載置台と、当該載置台から突出されるハンドルとを備える移動可能な台車に取り付けるテーブルであって、前記ハンドルに着脱可能に固定される固定部と、物品を載置するテーブル本体と、前記固定部に前記テーブル本体を軸支する回動軸と、前記テーブル本体の位置を固定するストッパー手段と、を備え、前記テーブル本体は、前記回動軸を中心に回動することで、使用位置と収納位置とに切り替え可能に構成される、ことを特徴とする台車のテーブル。前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記テーブル本体の前記取付部は、前記載置部の一辺の一部から突出され、前記テーブル本体が前記収納位置のとき、前記載置部の一辺と前記ハンドルとの間に、握り空間が形成されることを特徴とする請求項1に記載の台車のテーブル。前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記載置部と前記取付部とが略へ字状に形成され、前記回動軸は、前記取付部の面に対して直交に設けられ、前記テーブル本体が使用位置のとき、前記載置部の面が水平とされ、前記テーブル本体が収納位置のとき、前記載置部の面が垂直とされる、ことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の台車のテーブル。前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記ストッパー手段は、前記取付部から突設される係止突起と、前記固定部の側面である使用時当接面と収納時当接面と、で構成され、前記係止突起が前記使用時当接面と接触することで前記テーブル本体の使用位置が保持され、前記係止突起が前記収納時当接面と接触することで前記テーブル本体の収納位置が保持されることを特徴とする、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の台車のテーブル。前記取付部は、前記載置部の一辺の一側に設けられ、前記係止突起は、前記回動軸よりも一側方に設けられることを特徴とする請求2から請求項4のいずれか一項に記載の台車のテーブル。前記回動軸は、前記ハンドルに対して平行に設けられ、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、当該載置部に対して垂直な軸支面を有し、当該軸支面に前記回動軸が軸支される取付部と、を備え、前記ストッパー手段は、前記取付部と、前記固定部とで構成され、前記取付部の一側面である使用時当接面が前記固定部と当接することで、前記テーブル本体は前記使用位置に保持され、前記取付部の他側面である収納時当接面が前記固定部と当接することで、前記テーブル本体は前記収納位置に保持される、ことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の台車のテーブル。前記回動軸は、前記ハンドルに対して平行に設けられ、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、当該載置部に対して垂直に突設され、前記回動軸の軸心線に対して垂直な方向に摺動可能な軸支孔が形成された軸支面を有する取付部と、を備え、前記ストッパー手段は、前記載置部と前記固定部とで構成され、前記テーブル本体を使用位置に保持する場合、前記軸支孔の一端と前記回動軸とを当接させた状態とし、前記載置部と前記固定部とが当接され、前記テーブル本体を収納位置に保持する場合、前記軸支孔の他端と前記回動軸とを当接させた状態とし、前記載置部と前記固定部とが当接される、ことを特徴とする請求項1に記載の台車のテーブル。前記テーブル本体の表面の一端に、帳票類を係止する係止手段を有する、ことを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の台車のテーブル。解決しようとする課題は、軽作業が行いやすく、荷物の搬送効率が向上する台車を提供しようとする。本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。即ち、請求項1においては、載置台と、当該載置台から突出されるハンドルとを備える移動可能な台車に取り付けるテーブルであって、前記ハンドルに着脱可能に固定される固定部と、物品を載置するテーブル本体と、前記固定部に前記テーブル本体を軸支する回動軸と、前記テーブル本体の位置を固定するストッパー手段と、を備え、前記テーブル本体は、前記回動軸を中心に回動することで、使用位置と収納位置とに切り替え可能に構成されるものである。請求項2においては、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記テーブル本体の前記取付部は、前記載置部の一辺の一部から突出され、前記テーブル本体が前記収納位置のとき、前記載置部の一辺と前記ハンドルとの間に、握り空間が形成されるものである。請求項3においては、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記載置部と前記取付部とが略へ字状に形成され、前記回動軸は、前記取付部の面に対して直交に設けられ、前記テーブル本体が使用位置のとき、前記載置部の面が水平とされ、前記テーブル本体が収納位置のとき、前記載置部の面が垂直とされるものである。請求項4においては、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、前記回動軸に軸支される取付部と、を有し、前記ストッパー手段は、前記取付部から突設される係止突起と、前記固定部の側面である使用時当接面と収納時当接面と、で構成され、前記係止突起が前記使用時当接面と接触することで前記テーブル本体の使用位置が保持され、前記係止突起が前記収納時当接面と接触することで前記テーブル本体の収納位置が保持されるものである。請求項5においては、前記取付部は、前記載置部の一辺の一側に設けられ、前記係止突起は、前記回動軸よりも一側方に設けられるものである。請求項6においては、前記回動軸は、前記ハンドルに対して平行に設けられ、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、当該載置部に対して垂直な軸支面を有し、当該軸支面に前記回動軸が軸支される取付部と、を備え、前記ストッパー手段は、前記取付部と、前記固定部とで構成され、前記取付部の一側面である使用時当接面が前記固定部と当接することで、前記テーブル本体は前記使用位置に保持され、前記取付部の他側面である収納時当接面が前記固定部と当接することで、前記テーブル本体は前記収納位置に保持されるものである。