長尺形状のプレート上に、被接触体に当接される弾性部材がプレートの長手方向に沿って配置してある画像形成装置用ブレードにおいて、前記プレートの横断面視の形状で、前記弾性部材のいずれか片側に当該弾性部材の摩耗状態を確認する指標となるインジケータ部材が前記プレートの端縁より内側に配設されている、ことを特徴とする画像形成装置用ブレード。前記インジケータ部材は前記弾性部材よりも硬い材料で形成してある、ことを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置用ブレード。前記インジケータ部材の前記プレートからの高さは、前記弾性部材の前記プレート上からの高さよりも低く形成してある、ことを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置用ブレード。前記インジケータ部材は、前記プレートの一部に切込みを入れて折り曲げ部を形成し、該折り曲げ部を折り曲げて立ち上げることにより形成したものである、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置用ブレード。前記インジケータ部材は前記プレートの長手方向の一部に設けてある、ことを特徴とする請求項2から4のいずれかに記載の画像形成装置用ブレード。前記インジケータ部材は、前記プレートの長手方向での端部に設けてある、ことを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置用ブレード。ここで、上記従来の画像形成装置では、画像形成装置用ブレードの弾性部材と現像ローラ等の被接触体とが接触した状態で被接触体を駆動するため、画像形成装置用ブレードの弾性部材が経時的に摩耗することは避けられない。そして、上記画像形成装置では、画像形成装置用ブレードの弾性部材の摩耗が許容限界を超えて進行すると、画像形成装置用ブレードが所期の性能を発揮し得なくなる。即ち、画像形成装置用ブレードの弾性部材が許容限界を超えて摩耗すると、画像形成装置用ブレードのトナーに対する摩擦帯電付与機能やトナーの掻き取り機能などが低下して、そのブレードを採用している画像形成装置が十分な性能を発揮し得なくなる。そのため、画像形成装置用ブレードは、弾性部材が許容限界を超えて摩耗する前に交換する必要がある。そこで、画像形成装置用ブレードの交換時期を把握する手法を確立することが求められていた。また、このような画像形成装置用ブレードの交換時期を把握する手法の確立は、弾性部材の許容限界を超えた摩耗が発生し易い場合、例えば、画像形成装置用ブレードを長期に亘って使用する場合や、使用済の画像形成装置用ブレードの摩耗した弾性部材を新しい弾性部材に張り替えることで金属製薄肉プレートをリサイクルして使用する場合等において特に求められていた。しかしながら、画像形成装置用ブレードの交換時期を把握する有効な手法は未だに確立されていなかった。そこで、本発明は、交換時期を把握することが可能な画像形成装置用ブレードを提供することを目的とする。上記目的は、長尺形状のプレート上に、被接触体に当接される弾性部材がプレートの長手方向に沿って配置してある画像形成装置用ブレードにおいて、前記プレートの横断面視の形状で、前記弾性部材のいずれか片側に当該弾性部材の摩耗状態を確認する指標となるインジケータ部材が前記プレートの端縁より内側に配設されている、ことを特徴とする画像形成装置用ブレード、によって達成できる。このように、弾性部材の状態を確認する指標となるインジケータ部材を設ければ、弾性部材の摩耗状態を目視等により把握することができるので、画像形成装置用ブレードの交換時期を把握することができる。また、前記インジケータ部材は前記弾性部材よりも硬い材料で形成するのが望ましい。インジケータ部材を弾性部材よりも硬くすれば、画像形成装置の使用に伴って弾性部材が摩耗し、インジケータ部材が露出した際に、画像形成装置で形成された画像が乱れるので、形成された画像を確認することにより画像形成装置用ブレードの交換時期を容易に把握することができるからである。また、前記インジケータ部材の前記プレートからの高さは、前記弾性部材の前記プレート上からの高さよりも低く形成するのが望ましい。これにより、初期において障害とならず弾性部材の摩耗が徐々に進行したときの指標とすることができ、更に摩耗が進行したときに被接触体に接触するようにできる。また、前記インジケータ部材は、前記プレートの一部に切込みを入れて折り曲げ部を形成し、該折り曲げ部を折り曲げて立ち上げることにより形成したものとするのが好ましい。プレートに切り込みを入れて形成した折り曲げ部を折り曲げてインジケータ部材を形成すれば、部品点数を増やすことなく、画像形成装置用ブレードを容易に作製することができるからである。