"肌当接面側に配置される表面シートと、非肌当接面側に配置される裏面シートと、前記両シート間に介在される吸収体とを有し、前記表面シートは、液供給側の第1面側に突出し内部空間を有する第1突出部と、前記第1面側とは反対側の第2面側に突出し内部空間を有する第2突出部とを有し、前記第1、第2突出部は、該表面シートの全面にわたって平面視交差する異なる方向のそれぞれに交互に連続して配され、前記第2突出部の頂部とその開口部との間に環状構造の壁部を存し、前記壁部は前記第2突出部の頂部とその開口部とを結ぶ方向に繊維配向性を有し、前記吸収体は、第1坪量部と、それよりも坪量が低く前記第1坪量部を囲む第2坪量部とを有し、前記表面シートの第2突出部の頂部に接して配され、かつ前記裏面シート側から前記表面シート側に窪んで前記第2坪量部を底面とする少なくとも長手方向に延びる溝状の凹部を有し、隣接する前記第1、第2突出部の少なくとも一部と前記凹部とは、前記吸収体を介して互いに対向する位置に配されている吸収性物品。前記第1坪量部は前記第2坪量部と比較して高密度である請求項1記載の吸収性物品。前記壁部は前記第1、第2突出部の各頂部よりも繊維量が少ない請求項1または請求項2記載の吸収性物品。前記第1、第2突出部の頂部は前記壁部よりも密度が高い請求項1から請求項3のうちのいずれか1項に記載の吸収性物品。前記第2突出部の頂部と前記吸収体は、ホットメルト材料によって固定されている請求項1から請求項4のうちのいずれか1項に記載の吸収性物品。着用者の腹側に配される腹側部と、股間部に配される股下部と、背側に配される背側部とを有し、腹側部の側縁部と背側部の側縁部とが接合されてパンツ型に形成されているパンツ型着用物品であって、前記股間部に前記請求項1から請求項5のうちのいずれか1項に記載の前記吸収性物品が配されているパンツ型着用物品。凹凸を有する表面シートの液透過性を高め、吸収体内での液拡散性を高めた吸収性物品を提供することにある。本発明は、肌当接面側に配置される表面シートと、非肌当接面側に配置される裏面シートと、前記両シート間に介在される吸収体とを有し、前記表面シートは、液供給側の第1面側に突出し内部空間を有する第1突出部と、前記第1面側とは反対側の第2面側に突出し内部空間を有する第2突出部とを有し、前記第1、第2突出部は、該表面シートの全面にわたって平面視交差する異なる方向のそれぞれに交互に連続して配され、前記第2突出部の頂部とその開口部との間に環状構造の壁部を有し、前記壁部は前記第2突出部の頂部とその開口部とを結ぶ方向に繊維配向性を有し、前記吸収体は、第1坪量部と、それよりも坪量が低く前記第1坪量部を囲む第2坪量部とを有し、前記表面シートの第2突出部の頂部に接して配され、かつ前記裏面シート側から前記表面シートに窪んで前記第2坪量部を底面とする少なくとも長手方向に延びる溝状の凹部を有し、隣接する前記第1、第2突出部の少なくとも一部と前記凹部とは、前記吸収体を介して互いに対向する位置に配されている吸収性物品を提供する。本発明の吸収性物品は、多量の液が供給されたとき、上記繊維配向性により、一時的に第2突出部の内部空間で液を保持でき、その液を壁部から第1突出部の内部空間を介して吸収体側への多量の液移行を素早く行うことができる。さらに吸収体で吸収しきれない液は、第1坪量部から凹部に移行し凹部を伝って広範囲に拡散され、吸収体の広い範囲で吸収されるので、横漏れが防止でき、かつ肌のべとつき感が低減できる。本発明に係る吸収性物品の好ましい一実施形態について、図1ないし図5を参照しながら、以下に説明する。なお、各構成部品には符号を付して説明する。図1に示すように、本発明の吸収性物品は以下に説明する基本構成を有する。すなわち、肌当接面側に配置される液透過性の表面シート1と、非肌当接面側に配置される液不透過性の裏面シート2と、表面シート1と裏面シート2との間に介在される液保持性を有する吸収体吸収性コアともいう。3と、を有する吸収性本体4を備えている。上記吸収性本体4は通常この種のおむつ等に用いる材料を使用することができ、特に限定されるものではない。表面シート1は、液透過性不織布で形成されることが好ましい。液透過性不織布としては、エアスルー不織布、ポイントボンド不織布、スパンボンド不織布、スパンレース不織布、立体賦形不織布と呼ばれている不織布で、その繊維がポリプロピレンの単繊維や、ポリプロピレンとポリエチレンの複合繊維、ポリエチレンテレフタレートとポリエチレンの複合繊維等で親水化処理が施された繊維が好ましく使用できる。上記裏面シート2は、防水性があり透湿性を有していれば特に限定されない。例えば疎水性の熱可塑性樹脂と、炭酸カルシウム等からなる微小な無機フィラーまたは相溶性のない有機高分子等とを溶融混練してフィルムを形成し、該フィルムを一軸または二軸延伸して得られる多孔性フィルムが挙げられる。熱可塑性樹脂としては、ポリオレフィンが挙げられる。該ポリオレフィンとしては、高~低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン等が挙げられ、これらを単独でまたは混合して用いることができる。吸収体3には、例えば、繊維集合体またはこれと吸収性ポリマーとを併用させたもの等を用いることができる。繊維集合体を構成する繊維としては、パルプ繊維等の親水性天然繊維や、合成繊維好ましくは親水化処理を施したもの等を用いることができる。坪量は特に限定されないが、150g/m2~500g/m2が好ましい。また吸収体3を被覆する被覆シートを用いることもできる。この被覆シートには、親水性のティッシュペーパー等の薄手の紙薄葉紙、コットンやレーヨンなどの親水性繊維からなる不織布、合成樹脂の繊維に親水化処理を施してなる不織布スパンボンド-メルトブローン-スパンボンドSMS、スパンボンド-メルトブローン-メルトブローン-スパンボンドSMMS、スパンボンド-スパンボンド-メルトブローン-スパンボンドSSMS等の複合不織布等を用いることができる。