シャフトと、前記シャフトの先端側に設けられた拡張可能なバルーンと、前記バルーンの外表面に塗布され、少なくとも1種以上の生物学的生理活性物質を含む生理活性物質部と、前記生理活性物質部の外側から前記バルーンに螺旋状に巻回して配置された可撓性を有する線状部材と、を備え、前記線状部材は、その先端側の少なくとも一部が、前記バルーンに螺旋状に巻回された部分と前記バルーンとの間に配置され、前記線状部材、又は前記線状部材に連結された他の部材が、前記シャフトの基端側まで延在している、ことを特徴とする治療デバイス。請求項1記載の治療デバイスにおいて、前記線状部材は、前記バルーンに巻回された部分よりも基端側の少なくとも一箇所が、前記バルーン又は前記シャフトに対して離脱可能に固定されている、ことを特徴とする治療デバイス。請求項1又は2記載の治療デバイスにおいて、前記シャフトは、前記線状部材が摺動可能に挿通され前記シャフトの軸線に沿って延在するガイドルーメンを有する、ことを特徴とする治療デバイス。請求項3記載の治療デバイスにおいて、前記線状部材は、前記ガイドルーメンから引き抜かれることで、前記シャフト及び前記バルーンから完全に離脱可能である、ことを特徴とする治療デバイス。バルーンに塗布された薬剤を覆う保護カバーとして、特許文献1に記載された構成のシースを採用した場合、シースが後退する際に、シースの内周面と薬剤とがこすれ合うことで、薬剤がバルーンの外表面から剥離するという問題がある。バルーンに塗布された薬剤を覆う保護カバーとして、特許文献2に記載された折り返し膜を採用した場合、外スリーブがバルーンと比較して硬い材質で構成されているため、カテーテル先端部の柔軟性に欠け、病変部への到達性に劣るという問題がある。本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、バルーンの外表面に塗布された薬剤等が病変部に接触する前に剥離することを防止することができるとともに、病変部への到達性に優れる治療デバイスを提供することを目的とする。上記の目的を達成するため、本発明に係る治療デバイスは、シャフトと、前記シャフトの先端側に設けられた拡張可能なバルーンと、前記バルーンの外表面に塗布され、少なくとも1種以上の生物学的生理活性物質を含む生理活性物質部と、前記生理活性物質部の外側から前記バルーンに螺旋状に巻回して配置された可撓性を有する線状部材と、を備え、前記線状部材は、その先端側の少なくとも一部が、前記バルーンに螺旋状に巻回された部分と前記バルーンとの間に配置され、前記線状部材、又は前記線状部材に連結された他の部材が、前記シャフトの基端側まで延在していることを特徴とする。上記のように構成された本発明によれば、線状部材が生理活性物質部の外側からバルーンに巻回されているので、バルーンを病変部に送達する途中で生体管腔内壁と生理活性物質部との接触を防止又は抑制することができ、生理活性物質部の剥離が防止される。また、線状部材をバルーンから離脱させる際、線状部材は、螺旋状に巻回された部分の径を大きくして生理活性物質部の表面に対して垂直方向に離れるので、線状部材によって生理活性物質部がこすり取られて剥離することを防止できる。線状部材の先端部分は、線状部材の螺旋部分によってバルーンに対して固定されているため、先端側がバルーンから容易に離脱することはない。さらに、生理活性物質部の剥離を防止する部分の構造は、硬いスリーブではなく、線状部材を巻回したものであるため、治療デバイスの先端部の柔軟性を確保でき、曲がりくねった血管内や凹凸形状のある病変部へと治療デバイスを円滑に進ませることができる。上記の治療デバイスにおいて、前記線状部材は、前記バルーンに巻回された部分よりも基端側の少なくとも一箇所が、前記バルーン又は前記シャフトに対して離脱可能に固定されているとよい。このように構成すると、治療デバイスを病変部に到達させるまで、線状部材をバルーンに巻き付けた状態を確実に維持し、生理活性物質部が剥離することを確実に防止することができる。上記の治療デバイスにおいて、前記シャフトは、前記線状部材が摺動可能に挿通され前記シャフトの軸線に沿って延在するガイドルーメンを有すると、線状部材が途中で弛むことなく、シャフトに沿って適切に配設できる。