なお、前記インジケータ部材は前記プレートの長手方向の一部に設けてもよい。インジケータ部材が硬い材料からなる場合や、プレートを折り曲げて形成されている場合に、弾性部材の長手方向の一部のみにインジケータ部材を設ければ、画像形成装置用ブレードの長手方向への曲げ剛性が高くなるのを抑制して、ブレードを製造する際の金型からのブレードの離型性が悪化するのを抑制することができるからである。前記インジケータ部材は、前記プレートの長手方向での端部に設けるようにしてもよい。インジケータ部材を弾性部材の長手方向の端部にのみ設ければ、インジケータ部材が硬い材料からなる場合や、プレートを折り曲げて形成されている場合であっても、インジケータ部材が画像形成装置側に接触した際に発生する画像の乱れの影響を最小限に抑えることができるからである。なぜなら、画像乱れによるブレード摩耗を示すサインが画像端部にのみ現れ、画像中心部には乱れの影響が少ないからである。本願発明による画像形成装置用ブレードは、弾性部材の磨耗状態を確認する指標となるインジケータ部材がプレート上に設けてあるので目視または画像確認によって交換時期を適切に判断できる。以下、本発明にかかる一実施形態を、図を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施形態では、現像ブレードを例にとって説明するが、画像形成装置用ブレードはこれに限るものではない。図1は、本実施形態に係る現像ブレードを画像形成装置に取付けたときの様子を示している模式図である。すなわち、本発明の画像形成装置用ブレードは、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置において現像ブレード、クリーニングブレード、転写ブレード等として用いることができる。本発明の画像形成装置用ブレードは、長尺形状のプレートと、該プレートの長手方向に沿って配設され、被接触体に当接される弾性部材と、該弾性部材に埋設され、弾性部材の摩耗に伴って露出して弾性部材の摩耗状態の指標となるインジケータ部材とを備えることを特徴とする。また、本発明の画像形成装置用ブレードの弾性部材が当接する被接触体はブレードの用途によって異なり、例えば、本発明の画像形成装置用ブレードを現像ブレードとして使用する場合には被接触体は現像ローラであり、クリーニングブレードとして使用する場合には被接触体は感光ドラムであり、転写ブレードとして使用する場合には被接触体は紙等の記録媒体である。また、以下では、本発明の画像形成装置用ブレードの一例を現像ブレードとして用いた場合について説明するが、本発明の画像形成装置用ブレードは、クリーニングブレードや転写ブレード等として用いた場合にも同様の効果を得ることができる。図1で、画像形成装置100はハウンジング101の内部に現像剤トナー102を収容し、この現像剤102を攪拌機103で攪拌しながら、現像剤供給ローラ104を介して、現像ローラ105の表面に供給している。ここで、現像ブレード1は回転する現像ローラ105の周面に押圧される姿勢で配置されている。現像ブレード1によって、現像ローラ105の表面に供給された現像剤102が均一な薄層に規制されると共に摩擦帯電される。このようにして、所定の層厚に規制され、かつ、摩擦帯電された現像剤102は、現像ローラ105の回転に伴って、対向配置されている感光ドラム106の現像領域へと搬送される。これにより、感光ドラム106の表面に現像剤102を付着させることで静電潜像を顕像化させている。以上のように画像形成装置100で使用される現像ブレード1は、弾性部材3が被接触体図示の場合は現像ローラ105に押圧されるので、経時により磨耗することは避けられない。その磨耗状態を目視で確認できれば現像ブレードの交換時期を確実に判断できるので、無駄なく現像ブレードを使用することができ、またメンテナンス作業なども迅速、確実に行えるようになる。本発明に係る現像ブレード1は、上記のような要請に基づくもので、弾性部材3の外側近傍に、その磨耗状態を目視確認する指標となるインジケータ部材を設けた新規な現像ブレード画像形成装置用ブレードである。図2は本実施形態に係る現像ブレード1について示した図で、図1で省略した部位も図示してある。図2aは現像ブレード1の外観を示した斜視図、そして図2bは図2aでのb-b線における横断面図である。現像ブレード1は、薄肉で長尺形状なプレートとしての金属プレート2と、その片面2a上に配置された弾性部材としてのゴム部材3を備えている。ゴム部材3は長尺形状の金属プレート2上で、その長手方向LDに沿って配置されている。金属プレート2の幅方向WDにおけるゴム部材3の位置は、この現像ブレード1を画像形成装置にセットしたときに被接触体に当接する位置に応じて定められる。