次に、上記表面シート1について、その詳細を以下に説明する。表面シート1は、その全面にわたって、液供給側の第1面表面側Z1に突出する第1突出部11と、この第1面側Z1の反対側の第2面裏面側Z2に突出する第2突出部12とが所定の間隔で配されている。この第1、第2突出部11、12の平面配設例の詳細については、後述する。上記第1面側Z1は、着用者の肌面側に向けられ、上記第2面側Z2は吸収性物品内部の吸収体3側に配されることが好ましい。以下、第1面側Z1を着用者の肌面に向けて用いる実施態様を考慮して説明する。上記第2突出部12の頂部12T以下、第2頂部12Tともいう。とその開口部12Hとの間に壁部13が存する。この壁部13は、第2突出部12において環状構造を成している。壁部13を構成する繊維は、主として第2頂部12Tとその開口部12Hの縁部を結ぶ方向図1に示した両矢印方向に繊維配向性を有する。言い換えれば、第2頂部12Tに向かうような放射状の繊維配向性を有している。したがって、壁部13から第2突出部12にわたってそのシート面の面方向に沿って第2頂部12Tに向かって収束するように繊維が配向している。このように、第2頂部12Tに向かって放射上の繊維配向性があることで、後述する液移行に駆動作用を有するとともに、優れたクッション性を有する。つまり、第1、第2突出部11、12は、優れた液透過性を有するとともに、潰れ難く、変形が起こっても回復し易いという作用を奏する。また、壁部13は第1突出部1の頂部11T以下、第1頂部11Tともいう。、第2突出部12の頂部12Tよりも繊維量が少なくなっている。さらに、第1、第2頂部11T、12Tは、壁部13よりも密度が高くなっている。なお、本発明における凹凸形成された表面シート1の繊維量は、微小領域での変化が大きいため特定が難しく、壁部13と第1、第2頂部11T、12Tの繊維量は繊維間距離を計測することにより相対的な大小の推察ができる。具体的には、繊維間距離が大きくなると繊維の占める割合が少なくなるため、繊維間距離の小さい構造に比べて繊維量が小さくなることになる。また、表面シート1各微小部位における実質的な厚み以下、実質厚みという。を計測することで、実質厚みと繊維量の大小の推察から密度の大小を相対的に比較できる。繊維間距離によって相対的に判断される繊維量の大小に対して、厚み方向の観察から繊維の重なり状態が密着している厚みが小さいのか、離れている厚みが大きいのかを評価できる。具体的には繊維間距離は、繊維に囲まれた円形の空洞が厚み方向に展開した円筒の体積を比較することで、密度の相対的な比較をすることができ、繊維間距離を直径とし実質厚みを高さとする一つの円筒体の体積が大きいほど密度は低いと推定できる。本発明の吸収性物品では、壁部13における繊維間距離が多量吸収時の表面シート液の透過しやすさに影響し、壁部13の繊維間距離及び実質厚みが構造の安定性へ影響している。なお、繊維間距離と実質厚みの好ましい範囲については段落[0017]で説明する。次に、上記第1、第2突出部11、12の具体的な形状例について、以下に説明する。第1、第2頂部11T、12Tに丸みをもった円錐台形状もしくは半球状にされている。より詳細にみれば、第1突出部11の突出形状は尖鋭というよりは半球状に近く、他方、第2突出部12の突出形状はより尖鋭であり頂部に丸みのある円錐ないし円錐台形状を成している。本実施形態においては、第1、第2突出部11、12の形状は上記形状に限定されず、どのような突出形態でもよい。例えば、様々な錐体形状を採用することができる。例えば、本明細書における錐体形状とは、円錐、円錐台、角錐、角錐台、斜円錐等を広く含む。上記第1、第2突出部11、12は、その外形と相似する頂部に丸みのある円錐台形状もしくは半球状の内部空間11S、12Sを有している。それぞれの内部空間11S、12Sは、隣接する第1突出部11の第1頂部11Tを結ぶ稜部14を介して隔てられており実質的に連続しない空間を成している。他方、上記したように第1、第2突出部11、12の各頂部11T、12Tとそれぞれの開口部11H、12Hとの間には、壁部13が構成されており、この壁部13ないし上記稜部14を介して第1、第2突出部11、12が連続するシート構造となっている。本発明における表面シート1全体第1頂部11Tから第2頂部12Tまでの見掛け上の厚み以下シート見掛け厚みt10は、特に制限されるものではないが、吸収性物品に良好なクッション感を与える観点から1.0mm~9.0mm、好ましくは1.5mm~7.0mm、より好ましくは2.0mm~6.0mmである。また、第1頂部11Tから稜部14の最も低い位置間の第1突出部11の見掛け厚み第1頂部11Tの見掛け厚みt11は、クッション性と滑らかさを両立させる観点から0.1mm~3.0mm、好ましくは0.3mm~2.5mm、より好ましくは0.5mm~2.0mmである。壁部13と第2突出部の頂部12T稜部14から第2頂部12T間の第2突出部12は、壁部13によって囲まれたカップ形状をなしており、該形状における第2突出部12の見掛け厚み以下カップ高さHcは、0.5mm~8.0mm、好ましくは0.7mm~7.0mm、より好ましくは1.0mm~5.0mmである。第1頂部11T、第2頂部12Tおよび壁部13各部分での表面シートの実質厚みは、第1頂部11Tおよび第2頂部12Tに比べ壁部13が薄くされており、第1頂部11Tの実質厚みt111では0.5~2.0mm、また、壁部13では、肌側の面から1/3の部位の実質厚みt131が0.1~0.7mm、肌側の面から2/3の地点の実質厚みt132は0.5から1.0mmである。