"先端に充電コネクタが接続される充電ケーブルと、前記充電ケーブルの後端を保持する本体と、前記充電ケーブルの縒れを戻す縒り戻し手段とを備え、前記縒り戻し手段は、前記充電ケーブルの少なくとも一部を当該充電ケーブルの周方向に回動自在とする機構を有することを特徴とする電気車両用充電装置。前記縒り戻し手段は、前記本体に対して前記充電ケーブルの後端を周方向に回動自在とする前記機構を有することを特徴とする請求項1記載の電気車両用充電装置。前記縒り戻し手段は、前記充電コネクタに対して前記充電ケーブルの先端を周方向に回動自在とする前記機構を有することを特徴とする請求項1記載の電気車両用充電装置。前記縒り戻し手段は、前記充電ケーブルの中間部を周方向に回動自在に連結する前記機構を有することを特徴とする請求項1記載の電気車両用充電装置。前記充電ケーブルは螺旋状に形成されたカールコードからなることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の電気車両用充電装置。ところで、上述のような充電ボックスにおいては、充電ケーブルのケーブル長が比較的に長くなっており、しかも、未使用時には束ねた状態や丸めた状態で置かれることが多い。そのため、充電ケーブルが絡まったり、あるいは充電ケーブルに巻き癖がついてしまうことにより、充電の際に充電ケーブルが伸ばし難くなるといった不具合があった。なお、特許文献1記載の従来例では、プラグを充電コンセントから抜いて充電ケーブルの縒れを戻すことができるが、充電ケーブルが充電ボックスに直付けされる場合には充電ケーブルを外して縒れを戻すことは困難である。本発明は、上記課題に鑑みて為されたものであり、充電時の作業性向上を図ることを目的とする。本発明の電気車両用充電装置は、先端に充電コネクタが接続される充電ケーブルと、前記充電ケーブルの後端を保持する本体と、前記充電ケーブルの縒れを戻す縒り戻し手段とを備え、前記縒り戻し手段は、前記充電ケーブルの少なくとも一部を当該充電ケーブルの周方向に回動自在とする機構を有することを特徴とする。この電気車両用充電装置において、前記縒り戻し手段は、前記本体に対して前記充電ケーブルの後端を周方向に回動自在とする前記機構を有することが好ましい。この電気車両用充電装置において、前記縒り戻し手段は、前記充電コネクタに対して前記充電ケーブルの先端を周方向に回動自在とする前記機構を有することが好ましい。この電気車両用充電装置において、前記縒り戻し手段は、前記充電ケーブルの中間部を周方向に回動自在に連結する前記機構を有することが好ましい。この電気車両用充電装置において、前記充電ケーブルは螺旋状に形成されたカールコードからなることが好ましい。本発明の電気車両用充電装置は、充電時の作業性向上を図ることができるという効果がある。本実施形態の電気車両用充電装置は、図1に示すように充電ケーブル1、充電コネクタ2、本体3などを備える。なお、以下の説明では、図1において上下方向を規定している。本体3は、鋼板などの金属板を加工して矩形箱状に形成され、図示しない漏電ブレーカや充電コントローラなどを収納して家屋の外壁などに取り付けられる。なお、充電コントローラは、充電ケーブル1に含まれる通信線13を介して電気自動車と通信し、電気自動車からの指示に応じて充電ケーブル1を介した給電の入/切などを行うものである。充電ケーブル1は、一対の電源線10,11と接地線12及び前記通信線13を含む4心タイプの電気ケーブルからなり、後端が充電コントローラを介して漏電ブレーカに接続され、先端に充電コネクタ2が接続されている。充電コネクタ2は、電気自動車の車体に設けられている差込口に挿抜自在に差込接続される。次に、本発明の要旨である、充電ケーブル1の縒れを戻す縒り戻し手段について説明する。図2に示すように、本体3の下側の壁には充電ケーブル1の後端が導入される導入口30が開口し、導入口30から導入される充電ケーブル1の絶縁シース14が部分的に切除されている。なお、絶縁シース14は、一対の電源線10,11と接地線12及び前記通信線13を被う絶縁材料製の外皮である。そして、絶縁シース14が切除された部分よりも後端側において、ケーブル止め具31により充電ケーブル1が本体3に固定されている。本体3の下側の壁における導入口30の周囲には、下向きに突出する嵌合部5が突設されている。この嵌合部5は、直径が異なる円筒形状に形成された大径部50及び小径部51を有し、大径部50の上端が本体3に連結され、大径部50の下端に小径部51の上端が連結されている。さらに小径部51の下端には、小径部51よりも直径の大きい円盤状の外鍔52が設けられている。一方、充電ケーブル1の絶縁シース14が切除された部分よりも先端側には、嵌合部5に対して回動自在に嵌合するキャップ4が取り付けられている。キャップ4は、円筒形に形成されており、下面と上面にそれぞれ孔40,41が開口し、上側の孔41に外鍔52と小径部51の下端部分が挿入されることで、嵌合部5に対して回動自在に嵌合する。また、充電ケーブル1が上下両側の孔40,41に挿通されるとともに、ケーブル止め具42によりキャップ4に固定されている。而して、未使用時に充電ケーブル1が束ねた状態や丸めた状態で置かれた場合、図2に示すように絶縁シース14の除去された部分で充電ケーブル1に縒れが生じることがある。しかしながら、充電ケーブル1が固定されているキャップ4が本体3の嵌合部5に対して回動自在であるから、キャップ4を回動させることで充電ケーブル1の縒れを戻すことができる参照。上述のように本実施形態では、キャップ4や嵌合部5などから構成される縒り戻し手段を備えているので、充電の際に充電ケーブル1が伸ばし難くなるといった不具合が生じ難くなり、その結果、充電時の作業性向上を図ることができる。なお、図3に示すように絶縁シース14が切除される部分の長さを長くとることで電源線10,11や接地線12及び通信線13の余長分を多くすれば、キャップ4の回動範囲を拡げることができ、さらに大きな縒れを戻すことができる。また、本実施形態では、縒り戻し手段が本体3に対して充電ケーブル1の後端を周方向に回動自在としているが、充電ケーブル1の先端を回動自在としても構わない。あるいは、図4に示すように充電ケーブル1の中間部を周方向に回動自在に連結する連結部6が設けられてもよい。ただし、連結部6の構造はキャップ4と嵌合部5の構造と同様の構造で構わない。また、図5に示すように充電ケーブル1が螺旋状に形成されたカールコードであっても構わない。ここで、充電ケーブル1の縒れを戻す縒り戻し手段は本実施形態の構造に限定されるものではない。例えば、2つの導体を互いに回動自在に接続するコネクタ、いわゆるロータリーコネクタを縒り戻し手段に用いることができる。なお、この種のロータリーコネクタは種々の構造のものが市販されており、その構造については既に周知であるから詳細な説明は省略する。ところで、本体3は壁に取り付けられるものに限定されず、図6に示すように地面に立設される箱形に形成されても構わない。"