"風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機とを備えた風力発電装置において、前記発電機の固定子のスロット溝に装着される固定子コイルを構成する下側固定子コイルと上側固定子コイルとの間に配置された水冷却配管と、この水冷却配管内に冷却水を通水して前記固定子コイルに発生する熱を除熱する水冷用冷却器とを備えたことを特徴とする水冷式風力発電装置。風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機とを備えた風力発電装置において、前記発電機の固定子のスロット溝に装着される固定子コイルを構成する下側固定子コイルと上側固定子コイルとの同一側面側または互いに異なる側面側にそれぞれ配置された水冷却配管と、これら水冷却配管内に冷却水を通水して前記固定子コイルに発生する熱を除熱する水冷用冷却器とを備えたことを特徴とする水冷式風力発電装置。風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機とを備えた風力発電装置において、前記発電機の固定子のスロット溝に装着される固定子コイルを構成する下側固定子コイルと上側固定子コイルとの互いに異なる側面側にそれぞれ配置される2つの側面側水冷却配管と、前記下側固定子コイルと上側固定子コイルとの間に介在され前記2つの側面側水冷却配管に連通する中間側水冷却配管と、を有する水冷却配管と、この水冷却配管内に冷却水を通水して前記固定子コイルに発生する熱を除熱する水冷用冷却器とを備えたことを特徴とする水冷式風力発電装置。請求項1ないし請求項3の何れか一項に記載の水冷式風力発電装置において、スロット溝内に装着される前記下側固定子コイル及び前記上側固定子コイルに沿って配置される前記水冷却配管は、隣接する複数の前記スロット溝へ順次架け渡しつつ蛇行状に配置することを特徴とする水冷式風力発電装置。請求項1ないし請求項4の何れか一項に記載の水冷式風力発電装置において、前記冷却水配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に設けられた流量調整用ポンプと、前記発電機の回転速度からトルク指令値を生成するトルク指令値生成手段と、前記トルク指令生成手段で生成されたトルク指令値に基づき、前記流量調整用ポンプの回転速度を制御し、前記水冷用冷却器から前記水冷却配管に通水する冷却水の流量を制御する手段とをさらに付加したことを特徴とする水冷式風力発電装置。請求項1ないし請求項4の何れか一項に記載の水冷式風力発電装置において、前記水冷却配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に設けられた流量調整用ポンプと、前記発電機の回転数を検出する回転数検出手段と、前記回転数検出手段によって検出された回転数データに基づき、前記流量調整用ポンプの回転速度を制御し、前記水冷用冷却器から前記水冷却配管に通水する冷却水の流量を制御する手段とをさらに付加したことを特徴とする水冷式風力発電装置。請求項1ないし請求項4の何れか一項に記載の水冷式風力発電装置において、前記水冷却配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に設けられた流量調整用ポンプと、前記発電機の設置地域の風況データを取得する風況データ取得手段と、前記風況データ取得手段によって取得された風況データに基づき、前記流量調整用ポンプの回転速度を制御し、前記水冷用冷却器から前記水冷却配管に通水する冷却水の流量を制御する手段とをさらに付加したことを特徴とする水冷式風力発電装置。請求項1ないし請求項4の何れか一項に記載の水冷式風力発電装置において、前記水冷却配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に設けられた流量調整用ポンプと、前記水冷却配管を通水する冷却水の前記固子コイル出側の温度を検出する温度検出手段と、前記温度検出手段によって検出された冷却水の発電機出側温度データに基づき、前記流量調整用ポンプの回転速度を制御し、前記水冷用冷却器から前記水冷却配管に通水する冷却水の流量を制御する手段とをさらに付加したことを特徴とする水冷式風力発電装置。