燃料を噴射する噴孔が開口したシート面を有するノズルボディと、前記ノズルボディの内部に配置され、前記噴孔からの前記燃料の噴射の停止時に前記シート面に着座するシート部を有するニードルと、を備える燃料噴射弁を備え、前記ノズルボディの内周側壁には、前記ノズルボディの前記内周側壁と前記ニードルの外周側壁との間を通過する前記燃料を前記ニードルの前記外周側壁の周りに旋回させるための溝が設けられ、前記ニードルには前記シート部から突出した突出部が設けられ、前記突出部は、前記ニードルのリフト量がゼロからゼロより大きい所定の値になるまでの間、前記噴孔を挿通して前記ノズルボディの外部に露出し、前記突出部の内部には気体が通過するための気体通路が設けられ、前記突出部のうち前記ノズルボディの外部に露出する部分には前記気体通路を通過した前記気体を排出する気体排出口が設けられていることを特徴とする燃料噴射装置。前記ニードルには、前記噴口から噴射される前の前記燃料の一部を前記気体通路に導く導入路がさらに設けられている請求項1記載の燃料噴射装置。前記ニードルは、前記突出部が設けられた第1のニードルと、前記第1のニードルの外側に前記第1のニードルとは独立してリフト可能に配置された第2のニードルと、を備える請求項1または2に記載の燃料噴射装置。前記気体通路を開閉する開閉装置をさらに備える請求項3記載の燃料噴射装置。前記開閉装置は、前記気体通路の内部に配置されて、前記気体通路を開閉する開閉弁を備え、前記開閉弁は、前記気体通路の内部に設けられた収容室に配置されて接続部材を介して前記第2のニードルの内周側壁に接続され、前記気体通路のうち前記気体排出口と前記収容室とを接続する部分の前記気体の流動方向上流側の開口端部に着座することで前記気体通路を閉にし、前記開口端部から離座することで前記気体通路を開にする請求項4記載の燃料噴射装置。特許文献1に係る技術においては、燃料がノズルボディの内周側壁とニードルの外周側壁との間の領域に流入する前段階で燃料に気泡を混入しているため、噴孔から噴射される燃料における気体の取り込み度合いは燃料の噴射量の影響を強く受ける。その結果、特に燃料の噴射量が少ない場合には、噴射される燃料に気泡を十分に与えることが困難となるおそれが高くなることから、燃料の微細化を図れなくなるおそれが高くなる。そこで燃料の微細化を促進するために、特許文献1に係る技術をさらに応用して、ノズルボディの内周側壁に、ノズルボディの内周側壁とニードルの外周側壁との間を通過する燃料をニードルの外周側壁の周りに旋回させるための溝を設けることで、噴孔から噴射される燃料に旋回力を付与して燃料の微細化を促進することが考えられる。しかしながらこのような対策を施しても、溝とニードルの外周側壁との間の領域を通過することでニードルの外周側壁の周りを旋回した燃料が噴孔から噴射されるまでの間に、その旋回を維持できなくなるおそれがある。特に燃料の噴射量を多くするためにニードルのリフト量を大きくしたときには、燃料が溝とニードルの外周側壁との間の領域を通過してから噴孔に到達するまでの距離が長くなることから、噴孔から噴射されるまでの間に燃料の旋回を維持できなくなるおそれが高くなる。その結果、燃料の微細化を促進できなくなるおそれが高くなる。本発明は、噴孔から噴射される燃料のさらなる微細化を図ることができる燃料噴射装置を提供することを目的とする。本発明に係る燃料噴射装置は、燃料を噴射する噴孔が開口したシート面を有するノズルボディと、前記ノズルボディの内部に配置され、前記噴孔からの前記燃料の噴射の停止時に前記シート面に着座するシート部を有するニードルと、を備える燃料噴射弁を備え、前記ノズルボディの内周側壁には、前記ノズルボディの前記内周側壁と前記ニードルの外周側壁との間を通過する前記燃料を前記ニードルの前記外周側壁の周りに旋回させるための溝が設けられ、前記ニードルには前記シート部から突出した突出部が設けられ、前記突出部は、前記ニードルのリフト量がゼロからゼロより大きい所定の値になるまでの間、前記噴孔を挿通して前記ノズルボディの外部に露出し、前記突出部の内部には気体が通過するための気体通路が設けられ、前記突出部のうち前記ノズルボディの外部に露出する部分には前記気体通路を通過した前記気体を排出する気体排出口が設けられていることを特徴とする。本発明に係る燃料噴射装置によれば、突出部の気体排出口から排出された気体によって、燃料に気泡を混入することができる。この場合、突出部を有さない燃料噴射装置に比較して噴孔に近い側から燃料に気泡を混入することができることから、噴孔から噴射される燃料の気体取り込み度合いが受ける燃料噴射量の影響を小さくすることができる。その結果、燃料の噴射量が少ない場合であっても、噴孔から噴射される燃料に十分な量の気泡を混入することができる。また、燃料が溝とニードルの外周側壁との間を通過することで、燃料はニードルの外周側壁の周りを旋回することができる。さらにニードルのリフト量の大小にかかわらず、突出部は、溝とニードルの外周側壁との間を通過した燃料の旋回流の中心軸としての機能を発揮することができる。そのため、溝とニードルの外周側壁との間を通過した燃料の旋回流は噴孔から噴射されるまでの間、その旋回を容易に維持することができる。その結果、ニードルのリフト量の大小にかかわらず、噴孔から噴射される燃料に旋回力を効果的に付与することができる。以上のことから本発明に係る燃料噴射装置によれば、噴孔から噴射される燃料のさらなる微細化を図ることができる。上記構成において前記ニードルには、前記噴口から噴射される前の前記燃料の一部を前記気体通路に導く導入路がさらに設けられていてもよい。この構成によれば、気体通路内に発生したデポジット等による堆積物を、導入路から気体通路に導かれた燃料によって洗浄することができる。上記構成において前記ニードルは、前記突出部が設けられた第1のニードルと、前記第1のニードルの外側に前記第1のニードルとは独立してリフト可能に配置された第2のニードルと、を備えていてもよい。この構成によれば、第1のニードルと第2のニードルとを独立して制御することができる。それにより、燃料の微細化が促進されるように第1のニードルおよび第2のニードルを最適制御することができる。上記構成は、前記気体通路を開閉する開閉装置をさらに備えていてもよい。この構成によれば、例えば燃料噴射が休止している場合に気体通路を閉にすることができる。それにより、噴孔から噴射された燃料の燃焼ガスが気体通路に流入することを抑制できる。その結果、気体通路に流入した燃焼ガスによって気体通路内に堆積物が発生することを抑制できる。上記構成において前記開閉装置は、前記気体通路の内部に配置されて、前記気体通路を開閉する開閉弁を備え、前記開閉弁は、前記気体通路の内部に設けられた収容室に配置されて接続部材を介して前記第2のニードルの内周側壁に接続され、前記気体通路のうち前記気体排出口と前記収容室とを接続する部分の前記気体の流動方向上流側の開口端部に着座することで前記気体通路を閉にし、前記開口端部から離座することで前記気体通路を開にしてもよい。この構成によれば、第2のニードルを制御することで開閉弁を駆動して気体通路を開閉することができる。それにより、第2のニードルを制御するための機構とは別に気体通路を開閉する開閉弁を制御するための機構を設ける必要がなくなることから、燃料噴射装置をコンパクトにすることができる。本発明によれば、噴孔から噴射される燃料のさらなる微細化を図ることができる燃料噴射装置を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態を説明する。本発明の実施例1に係る燃料噴射装置10について説明する。図1は、燃料噴射装置10が、車両100に搭載された内燃機関110に配置された状態を示す模式図である。内燃機関110は、シリンダブロック111と、シリンダブロック111の上方に配置されたシリンダヘッド112と、シリンダブロック111内に配置されたピストン113とを備えている。シリンダブロック111とシリンダヘッド112とピストン113とによって囲まれた領域に、燃焼室114が形成されている。シリンダヘッド112には、空気を燃焼室114に導くための吸気通路115と燃焼室114から排気を排出するための排気通路116とが設けられている。なお、本実施例に係る上方および下方は、必ずしも重力方向における上方および下方と一致している必要はない。例えば、本実施例に係る上方および下方は水平方向であってもよい。燃料噴射装置10は、燃料噴射弁20および制御装置80を備えている。本実施例に係る燃料噴射弁20は、燃焼室114に燃料を直接噴射する燃料噴射弁である。この場合、燃料噴射弁20は、燃料を噴射するための噴孔が燃焼室114に露出するように内燃機関110に配置されている。燃料噴射弁20の内燃機関110における配置箇所は、特に限定されるものではない。本実施例に係る燃料噴射弁20は、一例として、シリンダブロック111の燃焼室114の上方部分の中央に配置されている。なお燃料としては、内燃機関110がガソリンエンジンの場合にはガソリンを用い、内燃機関110がディーゼルエンジンの場合にはディーゼルを用いる。制御装置80は燃料噴射弁20を制御する装置である。制御装置80として、電子制御装置ElectronicControlUnitを用いることができる。本実施例においては、制御装置80の一例として、CPUCentralProcessingUnit81、ROMReadOnlyMemory82およびRAMRandomAccessMemory83を備える電子制御装置を用いる。CPU81は、燃料噴射弁20を制御する制御部としての機能を有している。ROM82およびRAM83は、CPU81の動作に必要なデータ等を記憶する記憶部としての機能を有している。車両100には、制御装置80の動作に必要な情報を検出するための各種センサが配置されている。図1においては各種センサの一例として、クランクポジションセンサ120、アクセルポジションセンサ121および空燃比センサ122が図示されている。クランクポジションセンサ120は、内燃機関110のクランク軸の位置を検出し、検出結果を制御装置80に伝える。制御装置80は、クランクポジションセンサ120の検出結果に基づいて内燃機関110のクランク角を取得する。内燃機関110の吸気行程、圧縮行程等の各行程、燃料噴射時期、内燃機関110の火花点火時期、ピストン113の位置等の内燃機関110の運転状態を示す指標は、クランク角を基準単位としている。したがって制御装置80は、クランク角を取得することで内燃機関110の運転状態を取得することができる。アクセルポジションセンサ121は、車両100のアクセル130の位置を検出し、検出結果を制御装置80に伝える。制御装置80は、アクセルポジションセンサ121の検出結果に基づいて内燃機関110の負荷を取得する。制御装置80は、取得した内燃機関110の負荷に基づいて燃料噴射弁20からの燃料噴射量を取得する。すなわち、本実施例に係るアクセルポジションセンサ121は、制御装置80が内燃機関110の負荷および燃料噴射量を取得するための情報を検出するセンサとしての機能を有している。