傾動されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、前記シフト部材に設けられ、支持されることで前記シフト部材が傾動可能に支持される支持軸と、車体側に固定され、前記支持軸が前記シフト部材の傾動方向側に移動されて配置される組付部材と、前記シフト部材の傾動方向側に移動されて前記組付部材に取付けられることで前記支持軸を支持して前記シフト部材が前記組付部材に組付けられる取付部材と、を備えたシフト装置。前記組付部材に設けられ、前記支持軸が前記組付部材に配置される際に移動されると共に前記取付部材が前記組付部材に取付けられる際に移動される移動路を備えた請求項1記載のシフト装置。前記組付部材は、前記取付部材による前記支持軸の支持方向とは反対側及び前記支持方向に垂直な前記支持軸の径方向両側に向けて前記支持軸を支持する請求項1又は請求項2記載のシフト装置。前記取付部材は、前記シフト部材に作用されて前記支持軸を介して入力される衝撃を吸収可能にされた請求項1~請求項3の何れか1項記載のシフト装置。前記支持軸を軸支可能にされ、前記支持軸に取付けられた状態で前記シフト部材が前記組付部材に組付けられる軸支部材を備えた請求項1~請求項4の何れか1項記載のシフト装置。前記シフト部材に移動可能に設けられ、前記シフト部材における移動範囲に対向されて前記支持軸が設けられた移動部材を備えた請求項1~請求項5の何れか1項記載のシフト装置。前記シフト部材の傾動径方向中間部に前記支持軸を設けた請求項1~請求項6の何れか1項記載のシフト装置。本発明は、上記事実を考慮し、シフト部材を組付部材に容易に組付けることができるシフト装置を得ることが目的である。請求項1に記載のシフト装置は、傾動されることでシフト位置が変更されるシフト部材と、前記シフト部材に設けられ、支持されることで前記シフト部材が傾動可能に支持される支持軸と、車体側に設けられ、前記支持軸が前記シフト部材の傾動方向側に移動された後に前記シフト部材の傾動径方向側に移動されて配置される組付部材と、前記組付部材に取付けられることで前記支持軸を支持して前記シフト部材が前記組付部材に組付けられる取付部材と、を備えている。請求項2に記載のシフト装置は、請求項1に記載のシフト装置において、前記組付部材に設けられ、前記支持軸が前記組付部材に配置される際に移動されると共に前記取付部材が前記組付部材に取付けられる際に移動される移動路を備えている。請求項3に記載のシフト装置は、請求項1又は請求項2に記載のシフト装置において、前記組付部材は、前記取付部材による前記支持軸の支持方向とは反対側及び前記支持方向に垂直な前記支持軸の径方向両側に向けて前記支持軸を支持する。請求項4に記載のシフト装置は、請求項1~請求項3の何れか1項に記載のシフト装置において、前記取付部材は、前記シフト部材に作用されて前記支持軸を介して入力される衝撃を吸収可能にされている。請求項5に記載のシフト装置は、請求項1~請求項4の何れか1項に記載のシフト装置において、前記支持軸を軸支可能にされ、前記支持軸に取付けられた状態で前記シフト部材が前記組付部材に組付けられる軸支部材を備えている。請求項6に記載のシフト装置は、請求項1~請求項5の何れか1項に記載のシフト装置において、前記シフト部材に移動可能に設けられ、前記シフト部材における移動範囲に対向されて前記支持軸が設けられた移動部材を備えている。請求項7に記載のシフト装置は、請求項1~請求項6の何れか1項に記載のシフト装置において、前記シフト部材の傾動径方向中間部に前記支持軸を設けている。請求項1に記載のシフト装置では、シフト部材に設けられた支持軸が支持されることで、シフト部材が傾動可能に支持されており、シフト部材が傾動されることでシフト位置が変更される。ここで、車体側に固定される組付部材に支持軸がシフト部材の傾動方向側に移動されて配置されると共に、取付部材がシフト部材の傾動方向側に移動されて組付部材に取付けられることで、取付部材が支持軸を支持して、シフト部材が組付部材に組付けられる。このため、シフト部材を組付部材に組付ける際には、組付部材に対し支持軸と取付部材とを共通してシフト部材の傾動方向側から移動させればよい。これにより、シフト部材を組付部材に容易に組付けることができる。請求項2に記載のシフト装置では、組付部材に移動路が設けられており、支持軸が組付部材に配置される際に移動路を移動されると共に、取付部材が組付部材に取付けられる際に移動路を移動される。これにより、シフト部材を組付部材に一層容易に組付けることができる。請求項3に記載のシフト装置では、組付部材が、取付部材による支持軸の支持方向とは反対側及び当該支持方向に垂直な支持軸の径方向両側に向けて、支持軸を支持する。このため、簡単な構成で支持軸を支持できる。請求項4に記載のシフト装置では、シフト部材に作用されて支持軸を介して取付部材に入力される衝撃を取付部材が吸収可能にされている。