台座と、上記台座に取り付けられた複数の平面アンテナであって、周波数帯域の異なる電磁波を受信する複数の平面アンテナと、を備え、上記複数の平面アンテナは、標準電界強度のより強い電磁波を受信する平面アンテナが標準電界強度のより弱い電磁波を受信する平面アンテナよりも上記台座側に位置するように積層されている、ことを特徴とするアンテナ装置。上記複数の平面アンテナには、互いに隣接する少なくとも3つの平面アンテナが含まれており、上記3つの平面アンテナのうち、第1の平面アンテナと第3の平面アンテナとに挟まれた第2の平面アンテナは、メアンダ部を有する放射素子と、上記メアンダ部上の点同士を短絡する短絡部とを備えたループアンテナである、ことを特徴とする請求項1に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナは、互いに5mm以上離隔している、ことを特徴とする請求項1又は2に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナのうち、最上層に配置された平面アンテナは、放射強度が最大となる放射方向がアンテナ形成面と直交する平面アンテナである、ことを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナのうち、最上層に配置された平面アンテナは、衛星を送信局とする電磁波を受信する平面アンテナである、ことを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナのうち、最下層に配置された平面アンテナは、地板を備えた平面アンテナである、ことを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナのうち、最下層に配置された平面アンテナに接続される同軸ケーブルは、該平面アンテナの上記台座側の面に接続され、上記台座に設けられた貫通孔を介して当該アンテナ装置の外部に引き出される、ことを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載のアンテナ装置。上記複数の平面アンテナは、より導体面積の小さい平面アンテナがより導体面積の大きい平面アンテナよりも上記台座側と反対側に位置するように積層されている、ことを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載のアンテナ装置。しかしながら、上記従来の統合アンテナ装置においては、各アンテナを構成する放射素子が互いに重なり合わないように配置されており、小型化が困難であるという問題があった。各アンテナを構成する放射素子を互いに重なり合わないように配置するのは、各アンテナのアンテナ特性が他のアンテナの存在によって損なわれないようにするためである。例えば、特許文献1に記載の統合アンテナ装置においては、GPS用アンテナを構成する放射素子の中央開口部からETC用アンテナを臨出させる構成を採用している。このため、中央開口部がETCアンテナを包含するように、GPS用アンテナの放射素子を大型化する必要がある。また、特許文献2に記載の統合アンテナ装置は、ベースに立設されたアンテナ基板の表裏に、互いに重なり合わないように3G用アンテナとGPS用アンテナとを貼り付けたものである。したがって、アンテナ基板に直交する方向から見たサイズを小さくすることが困難であり、低背化の要求に応えることができない。また、特許文献3に記載の統合アンテナは、スペースファクタを考慮することなく、5つのアンテナを互いに重なり合わないように配置しただけのものである。これに対し、特許文献4に記載の統合アンテナ装置においては、ETCアンテナをGPSアンテナの一部に重ね合わせて配置する工夫が見られる。しかしながら、ETCアンテナにおいてGPSアンテナと重ね合わせられる部分は僅かであり、本質的な小型化に資するものではない。また、特許文献1~4に記載の技術は、何れもGHz領域で動作するアンテナ同士を統合するためのものであり、地上デジタル放送などMHz領域で動作するアンテナをGHz領域で動作するアンテナと統合するためのものではない。地上デジタル放送を受信するためのチューナがナビゲーションシステムに統合されている昨今、MHz領域で動作するアンテナとGHz領域で動作するアンテナとの統合に対するニーズが高まっているが、特許文献1~4に記載の技術では、このニーズに応えることができないという副次的な問題がある。本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、受信障害が生じる可能性を抑えつつ、複数の平面アンテナを備えたアンテナ装置の小型化を実現することにある。