"1コイル状に巻かれた金属シートの巻きをほどき;2該金属シートを、x当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンとiy当量の一つ以上のメタアクリル化モノエポキシド又はiiz当量の一つ以上のポリエポキシドと少なくともz-x当量のα,β-不飽和カルボン酸の混合物との反応生成物であるメタアクリル化オリゴマーを含む硬化性組成物によって被覆しz>xでy>xである;3該組成物を硬化し;そして4被覆金属シートを再びコイル状に巻く諸工程を含む被覆金属シートコイルの製造方法。カルボキシル官能化ポリブタジエンが、ヒドロキシル末端ポリブタジエンと下記一般式I式中、Rはアリーレン、シクロアルキレン、アルキレンまたはアルケニレン基を表わし、Rがアルキル、アルケニル基、-COOH基および/または別の酸無水物基を担持することは可能であるに相当する環状酸無水物との反応生成物である、請求項1に記載の方法。酸無水物が無水フタル酸または無水ドデセニルコハク酸である、請求項2に記載の方法。メタアクリル化オリゴマーが、x当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンとy当量の一つ以上のメタアクリル化モノエポキシドとの反応生成物であり、yはxに等しい、請求項1~3のいずれか一項に記載の方法。メタアクリル化モノエポキシドがグリシジルアクリレートおよびグリシジルメタクリレートから選ばれる、請求項1~4のいずれか一項に記載の方法。メタアクリル化オリゴマーが、x当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンとz当量の少なくとも一つのポリエポキシドとz-x当量の少なくとも一つのα,β-不飽和カルボン酸との反応生成物である、請求項1~3のいずれか一項に記載の方法。zが2xより大きい、請求項6に記載の方法。α,β-不飽和カルボン酸がアクリル酸およびメタクリル酸から選ばれる、請求項6または7に記載の方法。ポリエポキシドが、芳香族または脂肪族ジオールのジグリシジルエーテルまたは脂環式ジエポキシドから選ばれる、請求項1~3または6~8のいずれか一項に記載の方法。ポリエポキシドが、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシド-コ-プロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ポリプロピレンオキシドのジグリシジルエーテルおよびブタンジオールのジグリシジルエーテルから選ばれる、請求項9に記載の方法。メタアクリル化オリゴマーは、カルボキシル官能化ポリブタジエンにα,β-不飽和カルボン酸をポリエポキシドより前に又は少なくともポリエポキシドと同時に添加することによって製造される、請求項1~3または6~10のいずれか一項に記載の方法。メタアクリル化オリゴマーは、単官能性または多官能性メタアクリレートモノマーから選ばれた少なくとも一つの非反応性希釈剤の存在下でのカルボキシル官能化ポリブタジエンとモノ-またはポリエポキシドとの反応によって得られる、請求項1~11のいずれか一項に記載の方法。非反応性希釈剤がフェノキシエチルアクリレート、イソボルニルアクリレート、n-ブチルアクリロイルオキシエチルカルバメートおよびそれらの混合物から選ばれる、請求項12に記載の方法。硬化性組成物が、8重量~50重量のメタアクリル化オリゴマー、0~65重量の非反応性希釈剤、0~60重量の、共重合性エチレン性不飽和モノマーから選ばれた追加の希釈剤、0.01~60重量のメタアクリル化ポリエポキシド、0.01~5重量の光開始剤または化学的開始剤、および0~20重量の接着促進剤を含む、請求項1~13のいずれか一項に記載の方法。硬化が電子線または紫外線によって行われる、請求項1~14のいずれか一項に記載の方法。従って、既知組成物はコイル被覆の適用に使用されても満足な結果が得られるわけではない。本発明は上記問題を克服する方法を提供する。従って、本発明は1コイル状に巻かれた金属シートの巻きをほどき;2該金属シートを、x当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンとiy当量の一つ以上のメタアクリル化モノエポキシド又はiiz当量の一つ以上のポリエポキシドと少なくともz-x当量のα,β-不飽和カルボン酸の混合物との反応生成物であるメタアクリル化オリゴマーを含む硬化性組成物によって被覆しz>xでy>xである;3該組成物を硬化し;そして4被覆金属シートを再びコイル状に巻く諸工程を含む被覆金属シートコイルの製造方法に関する。