記径方向の力によって取付部材のスプール本体に対する圧入が解除されるおそれはない。また、請求項3記載の発明においては、取付部材のスプール本体の軸線方向端部への固定は、取付部材をスプール本体に圧入することによって実現される。この取付部材は、スプールを軸線方向に変位させるためのばねの力を受ける機能を有している。このため、上記ばねの力を受けるための部材を取付部材とは別に設け、その部材を同取付部材に圧入して固定する場合のように、同圧入が取付部材のスプール本体に対する圧入に悪影響を及ぼすことはなく、ひいては上記悪影響によって取付部材のスプール本体に対する固定が成立しなくなるということもない。更に、上記ばねの力を受けるための部材を取付部材とは別に設け、その部材を同取付部材に圧入して固定する場合、同圧入によってスプールの軸線方向端部取付部材におけるオイルの排出通路の開口が塞がれてしまい、同排出通路を通じてオイルを排出する際の効率が低下するおそれがある。しかし、請求項3記載の発明では、取付部材が上記ばねの力を受ける機能を有しており、上述したように同ばねの力を受ける部材を取付部材に対し圧入する必要はないことから、上記オイルの排出効率の低下が生じることを抑制できる。請求項4記載の発明によれば、内燃機関のカムシャフトの回転に伴い、そのカムシャフトに取り付けられたハウジング及びスプールが同スプールの軸線を中心に回転する。このスプールの取付部材に固定されたばね受け部材には、ばねの力を受けるために複数の突部が同スプールの軸線を中心に放射状に延びるように設けられている。そして、スプールの上記回転に伴って上記複数の突部も回転すると、それら複数の突部の回転によってスプールの軸線方向端部におけるオイルの排出通路の開口付近に負圧が生じ、その負圧に基づいて同排出通路内のオイルが効率よく上記開口から排出される。請求項5記載の発明によれば、内燃機関のカムシャフトの回転に伴い、そのカムシャフトに取り付けられたハウジング及びスプールが同スプールの軸線を中心に回転する。このスプールの取付部材には、ばねの力を受けるために複数の突部が同スプールの軸線を中心に放射状に延びるように設けられている。そして、スプールの上記回転に伴って上記複数の突部も回転すると、それら複数の突部の回転によってスプールの軸線方向端部におけるオイルの排出通路の開口付近に負圧が生じ、その負圧に基づいて同排出通路内のオイルが効率よく上記開口から排出される。請求項6記載の発明によれば、内燃機関のカムシャフトの回転に伴い、そのカムシャフトに取り付けられたハウジング及びスプールが同スプールの軸線を中心に回転する。このスプールにおける軸線方向に延びるオイルの排出通路を形成するための穴の内周面には、同スプールの回転時に上記排出通路内のオイルを同通路の開口側に導く螺旋溝が形成されている。このため、スプールが上述したように回転すると、排出通路内のオイルが上記螺旋溝によって排出通路の開口側に導かれて効率よく同開口から排出される。なお、スプール本体に軸線方向に延びる排出通路が形成される場合、その排出通路を通じての同通路の開口からのオイルの排出に関しては必ずしも効率よく行えるとは限らない。しかし、請求項5記載の発明では、上記排出通路からのオイルの排出を必ずしも効率よく行うことができないという問題を解消することができる。[第1実施形態]以下、本発明を、内燃機関のバルブタイミング可変機構に対するオイルの給排を制御するオイルコントロールバルブに具体化した第1実施形態について、図1~図5を参照して説明する。図1に示されるように、バルブタイミング可変機構1は、内燃機関のカムシャフト2例えば吸気カムシャフトに対しボルトにより固定された可動部材3と、カムシャフト2と同一軸線上に上記可動部材3を囲むように設けられて内燃機関のクランクシャフトの回転が伝達されるケース4とを備えている。このケース4の内周面には、カムシャフト2の軸線に向かって突出する突出部5が周方向について所定の間隔をおいて複数形成されている。また、可動部材3には、カムシャフト2の軸線から離れる方向に突出する複数のベーン6がそれぞれ上記各突出部5の間に位置するように形成されている。これにより、ケース4内における各突出部5の間に位置する部分が、ベーン6により進角側油圧室7と遅角側油圧室8とに区画されている。そして、進角側油圧室7にオイルを供給するとともに遅角側油圧室8からオイルを排出すると、可動部材3がケース4に対し図中の右回転方向に相対回転してカムシャフト2のクランクシャフトに対する相対回転位相が進角側に変化し、それによって内燃機関の機関バルブこの例では吸気バルブのバルブタイミングが進角側に変化する。