請求項7においては、前記回動軸は、前記ハンドルに対して平行に設けられ、前記テーブル本体は、物品を載置する載置部と、当該載置部に対して垂直に突設され、前記回動軸の軸心線に対して垂直な方向に摺動可能な軸支孔が形成された軸支面を有する取付部と、を備え、前記ストッパー手段は、前記載置部と前記固定部とで構成され、前記テーブル本体を使用位置に保持する場合、前記軸支孔の一端と前記回動軸とを当接させた状態とし、前記載置部と前記固定部とが当接され、前記テーブル本体を収納位置に保持する場合、前記軸支孔の他端と前記回動軸とを当接させた状態とし、前記載置部と前記固定部とが当接されるものである。請求項8においては、前記テーブル本体の表面の一端に、帳票類を係止する係止手段を有するものである。本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。請求項1においては、シンプルな構成でありながら、軽作業が可能な使用位置と、軽作業を行わない収納位置に、テーブル本体を容易に切り替えることができる。テーブル本体は一つの回動軸を中心に回動するだけなので、操作が簡単となる。また、テーブル本体を収納位置とした場合、荷物の搬送時に邪魔にならず、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。請求項2においては、テーブル本体が収納位置であるとき、テーブル本体とハンドルとの間に握り空間が形成されるため、固定部の両側にあるハンドルを握ることが可能となり、搬送作業時にテーブル本体が邪魔にならない。請求項3においては、使用位置ではテーブル本体の載置部が水平となるため、軽作業が行い易く、収納位置では、テーブル本体の載置部が垂直となるため、搬送作業の邪魔にならない。また、テーブル本体の載置部が垂直となるため、台車の載置台上にある荷物と接触しづらい。請求項4においては、ストッパー手段を構成する一部を固定部とすることで、部品点数が多くなることを防止でき、さらに、その他のストッパー手段を構成するものが、取付部から突設された係止突起であるため、簡素な構成とすることができる。また、係止突起が使用時当接面と接触することで前記テーブル本体の使用位置が保持され、前記係止突起が前記収納時当接面と接触することで前記テーブル本体の収納位置が保持されるので、特別な操作を伴わずにテーブル本体の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。請求項5においては、取付部が載置部の一辺の一側に設けられ、さらに、係止突起が回動軸よりも一側方に設けられるため、一辺の中央に取付部を設けると使用位置で固定部材が必要であるが、テーブル本体が使用位置の状態のとき、載置部を上方から押さえても回動することがなく、固定部材は係止突起を設けるだけでよい。請求項6においては、テーブル本体が回動軸の軸周方向に回動されるだけで使用位置と収納位置に切り替えることができる。ストッパー手段を構成する部材を別途に設けることなく、固定部とテーブル本体を当接させることでストッパー手段を構成するため、簡素な構成とすることができ、特別な操作を伴わずにテーブル本体の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。請求項7においては、回動軸に対して軸支孔を摺動させることでテーブル本体を使用位置と収納位置に切り替えることができる。また、別途ストッパー手段を構成する部材を設けることなく、固定部とテーブル本体の載置部を当接させることでストッパー手段を構成するため、簡素な構成とすることができ、特別な操作を伴わずにテーブル本体の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。請求項8においては、テーブル本体に物品を係止したまま、物品がテーブル本体から脱落することなく、使用位置又は収納位置に切り替え可能となるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。次に、発明の実施の形態を説明する。[第一実施形態]本発明に係る第一実施形態であるテーブル8を取り付ける台車1の全体的な構成について、図1及び図2を用いて説明する。尚、テーブル8を含む台車1を操作する作業者からみて、前側を台車1の前側とし、後側を台車1の後側として、前後方向を規定し、左手側を台車1の左側とし、右手側を台車1の右側として、左右方向を規定する。また、説明を容易とするため、図中に規定した方向を示す。また、一部の図において、二点鎖線を用いてあらわしている部材があるが、他の部材の構成をわかり易くするために用いている。そして、図中の白抜き矢印は部材を回動する方向を示している。台車1は、図1及び図2に示すように、荷物を運搬するための台車である。台車1は、主として、荷物を載置する載置台2と、当該載置台2の下部に設けられ載置台2を移動可能とする四つのキャスター3と、載置台2の後部から上方に突出され作業者が握りながら台車1の進行を操作するハンドル4と、によって構成される。ハンドル4は、パイプ等の棒材を適宜折り曲げることにより形成され、梁部4a及び柱部4b4bを有する。梁部4aは、左右方向を長手方向とし、載置台2に対して略水平に設けられ、作業者が握る部分である。柱部4b4bは、梁部4aの左右両端を変化点として下方に折り曲げられることによって延設される部分である。柱部4b4bの下端部は、それぞれ載置台2の後部に支持される。さらに、柱部4b4bは、側方からみて、上下中途部から上端にかけて後方へと傾斜するように屈曲され、載置台2の後部に載せた荷物と梁部4aとの間に空間ができるように構成されている。また、柱部4b4bの上下中途部には、ハンドル4を補強するための補強板5が横設される。但し、台車1の構成は限定するものではなく、載置台2はカゴや箱等で構成されてもよく、キャスター3は車輪により移動可能であればよく、ハンドル4はパイプで構成されるものであれば、箱の側面やフレームから突出される構成であってもよい。テーブル8は、作業者が台車1の載置台2にある荷物を運搬するときに、受け取り印やメモや伝票記入などの軽作業を行うことができる作業台である。テーブル8は、台車1のハンドル4の水平に延設されパイプで構成される梁部4aに着脱可能に配置される。次に、テーブル8の構成について、図3から図9を用いて詳細に説明する。尚、テーブル8の構成の説明において、断りがない限り、方向は、テーブル本体20が物品を載置可能とする状態の位置である使用位置における方向で説明する。テーブル8は、図3及び図4に示すように、主として、固定部10、テーブル本体20、及び、回動軸30、並びにストッパー手段の一部である第一係止突起41、及び、第二係止突起42によって構成される。固定部10は、テーブル8全体をハンドル4に着脱可能に固定するためのものであって、主として、固定部10の上半分を第一固定部11によって、固定部10の下半分を第二固定部12によって構成される。