"炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを含む、生乾き臭抑制剤。前記直鎖脂肪族アルデヒドが、炭素数10~12の直鎖脂肪族アルデヒドである、請求項1記載の生乾き臭抑制剤。前記直鎖脂肪族アルデヒドが、ドデカナール、ウンデカナール、10ウンデセナール又はデカナールである、請求項1又は2記載の生乾き臭抑制剤。請求項1~3のいずれか記載の生乾き臭抑制剤を含有する、生乾き臭抑制組成物。炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを含む、4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤。前記直鎖脂肪族アルデヒドが、炭素数10~12の直鎖脂肪族アルデヒドである、請求項5記載の4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤。前記直鎖脂肪族アルデヒドが、ドデカナール、ウンデカナール、10ウンデセナール又はデカナールである、請求項5又は6記載の4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤。請求項5~7のいずれか記載の4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤を含有する、4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制組成物。繊維製品における4-メチル-3-ヘキセン酸の生成を抑制する、請求項8記載の4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制組成物。請求項1~4のいずれか記載の生乾き臭抑制剤若しくは生乾き臭抑制組成物又は請求項5~9のいずれか記載の4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤若しくは4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制組成物を繊維製品と接触させ、該繊維製品からの生乾き臭の発生を抑制する、生乾き臭抑制方法。本発明は、繊維製品から発生する生乾き臭、特に、繊維製品を乾燥後、湿潤湿気を帯びることによって生じる再発性の生乾き臭に対して優れた抑制能を有する、生乾き臭抑制剤を提供することを課題とする。また、本発明は、効率的に生乾き臭を抑制する、生乾き臭抑制方法を提供することを課題とする。上記課題に鑑み、本発明者等は、生乾き臭の原因物質、原因菌、及び発生のメカニズムの観点から鋭意検討を行った。その結果、新たな知見が得られた。すなわち生乾き臭の原因物質としては、4-メチル-3-ヘキセン酸、5-メチル-2-ヘキセン酸、5-メチル-4-ヘキセン酸などの中級分岐脂肪酸が知られていたが、これらの中でも特に4-メチル-3-ヘキセン酸の閾値が他の物質と比較して特段に低く、主な原因物質であることを見出した。さらに、生乾き臭のうち、繊維製品を十分に乾燥させた後湿気を帯びることによりぶり返す再発性の生乾き臭は、乾燥後、十分に生乾き臭が除去された後であっても、特定の微生物が繊維製品中に生存又はそこで増殖して産生される臭いであること、或いは乾燥によって繊維に囚われていた臭いが、繊維製品の湿潤により再び解放され、低閾値であるため感じられ易いことを見出した。そして再発性の生乾き臭が、前記4-メチル-3-へキセン酸を主とする中級分岐脂肪酸臭であることを見出した。さらに、このような知見に基づきさらなる検討を行った。その結果、特定数の炭素原子を有する直鎖脂肪族アルデヒドが生乾き臭の抑制に有用であることを見出した。さらには、このような直鎖脂肪族アルデヒドが、生乾き臭の主な原因物質である4-メチル-3-ヘキセン酸の微生物による生成を抑制することを見出した。本発明はこれらの知見に基づいて完成するに至ったものである。すなわち、本発明は、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを含む、生乾き臭抑制剤、に関する。また、本発明は、前記生乾き臭抑制剤を含有する、生乾き臭抑制組成物、に関する。さらに、本発明は、前記炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを含む、4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤、に関する。また、本発明は、前記4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤を含有する、4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制組成物、に関する。さらに、本発明は、前記生乾き臭抑制剤若しくは生乾き臭抑制組成物又は前記4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制剤若しくは4-メチル-3-ヘキセン酸生成抑制組成物を繊維製品と接触させ、該繊維製品からの生乾き臭の発生を抑制する、生乾き臭抑制方法、に関する。本発明の生乾き臭抑制剤は、繊維製品から発生する生乾き臭、特に、乾燥後、湿潤によって生じる再発性の生乾き臭に対して優れた抑制能を有する。また、本発明の生乾き臭抑制方法によれば、効率的に生乾き臭を抑制することができる。本発明の生乾き臭抑制剤及び4-メチル-3-ヘキセン酸本明細書において、4M3Hともいう生成抑制剤は、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを含むものである。