また、遅角側油圧室8にオイルを供給するとともに進角側油圧室7からオイルを排出すると、可動部材3がケース4に対し図中左回転方向に相対回転してカムシャフト2のクランクシャフトに対する相対回転位相が遅角側に変化し、それによって内燃機関の機関バルブのバルブタイミングが遅角側に変化する。上記バルブタイミング可変機構1に対するオイルの給排は、そのバルブタイミング可変機構1とオイルポンプ9とを繋ぐ油圧回路を構成する複数の油路を通じて行われる。また、上記油圧回路においては、バルブタイミング可変機構1に対するオイルの給排を制御すべく、アクチュエータ21により動作されるオイルコントロールバルブ10が設けられている。そして、このオイルコントロールバルブ10をアクチュエータ21により動作させてバルブタイミング可変機構1に対するオイルの給排を制御することで、同バルブタイミング可変機構1が油圧に基づき上述したように動作される。上記オイルコントロールバルブ10は、オイルポンプ9に対し供給油路11を介して接続されるとともに、そのオイルポンプ9により汲み上げられるオイルを貯留するためのオイルパン12に対し排出油路13を介して接続されている。また、オイルコントロールバルブ10は、バルブタイミング可変機構1の進角側油圧室7に対し進角側油路14を介して接続されるとともに、同機構1の遅角側油圧室8に対し遅角側油路15を介して接続されている。上記オイルコントロールバルブ10は、上記油路11,13,14,15にそれぞれ接続可能なポート18,19,22,23を形成したハウジング16と、そのハウジング16内に収容された棒状のスプール17とを備えている。そして、スプール17に対するその軸線方向の端面からの押圧に基づき同スプール17を軸線方向に変位させ、その変位を通じてハウジング16のポート18,19,22,23間の接続状態を切り換えることにより、バルブタイミング可変機構1に対するオイルの給排態様が変更される。スプール17の軸線方向についての変位は、ハウジング16内に設けられて同スプール17を軸線方向に付勢することの可能なばねコイルスプリング20,29と、それらばね20,29の付勢力に抗してスプール17を押圧する上記アクチュエータ21とによって実現される。上記ばね20は、スプール17の軸線方向右端部を図中の左側に向けて付勢する。上記ばね29は、スプール17の軸線方向左端部を同じく図中の左側に向けて付勢する。なお、スプール17がその変位範囲における図中左側の部分に位置するときには、同スプール17に対しばね29の付勢力のみが作用する。また、スプール17がその変位範囲における図中左側の部分に位置するときには、同スプール17に対しばね29の付勢力とばね20の付勢力との両方が作用する。上記アクチュエータ21は、スプール17の軸線方向の端面この例では図中側の端面から、同スプール17を上記ばね20,29の付勢力に抗して押圧する。そして、アクチュエータ21のスプール17に対する押圧力を調整すると、その押圧力とばね20,29の付勢力とが釣り合うようスプール17が軸線方向に変位する。このようにスプール17をその軸線方向における任意の位置に移動させることで、そのスプール17によってハウジング16に形成された各ポート18,19,22,23間の接続状態が切り換えられる。具体的には、例えば、供給油路11に繋がるポート22と進角側油路14に繋がるポート18とが接続されるとともに、排出油路13に繋がるポート23と遅角側油路15に繋がるポート19とが接続されるよう、スプール17の軸線方向についての位置が調節される。この場合、バルブタイミング可変機構1において、進角側油圧室7にオイルが供給されるとともに遅角側油圧室8からオイルが排出される。その結果、同機構1の可動部材3がケース4に対し図中右回転方向に相対回転して内燃機関のバルブタイミングが進角側に変化する。また、供給油路11に繋がるポート22と遅角側油路15に繋がるポート19とが接続されるとともに、排出油路13に繋がるポート23と進角側油路14に繋がるポート18とが接続されるよう、スプール17の軸線方向についての位置が調節される場合もある。この場合、バルブタイミング可変機構1の遅角側油圧室8にオイルが供給されるとともに進角側油圧室7からオイルが排出される。その結果、同機構1の可動部材3がケース4に対し図中左回転方向に相対回転して内燃機関のバルブタイミングが遅角側に変化する。なお、オイルコントロールバルブ10においては、バルブタイミング可変機構1からハウジング16内に流入したオイルを排出するための排出通路28が、スプール17の内部に同スプール17の軸線方向に延びるように形成されている。