固定部10は、略直方体の第一固定部11及び第二固定部12を合わせて、全体として前後方向を長手方向とする略直方体に形成される。固定部10は、ハンドル4の梁部4aの軸線に対して直交され、側方からみると、前低後高に傾斜するように、略45度傾斜するように配置される。第一固定部11と第二固定部12とが合わさる面には、側方からみて、半円形状の溝部1314が形成され、対向させた状態で略円形となる。第一固定部11の溝部13及び第二固定部12の溝部14は、ハンドル4の梁部4aを挟んで固定できるようにしている。さらに、第一固定部11と第二固定部12には、図4及び図6に示すように、溝部1314を挟んで上部及び下部に、貫通孔溝部1314の軸心線と三次元的に直交する軸心線を有する固定穴15、固定孔161718が形成される。固定穴15と固定孔16は、第一固定部11と第二固定部12の上部に同じ軸心となるように設けられ、第一固定部11と第二固定部12の上部を固定するためのものであり、固定穴15はボルト19aが螺挿可能なメネジとされる。固定孔16の上部は、固定穴15と同直径とされ、固定孔16の下部は、ボルト19aの頭が第二固定部12の下面から外側へと突出しないように、上部よりも拡径される。固定孔1718は、第一固定部11と第二固定部12の下部に同じ軸心となるように設けられ、第一固定部11と第二固定部12の下部を固定するためのものであり、固定孔17は回動軸30が螺挿可能なメネジとされる。固定孔17は、上部がボルト19bの頭を挿入可能とする大きさの直径とされ、上下中途部が上部及び下部よりも縮径され、下部が回動軸30の先端部を螺挿可能とする直径に形成される。固定孔18は、固定孔17の下部と同径の回動軸30が挿入可能な直径とされる。回動軸30は、第一固定部11と第二固定部12の固定手段とテーブル本体20の回動軸を兼用して部品点数を減少している。テーブル本体20の回動軸30はハンドル4の梁部4aよりも前方に配置している。但し、回動軸30はハンドル4の梁部4aよりも後方に配置して、使用位置でテーブル本体20を高く配置することも可能である。なお、第一固定部11と第二固定部12を固定するための固定孔、固定穴及びボルトの数及び位置は限定するものではない。また、第二固定部12の左側面は、図5に示すように、ストッパー手段の一部を構成する使用時当接面とされ、後述する第一係止突起41と当接することで、テーブル本体20を使用位置に保持するものである。第二固定部12の右側面は、図8に示すように、ストッパー手段の一部を構成する収納時当接面とされ、後述する第二係止突起42と当接することで、テーブル本体20を収納位置に保持するものである。テーブル本体20は、図3及び図6に示すように、主として、メモや伝票等の物品を載置して記入作業などを行うための載置部21と、固定部に軸支される取付部22とによって構成され、板材を適宜の位置で屈曲することで形成される。載置部21は、物品を載置する載置面を有し、略長方形に形成された部分である。但し、載置部21の形状は限定するものではない。載置部21の一辺である前辺の一側本実施形態では左側には、取付部22が前下方へ突設される。取付部22は、固定部10よりも若干大きな略長方形に形成される。テーブル本体20は、この載置部21の前辺を変化点とし、側方からみて板材が屈曲されたへ字状となるように形成される。詳細には、テーブル本体20は、載置部21と取付部22とがなす角度が略135度となるように形成される。取付部22は、その上面を第二固定部12の下面に沿うように配置される。取付部22には、固定部10に螺挿する回動軸30を挿入可能とする支持孔23が形成される。支持孔23は、取付部22の右側の前部に形成される。さらに、取付部22には、ストッパー手段の一部を構成する第一係止突起41及び第二係止突起42が突設される。第一係止突起41及び第二係止突起42は、テーブル本体20が使用位置において取付部22の左側に、前後方向に所定の間隔を隔てて設けられる。つまり、テーブル本体20が使用位置と収納位置との間を回動するときには、第一係止突起41と第二係止突起42は固定部10第二固定部12と干渉せず、テーブル本体20が使用位置にある場合、図5に示すように、第一係止突起41は、使用時当接面である第二固定部12の左側面に当接するように、取付部22に設けられる。テーブル8が収納位置である場合、図8に示すように、第二係止突起42は、収納時当接面である第二固定部12の右側面に当接するように、取付部22における第一係止突起41と第二係止突起42と回動軸30と固定部10が配置される。但し、第一係止突起41と第二係止突起42は、ボルトを螺装したり、ピンを固定したり、折り曲げ加工やプレス加工等で構成することが可能であり、限定するものではない。なお、取付部10は載置部21の前辺の中央から突設することも可能であるが、使用位置で第一係止突起41側の載置部21を下方に押さえると回転してしまうので、使用位置で回転を固定するための手段が左右両方必要となる。本実施形態では、一側に偏芯させて突設させているため、使用位置で他方側を押さえても回転することがなく、回転を阻止する固定部材は一方向で済むのである。回動軸30は、テーブル本体20を固定部10に軸支するとともに、前述の第一固定部11及び第二固定部12を固定するためのものである。回動軸30は、図4及び図6に示すようにネジ部31、遊嵌部32、頭部33、の順に形成される。ネジ部31は、棒状体の外周面にネジ山が施されたオネジ部であり、ボルト19bを螺挿可能とするネジ穴35が一端部である先端部から中途部にかけて形成される。ネジ部31の他端には、支持孔23が回転可能な外周面を有する遊嵌部32が形成される。遊嵌部32は、ネジ部31よりも若干大きく、かつ、支持孔23の直径よりも若干小さな直径となるように、且つ、高さが取付部22の厚さよりも若干高くなるように形成される。頭部33は、円盤状の部分であって、支持孔23よりも大きな直径に形成される。但し、回動軸30はネジ部31を有しない形状でも回動軸として機能すればよい。次に、本発明の第一実施形態に係るテーブル8を台車1に対して取り付ける方法について説明する。尚、テーブル本体20は、主として、軽作業ができる使用位置と、軽作業が行われないときの収納位置とに切り替え可能とされる。まずは、テーブル本体20が、使用位置でハンドル4に取り付けられる方法について図3から図6を用いて説明する。まず、台車1のハンドル4梁部4aに固定部10が取り付けられる。このとき、ハンドル4の外周面に沿うように、第一固定部11と第二固定部12の溝部1314でハンドル4を挟み、第一固定部11の下面と第二固定部12の上面とが合わさった状態とする。さらに、固定部10は、前低後高に傾斜する状態に配置される。