このとき、尿など、一度に多量の液が排泄されると、液が第2頂部12Tから吸収体3へ移行することにより、カップ部から液が溢れ吸収体3に伝わる量のほうが圧倒的に多いため、第2頂部12Tの実質厚みt121は多量液の移行時での影響が少ない。一方、カップが圧力下で潰れない、すなわち、形状保持の観点から、壁部13のカップ下部ここでは見掛け厚みカップ高さHcの第2突出部12の頂部12Tから1/3地点の厚み実質厚みt132が上記範囲内にあることで形状保持に必要な繊維構造を形成している。また、第1頂部11Tと壁部13では、平面視したときの繊維の配向性や繊維間の隙間の大きさ繊維間距離が異なっている。後述する方法で測定する繊維配向は、第1頂部11Tについては表面シート1のMD方向が配向性計測時の角度0°となるようにして計測を行う。図2に示すような位置の場合には、第1頂部11TにおけるMD配向と直交する方向に隣接する壁部13における配向角度は、第1頂部11Tと第2頂部12Tを結ぶ仮線方向を90°として配向角度を求める。上記壁部13における配向角度は、0~360°を0~180°の角度範囲に補正変換した場合において、第1頂部11Tと第2頂部12Tを結ぶ仮線方向に沿うような仮線方向±30°程度以内繊維の配向角度を有する。壁部13における配向性の計測は、表面シート1のMD方向に連なる部位よりは、MD方向から離間した方向を計測したほうが、繊維配向性の変化を観察しやすい。そのため、第1頂部11Tに隣接する壁部13は、図3に示すような配置の場合には、第1頂部11Tと第2頂部12Tを結ぶ仮線とMD方向との交差角度が90°±45°方向にあるものを対象とし、第1頂部11Tと第2頂部12Tを結ぶ仮線の方向を90°とするよう後述する繊維配向の計測を行う。また、壁部13の配向強度が1.05以上と高いことがより好ましい。第1頂部11Tの配向強度に関しては、特に規定はないが、壁部13より低いことがさらに望ましい。配向角度が上述した隣接位置における頂部11T、12Tと壁部13で異なることによって、壁部13では第2頂部12T側に収束するよう繊維が配向するようになっている。また、壁部13の配向強度が高いことにより、液が多量に排泄され、壁部13の繊維が含水すると、繊維同士の間隔が開き、液を一気に吸収体3に受け渡すことが可能になる。第1頂部11Tにおける平均繊維間距離は、滑らかさの観点から1~40μmが好ましく、さらに好ましくは5~30μmである。また、壁部13における平均繊維間距離は、第1頂部11Tより大きいことが、液を通過させる観点から好ましくは10~100μm、より好ましくは15~80μmである。また、壁部13の構造を維持する観点や多量の液吸収時における内部空間12S内への移動への観点から、40μm以上の繊維間距離の個数割合が5~50が好ましく、より好ましくは5~30である。なお、第1突出部11及び第2突出部12における繊維の配向性は、一般的なカード法によるウエブ形成とエアスルー等の製法による不織布化により製造した場合には、不織布の長手方向に配列するような繊維の配向角度を有し、配向強度は目的により1~1.7の範囲をとることができる。すなわち、繊維の配向が強い配向強度が高いと配向角度方向に繊維の配列ベクトルが向いている。すなわち、より多くの繊維が配向角度方向に向いていることから、加工時の挙動が安定し易くなる。逆に繊維の配向強度が低いと繊維の方向が分散しており、一般には長手方向と幅方向の強度比が1に近づき、強度のバランスがとれるようにも設定可能である。通常、繊維の絡み易さの観点から繊維にクリンプを施すことから、不織布は長手方向へ配列しながらもランダムな配向性を持ち易く、長手方向に対して0°±50°程度の配向角度を示す。一方で、本発明における表面シート1の壁部13は、第1、第2突出部11、12の繊維の配向角度に係わり無く、もしくは、第1、第2突出部11、12の繊維配向角度から大きく角度を変えて第2突出部12方向に配向性を有することから、前記効果を奏する。次に、上記の第1、第2突出部11、12の好ましい平面配設例について、図2および図3を参照して説明する。第1の配設例は、図2に示すように、表面シート1の全面にわたって、上記第1、第2突出部11、12が、表面シート1の全面にわたって平面視交差する異なる方向として、第1方向Xおよび第2方向Yのそれぞれに交互に連続して配されている。この第1方向Xおよび第2方向Yの交差角は、30°ないし90°直交とすることが好ましく、図示例は90°である。そして、隣接する第1突出部11間が稜部14となる。なお、上記第1、第2突出部11、12の配列形態は前記図2に示した構成に限定されるものではない。例えば図3に示すように、第2突出部12を中心に6角形の頂点に6つの第1突出部11が配置され、そのパターン構成が表面シート1の面内全域に配列されたものであってもよい。この場合、第1突出部11の数が第2突出部12の数を上回るため、第1突出部11同士が隣接する状態が生じるが、全体において連続したシート状態が構成される限りにおいて、このような形態の配列も、平面視交差する異なる方向として、第1方向X、第2方向Yおよび第3方向Wのそれぞれに交互に連続して配されていることから、第1突出部11と第2突出部12とが交互に配列したという意味に含まれる。上記のように配設された第1、第2突出部11、12を有する表面シート1は、屈曲部を有さず、全体が連続した曲面で構成されている。このように上記表面シート1は、面方向に連続した構造を有していることが好ましい。この連続とは、断続した部分や小孔がないことを意味する。ただし、繊維間の隙間のような微細孔は上記小孔に含めない。上記小孔とは、例えば、その孔径が円相当の直径で1mm以上のものと定義することができる。次に、上記吸収体3の好ましい一構成例を図4および前記図1を参照して説明する。