上記課題を解決するために、本発明に係るアンテナ装置は、台座と、上記台座に取り付けられた複数の平面アンテナであって、周波数帯域の異なる電磁波を受信する複数の平面アンテナと、を備え、上記複数の平面アンテナは、標準電界強度のより強い電磁波を受信する平面アンテナが標準電界強度のより弱い電磁波を受信する平面アンテナよりも上記台座側に位置するように積層されている、ことを特徴とする。上記の構成によれば、上記複数の平面アンテナを積層したことにより、上記アンテナ装置を従来よりも小型化することができる。特に、各平面アンテナに直交する方向から見たサイズを小さくすることができる。しかも、上記の構成によれば、標準電界強度のより強い電磁波を受信する平面アンテナを標準電界強度のより弱い電磁波を受信する平面アンテナよりも上記台座側に配置したことにより、標準電界強度の弱い電磁波が標準電界強度の強い電磁波を受信する平面アンテナの遮蔽作用によって減衰し、受信障害が生じる可能性を低下させることができる。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナには、互いに隣接する少なくとも3つの平面アンテナが含まれており、上記3つの平面アンテアのうち、第1の平面アンテナと第3の平面アンテナとに挟まれた第2の平面アンテナは、メアンダ部を有する放射素子と、上記メアンダ部上の点同士を短絡する短絡部とを備えたループアンテナである、ことが好ましい。上記の構成によれば、上記短絡部の配置を適宜調整することによって、上記第2の平面アンテナの特性を、上記第1の平面アンテナと上記第3の平面アンテナとに挟まれた状態において、所望の特性とすることができる。ここで、所望の特性とは、例えば、上記第2の平面アンテナが受信する電磁波例えば、地上デジタル放送波の周波数帯域における上記第2の平面アンテナのVSWR値が所望の値例えば、3.5以下になることを指す。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナは、互いに5mm以上離隔している、ことが好ましい。平面アンテナ間の距離が5mmよりも小さい場合、平面アンテナ間の容量性結合が大きくなり、各平面アンテナにおける損失が増大する。上記の構成によれば、このような損失増大が生じることがないので、受信障害が生じ難いアンテナ装置を実現することができる。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナのうち、最上層に配置された平面アンテナは、放射強度が最大となる放射方向以下最大強度放射方向と記載がアンテナ形成面と直交する平面アンテナである、ことが好ましい。最大強度放射方向がアンテナ形成面と直交する平面アンテナの受信感度は、その平面アンテナよりも上層に配置された平面アンテナの遮蔽作用により著しく低下し得る。しかし、上記の構成によれば、最大強度放射方向がアンテナ形成面と直交する平面アンテナよりも上層に他の平面アンテナが配置されることがないので、そのような受信感度の低下は生じ得ない。すなわち、上記の構成によれば、最大強度放射方向がアンテナ形成面と直交する平面アンテナを含むアンテナ装置においても、受信障害が生じる可能性を抑えることができる。なお、最上層に配置された平面アンテナとは、上記複数の平面アンテナのうち、上記台座から最も遠い位置に配置された平面アンテナのことを指す。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナのうち、最上層に配置された平面アンテナは、衛星を送信局とする電磁波を受信する平面アンテナである、ことが好ましい。衛星を送信局とする電磁波を受信する平面アンテナの受信感度は、その平面アンテナよりも上層に配置された平面アンテナの遮蔽作用により著しく低下し得る。しかし、上記の構成によれば、衛星を送信局とする電磁波を受信する平面アンテナよりも上層に他の平面アンテナが配置されることがないので、上記のような受信感度の低下は生じ得ない。すなわち、上記の構成によれば、衛星を送信局とする電磁波を受信する平面アンテナを含むアンテナ装置においても、受信障害が生じる可能性を低く抑えることができる。なお、最上層に配置された平面アンテナとは、上記複数の平面アンテナのうち、上記台座から最も遠い位置に配置された平面アンテナのことを指す。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナのうち、最下層に配置された平面アンテナは、地板を備えた平面アンテナである、ことが好ましい。地板を備えた平面アンテナは、地板の遮蔽作用によって、その平面アンテナよりも下層に配置された他の平面アンテナの受信感度を著しく低下させてしまう可能性がある。