但し、内燃機関110の負荷および燃料噴射量を取得するための情報を検出するセンサは、アクセルポジションセンサ121に限定されるものではなく、例えばスロットルポジションセンサ、エアフロメータ等であってもよい。空燃比センサ122は、内燃機関110の排気の空燃比A/Fを検出して、検出結果を制御装置80に伝える。制御装置80は、空燃比センサ122の検出結果に基づいて内燃機関110の排気の空燃比を取得する。制御装置80は、内燃機関110の排気の空燃比が所望の値になるように燃料噴射量等を制御する。空燃比センサ122としては、例えば酸素センサ等を用いることができる。続いて燃料噴射弁20の詳細について説明する。図2aは、燃料噴射弁20の詳細を説明するための図である。燃料噴射弁20は、駆動部22と、ノズルボディ24と、ノズルボディ24内に配置されたニードル26とを備えている。本実施例において、ノズルボディ24の軸線とニードル26の軸線とは一致している。図2aにおいては、ノズルボディ24の軸線およびニードル26の軸線が軸線28によって図示されている。駆動部22は、制御装置80の指示を受けてニードル26を駆動する装置である。ニードル26は駆動部22によって駆動されることで、ノズルボディ24内をニードル26の軸線28の方向に沿って移動する。駆動部22の具体的構成は、制御装置80の指示を受けてニードル26を駆動できる構成であれば、特に限定されるものではない。例えば駆動部22として、圧電素子、ソレノイド等のアクチュエータを備えた駆動機構を有する装置を用いることができる。ノズルボディ24は、シート面30を先端部に備えている。シート面30は、ニードル26の後述するシート部40が着座するための部位である。シート面30の形状は特に限定されるものではない。一例として本実施例に係るシート面30は、ノズルボディ24の基端側から先端側にかけて徐々に縮径する形状を有している。具体的にはシート面30は、ノズルボディ24の軸線28を中心軸とした円錐形状を有している。なお、基端とは、ニードル26の先端とは反対側の端部をいう。図2aにおいては、基端側は上方側であり、先端側は下方側である。シート面30には燃料を噴射する孔である噴孔32が開口している。本実施例に係る噴孔32は、ノズルボディ24の軸線28を噴孔32の中心としている。また噴孔32は、シート面30に開口した孔の部分から、さらにノズルボディ24の先端側に突出している。その結果、ノズルボディ24の先端部の断面はノズル形状になっている。本実施例においては、シート面30に開口した孔の部分からノズルボディ24のさらに先端側に突出した部分までを噴孔32と称する。但し、噴孔32の形状等はこれに限定されるものではない。例えば噴孔32の中心は軸線28に一致していなくてもよい。また噴孔32は、シート面30に開口した孔の部分だけを有していてもよく、この孔からノズルボディ24の先端側に突出した部分を有していなくてもよい。ノズルボディ24の内周側壁34には、溝36が設けられている。本実施例に係る溝36は、ノズルボディ24の軸線28を螺旋の中心とした螺旋溝である。溝36がニードル26の外周側壁38に覆われた場合、燃料は溝36を通過しながらニードル26の外周側壁38の周りを旋回する。すなわち溝36は、ノズルボディ24の内周側壁34とニードル26の外周側壁38との間を通過する燃料をニードル26の外周側壁38の周りに旋回させる溝としての機能を有している。本実施例に係る溝36の断面は矩形である。また溝36は、ノズルボディ24の内周側壁34のうち、シート面30よりも所定の距離だけ基端側に位置した部分から形成され、この部分からさらに所定の距離、基端側に位置した部分に至るまで螺旋状に形成されている。但し、ノズルボディ24の内周側壁34とニードル26の外周側壁38との間を通過する燃料をニードル26の外周側壁38の周りに旋回させることができるものであれば、溝36の形状、ノズルボディ24の内周側壁34における溝36が形成されている範囲の大きさ、溝36の種類等は上記構成に限定されるものではない。例えば溝36の断面形状は矩形でなくてもよい。例えばニードル26のシート部40がノズルボディ24のシート面30に着座したときに燃料が噴孔32から漏れない態様であれば、溝36はシート面30にも設けられていてもよい。また溝36は、螺旋溝でなくてもよい。例えば溝36は、ノズルボディ24の軸線28に対して斜めに傾斜した所定長さの溝であってもよい。この所定長さの溝は、例えば軸線28の方向に所定間隔を有して略平行に複数設けられていてもよい。この場合においても、ノズルボディ24の内周側壁34とニードル26の外周側壁38との間の隙間を通過した燃料が上記所定長さの溝とニードル26の外周側壁38との間の領域を通過することで、燃料はニードル26の外周側壁38の周りを旋回することができる。ニードル26は、噴孔32からの燃料噴射を制御するための弁体である。ニードル26がノズルボディ24内を軸線28の方向に沿って先端側および基端側に移動する際、ニードル26の外周側壁38のうち所定の領域は、ノズルボディ24の内周側壁34に摺動しながら移動する。すなわち、本実施例においてニードル26の外周側壁38は、ノズルボディ24の内周側壁34に摺動する摺動面としての機能も有している。図2bは、ニードル26の先端部近傍を拡大した図である。図2aおよび図2bを参照して、ニードル26の先端部にはシート部40が設けられている。またシート部40の先端部には、突出部42が設けられている。シート部40は、ノズルボディ24のシート面30に着座する部位である。シート部40の形状は特に限定されるものではない。一例として本実施例に係るシート部40は、ニードル26の基端側から先端側にかけて徐々に縮径する形状を有している。具体的にはシート部40は、軸線28を中心とした円錐形状を有している。図2cは、シート部40がシート面30に着座した状態を示す図である。シート部40がシート面30に着座することで、噴孔32への燃料供給は停止される。その結果、噴孔32からの燃料噴射は停止される。シート部40がシート面30から離座することで、噴孔32からの燃料噴射は開始される。このようにニードル26は、シート部40がシート面30に着座およびシート面30から離座することで噴孔32からの燃料の噴射を制御している。また、ニードル26のリフト量シート部40がシート面30に着座した状態からのニードル26の基端側への移動距離上昇距離が大きくなることで、シート面30とシート部40との間の領域の体積は大きくなる。その結果、この領域に存在する燃料量も大きくなることから、燃料の噴射量も大きくなる。すなわち、燃料噴射弁20は、ニードル26のリフト量に応じて燃料の噴射量を制御することができる。突出部42は、ニードル26のシート部40からさらに噴孔32側に突出した部分である。突出部42は、ニードル26のリフト量がゼロシート部40がシート面30に着座したときのリフト量からゼロより大きい所定の値になるまでの間、噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に露出する。本実施例に係る突出部42は、シート部40の先端部の頂部からニードル26の軸線28方向に沿って柱状に延びた形状を有している。また突出部42の径は、ニードル26の基端側から先端側に向かって徐々に小さくなっている。但し、突出部42の形状はこれに限定されるものではない。例えば突出部42の径は、ニードル26の基端側から先端側に向かって一様であってもよく、徐々に大きくなってもよい。図2a~図2cに示すように、ニードル26の内部には、気体が通過するための通路以下、気体通路44と称するが形成されている。気体の種類は特に限定されるものではないが、本実施例では一例として空気を用いる。本実施例に係る気体通路44は、ニードル26の突出部42の先端部から軸線28の方向に沿って基端側に向かって直線状に延びている。但し、気体通路44の形状はこれに限定されるものではない。例えば気体通路44は、ニードル26の内部において屈曲していてもよい。気体通路44は、気体を気体通路44に供給するための気体供給口46図2aに図示されていると、気体通路44を通過した気体を気体通路44から排出するための気体排出口48とを有している。気体供給口46の位置は、気体通路44の外部から気体通路44に気体を供給できるような位置であれば、特に限定されるものではない。本実施例においては、ニードル26には、ノズルボディ24の内周側壁34に摺動する部分の径よりも小さい径の部分小径部が設けられており、この小径部の側面に気体供給口46が設けられている。気体排出口48は、突出部42が噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に露出する部分に設けられている。この一例として、本実施例に係る気体排出口48は、突出部42の先端部に設けられている。具体的には気体排出口48は、突出部42のうち最も先端側の端部に設けられている。また気体排出口48の中心線は、ニードル26の軸線28と一致している。続いて、燃料噴射装置10の動作について説明する。燃料噴射装置10の制御装置80は、燃料噴射量噴孔32から噴射される燃料の単位時間当りの量に応じてニードル26のリフト量を第1の値と第1の値よりも小さい第2の値第2の値はゼロよりも大きいとに制御する。ニードル26のリフト量が第1の値のときの燃料噴射弁20の状態を高リフト状態と称し、ニードル26のリフト量が第2の値のときの燃料噴射弁20の状態を低リフト状態と称する。高リフト状態の方が低リフト状態の場合よりも、燃料噴射量は多い。図3aは高リフト状態の燃料噴射弁20の一例を示す図であり、図3bは低リフト状態の燃料噴射弁20の一例を示す図である。図3aおよび図3bにおいて、燃料が通過する様子が矢印で模式的に図示されている。低リフト状態において突出部42の先端は、噴孔32に挿通してノズルボディ24の外部に突出している。高リフト状態において突出部42の先端は、噴孔32に挿通していない。このように本実施例に係る突出部42は、低リフト状態のときには噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に突出し、高リフト状態のときにはノズルボディ24の外部に突出していない。その結果、突出部42は、ニードル26のリフト量がゼロからゼロより大きい所定の値になるまでの間、噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に露出している。なお本実施例に係る突出部42がノズルボディ24の外部に露出しなくなるリフト量の所定の値は、低リフト状態のときの第2の値と高リフト状態のときの第1の値との間の値である。また、燃料噴射弁20の噴孔32は内燃機関110の燃焼室114に露出していることから、突出部42は低リフト状態のときに燃焼室114の内部にも露出していることになる。また低リフト状態において、溝36の全部はニードル26の外周側壁38によって覆われている。高リフト状態において、溝36のうちニードル26の先端側の端部から所定距離基端側に至る範囲は、ニードル26の外周側壁38によって覆われていない。