こうした排出通路28の形成は、同通路28によるオイルの排出効率向上を意図した通路面積の拡大、及びそれに伴う同通路28の形成スペースの確保といった問題に対処するために行われている。スプール17においては、その軸線方向のアクチュエータ21側の端面にて同アクチュエータ21による押圧が行われるため、スプール17の内部に形成された上記排出通路28を上記端面では開口させることができない。このため、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部では、スプール17の内部の排出通路28が上記端部における径方向側面にて開口される。また、スプール17においては、その軸線方向についての位置調節を通じて上述した各ポート18,19,22,23間の接続状態の切り換えを行うことができるよう、同スプール17の外周面に周方向全体に亘って延びる油溝31,32,33が形成されている。更に、スプール17の軸線方向中央付近には、バルブタイミング可変機構1から排出されてハウジング16内に流れ込んだオイルをスプール17の排出通路28に流すための穴34が、同スプール17の径方向に延びるように形成されている。ところで、バルブタイミング可変機構1においては、同機構1を作動させる際の応答性を向上させることや、油圧回路の油路における同機構1とオイルコントロールバルブ10との間の部分進角側油路14、遅角側油路15からのオイル漏れを抑制することが要求されている。こうした要求に応えるためには、油圧回路の上記油路におけるオイルコントロールバルブ10とバルブタイミング可変機構1との間の部分の長さを短くすることが望ましい。そして、上記の部分を短くするための具体的な手法として、本実施形態では上記オイルコントロールバルブ10を、バルブタイミング可変機構1の可動部材3をカムシャフト2に固定するためのボルトとしての機能を併せ持つボルト一体型オイルコントロールバルブとしている。次に、上記ボルト一体型オイルコントロールバルブとして機能するオイルコントロールバルブ10を用いた可動部材3のカムシャフト2への固定について、図2を参照して詳しく説明する。同図に示されるように、オイルコントロールバルブ10のハウジング16において、その一端側図中右側にはカムシャフト2の端部にねじ締結されるボルト部16aが形成されている。これにより、オイルコントロールバルブ10は、内燃機関のカムシャフト2に固定されて同カムシャフト2と一体回転可能となる。オイルコントロールバルブ10がカムシャフト2と一体回転するとき、同オイルコントロールバルブ10のスプール17もカムシャフト2と一体回転する。また、オイルコントロールバルブ10のハウジング16において、その他端側図中左側にはボルト部16aがカムシャフト2の端部にねじ締結されたときに同カムシャフト2の端面との間に可動部材3を挟み込んで固定するフランジ部16cが形成されている。オイルコントロールバルブ10のボルト部16aがカムシャフト2の端部にねじ締結された状態にあって、そのカムシャフト2の端面とオイルコントロールバルブ10のフランジ部16cとの間に挟み込まれる上記可動部材3は、フロントブッシュ24、ロータ3a、リヤブッシュ25、及び支持体26を備えている。可動部材3のロータ3aには、上述したベーン6が形成されている。このロータ3aとフランジ部16cとの間にはフロントブッシュ24が設けられるとともに、同ロータ3aとカムシャフト2の端面との間にはリヤブッシュ25及び支持体26が設けられている。そして、オイルコントロールバルブ10のボルト部16aがカムシャフト2の端部にねじ締結されたとき、上記ロータ3a、フロントブッシュ24、リヤブッシュ25、及び支持体26は、カムシャフト2に対し一体回転可能に固定されるとともに、カムシャフト2の軸線方向について固定される。上記支持体26は、内燃機関のクランクシャフトからの回転伝達を受けるスプロケット27をカムシャフト2に対し相対回転できるよう支持している。また、上記スプロケット27にはバルブタイミング可変機構1のケース4が固定されている。そして、内燃機関のクランクシャフトの回転がスプロケット27に伝達されると、同スプロケット27及びケース4がカムシャフト2の軸線を中心に回転する。こうしたスプロケット27及びケース4の回転は、そのケース4内のオイルを介して可動部材3に伝達され、その後にカムシャフト2に伝達されるようになる。従って、バルブタイミング可変機構1の可動部材3をケース4に対し相対回転させると、クランクシャフトに対するカムシャフト2の相対回転位相が変化し、その変化に対応して内燃機関のバルブタイミングが変化する。