風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機と、水冷用冷却器とを備え、前記発電機の固定子コイルを冷却する水冷式風力発電装置の発電機冷却方法において、前記発電機の発電量に影響を与えるデータを取得するデータ取得ステップと、前記データ取得ステップにて取得される前記データから、前記発電機の固定子のスロット溝内に装着される固定子コイルに沿って配置される水冷却配管内に通水する前記水冷用冷却器の冷却水の必要流量を予測するステップと、前記予測するステップで予測された冷却水必要流量に基づき、前記水冷却配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に介在されるポンプの回転速度を制御し、前記水冷却配管内に通水する冷却水の流量を増減し、前記固定子コイルに生じる熱を除熱するステップとを有することを特徴とする風力発電装置の発電機冷却方法。請求項9に記載の風力発電装置の発電機冷却方法において、前記データ取得ステップで取得するデータは、前記発電機の回転トルク、該発電機の回転数、風力発電装置の設置地域に関する風況データ、前記発電機の冷却水出口温度の何れか1つのデータであることを特徴とする風力発電装置の発電機冷却方法。しかしながら、以上のような風力発電装置は、風のエネルギーを利用して回転運動に変換することから、時間や地形の影響を受けずに定格風速の風が得やすい場所に設置することが望まれている。そのため、風力発電の設置適地場所の減少やオフショア洋上風力設置向け需要などへの対応に伴い、発電機の単機容量が増大する傾向にある。しかしながら、発電機の単機容量の増大に伴って発熱量が増大することから、現状の空冷式や水冷式のものでは、その増大する発熱量を確実に除熱することが難しい。なぜならば、発熱量の増大は、発電機を構成する固定子コイルや回転子コイルの温度上昇が要因となってくるが、コイルを適切に冷却できる構造となっていないためである。その結果、発電機を構成する各固定子コイルや回転子コイルに通電できる電流密度の上限が制約となる。換言すれば、各コイルの断面積が大きくなれば、電流密度が小さくなるが、コイル断面積の増大に伴って発電機サイズやコイル重量の増大につながり、発電機を収納するナセルなどの構造物やタワーなどの強度維持の構造設計製造などに大きな影響を及ぼす問題がある。そこで、本発明が解決しようとする課題は、発電機内構造物のうち温度上昇要因となる構造物である固定子コイルに発生する熱を確実に除熱し、発電機サイズやコイル重量の増大を回避することを提供する。上記課題を解決するために、発明の実施形態によれば、風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機とを備えた風力発電装置において、前記発電機の固定子のスロット溝に装着される固定子コイルを構成する下側固定子コイルと上側固定子コイルとの間に配置された水冷却配管と、この水冷却配管内に冷却水を通水して前記固定子コイルに発生する熱を除熱する水冷用冷却器とを備えたことを特徴とする水冷式風力発電装置である。また、別の実施形態によれば、風力エネルギーを回転運動に変換するブレードを有するロータ部と、このロータ部の回転運動エネルギーを電力に変換する発電機と、水冷用冷却器とを備え、前記発電機の固定子コイルを冷却する水冷式風力発電装置の発電機冷却方法であって、前記発電機の発電量に影響を与える物理変数データを取得する物理変数取得ステップと、この物理変数取得ステップにて取得される物理変数データから、前記発電機の固定子のスロット溝内に装着される固定子コイルに沿って配置される水冷却配管内に通水する前記水冷用冷却器の冷却水必要流量を予測するステップと、このステップで予測された冷却水必要流量に基づき、前記水冷却配管の発電機出口側端部と前記水冷用冷却器との間に介在されるポンプの回転速度を制御し、前記水冷却配管内に通水する冷却水の流量を増減し、前記固定子コイルに生じる熱を除熱するステップとを有する風力発電装置の発電機冷却方法である。以下、本実施形態について、図面を参照して説明する。第1の実施形態図1ないし図3は本実施形態に係る水冷式風力発電装置の概略構成を示す図である。なお、これら図1ないし図3に示す水冷式風力発電装置は、水平軸型風車を用いた例を示しているが、垂直軸型風車を用いた例であってもよい。