高リフト状態においてニードル26の外周側壁38が溝36の一部を覆わないことで、高リフト状態においてニードル26の外周側壁38が溝36の全部を覆っている場合に比較して、燃料が溝36とニードル26の外周側壁38との間の部分を通過することに伴う燃料の圧力損失を低減することができる。その結果、燃料噴射弁20から噴射される燃料の圧力損失を低減することができる。高リフト状態において、気体通路44には気体が流動する。その結果、突出部42の気体排出口48から排出された気体によって、燃料に気泡が付与される。また高リフト状態において、燃料は、溝36のうちニードル26の外周側壁38によって覆われている部分を通過することで、ニードル26の外周側壁38の周りを旋回する。燃料は、溝36のうちニードル26の外周側壁38によって覆われていない部分においては、突出部42の周りを旋回する。その後燃料は、旋回しながら噴孔32から噴射される。その結果、高リフト状態において噴孔32から燃焼室114に向けて噴射される燃料には、旋回力が付与されている。低リフト状態においても気体通路44には気体が流動する。その結果、突出部42の気体排出口48から排出された気体によって噴孔32から噴射された燃料に気泡が付与される。また低リフト状態において、燃料は溝36を通過することで、ニードル26の外周側壁38の周りを旋回する。溝36を通過した燃料は、突出部42の周りを旋回する。その結果、低リフト状態において噴孔32から噴射される燃料には、旋回力が付与されている。なお高リフト状態および低リフト状態は、図3aおよび図3bの形態に限定されるものではない。例えば低リフト状態においてニードル26は図3bよりもさらに基端側または先端側に位置していてもよい。高リフト状態においてニードル26は、図3aよりもさらに基端側または先端側に位置していてもよい。図4は、制御装置80が燃料噴射弁20を高リフト状態および低リフト状態に制御する際のフローチャートの一例を示す図である。制御装置80は、図4のフローチャートを所定の周期で繰り返し実行する。まず制御装置80は、燃料噴射弁20から噴射すべき燃料の噴射量燃料噴射量が所定量以上であるか否かを判定するステップS10。ステップS10の具体的な実行態様は、特に限定されるものではない。本実施例に係る制御装置80は、ステップS10の一例として、内燃機関110の負荷に基づいて燃料噴射量が所定量以上であるか否かを判定する。この場合、ROM82等の記憶部は燃料噴射弁20が噴射すべき燃料噴射量を内燃機関110の負荷に関連付けて規定したマップを記憶しておく。制御装置80は、アクセルポジションセンサ121の検出結果に基づいて取得した内燃機関110の負荷に基づいて記憶部のマップから燃料噴射弁20が噴射すべき燃料噴射量を抽出し、この抽出された燃料噴射量が所定量以上であるか否かを判定する。所定量は、記憶部が記憶しておけばよい。ステップS10において燃料噴射弁20から噴射すべき燃料噴射量が所定量以上であると判定された場合、制御装置80は、燃料噴射弁20を高リフト状態にするステップS11。次いで制御装置80はフローチャートの実行を終了する。ステップS10において燃料噴射弁20から噴射すべき燃料噴射量が所定量以上であると判定されなかった場合、制御装置80は、燃料噴射弁20を低リフト状態にするステップS12。次いで制御装置80はフローチャートの実行を終了する。本実施例に係る燃料噴射装置10によれば、突出部42の気体排出口48から排出された気体によって、燃料に気泡を混入することができる。この場合、突出部42を有さない燃料噴射装置に比較して噴孔32に近い側から燃料に気泡を混入することができることから、噴孔32から噴射される燃料の気体取り込み度合いが受ける燃料噴射量の影響を小さくすることができる。その結果、燃料の噴射量が少ない場合であっても、噴孔32から噴射される燃料に十分な量の気泡を混入することができる。また、燃料が溝36とニードル26の外周側壁38との間を通過することで、燃料はニードル26の外周側壁38の周りを旋回することができる。さらにニードル26のリフト量の大小にかかわらず、突出部42は、溝36とニードル26の外周側壁38との間を通過した燃料の旋回流の中心軸としての機能を発揮することができる。そのため、溝36とニードル26の外周側壁38との間を通過した燃料の旋回流は、噴孔32から噴射されるまでの間、その旋回を容易に維持することができる。その結果、ニードル26のリフト量の大小にかかわらず、噴孔32から噴射される燃料に旋回力を効果的に付与することができる。以上のことから燃料噴射装置10によれば、突出部42を有さない燃料噴射装置に比較して、噴孔32から噴射される燃料のさらなる微細化を図ることができる。燃料噴射装置10の作用効果の理解を容易にするために、比較例に係る燃料噴射装置の燃料噴射弁200を用いて燃料噴射装置10の作用効果をさらに説明する。図5は、比較例に係る燃料噴射弁200を示す模式図である。なお、図5に係る燃料噴射弁200は高リフト状態になっている。燃料噴射弁200は、ニードル26に代えてニードル210を備えている点において燃料噴射弁20と異なっている。ニードル210は、突出部42を備えていない点においてニードル26と異なっている。また、ニードル210はシート部40が円錐形状でなく、軸線28に対して垂直な形状になっている点においても、ニードル26と異なっている。比較例に係る燃料噴射弁200の場合、ニードル210が突出部42を備えていないため、本実施例に係る燃料噴射弁20と同一のリフト量で比較した場合、ニードル210の気体排出口48と噴孔32との距離が長くなっている。その結果、噴孔32から噴射される燃料に微細な気泡を効果的に付与することが困難となっている。また、ニードル210が突出部42を備えていないため、溝36とニードル210の外周側壁38との間を通過した燃料の旋回流が噴孔32から噴射されるまでの間に、その旋回を維持することが困難になっている。特に燃料の噴射量が多くなり高リフト状態となった場合には、燃料が溝36とニードル210の外周側壁38との間の領域を通過してから噴孔32に到達するまでの距離が低リフト状態の場合に比較して長くなることから、噴孔32から噴射されるまでの間に燃料の旋回を維持することが特に困難になる。これに対して本実施例に係る燃料噴射装置10によれば、ニードル26が突出部42を備えていることから、比較例に係る燃料噴射装置の燃料噴射弁200に比較して、噴孔32に近い側から燃料に気泡を混入することができる。その結果、噴孔32から噴射される燃料に微細な気泡を効果的に付与することが容易にできる。また燃料噴射弁20の噴孔32は燃焼室114に露出するように配置されていることから、比較例に係る燃料噴射弁200に比較して、燃焼室114に近い側から燃料に気泡を混入することができる。その結果、燃焼室114に噴射される燃料に微細な気泡を効果的に付与することができる。また燃料噴射装置10によれば、ニードル26が突出部42を備えていることから、比較例に係る燃料噴射装置に比較して、ニードル26のリフト量の大小にかかわらず噴孔32から噴射される燃料に旋回力を効果的に付与することができる。それにより、噴孔32から噴射される燃料の微細化を効果的に促進することができる。特に燃料噴射弁20が低リフト状態のときにおいて、ニードル26は噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に露出していることから、ノズルボディ24の外部すなわち燃焼室114の内部に至る部分まで、燃料の旋回を維持させることができる。その結果、燃料噴射量が少ない低リフト状態の場合であっても、噴孔32から燃焼室114に向けて噴射される燃料に旋回力を効果的に付与することができる。以上のことから本実施例に係る燃料噴射装置10によれば、比較例に係る燃料噴射装置に比較して、噴孔32から噴射される燃料のさらなる微細化を図ることができる。なお、本実施例において気体排出口48は、突出部42のうち最も先端側の端部に設けられているが、これに限定されるものではない。気体排出口48は、突出部42が噴孔32を挿通してノズルボディ24の外部に露出したときに、突出部42のうちノズルボディ24の外部に露出している部分に設けられていればよい。例えば気体排出口48は、図3bに示す低リフト状態の場合において、突出部42のうちノズルボディ24の外部に露出する部分の外周側壁等に設けられていてもよい。また突出部42をどの程度ノズルボディ24から露出させるかは、特に限定されるものではない。突出部42のノズルボディ24から露出する部分の長さが長いほど、噴孔32から噴射された燃料の旋回をより長期間維持することが容易になる点で好ましい。一方、突出部42のノズルボディ24から露出する部分の長さが短いほど、突出部42にデポジットやカーボン等の堆積物が付着することを抑制できる点で好ましい。突出部42のノズルボディ24から露出する部分の長さは、適切な値を適宜設定すればよい。続いて本発明の実施例2に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10aと称するについて説明する。本実施例に係る説明において、他の実施例に係る燃料噴射装置と同じ部材には同じ符号を付すことで、重複する説明を省略するこの重複説明の省略は、実施例2以降の実施例についても同様である。燃料噴射装置10aは、実施例1に係る燃料噴射弁20に代えて燃料噴射弁20aを備えている点において、実施例1に係る燃料噴射装置10と異なっている。また燃料噴射装置10aは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。図6aは、燃料噴射装置10aの燃料噴射弁20aを示す模式図である。燃料噴射弁20aは、実施例1に係るニードル26に代えてニードル26aを備えている点において、実施例1に係る燃料噴射弁20と異なっている。ニードル26aは、噴孔32から噴射される前の燃料の一部を気体通路44に導くための導入路50をさらに備えている点において、実施例1に係るニードル26と異なっている。なお、ニードル26aおよびノズルボディ24の軸線の図示は省略されている。導入路50の構成を説明する前に、ニードル26aが導入路50を備えることとなった技術的背景について説明する。燃焼室114において異常燃焼が生じた場合等において、高圧の燃焼ガスが気体排出口48から気体通路44内に流入するおそれがある。燃焼ガスが気体排出口48から気体通路44内に流入した場合、気体通路44内にデポジットやカーボン等の堆積物300が発生するおそれがある。図6bは、気体通路44のうち堆積物300が発生した部分を拡大した図である。気体通路44内に堆積物300が発生した場合、気体排出口48から排出される気体の流量が減少することから、燃料に気泡を十分に付与することが困難になるおそれがある。そこで、本実施例に係る燃料噴射装置10aの制御装置以下、制御装置80aと称するは、所定の条件が満たされた場合に、噴孔32から噴射される前の燃料の一部を導入路50を介して気体通路44に導入させる。