特には、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを有効成分として含む、生乾き臭抑制剤又は4-メチル-3-へキセン酸生成抑制剤、である。なお、本発明の生乾き臭抑制剤及び4M3H生成抑制剤は、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドの単一化合物そのものからなるものだけでなく、他の化合物との混合物組成物の形のものも包含される。さらに、本発明の生乾き臭抑制剤及び4M3H生成抑制剤に含まれる炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドは、1種であっても、2種以上であってもよい。一般に、生乾き臭等の臭い抑制剤の作用機序としては、繊維製品等に付着した微生物の殺菌、繊維製品に残存する汗、皮脂等の生乾き原因物質への変換を予防、生乾き臭原因物質の無臭物質への分解又は変換、生乾き臭のマスキング等が挙げられる。なお、本発明における生乾き臭抑制剤の作用機序は、皮脂汚れ成分が生乾き臭原因物質の1種である4M3Hに変換されるのを予防し4M3Hの生成を抑制するものである。なお、4M3Hには、下記に示すようにシストランス異性体が存在し、本発明においては、シス型、トランス型のいずれの構造の化合物も包含するものである。本明細書において、皮脂汚れとは、衣類等の繊維製品に付着する最も代表的な汚れであり、遊離脂肪酸、グリセリド等の油分を多量に含有しており、それらがほこり中のカーボンや泥、剥離した角質等を閉じ込めたものが、繊維製品等で観察されるものである。また皮脂汚れ成分とは、衣類等に通常見られる皮脂汚れの成分であれば特に制限はないが、繊維製品から生じる生乾き臭原因物質の前駆体となり得る物質が好ましい。繊維製品から生じる生乾き臭原因物質の前駆体となり得る物質としては、例えば炭素数9~21好ましくは炭素数11~19、より好ましくは炭素数17~19の飽和又は不飽和のアンテイソ脂肪酸例えば、6-メチルオクタン酸、8-メチルデカン酸、12-メチルテトラデカン酸、14-メチルヘキサデカン酸、16-メチルオクタデカン酸、14-メチルヘキサデセン酸及び16-メチルオクタデセン酸、並びにその塩及びエステルが挙げられる。これらの中には、皮脂汚れ中には実際には存在しない化合物も含まれる。生乾き臭とは、繊維製品を洗濯し乾燥が不十分な場合、又は繊維製品が湿気を帯びた場合、に生じる臭いを言う。しかし、繊維製品を十分に乾燥させることにより生乾き臭を一時的に除去できても、乾燥後すぐ若しくは保管後に再び使用し始めてすぐ若しくは繊維製品を使用し始めてしばらくしてから、又は雨、汗等の湿気などにより、繊維製品から雑巾臭様の生乾き臭が再発することがある。このように、十分に乾燥させることにより生乾き臭を一時的に除去した繊維製品が湿気を帯びることにより再発する雑巾臭様の生乾き臭を本明細書において再発性の生乾き臭又は再発性臭という場合もある。繊維製品を洗濯後乾燥が不十分なため生じる生乾き臭としては、S含硫化合物臭、N含窒素化合物臭、アルデヒド臭、低級脂肪酸臭、4M3H臭を含む中級分岐脂肪酸臭などの複合臭である。一方、繊維製品を十分に乾燥させて生乾き臭を除去した後、再び雨、汗等の湿気などにより、繊維製品から再発する雑巾様臭の再発性の不快臭は、4M3H臭を主とする中級分岐脂肪酸臭が大部分であり、その他のS臭、N臭、アルデヒド臭などの揮発性の高い臭いはほとんど発生しない。また、生乾き臭抑制とは、生乾き臭を抑制すること、生乾き臭生成を予防することを包含するものである。そして本発明では、生乾き臭として前記再発性の生乾き臭、特には4M3H臭の抑制を特徴的に指すものとする。本発明の生乾き臭抑制剤又は4M3H生成抑制剤に含まれる炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドは、直鎖脂肪族アルデヒドのアルキル部が飽和結合からなる直鎖脂肪族アルデヒドであっても、直鎖脂肪族アルデヒドのアルキル部が不飽和結合を有する直鎖脂肪族アルデヒドのいずれであってもよい。また、前記直鎖脂肪族アルデヒドは、炭素数10~12の直鎖脂肪族アルデヒドであることが好ましい。以下に、本発明に用いる炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。本発明に用いる直鎖脂肪族アルデヒドとして、前記例示化合物の中でも、例示化合物1ドデカナール、例示化合物2ウンデカナール、例示化合物310ウンデセナール、及び例示化合物4デカナールがより好ましい。本発明において、前記直鎖脂肪族アルデヒドとして市販のものを用いてもよい。例えば、前記直鎖脂肪族アルデヒドは、シグマアルドリッチ社、関東化学社、東京化成工業社などから試薬として、入手することができる。また、前記直鎖脂肪族アルデヒドは、通常の製造方法で合成することもできる。例えば、アルコールと酸化剤とを反応させることで合成することができる。本発明において、前記生乾き臭抑制剤又は4M3H生成抑制剤を含有する組成物として用いてもよい。これら組成物において、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを1種のみを含有させてもよいし、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドを2種以上含有させてもよい。本発明において組成物とは、本発明の生乾き臭抑制剤又は4M3H生成抑制剤、及び1種以上のその他成分を含有する組成物を意味している。該組成物は、繊維製品の生乾き臭及び/又は4M3H生成抑制のための繊維製品処理組成物であることが好ましい。本発明の組成物において、前記直鎖脂肪族アルデヒドを溶媒に可溶化又は乳化して用いることが好ましい。