この場合、前記線状部材は、前記ガイドルーメンから引き抜かれることで、前記シャフト及び前記バルーンから完全に離脱可能であると、線状部材による生理活性物質部の保護を解いた後は、治療デバイスの操作において線状部材が邪魔になることがなく、操作性に優れる。本発明によれば、以下のような治療方法を実施できる。すなわち、当該治療方法は、治療デバイスを用いた治療方法であって、前記治療デバイスは、シャフトと、前記シャフトの先端側に設けられた拡張可能なバルーンと、前記バルーンの外表面に塗布され、少なくとも1種以上の生物学的生理活性物質を含む生理活性物質部と、前記生理活性物質部の外側から前記バルーンに螺旋状に巻回して配置された可撓性を有する線状部材と、を備え、前記線状部材は、その先端側の少なくとも一部が、前記バルーンに螺旋状に巻回された部分と前記バルーンとの間に配置され、前記線状部材、又は前記線状部材に連結された他の部材が、前記シャフトの基端側まで延在しており、前記治療方法は、前記線状部材が巻き付けられた前記バルーンを、生体管腔内の治療対象部位である病変部に配置する工程と、前記線状部材を前記バルーンから離脱させ、前記線状部材による前記生理活性物質部の保護を解除する工程と、前記バルーンを拡張させて前記病変部を内側から押し広げるとともに、前記生理活性物質部の少なくとも一部を前記病変部に付着させる工程と、を含むことを特徴とする。本発明の治療デバイスによれば、バルーン外表面に塗布された薬剤等が病変部に接触する前に剥離することを防止することができるとともに、病変部への到達性に優れる。以下、本発明に係る治療デバイスについて好適な実施形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る治療デバイス10Aを示す一部省略側面図である。図1においては、理解の容易のため、治療デバイス10Aの先端側の一部を断面で示すとともに途中部分を省略し、治療デバイス10Aの先端側を図1の上側に、治療デバイス10Aの基端側を図1の下側に示している。また、図1では、治療デバイス10Aの先端側を基端側よりも拡大して示している。治療デバイス10Aは、生体管腔血管等内の病変部に先端部を到達させ、当該病変部に対して所定の処置を施すために使用されるものであり、本実施形態では、先端部に設けられたバルーン16を病変部である狭窄部で拡張させることで当該狭窄部を内側から押し広げて治療する、いわゆるPTCAPercutaneousTransluminalCoronaryAngioplasty:経皮的冠動脈形成術バルーンカテーテルとして構成されている。本発明は、このようなPTCAバルーンカテーテル以外のもの、例えば、他の血管、胆管、気管、食道、尿道、鼻腔、その他の臓器等の生体器官内に形成された病変部の改善のためのカテーテルにも適用可能である。図1に示すように、治療デバイス10Aは、細径で長尺なシャフト12と、シャフト12の基端側に設けられたハブ15と、シャフト12の最先端に固着された先端チップ14と、先端チップ14の基端側でシャフト12の先端部近傍に設けられたバルーン16と、バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18と、生理活性物質部18の外側からバルーン16に螺旋状に巻回して配置された線状部材20とを備える。シャフト12は、図示しないガイドワイヤが挿通されるルーメン19を内部に形成した内管24と、当該内管24を囲繞して配置された外管26とを有する二重管であり、治療デバイス10Aの本体カテーテルチューブを構成する部分である。内管24は、バルーン16及び外管26内を延在し、その基端が屈曲して外管26の長手方向の途中部位に形成された開口部22に液密に接合されている。従って、この治療デバイス10Aでは、先端チップ14の先端開口部14aを入口として挿入されたガイドワイヤが、内管24のルーメン19を先端側から基端側へと挿通され、開口部22から導出されるラピッドエクスチェンジタイプのカテーテルとして構成されている。なお、治療デバイス10Aは、シャフト12の基端側のハブ15にガイドワイヤ用の開口部を設けたオーバーザワイヤタイプのカテーテルとして構成されてもよい。外管26は、バルーン16の後端とハブ15の先端とを連結するように軸方向に延在する可撓性を有する管状部材であり、その内部には、ルーメン27図2B参照が軸線方向に形成されている。当該外管26の先端からは、内管24が突出している。