しかし、上記の構成によれば、地板を備えた平面アンテナよりも下層に他の平面アンテナが配置されることがないので、上記のような受信感度の低下は生じ得ない。すなわち、上記の構成によれば、地板を備えた平面アンテナを含むアンテナ装置においても、受信障害が生じる可能性を低く抑えることができる。なお、地板を備えた平面アンテナとしては、例えば、モノポールアンテナ、モノポールアンテナの放射素子をL字状に折り曲げた逆Lアンテナ、逆Lアンテナに短絡部を付加した逆Fアンテナ、及び、これらのアンテナにおいて放射素子を折り曲げた、又はメアンダ化したものなどが挙げられる。本発明に係るアンテナ装置において、最下層に配置された平面アンテナに接続される同軸ケーブルは、該平面アンテナの上記台座側の面に接続され、上記台座に設けられた貫通孔を介して当該アンテナ装置の外部に引き出される、ことが好ましい。上記の構成によれば、上記同軸ケーブルの周囲に形成された電界及び磁界に起因して生じる、他の平面アンテナに到達する電磁波の乱れを抑制することができる。すなわち、他の平面アンテナにて受信すべき電磁波の受信障害が生じる可能性を更に低減することができる。本発明に係るアンテナ装置において、上記複数の平面アンテナは、より導体面積の小さい平面アンテナがより導体面積の大きい平面アンテナよりも上記台座側と反対側に位置するように積層されている、ことが好ましい。導体面積の大きい平面アンテナほど遮蔽効果が高く、該平面アンテナよりも台座側に配置された平面アンテナの受信感度を低下させ易い。しかしながら、上記の構成によれば、このような受信感度の低下が生じ難い。したがって、受信障害が生じる可能性を更に低減することができる。本発明によれば、受信障害が生じる可能性を抑えつつ、複数の平面アンテナを備えたアンテナ装置の小型化を実現することができる。本発明に係るアンテナ装置の一実施形態について、図面に基づいて説明すれば以下のとおりである。なお、以下に説明するアンテナ装置は、3枚の平面アンテナを備えたアンテナ装置である。また、以下に説明するアンテナ装置において、第1の平面アンテナは、3G3rdGeneration:第3世代携帯電話用であり、第2の平面アンテナは、地上デジタル放送用であり、第3の平面アンテナは、GPSGlobalPositioningSystem:全地球測位システム用である。ただし、本発明に係るアンテナ装置が備える平面アンテナの枚数及び用途は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明に係るアンテナ装置は、周波数帯域の異なる電磁波を受信する2枚以上の平面アンテナを備えたものであればよく、各平面アンテナの用途は、上記のものに限定されない。アンテナ装置の構成本実施形態に係るアンテナ装置1の構成について、図1を参照して説明する。図1は、アンテナ装置1の構成を示す分解斜視図である。アンテナ装置1は、自動車のルーフへの搭載に適した車載用アンテナ装置であり、図1に示すように、ベース部10と、レドーム部20と、アンテナモジュール30と、増幅回路基板50とを備えている。本実施形態において、ベース部10は、金属ベース11と、樹脂ベース12とにより構成され、アンテナモジュール30は、3枚の平面アンテナ31~33により構成される。金属ベース11は、先端図1におけるy軸正方向側の端部が丸まった馬蹄型の板状部材であり、その材質は金属である。この金属ベース11の上面図1におけるz軸正方向側の主面には、複数のスペーサ11a~11bが設けられている。丈の低いスペーサ11aは、第1の平面アンテナ31の下面図1におけるz軸負方向側の主面との間に介在し、第1の平面アンテナ31を金属ベース11から離隔させるためのものである。また、丈の高いスペーサ11bは、第2の平面アンテナ32の下面との間に介在し、第2の平面アンテナ32を金属ベース11及び第1の平面アンテナ31から離隔させるためのものである。なお、丈の低いスペーサ11bは、第1の平面アンテナ31と干渉しない位置に設けられる。本実施形態において、丈の低いスペーサ11aの高さは、5mmに設定され、丈の高いスペーサ11bの高さは、10mmに設定される。これにより、第1の平面アンテナ31は、金属ベース11から5mm離隔され、第2の平面アンテナ32は、金属ベース11から10mm、すなわち、第1の平面アンテナ31から5mm離隔される。樹脂ベース12は、金属ベース11と略同一形状の板状部材であり、その材質は樹脂である。樹脂ベース12の外縁には、下方図1におけるz軸負方向に迫り出したスカート部12cが設けられており、金属ベース11は、このスカート部12cに囲まれた樹脂ベース12の裏側図1におけるz軸負方向側の空間に嵌め込まれる。