それにより、気体通路44内に発生した堆積物300を燃料によって洗浄することができる。以下、この制御装置80aによる噴孔32から噴射される前の燃料の一部を気体通路44に導入させる制御処理を、洗浄処理と称する。続いて洗浄処理の詳細について説明する。図6cは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通された状態の一例を示す図である。本実施例に係る導入路50は、ニードル26aの所定の位置に設けられている。このニードル26aの所定の位置は、リフト量が所定の値のときに溝36の最も基端側の部分と気体通路44とを導入路50が連通するような位置である。また導入路50の流路方向は、軸線28に垂直な方向となっている。制御装置80aは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通された状態図6cと、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されていない状態図6aとが得られるように、ニードル26aのリフト量を制御する。溝36と気体通路44とが導入路50によって連通された状態になることで、燃料の一部を導入路50を介して気体通路44へ導入することができる。制御装置80aは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されるようにニードル26aのリフト量を制御することで、洗浄処理を実行する。溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されていない状態になることで、燃料の一部の気体通路44への導入を停止することができる。制御装置80aは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されないようにニードル26aのリフト量を制御することで、洗浄処理の実行を停止する。図7は、制御装置80aが洗浄処理を実行する際のフローチャートの一例を示す図である。制御装置80aは、図7のフローチャートを所定の周期で繰り返し実行する。まず制御装置80aは、所定の洗浄開始条件が満たされたか否かを判定するステップS20。本実施例に係る制御装置80aは、洗浄開始条件の一例として気体通路44内に堆積物300が存在することを採用する。すなわち制御装置80aは、ステップS20において気体通路44内の堆積物300の有無を判定する。制御装置80aによる気体通路44内の堆積物300の有無の具体的な判定手法は、特に限定されるものではない。本実施例に係る制御装置80aは、一例として空燃比を用いて気体通路44内の堆積物300の有無を判定する。気体通路44内に堆積物300が存在すると、気体排出口48からの気体の排出量が変化する結果、燃料の微細化状態も変化する。その結果、空燃比も基準となる値から変化する。したがって、空燃比を用いて気体通路44内の堆積物300の有無を判定することができる。この場合、制御装置80aは、ROM82等の記憶部にステップS20の判定基準となる空燃比の値を記憶しておく。制御装置80aは、空燃比センサ122の検出結果に基づいて空燃比を取得し、取得された空燃比と記憶部に記憶された空燃比の判定基準値とを比較することで、気体通路44内の堆積物300の有無を判定する。ステップS20において気体通路44内に堆積物300が有ると判定されることで洗浄開始条件が満たされると判定された場合、制御装置80aは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されるようにニードル26aのリフト量を制御する。それにより、洗浄処理が開始されるステップS21。次いで制御装置80aは、フローチャートの実行を終了する。ステップS20において気体通路44内に堆積物300が有ると判定されなかったことで洗浄開始条件が満たされると判定されなかった場合、制御装置80aは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通されないように、ニードル26aのリフト量を制御する。それにより、洗浄処理は終了するステップS22。次いで制御装置80aは、フローチャートの実行を終了する。なお、ステップS22における洗浄処理を終了させるか否かの判断基準は、ステップS20において否定判定された場合に限定されるものではない。例えば制御装置80aは、ステップS21の洗浄処理が実行されてから所定時間が経過したか否かを判定し、所定時間が経過したと判定した場合に洗浄処理を終了してもよい。また、本実施例に係る制御処理が実行された後において、制御装置80aは実施例1に係る制御処理を実行する。具体的には制御装置80aは図7のフローチャートの実行が終了された後において、実施例1に係る図4のフローチャートを実行する。但し、本実施例に係るフローチャートの実行と実施例1に係るフローチャートの実行との先後は、これに限定されるものではない。例えば制御装置80aは、実施例1に係るフローチャートの実行が終了した後に本実施例に係るフローチャートを実行してもよい。本実施例に係る燃料噴射装置10aによれば、導入路50を備えていることで、気体通路44の堆積物300を燃料によって洗浄することができる。それにより、堆積物300によって気体通路44からの気体の排出量が減少することを抑制できる。その結果、噴孔32から噴射される燃料の微細化を効果的に促進することができる。なお、噴孔32から噴射される前の燃料の一部を導入路50を通過させて気体通路44に導くことができるものであれば、導入路50の具体的な形態等は図6a~図6cに示すものに限定されない。例えば、導入路50が気体通路44と連通する溝36の部位は、溝36の最も基端側の部位に限定されるものではない。但し、導入路50の燃料流動方向下流側の開口部導入路50の燃料排出口は、気体通路44の先端側に設けられている場合よりも、気体通路44のより基端側に設けられていることが好ましい。気体通路44の堆積物300の洗浄効果が高くなるからである。また仮に洗浄処理の実行および洗浄処理の実行停止を制御装置80aによって制御する構成を燃料噴射装置10aが備えていない場合には、導入路50は、例えばシート面30とシート部40との間の領域に存在する燃料の一部を気体通路44に導入するように、突出部42に設けられていてもよい。この場合、気体通路44には、気体の他に燃料が常時通過することになる。すなわちこの場合、燃料噴射弁20aに燃料が供給されている間、洗浄処理が常に実行されることになる。この場合にも、堆積物300の洗浄効果を発揮することができる。但し導入路50が溝36と気体通路44とを連通するように設けられている場合の方が、そうでない場合に比較して、制御装置80aがニードル26aのリフト量を制御することで洗浄処理の実行および洗浄処理の実行停止を制御できる点で好ましい。続いて本発明の実施例3に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10bと称するについて説明する。燃料噴射装置10bは、実施例1に係る燃料噴射弁20に代えて燃料噴射弁20bを備えている点において、実施例1に係る燃料噴射装置10と異なっている。また燃料噴射装置10bは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。図8a~図8dは、燃料噴射装置10bの燃料噴射弁20bを説明するための図である。燃料噴射弁20bは、実施例1に係るニードル26に代えて、第1ニードル60および第2ニードル62を備えている点において、実施例1に係る燃料噴射弁20と異なっている。なお図8dには、図8aの第1ニードル60および第2ニードル62を軸線28に垂直な方向で切断した断面を基端側から見た図が示されている。第1ニードル60には、突出部42が設けられている。また第1ニードル60には、気体通路44も設けられている。第1ニードル60の突出部42および気体通路44の構成は、実施例1の場合と同様である。第2ニードル62は、第1ニードル60の外側に配置されたニードルである。第1ニードル60の軸線28と第2ニードル62の軸線28とは一致している。また第1ニードル60および第2ニードル62は、互いに独立してリフト移動が可能になっている。すなわち、本実施例に係る第2ニードル62は、第1ニードル60の外側に第1ニードル60とは独立してリフト可能に配置されている。第1ニードル60および第2ニードル62を互いに独立してリフト移動させるための構成は、特に限定されるものではない。この構成の一例として、本実施例に係る駆動部22は、第1ニードル60を駆動するための第1駆動部と第2ニードル62を駆動するための第2駆動部との2つの駆動部を備えている。各々の駆動部は、本実施例に係る制御装置以下、制御装置80bと称するによって独立して制御される。各々の駆動部として、例えば圧電素子、ソレノイド等のアクチュエータを備えた駆動機構を備えた装置を用いることができる。制御装置80bが、第1駆動部および第2駆動部を制御することで、第1ニードル60および第2ニードル62のリフト量を同じ値に制御した場合、燃料噴射弁20bは図8aに示すような状態になる。この第1ニードル60および第2ニードル62のリフト量が同じ値に制御された状態を、第1モードの状態と称する。制御装置80bが第1ニードル60のリフト量が第2ニードル62のリフト量よりも大きくなるように、第1ニードル60および第2ニードル62のリフト量を制御した場合、燃料噴射弁20bは図8bに示すような状態になる。この第1ニードル60のリフト量が第2ニードル62のリフト量よりも大きくなるように制御された状態を、第2モードの状態と称する。制御装置80bが第1ニードル60のリフト量よりも第2ニードル62のリフト量が大きくなるように、第1ニードル60および第2ニードル62のリフト量を制御した場合、燃料噴射弁20bは図8cに示すような状態になる。この第1ニードル60のリフト量よりも第2ニードル62のリフト量が大きくなるように制御された状態を、第3モードの状態と称する。制御装置80bは、噴孔32から噴射される燃料の圧力以下、燃圧と称するに基づいて、第1ニードル60および第2ニードル62を第1モードの状態、第2モードの状態および第3モードの状態に制御する。具体的には制御装置80bは、燃圧が通常の圧力基準圧力の場合には、燃料噴射弁20bを第1モードの状態にする。制御装置80bは、燃圧が基準圧力よりも高い場合高圧には、燃料噴射弁20bを第2モードの状態にする。制御装置80cは、燃圧が基準圧力よりも低い場合低圧には、燃料噴射弁20bを第3モードの状態にする。なお制御装置80bが、燃圧が通常時の基準圧力の場合、高圧の場合および低圧の場合のいずれに該当するかを判断するための具体的手法は、特に限定されるものではない。一例として制御装置80bは、内燃機関110の運転状態に基づいてこれらを判断することができる。この場合、例えば制御装置80bは、燃圧を通常時の基準圧力にする領域通常領域と、燃圧を高圧にする領域高圧領域と、燃圧を低圧にする領域低圧領域とに区分けしたマップをROM82等の記憶部に記憶しておく。