本発明においては、硬化性組成物は、例えば熱硬化または放射線照射によって重合、すなわち硬化することができるエチレン性不飽和基を有する少なくとも一つの化合物を含む組成物を称する。金属シートは一般に、冷間圧延鋼前処理されている又はされていない、熱間圧延鋼前処理されている又はされていない、ステンレス鋼、亜鉛処理鋼前処理されている又はされていない、たとえば電気亜鉛めっき鋼や溶融亜鉛めっき鋼、アルミニウム前処理されている又はされていないおよび溶融スズめっきから選ばれる。本発明の方法においては、従って、金属シートをコイル状の巻きをほどくこと及び再びコイル状に巻くことは、いずれの適する手段によっても行うことができる。本発明の方法においては、コイル状の巻きからほどかれた金属シートは硬化性組成物で被覆される前にいずれの適する処理も受けることができる。コイル状の巻きからほどかれた金属シートは通常、保護油層を除去するために清浄化される。清浄化後には、該シートは錆止めおよび被膜密着性を向上させるために化学的前処理を適用されることができる。本発明の方法においては、金属シートに硬化性組成物を適用することは、浸漬塗布、吹付塗布、静電塗装、フィルムコーティング、カーテンコーティング、真空塗布、ロールコーティングなどのようないずれか適する手段によって可能である。好ましくは、それはロールコーティングが適用される。金属シートへの硬化性組成物の適用はいずれか適する温度で、たとえば、室温で、又はより高い温度で、たとえば、金属シート、ロールコーターおよび/または硬化性組成物を加熱することによって、行うことができる。本発明に使用される硬化性組成物は、カルボキシル官能化ポリブタジエンから得られたメタアクリル化オリゴマーを含んでいる。カルボキシル官能化ポリブタジエンによって意味するところは、遊離-COOHカルボキシル基を含有しているポリブタジエンを指し示すことである。カルボキシル官能化ポリブタジエンは既知であり、それらは、例えば、米国特許第3,705,208号明細書の中に記載されており、そしてNissoPBC-1000日本曹達株の商品名で商業的に入手可能である。カルボキシル官能化ポリブタジエンはまた、たとえば、欧州特許第845008号、同第261890号および同第533459号の各明細書の中に記載されているようにヒドロキシル官能化ポリブタジエンすなわち、遊離-OHヒドロキシル基を有するポリブタジエンと環状酸無水物との反応によって得ることもできる。本発明の方法に使用するのに適するカルボキシルおよびヒドロキシル官能化ポリブタジエンはカルボキシルおよび/またはヒドロキシル基の他に、ブタジエンの重合に由来する単位を含有している。ポリブタジエンPDBは一般に、1-4シス単位/1-4トランス単位/1-2単位をa/b/cの比率で含んでおり、a、bおよびcは0~1の範囲であり、abc=1である。カルボキシル官能化ポリブタジエンの数平均分子量Mnは好ましくは、200~50000Daである。Mnはより好ましくは、少なくとも1000である。Mnはより好ましくは、5000Daを超えない。ヒドロキシルおよびカルボキシル官能化ポリブテジエンの例は限定されるものではないが次のものを挙げられる:アトフィナによって商品化されているPolyBDR-20LMヒドロキシル官能化PDB、a=0.2、b=0.6、c=0.2、Mn=1230およびPolyBDR-45HTヒドロキシル官能化PDB、a=0.2、b=0.6、c=0.2、Mn=2800、日本曹達株から得ることができるNissoPBG-1000ヒドロキシル官能化PDB、a=0、b<0.15、c>0.85、Mn=1250~1650、NissoPBG-2000ヒドロキシル官能化PDB、a=0、b<0.15、c>0.85、Mn=1800~2200、NissoPBG-3000ヒドロキシル官能化PDB、a=0、b<0.10、c>0.90、Mn=2600~3200、NissoPBC-1000カルボキシル官能化PDB、a=0、b<0.15、c>0.85、Mn=1200~1550。ヒドロキシル官能化ポリブタジエンと環状酸無水物との反応から得られたカルボキシル官能化ポリブタジエンが使用される場合には、環状酸無水物は好ましくは一般式Iに相当する:式中、Rはアリーレン、シクロアルキレン、アルキレンまたはアルケニレン基を表わし、Rがアルキル、アルケニル基、-COOH基および/または別の酸無水物基を担持することは可能である。例示の酸無水物は次のものを挙げられる:無水フタル酸、無水ヘキサヒドロフタル酸、無水グルタル酸、無水コハク酸、無水ドデセニルコハク酸、無水マレイン酸、無水トリメリト酸、無水ピロメリト酸。好ましい酸無水物はRが5~20個の炭素原子を含んでいるアルケニル鎖によって置換されたアリーレンより好ましくは、フェニレンまたはアルキレンより好ましくは、エチレンである。好ましい酸無水物は無水フタル酸および無水ドデセニルコハク酸である。