また、樹脂ベース12には、金属ベース11の上面に設けられたスペーサ11a~11bを貫通させるための貫通孔12a~12bが設けられている。これは、金属ベース11を樹脂ベース12の裏側の空間に嵌め込んだときに、その上面に設けられたスペーサ11a~11bを樹脂ベース12の表側図1におけるz軸正方向側に露出させるためである。レドーム部20は、船底形のドーム状部材であり、その外縁が樹脂ベース12の外縁スカート部12cの上端面に接着される。これにより、ベース部10とレドーム部20とによって密閉された、アンテナモジュール30を収容するための空間ができる。この密閉が保たれている限り、屋外環境においてもアンテナモジュール30が雨水に晒される虞はない。また、レドーム部20の材質は、樹脂である。このため、アンテナ装置1に到来した電磁波の電界強度がレドーム部20によって減衰する虞はない。アンテナモジュール30は、3枚の平面アンテナ31~33を積層することによって構成される。これら3枚の平面アンテナ31~33の各々が受信する電磁波は、互いに周波数帯域の異なる電磁波である。すなわち、第1の平面アンテナ31が受信する電磁波以下3G波と記載の周波数帯域は、860MHz~895MHz、1475.9MHz~1510.9MHz、1849.9MHz~1879.9MHz、及び2110MHz~2170MHzの一部又は全部である。また、第2の平面アンテナ32が受信する電磁波以下地上デジタル放送波と記載の周波数帯域は、470MHz~770MHzである。また、第3の平面アンテナ330が受信する電磁波以下GPS波と記載の周波数帯域は、1227.6MHz及び1575.42MHzの少なくとも何れかである。なお、これら3枚の平面アンテナ31~33の構成例については、図2~図4を参照して後述する。第1の平面アンテナ31は、金属ベース11の上面に設けられた丈の低いスペーサ11a上に載置され、ネジ止めされる。ネジ止めに利用されるネジ不図示は、第1の平面アンテナ31に設けられた貫通孔31aに下方図1においてz軸負方向から挿入され、スペーサ11aの内壁に切られたネジ山に螺合する。スペーサ11aの高さは共通本実施形態においては5mmなので、第1の平面アンテナ31は、金属ベース11の上面と平行になる。なお、第1の平面アンテナ31の下面図1においてz軸負方向側の主面には、同軸ケーブル31cが接続されている。この同軸ケーブル31cは、樹脂ベース12及び金属ベース11に設けられた貫通孔を介して、アンテナ装置1の外部に引き出される。第2の平面アンテナ32は、金属ベース11の上面に設けられた丈の高いスペーサ11b上に載置され、ネジ止めされる。ネジ止めに利用されるネジ不図示は、第2の平面アンテナ32に設けられた貫通孔32bに上方図1においてz軸正方向から挿入され、スペーサ11bの内壁に切られたネジ山に螺合する。スペーサ11bの高さは共通本実施形態においては10mmなので、第2の平面アンテナ32は、金属ベース11の上面と平行になるその結果、第1の平面アンテナ31とも平行になる。なお、第2の平面アンテナ32の上面図1においてz軸正方向側の主面には、同軸ケーブル32cが接続されている。この同軸ケーブル32cは、後述する増幅回路基板50に接続される。第3の平面アンテナ33は、スペーサ40を介して第2の平面アンテナ32上に載置され、ネジ止めされる。第3の平面アンテナ33のネジ止めには、第2の平面アンテナ32のネジ止めに用いられる5本のネジのうち、3本のネジが流用される。本実施形態において、スペーサ40の高さは何れも5mmである。したがって、第3の平面アンテナ33は、第2の平面アンテナ32と平行になるその結果、第1の平面アンテナ31とも平行になる。また、第3の平面アンテナ33は、第2の平面アンテナ32から5mm離隔される。なお、第3の平面アンテナ33の上面図1においてz軸正方向側の主面には、同軸ケーブル33cが接続されている。この同軸ケーブル33cは、後述する増幅回路基板50に接続される。増幅回路基板50は、金属ベース11の上面に設けられたスペーサ11c上に載置され、ネジ止めされる。増幅回路基板50を支持するスペーサ11cの高さは、第1の平面アンテナ31を支持するスペーサ11aの高さと同一であり、増幅回路基板50は、第1の平面アンテナ31と同一の平面内に、第1の平面アンテナ31と並んで配置される。増幅回路基板50には、2つの増幅回路が形成されている。一方の増幅回路は、第2の平面アンテナ32にて生成された電気信号を増幅するためのものであり、同軸ケーブル32cによって第2の平面アンテナ32と接続される。