上記マップの一例として、通常領域、高圧領域および低圧領域を、内燃機関110の運転状態に関する指標に関連付けて規定したマップを用いることができる。内燃機関110の運転状態に関する指標の一例として、内燃機関110の回転数およびトルクを用いることができる。この場合、制御装置80bは、クランクポジションセンサ120の検出結果に基づいて内燃機関110の回転数およびトルクを取得し、取得された回転数およびトルクに対応する燃圧の領域をマップから抽出することで、燃圧が通常領域、高圧領域および低圧領域のいずれに該当するかを判定する。内燃機関110の運転状態に基づいて燃圧が通常領域に該当すると判定された場合、制御装置80bは燃圧を通常領域の燃圧すなわち基準圧力に設定するとともに燃料噴射弁20bを第1モードの状態に制御する。内燃機関110の運転状態に基づいて燃圧が高圧領域に該当すると判定された場合、制御装置80bは燃圧を高圧領域の燃圧すなわち高圧に設定するとともに燃料噴射弁20bを第2モードの状態に制御する。内燃機関110の運転状態に基づいて燃圧が低圧領域に該当すると判定された場合、制御装置80bは燃圧を低圧領域の燃圧すなわち低圧に設定するとともに燃料噴射弁20bを第3モードの状態に制御する。あるいは制御装置80bは、内燃機関110が低温始動時でなく且つ内燃機関110が吸気行程にある場合に噴孔32から燃料を噴射する場合に、内燃機関110の運転状態が燃圧を通常時の圧力に設定する状態であると判定し、内燃機関110が圧縮行程にある場合において噴孔32から燃料を噴射する場合に内燃機関110の運転状態が燃圧を高圧に設定する状態であると判定し、内燃機関110が低温始動時であり且つ内燃機関110が吸気行程にある場合に噴孔32から燃料を噴射する場合に、内燃機関110の運転状態が燃圧を低圧に設定する状態であると判定してもよい。なお制御装置80bは、内燃機関110が低温始動時であるか否かを、例えば内燃機関110の回転数が所定回転数より低く且つ内燃機関110の冷却水の水温が所定温度よりも低い状態であるか否かを判定することで、判断することができる。燃圧は、制御装置80bが例えば燃料噴射弁20bに供給される燃料の圧力の大きさを制御することで調整できる。この一例として制御装置80bは、燃料噴射弁20bの基端側に設けられた燃料噴射弁20bへの燃料の供給口燃料供給口の開度を調整することで、燃圧を調整することができる。あるいは、燃料噴射弁20bの燃料供給口よりも燃料の流動方向上流側に、燃料供給口に供給される燃料の圧力を調整するための圧力調整機構ポンプ、圧力調整弁等を設け、制御装置80bはこの圧力調整機構を制御することで燃圧を調整することができる。ここで、仮に第1モードの状態のままで燃圧を高圧にして燃料噴射が行われた場合以下、燃圧を高圧にして燃料噴射が行われることを高圧場噴射と称する、燃料に気体が取り込まれ過ぎるおそれがある。この場合、溝36に気体が絡む、燃料の気泡が粗大化する等の問題が発生するおそれがある。これに対して制御装置80bは、高圧場噴射のときには燃料噴射弁20bを第2モードの状態にすることから、燃料への気体の取り込み量を抑制することができる。その結果、燃料の微細化を効果的に促進することができる。一方、仮に第1モードの状態で燃圧を低圧にして燃料噴射が行われた場合以下、燃圧を低圧にして燃料噴射が行われることを低圧場噴射と称する、燃料の気体への取り込み量が不足するおそれがある場合がある。これに対して制御装置80bは低圧場噴射の場合、燃料噴射弁20bを第3モードの状態にすることから、燃料への気体の取り込み量を多くして、燃料の微細化を促進することができる。さらに第3モードの状態の場合、第1モードの状態および第2モードの状態の場合に比較して、溝36のうち第2ニードル62の外周側壁38によって覆われる領域が少なくなることから、溝36による燃料への旋回力の付与をなるべく活用しない構成となっている。その結果、燃料が溝36とニードル26の外周側壁38との間を通過することに伴う圧力損失を低減することもできる。なお、制御装置80bは燃料噴射弁20bを第1モード、第2モードまたは第3モードの状態に制御した後には、実施例1に係る制御処理を実行する。すなわち、図8a、図8bおよび図8cに示すような第1ニードル60に対する第2ニードル62の位置関係を維持しながら、制御装置80bは実施例1に係る制御処理を実行する。図9は、制御装置80bが燃料噴射弁20bを第1モードの状態、第2モードの状態および第3モードの状態に制御する際のフローチャートの一例を示す図である。制御装置80bは、図9のフローチャートを所定の周期で繰り返し実行する。まず制御装置80bは、内燃機関110の運転状態が高圧場噴射が実行される状態であるか否かを判定するステップS30。ステップS30において内燃機関110の運転状態が高圧場噴射が実行される状態であると判定された場合、制御装置80bは燃料噴射弁20bを第2モードの状態に制御するステップS31。次いで制御装置80bは、フローチャートの実行を終了する。ステップS30において内燃機関110の運転状態が高圧場噴射が実行される状態であると判定されなかった場合、制御装置80bは内燃機関110の運転状態が低圧場噴射が実行される状態であるか否かを判定するステップS32。ステップS32において内燃機関110の運転状態が低圧場噴射が実行される状態であると判定された場合、制御装置80bは燃料噴射弁20bを第3モードの状態に制御するステップS33。次いで制御装置80bは、フローチャートの実行を終了する。ステップS32において内燃機関110の運転状態が低圧場噴射が実行される状態であると判定されなかった場合、制御装置80bは燃料噴射弁20bを第1モードの状態に制御するステップS34。次いで制御装置80bは、フローチャートの実行を終了する。以上のように本実施例に係る燃料噴射装置10bによれば、第1ニードル60と第2ニードル62とが独立して制御可能なことから、燃料の微細化が促進されるように第1ニードル60および第2ニードル62を最適制御することができる。また燃料噴射装置10bによれば、制御装置80bは燃圧に基づいて第1ニードル60および第2ニードル62のリフト量を制御することで、燃料噴射弁20bを第1モードの状態、第2モードの状態および第3モードの状態に制御していることから、燃料の微細化を燃圧に応じて好適に促進することができる。なお、本実施例に係る燃料噴射装置10bは、実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用されてもよい。この場合、導入路50を第1ニードル60および第2ニードル62に設ければよい。この一例として、図8aに示す第1モードの状態において溝36と気体通路44とを連通するような導入路50を第1ニードル60および第2ニードル62に設けることで、制御装置80bは実施例2に係る洗浄処理を実行することができる。またこの場合、実施例2に係る図7のフローチャートが実行された後に、本実施例に係る図9のフローチャートが実行されてもよく、本実施例に係るフローチャートが実行された後に実施例2に係るフローチャートが実行されてもよい。続いて本発明の実施例4に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10cと称するについて説明する。燃料噴射装置10cは、実施例3に係る燃料噴射弁20bに代えて燃料噴射弁20cを備えている点において、実施例3に係る燃料噴射装置10bと異なっている。また燃料噴射装置10cは、制御装置の制御内容が実施例3に係る制御装置80bと異なっている。その他の構成は実施例3に係る燃料噴射装置10bと同様である。図10aは、燃料噴射装置10cの燃料噴射弁20cを示す模式図である。燃料噴射弁20cは、気体通路44を閉閉する通路開閉装置70をさらに備えている点において、実施例3に係る燃料噴射弁20bと異なっている。なお、第1ニードル60および第2ニードル62の軸線の図示は省略されている。図10aにおいて通路開閉装置70は気体通路44を開にしている。図10bは、図10aの通路開閉装置70付近を拡大した図である。図10cは、通路開閉装置70によって気体通路44が閉にされた燃料噴射弁20cを示す模式図である。図10dは、図10cの通路開閉装置70付近を拡大した図である。通路開閉装置70の構成は、気体通路44を開閉できる構成であれば特に限定されるものではない。本実施例に係る通路開閉装置70は、一例として開閉弁72および接続部材74を備えている図10b、図10d。開閉弁72は気体通路44の内部に配置されて、気体通路44を開閉する弁である。接続部材74は、開閉弁72を第2ニードル62の内周側壁に接続するための部材である。開閉弁72が接続部材74を介して第2ニードル62の内周側壁に接続されていることで、第2ニードル62を制御することによって開閉弁72を駆動することができる。その結果、開閉弁72は、第2ニードル62と共に基端側および先端側に移動する。なお第1ニードル60には、接続部材74が第1ニードル60に対して基端側および先端側に相対移動可能なように、接続部材74が通過するための溝が形成されている。開閉弁72の気体通路44の内部への配置態様は、特に限定されるものではない。本実施例においては、一例として気体通路44の一部には、開閉弁72を収容するための収容室76が設けられている。具体的には気体通路44の一部に他の部位よりも内径の大きな部位を設け、この内径の大きな部位を収容室76としている。開閉弁72は、この収容室76に配置されている。気体通路44のうち、気体通路44の収容室76よりも気体流動方向下流側の部分これは気体排出口48と収容室76とを連通する部分でもあるを第1気体通路部45aと称し、気体通路44の収容室76よりも気体流動方向上流側の部分これは気体供給口46と収容室76とを連通する部分でもあるを第2気体通路部45bと称し、第1気体通路部45aの気体流動方向上流側の開口端部これは、第1気体通路部45aの収容室76への接続口でもあるを開口端部77と称する。開閉弁72の開口端部77側の面積は、開口端部77の面積よりも大きく設定されている。図10dに示すように、開閉弁72が開口端部77に着座することで、開閉弁72は第1気体通路部45aを閉にする。その結果、気体通路44も閉になる。図10bに示すように、開閉弁72が開口端部77から離座することで、開閉弁72は第1気体通路部45aを開にする。その結果、気体通路44も開になる。なお開閉弁72の気体通路44の内部への配置態様は、上記構成に限定されるものではない。また、通路開閉装置70は気体通路44の内部に配置された開閉弁72を備える構成の代わりに、気体通路44の外部に配置されて気体通路44を開閉する開閉弁例えば気体通路44の気体供給口46を開閉する開閉弁を備えていてもよい。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80cと称するは、実施例3に係る制御処理を実行する代わりに、気体通路44を閉にするための所定の条件以下、通路閉条件と称するが満たされた場合に気体通路44が閉になるように通路開閉装置70を制御する通路遮断処理を実行する点において、実施例3に係る制御装置80bと異なっている。