つまり、第二固定部12の下面は、側方からみて、水平面に対して略45度傾斜するように配置される。このように、第一固定部11及び第二固定部12が配置されることで、固定穴15と固定孔16、及び固定孔1718がそれぞれ同軸線上とされる。ボルト19aが、固定孔16から固定穴15へと挿入され、さらに、固定穴15に螺挿されることで、第一固定部11と第二固定部12の上部が固定される。次に、テーブル本体20を固定部10へと組み付ける。このとき、テーブル本体20の取付部22の上面が第二固定部12の下面に沿うようにされ、さらに、取付部22の支持孔23と固定孔1718とが、同軸線上となるように配置される。この状態で、回動軸30が、支持孔23及び固定孔1817へと挿入される。このとき、回動軸30が、固定孔17に螺挿されることで、第一固定部11と第二固定部12の下部が固定される。また、回動軸30の頭部33の直径が、支持孔23の直径よりも大きいため、回動軸30の遊嵌部32は、取付部22の支持孔23に接触可能な位置となり、取付部22は回動軸30から脱落することなく、テーブル本体20が固定部10に対して軸支される。第一固定部11と第二固定部12の下部の固定をさらに強固とするため、固定孔17と回動軸30のネジ穴35に、ボルト19bが螺挿される。このように、台車1のハンドル4に対してテーブル8が配置されることで、テーブル8は、使用可能な状態とされる。第一実施形態に係るテーブル8は、上記の取り付け方法と逆の手順をおこなうことで、容易にハンドル4から取り外すことができる。次に、テーブル8の使用位置と収納位置との切り替え方法について説明する。先ず、テーブル8の使用位置について説明する。図3のa、図5及び図9のaに示すように、使用位置でのテーブル8は、テーブル本体20の載置部21の載置面が上方を向く略水平な状態となり、帳票類などの物品を載置しやすい状態とされる。この状態において、荷物を搬送している作業者が、このテーブル8の載置部21に伝票を置き、さらに記入作業をおこなうことが可能である。つまり、載置部21に負荷荷重がかかると、回動軸30を中心とする右回りの回転トルクがテーブル本体20に発生するが、取付部22の上面より突出した第一係止突起41が、使用時当接面である第二固定部12の左側面に当接することで、テーブル本体20の載置部21の載置面が略水平な状態となる使用位置を保つことができる。つまり、取付部22が載置部21の一辺前辺の一側左側に設けられ、さらに、係止突起4142が回動軸30よりも一側方左側方に設けられるため、テーブル本体20が使用位置の状態のとき、載置部21を上方より押さえても回動することがない。また、テーブル8を用いた軽作業が終了したときなど、テーブル8が不要な場合、テーブル本体20は、それ自体が邪魔にならない状態である収納位置とすることができる。ここで、使用位置のテーブル本体20を収納位置へと変位させる方法について説明する。図5に示す使用位置の状態から、図7の状態を経て、図8に示す収納位置の状態とするには、作業者がテーブル本体20の載置部21を持って、回動軸30を中心にテーブル本体20を左回りに180度回動させる。つまり、図9に示すように、載置部21の載置面は、使用位置の状態において上方を向き、変位途中では斜め上左方を向き、収納位置においては前方を向くこととなる。そして、テーブル本体20が使用位置において、テーブル本体20の載置部21は、側方からみて、ハンドル4の周辺から後方に延びるように配置されているが、テーブル本体20が収納位置において、テーブル本体20の載置部21は、ハンドル4の周辺から下方へと延びるように配置される。したがって、使用位置ではテーブル本体20の載置部21が水平となるため軽作業が行い易く、収納位置ではテーブル本体20の載置部21が垂直となるため、搬送作業の邪魔にならない。また、テーブル本体20の載置部21が垂直となり、柱部4b4bよりも後方に位置するため、台車1の載置台2上にある荷物と接触しづらい。また、使用位置から収納位置へと切り替える過程において、テーブル本体20は常にハンドル4よりも後方に位置するため、テーブル本体20が切り替え時に、載置台2上に載せた荷物と干渉することがない。テーブル本体20が図9のcに示す収納位置となると、それ以上、左回りに回動できないように構成される。これは、テーブル本体20の回動軸30を中心とする回動によって、テーブル本体20が使用位置のときに固定部10の左方にあった第二係止突起42が、テーブル本体20が収納位置のときに、取付部22の回動に伴って、固定部10の右方へと移動し、さらに、固定部10の第二固定部12の右側面である収納時当接面に当接する。つまり、作業者はストッパー手段である第二係止突起42と第二固定部12の収納時当接面が当接することで、特別な操作を伴わずにテーブル本体20の収納位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。ここで、図5、図7及び図8に示すように、第一係止突起41及び第二係止突起42は、固定部10の前部において、回動軸30を中心とする回動軌跡が固定部10よりも若干外側となるように構成される。そのため、第一係止突起41及び第二係止突起42が固定されたテーブル本体20を回動させている途中で、どの部材にも当接することなく収納位置までテーブル本体20を回動することができる。但し、固定部10の前左右両側を削り、回動軸30を中心とする半円形とすることで、係止突起を一つで構成することもできる。また、テーブル本体20の前辺と回動軸30までの距離は、テーブル本体20を収納位置としたときに、前辺とハンドル4の梁部4aとの間に手が入る程度としている。つまり、テーブル8が収納位置である場合、図3のb及び図8に示すように、載置部21の一辺である上辺使用位置において前辺である辺とハンドル4との間には、作業者がハンドル4を握ることが可能な空間である握り空間が形成される。この握り空間によって、作業者は、荷物の搬送作業を行うとき、テーブル本体20を取り付けたままでも、ハンドル4を握ることができるため、荷物の搬送作業を効率よくおこなうことができる。以上の如く、本実施形態に係るテーブル8は、載置台2と、当該載置台2から突出されるハンドル4とを備える移動可能な台車1に取り付ける着脱可能なテーブル8であって、前記ハンドル4に着脱可能に固定される固定部10と、物品を載置するテーブル本体20と、前記固定部10に前記テーブル本体20を軸支する回動軸30と、前記テーブル本体20の位置を固定するストッパー手段と、を備え、前記テーブル本体20は、前記回動軸30を中心に回動することで、使用位置と収納位置とに切り替え可能に構成されるものである。このように構成することにより、シンプルな構成でありながら、軽作業が可能な使用位置と、軽作業を行わない収納位置に、テーブル本体20を容易に切り替えることができる。