また、他方の増幅回路は、第3の平面アンテナ33にて生成された電気信号を増幅するためのものであり、同軸ケーブル33cによって第3の平面アンテナ33に接続される。これら2つの増幅回路の入力端子は、何れも、増幅回路基板50の上面図1におけるz軸正方向側の主面に設けられており、増幅回路基板50よりも上層に配置された平面アンテナ32~33から引き出された同軸ケーブル32c~33cを無理なく接続できるようになっている。一方、これら2つの増幅回路の出力端子は、増幅回路基板50の下面図1におけるz軸負方向側の主面に設けられており、これらの出力端子に接続された出力ケーブル512本の同軸ケーブルを結束したものは、増幅回路基板50と樹脂ベース12との間、及び、第1の平面アンテナ31と樹脂ベース12との間を通って、樹脂ベース12及び金属ベース11に設けられた貫通孔を介してアンテナ装置1の外部に引き出される。以上のように、アンテナ装置1においては、3枚の平面アンテナ31~33を積層することによってアンテナモジュール30を構成している。これにより、アンテナモジュール30の配置に要するスペースが削減され、その結果として、アンテナ装置1の小型化が実現されている。このように、複数の平面アンテナを積層することによってアンテナモジュール30を構成する場合、標準電界強度がより強い電磁波を受信する平面アンテナを、標準電界強度がより弱い電磁波を受信する平面アンテナよりも下層ベース部10側に配置することが好ましい。換言すれば、標準電界強度がより弱い電磁波を受信する平面アンテナを、標準電界強度がより強い電磁波を受信する平面アンテナよりも上層ベース部10側とは反対側に配置することが好ましい。その理由は、以下のとおりである。すなわち、電界強度が弱い電磁波は、より上層に配置された他の平面アンテナの遮蔽作用による減衰が生じると、受信障害を帰結する可能性が高い。一方、電界強度が強い電磁波は、より上層に配置された他の平面アンテナの遮蔽作用による減衰が生じても、受信障害を帰結する可能性が低い。したがって、受信障害が生じる可能性を最小化するためには、上記の配置が最良である。ここで、3G波の標準電界強度は、-20dBm程度であり、地上デジタル放送波の標準電界強度は、-60dBm程度であり、GPS波の標準電界強度は、-130~-140dBm程度である。すなわち、3G波、地上デジタル放送波、GPS波の標準電界強度を比べると、3G波の標準電界強度が最も強く、地上デジタル放送波の標準電界強度がその次に強く、GPS波の標準電界強度が最も弱い。ここで、標準電界強度とは、標準的な受信環境における電界強度のことを指す。このため、本実施形態においては、3つの平面アンテナ31~33を、ベース部10側から、1第1の平面アンテナ313G用、2第2の平面アンテナ32地上デジタル放送用、3第3の平面アンテナ33GPS用の順に積層する構成を採用している。したがって、第1の平面アンテナ31又は第2の平面アンテナ32の遮蔽作用によって、第3の平面アンテナ33に到達するGPS波の電界強度が減衰したり、第1の平面アンテナ31の遮蔽作用によって、第2の平面アンテナ32に到達する地上デジタル放送波の電界強度が減衰したりする虞がない。なお、3G波及び地上デジタル放送波は、地上送信局から送信される電磁波であり、アンテナモジュール30に水平方向図1におけるxy面内から入射する成分を持つのに対し、GPS波は、衛星送信局から送信される電磁波であり、アンテナモジュール30に水平方向から入射する成分を殆ど持たない。したがって、第3の平面アンテナ33は、第1~第2の平面アンテナ31~32と比べて、より上層に配置された他の平面アンテナの遮蔽作用を受け易い。この観点からしても、第3の平面アンテナ33は、図1に示すように、最上層に配置されることが好ましい。加えて、3つの平面アンテナ31~33の設計に際しては、より上層に配置される平面アンテナにおける導体面積を、より下層に配置される平面アンテナにおける導体面積よりも小さくすることが好ましい。これは、導体面積の大きい平面アンテナほど遮蔽効果が高く、より下層に配置された平面アンテナの受信感度を低下させ易いからである。なお、導体面積とは、アンテナパターン地板、放射素子、短絡部などの導体部分が占める面積のことを指す。また、アンテナ装置1においては、第1の平面アンテナ31を支持するスペーサ11aの高さと、第2の平面アンテナ32を支持するスペーサ11bの高さとを5mm異ならせることによって、第2の平面アンテナ32を第1の平面アンテナ31から5mm離隔させる構成を採用している。また、第2の平面アンテナ32と第3の平面アンテナ33との間に高さ5mmのスペーサを介在させることによって、第3の平面アンテナ33を第2の平面アンテナ32から5mm離隔させる構成を採用している。