このため、簡単な構成でシフト部材に作用される衝撃を吸収できる。請求項5に記載のシフト装置では、軸支部材が支持軸を軸支可能にされており、軸支部材が支持軸に取付けられた状態でシフト部材が組付部材に組付けられる。このため、シフト部材を組付部材に組付ける際に軸支部材を支持軸に取付ける必要がなく、シフト部材を組付部材に一層容易に組付けることができる。請求項6に記載のシフト装置では、シフト部材に移動部材が移動可能に設けられており、シフト部材における移動部材の移動範囲に対向されて支持軸が設けられている。このため、シフト部材における移動部材の移動範囲位置を支持できる。請求項7に記載のシフト装置では、シフト部材の傾動径方向中間部に支持軸が設けられている。このため、シフト部材の傾動径方向中間部を支持でき、シフト部材の傾動半径を小さくできる。[第1の実施の形態]図1には、本発明の第1の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置10が左斜め後方から見た分解斜視図にて示されており、図4には、シフトレバー装置10が左斜め後方から見た斜視図にて示されている。なお、図面では、シフトレバー装置10の前方を矢印FRで示し、シフトレバー装置10の右方を矢印RHで示し、シフトレバー装置10の上方を矢印UPで示す。図1及び図4に示す如く、本実施の形態に係るシフトレバー装置10は、車両自動車に適用されており、シフトレバー装置10は、所謂フロア式のものにされて、車室の床部フロアに設置されている。シフトレバー装置10は、前方、右方及び上方を、それぞれ車両前方、車両右方及び車両上方へ向けられている。図3にも示す如く、シフトレバー装置10には、組付部材としての樹脂製で略直方体形箱状のシフトレバープレート12ハウジングが設けられており、シフトレバープレート12が車室内に固定されることで、シフトレバー装置10が車室の床部に設置されている。また、シフトレバープレート12内は、上側及び後側に開放されている。シフトレバープレート12の右壁及び左壁には、移動路を構成する組付路14が形成されており、一対の組付路14は、左右方向において互いに対向されている。組付路14は、前後方向に延伸されると共に、シフトレバープレート12内側及び後方に開放されており、組付路14の前部以外の部分には、上面と下面とシフトレバープレート12外側の側面とが設けられている。シフトレバープレート12の右壁及び左壁には、組付路14の上側において、移動路を構成する略正方形状の組付孔16が貫通形成されており、一対の組付孔16は、左右方向において互いに対向されている。組付孔16の下側は、組付路14の前部に連通されており、組付孔16の上側部分は、半円状にされている。シフトレバープレート12の右壁及び左壁には、組付路14の前側かつ下側において、略矩形状の侵入孔78が貫通形成されており、一対の侵入孔78は、左右方向において互いに対向されている。侵入孔78は、組付路14の前部に下側から連通されており、侵入孔78の後端面は、組付孔16の後端面に対し、前後方向位置が同一位置又は後側位置に配置されている。シフトレバープレート12の右壁及び左壁には、組付路14の下側において、側面視横T字状の取付路18が形成されており、一対の取付路18は、左右方向において互いに対向されている。取付路18は、前後方向に延伸されると共に、シフトレバープレート12内側及び後方に開放されている。取付路18の前部は、拡大部18Aにされており、拡大部18Aは、取付路18の他の部分に対し、上下方向寸法が大きくされて、上側及び下側に突出されている。シフトレバープレート12内には、ディテント機構を構成する平板状のディテントプレート20が設けられており、ディテントプレート20の下側及び前側の面には、所定のディテント溝22が形成されている。シフトレバープレート12内には、レバーサブアッセンブリ24シフトユニットが挿入されており、レバーサブアッセンブリ24には、シフト部材としての長尺棒状のシフトレバー26が設けられている。図1及び図2に示す如く、シフトレバー26には、長尺筒状のシフト本体28が設けられており、シフト本体28には、金属製で円筒状のレバー30と、樹脂製で外形矩形筒状の被覆体32と、が設けられている。シフト本体28では、被覆体32がレバー30と共にインサート成形されて、レバー30と被覆体32とが一体にされており、レバー30は、被覆体32内に挿入されて被覆されると共に、被覆体32から上側シフトレバー26の先端側に突出されている。被覆体32の下端シフトレバー26の基端は、閉塞されており、これにより、レバー30の下端が被覆体32の下端によって閉塞されて、シフト本体28の下端が閉塞されている。シフト本体28の下部には、長尺状の貫通孔34が形成されており、貫通孔34は、シフト本体28レバー30及び被覆体32を左右方向に貫通されると共に、シフト本体28の軸方向長手方向に平行に配置されている。