上記吸収体3は、連続する第2坪量部32と、それよりも坪量が高い第1坪量部31が存在し、第1坪量部31は第2坪量部32で囲まれている。また、裏面シート2側から表面シート1側に窪んで第2坪量部32を底面とする少なくとも長手方向に延びる溝状の凹部33を有している。この凹部33は、吸収体3の表面シート1側とは反対の裏面シート2側に配され、隣接する第1、第2突出部11、12の一部と凹部33とは、吸収体3を介して互いに対向する位置に配されている。上記第2坪量部32は第1坪量部31を囲むように配され、第1坪量部31間の第2坪量部32の裏面シート側に溝状の凹部33が配されている。したがって、吸収体3は、第1坪量部31が第2坪量部32より厚く構成されている。そして、表面シート1側図面上側の吸収体3の面はほぼ平坦面になっている。また第1坪量部31は第2坪量部32と比較して密度が高くなっている。密度の好ましい範囲は特に限定させるものではないが、第1坪量部31が0.03から0.50g/cm3、より好ましくは0.05から0.40g/cm3、更に好ましくは0.07から0.30g/cm3の範囲であり、第2坪量部32が0.01から0.15g/cm3、より好ましくは0.03から0.12g/cm3の範囲である。このように、凹部33が表面シート1側とは反対側の裏面シート2側から吸収体3に配されていることから、表面シート1の表面に供給された液は、第2突出部12から第1突出部11の内部空間11Sに移行し、表面シート1側から吸収体3に吸収される。そして吸収体3の第2坪量部32から直接、または第2坪量部32から第1坪量部31壁面を通って凹部33に導かれ、凹部33に移行する。このように、一旦第2坪量部32に導かれた液は、そこで一定量が吸収され、さらに吸収しきれない分が凹部33に移行する。もし、凹部33が表面シート1側に配されている場合には、直接凹部に液が移行し、凹部に入りきらない液は溢れ出し、漏れの要因となる。したがって、凹部33は表面シート1とは反対側に配されることが望ましい。また、表面シート1側の吸収体3面は平面状であり、これによって、第1、第2突出部11、12による凹凸がある表面シート1であっても第2頂部12Tと吸収体3が接することが確実にできるようになるため、表面シート1とのホットメルト接着剤図示せずによる接着性が良好になる。このホットメルト接着剤は、隙間のある塗工面となるように、例えばスパイラル状に着けられているので、接着剤によって第2突出部12内から吸収体3への液移行が阻害されることはない。また隙間のある塗工面が作られるホットメルト接着剤を用いることで、表面シート1と吸収体3との一体性が保たれかつ追従性が良くなり、第2突出部12との接着に強弱が部分的に配されることから吸収性物品の柔らかさが維持できる。なお、接着性は、シート間の剥離強度で評価でき、該剥離強度は0.1~50cNが好ましく、0.5~10cNがより好ましい。剥離強度が0.1cNより低いと少量吸収時の表面シート1から吸収体3への液の移動が起こり難くなり、剥離強度が50cNより高いと表面シート1の見掛け厚みが減少しやすく、多量吸収時の効果を奏しにくくなる。さらに、第1坪量部31は第2坪量部32と比較して高密度であることから、第2坪量部32から第1坪量部31への液の移行はあるが、第1坪量部31から第2坪量部32への液の移行は少ない。したがって、第1坪量部31に吸収された液は戻りにくくなる。すなわち、液保持性が高くなる。次に上記吸収体3の凹部から構成される溝の好ましい配設例について、図5を参照して説明する。図51に示すように、この吸収体3の上記表面シート1図1参照側とは反対の裏面側には、少なくとも長手方向に延びる溝状の凹部33として第1、第2、第3凹部33A、33B、33Cを有している。具体的には、上記吸収体3は、その長手方向Lに3つの部分からなる。中間部に区分された第1吸収部3Aと、この第1吸収部3Aの一方側に配された第2吸収部3Bと、第1吸収部3Aの他方側に配された第3吸収部3Cとを有する。したがって、第1吸収部3Aは第2吸収部3Bと第3吸収部3Cとの間に配されている。また、吸収体3の外形状は、長方形であってもよいが、より好ましくは、着用者の大腿部のつけね部分にフィットするように、幅方向D以下、幅方向Dとは上記長手方向Lに直交する方向をいう。に第1吸収部3Aでくびれた形状に構成される。なお、第1、第2、第3吸収部3A,3B、3Cは、単に吸収体3の領域を区分表示しただけであり、それぞれの吸収部で分離しているものではない。また、吸収体3が例えばおむつの吸収性物品に装着されて着用されたときには、第1吸収部3Aが股間部に配され、例えば、第2吸収部3Bが腹側に配され、第3吸収部3Cが背側に配される。または、第2吸収部3Bが背側に配され、第3吸収部3Cが腹側に配される。第1吸収部3Aには複数本図示例では2本の第1凹部33Aが主に配され、各第1凹部33Aは平面視した第1吸収部3Aの側周の内側にあり主に長手方向Lに配されている。ここで第1吸収部3Aには複数本の第1凹部33Aが主に配されとは、第1吸収部3Aに第1凹部33Aのみが配されている場合に加えて、第2凹部33Bや第3凹部33Cが一部配されている場合を含むことを意味する。また、主に長手方向Lに配されているとは、長手方向Lのみに配されている場合に加えて、一部他の方向に配されている場合も含む意味である。また第2、第3吸収部3B、3Cのそれぞれには第2、第3凹部33B、33Cが主に配され、第2、第3凹部33B、33Cのそれぞれが長手方向Lに対して主に斜め方向に配されている。ここで、第2、第3吸収部3B、3Cのそれぞれには第2、第3凹部33B、33Cが主に配されとは、第2、第3凹部33B、33Cのみが配されている場合に加えて、第1凹部33Aが一部配されている場合も含む意味である。