酸無水物の混合物も使用できる。ヒドロキシル官能化ポリブタジエンからカルボキシル官能化ポリブタジエンを製造するのに使用される酸無水物の量は、ポリブタジエンの中に存在する-OH基のp当量当り、一般に少なくとも0.8p当量、好ましくは少なくとも0.9p当量、より好ましくは少なくとも0.95p当量である。使用される酸無水物の量は通常、ポリブタジエンの-OH基のp当量に対して、多くても1.2p当量、好ましくは多くても1.1p当量、より好ましくは多くても1.0p当量である。本発明に使用されるカルボキシル官能化ポリブタジエンの-COOH官能価分子当りのCOOH基の数は一般に1.5~9、好ましくは1.8~6である。本発明の第一変形によれば、本発明の方法に使用される硬化性組成物は、x当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンとy当量の一つ以上のメタアクリル化モノエポキシドとの反応生成物であるメタアクリル化オリゴマーを含んでおり、yはxに等しいか又はそれより大きい。好ましくは、y=xである。yがxより大きい場合には、カルボキシル官能化ポリブテジエンの反応混合物に、少なくとも一つのα,β-不飽和カルボン酸を、好ましくは少なくともy-xの量で、より好ましくはy-xの量で、添加することが好ましい。メタアクリル化モノ-エポキシドは既知である。使用できるメタアクリル化モノ-エポキシドの例はグリシジルメタアクリレートエステル、たとえば、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレートグリシジルエーテル、ビスフェノール-Aジグリシジルエーテルモノアクリレートである。メタアクリル化モノ-エポキシドは好ましくはグリシジルアクリレートおよびグリシジルメタクリレートから選ばれる。本発明のこの第一変形の態様によれば、この変形に使用されるカルボキシル官能性ポリブタジエンはq当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能性ポリブタジエンとエポキシド基q当量未満の一つ以上のポリエポキシドとの縮合生成物そのものである。本発明の第二のそして好ましい変形によれば、本発明の方法に使用される硬化性組成物は、z当量の少なくとも一つのポリエポキシドを有するx当量の-COOH基を含有するカルボキシル官能化ポリブタジエンと少なくともz-x当量の少なくとも一つのα,β-不飽和カルボン酸との反応生成物であるメタアクリル化オリゴマーを含む。z当量の少なくとも一つのポリエポキシドによって意味するところは、x当量の-COOH基当りz当量のエポキシ基を与える量のポリエポキシドを指し示すことである。本発明のこの変形においては、zは好ましくは少なくとも1.5xであり、より好ましくは少なくとも2xである。zが2xより大きくなるような量のポリエポキシドを使用することが特に好ましい。zは通常、20xを超えず、好ましくは、15xを超えない。zが2xより大きい場合には、過剰のポリエポキシドはα,β-不飽和カルボン酸と反応するのでメタアクリル化ポリエポキシド誘導体がその場で生成される。ポリエポキシドによって意味するところは、少なくとも2つのエポキシド官能基を含むいずれの化合物をも指し示すことである。ポリエポキシドは一般に、芳香族または脂肪族ポリオールのグリシジルエーテルから、又は脂環式ポリエポキシドから、選ばれる。芳香族または脂肪族ジオールのグリシジルエーテル、又は脂環式ジエポキシド、たとえば、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテル、ビスフェノール-Fのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシド-コ-プロピレンオキシドのジグリシジルエーテルDER736の名で商品化されている、ポリプロピレンオキシドのジグリシジルエーテルDER732の名で商品化されている、ヘキサンジオールのジグリシジルエーテルNPEK-051の名で商品化されている、ブタンジオールのジグリシジルエーテルアラルダイトDY026SPの名で商品化されている、セロキシド2081が好ましい。特に好ましいのは、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシド-コ-プロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ポリプロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ブタンジオールのジグリシジルエーテルである。α,β-不飽和カルボン酸は好ましくは、アクリル酸およびメタクリル酸から選ばれ、最も好ましくは、アクリル酸である。