前記直鎖脂肪族アルデヒドの可溶化又は乳化に用いる溶媒としては、乾燥により繊維製品から除去される低沸点の溶媒が好ましく、1013hPaにおいて110°C以下の沸点を有する溶媒がより好ましく、1013hPaにおいて105°C以下の沸点を有する溶媒が特に好ましい。好適な溶媒としては、水;メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール等の低級アルコール;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶剤;ヘキサン、トルエン等の炭化水素系溶剤;アセトニトリル等が挙げられる。本発明の組成物における前記直鎖脂肪族アルデヒドの濃度は、使用する溶媒、併用する基材及び/又は用途によって適宜決定することができる。本発明の組成物において、可溶化剤を用いて前記直鎖脂肪族アルデヒドを溶媒に可溶化又は乳化させてもよい。可溶化剤としては特に制限はなく、水と油の両方に親和性のある溶剤が好ましい。具体的にはメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール等の低級アルコール;アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶剤;エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、エチレングリコールの炭素数1~4のモノ又はジアルキルエーテル、プロピレングリコールの炭素数1~4のモノ又はジアルキルエーテル、ジエチレングリコールの炭素数1~4のモノ又はジアルキルエーテル好ましくはジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールの炭素数1~4のモノ又はジアルキルエーテル等のグリコール系溶剤が挙げられる。このような可溶化剤は、前記直鎖脂肪族アルデヒドが水等の溶媒に均一に可溶化又は乳化できる程度の量を用いることが好ましく、例えば、溶媒として水を用いる場合、可溶化剤は液体中に0.01~50質量、より好ましくは0.01~10質量、さらに好ましくは0.01~5質量、特に好ましくは0.1~3質量含有させるのが好ましい。本発明の組成物において、界面活性剤を用いて前記直鎖脂肪族アルデヒドを溶媒に可溶化又は乳化させてもよい。界面活性剤としては特に制限はなく、具体的には、炭素数10~15のアルキルベンゼンスルホン酸又はその塩、炭素数8~16のアルキル硫酸エステル塩、アルキレンオキシ基の炭素数が2又は3でありアルキレンオキシ基の平均付加モル数が0.2~6でありアルキル基の炭素数が8~16であるポリオキシアルキレンアルキルエーテル硫酸エステル塩等の陰イオン界面活性剤、アルキレンオキシ基の平均付加モル数が0.2~6でありアルキル基の炭素数が8~16であるポリオキシアルキレンアルキルエーテル、アルキル基の炭素数が8~16でありグルコースの平均縮合度が1~2のアルキルグリコシド等の非イオン界面活性剤、アルキル基の炭素数が8~18のアルキルトリメチルアンモニウム塩や総炭素数16~36のジアルキルトリメチルアンモニウム塩等のカチオン界面活性剤等が挙げられる。本発明の組成物における界面活性剤の含有量は1ppm以上が好ましく、2ppm以上がより好ましい。また、界面活性剤を500ppm以上含有する場合は、前記直鎖脂肪族アルデヒドを0.2ppm以上含有させることが好ましい。本発明の組成物は、香料を含有してもよい。本発明に用いることができる香料としては特に制限はないが、炭化水素系香料、アルコール系香料、エーテル系香料、アルデヒド系香料、ケトン系香料、エステル系香料、ラクトン系香料又は環状ケトン系香料等の通常の香料を用いることができる。本発明の組成物における香料成分の含有量は、0.01~10質量が好ましく、0.01~5.0質量がより好ましく、0.02~1.0質量が特に好ましい。本発明の組成物の25°CにおけるpHは、生乾き臭抑制効果の点から、7.0~9.5が好ましく、7.0~9.0がより好ましく、7.0~8.5が特に好ましい。pHに調整するには、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウムなどのアルカリ剤、塩酸、硫酸、燐酸などの無機酸、クエン酸、エチレンジアミン4酢酸、1-ヒドロキシエチル-1,1-ジホスホン酸などの有機酸を用いることができる。本発明の組成物に、パラトルエンスルホン酸塩、キシレンスルホン酸、クメンスルホン酸塩などのハイドロトロープ剤を配合してもよい。本発明の組成物における各成分の濃度は、目的とする使用用途、処理方法等によって適宜調整することができ、各成分の配合割合は目的とする香調等によって調整することができる。本発明の生乾き臭抑制方法は、本発明の生乾き臭抑制剤若しくは4M3H生成抑制剤、又はこれを含んでなる生乾き臭抑制組成物若しくは4M3H組成物を繊維製品と接触させ、該繊維製品からの生乾き臭の発生を抑制する。本発明における繊維製品の素材としては特に制限はなく、ウール、シルク、木綿等の天然素材、ポリエステル、ポリアミド等の化学繊維、及びこれらの組合せのいずれであってもよい。本発明において、繊維製品の素材は木綿であることが好ましい。繊維製品は未使用であっても、一度以上使用した使用済のものでもよい。本発明の生乾き臭抑制剤若しくは4M3H生成抑制剤、又はこれを含んでなる生乾き臭抑制組成物若しくは4M3H組成物を接触させる繊維製品は、湿気/水分を含んだものでもよいし、乾燥を十分に行ったものであってもよい。本発明の効果の発現には、処理対象となる繊維製品1kgあたり前記直鎖脂肪族アルデヒドが0.01mg以上存在するよう、本発明の生乾き臭抑制剤若しくは4M3H生成抑制剤、又はこれを含んでなる生乾き臭抑制組成物若しくは4M3H組成物と繊維製品とを接触させることが好ましい。