次に、オイルコントロールバルブ10におけるスプール17の詳細な構造について、その構造によって得られる作用とともに説明する。スプール17においては、その内部に軸線方向に延びる上記排出通路28が形成されるとともに、同通路28がスプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の径方向側面にて開口している。この場合、上記排出通路28のアクチュエータ21側の開口付近にて同通路28の延びる方向がスプール17の軸線方向から径方向に屈曲するなど、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部構造が複雑になることは避けられない。このため、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部の形成に時間や手間がかかり、それに伴って製造コストの増大を招くおそれがある。しかし、スプール17は、棒状のスプール本体17aにおける軸線方向のアクチュエータ21側の端部に同スプール本体17aとは別体の取付部材17bを固定し、かつ同取付部材17bに対しばね29の付勢力を受けるためのばね受け部材41を固定することによって形成されている。こうした構造のスプール17においては、スプール本体17aから取付部材17bを分離した状態で、同取付部材17bの内部、言い換えればスプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部に相当する部分を形成することが可能になる。そして、上記取付部材17bの内部を形成した後、同取付部材17bをスプール本体17aの軸線方向の端部に固定することで、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部の形成が実現される。このように、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部に相当する部分である取付部材17bの内部の形成が、その取付部材17bをスプール本体17aから分離した状態で行われるようにすれば、上述したスプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部の形成が容易になる。図3に示すように、取付部材17bは、アクチュエータ21によって押圧される中央部35aと、その中央部35aからアクチュエータ21の押圧方向図中右方向に突出する胴体部35bとを備えており、その胴体部35bによって円筒状をなしている。そして、胴体部35bにおける突出方向の先端部分の内周面に、スプール本体17aの図中左端部に形成された嵌込部37の外周面を圧入することで、スプール本体17aの上記左端部に取付部材17bが固定されている。図4に示すように、取付部材17bの内部には、その取付部材17bをスプール本体17a図3に固定したときに排出通路28をスプール17の軸線方向端部の径方向側面にて開口させるものとして機能する連通部36が形成されている。図3に示すように、取付部材17bには上記ばね受け部材41が固定されている。このばね受け部材41は、取付部材17bの胴体部35bの外周面を圧入可能な円筒状の固定部42と、その固定部42の軸線方向端部の外周面に同固定部42の軸線から離れる方向に突出するよう形成されてばね29の付勢力を受けるフランジ43とを備えている。そして、固定部42の内周面に取付部材17bの外周面におけるスプール本体17aの嵌込部37に対応する部分を圧入することで、ばね受け部材41が取付部材17bに固定されている。この状態にあっては、取付部材17bにおける胴体部35bが、スプール本体17aにおける嵌込部37の外周面とばね受け部材41における固定部42の内周面とで挟持される。なお、ばね受け部材41を取付部材17bに固定したとき、取付部材17bの外周面での連通部36の開口がばね受け部材41の固定部42によって閉塞されることがないよう、同固定部42の軸線方向の長さ等が予め定められている。上述したように、取付部材17bをスプール本体17aの嵌込部37に固定するとともに、ばね受け部材41を取付部材17bの胴体部35bに固定した場合、次のような利点がある。すなわち、ばね受け部材41における固定部42の内周面に取付部材17bの胴体部35bの外周面を圧入する際、その圧入に伴う径方向の力が取付部材17bの胴体部35bの内周面をスプール本体17aの嵌込部37の外周面に押し付ける方向に働く。このことから、上記径方向の力によって取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する圧入が解除されるおそれはない。