内管24と外管26との間には、中空円筒状に軸方向に延在し、バルーン16の内部と連通する隙間28が形成されている。この隙間28は、バルーン16の拡張用流体を供給するための流路として機能する。ハブ15には、バルーン拡張ポート17が設けられている。当該バルーン拡張ポート17は、ハブ15及び外管26のルーメン27を介して、上述した隙間28に連通している。ハブ15の構成材料は、特に限定されないが、比較的硬質の樹脂材料、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリ-4-メチルペンテン-1、ポリカーボネート、アクリル樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ブタジエン-スチレン共重合体、ポリアミド例えば、ナイロン6、ナイロン66、ナイロン610、ナイロン12が挙げられる。バルーン拡張ポート17は、図示しないインデフレータ等の拡張用流体供給手段を接続可能である。バルーン拡張ポート17に当該拡張用流体供給手段を接続し、拡張用流体供給手段を作動させることで、当該拡張用流体供給手段から拡張用流体例えば、造影剤をハブ15及び外管26内のルーメン27上記隙間28を含むを介してバルーン16まで送液可能となっている。内管24は、例えば、外径が0.1~1.0mm程度、好ましくは0.3~0.7mm程度であり、肉厚が10~150μm程度、好ましくは20~100μm程度であり、長さが100~2000mm程度、好ましくは150~1500mm程度のチューブであり、先端側と基端側とで外径や内径が異なるものでもよい。外管26は、例えば、外径が0.3~3.0mm程度、好ましくは0.5~1.5mm程度であり、肉厚が約10~150μm程度、好ましくは20~100μm程度、長さが300~2000mm程度、好ましくは700~1600mm程度のチューブであり、先端側と基端側とで外径や内径が異なるものでもよい。これら内管24及び外管26は、操作者が基端側を把持及び操作しながら、長尺なシャフト12を血管等の生体管腔内へと円滑に挿通させることができるために、適度な可撓性と適度な剛性を有する構造であることが好ましい。そこで、内管24及び外管26は、例えば、ポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー、或いはこれら二種以上の混合物等、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリウレタン、ポリウレタンエラストマー、ポリイミド、フッ素樹脂等の高分子材料或いはこれらの混合物、或いは上記2種以上の高分子材料の多層チューブ等で形成するとよい。バルーン16は、内圧の変化により折り畳み収縮及び拡張が可能に構成されており、図1では、収縮状態のバルーン16を実線で示し、拡張状態のバルーン16を仮想線二点差線で示している。バルーン16は、内部に注入される拡張用流体により筒状円筒状に拡張する筒部ストレート部30と、筒部30の先端側で漸次縮径する先端テーパ部32と、筒部30の基端側で漸次縮径する基端テーパ部34とを有する。バルーン16は、先端テーパ部32の先端側に設けられた円筒状の先端側非拡張部36が内管24の外周面に液密に接合され、基端テーパ部34の基端側に設けられた円筒状の基端側非拡張部38が外管26の先端部に液密に接合されることで、シャフト12に固着されている。先端側非拡張部36の内径は、内管24の外径に略一致しており、基端側非拡張部38の外径は、外管26の外径に略一致している。バルーン16と内管24及び外管26とは、液密に固着されればよく、例えば接着や熱融着によって接合される。バルーン16の拡張時の大きさは、例えば、筒部30の外径が1~10mm程度、好ましくは1~7mm程度であり、長さが5~350mm程度、好ましくは5~300mm程度である。また、先端側非拡張部36の外径は、0.5~1.5mm程度、好ましくは0.6~1.3mm程度であり、先端チップ14の外径と略同一とされ、長さは1~5mm程度、好ましくは1~2mm程度である。基端側非拡張部38の外径は0.5~1.6mm程度、好ましくは0.7~1.5mm程度であり、長さは1~5mm程度、好ましくは2~4mm程度である。