また、繊維製品の質感などに影響しない程度接触させることが好ましく、1g以下がより好ましく、100mg以下が特に好ましい。本発明の生乾き臭抑制剤若しくは4M3H生成抑制剤、又はこれを含んでなる生乾き臭抑制組成物若しくは4M3H組成物を繊維製品に接触させる方法としては特に制限はないが、例えば、本発明の組成物に繊維製品を含浸する方法、本発明の組成物をスプレー噴霧手段を備えた容器に充填して繊維製品にスプレーする方法、スポンジなどの可撓性材料に含浸させた本発明の組成物を繊維製品にこすり付ける方法などを挙げることができる。簡便性及び本発明の効果を十分引き出す目的から、本発明の組成物をスプレー噴霧手段を備えた容器に充填して繊維製品にスプレーする方法及び本発明の組成物に繊維製品を含浸する方法が好ましい。スプレー処理を行う場合、噴霧手段としてはスプレーヤーが好ましく、エアロゾールやミスト、又はトリガー式などのポンプタイプのものを挙げることができる。ポンプタイプのスプレーヤーを用いる場合は、ボタ落ちが少ない蓄圧式と呼ばれるものを用いることが好ましい。本発明において、トリガー式スプレーヤーを用いて繊維製品に噴霧する方法がより好ましい。本発明の組成物を実際に使用する際、例えば、トリガー式スプレーヤーを用いて本発明の組成物を繊維製品に噴霧する場合には、繊維製品に均一に付着するのに十分な量の組成物を噴霧する必要がある。また、本発明の組成物に繊維製品を含浸させる場合には、含浸後に脱水や濯ぎなどにより有効成分がロスすることも考慮に入れ、本発明の組成物に用いる基剤が繊維製品に十分な量で残留する必要がある。トリガー式スプレーヤーを用いて繊維製品に噴霧する場合、噴霧後の組成物の液滴の体積平均粒径が、噴射口から噴射方向に10cm離れた地点において10~200μmであり、200μmを越える液滴が噴霧液滴の総数に対して1体積以下、10μmに満たない液滴が噴霧液滴の総数に対して1体積以下になるような噴霧手段を具備するものが好ましい。このような粒子径分布は、例えば、レーザー回折式粒度分布計日本電子製により測定することができる。このような噴霧粒径を制御する方法としては、手動式トリガー型スプレーヤーを用いることが好ましく、噴霧口径が好ましくは1mm以下、より好ましくは0.5mm以下の吐出孔を有しているものを用いることで容易に達成することができる。また、吐出孔の形状、材質等は特に限定されるものではない。トリガー式スプレーヤーを用いて繊維製品に噴霧する場合、組成物の20°Cにおける粘度が15mPas以下が好ましく、1~10mPasがより好ましい。なお、組成物の粘度調整は、組成物濃度の調整、市販の増粘剤の使用等によって行うことができる。なお、本発明の組成物の粘度は、以下のようにして測定されたものである。まず、東京計器社製B型粘度計モデル形式BMに、ローター番号No.1のローターを備え付けたものを準備する。試料をトールビーカーに充填し、20°Cの恒温槽内にて20°Cに調整する。恒温に調製された試料を粘度計にセットする。ローターの回転数を60rpmに設定し、回転を始めてから60秒後の粘度を水性組成物の粘度とする。トリガー式スプレーヤー等を用いて本発明の組成物を繊維製品に噴霧する場合、繊維製品400cm2当りの本発明の組成物の噴霧量は、0.1~3.0gが好ましく、0.2~2.0gがより好ましく、0.5~1.0gが特に好ましい。また、前記直鎖脂肪族アルデヒドの噴霧量は、繊維製品400cm2当り0.02~50mgが好ましく、0.1~20mgがより好ましく、0.2~10mgが特に好ましい。トリガー式スプレーヤーを用いて繊維製品に噴霧する場合、本発明の生乾き抑制剤又は4M3H生成抑制剤の前記直鎖脂肪族アルデヒドの含有量はその匂いによる製品への影響を考えない限りは特に配合濃度は制限されないが、例えば製品としての香料設計の自由度が低下することが懸念されるため、組成物中1ppm~1000ppmが好ましい。本発明の組成物に繊維製品を含浸させる場合、繊維製品に対する組成物の含浸量は、質量比で繊維製品/組成物=1/1~1/30が好ましく、1/2~1/20がより好ましく、1/3~1/10がさらに好ましい。含浸する場合の組成物の温度は5~40°Cが好ましく、10~35°Cがより好ましい。含浸時間は1~30分が好ましく、5~15分程度がより好ましい。本発明の組成物には前記直鎖脂肪族アルデヒドを1~10000ppm含有させることが好ましい。また、繊維製品を組成物そのものに含浸させても、濃厚溶液組成物を水道水などで希釈した希釈液に繊維製品を含浸させてもよい。本発明において、4M3Hの検出定量方法について特に制限はないが、ヒトの生活に実際に使用される繊維製品において、4M3Hは、多数の他の有機物質と混ざった状態で存在する。しかも、4M3Hの閾値は非常に低いものである一方、共存する有機物質の種類によって閾値と検出強度は異なる。そのため、例えば下記方法により、4M3Hを測定することができる。しかし、本発明はこれに制限するものではない。衣類などの繊維製品50g程度を裁断し、ジクロロメタン500mLによりニオイ成分を抽出後減圧濃縮する。さらに、1M水酸化ナトリウム水溶液200mLを抽出溶液に添加し、回収した水層に2M塩酸200mL添加し酸性にする。この溶液に、ジクロロメタン200mLを加え有機層を減圧濃縮し、酸性成分の濃縮物を1mLに定容する。続いてアジレント社製ガスクロマトグラフィーにゲステル社製PreparativeFractionCollectorPFC装置を接続したものを用い、濃縮物を以下の条件においてGC保持時間で分画し、目的成分周辺のGC30回分を内径6mm、長さ117mmのガラス管に充填したTENAXTA商品名、ジーエルサイエンス社製200mgに捕集する。以下に、ガスクロマトグラフィーの条件を示す。