シフト本体28内レバー30内には、ディテント機構を構成する移動部材としての円軸状のディテントロッド36が設けられており、ディテントロッド36は、シフト本体28内をシフト本体28の軸方向へ移動可能にされると共に、シフト本体28レバー30から上側へ突出されている。シフト本体28内レバー30内には、ディテントロッド36の下側において、ディテント機構を構成する移動部材としての十字形板状のディテントピン38が設けられており、ディテントピン38は、シフト本体28の貫通孔34を挿通されている。ディテントピン38の上部及び下部は、シフト本体28内に配置されており、ディテントピン38の上部は、ディテントロッド36の下部内に挿入されると共に、ディテントピン38の右部及び左部は、それぞれシフト本体28から右側及び左側に突出されている。シフト本体28内レバー30内には、ディテントピン38の下側において、ディテント機構を構成する移動部材復帰手段としての圧縮コイルスプリング40が設けられており、圧縮コイルスプリング40は、上部の内部にディテントピン38の下部が挿入された状態で、ディテントピン38とシフト本体28の下端被覆体32の下端との間に掛渡されている。これにより、圧縮コイルスプリング40がディテントピン38及びディテントロッド36をシフト本体28の上側へ付勢している。シフト本体28の上端レバー30の上端には、把持部としてのノブ図示省略が固定されており、ノブは、車両の乗員運転者が把持可能にされている。ノブには、操作部としてのボタン図示省略が設けられており、ボタンは、ディテントロッド36に連絡されている。このため、乗員がボタンを押圧操作することで、ディテントロッド36及びディテントピン38が圧縮コイルスプリング40の付勢力に抗して圧縮コイルスプリング40の弾性圧縮移動によってシフト本体28の下側へ移動される。シフト本体28被覆体32には、貫通孔34の下側において、略直方体状の係合部42が設けられており、係合部42は、被覆体32と一体に形成されると共に、シフト本体28から右側に突出されている。シフト本体28被覆体32の軸方向中間部には、略楕円軸状の回転軸44が設けられており、回転軸44は、被覆体32と一体に形成されている。回転軸44は、シフト本体28の前側と後側とに分離されて、シフト本体28の前側と後側とに突出されており、回転軸44は、軸方向において、ディテントロッド36ディテントロッド36の移動範囲に対向されている。シフトレバー26シフト本体28は、支持部材としての支持体46に支持されており、支持体46には、略矩形筒状の支持筒48が設けられている。支持筒48の前壁及び後壁には、円状の支持孔50が貫通形成されており、一対の支持孔50は、互いに対向されている。支持孔50の所定周方向位置は、上側に開放されており、支持孔50の開放方向に対しシフト本体28の回転軸44の短径方向が垂直に配置された状態で支持孔50に開放部分から回転軸44が挿入されて、支持孔50に回転軸44が長径部分において嵌合されている。これにより、回転軸44が支持体46に回転自在に支持されており、シフトレバー26が支持体46支持筒48に回転軸44を中心として左右方向セレクト方向へ傾動回動可能に支持されると共に、シフトレバー26が支持体46支持筒48と一体に前後方向シフト方向へ傾動回動可能にされている。支持体46支持筒48には、節度機構を構成する節度部材としての扇形板状の節度板52が設けられており、節度板52は、支持筒48と一体に形成されている。節度板52は、支持筒48から前側に突出されており、節度板52の外周面には、所定の凹凸形状が形成されている。支持体46支持筒48には、支持軸としての円軸状の傾動軸54が設けられており、傾動軸54は、支持筒48と一体に形成されている。傾動軸54は、支持筒48の右側と左側とに分離されて、支持筒48の右側と左側とに突出されており、傾動軸54は、軸方向において、ディテントロッド36ディテントロッド36の移動範囲に対向されている。支持体46の右側には、接続部材としての逆L字形板状のコントロールレバー56が設けられており、コントロールレバー56は、屈曲部分において、右側の傾動軸54が貫通されて、右側の傾動軸54に傾動回動自在に支持されている。コントロールレバー56の下端には、矩形状の係合孔58が貫通形成されており、係合孔58にシフトレバー26の係合部42が挿入されることで、コントロールレバー56がシフトレバー26と一体に前後方向へ傾動可能にされると共に、コントロールレバー56がシフトレバー26の左右方向への傾動を許容している。コントロールレバー56は、車両の自動変速機にケーブルを介して接続されており、コントロールレバー56が前後方向へ傾動されることで、自動変速機のシフト位置が変更される。コントロールレバー56の上部には、支持体46と同様の節度板52が設けられており、支持体46の節度板52とコントロールレバー56の節度板52とは、左右方向において、対向されている。