ここで、仮に図5に示されるように、取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aへの固定が胴体部35bの外周面をスプール本体17aの内周面に圧入することによって実現されていたとすると、次のような問題が生じることは避けられない。すなわち、ばね受け部材41の内周面を取付部材17bにおける胴体部35bの外周面に圧入する際、その圧入に伴う径方向の力が取付部材17bにおける胴体部35bの外周面をスプール本体17aの内周面から離間させる方向に働く。このことから、上記径方向の力によって取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aに対する圧入が解除されるおそれがあり、同圧入に伴う取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が成立しないおそれがある。しかし、本実施形態では、取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する固定が、上述したように胴体部35bの内周面に嵌込部37の外周面を圧入することで実現される。このため、ばね受け部材41における固定部42の内周面に取付部材17bにおける胴体部35bの外周面を圧入する際に同圧入に伴う径方向の力が、取付部材17bにおける胴体部35bの内周面をスプール本体17aにおける嵌込部37の外周面に押し付ける方向に働く。従って、上記径方向の力によって取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する圧入が解除され、それに伴って上記圧入による取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が成立しなくなるということはない。以上詳述した本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。1スプール17は、棒状のスプール本体17aにおける軸線方向のアクチュエータ21側の端部に同スプール本体17aとは別体の取付部材17bを固定し、かつ同取付部材17bに対しばね受け部材41を固定することによって形成されている。こうした構造のスプール17においては、スプール本体17aから取付部材17bを分離した状態で、同取付部材17bの内部、言い換えればスプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部に相当する部分を形成することが可能になる。このため、スプール17における軸線方向のアクチュエータ21側の端部の内部の形成が容易になる。2取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する固定が、胴体部35bの内周面に嵌込部37の外周面を圧入することで実現される。また、ばね受け部材41における固定部42の取付部材17bの胴体部35bに対する固定が、固定部42の内周面に胴体部35bの外周面を圧入することで実現される。このため、ばね受け部材41における固定部42の内周面に取付部材17bにおける胴体部35bの外周面を圧入する際に同圧入に伴う径方向の力が、取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する圧入を解除する方向に働くことがない。従って、上記径方向の力によって取付部材17bにおける胴体部35bのスプール本体17aの嵌込部37に対する圧入が解除されることはなく、ひいては同圧入による取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が成立しなくなることもない。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態を図6及び図7に基づき説明する。この実施形態では、第1実施形態のように取付部材17bにばね受け部材41図3を固定する代わりに、取付部材17b自体がばね29の付勢力を受ける機能を有するものとなっている。図6に示すように、本実施形態の取付部材17bは、中央部35aからスプール本体17aの軸線を中心に放射状に延びる複数の突部35cを備えている。これら複数の突部35cは、上述したばね29の付勢力を受ける機能を有している。言い換えれば、これら複数の突部35cを取付部材17bに形成することで、同取付部材17bがばね29の付勢力を受ける機能を有することになる。