GC-PFC条件GC:Agilent6890N商品名、アジレント社製カラム:DB-1商品名、JW社製、長さ30m、内径0.53mm、膜厚1μm40°C1min.hold→6°C/min.to60°C→4°C/min.to300°CInjectionvolume:2μLPFCゲステル社製:traptime18min.to24min,30timestrap:TenaxTA商品名、ジーエルサイエンス社製200mg後述の実施例でも示すように、生乾き臭は、特定の微生物が繊維製品中に生存又はそこで増殖して産生される臭いであること、或いは乾燥によって繊維に囚われていた臭いが、繊維製品の湿潤により再び解放され、低閾値であるため感じられ易いことを見出した。そして再発性の生乾き臭が、4M3Hを主とする中級分岐脂肪酸臭であることを見出した。さらに、本発明の生乾き臭抑制剤及び4M3H生成抑制剤が、生乾き臭の主な原因物質である4M3Hの微生物による生成を抑制すること及び生乾き臭を抑制することを見出した。したがって、本発明によれば、生乾き臭発生の原因菌を殺菌しなくとも本発明の課題を達成することができると共に、香料によるマスキングに頼らずとも十分な効果を得ることができる。但し、本発明の組成物に殺菌剤や香料等の配合を否定するものではなく、これらを含有してもよい。生乾き臭の原因菌となる4M3H生成能を有する微生物としては、モラクセラMoraxella属細菌、アシネトバクターAcinetobacter属細菌、シェードモナスPseudomonas属細菌、バチルスBacillus属細菌、スフィンゴモナスSphingomonas属細菌、ラルストニアRalstonia属細菌、キュープリアビダスCupriavidus属細菌、サイクロバクターPsychorobacter属細菌、セラチアSerratia属細菌、エシェリキアEscherichia属細菌、スタフィロコッカスStaphylococcus属細菌、ブルクホルデリアBurkholderia属細菌、サッカロマイセスSaccaromyces属酵母、及びロドトルラRhodotorula属酵母等が挙げられる。具体的には、モラクセラエスピーMoraxellasp.、モラクセラオスロエンシスMoraxellaosloensis、アシネトバクターレイディオレジステンスAcinetobacterradioresistens、アシネトバクタージュニイAcinetobacterjunii、アシネトバクターカルコアセティカスAcinetobactercalcoaceticus、セラチアマルセセンスSerratiamarcescens、エシェリキアコーライEscherichiacoli、スタフィロコッカスアウレウスStaphylococcusaureus、シュードモナスアルカリゲネスPseudomonasalcaligenes、バチルスセレウスBacilluscereus、バチルスサブティリスBacillussubtilis、サイクロバクターパシフィセンシスPsychrobacterpacificensis、サイクロバクターグラシンコラPsychrobacterglacincola、スフィンゴモナスヤノイクヤエSphingomonasyanoikuyae、ラルストニアエスピーRalstoniasp、サッカロマイセスセレビジエSaccaromycescerevisiae、ロドトルラムシラギノーサRhodotorulamucilaginosa、ロドトルラスルーフィエRhodotorulaslooffiae、キュープリアビダスオキサラティカスCupriavidusoxalaticus及びブルクホルデリアセパシアBurkholderiacepacia等が挙げられる。以下、本発明を実施例に基づきさらに詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。試験例1生乾き臭原因物質の特定洗濯乾燥の後に生乾き臭が強く発生した木綿のタオルを家庭より回収して50gを裁断し、ジクロロメタン500mLよりニオイ成分を抽出後減圧濃縮した。さらに、1M水酸化ナトリウム水溶液200mLを抽出溶液に添加し、水層を回収し、2M塩酸200mL添加し酸性にした。この溶液に、ジクロロメタン200mLを加え有機層を減圧濃縮し、酸性成分の濃縮物を1mLに定容した。続いて、アジレント社製ガスクロマトグラフィーにゲステル社製PreparativeFractionCollectorPFC装置を接続したものを用い、濃縮物を下記の条件下でGC保持時間により分画し、目的成分周辺のGC30回分を内径6mm、長さ117mmのガラス管に充填した充填剤商品名:TENAXTA、ジーエルサイエンス社製200mgに捕集した。GC-PFC条件GC:Agilent6890N商品名、アジレント社製カラム:DB1商品名、JW社製、長さ30m、内径0.53mm、膜厚1μm40°C1min.hold→6°C/min.to60°C→4°C/min.to300°CInjectionvolume:2μLPFC:traptime18min.to24min、30timestrap:TENAXTA商品名、ジーエルサイエンス社製200mg最後にTENAXに捕集した目的成分をゲステル社製ThermalDesorptionsystemTDSをアジレント社製GC-MSに接続した装置にて、下記条件下で分析した。TDS-GC-MS条件GC:Agilent6890N商品名、アジレント社製MS:Agilent5973商品名、アジレント社製TDS脱着条件:250°C、パージ流量50mL/min、パージ時間3min.カラム:DBFFAP商品名、アジレント社製、長さ30m、内径250μm、膜厚0.25μm40°C1min.hold→6°C/min.to60°C→2°C/min.to240°C解析の結果、生乾き臭主原因物質は4M3Hをはじめとする中級分岐脂肪酸であることが明らかとなった。