さらに先端テーパ部32及び基端テーパ部34の長さは1~10mm程度、好ましくは3~7mm程度である。このようなバルーン16は、内管24及び外管26と同様に適度な可撓性が必要とされるとともに、狭窄部を確実に押し広げることができる程度の強度が必要であり、その材質は、例えば、上記にて例示した内管24及び外管26の構成材料と同一でよく、あるいは他の材質であってもよい。先端チップ14は、その外径がバルーン16の先端側非拡張部36と略同一とされ、その内径が内管24の外径と略同一とされた短尺なチューブであり、例えば、軸線方向の長さが0.5~10mm程度である。先端チップ14は、内管24の先端部に外嵌及び液密に接合されてルーメン19の先端開口部よりも先端側に突出するとともに、その基端面がバルーン16の先端側非拡張部36の先端面に接合されている。先端チップ14の先端開口部14aは、内管24のルーメン19に連通し、ガイドワイヤの入口となっている。先端チップ14は、その材質や形状を適宜設定することにより、少なくとも内管24又は外管26よりも柔軟に構成され、例えば、ポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー、或いはこれら二種以上の混合物等、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリウレタン、ポリウレタンエラストマー、ポリイミド、フッ素樹脂等の高分子材料或いはこれらの混合物、或いは上記2種以上の高分子材料の多層チューブ等で形成するとよい。このような先端チップ14は、治療デバイス10Aの最先端として生体管腔内での湾曲部や凹凸部等を柔軟に進むとともに、狭窄部病変部を貫通し、当該治療デバイス10Aの円滑な挿通を先導するための部位である。なお、先端チップ14は省略してもよく、その場合には、内管24の最先端位置とバルーン16の先端側非拡張部36の最先端位置とを一致させた構成や、当該先端側非拡張部36の最先端位置よりも内管24の最先端位置を多少突出させた構成とするとよい。図2Aは、図1におけるIIA-IIA線に沿った断面図である。バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18は、少なくとも1種以上の生物学的生理活性物質を含むものである。具体的には、生理活性物質部18は、好ましくは、病変部狭窄部への付着留置を確実にするために、バルーン16の外周面の全周360度の範囲に塗布され、少なくとも筒部30の全長にわたって塗布される。従って、生理活性物質部18は、例えば、図1中のAで示す範囲先端テーパ部32の途中から基端テーパ部34の途中までの範囲に塗布されるのがよい。生理活性物質部18の厚さ塗布厚さは、好ましくは、3~100μmであり、より好ましくは、5~50μmである。なお、生理活性物質部18は、バルーン16の外表面の全体に形成されていてもよく、又は、バルーン16の外表面の一部分に形成されていてもよい。生理活性物質部18に含まれる生物学的生理活性物質は、生体管腔内の狭窄部を治療した部位に付着させることで再狭窄を抑制する効果を有するものであれば特に限定されず、具体的には、例えば抗癌剤、免疫抑制剤、抗生物質、抗リウマチ剤、抗血栓薬、抗高脂血症薬、ACE阻害剤、カルシウム拮抗剤、インテグリン阻害薬、抗アレルギー剤、抗酸化剤、GPIIbIIIa拮抗薬、レチノイド、フラボノイド、カロチノイド、脂質改善薬、DNA合成阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、抗血小板薬、血管平滑筋増殖抑制薬、抗炎症剤、生体由来材料、インターフェロン、NO産生促進物質等が挙げられる。抗癌剤としては、より具体的には、例えば硫酸ビンクリスチン、硫酸ビンブラスチン、硫酸ビンデシン、塩酸イリノテカン、パクリタキセル、ドセタキセル水和物、メトトレキサート、シクロフォスファミド等が好ましい。免疫抑制剤としては、より具体的には、例えば、シロリムス、タクロリムス水和物、アザチオプリン、シクロスポリン、ミコフェノール酸モフェチル、塩酸グスペリムス、ミゾリビン等が好ましい。抗生物質としては、より具体的には、例えば、マイトマイシンC、塩酸ドキソルビシン、アクチノマイシンD、塩酸ダウノルビシン、塩酸イダルビシン、塩酸ピラルビシン、塩酸アクラルビシン、塩酸エピルビシン、硫酸ペプロマイシン、ジノスタチンスチマラマー等が好ましい。