なお、この取付部材17bも、第1実施形態と同様、取付部材17bの胴体部35bにおける突出方向の先端部分の内周面に、スプール本体17aの嵌込部37の外周面を圧入することで、スプール本体17aに固定される。なお、上記取付部材17bのスプール本体17aへの固定については、取付部材17bの胴体部35bにおける突出方向の先端部分の外周面をスプール本体17a嵌込部37等の内周面に圧入することで実現するようにしてもよい。上記取付部材17bの形成は、例えば以下のように行われる。金属からなる板材に対する打ち抜き加工により、図7aに示される形状を有する板状の素材35を形成する。この素材35は、円板状の中央部35aと、その中央部35aの周方向に互いに等間隔をおいて同中央部35aから放射状に延びる合計三つの胴体部35bと、それら胴体部35bの間に位置して胴体部35bと同じく中央部35aから放射状に延びる突部35cとを備えている。そして、上記素材35における中央部35aと胴体部35bとの境界図7aの破線で谷折りとなるように、言い換えれば各胴体部35bが中央部35aに対し起立した状態となるように、各胴体部35bをプレス加工により中央部35aに対し屈曲させることで、図7b及び図7cに示されるように取付部材17bを形成する。このように形成された取付部材17bの内部には、同取付部材17bをスプール本体17a図6に固定したときに排出通路28をスプール17の軸線方向端部の径方向側面にて開口させるものとして機能する連通部36図6、図7b、図7cが形成される。本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。3スプール本体17aの嵌込部37に対し圧入されることで同スプール本体17aに固定される取付部材17bは、ばね29の付勢力を受けるための複数の突部35c、言い換えればばね29の付勢力を受ける機能を有している。このため、取付部材17bとは別に上記ばね29の付勢力を受けるための部材を設け、その部材を同取付部材17bに圧入して固定する場合のように、同圧入が取付部材17bのスプール本体17aに対する圧入に悪影響を及ぼすことはない。更に、その圧入に対する悪影響によって、取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が成立しなくなるということもない。4上述したように、取付部材17bとは別にばね29の付勢力を受けるための部材を設け、その部材を同取付部材17bにおける胴体部35bの外周面に圧入して固定する場合、同圧入によってスプール17の軸線方向端部取付部材17bにおけるオイルの排出通路28連通部36の開口が塞がれてしまうおそれがある。この場合、排出通路28を通じてオイルを排出する際の効率が低下する。しかし、取付部材17b自体が上記ばね29の付勢力を受ける機能を有しており、上述したように同ばね29の付勢力を受ける部材を取付部材17bに対し圧入する必要はないため、上記オイルの排出効率の低下が生じることを抑制できる。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態を図8及び図9に基づき説明する。この実施形態は、第2実施形態に対し、取付部材17bにおける突部35cの構造が異なっている。詳しくは、この実施形態における取付部材17bの複数の突部35cは、スプール17のその軸線を中心とした回転時に、取付部材17bの径方向側面での排出通路28連通部36の開口付近に負圧を生じさせる機能を有するよう、図8a及び図8bに示す構造となっている。なお、図8bは、図8aの突部35cを矢印B-B方向から見た断面図である。図8bから分かるように、上記突部35cは、スプール17の回転方向図中矢印方向に対し平行状態となる平行部38と、その平行部38における上記回転方向の後ろ側に位置して同回転方向に対し傾斜した状態となる傾斜部39とを備えている。そして、スプール17の回転時において、それに伴い図8aにおける取付部材17bの複数の突部35cも回転すると、各突部35cの傾斜部39によって取付部材17bの径方向側面での排出通路28連通部36の開口付近に負圧が生じるようになる。上記取付部材17bの形成は、例えば次にように行われる。すなわち、第2実施形態と同様に素材35を形成した後、その素材35の突部35cを図9aの破線で示す位置にて屈曲させることで、その突部35cに上記平行部38及び上記傾斜部39共に図8を形成する。そして、これら平行部38及び傾斜部39を形成してから、第2実施形態と同様の方法を用いて、図9b及び図9cに示されるように取付部材17bを形成する。本実施形態によれば、第2実施形態における3及び4の効果に加え、以下に示す効果が得られるようになる。