本発明の第二変形に使用されるα,β-不飽和カルボン酸の量は好ましくはz-x当量であり、ここで、zはポリエポキシド当量の量であり、そしてxはカルボキシル官能化ポリブタジエンの-COOH当量の量である。本発明のこの第二変形においては、カルボキシル官能化ポリブタジエンにα,β-不飽和カルボン酸をポリエポキシドより前に又は少なくともポリエポキシドと同時に添加することによってメタアクリル化オリゴマーを製造することが好ましい。本発明の方法に使用される硬化性組成物は一般に、メタアクリル化オリゴマーを少なくとも8重量、好ましくは少なくとも10重量、より好ましくは少なくとも11重量含んでいる。メタアクリル化オリゴマーの量は好ましくは、硬化性組成物の50重量を超えない、より好ましくは40重量を超えない。本発明に使用されるメタアクリル化オリゴマーを含む組成物は好ましくは、少なくとも一つの非反応性希釈剤の存在下でのカルボキシル官能化ポリブタジエンとモノ-またはポリエポキシドとの反応によって得られる。非反応性希釈剤によって理解されるものは、その中にポリブタジエン、モノ-またはポリエポキシドおよびα,β-不飽和カルボン酸が可溶性または混和性であり且つそれらの反応中にそれら反応体と反応しないもののことである。非反応性希釈剤は好ましくは、共重合性のエチレン性不飽和モノマーであり、より好ましくは、単官能性または多官能性メタアクリレートモノマーである。共重合性のエチレン性不飽和モノマーによって意味するところは、一般に光重合条件下で、特に光開始剤の存在下での放射線照射によって、メタアクリル化オリゴマーと共重合可能であるモノマーを指し示すことである。好ましい共重合性のエチレン性不飽和モノマーは単官能性のもの、たとえば、オクチル-デシルアクリレート、ラウリルアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、イソボルニルアクリレート、フェニルグリシジルエーテルアクリレート、環式トリメチロールプロパンフォーマルアクリレート、n-ブチルアクリロイルオキシエチルカルバメートテトラヒドロフルフリルアクリレート、アクリル酸と脂肪族カルボン酸、たとえばネオデカン酸のグリシジルエステルとの反応生成物およびそれらの混合物である。最も好ましい非反応性希釈剤はフェノキシエチルアクリレート、イソボルニルアクリレート、n-ブチルアクリロイルオキシエチルカルバメート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、アクリル酸と脂肪族カルボン酸、たとえばネオデカン酸のグリシジルエステルとの反応生成物およびそれらの混合物である。使用される非反応性希釈剤は一般に、使用されるカルボキシル官能化ポリブテジエンとモノ-またはポリエポキシドとα,β-不飽和カルボン酸と非反応性希釈剤との全重量に対して0~70重量、好ましくは5~60重量、より好ましくは15~50重量、である。従って、本発明に使用される組成物は好ましくは、少なくとも一つの非反応性希釈剤、特に、カルボキシル化ポリブタジエンとアクリル化エポキシドまたはポリエポキシドおよびα,β-不飽和カルボン酸とからのその製造中に使用された非反応性希釈剤、を含んでいる。硬化性組成物の中の非反応性希釈剤の量は一般に、0~65重量、好ましくは、5~50重量、より好ましくは、8~20重量である。本発明の方法に使用されるメタアクリル化オリゴマーを含む組成物は好ましくは、少なくとも一つの触媒の存在下でカルボキシル官能化ポリブタジエンとモノ-またはポリエポキシドとの反応によって得られる。酸-エポキシ反応を促進するのに使用されてもよい触媒は次のものを挙げられる:無機アルカリ塩、有機金属塩、第四アンモニウム塩、塩基性有機化合物、ホスフィンまたはそれらの混合物である。例示の触媒は限定されるものではないが次のものを挙げられる:炭酸ナトリウム、オクタン酸リチウム、オクタン酸クロム、トリエタノールアミン、N,N-ジメチルアニリン、トリエチルベンジルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、トリフェニルスチビン、トリフェニルホスフィンである。使用される触媒の量は好ましくは、使用されるカルボキシル官能化ポリブタジエンとモノ-またはポリエポキシドとα,β-不飽和カルボン酸と非反応性希釈剤の全重量に対して0~3重量である。本発明の方法に使用される組成物はまた、通常、少なくとも一つの抑制剤を含有している。抑制剤は限定されるものではないが次のものを挙げられる:ヒドロキノン、トルヒドロキノン、モノメチルエーテルヒドロキノン、tert-ブチルヒドロキノン、ジ-tert-ブチルヒドロキノン、フェノチアジンである。