抗リウマチ剤としては、より具体的には、例えば、金チオリンゴ酸ナトリウム、ペニシラミン、ロベンザリット二ナトリウム等が好ましい。抗血栓薬としては、より具体的には、例えば、へパリン、塩酸チクロピジン、ヒルジン等が好ましい。抗高脂血症薬としては、より具体的にはHMG-CoA還元酵素阻害剤やプロブユールが好ましい。そして、HMG-CoA還元酵素阻害剤としては、より具体的には、例えば、セリバスタチンナトリウム、アトルバスタチン、ニスバスタチン、ピタバスタチン、フルバスタチンナトリウム、シンバスタチン、ロバスタチン、プラバスタチンナトリウム等が好ましい。ACE阻害剤としては、より具体的には、例えば、塩酸キナプリル、ペリンドプリルエルブミン、トランドラプリル、シラザプリル、塩酸テモカプリル、塩酸デラプリル、マレイン酸エナラプリル、リシノプリル、カプトプリル等が好ましい。カルシウム拮抗剤としては、より具体的には、例えば、ニフェジピン、ニルバジピン、塩酸ジルチアゼム、塩酸ベニジピン、ニソルジピン等が好ましい。抗アレルギー剤としては、より具体的には、例えば、トラニラストが好ましい。レチノイドとしては、より具体的には、例えば、オールトランスレチノイン酸が好ましい。抗酸化剤としては、より具体的には、例えば、カテキン類、アントシアニン、プロアントシアニジン、リコピン、βカロチン等が好ましい。カテキン類の中では、エピガロカテキンガレートが特に好ましい。チロシンキナーゼ阻害剤としては、より具体的には、例えば、ゲニステイン、チルフォスチン、アーブスタチン等が好ましい。抗炎症剤としては、より具体的には、例えば、デキサメタゾン、プレドニゾロン等のステロイドやアスピリンが好ましい。生体由来材料としては、より具体的には、例えば、EGFepidermalgrowthfactor、VEGFvascularendothelialgrowthfactor、HGF、PDGFplateletderivedgrowthfactor、BFGFbasicfibroblastgrowthfactor等が好ましい。生理活性物質部18は、上記例示した生物学的生理活性物質のうち、一種類のみを含んでもよく、又は二種類以上の異なる生物学的生理活性物質を含んでもよい。二種類以上の生物学的生理活性物質を含む場合、その組み合わせは上記例示した生物学的生理活性物質から必要に応じて適宜選択すればよい。生理活性物質部18の外側からバルーン16に螺旋状に巻回して配置された線状部材20は、可撓性を有する。治療デバイス10Aの初期状態において、線状部材20が巻回される範囲バルーン16の軸線方向に関する範囲は、少なくとも、生理活性物質部18の塗布範囲かそれ以上であるのがよい。図1に示すように、線状部材20は、バルーン16の外周に粗巻き状態で巻かれており、螺旋状に巻かれた線状部材20の隙間から生理活性物質部18が部分的に露出している。線状部材20と生理活性物質部18とは、接触しているだけであり、物理的に結合している状態ではない。図3は、治療デバイス10Aにおける線状部材20の直径Dと巻きピッチPとの関係を示す模式図である。線状部材20は、バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18が治療デバイス10Aが挿入される血管の内壁とこすれ合うことで、生理活性物質部18が剥離することを防止するためのものである。このため、線状部材20の巻きピッチPが大き過ぎると、生理活性物質部18と血管内壁とが接触し易くなり、好ましくない。一方、線状部材20の巻きピッチPが小さ過ぎると、線状部材20を巻回した部分の可撓性が低下し、治療デバイス10Aの先端部の柔軟性を確保しにくくなる。そこで、線状部材20の直径Dは、好ましくは、0.1~1.0mmであり、より好ましくは、0.2~0.5mmである。線状部材20の巻きピッチPは、好ましくは、0.13~100mmであり、より好ましくは、0.26~50mmである。また、線状部材20の直径Dと巻きピッチPは、1.3D≦P≦100Dの関係を満足するとよい。線状部材20の直径Dと巻きピッチPを上記のように設定すると、バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18と、血管内壁との接触を有効に回避でき、且つ、治療デバイス10Aの先端部の柔軟性を確保できる。線状部材20の巻きピッチPは、バルーン16の軸方向の位置に応じて変化させてもよい。例えば、バルーン16の先端側での生理活性物質部18と血管内壁との接触を一層確実に回避するために、バルーン16の先端側での線状部材20の巻きピッチPをバルーン16の基端側での線状部材20の巻きピッチPよりも小さくしてもよい。図1に示すように、線状部材20は、その先端側が折り返されて少なくとも一部以下、先端部分21というが基端方向に延在している。この先端部分21は、バルーン16に螺旋状に巻回された部分以下、螺旋部分23というとバルーン16との間に配置されている。これにより、線状部材20の先端部分21が、線状部材20の螺旋部分23によって、バルーン16具体的には、バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18に押さえ付けられて固定されている。線状部材20の先端部分21が螺旋部分23によって押さえ付けられる箇所、すなわち先端部分21と螺旋部分23とが交差する箇所は、少なくとも一箇所あれば先端部分21を固定することが可能であるが、複数箇所とすることにより、安定して先端部分21を固定することができるため、好ましい。線状部材20は、螺旋部分23よりも基端側で、シャフト12に沿って、シャフト12の基端側まで延在している。線状部材20の基端には、線状部材20よりも大径の把持部45が結合されている。この把持部45は、線状部材20の牽引操作を行う際に、操作者が手指で把持して線状部材20を基端方向に引っ張り易くするための部材である。ここで、図2Bは、図1におけるIIB-IIB線に沿った断面図である。図1及び図2Bに示すように、本実施形態の場合、シャフト12には、シャフト12の軸方向に沿って、ルーメン27と平行に延在するガイドルーメン40が形成されている。また、シャフト12には、ガイドルーメン40を形成するための膨出部42が設けられており、当該ガイドルーメン40内に線状部材20が挿通されている。線状部材20は、ガイドルーメン40内を軸線方向に延在し、シャフト12の基端側でガイドルーメン40の基端から引き出されている。これにより、線状部材20が途中で弛むことなく、シャフト12に沿って適切に配設されている。本実施形態において、線状部材20は、バルーン16に巻回された部分よりも基端側の少なくとも一箇所が、シャフト12に対して離脱可能に固定されている。図1では、線状部材20とシャフト12とが固定された部分以下、固定部44というを黒い丸で示している。線状部材20が固定される箇所は、シャフト12ではなく、バルーン16例えば基端側非拡張部38であってもよい。螺旋部と固定部44との間の線状部材20は、弛みが生じないように張力が付与されている。線状部材20とシャフト12又はバルーン16との固定の程度強度は、治療デバイス10Aを血管内へと走行させる際に、線状部材20と血管内壁とが接触することによっては固定が解除されることがなく、且つ、治療デバイス10Aの操作者が線状部材20を基端方向に引っ張ることにより固定が解除されるように設定されるとよい。線状部材20とシャフト12又はバルーン16とを固定する手段としては、例えば、接着、熱融着又は物理的な係合、若しくはこれらの組み合わせを採用し得る。線状部材20とシャフト12又はバルーン16が同一の材料で構成される場合、熱融着の一種である超音波融着により、線状部材20とシャフト12又はバルーン16を固定してもよい。線状部材20とシャフト12との物理的な係合としては、例えば、シャフト12の外周部に凹溝を形成し、その凹溝に線状部材20の一部を嵌め込んだ構造を採用してもよい。線状部材20の構成材料は、可撓性を有する材料であれば特に限定されないが、例えば、高分子材料や金属材料を採用し得る。高分子材料としては、例えば、上述した内管24及び外管26の構成材料として例示した少なくとも一種以上の材料が挙げられる。金属材料としては、例えば、Ti-Ni合金、Ti-Ni-Fe系合金、Cu-Zn系合金、Cu-Zn-Al系合金、Cu-Al-Ni系合金、Cu-Au-Zn系合金、Cu-Sn系合金、Ni-Al系合金、Ag-Cd系合金、Au-Cd系合金、In-Ti系合金、In-Cd系合金等の超弾性合金、ステンレス、タンタル、コバルト合金等が挙げられる。