ここで、水平軸型風車とは、風車の回転軸が設置面に対して水平となるタイプであり、垂直軸型風車とは、風車の回転軸が設置面に対して垂直となるタイプであって、本実施形態の要部となる構成は何れのタイプにも適用可能であることは言うまでもない。まず、図1、図2に示すように、例えば地上面などの設置面1に設置される基台ベース2上に立設されるタワー3と、このタワー3の頂部に取り付けられたナセル4と、このナセル4の内部にほぼ水平となるように軸支される主軸5と、この主軸5の先端部に取り付けられるロータ部6と、前記主軸5の後端部側に配置され、ロータ部6の回転に伴って回転する主軸5の回転運動のエネルギーを電力に変換する発電機7と、水冷用冷却器8とを含む構成である。ナセル4は、タワー3の頂部に回転可能に軸支され、水平軸型風車を構成するロータ部6の回転面が風向計図示せずで測定される風の方向に向きを変更させるための角度変更機構図示せずを備えた構成となっている。ナセル4は、下部カバー及び上部カバー図示せずからなり、ナセル4内部には、図3に示すように主軸5、発電機7、水冷用冷却器8の他、ギア部9、コンバータ10、インバータ11、コンバータ制御部12及びインバータ制御部13などの各種機器が収納されている。また、図3に示すように、主軸5と発電機7との間にはギア部9が設けられている。ギア部9は、主軸5後端部側に付設される主軸側ギア9aと、図4に示す発電機7の回転子回転軸に付設される発電機側ギア9bとで構成され、これら主軸側ギア9a及び発電機側ギア9bは所望とするギア比で噛合う構造となっている。主軸側ギア9aと発電機側ギア9bは、一般に1:100のギア比を有し、回転速度を高める増速機能の役割をもっている。なお、ギア比は、発電機7の設計仕様とロータ部6の後記するブレードの設計仕様とに基づいて適宜変更される。なお、主軸5にはギア9a,9bを介在させずに発電機回転子の回転軸に直結する構成であっても構わない。図1~図3に示すように、ロータ部6はハブ6aと複数枚のブレード6bを備えている。ハブ6aは主軸5の先端部に固定され、各ブレード6bはハブ6aの側部に等間隔で取り付けられている。図4は実施形態に係る水冷式風力発電装置の要部構成を示す図である。発電機7は発電機フレーム21内に収納されている。発電機フレーム21には、回転可能に軸支された回転子22と、この回転子22の外周部を囲むように鉄心を積層させた固定子23と、積層鉄心の固定子23に形成されるスロット溝24図6参照に装着される固定子コイル25とが収納される。なお、巻線型誘導発電機の場合には回転子22に形成されるスロット溝図示せずに回転子コイル図示せずが装着され、永久磁石式発電機の場合には永久磁石を用いた回転子22を組み込む構成である。さらに、発電機7としては、図4ないし図6に示すような構成を有している。なお、図5は固定子23の積層方向に断面したときの固定子コイル25と水冷却配管27との配置関係を示す図、図6aは図5に示すA-A ́矢印方向から見た断面図である。すなわち、図4~図6aに示すように、スロット溝24には固定子コイル25を構成する下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bとが配置されるが、これら下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bとの間に冷却水26で満たした水冷却配管27が挿通され、その水冷却配管27の冷却水供給側端部及び冷却水戻り側端部が発電機フレーム21を通って水冷用冷却器8に導入される。また、固定子コイル25の飛び出しを封じる楔28が上側固定子コイル25bの下側に配置されている。図6bは下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bとの間に挿通される水冷却配管27及び水冷却配管27に接するコイル25a,25bの一部を示す部分拡大図である。すなわち、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bは水冷却配管27の長手方向に沿ってそれぞれ面接触されている。