主に斜め方向に配されとは、それ以外の方向に一部配されていてもよいことを意味し、斜め方向の具体例としては、斜め格子状に配されている。したがって、第1凹部33Aと第2、第3凹部33B、33Cとは、凹部の配置形態が異なっている。なお、第1凹部33Aは、その一部が第2、第3吸収部3B、3Cの一部に配される場合があってもよい。例えば、第1、第2吸収部3A、3Bとの境界の設定位置によって、第2凹部33Bの一部が第1吸収部3Aの一部に配されることになり、または、第1凹部33Aの一部が第2吸収部3Bの一部に配されることになる。また、第3吸収部3Cについても同様である。このように、第1吸収部3Aと第2、第3吸収部3B、3Cとの境界の設定位置によって、各吸収部に対する凹部の配置関係が変わってくる。さらに、第1、第2凹部33A、33B同士および第1、第3凹部33A、33C同士は連続した凹部に構成されている。また、第1ないし第3凹部33Aないし33Cの断面形状は問わないが、矩形もしくは逆台形を有している。なお、吸収体3が不織布のような繊維等の集合体で構成されていることから、各凹部の断面形状の輪郭は確定されたものではなく、おおよその形状である。また、図52に示すように、吸収体3は、前記図51に示した配設構成の吸収体3において、第1吸収部3Aに複数本図示例では4本の第1凹部33Aを主に配し、第1吸収部3Aの幅方向Dに、長手方向Lに配した第1凹部33Aに接続する第4凹部33hを配したものである。したがって、第1凹部33Aと第4凹部33hとによって凹部はいわゆる梯子格子に配されている。その他の構成要素は、前記図51に示した吸収体3と同様である。この場合、液移行が素早く外側の凹部にまで進み、より広範囲に液移行が行える。よって、液の吸収量が増えるとともに、吸収されるまでの時間が短くなる。なお、第1吸収部3Aに属する33A、33hは梯子状に配置第1坪量部31は千鳥状となるしてもよく、格子状第1坪量部31は碁盤状に配置しても良い。更に、第2吸収部3B、第3吸収部3Cに属する第2凹部33B、第3凹部33Cはなくても良いし、間欠状不連続であっても良い。又、長手方向Lに対して、平行であっても垂直であっても良い。また、第1吸収部3Aに属する複数の第1凹部33Aや第2凹部33B、第3凹部33Cのそれぞれは、同じ幅であってもよいし、異なる幅であってもよい。次に、本発明の吸収性物品の作用効果について上記の好ましい実施形態を例に以下に説明する。まず、上記表面シート1上に液が供給されたときの液移動について、図6を参照して説明する。図6に示すように、供給される液51図面では矢印で示すの液量が少ない場合は、第2突出部12の内部空間12Sの壁面を伝って第2突出部12の頂部12Tから吸収体3側に液51が移行し、吸収体3の坪量の低い第2坪量部32から坪量の高い第1坪量部31に液51が移行すると想定される。また供給される液量が多い場合は、図71に示すように、第2突出部12の頂部12Tからの液51に流出が間に合わなくなり、第2突出部12の内部空間12S内に液51が溜まる。すると図72に示すように、溜まった液51は、その液圧によって第2突出部12の内部空間12S内から、頂部12Tと開口部12Hとを結ぶ方向に配向されている繊維間を通って、第1突出部11内の内部空間11Sに一瞬に流れ込むことができる。しかも、壁部13の繊維量が頂部11T、12Tよりも少ないことから、第2突出部12内に液51が溜まる程度の液圧が壁部13にかかると、繊維間が拡がりやすくなると考えられる。そして、図73に示すように、内部空間12Sから内部空間11Sに瞬間的に流入する液51の量が多いため、表面シート1側に配されている吸収体3の坪量の低い第2坪量部32で吸収できる液量および第2坪量部32から坪量の高い第1坪量部31に移行できる液量を瞬間的に超えるので、余剰液52が発生する。この余剰液52は第1坪量部31の壁面を伝って凹部33内に溜まる。この凹部33は、開口側図面下側に液不透過性の裏面シート2を存することから、凹部33の開口側が下向きであっても、液51が漏れ出すことなく凹部33内に溜まり、凹部33を伝って吸収体3の広い範囲に拡散される。本発明では、隣接する第1、第2突出部11、12の一部と凹部33とは、吸収体3を介して互いに対向する位置に配されていることから、第1突出部11の内部空間11Sに移行した液51が吸収体3の第2坪量部32を通って凹部33に移行しやすくなっている。すなわち、第1、第2突出部11、12間第1、第2頂部11T、12T間のピッチが吸収体3の凹部33よりも狭いことから、凹部33に対向する位置に第1、第2突出部11、12が必ず配されている。これによって、第1突出部11の内側に供給された液の凹部33への移行が素早くできる。そして凹部33に移行された液51余剰液52は凹部33を伝って吸収体3の広い範囲に拡散され、吸収体3に吸収される。供給される液量がさらに多い場合には、図8に示すように、上述のような液51の移行とともに低坪量の第2坪量部32から直接下部の凹部33に溜まるように液51が移行すると想定される。このとき、液圧によって、第2坪量部32が凹部33側にへこむことがある。そして、凹部33内に溜まった液51は、凹部33を伝って吸収体3の広い範囲に拡散され、吸収体3に吸収される。以上説明したように、表面シート1上に供給された液51は表面シート1を通して内部空間11Sから吸収体3に素早く移行し、拡散されて吸収される。したがって、表面シート1上での液51の移行が抑制されるので、横漏れが防止できる。また、液51が多量に供給された場合であっても、第2突出部12内から表面シート1の第2面裏面側Z2になる第1突出部11内の内部空間11Sに液51の移行が素早く進むため、表面シート1の第1面表面側Z1に液が残りにくくなるので、肌のべとつき感が低減できる。