本実施形態に係る治療デバイス10Aは、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、その作用及び効果について説明する。治療デバイス10Aを用いて冠動脈内等に発生した狭窄部の治療を行う場合、まず、病変部である狭窄部の形態を、血管内造影法や血管内超音波診断法により特定する。次に、例えばセルジンガー法によって大腿部等から経皮的に血管内にガイドワイヤを先行して導入するとともに、前記ガイドワイヤを先端チップ14の先端開口部14aから内管24のルーメン19を挿通させ、治療デバイス10Aを血管内へと挿入する。そして、X線造影下で、ガイドワイヤを、目的とする病変部狭窄部へ進め、その病変部を通過させて留置するとともに、治療デバイス10Aをガイドワイヤに沿って血管内例えば、冠動脈内に進行させる。本実施形態に治療デバイス10Aの場合、線状部材20が生理活性物質部18の外側からバルーン16に巻回されているので、バルーン16を病変部に送達する途中で血管内壁と生理活性物質部18とが接触することが防止又は抑制される。よって、生理活性物質部18の剥離を有効に防止することができる。また、線状部材20の先端部分21は、螺旋部分23によってバルーン16に対して固定されているため、先端部分21がバルーン16から容易に離脱することはない。よって、線状部材20がバルーン16に巻回された状態を確実に維持しておくことができるため、生理活性物質部18の剥離を一層効果的に防止することができる。さらに、生理活性物質部18の剥離を防止する部分の構造は、硬いスリーブではなく、線状部材20を巻回したものであるため、治療デバイス10Aの先端部の柔軟性を確保でき、曲がりくねった血管内や凹凸形状のある病変部へと治療デバイス10Aを円滑に進ませることができる。図4Aに示すように、治療デバイス10Aを血管51内で走行させていくと、やがて治療デバイス10Aの先端にある先端チップ14が病変部狭窄部52を通過貫通するとともに、線状部材20が巻き付けられた状態のバルーン16が病変部52に配置される。このようにバルーン16を病変部52に配置したら、線状部材20を基端方向に引っ張って、固定部44による線状部材20の固定を解除する固定解除操作を行う。具体的には、把持部45図1参照を把持して線状部材20を基端方向に引っ張り、これによって固定部44に作用する荷重が、固定部44による固定力を超えたとき、固定部44による線状部材20の固定が解除される。このとき、固定部44が接着又は熱融着によるものである場合には、固定部44が破断することによって、固定が解除される。こうして固定部44による固定が解除されると、図4Bに示すように、線状部材20がその弾性的な復元力によって、螺旋部分23の径を大きくして生理活性物質部18の表面に対して垂直方向に離れる。すなわち、固定部44による固定が解除されると、線状部材20は、自動的に、バルーン16に対して緩く巻かれた状態となる。そこで、線状部材20を基端方向に引っ張ると、線状部材20は基端方向に変位してバルーン16から離脱する。これにより、図4Cに示すように、生理活性物質部18が血管内に完全に露出し、線状部材20による生理活性物質部18の保護が解かれる。生理活性物質部18が血管内に完全に露出した後、線状部材20をさらに引っ張り、ガイドルーメン40から線状部材20を完全に引き抜くとよい。これにより、線状部材20による生理活性物質部18の保護を解いた後は、治療デバイス10Aの操作において線状部材20が邪魔になることがなく、操作性に優れる。ところで、上述した本実施形態の構成と異なり、もし、バルーン16に塗布された生理活性物質部18を軸方向に移動可能なスリーブで覆う構成の場合、バルーン16が病変部52に到達するまでは生理活性物質部18の剥離を防止できるが、その後、生理活性物質部18を露出させるために当該スリーブを基端方向にずらすと、当該スリーブによって生理活性物質部18がこすり取られ、剥離する。これに対し、本実施形態に係る治療デバイス10Aでは、線状部材20は生理活性物質部18の面に対して垂直方向に離れるので、線状部材20と生理活性物質部18との間でこすれが発生することを防止又は抑制できる。このため、線状部材20によって生理活性物質部18がこすり取られて剥離することを防止できる。