テーブル本体20は一つの回動軸30を中心に回動するだけなので、切り替え操作が簡単となる。また、テーブル本体20を収納位置とした場合、荷物の搬送時に邪魔にならず、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。前記テーブル本体20の前記取付部22は、前記載置部21の一辺の一部から突出され、前記テーブル本体20が前記収納位置のとき、前記載置部21の一辺と前記ハンドル4との間に、握り空間が形成されるものである。このように構成することにより、テーブル本体20が収納位置であるとき、テーブル本体20とハンドル4との間に握り空間が形成されるため、固定部10の両側にあるハンドル4を握ることが可能となり、搬送作業時にテーブル本体20が邪魔にならない。本実施形態に係るテーブル8は、前記テーブル本体20が、物品を載置する載置部21と、前記回動軸30に軸支される取付部22と、を有し、前記載置部21と前記取付部22とが略へ字状に形成され、前記回動軸30は、前記取付部の面に対して直交に設けられ、前記テーブル本体20が使用位置のとき、前記載置部21の面が水平とされ、前記テーブル本体20が収納位置のとき、前記載置部21の面が垂直とされるものである。このように構成することにより、使用位置ではテーブル本体20の載置部21が水平となるため軽作業が行い易く、収納位置ではテーブル本体20の載置部21が垂直となるため、搬送作業の邪魔にならない。また、テーブル本体20の載置部21が垂直となるため、台車1の載置台2上にある荷物と接触しづらい。本実施形態に係るテーブル8は、前記テーブル本体20が、物品を載置する載置部21と、前記回動軸30に軸支される取付部22と、を有し、前記ストッパー手段は、前記取付部22から突設される第一係止突起41及び第二係止突起42と、前記固定部10の側面である使用時当接面と収納時当接面と、で構成され、前記第一係止突起41が前記使用時当接面と接触することで前記テーブル本体20の使用位置が保持され、前記第二係止突起42が前記収納時当接面と接触することで前記テーブル本体20の収納位置が保持される。このように構成することにより、ストッパー手段を構成する一部を固定部10とすることで、部品点数が多くなることを防止でき、さらに、その他のストッパー手段を構成するものが、取付部22から突設された係止突起第一係止突起41及び第二係止突起42であるため、簡素な構成とすることができる。また、第一係止突起41が使用時当接面と接触することで前記テーブル本体20の使用位置が保持され、前記第二係止突起42が前記収納時当接面と接触することで前記テーブル本体20の収納位置が保持されるので、特別な操作を伴わずにテーブル本体20の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。前記取付部22は、前記載置部21の一辺の一側に設けられ、前記係止突起4142は、前記回動軸30よりも一側方に設けられるものである。このように構成することにより、取付部22が載置部21の一辺の一側に設けられ、さらに、係止突起4142が回動軸30よりも一側方に設けられるため、一辺の中央に取付部22を設けると使用位置で固定部材が必要であるが、テーブル本体20が使用位置の状態のとき、載置部21を上方から押さえても回動することがなく、ストッパー手段である固定部材は係止突起第一係止突起41及び第二係止突起42を設けるだけでよい。[第二実施形態]本発明の第二実施形態のテーブル81について説明する。尚、第二実施形態のテーブル81は第一実施形態のテーブル8に代わり台車1のハンドル4に取り付けたものとして説明をおこなう。テーブル81は、図10から図12に示すように、台車1のハンドル4の梁部4aに着脱可能に配置される。テーブル81は、主として、固定部110、テーブル本体120、及び、回動軸130によって構成される。固定部110は、テーブル81全体をハンドル4に着脱可能に固定するためのものであって、主として、固定部110の上半分を第一固定部111によって、固定部110の下半分を第二固定部112によって構成される。第一固定部111と第二固定部112とは、それぞれ略直方体に形成され、第一固定部111の前側面は、第二固定部112の前側面よりも若干短く形成される。つまり、固定部110の前端部は、側方からみて、上部が突出するように段差が生じている。第一固定部111の上側面は、略水平な面とされ、後述するストッパー手段の一部を構成する使用時当接面である。また、第二固定部112の前側面は、略垂直な面とされ、ストッパー手段の一部を構成する収納時当接面である。第一固定部111と第二固定部112とが合わさる面には、側方からみて、半円形状の溝部113114が形成される。第一固定部111の溝部113及び第二固定部112の溝部114を対向させてハンドル4の梁部4aを挟持した状態で略円形となるように構成している。この貫通孔に平行な軸線を有する軸支孔119が、第一固定部111の前部に形成される。さらに、第一固定部111と第二固定部112には、図11のbに示すように、溝部113114を挟んで後部及び前部に、貫通孔溝部113114の軸線と三次元的に直交する軸線を有する固定穴115と固定孔116、及び固定孔117と固定穴118が形成される。固定穴115と固定孔116は、第一固定部111と第二固定部112の後部に同じ軸心となるように設けられ、第一固定部111と第二固定部112の後部を固定するためのものであり、固定穴115はボルト19cが螺挿可能なメネジとされる。固定孔117と固定穴118は、第一固定部111と第二固定部112の前部に同じ軸心となるように設けられ、第一固定部111と第二固定部112の前部を固定するためのものであり、固定穴118はボルト19dが螺挿可能なメネジとされる。固定孔117の下部は、固定穴118と同径とされ、固定孔117の上部は、ボルト19dの頭が第一固定部111の上面から外側へと突出しないように、下部よりも拡径される。テーブル本体120は、図10から図12に示すように、主として、メモや伝票等の物品を載置して記入作業などを行うための載置部121と、固定部110に軸支される軸支面125125を有する取付部122とによって構成され、板材を適宜の位置で屈曲することで形成される。載置部121は、物品を載置する載置面を上側面に有し、略長方形に形成された部分である。但し、載置部121の形状は限定するものではない。載置部121の一辺である前辺の左右中央部には、取付部122が前方へと突設延設される。取付部122は、載置面と同一平面である接触部124と、その左右両端部を変化点として接触部124載置部121に対して垂直な面である軸支面125125を有する。軸支面125125の前端は、接触部124の前端よりも前方に突出される。