なお、水冷却配管27の冷却水供給側端部及び冷却水戻り側端部の何れか一方または両方が、例えば隣接する複数のスロット溝24に装着される下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの間を通り、蛇行させた状態で次に隣接する下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bに導入し、水冷却配管27の最終端部を水冷用冷却器8に導入する構成であってもよい。また、図4に示すように、水冷却配管27は、1つまたは任意数のスロット溝24に装着される下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの間を通した後、水冷用冷却器8の中を所望形状、例えば蛇行状などをなすように配列される。さらに、水冷却配管27の途中,例えば水冷却配管27の冷却水供給側端部には流量調整用ポンプ29が設置される。この流量調整用ポンプ29は、ポンプ用インバータ30によって回転速度が可変制御され、水冷却配管27内の冷却水26の通水流量を調整可能な構成となっている。なお、水冷用冷却器8の一例としては、自動車のラジエータに相当する放熱機能をもった熱交換器であって、発電機フレーム21上部に載置され、その冷却器8上部が例えばナセル4の上部カバーから外側に突き出させた状態とし、外部空気と熱交換できる構成となっている。また、水冷用冷却器8の他の例としては、図4に示すように外部空気を取り込んで水冷却配管27内の冷却水26を冷却する構成としてもよい。この例では、例えばナセル4の外部から水冷用冷却器8内部に空冷用配管31を配置し、外部からファン32にて空気を取り込んで空冷用配管31内を循環させ、空冷用配管31に接触するように配置された水冷却配管27内の冷却水26を冷却する構成であってもよい。あるいは、空冷用配管31内部を液密な状態として水冷却配管27の一部を通し、該水冷却配管27内の冷却水26を冷却する構成であってもよい。次に、以上のような水冷式風力発電装置の作用について説明する。風力を受けてロータ部6が回転すると、このロータ部6に取り付けられた主軸5が回転し、この主軸5後端部側に付設された主軸側ギア9aと発電機側ギア9bとのギア比に応じた回転速度で回転子22が回転される。ここで、回転子22が回転すると、固定子コイル25に誘導起電力が発生し、発電が行われる。この発電機7の発電開始とともに、当該発電機7の構造物が発熱する。この発熱量としては、巻線型誘導発電機の場合には固定子コイル25と回転子コイル図示せずが過半を占め、永久磁石を用いた回転子22を有する永久磁石式発電機では固定子コイル25の発熱が過半を占める。以上のような発電機7の発電中に、発電機7の構造物から発生する熱を除熱する場合、従来は強制循環用ブロアファンなどを設け、発電機7内に空気を送り込んで循環させることによって強制冷却することが行われているが、回転子コイルであれば回転に伴う自己ファン効果で冷却することが可能であるが、固定子コイル25に生じる熱を簡単に除熱できない。そこで、本実施の形態においては、図4ないし図6に示すように、下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bの間に冷却水26を満たした水冷却配管27を挿通させ、熱交換機能を有する水冷用冷却器8を通るように循環経路を形成したので、各コイル25a,25bで温められた水冷却配管27の冷却水26は、水冷用冷却器8による熱交換によって冷却されるので、固定子コイル25に発生する熱を確実に除熱することができる。また、水冷用冷却器8内に外部から空気を取り込んで水冷用冷却器8内を循環させる空冷用配管31を配置し、当該空冷用配管31に接触あるいは当該空冷用配管31内を通るように水冷却配管27を配列させることにより、空冷用配管31を循環する外気によって水冷却配管27内の温められた水が熱交換によって冷却し、下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bの間を通すことにより、固定子コイル2525a,25に発生する熱を確実に除熱することができる。第2の実施形態図7及び図8は水冷式風力発電装置の第2の実施形態を説明する図である。なお、本実施の形態では、水冷式風力発電装置の全体構成と、発電機7及び水冷用冷却器8の配置関係は、図3及び図4と略同じであるので、それらの重複説明は省略する。