これは、平面アンテナ間の距離が5mmよりも小さくなると、平面アンテナ間の容量性結合が大きくなり、各平面アンテナにおける損失が増大するためである。また、アンテナ装置1においては、増幅不要なすなわち、比較的強度の強い電気信号が流れる同軸ケーブル31cを、第1の平面アンテナ31の下面に接続し、樹脂ベース12及び金属ベース11に設けられた貫通孔を介して、アンテナ装置1の外部に引き出す構成を採用している。このため、同軸ケーブル31cの周囲に形成された電界及び磁界に起因する、第2の平面アンテナ32に到達する地上デジタル放送波の乱れ、及び、第3の平面アンテナ33に到達するGPS波の乱れを抑制することができる。すなわち、地上デジタル放送及びGPS波の受信障害が生じる可能性を更に低減することができる。同様に、アンテナ装置1においては、増幅後のすなわち、比較的強度の強い電気信号が流れる出力ケーブル51を、増幅回路基板50の下面に接続し、樹脂ベース12及び金属ベース11に設けられた貫通孔を介してアンテナ装置1の外部に引き出す構成を採用している。このため、出力ケーブル51の周囲に形成された電界及び磁界に起因する、第2の平面アンテナ32に到達する地上デジタル放送波の乱れ、及び、第3の平面アンテナ33に到達するGPS波の乱れも抑制することができる。すなわち、地上デジタル放送及びGPS波の受信障害が生じる可能性を更に低減することができる。第1の平面アンテナの構成例次に、第1の平面アンテナ31の構成例について、図2を参照して説明する。図2は、第1の平面アンテナ31の構成を示す平面図である。第1の平面アンテナ31は、2枚の誘電体層例えば、ポリイミドフィルムと、これら2枚の誘電体層に挟持されたアンテナパターン100とにより構成される。アンテナパターン100は、地板101と放射素子102と短絡部103とを備え、3G用の逆Fアンテナとして動作する。地板101は、40mm×80mmの板状導体であり、例えば、銅箔により構成される。地板101は、長方形状であり、その長辺がy軸と平行になるように配置される。放射素子102は、幅3mmの帯状導体であり、例えば、銅箔により構成される。放射素子102は、直線状であり、地板101のx軸負方向側の長辺に沿って配置される。放射素子102の長さは、3G波の波長の約1/4、具体的には、80mmに設定されている。放射素子102には、地板101に向かって突出する凸部102aが形成されており、同軸ケーブル31c図1参照の内側導体と接続される第1の給電点100aが、この凸部102aに設けられる。一方、同軸ケーブル31cの外側導体と接続される第2の給電点100bは、この凸部102aに対向する地板101上の領域に設けられる。なお、同軸ケーブル31cは、地板101及び放射素子102の下面側図2におけるz軸負方向側に接続される。短絡部103は、一端が地板101に接続され、他端が放射素子102に接続された、幅1mmの帯状導体であり、例えば、銅箔により構成される。短絡部103の形状は、アンテナパターン100の入力インピーダンスが同軸ケーブル31cの出力インピーダンス例えば、50Ωと整合するように決定される。本実施形態においては、1y軸負方向に伸びる第1の直線部103aと、2第1の直線部103aのy軸負方向側の端部からx軸負方向に伸びる第2の直線部103bと、3第2の直線部103bからy軸正方向に伸びる第3の直線部103cとからなる短絡部103を用い、a第1の直線部103aのy軸正方向側の端部を地板101の一角x軸負方向側かつy軸負方向側の角に接続し、b第3の直線部103cのy軸正方向側の端部を放射素子102の凸部102aに接続することによって、同軸ケーブル31cとのインピーダンス整合を図っている。アンテナパターン100において注目すべきは、放射素子102と対向する地板101の角x軸負方向側かつy軸負方向側の角にアールが付けられている点である。このアールの半径を大きくすると、地板101と放射素子102との間の容量性結合が弱くなり、アンテナパターン100の入力インピーダンスのリアクタンス成分が低下する。本実施形態においては、このアールの半径を10mmとすることにより、同軸ケーブル31cとのインピーダンス整合を高めている。第2の平面アンテナの構成例次に、第2の平面アンテナ32の構成例について、図3を参照して説明する。図3は、第2の平面アンテナ32の構成例を示す平面図である。第2の平面アンテナ32は、2枚の誘電体層例えば、ポリイミドフィルムと、これら2枚の誘電体層に挟持されたアンテナパターン200とにより構成される。