こうして生理活性物質部18を血管51内に露出させたら、図示しない拡張用流体供給手段の作用下にバルーン16を拡張させて病変部52を内側から押し広げ、病変部52が生じた部分を正常な血管径に近づける図4D参照。このとき、バルーン16の外表面に塗布された生理活性物質部18が拡張された病変部52に押し付けられ、病変部52へと付着する。上述したように、生理活性物質部18には、再狭窄を抑制する効果を有する生物学的生理活性物質が含まれている。従って、治療した部位が再狭窄することを抑制することができる。図1に示した治療デバイス10Aでは、操作者が把持するための把持部45を線状部材20の基端に設けたが、このような構成に代えて、線状部材20を巻き取る巻取機構をハブ15に設けてもよい。この場合、当該巻取機構は、回転可能に設けられた回転操作部操作用ローラと、当該回転操作部に同軸状に設けられた巻取軸とを有し、操作者が回転操作部を操作して回転させると、線状部材20が巻取軸に巻き取られる。図5は、本発明の第2実施形態に係る治療デバイス10Bの一部省略側面図である。なお、図5に示す治療デバイス10Bにおいて、図1に示した治療デバイス10Aと同一の構成要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。また、治療デバイス10Bにおいて、治療デバイス10Aの構成要素に対して変形を加えた構成要素には、治療デバイス10Aの各構成要素に付した符号数字に対してaを付加している。図5に示すように、線状部材20aは、バルーン16よりもやや基端側までの長さしかなく、当該線状部材20aの基端には、牽引機構60が結合されている。本実施形態において、牽引機構60は、先端部において線状部材20aの基端と結合された牽引チューブ62と、当該牽引チューブ62の基端に設けられたハブ64とを有する。牽引チューブ62は、シャフト12aの軸方向の一部を囲繞する可撓性を有する長尺で細径の管状部材円管状部材であり、シャフト12aに対して軸方向にスライド可能に配置されている。本実施形態におけるシャフト12aは、図1等に示したシャフト12からガイドルーメン40及び膨出部42を無くしたものに相当する。牽引チューブ62には、ルーメン19に挿通されるガイドワイヤを導出するための図示しない長孔スリットが牽引チューブ62の軸線に沿って設けられている。この長孔スリットは、牽引チューブ62の可動範囲内での位置にかかわらず、シャフト12aの側面に設けられたガイドワイヤ導出用の開口部22を外部に露出させるように、位置及び範囲が設定されている。牽引チューブ62の構成材料は、特に限定されないが、例えば、上述した内管24及び外管26の構成材料として例示したものから選択した少なくとも一種以上の材料を採用し得る。牽引チューブ62の基端に設けられたハブ64は、シャフト12aが挿通された中空状中空円筒状であり、操作者が手指で把持して基端方向に引く操作をし易いように、適度の長さと、牽引チューブ62の外径よりも大きい適度の外径とを有する。治療デバイス10Bの初期状態使用前におけるハブ15とハブ64との離間距離牽引機構60の後退可能距離Lは、牽引機構60を基端方向に引っ張ることによって、線状部材20aをバルーン16及び生理活性物質部18から完全に離脱させることができる長さに設定される。例えば、距離Lは、バルーン16又は線状部材20aの螺旋部分23の軸方向長さよりも大きく設定されるとよい。このような構成の牽引機構60によっても、図1に示した構成線状部材20をシャフト12に沿って配設し、線状部材20の基端に把持部45を結合した構成と同様に、牽引機構60を基端方向にスライド操作して線状部材20aを基端方向に引っ張ることで、まず、図4Bを参照して説明したのと同様に、固定部44による固定を解除する。次に、図4Cを参照して説明したのと同様に、螺旋部分23が拡径した線状部材20aを基端方向に変位させ、線状部材20aによる生理活性物質部18の保護を解除することができる。なお、第2実施形態において、第1実施形態と共通する各構成部分については、第1実施形態における当該共通の各構成部分がもたらす作用及び効果と同一又は同様の作用及び効果が得られることは勿論である。上記において、本発明について好適な実施形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。