例えば、図2で示すように長手方向LDで一方の端縁2EDから中央側へ若干、オフセットした位置にゴム部材3を配置することができる。なお、上記金属プレート2は、例えばステンレス鋼SUSやリン青銅などで形成することができる。金属プレート2の具体的な形状は採用される画像形成装置により適宜に設計されるが、形状の一例としては長方形状であって、例えば長手方向LDにおける寸法は200~300mm程度、幅方向WDにおける寸法は10~20mm程度、そして厚さは0.08~0.15mm程度である。そして、図2で例示の場合は、端縁2EDから例えば0.1~5.0mm中央へオフセットした位置に、長手方向LDに沿ってゴム部材3が配置してある。このゴム部材3としては、例えば2液硬化性ポリウレタン、フッ素ゴム、クロロプレンゴム、ミラブルシリコーン、液状シリコーンゴムなどの熱硬化性のゴム材や、熱可塑性のウレタンやスチレンを好適に採用することができるが、生産性およびトナーの帯電制御に優れているという点から液状シリコーンゴムを採用するのが好ましい。そして、前述したように現像ブレード1には、ゴム部材3の磨耗状態を目視確認する指標となるインジケータ部材10が設けてある。このインジケータ部材10について説明する。インジケータ部材10は、経時により磨耗するゴム部材3の様子を目視確認できように設けた部材でゴム部材3の近傍で金属プレート2上に立設されている。インジケータ部材10は、プレートの横断面視で見て図2b、図2c参照、ゴム部材3のいずれか片側に金属プレート2上に、例えば図2で例示のようにT字をなすように設けてある。よって、インジケータ部材10はプレート2の端縁2EDより内側に配設されている状態となる。そしてインジケータ部材10をゴム部材3の図2b、図2cいずれの側に立設するかは、現像ブレード1がセットされる画像形成装置の周辺環境配に基づいて決定する。一般に、画像形成装置にセットしたときには、図2bに示した、ゴム部材3に対してプレート中央側幅方向WDで中央側に配置した形態の方が、現像剤の溜まりが発生し難いので、図2bのタイプが推奨される。図2aは、インジケータ部材10を配置する一方側の位置は幅方向WDでゴム部材3とプレート中央側幅方向WDで奥側との間である。この一方側の位置に配置した場合のインジケータ部材10を、符号10-1で示している。この図2aに対応する図が図2bとなる。そして、図2cは、他方側の位置として、インジケータ部材10を幅方向WDで端縁2EDとゴム部材3との間にした場合であり符号10-2で示している。インジケータ部材10は、図2aで例示するようにゴム部材3の幅に対応して、その長手方向LDの全幅に設定してもよいが、これに限らない。すなわち、インジケータ部材10は長手方向LDで一部に設けてもよい。図3aで示すように中央部の一部に配置してもよいしここでは、インジケータ部材10を1個としているが複数としてもよい、或いは、図3bで示すように両側部に一対で配置してもよい。両側に配置する場合、長手方向での端部とすれば画像形成装置側に構成部位に接触した際に発生する画像の乱れの影響を最小限に抑えることができる。いずれに配置した場合も、インジケータ部材10は金属プレート2に対して立設されて、金属プレート2からインジケータ部材10が立ち上がっている姿勢となればよい。インジケータ部材10の形状を例示すれば長方形の板状部材であり、金属プレート2に接着、溶接などの手段で固定されている構造とすることができる。ただし、このインジケータ部材10は、図4で示すように、金属プレート2の一部にコ字に切込みを入れて大よそ長方形状とした舌片状の折り曲げ部2TAを形成し、この折り曲げ部2TAを折り曲げ立ち上げて形成するのが好ましい。なお、図4bは図4aでのc-c線における横断面図である。このようにすれば新たな部品を用いることなく、金属プレート2を簡易に加工してインジケータ部材10を作製できる。更に、図5a~dは、採用可能な折り曲げ部2TAとゴム部材3との配置関係を例示した図であり、図5aは折り曲げ部2TAを設けるのを端部側とし金属プレート2をゴム部材3側に曲げて立ち上げた場合、図5bは折り曲げ部2TAを端部側とし金属プレート2を端部側外側に曲げて立ち上げた場合である。また、図5cは折り曲げ部2TAを設けるのをプレート中央側とし金属プレート2をゴム部材3側に曲げて立ち上げた場合、図5bは折り曲げ部2TAをプレート中央側とし金属プレート2を中央側内側に曲げて立ち上げた場合である。インジケータ部材10はゴム部材3の磨耗度合いを目視するように配備されるものであり、金属プレート2に対して、垂直直角に立ち上がる姿勢である必要はなく、目視に支障がなければ、前後に傾斜した姿勢でもあってもよい。また、そして、インジケータ部材10の金属プレート2の表面2aからの立ち上がり高さ寸法10HLは、ゴム部材3の立ち上がり高さ寸法3HLよりも、低く形成するのが望ましい。