制御装置80cは通路遮断処理において、第2ニードル62を第1ニードル60に対して相対移動させることで開閉弁72の第1ニードル60に対する相対位置を制御して、気体通路44を閉に制御する。図11は、制御装置80cが通路遮断処理を実行する際のフローチャートの一例を示す図である。制御装置80cは、図11のフローチャートを所定の周期で繰り返し実行する。まず制御装置80cは、通路閉条件が満たされたか否かを判定するステップS40。通路閉条件は特に限定されるものではないが、本実施例においては通路閉条件の一例として、燃料噴射弁20cからの燃料噴射が休止している場合を用いる。この場合、ステップS40において制御装置80cは、噴孔32からの燃料噴射が休止しているか否かを判定し、燃料噴射が休止していると判定した場合に通路閉条件が満たされたと判定する。なお、燃料噴射が休止している場合とは、噴孔32からの燃料噴射が行われていない場合をいう。燃料噴射が休止している場合の具体例として、噴孔32から燃料が噴射された後から次回噴孔32から燃料が噴射されるまでの間の期間のうちの所定期間を用いることができる。ステップS40において通路閉条件が満たされたと判定された場合、制御装置80cは通路遮断処理を実行するステップS41。通路遮断処理が実行されることで、気体通路44は閉になる。次いで制御装置80cはフローチャートの実行を終了する。ステップS40において通路閉条件が満たされたと判定されなかった場合、制御装置80cは気体通路44を開にするステップS42。次いで制御装置80cはフローチャートの実行を終了する。なお図11のフローチャートの実行が終了された後において、制御装置80cは実施例1に係る図4のフローチャートを実行する。あるいは制御装置80cは図11のステップS42において気体通路44を開に制御した後に、実施例1に係る図4のフローチャートを実行してもよい。なお本実施例に係るフローチャートの実行と実施例1に係るフローチャートの実行との先後は、これに限定されるものではない。例えば制御装置80cは、実施例1に係るフローチャートの実行が終了した後に本実施例に係るフローチャートを実行してもよい。本実施例に係る燃料噴射装置10cによれば、通路開閉装置70によって気体通路44が閉にされることで、噴孔32から噴射された燃料の燃焼ガスが気体排出口48から気体通路44に流入することを抑制できる。その結果、気体通路44に流入した燃焼ガスによって気体通路44内にデポジット、カーボン等の堆積物が発生することを抑制できる。なお、通路開閉装置70の開閉弁72の気体通路44における配置箇所は、気体排出口48に近い方が好ましい。燃焼ガスの気体通路44内への流入抑制効果が高くなるからである。また本実施例に係る通路開閉装置70によれば、開閉弁72は、気体通路44の内部に設けられた収容室76に配置されて接続部材74を介して第2ニードル62の内周側壁に接続され、気体通路44のうち気体排出口48と収容室76とを接続する部分第1気体通路部45aの気体の流動方向上流側の開口端部77に着座することで気体通路44を閉にし、開口端部77から離座することで気体通路44を開にしている。この構成によれば、第2ニードル62を制御することで開閉弁72を駆動して気体通路44を開閉させることができることから、第2ニードル62を制御するための機構とは別に気体通路44を開閉する開閉弁を制御するための機構例えば開閉弁を駆動するアクチュエータ、このアクチュエータを制御する装置等を特別に設ける必要がなくなる。その結果、燃料噴射装置10cをコンパクトにすることができる。なお制御装置80cは、実施例1に係る制御処理を実行する他に、または実施例1に係る制御処理を実行する代わりに、実施例2および実施例3に係る制御処理の少なくとも一つを実行してもよい。制御装置80cが実施例2に係る制御処理を実行する場合には、第1ニードル60および第2ニードル62は実施例2に係る導入路50を備え、制御装置80cは本実施例に係るフローチャートおよび実施例2に係る図7のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。あるいは制御装置80cは本実施例に係るステップS42において気体通路44を開に制御した後に、実施例2に係る図7のフローチャートを実行してもよい。制御装置80cが実施例3に係る制御処理を実行する場合には、制御装置80cは本実施例に係るフローチャートおよび実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。あるいは制御装置80cは本実施例に係るステップS42において気体通路44を開に制御した後に、実施例3に係る図9のフローチャートを実行してもよい。なお、燃料噴射弁20cが実施例3に係る第1モード~第3モードの状態になったときに気体通路44が開閉弁72によって閉にならないようにするために、収容室76の位置および大きさ特に収容室76の第1ニードル60の軸線方向の長さを適切に設定することが好ましい。続いて本発明の実施例5に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10dと称するについて説明する。燃料噴射装置10dは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80dと称するは、燃料の噴射タイミングに応じてニードル26のリフト量を変更するリフト量変更処理をさらに実行する点において、実施例1に係る制御装置80と異なっている。リフト量変更処理の内容を説明する前に、制御装置80dがリフト量変更処理を実行することとなった技術的背景について説明する。通常、燃料は吸気行程の所定時期に噴射されるこの噴射タイミングを、通常の噴射タイミングと称する。しかしながら、圧縮行程において燃料が噴射される場合のように、噴射タイミングを通常の噴射タイミングよりも遅角させることがある。このように噴射タイミングが遅角した場合、実施例3において説明した高圧場噴射のときと同様の問題、すなわち燃料に気体が取り込まれ過ぎるおそれが生じるという問題が発生するおそれがある。この問題を解消するために、制御装置80dはリフト量変更処理を実行する。具体的には制御装置80dは、噴射タイミングを通常の噴射タイミングよりも遅角させた場合、通常の場合よりもニードル26のリフト量が大きくなるようにニードル26のリフト量を制御する。図12は、本実施例に係るニードル26のリフト量と燃料の噴射量との関係の一例を示すマップである。縦軸はニードル26のリフト量を示し、横軸は燃料の噴射量を示している。図12において、複数のリフト曲線リフト曲線L1、リフト曲線L2、リフト曲線L3およびリフト曲線L4が図示されている。このマップはROM82等の記憶部が記憶しておく。リフト曲線L1~リフト曲線L4を同一の燃料噴射量で比較した場合、リフト量は、リフト曲線L1、リフト曲線L2、リフト曲線L3およびリフト曲線L4の順で小さくなっている。通常の噴射タイミングにおけるリフト曲線がリフト曲線L3であると仮定して、制御装置80dのリフト量変更処理の一例を具体的に説明する。制御装置80dは、噴射タイミングを通常の噴射タイミングよりも遅角させた場合には、リフト曲線L3に代えてリフト曲線L2またはリフト曲線L1を採用する。それにより、同一の燃料噴射量で比較した場合、ニードル26のリフト量を大きくすることができる。その結果、噴孔32から噴射される燃料への気体の取り込み量を減少させることができる。それにより、気泡の粗大化を抑制することができる。なお制御装置80dは、遅角量に応じてリフト曲線を選択してもよい。例えば、制御装置80dは、遅角量が大きい程、よりリフト量が大きくなるようなリフト曲線を選択してもよい。具体的には、制御装置80dは、遅角量が相対的に少ない場合にはリフト曲線L2を選択し、遅角量が相対的に多い場合にはリフト曲線L1を選択してもよい。また制御装置80dは、進角量に応じてリフト曲線を選択してもよい。例えば制御装置80dは、進角量が大きい程、よりリフト量が小さくなるようなリフト曲線を選択してもよい。具体的には、現在のリフト曲線がリフト曲線L2であると仮定した場合、制御装置80dは、進角量が相対的に少ない場合にはリフト曲線L3を選択し、進角量が相対的に多い場合にはリフト曲線L4を選択してもよい。図13は、制御装置80dがリフト量変更処理を実行する際のフローチャートの一例を示す図である。制御装置80dは、図13のフローチャートを所定の周期で繰り返し実行する。まず制御装置80dは、既に燃料の噴射タイミングが通常の噴射タイミングから変更されているか否かを判定するステップS50。具体的にはステップS50において制御装置80dは、燃料の噴射タイミングが通常の噴射タイミングよりも遅角側に既に変更されているか、または進角側に既に変更されているかを判定する。なお、制御装置80dが燃料の噴射タイミングを通常の噴射タイミングから変更させるための判断基準は、特に限定されるものではない。例えば制御装置80dは内燃機関110の運転状態に基づいて、燃料の噴射タイミングを通常の噴射タイミングから変更させることができる。この一例として、本実施例に係る制御装置80dは内燃機関110の運転状態が高圧場噴射が実行される状態の場合に、燃料の噴射タイミングを通常の噴射タイミングよりも遅角させる。また制御装置80dは、内燃機関110の運転状態が低圧場噴射が実行される状態の場合に、燃料の噴射タイミングを通常の噴射タイミングよりも進角させる。ステップS50において噴射タイミングが変更されていると判定された場合、制御装置80dは、噴射タイミングが通常の噴射タイミングよりも遅角側に変更されているか否かを判定するステップS51。ステップS51において噴射タイミングが遅角側に変更されていると判定された場合、制御装置80dは、リフト曲線として、現在採用しているリフト曲線よりも同一の燃料噴射量で比較してリフト量が大きいリフト曲線を採用するステップS52。次いで制御装置80dは、フローチャートの実行を終了する。ステップS50において噴射タイミングが変更されていると判定されなかった場合、制御装置80dはフローチャートの実行を終了する。ステップS51において噴射タイミングが通常の噴射タイミングよりも遅角側に変更されていると判定されなかった場合、制御装置80dは、リフト曲線として、現在採用しているリフト曲線よりも同一の燃料噴射量で比較してリフト量が小さいリフト曲線を採用するステップS53。具体的には、現在採用しているリフト曲線が例えばリフト曲線L2の場合、制御装置80dはステップS53においてリフト曲線L3またはリフト曲線L4を採用する。次いで制御装置80dは、フローチャートの実行を終了する。なお制御装置80dは、図13のフローチャートの実行を終了した後には、図13のフローチャートの実行によって採用されたリフト曲線例えばステップS52の実行によって採用されたリフト曲線、ステップS53の実行によって採用されたリフト曲線に基づいて、実施例1に係る制御処理を実行する。