図7は固定子23の積層方向に断面したときの固定子コイル25と水冷却配管27との配置関係を示す図、図8aは図7に示すB-B ́矢印方向から見た断面図である。この第2の実施形態は、図7、図8aに示すように、スロット溝24に装着される下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの一側方に沿うようにそれぞれ個別に水冷却配管27、27,...を配置し、それら水冷却配管27,27,...の冷却水供給側端部及び冷却水戻り側端部が発電機フレーム21を通って水冷用冷却器8に導入される。図8bは下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの一側方にそれぞれ個別に沿うように配置された水冷却配管27を示す断面図であって、水冷却配管27内には冷却水26が流通されている。なお、水冷却配管27の冷却水供給側端部及び冷却水戻り側端部の何れか一方または両方が、例えば隣接する複数のスロット溝24に装着される下側固定子コイル25a、上側固定子コイル25bの一側方にそれぞれ個別に沿わせた後、蛇行させた状態で次に隣接する下側固定子コイル25a、上側固定子コイル25bの一側方にそれぞれ個別に沿わせた後、水冷却配管27の最終端部を水冷用冷却器8に導入する構成であってもよい。その他の水冷却配管27の構成及び水冷用冷却器8に関係する構成は、第1の実施形態と同様であるので、ここではその重複する構成の説明は省略する。なお、下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bの間には、通常,絶縁用板材33が介在されるが、当該絶縁用板材33に代えて第1の実施形態のように水冷却配管27を介在させた構成であってもよい。従って、以上のような構成の実施形態によれば、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの一側方に沿うように水冷却配管27を配置し、図4に示すように水冷用冷却器8に導入し、放熱機能あるいは空冷用配管31にて熱交換する構成としたので、固定子コイル2525a,25bに発生する熱を確実に除熱することができる。なお、上記実施の形態では、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの一側方にそれぞれ個別に沿うように水冷却配管27を配置したが、例えば下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの両方に跨って、細長い断面形状の水冷却配管27を配置し、固定子23の両側から引き出す構成としてもよい。第3の実施形態図9は水冷式風車発電装置の第3の実施形態を説明する図である。なお、図9aは図7に示すB-B ́矢印方向から見た断面図である。この第3の実施形態は、図9aに示すように、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの一側方にそれぞれ水冷却配管27を配置するようにしたが、その水冷却配管27の配置形態としては、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bのそれぞれ反対側の側方に配置する構成である。すなわち、例えば下側固定子コイル25aの図示左側方に側面側水冷却配管27Lを配置した場合、上側固定子コイル25bにはそれとは反対に図示右側方に側面側水冷却配管27Rを配置する構成である。図9bは下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの反対側方にそれぞれ沿うように配置される水冷却配管27L、27Rを示す断面図であって、各水冷却配管27L、27Rには冷却水26が流通されている。従って、以上のような構成の実施形態によれば、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25bの互い違いとなる側方に沿うように側面側水冷却配管27L,27Rを配置し、図4に示すように水冷用冷却器8に導入し、放熱機能あるいは空冷用配管31にて熱交換する構成としたので、固定子コイル2525a,25bに発生する熱を確実に除熱することができる。