なお、インジケータ部材10の高さは、実験または計算により定めることができる。高さ例としては、例えば弾性体高さ1.5mmに対し、インジケータ部材高さは1.4mmとするのが好ましい。そして、上記インジケータ部材10は、ゴム部材3の磨耗が許容範囲を超えて磨耗が進行したときには被接触体となる現像ローラ105と接触するように、ゴム部材3の近傍位置に配置しておくのが好ましい。インジケータ部材10が現像ローラ105と接触もしくは現像ローラ上のトナーに接触すると、通常とは異なる部材が現像ローラ105に触れるので、これにより出力される画像形成に変化が生じる。すなわち、画像形成装置から出力される印刷物の印字状態に変化を与えて、現像ブレードの交換を促すようにできる。このような効果を確実とするため、インジケータ部材10は、ゴム部材3よりも硬い材料で形成しておくのが望ましい。これにより現像ブレードの使用可能な期間中でゴム部材3の磨耗状態を判断する指標とすることができ、更に現像ローラ105に接触したときに画像形成を変化させる効果を期待できる。例えば、ゴム部材3の硬さはマイクロゴム硬度計MD-1高分子計器株製で測定して硬さ40°~80°のものを採用するのが望ましい。前述したようにインジケータ部材10はステンレス鋼などによる金属材料金属プレート2から一体に形成すれば金属材料で形成すれば、通常、ゴム材より硬い材料とするこができる。ただし、インジケータ部材10で現像ローラ105の表面を傷付けることが無いように、インジケータ部材10を設計しておくのが望ましい。例えば、インジケータ部材10を金属材料で形成する場合には現像ローラ105と接触したときに適度に変形して、現像ローラ105の表面を傷つけない弾性に富んだ素材を選択するのが望ましい。また、インジケータ部材10の上端側の形状については、直線的で平坦な図2では水平な縁部に形成しておくのが望ましい。このような形状にしておけば、インジケータ部材10が現像ローラ105と接触する当初において、現像ローラ105表面を傷付ける事態の発生を抑制できる。図2aで示すように、インジケータ部材1010-1を、金属プレート2の長手方向LDの長手方向LDでの全幅となるように長く配置してもよし、これに限らず一部に一箇所配置、或いは、複数の箇所配置に配置してもよい。なお、インジケータ部材10はこのように全幅のインジケータ部材10を設けると現像ブレード1の剛性を大きくすることができる。ただし、後述するように金型を用いて現像ブレード1を製造する場合には、金属プレート2が撓み難くなるので離型性に劣る場合がある。また、インジケータ部材10はゴム部材3の磨耗の状態を指標しできればよい。また、前述したようにゴム部材3の磨耗が進行して現像ローラ105表面に接触させて、形成する画像を変化させる場合も出力される画像の一部で確認できればよい。よって、インジケータ部材10はプレートの一部に設けるだけでも十分な機能を果たすことができる。そして、一部とする場合にインジケータ部材を前記プレートの長手方向での端部に設けてもよい。インジケータ部材10を、図2bで示す第1の位置に配置したインジケータ部材10-1とするか、図2cで示す第2の位置に配置したインジケータ部材10-2とするかの選択は、現像ブレード1がセットされる画像形成装置内での配置状態に基づいて決定する。本願発明による現像ブレード1では、従来の現像ブレードには存在しないインジケータ部材10が金属プレート上に立設される。よって、画像形成装置にセットされた後の状況も考慮しておくことが望ましい。例えば、現像ブレード1の場合は画像形成装置内にセットしたときに、周辺部と干渉のない側であることを前提に、更に現像剤が堆積し難い現像剤が供給される側と反対となる側にインジケータ部材10を設けるのが望ましい。以上で説明した現像ブレードは、金型を用いたインサートLIM成形LiquidInjectionMoldingなどを用いて製造することができる。例えば、金型内に金属プレートをセットして、液状シリコーンを注入することにより、金属プレート上に長手方向に沿って液状シリコーンを流しこみ、これを硬化させてゴム部材とすることで、前述した現像ブレードを製造できる。以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明は係る特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。上記では一実施例として現像ブレードについて説明したが、クリーニングブレード、転写ブレードなどの他の種々の画像形成装置用ブレードにも、同様に適用できる。上記実施例では現像ブレードのゴム部材の横断面形状は半円形状であるがこれに限らない。金属プレートも単純な長方形で例示しているが種々の形状をとり得る。