アンテナパターン200は、放射素子201と短絡部202a~202bとを備え、地上デジタル放送用のループアンテナとして動作する。放射素子201は、幅1mm直線部201a1及び直線部201a1’を除くの帯状導体であり、例えば、銅箔により構成される。放射素子201の長さは、地上デジタル放送波の波長の約1/4、具体的には、160mmに設定されている。放射素子201は、巻込部201aと、第1メアンダ部201bと、第2メアンダ部201cとを構成するように折り曲げられている。巻込部201aは、放射素子201の2つの根本部を、互いに巻き込み合うように折り曲げることにより構成されている。もう少し具体的に言うと、以下のように構成されている。すなわち、放射素子201の一方の根本部は、1放射素子201の一端からx軸正方向に伸びる第1直線部201a1と、2第1直線部201a1のx軸正方向側の端部からy軸負方向に伸びる第2直線部201a2と、3第2直線部201a2のy軸負方向側の端部からx軸負方向に伸びる第3直線部201a3とを構成するように折り曲げられている。また、放射素子201の他方の根本部は、1放射素子201の他端からx軸負方向に伸びる第1直線部201a1’と、2第1直線部201a1’のx軸負方向側の端部からy軸正方向に伸びる第2直線部201a2’と、3第2直線部201a2’のy軸正方向側の端部からx軸正方向に伸びる第3直線部201a3’と、4第3直線部201a3’のx軸正方向側の端部からy軸負方向に伸びる第4直線部201a4’と、5第4直線部201a4’のy軸負方向側の端部からx軸負方向に伸びる第5直線部201a5’とを構成するように折り曲げられている。そして、上記一方の根本部は、第1~第3直線部201a1~201a3が上記他方の根本部の第1直線部201a1’を三方から取り囲むように配置され、上記他方の根本部は、第1~第3直線部201a1’~201a3’が上記一方の根本部の第1直線部201a1を三方から取り囲むように配置される。同軸ケーブル32c図1参照の内側導体が接続される第1の給電点200aは、上記他方の根本部の第1直線部201a1’の中央に設けられ、同軸ケーブル32cの外側導体が接続される第2の給電点200bは、上記一方の根本部の第1直線部201a1の中央部に設けられる。第1直線部201a1及び第4直線部201a1’の幅を放射素子201のその他の部分よりも広く具体的には、8mmにしているのは、アンテナパターン200の入力インピーダンスを同軸ケーブル32cの出力インピーダンス例えば、50Ωに整合させるためである。なお、なお、同軸ケーブル32cは、放射素子201の上面側図3におけるz軸正方向側に接続される。放射素子201から上記2つの根本部を除いた中間部は、第1のメアンダ部201b及び第2のメアンダ部201cを構成している。第1のメアンダ部201bは、放射素子201の中間部の上記一方の根本部側を、y軸方向に伸びる短直線部とx軸方向に伸びる長直線部とが交互に連なるように蛇行させたものである。また、第2のメアンダ部201cは、放射素子201の中間部の上記他方の根本部側を、y軸方向に伸びる長直線部とx軸方向に伸びる短直線部とが交互に連なるように蛇行させたものである。このようなメアンダ部201b~201cを設けることによって、放射素子201の長さを保ったまま、放射素子201の実装面積を縮小することが可能になる。アンテナパターン200において注目すべきは、メアンダ部201b~201c上に短絡部202a~bが設けられている点である。短絡部202a~202bは、それぞれ、メアンダ部201b~201c上の点同士を短絡するための構成であり、例えば、銅箔によって構成される。このような短絡部202a~bを設けることによって、アンテナパターン200に近接する導体の影響によって生じ得る、地上デジタル放送波の周波数帯域におけるVSWR特性の悪化を抑制することができる。なお、アンテナ装置1において、アンテナパターン200に近接する導体としては、第1の平面アンテナ31を構成するアンテナパターン100や第3の平面アンテナ33を構成するアンテナパターン300後述などが挙げられる。短絡部202a~bを設けることによって、地上デジタル放送波の周波数帯域におけるVSWR特性が悪化を抑制できる理由は以下のとおりである。すなわち、短絡部202a~202bを設けることによって、アンテナパターン200に新たな電流路が生じる。その結果、アンテナパターン200の共振点が増加し、地上デジタル放送波の周波数帯域におけるVSWR値が低下する。特に、図3に示すように、第1のメアンダ部201b上の点と第2のメアンダ部201c上の点とを短絡する構成を採用した場合、第1のメアンダ部201b上の点同士のみ、あるいは、第2のメアンダ部201c上の点同士のみを短絡する場合と比べて、上記の効果は一層顕著となる。