また、第2突出部12の頂部12Tの密度が壁部13よりも高いことからしても、液51が多量に供給された場合に、頂部12Tから漏れにくくなるので第1突出部11の内部空間11Sに液51を一時的に溜め易くなる。また、頂部12Tの密度が壁部13よりも高いことから頂部11T、12Tが潰れにくいという利点もある。以下に、上述の第1実施形態の吸収性物品の実施例および比較例に基づき本発明をさらに詳細に説明する。本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。本発明における吸収性物品の一例として、図9に示すパンツ型着用物品100を用いて評価を行った。該パンツ型着用物品100は、表面シート、裏面シート、その間に配された吸収体よりなる吸収性本体4と、吸収性本体4の前後端部領域で腰周り方向に延びる外装体111としての帯状伸縮シートが固定され、帯状伸縮シートがヒートシール法や超音波シール法で部分的に接合されて構成されている。このパンツ型着用物品100の詳細は後述する。吸収性本体4は、長さ450mm、前方端部幅180mm、後方端部幅160mm、中間部装着時に股間部分となる中央域の幅が120mmの略砂時計形状の外観形状を有し、前述の図5に示した吸収体3の少なくとも側方に裏面シートが延出し、延出部分に弾性材料が直接もしくは異なるシート材料として配されて防漏機能を発現するようになされている。なお、図9に示す形態のオムツとするためには、吸収性本体部分の前後端部図5における3Bに相当に帯状伸縮シートとしてスパンボンド不織布間に糸状弾性部材を幅方向に複数配した複合シート材料を使用し、吸収性本体4との固定部分重なり部分で、弾性部材の切断、固定による剛性等により伸縮機能を低下、喪失させることができる。後述する各種評価は、該吸収性本体の側方弾性機能を切断や除去によって喪失させた状態の吸収性本体を用いて行った。[実施例1]表面シート1には、前記図2に示したように第1突出部11および第2突出部12が配されており、第1突出部11と第2突出部12のピッチが4mmのものを用いた。この表面シート1は、カーディング工程によるウエブ化の後、ウエブ状態で凹凸形状に賦形し熱風処理するエアスルー法により凹凸不織布としたものでる。その繊維には、親水用繊維油剤による表面処理が施されたダイワボウ製NBFSH繊維2.2dtex×51mmを用いた。裏面シート2には、ポリエチレン製の18g/m2の透湿シートを使用した。吸収体3には、前記図52に示したもので、中間部で矩形状の高坪量部である第1坪量部31が梯子格子状に配置された形状のパルプと吸収性ポリマーが混合状態で配され、表面シート1側と裏面シート2側から、スパイラル状のホットメルト粘着剤を互いが重ならないように複数筋状に配した16g/m2の吸収紙2枚で挟み込み、所望の厚みに調整したものを用いた。そして、表面シート1および裏面シート2は、該吸収体3のホットメルト粘着剤により一体化し、評価用サンプルを作製した。なお、低坪量部である第2坪量部32の幅長手方向に延びる凹部の底部の幅は双方とも5mmとした。[実施例2]実施例2は、吸収体の形状を前記図51に示した長手方向に2本の低坪量部である第2坪量部32が延びる形状とした以外は、実施例1と同様に作製した。[実施例3]実施例3は、吸収体3の形状を前記図51に示した長手方向に2本の低坪量部である第2坪量部32が延びる形状において低坪量部の幅を10mmとした以外は、実施例2と同様に作製した[実施例4]実施例4は、用いる表面シートを吸収体の形状を図3にある形状とし、第1突出部11と第2突出部12のピッチ第1頂部11Tと第2頂部12Tのピッチは7.5mmであった。それ以外は、実施例2と同様に作製した。[比較例1]表面シート1には、実施例1と同様に親水用繊維油剤による表面処理されたダイワボウ製NBFSH繊維2.2dtex×51mmを用い、カーディング工程、エアスルー工程を経て作製した、平坦なエアスルー不織布を用いた。裏面シート2は、ポリエチレン製の18g/m2の透湿シートを使用した。吸収体3は、通常使用されるパルプと吸収性ポリマーが混合状態で配され溝がないフラットな平坦な形状としたものを、実施例1と同様の外形、手順により作製した。その後、表面シート1および裏面シート2は該吸収体3のホットメルト粘着剤により一体化し、評価用サンプルを作製した。[比較例2]比較例2は、表面シート1として比較例1の表面シート1に特開平8302555号公報に開示された立体開孔した不織布畝溝状開孔を使用した。開孔幅は53mm開孔21列とした。それ以外は比較例1と同様とした。次に、測定方法および評価方法を説明する。<表面シートの見掛け厚みT1>表面シートにおける3種の見掛け厚みT1は、第1頂部から第2頂部に跨る部分の断面状態を観察することによって測定できる。断面観察の前に、カトーテック株式会社製のハンディ圧縮試験機KESG5商品名を使用して、5箇所の0.5g/cm2時厚みを測定し、平均値、最大値および最小値を得た。測定には計測プログラムを使用し、測定条件は以下のように設定した。試料:紙フィルム、SENS:1、測定荷重:10g/cm2、測定上限荷重:50g/cm2、SPEEDRENGE:0.02cm/sec、DEF感度は表面シートで調整2~20mm。次いで、表面シート1をフェザー安全剃刀株式会社製、の片刃品番FAS-10を使用して切断し、表面シート1の断面を形成した。続いて、日本電子株式会社製の走査型電子顕微鏡型番JCM-5100を使用して、切り出した断面を拡大観察する。断面を画像データや印刷物とし、第1頂部11Tの頂点で装着面側の仮定線とそれに平行となる第2頂部12Tの頂点で吸収体3側の仮定線を引き、平行な仮定線間の最小距離仮定線からの垂線の仮定線間の長さを測定し、得た測定結果をシート見掛け厚みとした。観察された拡大断面から、稜部14を特定し、頂部11T、12Tの見掛け厚みとカップ高さHcを測定する。