左側の傾動軸54には、軸支部材としての第1ブッシュ80が取付けられている。第1ブッシュ80には、軸支部としての円筒状の第1ブッシュ筒80Aが設けられており、第1ブッシュ筒80A内に傾動軸54が回転自在に挿通嵌合されて、第1ブッシュ80が傾動軸54を回転自在に軸支可能にされている。第1ブッシュ80の右端には、円環板状の第1フランジ80Bが同軸上に設けられており、第1フランジ80Bは、第1ブッシュ筒80Aの全周外側に突出されている。右側の傾動軸54には、コントロールレバー56の右側において、軸支部材としての第2ブッシュ82が取付けられている。第2ブッシュ82には、軸支部としての円筒状の第2ブッシュ筒82Aが設けられており、第2ブッシュ筒82A内に傾動軸54が回転自在に挿通嵌合されて、第2ブッシュ82が傾動軸54を回転自在に軸支可能にされている。第2ブッシュ82の左右方向中間部軸方向中間部には、円環板状の第2フランジ82Bが同軸上に設けられており、第2フランジ82Bは、第2ブッシュ筒82Aの全周外側に突出されている。第2ブッシュ筒82Aは、コントロールレバー56に傾動軸54と共に回転自在に挿入嵌入されており、第2ブッシュ82は、コントロールレバー56を回転自在に軸支している。右側の傾動軸54には、支持筒48とコントロールレバー56との間において、第3ブッシュ84が取付けられている。第3ブッシュ84には、円筒状の第3ブッシュ筒84Aが設けられており、第3ブッシュ筒84A内に傾動軸54が回転自在に挿通嵌合されて、第3ブッシュ84が傾動軸54に回転自在に軸支されている。第3ブッシュ84の左端には、円環板状の第3フランジ84Bが同軸上に設けられており、第3フランジ84Bは、第3ブッシュ筒84Aの全周外側に突出されている。第3ブッシュ筒84Aは、コントロールレバー56に傾動軸54と共に回転自在に挿入嵌入されており、第3ブッシュ84は、コントロールレバー56を回転自在に軸支している。図1及び図4に示す如く、レバーサブアッセンブリ24の支持体46における傾動軸54の右側部分と左側部分とは、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の組付路14に後側から挿入されて一対の組付路14に沿って案内されて前側へ移動された後に、シフトレバープレート12の一対の組付孔16に沿って案内されて上側へ移動されて、一対の組付孔16に挿入されている。シフトレバープレート12の後側には、取付部材としての樹脂製の取付体60が設けられている。取付体60の後部には、平板状の被覆板62が設けられており、取付体60の被覆板62は、シフトレバープレート12の後側に配置されて、シフトレバープレート12の後面を被覆している。取付体60の上部には、右部及び左部において、矩形板状の取付板64が設けられており、一対の取付板64は、それぞれ左右方向に垂直に配置された状態で被覆板62から前側に突出されると共に、左右方向において互いに対向されている。一対の取付板64は、シフトレバープレート12の右壁及び左壁の外側に配置されており、一対の取付板64とシフトレバープレート12の右壁及び左壁とに円軸状の取付ピン66が貫通されることで、一対の取付板64がそれぞれシフトレバープレート12の右壁及び左壁に取付けられている。取付体60の下部には、右部及び左部において、一対の取付爪68が一体に設けられており、一対の取付爪68は、それぞれ被覆板62から前側に延出されて弾性を有すると共に、上下方向において互いに対向され、かつ、二対の取付爪68は、左右方向において互いに対向されている。取付爪68の前部先端部には、三角柱状の突出部68Aが形成されており、上側の取付爪68の突出部68Aは上側に突出されると共に、下側の取付爪68の突出部68Aは下側に突出されている。二対の取付爪68は、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の取付路18に後側から挿入されて一対の取付路18に沿って前側に移動されており、上側の取付爪68の突出部68Aは、取付路18の拡大部18A上端の後面に係止されると共に、下側の取付爪68の突出部68Aは、取付路18の拡大部18A下端の後面に係止されている。以上により、シフトレバープレート12に取付体60が取付ピン66及び二対の取付爪68によって取付けられている。取付体60の上下方向中間部には、右部及び左部において、支持部としての長尺矩形板状の支持板70が設けられており、一対の支持板70は、それぞれ左右方向に垂直に配置された状態で被覆板62から前側に延出されると共に、左右方向において互いに対向されている。支持板70は、前後方向中間部及び後部基端部において、上下方向寸法幅方向寸法が部分的に小さくされており、これにより、支持板70の前部先端部が矩形板状の支軸部70Aにされて、支軸部70Aの上下方向寸法の精度が高くされている。