なお、上記実施形態では、下側固定子コイル25aの一側方図示左側方に側面側水冷却配管27L、上側固定子コイル25bの他側方図示右側方に側面側水冷却配管27Rを配置したが、例えば図10に示すように一側方と他側方とに配置される側面側水冷却配管27Lと27Rとの間に、両コイル25a,25b間に配置される中間側水冷却配管27Cを繋いで例えば断面クランク状の水冷却配管27を配置した構成であってもよい。さらに、上記各実施形態においては、下側固定子コイル25aと上側固定子コイル25bとの間、各固定子コイル25a,25bの側方に水冷却配管27を配置した構成であるが、それ以外に従来のように強制循環用ブロアフアンなどを設ける構成とすることは一向に構わない。第4の実施形態次に、水冷却配管27内に通水する冷却水流量の制御について図面を参照して説明する。1発電機7の回転速度に基づく冷却水流量の制御について。図11は発電機7の検出回転速度などから得られるトルクに従って冷却水流量を制御する通水流量制御系40及び従来から一般に使用されている発電出力制御系50と、を示す構成図である。なお、発電出力制御系50のコンバータ10、インバータ11は三相の構成を備える必要があるが、ここでは、三相の構成を省略し、簡略的な構成で表している。先ず、水冷式風力発電装置の要部となる通水流量制御系40について説明する。通水流量制御系40は、発電機7の回転速度を測定する、例えば回転数計などの回転数センサ41と、少なくとも回転数センサ41で測定された回転速度と発電機7の出力電流IGとに用いてトルク指令値を生成し出力するトルク指令生成部42と、このトルク指令生成部42から出力されるトルク指令値に応じた冷却水流量を出力するように流量調整用ポンプ29の回転速度に設定するポンプ用インバータ30を制御するインバータ制御部43とが設けられている。一般に、発電機7の回転速度Vt/minが大きくなると、図12aに示すように発電量が増加していくが、ある回転速度以上になったとき、定格発電量KWで飽和する。一方、発電機7の回転速度Vt/minが大きくなると、発電機7の出力電流IGが増加し、それに伴ってトルク指令値が増加する関係にある。従って、図12bに示すように、回転速度が大きく、それに伴ってトルク指令値が大きくなると発電量が増えていくので、冷却水26の必要流量m3/minが増加させる必要がある。そこで、トルク指令生成部42は、発電機7の回転速度と発電機7の出力電流IGとに基づいてトルク指令値を生成した後、インバータ制御部43に送出する。ここで、インバータ制御部43は、トルク指令値の増加に伴って流量調整用ポンプ29の回転速度を増加させるようにポンプ用インバータ30をオンオフ制御することにより、流量調整用ポンプ29の回速度を制御する。その結果、冷却器8で冷却された冷却水26の流量がトルク指令値に応じて変化しつつ、固定子コイル25内に装着された水冷却配管27内に通水循環させるので、固定子コイル25に発生する熱を確実に除熱することができる。次に、発電出力制御系50について簡単に説明する。発電出力制御系50は、発電機7の出力側にコンバータ10、平滑コンデンサ51及びインバータ11を介して三相交流の電力系統52が接続され、そのうちコンバータ10はコンバータ制御部12に制御され、インバータ11はインバータ制御部13に制御される。風力エネルギーによって発電機7が回転すると、当該発電機7の回転速度に応じた該発電機7の内部誘起電圧VEが発生する。このとき、コンバータ制御部12は、予め外部から設定される有効電力指令値PGに基づいて発電機7の出力側に設けられた電流検出器53及び電圧検出器54で検出される出力電流IG及び端子電圧VGからなる発電機有効電力PGが所望の値となるようにコンバータ10を構成する半導体スイッチング素子のゲートを制御することで発電機7の端子電圧VGを制御し、直流電圧に変換し平滑コンデンサ51で平滑化する。一方、インバータ制御部13は、平滑コンデンサ51の出力側に設けられた電圧検出器55で検出される直流電圧VDC、インバータ11の出力側に設けられた電圧検出器56及び電流検出器57で検出されるインバータ出力電流IO及び出力電圧VOを取り込み、直流電圧VDCが一定となるようにインバータ11を制御し、電力系統52と同等の周波数の交流電力に変換し、発電機7の発電電力として電力系統52に供給する。