使用される抑制剤の量は好ましくは、使用されるカルボキシル官能化ポリブタジエンとモノ-またはポリエポキシドとα,β-不飽和カルボン酸と非反応性希釈剤の全重量に対して0~0.5重量である。メタアクリル化オリゴマーの合成中に使用された非反応性希釈剤に加えて、硬化性組成物はメタアクリル化オリゴマーにその合成後に添加される追加量の希釈剤を含んでいてもよい。この希釈剤は好ましくは、共重合性のエチレン性不飽和モノマーであり、より好ましくは、単官能性または多官能性メタアクリレートモノマーである。共重合性のエチレン性不飽和モノマーが意味するところは、一般に、光重合条件下で、特に、光開始剤の存在下での放射線照射によって、メタアクリル化オリゴマーと共重合可能であるモノマーを指し示すことである。上記の非反応性希釈剤を含めて単官能性の共重合性エチレン性不飽和モノマーが好ましい。硬化性組成物の中に存在する付加的希釈剤の量は一般に、0~60重量であり、好ましくは、5~50重量であり、より好ましくは、10~40重量である。本発明に使用される硬化性組成物は好ましくは、少なくとも一つのメタアクリル化ポリエポキシド、特に、カルボキシル化ポリブタジエンと過剰のポリエポキシドとα,β-不飽和カルボン酸の混合物との反応中に得られたもの、を含んでいる。メタアクリル化オリゴマーの合成中に使用される、過剰の、ポリエポキシドとα,β-不飽和カルボン酸は、好ましくは、組成物中のメタアクリル化ポリエポキシドの量が組成物の0.01~60重量、好ましくは5~50重量、より好ましくは7~40重量になるようなものである。本発明の方法に使用される硬化性組成物は一般に、メタアクリル化オリゴマーおよび場合によってそこに存在してもよい他のアクリル化化合物の重合を開始させることができる少なくとも一つの光化学的開始剤および/または化学的開始剤を含んでいる。光化学的開始剤光開始剤とも称されるは、光、代表的には紫外光、の吸収によってラジカルを発生させることができる。代表的には、光化学的開始剤はThechemistryoffreeradicalpolymerizationeditedbyGraemeMoadandDavidHSolomonPergamonpages84to89に記載されている。化学的開始剤は代表的には、熱、光またはレドックス法の適用を介して分解してラジカルになるアゾ化合物または過酸化物である。メカニズムはThechemistryoffreeradicalpolymerizationeditedbyGraemeMoadandDavidHSolomonPergamonpages5395に記載されている。少なくとも一つの光開始剤を含む硬化性組成物が好ましい。好ましくは、組成物中の光開始剤または化学的開始剤の量は0.01~5重量を成す。硬化性組成物はさらに、一つ以上の接着促進剤を含有していてもよい。接着促進剤の量は一般に、0~20重量である。好ましくは、3~15重量の量の接着促進剤が使用される。本発明に使用される硬化性組成物はさらに、顔料、着色剤および/またはその他の添加剤、たとえば、多官能性アクリル化化合物、導電性顔料、分散剤、流れ調整剤、スリップ剤、難燃剤、紫外線防護剤など、を含んでいてもよい。添加剤の量は好ましくは、10重量を超えない。金属シートを硬化性組成物によって被覆した後に、後者を硬化する。硬化、すなわち重合は当業者に周知のいずれか適する手段たとえば熱硬化または放射線照射によって達成できる。放射線照射硬化は紫外光または電離線たとえばガンマ線、X線または電子線を使用することによって行うことができる。本発明の方法においては、電子線および特に紫外線が好ましい。硬化性組成物の硬化後、被覆金属シートは直ちに再びコイル状に巻くことができる又は再びコイル状に巻く前に一つ以上の追加の被覆を適用することができる。本発明の方法においては、上記に規定されている通りの硬化性組成物を2つ以上使用して金属シートを被覆するために工程2および3を繰り返すことができる。この場合、硬化性組成物は同一であってもよいし又は異なってもよい。本発明の方法は被覆金属コイルを得ることを低減された量の溶剤をもって又は溶剤の使用なしでも可能にし、従って、火災の危険性の低下およびエネルギー使用の低減、溶剤の消去またはリサイクルおよびラインの省空間乾燥炉の不要に対する要求を可能にする。本発明の方法は、後成形に使用するのに適するものにさせる屈曲や急速変形での改善された可撓性、密着性および耐亀裂性および改善された耐食性と共に改善された耐薬品性、耐溶剤性、引掻抵抗および表面硬度を有する被覆金属シートを得ることを可能にする。その被覆は表面硬度、可撓性と表面硬度のバランスが改善されている。