また、支持板70は、シフトレバープレート12の組付孔16周囲部分に比し、強度が低くされている。一対の支持板70は、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の組付路14に後側から挿入されて一対の組付路14に沿って案内されて前側に移動されており、一対の支持板70の支軸部70Aは、それぞれ、レバーサブアッセンブリ24支持体46の傾動軸54の右側部分及び左側部分の下側に配置されている。これにより、傾動軸54が、第1ブッシュ80第1ブッシュ筒80A及び第2ブッシュ82第2ブッシュ筒82Aを介して、一対の支持板70支軸部70Aによって上側に向けて支持されると共に、シフトレバープレート12一対の組付孔16外周によって下側一対の支持板70による支持方向とは反対側及び前後方向両側一対の支持板70による支持方向に垂直な傾動軸54の径方向両側に向けて支持されて、回転自在にされており、レバーサブアッセンブリ24シフトレバー26、支持体46及びコントロールレバー56は、傾動軸54を中心として、前後方向に傾動自在に支持されている。シフトレバープレート12の上面には、略矩形板状のガイド72が設けられている。ガイド72の前部は、シフトレバープレート12の上壁に係止されると共に、ガイド72の後部には、上記取付ピン66が貫通されており、これにより、ガイド72が、シフトレバープレート12に取付けられて、シフトレバープレート12の上面を被覆している。ガイド72には、所定形状のガイド孔74が貫通形成されており、ガイド孔74にシフトレバー26の被覆体32上端部分が挿通されることで、シフトレバー26の上部がガイド72の上側に延出されている。これにより、シフトレバー26が、乗員によって、上端のノブを把持された状態で、ガイド孔74に案内されつつ前後方向及び左右方向へ傾動操作されることで、シフトレバー26のシフト位置例えばPシフト位置、Rシフト位置、Nシフト位置及びDシフト位置が変更可能にされている。シフトレバー26の傾動可能範囲は、ガイド孔74によって制限されており、シフトレバー26の左右方向への傾動可能範囲では、支持体46支持筒48の支持孔50の開放方向に対しシフトレバー26シフト本体28の回転軸44の短径方向が垂直に配置されない。このため、回転軸44が支持孔50から支持孔50の開放部分を介して離脱されることが防止されて、シフトレバー26の支持体46による支持が解除されることが防止されている。シフトレバー26のディテントピン38の右部又は左部は、シフトレバープレート12内におけるディテントプレート20のディテント溝22に挿入されている。このため、シフトレバー26が前後方向へ傾動操作される際に、ディテントピン38がディテント溝22の側面に干渉する場合には、シフトレバー26の前後方向への傾動操作が規制されて、シフトレバー26のシフト位置の変更が規制される。一方、乗員によってノブのボタンが押圧操作されることで、ディテントピン38が、シフトレバー26の下側へ移動されて、ディテント溝22の側面に干渉不能にされる。これにより、シフトレバー26の前後方向への傾動操作が規制されずに、シフトレバー26のシフト位置の変更が許容される。シフトレバープレート12の前部には、付勢手段としての長尺板状の節度バネ76が一対設けられており、節度バネ76は、基端上端がシフトレバープレート12の前面に固定されると共に、先端下端がシフトレバープレート12内に挿入されている。節度バネ76の先端は、後側に突出されると共に、断面V字状に屈曲されており、一対の節度バネ76は、それぞれ、付勢力によって、先端が支持体46及びコントロールレバー56の節度板52の外周面に当接されている。シフトレバー26がシフト位置に配置される際には、一対の節度バネ76が、それぞれ、付勢力によって、先端を支持体46及びコントロールレバー56の節度板52の外周面の凹部に挿入されている。このため、不要にシフトレバー26が傾動されてシフトレバー26のシフト位置が変更されることが抑制されている。シフトレバー26のシフト位置が変更される際には、シフトレバー26の前後方向への傾動操作に伴い、一対の節度バネ76の先端が、それぞれ、付勢力に抗して、支持体46及びコントロールレバー56の節度板52の外周面の凸部を乗越える。このため、シフトレバー26のシフト位置の変更操作シフトレバー26の前後方向への傾動操作に節度感が作用される。次に、本実施の形態の作用を説明する。以上の構成のシフトレバー装置10では、シフトレバー26が上端のノブを把持されて前後方向及び左右方向へ傾動操作されることで、シフトレバー26のシフト位置が変更される。また、シフトレバー26のボタンが押圧操作されることで、ディテントロッド36及びディテントピン38が圧縮コイルスプリング40の付勢力に抗してシフトレバー26の下側へ移動されて、ディテントピン38がシフトレバープレート12内ディテントプレート20のディテント溝22の側面に干渉不能にされる。