なお、発電出力制御系50は、図示する構成のものに限定されることなく、従来から知られている種々の構成の発電出力制御系が使用される。2発電機7の回転数に基づく冷却水流量の制御例について。図13は発電機7の回転数に応じて冷却水流量を制御する通水流量制御系40A及び従来から一般的に使用される発電出力制御系50とを備えた構成図である。なお、発電出力制御系50については、図11と重複する構成であるので、その構成説明は省略する。通水流量制御系40Aは、発電機7の回転数N/minを検出する回転計44が設けられ、この回転計44で検出された回転数N/minがインバータ制御部43Aに送出される。一般に、発電機7の回転数N/minが大きくなると、図14aに示すように発電量が増加していくが、ある回転数N/min以上になると、定格発電量KWで飽和する。従って、ある回転数N/minに達するまでの間、発電機7の回転数N/minに比例して発電量が大きくなる。その結果、インバータ制御部43Aは、図14aに示す発電量特性に基づき、図14bに示すように回転計44による検出回転数N/minに応じて冷却必要流量を増加するように、ポンプ用インバータ30をオンオフ制御することにより、流量調整用ポンプ29を回転制御する。その結果、冷却器8で冷却された冷却水26の流量が検出回転数N/minに応じて可変しつつ、固定子コイル25内に装着された水冷却配管27内を循環流通するので、発電機7の発電量に伴って固定子コイル25に生じる熱量が増加しても、水冷却配管27内を循環する冷却水26の通水流量を増やして確実に除熱することができる。3風速に基づく冷却水流量の制御例について。図15は風速に基づいて冷却水流量を制御する通水流量制御系40B及び従来から一般的に使用される発電出力制御系50とを備えた構成図である。なお、発電出力制御系50については、図11と重複する構成であるので、その構成説明は省略する。一般に、風力発電装置では、例えばナセル4の上部などに風向風速計45を設置し、この風向風速計45で測定される風向データに従って水平軸型風車を構成するロータ部6の回転面の向きを測定風向方向に向ける制御を実施している。そこで、本実施の形態においては、風向風速計45の他、ナセル4内部に風況データ演算制御部46を設け、風況データ演算制御部46が風向風速計45で測定される風速などの風況データに基づいて、水冷却配管27内を流通させる冷却水流量を可変制御し、固定子コイル25に発生する熱を除熱する例である。発電機7においては、図16aに示すように風速の増加に伴って発電量が所定の乗数,例えば3乗にて増加するとともに、ある風速値を超えたときに定格の発電量となるように構成されている。そこで、風況データ演算制御部46は、風向風速計45の測定出力から例えば10分毎の風速などの風況データを算出し、図16aに示す特性から風況データに応じた発電量を把握し、図16bに示すようにその発電量に見合う冷却必要流量を取得した後、前述のようにポンプ用インバータ30をオンオフ制御し、流量調整用ポンプ29の回転速度を制御する。その結果、流量調整用ポンプ29の回転速度制御に伴い、冷却器8で冷却された冷却水26の流量が変化し、固定子コイル25内の水冷却配管27内を循環流通するので、発電機7の発電量に伴って固定子コイル25に発生する熱量が増加しても、その熱量に応じて水冷却配管27内に適切な流量の冷却水26を供給でき、固定子コイル25に発生する熱量が増加しても、その発生熱量を確実に除熱することができるなお、この実施形態では、風向風速計45から風速などの風況データを得るようにしたが、例えば風況データ演算制御部46がネットワーク47に接続される気象情報サービス機関または気象情報蓄積サーバを備えた監視制御システム48から風力発電装置設置地域の時刻付き風速などの風況データを取り込み、あるいは時刻付き風況データの提供を受け、その時刻付き風況データの時刻から所定時間30分または1時間後の当該風力発電装置設置地域の風況に関する予測データとし、ポンプ用インバータ30をオンオフ制御する構成であってもよい。4発電機出口側の冷却水温度に基づく冷却水流量の制御例について。図17は冷却水温度に基づいて冷却水流量を制御する通水流量制御系40C及び従来から一般的に使用される発電出力制御系50とを備えた構成図である。