この軸支面125125の突出した分部には、支持孔123123が左右に貫通するようにそれぞれ形成される。支持孔123123は、第一固定部111の軸支孔119と略同じ直径となるように形成される。また、軸支面125125の後部は、ハンドル4と接触せぬように切りかかれている。支持孔123123の中心と載置部121の前辺との間の距離は、収納位置で、前辺とハンドル4の梁部4aとの間に手が入る程度の距離として、ハンドル4とテーブル本体20の前辺との間に手が入る空間を形成している。回動軸130は、テーブル本体120を固定部110に軸支するためのものである。回動軸130は、第一固定部111の軸支孔119及び取付部122の支持孔123123よりも若干直径の小さい棒状の支持部と、支持部の両端部に形成され支持部よりも直径の大きな頭部とで形成される。回動軸130のどちらか一方の頭部は、支持部に着脱可能に構成される。次に、本発明の第二実施形態に係るテーブル81を台車1に対して取り付ける方法について説明する。尚、テーブル81は、主として、軽作業ができる使用位置と、軽作業を行われないときの収納位置に切り替え可能とされる。まずは、テーブル本体120が、使用位置の状態でハンドル4に取り付けられる方法について説明する。まず、台車1のハンドル4梁部4aに固定部110が取り付けられる。このとき、第一固定部111と第二固定部112の溝部113114がハンドル4の外周面に沿うように、ハンドル4を挟み、第一固定部111の下面と第二固定部112の上面とが合わさった状態とされる。さらに、固定部110は、第一固定部111の上面が水平となるように配置される。このように、第一固定部111及び第二固定部112が配置されることで、固定穴115と固定孔116、及び固定孔117と固定穴118がそれぞれ同軸線上とされる。ボルト19cが、固定孔116から固定穴115へと挿入され、固定穴115に螺挿されることで、第一固定部111と第二固定部112の後部が固定される。さらに、ボルト19dが、固定孔117から固定穴118へと挿入され、固定穴118に螺挿されることで、第一固定部111と第二固定部112の前部が固定される。次に、テーブル本体120を固定部110へと組み付ける。このとき、テーブル本体120の接触部124取付部122の下面が、第一固定部111の上面に載置されるようにされ、さらに、第一固定部111の軸支孔119と軸支面125取付部122の支持孔123123とが、同軸線上となるように配置される。この状態で、回動軸130の支持部が、支持孔123、軸支孔119、支持孔123へと挿入される。さらに、支持部の両端に頭部が装着されることで、回動軸130が支持孔123123、及び軸支孔119から抜け落ちることがない。そして、テーブル本体120は、回動軸130によって固定部110の第一固定部111に回動可能に軸支される。このように、ハンドル4に対してテーブル81が配置されることで、テーブル81は、使用可能な状態とされる。第二実施形態に係るテーブル81は、上記の取り付け方法と逆の手順をおこなうことで、容易にハンドル4から取り外すことができる。次に、テーブル81の使用位置と収納位置との切り替える方法について説明する。先ず、テーブル81の使用位置について説明する。図10のa、図11及び図12のaに示すように、テーブル本体120が使用位置の状態において、テーブル本体120の載置部121の載置面は上方を向く略水平な状態となり、帳票類などの物品を載置しやすい状態とされる。この状態において、荷物を搬送している作業者が、このテーブル81の載置部121に伝票を置き、さらに記入作業をおこなうことが可能である。これは、載置部121に負荷荷重がかかると、回動軸130を中心とする下回りの回転トルクが発生するが、ストッパー手段を構成する取付部122の接触部124の下面と固定部110の第一固定部111の上面とが当接することで、テーブル本体120の載置部121の載置面が略水平な状態を保つことができる。また、テーブル81を用いた軽作業が終了したときなど、テーブル81が不要な場合、テーブル本体120は、それ自体が邪魔にならない位置である収納位置とすることができる。ここで、テーブル本体120が使用位置から収納位置へと変位される方法について説明する。図12のaに示すテーブル本体120が使用位置の状態から、図12のb、cの状態を経て、図10のdに示す収納位置の状態とするには、作業者がテーブル本体120の載置部121を持って、回動軸130を中心にテーブル本体120を前方へと回動させる。つまり、回動軸130の軸心を中心として、テーブル本体120が載置部121を前方へと270度回動されることで、テーブル本体120が収納位置とされる。図12に示すように、載置部121の載置面は、使用位置において上方を向き、変位途中では前方から下方を向き、収納位置においては後方を向くこととなる。そして、テーブル本体120が使用位置において、テーブル本体120の載置部121は、側方からみて、ハンドル4周辺から後方に延びるように配置されているが、テーブル本体120が収納位置において、テーブル本体120の載置部121は、ハンドル4周辺から下方へと延びるように配置される。したがって、使用位置ではテーブル本体120の載置部121が水平となるため軽作業が行い易く、収納位置ではテーブル本体120の載置部121が垂直となるため、搬送作業の邪魔にならない。また、テーブル本体120の載置部121が垂直となるため、台車1の載置台2上にある荷物と接触しづらい。また、テーブル本体120が図10のb及び図12のdに示す収納位置となると、それ以上、後方へと回動できないように構成される。これは、回動軸130を中心とするテーブル本体120の回動によって、使用位置のときに第一固定部111の上面と当接していた取付部122が、収納位置のときに、第二固定部112の前側面と当接される。ここで、第一固定部111の前端部が第二固定部112の前端部よりも前方へと突出しているため、第二固定部112の前端よりも回動軸130が上前方に配置されている。したがって、図12のcに示す状態にテーブル本体120が位置すると、その自重によって図12のdに示す収容位置へと移動する。荷物などの搬送作業をおこなっている場合などは、その振動によってテーブル本体120が回動軸130を中心に前後方向に揺れる恐れがあるが、ストッパー手段である第二固定部112の前側面収納時当接面とテーブル本体120の接触部124とが当接するため、ハンドル4を握る作業者の方、つまりテーブル81の後方にはテーブル本体120が移動することがない。したがって、作業者は特別な操作を伴わずにテーブル本体120の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。