これにより、シフトレバー26の前後方向への傾動操作が規制されずに、シフトレバー26のシフト位置の変更が許容される。ここで、シフトレバー26シフト本体28に回転軸44が前側部分と後側部分とに分離されると共にディテントロッド36の移動範囲に対向されて設けられており、回転軸44が支持体46支持筒48の一対の支持孔50に回転可能に支持されることで、シフトレバー26が左右方向へ傾動可能に支持されている。さらに、支持体46に傾動軸54が右側部分と左側部分とに分離されると共にディテントロッド36の移動範囲に対向されて設けられており、傾動軸54がシフトレバープレート12一対の組付孔16に回転可能に支持されることで、シフトレバー26が前後方向へ傾動可能に支持されている。このため、回転軸44及び傾動軸54によってシフトレバー26におけるディテントロッド36の移動範囲位置を支持でき、シフトレバー26の支持可能範囲を広くできる。さらに、シフトレバー26の軸方向傾動径方向中間部に回転軸44及び傾動軸54が設けられている。このため、回転軸44及び傾動軸54によってシフトレバー26の軸方向中間部を支持でき、シフトレバー26の傾動半径を小さくできる。これにより、シフトレバー26の上端ノブ及び下端の傾動距離を短くでき、シフトレバー26のノブを把持しての傾動操作を容易にできると共に、シフトレバー装置10を小型化できる。また、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24を組付ける際には、レバーサブアッセンブリ24の支持体46における傾動軸54の右側部分と左側部分とを、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の組付路14に後側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動方向一側から挿入して、一対の組付路14に沿って前側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動方向他側へ移動させる。その後、傾動軸54の右側部分と左側部分とを、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の組付孔16に沿って上側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動径方向一側へ移動させて、一対の組付孔16に挿入した状態で、取付体60の一対の支持板70をそれぞれシフトレバープレート12の一対の組付路14に後側から挿入して一対の組付路14に沿って前側へ移動させることで、傾動軸54の右側部分と左側部分とをそれぞれ一対の支持板70の支軸部70Aに支持させる。この際には、取付体60の二対の取付爪68をそれぞれシフトレバープレート12の一対の取付路18に後側から挿入して一対の取付路18に沿って前側に移動させることで、上側及び下側の取付爪68の突出部68Aをそれぞれ取付路18の拡大部18A上端及び下端の後面に係止させる。また、シフトレバー26の上部をガイド72のガイド孔74に挿通させると共に、ガイド72の前部をシフトレバープレート12の上壁に係止して、ガイド72をレバーサブアッセンブリ24の上面に配置する。次に、取付体60の一対の取付板64とシフトレバープレート12の右壁及び左壁とガイド72の後部とに取付ピン66を貫通させることで、取付体60及びガイド72をシフトレバープレート12に取付ける固定する。ここで、上述の如く、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24の傾動軸54が後側から挿入されて配置されると共に、シフトレバープレート12に取付体60が一対の支持板70を後側から挿入されて取付けられることで、シフトレバープレート12一対の組付孔16外周及び一対の支持板70が傾動軸54を回転自在に支持して、レバーサブアッセンブリ24シフトレバー26を含むがシフトレバープレート12に組付けられる。このため、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に組付ける際には、シフトレバープレート12に対し傾動軸54と取付体60とを共通して後側から移動させればよい。これにより、シフトレバープレート12に傾動軸54と取付体60とを一方向側から組付けることができ、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に容易に組付けることができる。また、上述の如く、レバーサブアッセンブリ24の傾動軸54がシフトレバープレート12の一対の組付路14及び一対の組付孔16に沿って移動されてシフトレバープレート12に配置されると共に、取付体60の一対の支持板70がシフトレバープレート12の一対の組付路14に沿って移動されて取付体60がシフトレバープレート12に取付けられる。