試験例2生乾き臭原因菌の特定1菌株の単離洗濯乾燥の後に生乾き臭が発生した木綿のタオル又はバスタオルを裁断し、LP希釈液日本製薬社製を添加後、攪拌した溶液0.1mlをレシチンポリソルベート添加ソイビーンカゼインダイジェスト本明細書においてSCD-LPともいう寒天培地日本製薬社製に塗沫し、35°C、24時間培養後、得られたコロニーから微生物を単離した。単離した細菌株の同定は、16SrDNA遺伝子の上流領域約500bpの塩基配列、酵母株の同定は、LSUのD2領域の約200~500bp領域の塩基配列を決定し、当該塩基配列と基準株との同一性に基づき行なった。塩基配列の同一性は、遺伝子情報処理ソフトウェアClustalWを用いて算出した。なおモラクセラエスピーに関してはモラクセラオスロエンシスATCC19976の塩基配列を決定し、その塩基配列と比較することで同定した。各タオル又はバスタオルから単離された菌株を表1に示す。2繊維製品での生乾き臭再現試験上記で単離された各種菌株をそれぞれ生乾き臭が発生した木綿のタオル、あるいは使用後洗濯して保管していた木綿のタオルを滅菌処理したものに接種し、35°Cで24時間加湿条件下湿度100で培養後、生乾き臭の発生の有無を下記基準に基づいて、香料評価の訓練を受けた専門評価者N=3により、合意により判定した。1:生乾き臭の発生が非常に強い2:生乾き臭の発生が強い3:生乾き臭の発生が弱い4:生乾き臭が全くしないその結果を表1に示す。表1の結果から、すべての生乾き臭発生タオルバスタオルから、モラクセラエスピーが単離された。また、単離されたモラクセラエスピーは、その菌数も多かった。さらに、単離したモラクセラエスピーを生乾き臭が発生したタオルを滅菌処理したものに接種したところ、非常に強い生乾き臭が発生することが確認された。したがって、生乾き臭には本菌種などの特定の微生物が関与していることが明らかとなった。試験例34M3H生成能を有する微生物の選定前記試験例2に準じて単離、同定した菌株、環境土壌、住居内より定法によりソイビーンカゼインダイジェスト本明細書においてSCDともいう寒天培地又はPDA培地を用いて分離した後、単離同定した菌株、及び微生物供託機関から入手した微生物の4M3H生成能を測定した。なお、微生物供託機関から入手した菌株は下記の通りである。モラクセラオスロエンシスNCIMB10693株NCIMBNationalCollectionofIndustrial,MarineandFoodBacteriaから購入モラクセラオスロエンシスATCC19976株ATCCAmericanTypeCultureCollectionから購入サイクロバクターインモビリスPsychrobacterimmobilisNBRC15733株、サイクロバクターパシフィセンシスNBRC103191株、サイクロバクターグラシンコラNBRC101053株、シュードモナスエルギノーサPseudomonasaeruginosaNBRC13275株、シュードモナスプチダPseudomonasputidaNBRC14164株、スフィンゴモナスヤノイクヤエNBRC15102株、ミクロコッカスルテウスMicrococcusluteusNBRC3333株、ブレブンディモナスディミヌタBrevundimonasdiminutaNBRC12697株、ロゼオモナスエリラタRoseomonasaerilataNBRC106435株、キュープリアビダスオキサラティカスNBRC13593株、シュードキサントモナスエスピーPseudoxanthomonassp.NBRC101033株、セラチアマルセセンスNBRC12648株、エンテロバクタークロアカEnterobactercloacaeNBRC3320株、コリネバクテリウムエフィシエンスCorynebacteriumefficiensNBRC100395株、エシェリキアコーライNBRC3972株、スタフィロコッカスアウレウスNBRC13276株、サッカロマイセスセレビジエNBRC1661株、カンジダアルビカンスCandidaalbicansNBRC1061株、アルガリゲネスフェカリスAlcaligenesfaecalisNBRC13111株、ブルクホルデリアセパシアNBRC15124株及びロドトルラムシラギノサNBRC0909株いずれもNBRCNITEBiologicalResourceCenterから購入バチルスセレウスJCM2152株、バチルスサブティリスJCM1465株及びラクトバチルスプランタルムLactobacillusplantarumJCM1149株JCMから購入さらに、モラクセラ属細菌については、16SrDNA遺伝子領域の塩基配列について、配列番号1、配列番号2又は配列番号3に示す塩基配列との同一性について決定した。なお、配列番号1、配列番号2又は配列番号3に示す塩基配列は、それぞれ、モラクセラエスピー41株、モラクセラエスピー44株及びモラクセラオスロエンシスATCC19976株の16SrDNA遺伝子領域の塩基配列を示す。さらに、塩基配列の同一性は、遺伝子情報処理ソフトウェアClustalWを用いて算出した。なお、モラクセラエスピー41株は、2010年10月14日付で、独立行政法人産業技術総合研究所特許生物寄託センター茨城県つくば市東1-1-1つくばセンター中央第6に、受託番号FERMP22030として寄託された。その結果を表2に示す。1.使用済み繊維製品を用いた選抜入手した菌株をSCD液体培地日本製薬社製5mLに一白金耳接種し、35°Cで24時間振とう培養160rpmを行なった。培養後の菌体を遠心8000×g、10分して上清を取り除いた後、生理食塩水5mLに懸濁し、再度遠心8000×g、10分した後上清を取り除き、生理食塩水を用いてOD600=1.0となるように菌液を調製した。家庭生活の中で使用と洗濯を繰り返した木綿の中古タオルを5cm×5cmの正方形に切断し滅菌したものに前記各種菌液0.1mLを植菌し、加湿条件下で37°Cで24時間静置した。専門評価者N3により、24時間静置後の前記木綿の中古タオルの生乾き臭の有無を合意により判定した。評価基準は、生乾き臭が強く感じられる試料を◎、生乾き臭が感じられる試料を○、生乾き臭が若干感じられる試料を△、生乾き臭が全くない試料を×とした。その結果を表3に示す。2.皮脂汚れ成分を塗布した繊維製品を用いた選抜特開2009-149546号公報に準じて、14-メチルヘキサデカン酸を下記の2工程の反応で合成した。a工程12-ドデカノリド11.9g60.0mmol、32臭化水素酢酸溶液24.3g96.0mmol、1.6当量を、テフロン登録商標で保護された100mLオートクレーブに入れ、窒素置換した後密閉し、60°Cのオイルバスを用いて、16時間マグネチックスターラーで攪拌した。冷却後、水14mLを加え、熱ヘキサン200mLを用い、分液ロートに移送した。イオン交換水で洗浄後、硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過、n-ヘキサンで晶析することで、12-ブロモドデカン酸14.4g収率86を得た。b工程次に、還流冷却管、50mL滴下ロート、マグネチックスターラー、温度センサーを備えた100mLの4口フラスコに、12-ブロモドデカン酸5.0g17.9mmol及びトリフェニルホスフィン関東化学社製28.2mg0.006eqを入れ、減圧乾燥した。アルゴン雰囲気下、臭化銅Iアルドリッチ社製77.1mg0.03当量、無水テトラヒドロフラン10mLを加えた。室温下、2-メチルブチルマグネシウムブロミド39.5mL3当量、1.36Nテトラヒドロフラン溶液を、1時間で滴下した。1時間攪拌した後、1N塩酸水溶液50mLを加え、ヘキサン100mLで2回抽出した。イオン交換水50mLで2回洗浄した後、硫酸マグネシウムで乾燥した。ろ過、減圧濃縮して、粗生成物3.9gを得た。ガスクロマトグラフィーカラム:アジレント社製、商品名:Ultra-2、30m×0.2mm×0.33μm、DET300°C、INJ300°C、カラム温度100°C→300°C、10°C/分で、内標にオクタデカンを用い、定量した結果、収率79であった。このようにして、12-ドデカノリドから14-メチルヘキサデカン酸を全収率68で得た。また純度は98であった。16メチルオクタデカン酸を、上記に示す14-メチルヘキサデカン酸の合成工程のa工程において、12-ドデカノリドを15-ペンタドデカノリドに換え、b工程にて2-メチルブチルマグネシウムブロミドをsec-ブチルマグネシウムブロミドに換えて同様の操作で合成し、15-ペンタドデカノリドから16-メチルオクタデカン酸を全収率84で得た。また純度は95であった。各菌株をSCD液体培地日本製薬社製5mLに一白金耳接種し、35°Cで24時間振とう培養160rpmを行なった。培養後の菌体を遠心8000×g、10分して上清を取り除いた後、生理食塩水5mLに懸濁し、再度遠心8000×g、10分した後上清を取り除き、生理食塩水を用いてOD600=1.0となるように菌液を調製した。2cm×2cmの正方形に切断した木綿の平織り布に、皮脂汚れ成分として、前述の方法で合成した14-メチルヘキサデカン酸又は16-メチルオクタデカン酸0.5mgをメタノール0.1mLに溶解した溶液を塗布し、その後メタノールの乾固を行った。上記木綿の平織り布に、前記各種菌液0.1mLを植菌し、加湿条件下で37°Cで24時間静置し、下記の4M3Hの定量及び生乾き臭の官能評価を行った。14M3Hの定量24時間静置後の前記タオルに、メタノール10mLを添加し、そのうちの1mLとADAM9Anthrydiazomethanene、フナコシ社製、0.1wv1mLとを混合し、室温で60分放置し、誘導体化を行なった。その後、10μL溶液について、LC-FL液体クロマトグラフィー装置:HITACHIELITELaChrom商品名、日立社製、カラム:Lichrospher100RP8商品名、アジレント社製、5μm×125mm×4mmφ、カラム温度:40°C、溶離剤:アセトニトリル/水=7/3体積比の混合溶液、流速:1.0mL/min、検出器:励起波長365nm、測定波長412nmを用いて解析を行うことで、生成した4M3Hの定量を行った。4M3Hの生成量について、生成した4M3Hの量が1μgより多かった試料を◎、01μgより多く1μg以下の試料を○、0μgより多く0.1μg以下の試料を△、全く検出されなかった試料を×として評価した。14-メチルヘキサデカン酸を塗布した場合の結果を表4に、16-メチルオクタデカン酸を塗布した場合の結果を表5にそれぞれ示す。2生乾き臭の官能評価専門評価者N3により、24時間静置後の前記木綿平織り布の生乾き臭の有無を判定した。評価基準は、生乾き臭が強く感じられる試料を◎、生乾き臭が感じられる試料を○、生乾き臭が若干感じられる試料を△、生乾き臭が全くない試料を×とした。ヘキサデカン酸を塗布した場合の結果を表4に、16-メチルオクタデカン酸を塗布した場合の結果を表5にそれぞれ示す。表3、4及び5の結果から、種々の微生物の中でも、モラクセラ属細菌、アシネトバクター属細菌、シュードモナス属細菌、バチルス属細菌、スフィンゴモナス属細菌、キュープリアビダス属細菌、ラルストニア属細菌、サイクロバクター属細菌、セラチア属細菌、エシェリキア属細菌、スタフィロコッカス属細菌、ブルクホルデリア属細菌、サッカロマイセス属酵母、ロドトルラ属酵母等、特定の微生物が4M3H生成能を有することがわかる。さらには、このような4M3H生成能を有する微生物が生乾き臭の発生に関与していることが明らかとなった。実施例1SCD-LP寒天培地和光純薬社製に、モラクセラエスピー4-1株を供試細菌として接種し、常温にて1~2週間培養し、これを前培養プレートとした。