また、テーブル81が収納位置である場合、図10のbに示すように、載置部121の一辺である上辺使用位置において前辺である辺とハンドル4との間には、作業者がハンドル4を握ることが可能な空間である握り空間が形成される。この握り空間によって、作業者は、荷物の搬送作業を行うとき、テーブル本体120をハンドル4に取り付けたままでも、ハンドル4を握ることができるため、荷物の搬送作業を効率よくおこなうことができる。本実施形態に係るテーブル81は、前記回動軸130は、前記ハンドル4に対して平行に設けられ、前記テーブル本体120は、物品を載置する載置部121と、当該載置部121に対して垂直な軸支面125125を有し、当該軸支面125125に前記回動軸130が軸支される取付部122と、を備え、前記ストッパー手段は、前記取付部122と、前記固定部110とで構成され、前記取付部122の一側面である使用時当接面が前記固定部110と当接することで、前記テーブル本体120は前記使用位置に保持され、前記取付部122の他側面である収納時当接面が前記固定部110と当接することで、前記テーブル本体120は前記収納位置に保持されるものである。このように構成することで、テーブル本体120が回動軸130の軸周方向に回動されるだけで使用位置と収納位置に切り替えることができる。ストッパー手段を構成する部材を別途に設けることなく、固定部110とテーブル本体120を当接させることでストッパー手段を構成するため、簡素な構成とすることができ、特別な操作を伴わずにテーブル本体120の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。[第三実施形態]本発明の第三実施形態のテーブル82について説明する。尚、第三実施形態のテーブル82は、第一実施形態のテーブル8に代わって、第一実施形態の台車1のハンドル4に取り付けたものとして説明する。テーブル82は、図13から図15に示すように、台車1のハンドル4の梁部4aに着脱可能に配置される。テーブル82は、主として、固定部210、テーブル本体220、及び、回動軸230によって構成される。固定部210210は、テーブル82全体をハンドル4に着脱可能に固定するためのものであり、ハンドル4に対して左右方向に所定の間隔を隔てて左右対称に配置される。尚、固定部210は、左右対称に構成されているため、右側の固定部210を説明することで、左側の固定部210の説明は省略する。固定部210は、主として、固定部210の上半分を第一固定部211によって、固定部210の下半分を第二固定部212によって構成される。第一固定部211と第二固定部212とは、略直方体に形成され、固定部210全体として、略直方体に形成される。第一固定部211の上側面は、略水平な面とされ、後述するストッパー手段の一部を構成する使用時当接面である。また、固定部210の前側面は、略垂直な面とされ、ストッパー手段の一部を構成する収納時当接面である。第一固定部211と第二固定部212とが合わさる面には、側方からみて、半円形状の溝部213214が形成される。第一固定部211の溝部213及び第二固定部212の溝部214は、対向するように合わせた状態で、ハンドル4の梁部4aを挿入可能とする貫通孔となる。この貫通孔ハンドル4の梁部4aに平行な軸心線を有する軸支穴219が、第一固定部211の前部の右側面に形成される。さらに、第一固定部211と第二固定部212には、図示しない固定孔固定穴が設けられており、それらにボルトが螺挿されることで第一固定部211と第二固定部212が固定される。第二固定部212の右側の前部には、ガイド突起215が外側へと突設される。このガイド突起215は、外側右側よりも第二固定部212側の直径が縮径され、縮径された部分の左右長さは後述するテーブル本体220の取付部222の板厚よりも若干長く形成されている。テーブル本体220は、主として、メモや伝票等の物品を載置して記入作業などを行う軽作業のための載置部221と、固定部210に軸支される軸支面を有する取付部222222とによって構成され、板材を適宜の位置で屈曲することで形成される。載置部221は、物品を載置する載置面を上側面に有し、略長方形に形成された部分である。載置部221の左右両端には、その左右両端部を変化点として下方へと延設される軸支面を有する取付部222222が形成される。取付部222222には、前後方向を長手方向とし板面を貫通する長孔からなる軸支孔223223がそれぞれ形成される。回動軸230は、テーブル本体220を固定部210に軸支するためのものである。回動軸230は、第一固定部211の軸支穴219及び取付部222の軸支孔223に挿入可能なボルトであり、その頭が取付部222の軸支孔223が脱落せぬ大きさに形成される。次に、本発明の第三実施形態に係るテーブル82を台車1に対して取り付ける方法について説明する。尚、テーブル82は、主として、軽作業ができる使用位置と、軽作業を行われないときの収納位置に切り替え可能とされる。まずは、テーブル本体220が、使用位置でハンドル4に取り付けられる方法について説明する。まず、固定部210210が、台車1のハンドル4梁部4aに、左右方向に所定の間隔テーブル本体220の左右幅を隔てて取り付けられる。このとき、第一固定部211と第二固定部212の溝部213214がハンドル4の外周面に沿うように、ハンドル4を挟み、第一固定部211の下面と第二固定部212の上面とが合わさった状態とする。さらに、固定部210は、第一固定部211の上面が水平となるように配置される。このように、第一固定部211及び第二固定部212が配置された状態で、図示しない固定孔固定穴やボルト等の固定手段によって固定される。次に、テーブル本体220を固定部210へと組み付ける。このとき、テーブル本体220の載置部221の前部の下面が、第一固定部211211の上面に載置され、さらに、第一固定部211の軸支穴219と取付部222の軸支孔223223とが、同軸線上となるように配置される。この状態で、回動軸230230が、左右の第一固定部211の軸支孔223の前端、及び、軸支穴219へと挿入され、テーブル本体220は固定部210の第一固定部211に回動軸230によって回動可能に軸支される。このように、ハンドル4に対してテーブル82が配置されることで、テーブル82は、使用可能な状態とされる。第三実施形態に係るテーブル82は、上記の取り付け方法と逆の手順をおこなうことで、容易にハンドル4から取り外すことができる。次に、テーブル82の使用位置と収納位置との切り替え方法について説明する。先ず、テーブル82の使用位置について説明する。図13のa及び図14に示すように、テーブル本体220が使用位置の状態では、テーブル本体220の載置部221の載置面が上方を向く略水平な状態となり、帳票類などの物品を載置しやすい状態とされる。