これにより、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に一層容易に組付けることができる。さらに、上述の如く、レバーサブアッセンブリ24の傾動軸54がシフトレバープレート12の一対の組付路14に沿って前側に移動された後に上側に移動されてシフトレバープレート12の一対の組付孔16に配置されると共に、シフトレバープレート12に取付体60が取付けられることで、シフトレバープレート12一対の組付孔16外周及び取付体60一対の支持板70が傾動軸54を回転自在に支持して、レバーサブアッセンブリ24シフトレバー26を含むがシフトレバープレート12に組付けられる。このため、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に組付ける際にシフトレバープレート12に対しレバーサブアッセンブリ24及び取付体60が下側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動径方向他側に脱落することを一対の組付路14の下面によって抑制できる。これにより、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に一層容易に組付けることができる。しかも、レバーサブアッセンブリ24の傾動軸54を軸支する第1ブッシュ80及び第2ブッシュ82が傾動軸54に取付けられた状態で、レバーサブアッセンブリ24がシフトレバープレート12に組付けられる。このため、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に組付ける際途中に第1ブッシュ80及び第2ブッシュ82を傾動軸54に取付ける必要がなく、レバーサブアッセンブリ24をシフトレバープレート12に一層容易に組付けることができる。また、シフトレバープレート12の左壁及び右壁の組付孔16周囲部分が下側及び前後方向両側に向けて傾動軸54を支持すると共に、取付体60の一対の支持板70が上側に向けて傾動軸54を支持する。このため、取付体60及びシフトレバープレート12のみによって傾動軸54を支持でき、簡単な構成で傾動軸54を支持できる。しかも、傾動軸54の前後方向両側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動方向両側にシフトレバープレート12の左壁及び右壁の組付孔16周囲部分が配置される。このため、シフトレバープレート12の強度が高い左壁及び右壁が傾動軸54を前後方向両側において支持でき、傾動軸54の前後方向両側における支持剛性を高くできて、レバーサブアッセンブリ24シフトレバー26を含むの前後方向両側への傾動性能を高くできる。さらに、傾動軸54の下側に取付体60の一対の支持板70が配置されると共に、支持板70がシフトレバープレート12の組付孔16周囲部分に比し強度が低くされている。このため、車両の衝突時等に乗員によってシフトレバー26に上側から作用されて傾動軸54を介して支持板70に入力される衝撃を、支持板70が変形される特に支持板70の支軸部70Aが破断位置70B図1参照において支持板70の他の部分から破断されて支軸部70A及び傾動軸54がシフトレバープレート12の侵入孔78に侵入されることで吸収可能にされている。このため、簡単な構成でシフトレバー26に作用される衝撃を吸収できる。[第2の実施の形態]図5には、本発明の第2の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置100が左斜め後方から見た分解斜視図にて示されており、図6には、シフトレバー装置100のシフトレバープレート12が左方から見た側面図にて示されている。本実施の形態に係るシフトレバー装置100は、上記第1の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。図5及び図6に示す如く、本実施の形態に係るシフトレバー装置100では、シフトレバープレート12の右壁及び左壁において、組付孔16が、上記第1の実施の形態に比し、上下方向寸法を小さくされている。取付体60の右部及び左部における支持板70の支軸部70Aは、支持板70の他の部分に対し、上端面を低くされており、支軸部70Aは、上記第1の実施の形態に比し、上下方向寸法を小さくされている。ここで、本実施の形態でも、上記第1の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。なお、上記第1の実施の形態及び第2の実施の形態では、侵入孔78の後端面が組付孔16の後端面に対し前後方向位置を同一位置又は後側位置に配置されたが、侵入孔78の後端面が組付孔16の後端面に対し前後方向位置を若干前側位置に配置されてもよい。