前培養プレートからコンラージでコロニー表面を掻き取り、生理食塩水5mLに懸濁し、OD600=1.0約108CFU/mLに調整した。滅菌処理し、25°C、40RHで乾燥して一定状態にした綿メリヤス布色染社、木綿メリヤス、未シルケット加工を2cm×2cmの正方形に切断し、皮脂汚れ成分として前述の方法で合成した14-メチルヘキサデカン酸0.5mgをメタノール0.1mLに溶解した溶液を塗布した。その後メタノールの乾固を行い、モデル試験布を作成した。下記表6に示す化合物のメタノール溶液を調製し、モデル試験布1gに対して表6に示す化合物シグマアルドリッチ社、関東化学社、東京化成工業社などから試薬として入手の塗布量が10μgとなるように、前記メタノール溶液を前記モデル試験布に20°Cで塗布し、室温で2時間乾燥させ、メタノール乾固した。上記モデル試験布に前記細菌懸濁液0.1mLを塗布し、シャーレ中で37°C、相対湿度70の培養庫において24時間培養を行い、細菌定着布を調製した。生乾き臭の嗅ぎ分けが可能な専門評価者により、モデル試験布の官能評価を行った。評価基準は、生乾き臭抑制効果のあるものを○、判断が難しいもの又は生乾き臭抑制効果が弱いものを△、生乾き臭抑制効果が全くないものを×として評価した。その結果を表6に示す。表6の結果から、炭素数8~12の直鎖脂肪族アルデヒドに明確な生乾き臭抑制効果が見られた。実施例2下記表7に示す化合物を用い、モデル試験布1gに対して塗布する化合物の量が10μgとなるよう、実施例1と同様に細菌定着布を作成した。作成した細菌定着布について試験例3と同様に4M3H量を定量し、化合物を添加しない場合の4M3H生成量に対する比を算出し、4M3H生成抑制率を測定した。その結果を表7に示す。表7から明らかなように、比較化合物には4M3H生成抑制効果は見られないのに対し、本発明の4M3H生成抑制剤は4M3H生成抑制率が高く、優れた4M3H生成抑制効果を有することがわかる。さらには、本発明の4M3H生成抑制剤の中でも、炭素数10~12の直鎖脂肪族アルデヒドは4M3H生成抑制率が特に高いことがわかる。実施例3複数回洗濯と使用を繰り返した20代~40代の成人男子の肌着のうち、乾燥時は臭わないが、湿り気を帯びたときに、同じ臭気の生乾き臭を発する肌着綿100を、5cm×5cmに裁断し、同じ臭いレベルであると専門評価者により確認されたピースを実衣料試験布とした。なお、同じ臭気の生乾き臭について定性的に分析したところ、4M3H臭を主とする中級分岐脂肪酸臭であることが確認された。前記実衣料試験布を十分に洗濯し、直ちに25°C、相対湿度35環境下で24時間放置し、十分に乾燥させた。乾燥後の実衣料試験布の臭気強度は、同専門評価者により後述の評価基準1であることを確認した。次に、表8に示す組成の組成物1~6を市販のポリエチレン製スプレー容器に入れ、上記実衣料試験布1枚辺り、0.05g噴霧した。このようにして調製した実衣料試験布について、下記の臭気強度評価試験臭気強度評価A~Cを行った。<臭気強度評価A生乾き状態の繊維製品から発生する再発性の生乾き臭の評価>組成物1~6を噴霧した実衣料試験布を、生乾き臭の発生し易い環境下である37°C、相対湿度70の培養庫において24時間保管した。保管後の実衣料試験布について、専門評価者5人により生乾き臭S臭、N臭、アルデヒド臭、低級脂肪酸臭、4M3H臭等の中級分岐脂肪酸臭を含む複合臭の官能評価を行った。<臭気強度評価B乾燥状態の繊維製品から発生する再発性の生乾き臭の評価>前記臭気強度評価Aを行った実衣料試験布を25°C、相対湿度35の環境下に一昼夜放置して乾燥処理を行ない、実衣料試験布を十分に乾燥させた。乾燥後の実衣料試験布について、同専門評価者5人により生乾き臭S臭、N臭、アルデヒド臭、低級脂肪酸臭、4M3H臭等の中級分岐脂肪酸臭を含む複合臭の官能評価を行った。<臭気強度評価C繊維製品を再度湿潤させることによって発生する再発性の生乾き臭の評価>前記臭気強度評価Bで用いた実衣料試験布に、スプレー容器を用いて水道水0.1g噴霧した。水道水を噴霧した直後、再度湿潤させた実衣料試験布について、同専門評価者5人により再発性の生乾き臭4M3H臭を主とする中級分岐脂肪酸臭の官能評価を行った。前記臭気強度評価A~Cの評価結果は、下記評価基準に基づいて、専門評価者の合意により決定した。評価基準1:まったく臭わない2:ほぼ臭わない3:なんとなくわかる臭い4:よく嗅ぐとわかる臭い5:はっきりとわかる臭い前記臭気強度評価A~Cの結果を表8に示す。表8の結果から明らかなように、比較例の組成物5及び6には生乾き状態の繊維製品から発生する生乾き臭の抑制効果は全く見られなかった臭気強度評価A。ここで、臭気強度評価Aにおいて、組成物5及び6を噴霧した繊維製品から発生した生乾き臭は、4M3H臭を含む複合臭であった。なお、繊維製品を十分に乾燥させると臭気強度が低下するのは一般的で、比較例の組成物5及び6を用いた場合も乾燥状態の繊維製品から発生する生乾き臭の臭気強度は一時的に低下した臭気強度評価B。しかし、完全に乾燥させた繊維製品を再度湿潤させた場合、比較例の組成物5及び6を噴霧した繊維製品からは4M3H臭等の中級分岐脂肪酸臭が主たる臭いの生乾き臭としてぶり返した臭気強度評価C。これに対し、本発明の組成物には優れた生乾き臭及び再発性の生乾き臭の抑制効果を有することがわかる。具体的には、生乾き状態であっても、本発明の組成物1~4を接触させた繊維製品において中級分岐脂肪酸臭を含む複合臭である生乾き臭が抑制された臭気強度評価A。さらに、完全に乾燥させた繊維製品を再度湿潤させた場合であっても、本発明の組成物1~4を接触させた繊維製品において4M3H臭を主とする中級分岐脂肪酸臭が大部分である再発性の生乾き臭が抑制された臭気強度評価C。"