測定は3箇所以上で行い、KES-G5による測定から得た最小値-最大値内にシート見掛け厚みの平均値がある場合を有効とする。<表面シートの実質厚みの測定方法>上記シート見掛け厚みと同様、上記走査型電子顕微鏡により拡大観察により計測した。実質厚みは、第1突出部11を例とすると、第1突出部11の頂部11Tの肌当接面側の面とこれとは反対の裏面シート3側面のシート厚みが最小となるように測定することで得られ、第2突出部12についても同様である。壁部13については、頂部11Tから頂部の曲線部や斜め方向線を測定する必要があることから、カップ高さHcにおける肌当接面側から1/3の高さの位置で、壁部13の肌当接面側の法線方向をシートの実質厚みとして測定したものと、カップ高さHcにおける肌当接面側から2/3の高さの位置で、壁部13の肌当接面側の法線方向をシート厚みとして測定したものとを、平均した値を壁部13の実質厚みとする。表面シートにおける1/3及び2/3の高さの位置については、表面シート1の第1突出部11と第2突出部12が一つの画像データとなるように、拡大画像をつなぎ合わせて特定する方法や、第1突出部11及び第2突出部12の全体画像から計測位置を特定し、拡大画像で実質厚みを計測する方法で特定できる。<繊維間距離>第1頂部11Tおよび壁部13における繊維間距離は、上記走査型電子顕微鏡を使用し、平面画像に拡大して測定した。第1頂部11Tでは表面シート1側面から法線方向に拡大し、壁部13ではカップ高さHcの1/3位置を斜め表面シート1側方向壁部13の法線方向から拡大した。測定においては、倍率を50~300倍とし、矩形範囲内の繊維で囲まれた領域で、画像解析による測定個数が20~60個、好ましくは30~50個となるよう調整した。本発明においては、700μm×500μmの実測定範囲で計測した。なお、画像解析においては、実測定0.5mm2以下を微小な繊維間構造として個数測定および繊維間距離測定から除去している。画像解析は、株式会社ローパー製のImage―Proplus6.2Installationを使用し、繊維を除いた個々の繊維間の面積から円の直径に相当する値を算出し繊維間距離とした。頂部11T、12Tおよび壁部13の3ヶ所について測定および算出を行い、平均値を平均繊維間距離とした。なお、繊維間距離の測定時には、表面シート1側から裏面シート3側の測定可能な全ての繊維を対象としたが、繊維で囲まれる領域を特定するための繊維の輪郭が部分的に明瞭だが全体として不明瞭な場合は、繊維間距離を測定する繊維とはせず、全体が不明瞭な繊維も除外した。また二値化処理が十分できない状態にある場合は、画像や印刷物を計測可能な状態へと修正して測定した。また、繊維間距離の測定結果から40μm以上の個数割合を百分率として算出した。<繊維配向>繊維配向は、繊維間距離と同様に第1頂部11および壁部13を平面画像に拡大し、株式会社nexusの画像処理ソフトウエアNewQube[商品名]を使用し、前記画像を二値化した。次いで、繊維配向解析プログラムであるFiberOrientationAnalysis8.13Singleソフト名を用い、前記二値化した画像から、配向角と配向強度を測定した。測定は、頂部11および壁部13ともに同じ倍率で行い、上記繊維間距離の測定時に近い測定個数範囲で実施した。また、繊維の輪郭が不明瞭な部位が多い場合、上記画像解析によって、繊維部分を特定して行うこともできる。また、測定は、第1頂部11Tにおける表面シート1のMD方向と直交する方向90°±45°方向にある隣接する壁部13で行った。壁部13の計測は表面シートの壁部面の垂線方向から、第1頂部11Tと第2頂部12Tを結ぶ仮線方向を上下方向配向角度90°として計測し、第1頂部11Tは、表面シート1のMD方向を上下方向配向角度0°とする。<吸収体測定方法>作製した吸収体3の厚みは、株式会社キーエンス製の非接触式レーザー変位計レーザーヘッドLK-G30、変位計LK-GD500商品名を用いて測定した。なお測定時圧力は2.5g/cm2とし、サンプル2つ以上を測定し、その平均値を求めた。また、第1坪量部31及び第2坪量部32を有する吸収体3は、凹部底部の幅の実測および全体画像より図案化することで、凹部の面積率を上記画像解析装置により計測した。なお、部分画像の重ね合せによる計測も可能である。<吸収性能液拡散性の測定方法>吸収体3の長手方向中央部、幅方向中央部に内径35mmの円筒を置き、液が注入される吸収体3の位置からの高さが10mmになるように液を維持しながら、液として濃度0.005の赤色2号にて着色した生理食塩水40gを注入した。円筒最下部には製品全体を覆うことのできる大きさでアクリル板厚さ5mm、長さ250mm、幅100mmを備えた。注入から10分後の液の拡散面積を測定した。拡散面積の測定は、吸収体3の着色部分をOHPフィルムに写し取り、株式会社ローパー製のImage―Proplus6.2Installationを用いて画像解析を行い測定した。測定結果は、液の拡散面積が広いほど、吸収体3の利用効率が高いことを示す。<坪量の測定法>測定したい部位表面材、吸収体、高坪量部、低坪量部を10cm×10cmに切断し、その部位の質量を測定することで求めた。なお、10×10cmに切り取れない部位においては2×2cmに切断して求めた。<密度の測定法>密度は、測定したい部位の坪量を上述の方法で測定し、前述の方法で測定した厚みで除して求めた。<表面シートと吸収体の接着評価>上記各評価サンプルの幅方向中央域を幅50mm、長手方向中央域を250mmで矩形状に切り出し、一方の長手方向端部を50mmにわたって表面シート1と吸収体2の間で離間させ、テンシロン試験機オリエンテック社製、RTA100[商品名]を用いて、上部チャック側に離間部分の表面シートを挟み、下部チャック側に離間部分の吸収体3及び裏面シートを挟んで剥離強度を測定した。