また、上記第1の実施の形態及び第2の実施の形態では、シフトレバープレート12において組付路14の上側に組付孔16を配置したが、組付路14の下側に組付孔16を配置してもよい。[第3の実施の形態]図7には、本発明の第3の実施の形態に係るシフト装置としてのシフトレバー装置200が左斜め後方から見た分解斜視図にて示されており、図8には、シフトレバー装置200のシフトレバープレート12が左方から見た側面図にて示されている。本実施の形態に係るシフトレバー装置200は、上記第1の実施の形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。図7及び図8に示す如く、本実施の形態に係るシフトレバー装置200では、シフトレバープレート12の右壁及び左壁において、組付路14の前部が組付孔16にされている。組付孔16の後側は、組付路14に連通されており、組付孔16の前側、上側及び下側は閉鎖されると共に、組付孔16の前側部分は半円状にされている。取付体60の右部及び左部における支持板70では、前部における支軸部70Aが設けられていない。ここで、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24を組付ける際には、レバーサブアッセンブリ24の支持体46における傾動軸54の右側部分と左側部分とを、それぞれ、シフトレバープレート12の一対の組付路14に後側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動方向一側から挿入し、一対の組付路14に沿って前側シフトレバー26の傾動軸54を中心とした傾動方向他側へ移動させて、シフトレバープレート12の一対の組付孔16に挿入する。その後、取付体60の一対の支持板70をそれぞれシフトレバープレート12の一対の組付路14に後側から挿入して一対の組付路14に沿って前側へ移動させることで、傾動軸54の右側部分と左側部分とをそれぞれ一対の支持板70の前端面に支持させる。この際には、取付体60の二対の取付爪68をそれぞれシフトレバープレート12の一対の取付路18に後側から挿入して一対の取付路18に沿って前側に移動させることで、上側及び下側の取付爪68の突出部68Aをそれぞれ取付路18の拡大部18A上端及び下端の後面に係止させる。以上により、本実施の形態でも、シフトレバープレート12の左壁及び右壁が傾動軸54を前後方向両側において支持すること及び傾動軸54の下側に一対の支持板70が配置されることによる作用及び効果を除き、上記第1の実施の形態と同様の作用及び効果を奏することができる。なお、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態では、シフトレバー26に回転軸44及び傾動軸54をディテントロッド36の移動範囲に対向させて設けたが、シフトレバー26に回転軸44及び傾動軸54をディテントピン38や圧縮コイルスプリング40等の移動部材の移動範囲に対向させて設けてもよい。さらに、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態では、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24及び取付体60を後側から組付けたが、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24及び取付体60を前側から組付けてもよい。また、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態では、傾動軸54の下側又は後側に取付体60の支持板70を配置したが、傾動軸54の上側又は前側に取付体60の支持板70を配置してもよい。さらに、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態において、取付体60は、一体成形された一部材であっても、複数部材で構成されてもよく、しかも、例えば右側と左側とで別部材にされてもよい。また、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態では、取付体60とガイド72とを別体にしたが、取付体60とガイド72とを一体にしてもよい。この場合、シフトレバープレート12にレバーサブアッセンブリ24を組付ける際には、シフトレバー26の上部をガイド72のガイド孔74に挿通させてレバーサブアッセンブリ24、取付体60及びガイド72を一体にした状態で、レバーサブアッセンブリ24、取付体60及びガイド72を同時にシフトレバープレート12に配置する。さらに、上記第1の実施の形態~第3の実施の形態では、シフトレバー装置10、100、200をフロア式のものにして車室の床部に設置したが、シフトレバー装置10、100、200を車両のステアリングコラムやインストルメントパネルに設置してもよい。