なお、短絡部202a~202bの形状及び位置は、放射素子201が導体板と平行に、かつ、導体板から5mm離隔して配置された状態において、地上デジタル放送の周波数帯域でのVSWR値が短絡部202a~202bを配置していない場合よりも小さくなるように決める。より好ましくは、同状態において、地上デジタル放送の周波数帯域におけるVSWRの最大値が3.5以下になるように決める。このようにして短絡部202a~202bの形状及び位置を決定すれば、アンテナパターン200が第1の平面アンテナ31及び第3の平面アンテナ33と平行に、かつ、第1の平面アンテナ31及び第3の平面アンテナ33から5mm離隔して配置されるアンテナ装置1においても、アンテナパターン200を用いて地上デジタル放送を正常に受信することができる。なお、図3に示す第2の平面アンテナ32における導体面積は、図2に示す第1の平面アンテナ31における導体面積よりも小さい点に留意されたい。したがって、第2の平面アンテナ32における導体面積を第1の平面アンテナ31における導体面積よりも大きくした場合と比べて、第2の平面アンテナ32の遮蔽効果によって3G波の受信障害が生じる可能性が低くすることができる。第3の平面アンテナの構成例次に、第3の平面アンテナ33の構成ついて、図4を参照して説明する。図4は、第3の平面アンテナ33の構成を示す平面図である。第3の平面アンテナ33は、2枚の誘電体層例えば、ポリイミドフィルムと、これら2枚の誘電体層に挟持されたアンテナパターン300とにより構成される。アンテナパターン300は、放射素子301と、2つの短絡部302~303とを備え、GPS用のループアンテナとして動作する。放射素子301は、短軸35mm、長軸70mmの楕円上に配置され最大幅5mm、最小幅1mmの帯状導体であり、例えば、銅箔により構成される。放射素子301は、長軸方向がy軸と平行になるように配置され、放射素子301の幅は、上記楕円の中心から見て0時及び6時の方向において最大となり、3時及び9時の方向において最小となる図4におけるy軸正方向を0時の方向とする。放射素子301の一端は、上記楕円の中心から見て9時の方向に位置し、該端に同軸ケーブル33c図1参照の内側導体が接続される第1の給電点300aが設けられる。放射素子301の他端は、上記円周の中心から見て9時弱の方向に位置し、該端に形成された凸部に同軸ケーブル33cの外側導体が接続される第2の給電点300bが設けられる。なお、同軸ケーブル33cは、放射素子301の上面側図4においてz軸正方向側に接続される。2つの短絡部302~303は、アンテナパターン300の入力インピーダンスを、給電ケーブルの出力インピーダンス例えば、50Ωに整合させるための構成である。第1の短絡部302は、帯状導体をL字型に折り曲げたものであり、例えば、銅箔により構成される。第1の短絡部302の一端は、放射素子301の、上記楕円の中心から見て0時の方向に位置する部分に接続され、第1の短絡部302の他端は、放射素子301の、上記楕円の中心から見て3時弱の方向に位置する部分に接続される。第2の短絡部303は、第1の短絡部302と同様、帯状導体をL字型に折り曲げたものであり、例えば、銅箔により構成される。第2の短絡部303の一端は、放射素子301の、上記楕円の中心から見て6時の方向に位置する部分に接続され、第1の短絡部303の他端は、放射素子301の、上記楕円の中心から見て9時弱の方向に位置する部分に接続される。上記のように構成された第3の平面アンテナ33は、放射強度が最大となる放射方向がアンテナ形成面図4におけるxy平面と直交する指向性を有し、衛星送信局から送信されるGPS波を受信するのに好ましい。なお、第3の平面アンテナ33の受信感度は、第3の平面アンテナ33よりも上層図4においてz軸正方向側に配置された他の平面アンテナの遮蔽作用により著しく低下し得る。しかし、アンテナ装置1においては、第3の平面アンテナ33よりも上層に他の平面アンテナが配置されることがないので、そのような受信感度の低下が生じる虞はない。なお、図4に示す第3の平面アンテナ33における導体面積は、図3に示す第2の平面アンテナ32における導体面積よりも更に小さい点に留意されたい。したがって、第3の平面アンテナ33における導体面積を第2の平面アンテナ32における導体面積よりも大きくした場合と比べて、第3の平面アンテナ33の遮蔽効果によって地上デジタル放送波の受信障害が生じる可能性が低くすることができる。付記事項本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。