5スプール17の回転時、取付部材17bにおける各突部35cの傾斜部39によって、取付部材17bの径方向側面での排出通路28連通部36の開口付近に負圧が生じると、その負圧に基づいて同排出通路28内のオイルが効率よく上記開口から排出されるようになる。[第4実施形態]次に、本発明の第4実施形態を図10に基づき説明する。この実施形態は、第1~第3実施形態に対し、スプール本体17aにおける排出通路28を形成する穴の内周面の形状が異なっている。詳しくは、この実施形態においては、図10に示すように、スプール本体17aにおける排出通路28を形成するための穴の内周面に、スプール17の回転時に排出通路28内のオイルを同通路28の開口側に導く螺旋溝44,45が形成される。なお、図10においては、排出通路28が取付部材17bの径方向側面にて開口する他、スプール本体17aの取付部材17b側の端部とは反対側の端部でも開口している。このため、螺旋溝44,45のうち、穴34よりも取付部材17b側に位置する螺旋溝44は、スプール17の回転時に排出通路28内のオイルを、同通路28における取付部材17bの径方向側面の開口に向けて導くものとなっている。一方、螺旋溝45は、穴34に対しスプール本体17aの取付部材17b側の端部とは反対側の端部寄りに位置しており、螺旋溝44の螺旋形状とは逆向きの螺旋形状を有している。このため、螺旋溝45は、スプール17の回転時に排出通路28内のオイルを、同通路28におけるスプール本体17aの取付部材17b側の端部とは反対側の端部に位置する開口に向けて導くものとなっている。本実施形態では、以下に示す効果が得られる。6スプール17の回転時、スプール本体17aにおける排出通路28内のオイルが上記螺旋溝44,45によって排出通路28の開口側に導かれて効率よく同開口から排出されるようになる。[その他の実施形態]なお、上記各実施形態は、例えば以下のように変更することもできる。第4実施形態において、螺旋溝44のみを形成したり、螺旋溝45のみを形成したりしてもよい。第4実施形態において、螺旋溝44や螺旋溝45による排出通路28からのオイルの排出効率の向上を主な目的とする場合、ばね29の付勢力を受ける構造を省略してもよい。第2及び第3実施形態において、取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が、例えば図11に示されるように取付部材17bの胴体部35bの外周面をスプール本体17aの内周面に圧入することで実現されるものであってもよい。第1実施形態において、スプール本体17aの嵌込部37への取付部材17bの固定、及び、同取付部材17bへのばね受け部材41の固定を、以下のように行ってもよい。すなわち、スプール本体17aの図中左端部に形成された嵌込部37の外周面を取付部材17bの胴体部35bにおける突出方向の先端部分の内周面に挿入した後、ばね受け部材41における固定部42の内周面に取付部材17bの胴体部35bの外周面におけるスプール本体17aの嵌込部37に対応する部分を圧入する。これにより、取付部材17bの胴体部35bをスプール本体17aにおける嵌込部37の外周面とばね受け部材41の固定部42の内周面とで挟持する。そして、こうした挟持によってスプール本体17aの嵌込部37への取付部材17bの固定、及び、同取付部材17bへのばね受け部材41の固定を実現する。この場合も、第1実施形態の2と同様の効果が得られる。すなわち、ばね受け部材41における固定部42の内周面に取付部材17bにおける胴体部35bの外周面を圧入することに起因して取付部材17bのスプール本体17aに対する固定が成立しなくなるという問題が生じることを回避できる。第1実施形態において、ばね受け部材41にフランジ43に代えて固定部42の軸線を中心に放射状に延びる複数の突部を形成し、それら突部に第3実施形態と同様の機能、すなわちスプール17の回転時に取付部材17bの径方向側面での排出通路28の開口付近に負圧を生じさせる機能を持たせてもよい。この場合、第3実施形態の5と同等の効果が得られるようになる。第1~第4実施形態において、オイルコントロールバルブ10としてバルブタイミング可変機構1の可動部材3をカムシャフト2に固定する機能も有するボルト一体型のものを例示したが、そうした機能を持たないオイルコントロールバルブに本発明を適用してもよい。この場合、オイルコントロールバルブはカムシャフト2の外部に設けられる。第1~第4実施形態において、バルブタイミング可変機構1以外の油圧機器に対するオイルの給排態様を変更するオイルコントロールバルブに本発明を適用してもよい。"