本発明の方法は、亜鉛めっき又は電気亜鉛めっきライン上で金属表面への亜鉛層の付着後に硬化性プライマーを適用するのに使用されたときには、現行プロセスの中の次の工程の幾つか又は全てを取除くことを可能にする。次の工程とは、亜鉛めっき又は電気亜鉛めっきライン上で再巻前のストリップの塗油、被覆ライン上での化学的清浄化および化学的前処理のことである。化学的前処理はしばしば、CrVIを使用してのクロメート処理であり、本発明の方法の使用はこの環境問題を解決することを可能にするであろう。本発明の方法はたとえばクロメート処理による金属の化学的前処理を使用しなくても良好な耐食性を有する被覆金属コイルを得ることを可能にする。本発明を下記実施例によって更に説明する。実施例1攪拌機、液体添加用漏斗および温度計を装備した反応フラスコの中に、145.2gのヒドロキシル末端ポリブタジエンアトフィナによって供給されたPolyBDR-20LM登録商標、38.5gの無水フタル酸および1.1gのオクタン酸クロムを入れる。この混合物を115°Cに加熱し、この温度に2時間保つ。それから、フラスコに、301.2gのフェノキシエチルアクリレートサーフェススペシャルティーズUCBによって商品化されたエベクリル登録商標114と131.2gのアクリル酸と0.8gのヒドロキノンと0.4gのAMC-2の混合物を加え、そしてフラスコ内容物を103°Cで1時間攪拌する。添加用漏斗に385.9gのビスフェノール-AのジグリシジルエーテルBADGEを供給し、それを反応フラスコ内の温度が120°Cを超えないように反応フラスコに滴加する。反応混合物を、酸価が2.5mgKOH/g未満になりそしてエポキシ価が0.50未満になるまで、110°Cで攪拌する。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例2~4実施例2~4の樹脂は、エベクリル114登録商標を他の希釈剤すなわち実施例2では301.2gのn-ブチルアクリロイルオキシエチルカルバメートサーフェススペシャルティーズUCBによって商品化されたエベクリル登録商標1039、実施例3では301.2gのトリメチロールプロパンホルマールアクリレートTMPFA、そして実施例4では301.2gのイソボルニルアクリレートIBOAによって置き換えたこと以外は、実施例1に記載されているのと同じ方法に従って得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例5~7実施例5~7の樹脂は、PolyBDR-20LM登録商標を他のヒドロキシル末端ポリブタジエンによって置き換えそしてエベクリル114登録商標の代わりにイソボルニルアクリレートを用いた、すなわち、実施例5では200.0gのNissoPBG-1000登録商標日本曹達によって供給されたおよび324.9gのイソボルニルアクリレート、実施例6では286.0gのPolyBDR-45HT登録商標アトフィナによって供給されたおよび361.7gのイソボルニルアクリレート、実施例7では324.1gのNissoPBG-3000登録商標日本曹達によって供給されたおよび378.0gのイソボルニルアクリレートを用いたこと以外は、実施例1に記載されているのと同じ方法に従って得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例8~12実施例8~12の樹脂は、ビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルを他のジエポキシドによって置き換えそしてエベクリル114登録商標の代わりにイソボルニルアクリレートを用いた、すなわち、実施例8では395.2gのDER736登録商標および305.3gのイソボルニルアクリレート、実施例9では239.2gのNPEK051登録商標および238.5gのイソボルニルアクリレート、実施例10では210.1gのアラルダイトDY026SP登録商標および226.0gのイソボルニルアクリレート、実施例11では665.6gのDER732登録商標および421.2gのイソボルニルアクリレート、実施例12では416.0gのセロキシド2081および314.2gのイソボルニルアクリレートを用いたこと以外は、実施例1に記載されているのと同じ方法に従って得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例13~16実施例13~16の樹脂は、無水フタル酸を他の環状酸無水物によって置き換えそしてエベクリル114登録商標の代わりにイソボルニルアクリレートを用いた、すなわち、実施例13では26.0gの無水コハク酸および296.0gのイソボルニルアクリレート、実施例14では69.2gの無水ドデセニルコハク酸および314.5gのイソボルニルアクリレート、実施例15では40.0gの無水ヘキサヒドロフタル酸および302.0gのイソボルニルアクリレート、実施例16では29.6gの無水グルタル酸および297.5gのイソボルニルアクリレートを用いたこと以外は、実施例1に記載されているのと同じ方法に従って得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例17~19実施例17~19の樹脂は、エベクリル114登録商標の代わりにイソボルニルアクリレートを用いそしてその量およびビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルおよびアクリル酸の量が変動している、すなわち、実施例17では241.2gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルと74.9gのアクリル酸と358.6gのイソボルニルアクリレート、実施例18では530.5gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルと187.4gのアクリル酸と116.2gのイソボルニルアクリレート、実施例19では241.2gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルと74.9gのアクリル酸と215.2gのイソボルニルアクリレートであったこと以外は、実施例1に記載されているのと同じ方法に従って得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例20実施例20の樹脂は実施例1に記載されているのと同じ方法に従って、しかし下記成分と量を変更して得られるPolyBDR-20LM登録商標を286.0gのPolyBDR-45HT登録商標によって置き換え、エベクリル114登録商標を447.7gのイソボルニルアクリレートによって置き換え、そして241.2gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルおよび74.9gのアクリル酸を使用する。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例21実施例21の樹脂は実施例1に記載されているのと同じ方法に従って、しかしエベクリル114登録商標を301.2gのイソボルニルアクリレートによって置き換え、そしてAMC-2を5.0gのトリエタノールアミンによって置き換えそれをイソボルニルアクリレートとアクリル酸とヒドロキノンと一緒に一度に添加して得られる。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例22攪拌機、液体添加用漏斗および温度計を装備した反応フラスコの中に、253.45gのカルボキシル末端ポリブタジエン日本曹達によって供給されたNissoPBG-1000、331.2gのイソボルニルアクリレート、131.2gのアクリル酸、0.8gのヒドロキノンおよび1.5gのAMC-2を入れ、そして103°Cで加熱する。添加用漏斗に385.9gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルを供給し、それを、反応フラスコ内の温度が120°Cを超えないように反応フラスコに滴加する。反応混合物を、酸価が2.5mgKOH/g未満になりそしてエポキシ価が0.50未満になるまで、110°Cで攪拌する。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例23実施例23の樹脂は実施例1に記載されているのと同じ方法に従って、しかし下記成分と量を変更して得られるエベクリル114登録商標を126.3gのイソボルニルアクリレートによって置き換え、そして91.7gのビスフェノール-Aのジグリシジルエーテルおよび16.9gのアクリル酸を使用する。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例24攪拌機、液体添加用漏斗および温度計を装備した反応フラスコの中に、145.2gのヒドロキシル末端ポリブタジエンアトフィナによって供給されたPolyBDR-20LM登録商標、38.5gの無水フタル酸および0.4gのAMC-2を入れる。この混合物を115°Cに加熱し、この温度に2時間保つ。それから、フラスコに、95.1gのイソボルニルアクリレートと0.3gのヒドロキノンモノメチルエーテルと0.5gのトリフェニルアンチモンの混合物を加え、そしてフラスコ内容物を103°Cで1時間攪拌する。添加用漏斗に37.2gのグリシジルメタクリレートを供給し、それを、反応フラスコ内の温度が120°Cを超えないように反応フラスコに滴加する。