なおチャック間は50mmとし、計測速度は50mm/分で行った。チャック間隔が60mm~160mmにおける上位5箇所のピーク値の平均を剥離強度とし、該剥離強度が0.1~50cNで接着性を○とした。上記各評価項目についての測定結果および評価結果を表1に示す。<実施例の効果>表1に示した評価結果から明らかなように、以下のような結果を得た。実施例1~4は、壁部の配向角が82~93°といずれも第2突出部の頂部とその開口部とを結ぶ方向に繊維配向性を示した。実施例1は、比較例1、2に比べ液の拡散面積が広いことから、吸収体3の広い範囲で液を吸収でき、利用効率が高いことがわかった。また、股間部の吸収体3に長手および幅の両方向に低坪量の第2坪量部32が存在することにより、両方向にしなやかに曲がりやすくなった。その結果、人体へのフィット性が高くなるので、例えば排泄量の多い夜用のナプキンやオムツとして用いると、パルプ、SAP量が多く吸収体3の厚みが厚い状態においても、フィット性が高くなり、装着時の違和感が低減できた。実施例2は、比較例1、2に比べ液の拡散面積が広いため、より吸収体3の利用効率が高くなった。このため、注入点部位に液が溜まりにくくなるので、注入点付近のべとつき感が低減され、かつ横漏れを防止できた。また、股間部の吸収体3の低坪量の第2坪量部32が長手方向のみであるため、例えば動作の多い日中においても、吸収体3が壊れにくく、また、幅方向に低坪量部が存在することにより歩行動作を妨げにくくなり、着用者の違和感の低減につながった。実施例3は、比較例1、2に比べ液の拡散面積が広いため、より吸収体3の利用効率が高くなった。また、股間部の吸収体3の低坪量の第2坪量部32が長手方向のみでかつ、広い面積であるため、より溝部凹部33での液の拡散性が高まる。その結果、より吸収体3の利用効率が向上し、同じ漏れ性能におけるパルプ、超吸収性ポリマーSAP量の低減につながる。また、着用時において、股間部に吸収体3の高坪量領域第1坪量部31が少ないため、動作時の違和感がより一層低減される。そのため、日中用のナプキンや活動の活発な高月齢時のベビーオムツに好適といえる。実施例4は、表面シート1の見かけ厚みがより厚いことから、吸収体3と肌の間の空間が広がり、べたつきを感じにくい。そのため日中立位で用いることにより、ドライ感が向上すると考えられる。以上のことから、日中用のナプキンや活動の活発な高月齢時のベビーオムツに好適と考えられる。次に、本発明のパンツ型着用物品の好ましい一実施形態について、図9に示した斜視図を参照しながら、以下に説明する。本明細書のパンツ型着用物品100では、パンツ型着用物品の身丈方向をY方向とし、パンツ型着用物品の幅方向をX方向とし腰周り方向ともいう。図9に示すように、本実施形態のパンツ型着用物品は、例えばパンツ型おむつ100であり、着用者の腹側に配される腹側部121と、股間部に配される股下部113と、背側に配される背側部123とを有している。以下、このパンツ型おむつ100について詳細に説明する。パンツ型おむつ100は、腹側部121と背側部123を成す外装体111と、股下部113を成す前記吸収性本体4とで構成されている。外装体111は、腹側部121の一方の側縁部121Aと背側部123の一方の側縁部123Aとが接合され、さらに腹側部121の他方の側縁部121Bと背側部123の一方の側縁部123Bとが接合されて、環状に構成されている。また、股下部113は、腹側部121と背側部123とを架け渡して着用者の股間部に配される吸収性本体4で構成されている。環状にした外装体111と股下部113を架け渡した吸収性本体4によりパンツ型となっている。吸収性本体4は、股間部を形成するとともに、腹側部121および背側部123において外装体111のウエスト開口部112下方近傍まで延出して、外装体111と固定されている。これにより、腰周り領域において外装体111は吸収性本体4が固定された中央域と、固定されていない両側域とを有する。上記腰周り領域とは、概ねウエスト開口部112の上端縁からその下部への方向である身丈方向Y方向に大腿部の外側付け根付近が配置される位置までの間の領域をいう。上記外装体111は、内層材131と外層材133とが積層されて構成されており、内層材131が1層存在する1層領域を外装体111の身丈方向Y方向に間隔を置いて複数有している。図面では、1層領域に内層材131が存在し、外層材133が外装体111の身丈方向に間隔を置いて、内層材131に積層されている構成を示した。内層材131と外層材133とが積層された積層領域は、パンツ型おむつ100の幅方向X方向に伸縮性を有している。積層領域は、内層材131と外層材133との間に弾性体135を備えていてもよい。この場合、弾性体135は伸長状態で内層材131と外層材133との間に挟持されており、これにより、伸縮性を有する。または、後に詳述するように、内層材131および外層材133の両方またはどちらか一方が伸縮性を有する材料で構成されていてもよい。内層材131および外層材133の素材としてのシートとしては、それぞれ、例えばエアスルー不織布、ヒートロール不織布、スパンレース不織布、スパンボンド不織布、メルトブローン不織布等の各種製法による不織布、織布、編布、樹脂フィルム等が挙げられ、これらを積層一体化させてなるシート材等も用いることができる。また、特に内層材131は、通気性、風合いを良好にする観点から、不織布から形成されているものが好ましく、また、排泄物の漏れ防止の観点から、撥水性の不織布から形成されているものが好ましい。上記パンツ型おむつ100は、股下部113に本発明の吸収性物品の吸収性本体4を用いることから、液漏れが防止でき、かつ肌のべとつき感が低減できる。"