本実施例に係る燃料噴射装置10dによれば、リフト量変更処理が実行されることで、気泡の粗大化をより効果的に抑制できる。その結果、燃料の微細化を効果的に促進することができる。なお、燃料噴射装置10dは、実施例2~実施例4に係る燃料噴射装置に適用されてもよい。燃料噴射装置10dを実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用する場合には、実施例2に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る図13のフローチャートおよび実施例2に係る図7のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10dを実施例3に係る燃料噴射装置10bに適用する場合には、実施例3に係る燃料噴射弁20bを用いて、本実施例に係る図13のフローチャートおよび実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10dを実施例4に係る燃料噴射装置10cに適用する場合には、実施例4に係る燃料噴射弁20cを用いて、本実施例に係る図13のフローチャートおよび実施例4に係る図11のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。続いて本発明の実施例6に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10eと称するについて説明する。燃料噴射装置10eは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80eと称するは、ニードル26の突出部42の外周側壁に堆積したデポジット、カーボン等の堆積物300を洗浄する制御処理以下、本実施例に係る洗浄処理と称するをさらに実行する点において、実施例1に係る制御装置80と異なっている。図14aおよび図14bは、燃料噴射装置10eを説明するための図である。図14aは、燃料噴射弁20の突出部42の外周側壁に堆積物300が発生した様子を模式的に示している。具体的には図14aは、突出部42の先端付近の外周側壁に堆積物300が発生した様子を模式的に示している。図14bは、本実施例に係る洗浄処理の様子を模式的に示している。なお、ニードル26およびノズルボディ24の軸線の図示は省略されている。制御装置80eは、洗浄処理において、ニードル26のリフト量を所定の値にする。本実施例においては、このニードル26のリフト量の所定の値の一例として、溝36の全てがニードル26の外周側壁38によって覆われなくなるような位置までニードル26がリフトしたときのリフト量を用いる。このようにニードル26がリフトした場合、燃料はニードル26の外周側壁38とノズルボディ24の内周側壁34との間の領域を通過した後に、ニードル26の突出部42の外周側壁に沿って流動することができる。その結果、ニードル26の突出部42の外周側壁に沿って流動した燃料によって、突出部42の堆積物300を効果的に洗い流すことができる。但し洗浄処理において、ニードル26を上昇させる位置は、図14bの位置に限定されるものではない。例えば洗浄処理においてニードル26を上昇させる位置は、図14bの位置よりもさらに先端側の位置であってもよく、図14bの位置よりもさらに基端側の位置であってもよい。制御装置80eが洗浄処理を実行するための条件本実施例に係る洗浄開始条件と称するは、特に限定されるものではない。例えば制御装置80eは、内燃機関110のサイクル数が所定サイクル数に達した場合に本実施例に係る洗浄開始条件が満たされたと判定して、洗浄処理を実行してもよい。あるいは制御装置80eは、実施例2の場合と同様に空燃比センサ122の検出結果に基づいて堆積物300の有無を判定し、堆積物300があると判定した場合に本実施例に係る洗浄開始条件が満たされたと判定して、洗浄処理を実行してもよい。制御装置80eが洗浄処理の実行を終了するための条件は、特に限定されるものではない。例えば制御装置80eは、洗浄処理の実行が開始されてから所定の時間経過後に洗浄処理の実行を終了してもよい。あるいは制御装置80eは、空燃比センサ122の検出結果に基づいて堆積物300の有無を判定し、堆積物300が無いと判定した場合に洗浄処理の実行を終了してもよい。洗浄処理の実行が終了した場合、制御装置80eは実施例1に係る制御処理を実行する。本実施例に係る燃料噴射装置10eによれば、洗浄処理が行われることで突出部42の外周側壁の堆積物300を効果的に洗浄することができる。それにより、堆積物300によって燃料の旋回流が阻害されることを効果的に抑制することができ、燃料の噴射量が低下することを効果的に抑制することができる。その結果、燃料の微細化を効果的に促進することができる。なお燃料噴射装置10eは、実施例2~実施例5のいずれの燃料噴射装置に適用されてもよい。燃料噴射装置10eを実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用する場合には、実施例2に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る洗浄処理および実施例2に係る図7のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10eを実施例3に係る燃料噴射装置10bに適用する場合には、実施例3に係る燃料噴射弁20bを用いて、本実施例に係る洗浄処理および実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10eを実施例4に係る燃料噴射装置10cに適用する場合には、実施例4に係る燃料噴射弁20cを用いて、本実施例に係る洗浄処理および実施例4に係る図11のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10eを実施例5に係る燃料噴射装置10dに適用する場合には、本実施例に係る洗浄処理および実施例5に係る図13のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。続いて本発明の実施例7に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10fと称するについて説明する。燃料噴射装置10fは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80fと称するは、溝36に堆積したデポジット、カーボン等の堆積物300を回避するための制御処理以下、回避処理と称するをさらに実行する点において、実施例1に係る制御装置80と異なっている。図15aおよび図15bは、燃料噴射装置10fを説明するための図である。図15aは、本実施例に係る燃料噴射弁20の溝36に堆積物300が発生した様子を模式的に示している。具体的には、堆積物300は溝36の燃料の流動方向下流側の端部近傍に特に発生し易いため、図15aは溝36の燃料の流動方向下流側の端部に堆積物300が発生した様子を模式的に示している。図15bは、本実施例に係る回避処理の様子を模式的に示している。なお、ニードル26およびノズルボディ24の軸線の図示は省略されている。制御装置80fは、回避処理において、堆積物300が発生した溝36の部分をニードル26の外周側壁38が覆わなくなる位置に、ニードル26を制御する。具体的には図15bにおいてニードル26は、溝36の噴孔32側先端側から数えて第1周目の部分がニードル26の外周側壁38によって覆われなくなり、それ以外の溝36はニードル26の外周側壁38によって覆われるような位置に制御されている。これにより、堆積物300が発生した第1周目の溝36を燃料の旋回力付与に活用しないようにすることができる。その結果、堆積物300が発生した第1周目の溝36を燃料の旋回力付与に活用する場合に比較して、堆積物300によって燃料の旋回流が阻害されることを抑制でき、燃料の噴射量が低下することを抑制できる。なお制御装置80fが本実施例に係る回避処理を実行するための条件回避条件は、特に限定されるものではない。例えば制御装置80fは、内燃機関110のサイクル数が所定サイクル数に達した場合に回避条件が満たされたと判定して、回避処理を実行してもよい。あるいは制御装置80fは、実施例2の場合と同様に空燃比センサ122の検出結果に基づいて堆積物300の有無を判定し、堆積物300があると判定した場合に回避条件が満たされたと判定して、回避処理を実行してもよい。また制御装置80fが回避処理の実行を終了するための条件は、特に限定されるものではない。例えば制御装置80fは、回避処理の実行が開始されてから所定時間経過後に回避処理の実行を終了してもよい。あるいは制御装置80fは、空燃比センサ122の検出結果に基づいて堆積物300の有無を判定し、堆積物300がないと判定した場合に回避処理の実行を終了してもよい。なお回避処理の実行が終了した場合、制御装置80fは実施例1に係る制御処理を実行する。本実施例に係る燃料噴射装置10fによれば、回避処理によって溝36に発生した堆積物300を燃料の旋回力付与に活用しないようにすることで、堆積物300によって燃料の旋回流が阻害されることを抑制でき、燃料の噴射量が低下することを抑制できる。それにより、燃料の微細化を効果的に促進することができる。なお燃料噴射装置10fは、実施例2~実施例6のいずれの燃料噴射装置に適用されてもよい。燃料噴射装置10fを実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用する場合には、実施例2に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る回避処理および実施例2に係る図7のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10fを実施例3に係る燃料噴射装置10bに適用する場合には、実施例3に係る燃料噴射弁20bを用いて、本実施例に係る回避処理および実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10fを実施例4に係る燃料噴射装置10cに適用する場合には、実施例4に係る燃料噴射弁20cを用いて、本実施例に係る回避処理および実施例4に係る図11のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10fを実施例5に係る燃料噴射装置10dに適用する場合には、本実施例に係る回避処理および実施例5に係る図13のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10fを実施例6に係る燃料噴射装置10eに適用する場合には、本実施例に係る回避処理および実施例6に係る洗浄処理のいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。