反応混合物を、酸価が2.5mgKOH/g未満になりそしてエポキシ価が0.50未満になるまで、105°Cで攪拌する。得られた組成物の諸性質は第1表で呈示されている。実施例25~45紫外線硬化性配合物は、実施例1~3、4~11、13、14、16、17および19~24で得た樹脂を、下記成分と混合することによって調製される:67重量の樹脂11重量の接着促進剤サーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル375登録商標20重量の希釈剤共重合性エチレン性不飽和モノマーの混合物2重量の、チバガイギーからのイルガキュア651基体はアセトン、エタノール、脱イオン水で洗浄し、H2SO410重量水溶液へ浸漬し、脱イオン水ですすぎ、そして乾燥されたHDG溶融亜鉛めっき鋼である。紫外線硬化性配合物を10μmバーコーターによって適用し、そして120W/cmの非収光中圧水銀灯からの紫外線照射に曝露して不粘着皮膜を得る。試料は、耐溶剤性ECCAT11、クロスハッチ密着性ISO2409、屈曲時の密着性と耐亀裂性T-曲げ試験EN13523-7、急速変形時の密着性と耐亀裂性裏面衝撃、ISO/DIS6272-ASTMD2794、およびスロードローン変形時の密着性について、試験する。得られた結果は第2表に呈示されている。比較例46R実施例30と比較すべき紫外線硬化性配合物を、US2003/00018150の明細書の中に記載されているような下記成分をブレンドすることによって調製する:20重量のポリブタジエン樹脂PolyBDR-20LM27重量のBADGEジアクリレートサーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル3700登録商標11重量の接着促進剤サーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル375登録商標40重量の希釈剤共重合性のエチレン性不飽和モノマー2重量の、チバガイギーからのイルガキュア651登録商標この配合物は、数時間後に、2相に分離する。比較例47R実施例30と比較すべき紫外線硬化性配合物を下記組成に従って調製し、そして実施例25~45に記載の通りに評価する。67重量のポリブタジエンジアクリレートBAC-15下記一般式に相当し、大阪有機化学によって製造され、コーワヨーロッパ11重量の接着促進剤サーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル375登録商標20重量の希釈剤共重合性エチレン性不飽和モノマー2重量の、チバガイギーからイルガキュア651登録商標得られた結果は第2表に呈示されている。実施例48~49下記組成を有する紫外線硬化性配合物を調製する:43重量の、実施例6で製造した樹脂7重量の、サーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル375登録商標47重量の共重合性エチレン性不飽和モノマー2重量の、チバガイギーからのイルガキュア651登録商標それを、実施例48ではHDG基体アルカリ溶液ケメタルからのパルコ305Cの中に浸漬され、水、脱イオン水によってすすぎ、そして乾燥されたの上に適用し、実施例49では電気亜鉛めっき鋼アセトン、エタノール、脱イオン水で洗浄し、H2SO410重量水溶液へ浸漬し、脱イオン水ですすぎ、そして乾燥されたの上に適用し、そして実施例25~45に記載の方法に従って試験する。得られた結果は第2表に呈示されている。実施例50~51下記組成を有する紫外線硬化性配合物を調製する:90重量の、実施例17で製造した樹脂5重量の、サーフェススペシャルティーズUCBからのエベクリル171登録商標接着促進剤3重量の、チバガイギーからのイルガキュア184登録商標2重量の、BASFからのルセリンTPO-L登録商標開始剤それを、実施例50ではHDG基体アルカリ溶液ケメタルからのパルコ305Cの中に浸漬され、水、脱イオン水ですすぎ、そして乾燥されたの上に適用し、実施例51ではクロメート処理した電気亜鉛めっき鋼アセトン、エタノール、脱イオン水によって清浄にされ、そして乾燥されたの上に適用し、そして実施例25~45に記載の方法に従って試験する。得られた結果は第2表に呈示されている。実施例52~53実施例52および53の樹脂は、実施例6に従って、但し、イソボルニルアクリレートを実施例52では301.2gのテトラヒドロフルフリルアクリレートに置き換え、そして実施例53では301.2gのエベクリル登録商標113サーフェススペシャルティーズUCBによって商品化されたに置き換えて、得られる。実施例25~45に記載されている通りの配合物の中に使用したときに、実施例30のものと似たような諸性質が得られる。"