この状態において、荷物を搬送している作業者が、このテーブル82の載置部221に伝票を置き、さらに記入作業をおこなうことが可能である。これは、載置部221に負荷荷重がかかると、回動軸230を中心とする下回りの回転トルクが発生するが、ストッパー手段である載置部221の下面と固定部210の第一固定部211の上面使用時当接面とが当接することで、テーブル本体220の載置部221の載置面が略水平である使用位置を保つことができる。また、テーブル82を用いた軽作業が終了したときなど、テーブル82が不要な場合、テーブル本体220は、それ自体が邪魔にならない状態である収納位置に保持することができる。ここで、テーブル本体220が使用位置から収納位置へと変位される方法について説明する。テーブル本体220が図15のaに示す使用位置から、図15のbに示す状態を経て、図15のcに示す収納位置とするには、図15のaに示す状態で、作業者がテーブル本体220の載置部221を持って、軸支孔223223の前端が回動軸230と当接された状態で、回動軸230を中心にテーブル本体220が前方へと90度回動される。そして、図15のbに示すように、軸支孔223の長手方向が上下方向とされ、載置部221が使用位置とき下面であった面と固定部210の前面とが当接する状態とされる。さらに、見かけ上、回動軸230が軸支孔223の下端使用位置においてから上端使用位置において後端へと摺動するように、テーブル本体220がその自重によって下方へと移動される。このとき、図15のcに示すように、載置部221の使用位置のとき下面であった面と固定部210の前面とが当接するとともに、ガイド突起215215と取付部222222の後端使用位置において下端が当接するため、安定して、テーブル本体220が下方へ移動でき、収納位置へと切り替えることができる。図15に示すように、載置部221の載置面は、使用位置において上方を向き、収納位置においては前方を向くこととなる。そして、使用位置においては、テーブル本体220の載置部221は、側方からみて、ハンドル4の周辺から後方に延びるように配置されているが、収納位置においては、テーブル本体220の載置部221は、ハンドル4の周辺から下方へと延びるように配置される。したがって、使用位置ではテーブル本体220の載置部221が水平となるため軽作業が行い易く、収納位置ではテーブル本体220の載置部221が垂直となるため、搬送作業の邪魔にならない。また、テーブル本体220の載置部221が垂直となるため、台車1の載置台2上にある荷物と接触しづらい。また、使用位置から収納位置に切り替える過程において、テーブル本体220は常に回動軸230近傍よりも後方に位置するため、テーブル本体220が切り替え時に、載置台2上に載せた荷物と干渉することがない。また、テーブル82が収納状態である場合、図13のbに示すように、載置部221の一辺である上辺収納位置での載置部221裏面とハンドル4との間、つまり、固定部210210の間のハンドル4には、作業者がハンドル4を握ることが可能な空間である握り空間が形成される。この握り空間によって、作業者は、軽作業が必要なときに、テーブル本体220を使用状態として用い、荷物の搬送作業を行うとき等のテーブル82が不要なとき、テーブル本体220を収納位置に切り替えることで、テーブル本体220を取り付けたままでも、ハンドル4を握ることができるため、荷物の搬送作業を効率よくおこなうことができる。また、左の固定部210の左側及び右の固定部210の右側のハンドル4も作業者が握ることが可能な部分である。本実施形態に係るテーブル82は、前記回動軸230は、前記ハンドル4に対して平行に設けられ、前記テーブル本体220は、物品を載置する載置部221と、当該載置部221に対して垂直に突設され、前記回動軸230の軸心線に対して垂直な方向に摺動可能な軸支孔223が形成された軸支面を有する取付部222と、を備え、前記ストッパー手段は、前記載置部221と前記固定部210とで構成され、前記テーブル本体220を使用位置に保持する場合、前記軸支孔223の一端と前記回動軸230とを当接させた状態とし、前記載置部221と前記固定部210とが当接され、前記テーブル本体220を収納位置に保持する場合、前記軸支孔223の他端と前記回動軸230とを当接させた状態とし、前記載置部221と前記固定部210とが当接されるものである。このように構成することで、回動軸230に対して軸支孔223を摺動させることでテーブル本体220を使用位置と収納位置に切り替えることができる。また、別途ストッパー手段を構成する部材を設けることなく、固定部210とテーブル本体220の載置部221を当接させることでストッパー手段を構成するため、簡素な構成とすることができ、特別な操作を伴わずにテーブル本体220の位置を保持することができるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。[別実施形態]本発明の第一実施形態に帳票類などの物品を係止する係止手段を有する別実施形態について以下に説明する。図16に示すように、第一実施形態のテーブル本体20に係止手段51を設けることで帳票類などの物品を係止可能とすることができる。図16のaに示すように、一般的なバインダーである係止手段51は、テーブル本体20が使用位置の状態において、載置部21の上面の前側に取り付けられる。この係止手段52は、図示しないバネの力によって、載置部21の上面にある帳票類などの物品60を上方から押圧し、テーブル本体20の載置部21から脱落せぬようにしている。図16のbに示すように、第一実施形態のテーブル本体20の一端を変形させることで係止手段52を構成することも可能である。具体的には、係止手段52は、テーブル本体20が使用位置の状態において、載置部21の後端を変化辺として、上方に延設される部分と、さらにその延設された分部の上端を変化辺として、前方に延設される部分を有するものである。このように構成することで、物品60が係止手段52と当接することで、載置部21の後部から物品60が脱落することを防止することができる。また、図17に示すように、載置部21の前部に載置面よりも下方へと窪んだ収容部70を設けることで、ペンなどの筆記具71が載置部21上から脱落しづらくするように構成することもできる。尚、係止手段5152は、第一実施形態のみならず、第二実施形態及び第三実施形態に設けても良い。さらに、係止手段5152を両方備えるテーブル本体であってもよい。別実施形態のテーブルは、前記テーブル本体20の表面の一端に、帳票類を係止する係止手段51を有するものである。このように構成することで、テーブル本体20に物品60を係止したまま、物品60がテーブル本体20から脱落することなく、使用位置又は収納位置に切り替え可能となるので、荷物の運搬作業を効率よくおこなうことができる。