続いて本発明の実施例8に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10gと称するについて説明する。燃料噴射装置10gは、制御装置の制御内容が実施例2に係る制御装置80aと異なっている。その他の構成は実施例2に係る燃料噴射装置10aと同様である。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80gと称するは、実施例2に係る洗浄処理を実行する代わりに、突出部42を冷却する制御処理以下、冷却処理と称するを実行する点において、実施例2に係る制御装置80aと異なっている。ここで、実施例1~実施例7に係る燃料噴射装置において突出部42の一部が燃焼室114に露出した場合、燃焼室114の熱によって突出部42が高温になる結果、突出部42に焼き付きが生じるおそれがある。この焼き付きを抑制するために、本実施例に係る燃料噴射装置10gは冷却処理を実行する。図16aおよび図16bは、燃料噴射装置10gを説明するための図である。図16aは冷却処理の実行前の状態を模式的に示し、図16bは冷却処理の実行中の状態を模式的に示している。なお、ニードル26およびノズルボディ24の軸線の図示は省略されている。制御装置80gは、冷却処理において、噴孔32から噴射される前の燃料の一部が導入路50を通過して気体通路44に流入するように、ニードル26のリフト量を制御する。具体的には制御装置80gは、溝36と気体通路44とが導入路50によって連通するようにニードル26のリフト量を制御することで、冷却処理を実行する。この場合、導入路50を通過して気体通路44内に流入した燃料が突出部42内の気体通路44を通過することで、突出部42を冷却することができる。制御装置80gが冷却処理を実行するための条件冷却開始条件は、特に限定されるものではない。例えば制御装置80gは、前回の冷却処理の実行終了後からの内燃機関110の累積サイクル数が所定値に達した場合に冷却開始条件が満たされたと判定して冷却処理を実行してもよい。この場合、所定サイクルに1回、冷却処理が実行されることになる。また、制御装置80gが冷却処理の実行を終了させるための条件は特に限定されるものではない。例えば制御装置80gは、冷却処理の実行を開始してから所定時間経過後に冷却処理の実行を終了してもよい。なお冷却処理を実行した後において、制御装置80gは実施例1に係る制御処理を実行する。本実施例に係る燃料噴射装置10gによれば、冷却処理が実行されることで、突出部42を冷却できることから、突出部42の焼き付きを抑制することができる。なお燃料噴射装置10gは、実施例2~7に係る燃料噴射装置に適用されてもよい。燃料噴射装置10gを実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用する場合には、本実施例に係る冷却処理および実施例2に係る図7のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10gを実施例3に係る燃料噴射装置10bに適用する場合には、実施例3に係る燃料噴射弁20bに本実施例に係る導入路50を設け、本実施例に係る冷却処理および実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10gを実施例4に係る燃料噴射装置10cに適用する場合には、実施例4に係る燃料噴射弁20cに本実施例に係る導入路50を設け、本実施例に係る冷却処理および実施例4に係る図11のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10gを実施例5に係る燃料噴射装置10dに適用する場合には、本実施例に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る冷却処理および実施例5に係る図13のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10gを実施例6に係る燃料噴射装置10eに適用する場合には、本実施例に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る冷却処理および実施例6に係る洗浄処理のいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10gを実施例7に係る燃料噴射装置10fに適用する場合には、本実施例に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る冷却処理および実施例7に係る回避処理のいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。続いて本発明の実施例9に係る燃料噴射装置以下、燃料噴射装置10hと称するについて説明する。燃料噴射装置10hは、制御装置の制御内容が実施例1に係る制御装置80と異なっている。その他の構成は実施例1に係る燃料噴射装置10と同様である。本実施例に係る制御装置以下、制御装置80hと称するは、燃料の噴射開始から所定の期間経過するまでの期間以下、噴射初期と称するおよび燃料の噴射終了から所定の期間遡った期間以下、噴射終期と称するには、それ以外の期間に比較して、ニードル26のリフト量を小さく制御する点において、実施例1に係る制御装置80と異なっている。ここで燃料噴射装置10hの内容を具体的に説明する前に、燃料噴射装置10hが想到される契機となった技術的背景について説明する。図17は燃料噴射装置10hの技術的背景を説明するための図である。横軸は噴射期間を示し、縦軸は噴孔32から噴射される燃料の粒径ザウター平均粒子径:SMDを示している。図17から、噴射初期および噴射終期の粒径は噴射初期および噴射終期以外の期間定常期間と称するに比較して大きいことが分る。このことから、噴射初期および噴射終期の場合、定常期間に比較して燃料の微細化のための処理をより強化することが好ましいといえる。そこで、燃料噴射装置10hは、噴射初期および噴射終期の場合における燃料の微細化を効果的に実現するために、噴射初期および噴射終期の場合は定常期間の場合に比較してニードル26のリフト量を小さく制御する。図18a~図18cは、燃料噴射装置10hの制御装置80hによるニードル26の制御を説明するための図である。なお、ニードル26およびノズルボディ24の軸線の図示は省略されている。図18aは、燃料の噴射が開始される前の燃料噴射弁20を模式的に示している。図18bは、噴射初期および噴射終期における燃料噴射弁20を模式的に示している。図18cは、定常期間における燃料噴射弁20を模式的に示している。噴射初期、噴射終期および定常期間において、実施例1に係る制御処理が実行される。具体的には噴射初期、噴射終期および定常期間において、実施例1の図4で説明した制御処理が実行される。図18bおよび図18cを参照して、制御装置80hは、噴射初期および噴射終期においては、定常期間の場合よりも、ニードル26のリフト量が小さくなるようにニードル26のリフト量を制御する。具体的には制御装置80は、噴射初期および噴射終期の高リフト状態の場合においては定常期間の高リフト状態の場合よりもニードル26のリフト量を小さく制御する。また制御装置80は、噴射初期および噴射終期の低リフト状態の場合においては定常期間の低リフト状態の場合よりもニードル26のリフト量を小さく制御する。このように噴射初期および噴射終期において定常期間の場合よりもニードル26のリフト量が小さくなるようにニードル26のリフト量が制御されることで、このようなリフト量の制御が行われない場合に比較して、噴射初期および噴射終期の場合において溝36のうちニードル26の外周側壁38によって覆われる部分を多くすることができる。その結果、燃料噴射装置10hによれば、噴射初期および噴射終期における溝36による旋回力付与機能を積極的に活用することができる。それにより噴射初期および噴射終期において噴孔32から噴射される燃料の旋回力を増大させることができる。その結果、噴射初期および噴射終期における燃料の微細化を効果的に実現することができる。なお、噴射初期および噴射終期をどの程度の長さに設定するかは、特に限定されるものではない。実験、シミュレーション等によって燃料の粒径を測定または推測することで、燃料の微細化をより強化することが好ましいと考えられる期間を噴射初期および噴射終期として設定すればよい。また燃料噴射装置10hは、実施例2~実施例8のいずれの燃料噴射装置にも適用することができる。燃料噴射装置10hを実施例2に係る燃料噴射装置10aに適用する場合には、実施例2に係る燃料噴射弁20aを用いて、本実施例に係る制御処理と実施例2に係る図7のフローチャートとのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例3に係る燃料噴射装置10bに適用する場合には、実施例3に係る燃料噴射弁20bを用いて、本実施例に係る制御処理および実施例3に係る図9のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例4に係る燃料噴射装置10cに適用する場合には、実施例4に係る燃料噴射弁20cを用いて、本実施例に係る制御処理および実施例4に係る図11のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例5に係る燃料噴射装置10dに適用する場合には、本実施例に係る制御処理および実施例5に係る図13のフローチャートのいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例6に係る燃料噴射装置10eに適用する場合には、本実施例に係る制御処理および実施例6に係る洗浄処理のいずれか一方を先に実行してから他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例7に係る燃料噴射装置10fに適用する場合には、本実施例に係る制御処理および実施例7に係る回避処理のいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。燃料噴射装置10hを実施例8に係る燃料噴射装置10gに適用する場合には、実施例8に係る燃料噴射弁20aを用いて本実施例に係る制御処理および実施例8に係る冷却処理のいずれか一方を先に実行した後に他方を実行すればよい。なお、実施例1~実施例9において、燃料噴射装置は燃焼室114に燃料を直接噴射するように内燃機関110に配置された燃料噴射弁を備えているが、これに限定されるものではない。実施例1~実施例9に係る燃料噴射装置は、例えば吸気通路115に燃料を噴射するように内燃機関110に配置された燃料噴射弁を備える燃料噴射装置にも適用することができる。以上本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明はかかる特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。