なお、発電出力制御系50については、図11と重複する構成であるので、その構成説明は省略する。この実施の形態においては、発電機7を構成する固定子コイル25に装着される水冷却配管27などに温度センサ49を設置し、水冷却配管27出側の冷却水26の温度を測定し、インバータ制御部43Cに送出する。ここで、図18aに示すように一定の条件下,例えば所定の風速毎に対応する冷却水基準温度を境とし、冷却水温度が冷却水基準温度よりも低くなったときに発電量が増え、冷却水基準温度よりも高くなったときに発電量が下がる特性を持っている。そこで、インバータ制御部43Cとしては、温度センサ49から水冷却配管27出側の冷却水温度を受け取り、前述する一定の条件下での冷却水基準温度を境とし、冷却水温度が冷却水基準温度よりも低い状態から高い状態に推移しているとき、その冷却水温度の上昇に伴って、図18bに示すように冷却必要流量が予め定める増加特性に従って増加するようにポンプ用インバータ30をオンオフ制御し、流量調整用ポンプ29の回転速度を制御する。その結果、流量調整用ポンプ29の回転速度制御に伴い、出口側冷却水温度に応じて冷却器8で冷却された冷却水26の流量を可変し、固定子コイル25内の水冷却配管27内に供給するので、固定子コイル25に発生する熱量に応じて水冷却配管27内に適切な流量の冷却水26を供給でき、固定子コイル25に発生する熱量が増加しても、その発生熱量を確実に除熱することができる。従って、以上のような各実施に形態によれば、下側固定子コイル25a及び上側固定子コイル25b間に水冷却配管27を配置し、水冷用冷却器8で冷却された冷却水を水冷却配管27内に循環通水することにより、固定子コイル25に生じる熱を確実に徐熱することが可能となる。その結果、例えば外部ブロア等を利用して発電機7内に冷却ガスを循環させる冷却手段に比べ、格段に高い冷却能力を確保することができる。また、各固定子コイル25a、25bの側方に水冷却配管27を配置することで、より広い冷却面積を確保できるとともに、コイル高さ方向の温度上昇度の平準化を図ることができる。さらに、発電機7の運転状況を把握し、水冷却配管27に通水する冷却水流量を制御することにより、例えば発電機7の低速運転時などの発生熱量の小さい場合に冷却水の通水流量を減じ、発電機7の高速運転時などの発生熱量の大きい場合に冷却水の通水流量を増加させることにより、発電機7のトータル的な運転効率を高めることができる。発電機7の発生熱量の増加は、発電機トルクの増加、発電機回転数の増加、風速の増加、発電機7の冷却水出口温度の上昇に伴うことから、これら各測定要素の大きさを把握し、固定子コイル25に対する冷却水の流量増減制御を行うので、発電機7の固定子コイル25に発生する熱を確実に除熱することができる。これにより、発電機サイズやコイル重量の増大を回避でき、さらには、発電機7を納めるナセル4などの構造物やタワー3などの強度維持に関する設計や製造の影響を軽減することができる。さらに、以上のような発電機トルクの増加、発電機回転数の増加、風速の増加、発電機7の冷却水出口温度の上昇の状況は、通常、風力発電装置の健全性把握のためにモニタリングする情報であることから、特別な構成を付加することなく発電機7の予防保全を図ることができる。なお、前述した各実施の形態では、発電機7の固定子コイル25に生じるを除熱するための風力発電装置の水冷却に関する構成について説明したが、これら水冷却に関する構成を使用して固定子コイル25に発生する熱を除熱する発電機冷却方法も実現できる。この発電機冷却方法としては、発電機7の発電量に影響を与える、例えば発電機7の回転トルク、発電機7の回転数、風力発電装置の設置地域に関する風況データ、発電機7の冷却水出口温度の何れか1つのデータを取得する物理変数取得ステップと、このステップで取得される物理変数データから、発電機7の固定子のスロット溝24内に装着される固定子コイル25に沿って配置される水冷却配管27内に通水する水冷用冷却器8に関する冷却水必要流量を予測するステップと、この予測された冷却水必要流量に基づき、水冷却配管27の発電機出口側端部と水冷用冷却器8との間に介在されるポンプ29の回転速度を制御し、水冷却配管27内に通水する冷却水26の流量を増減制御するステップとを設けることにより、固定子コイル25に生じる熱を確実に除熱することができる。さらに、前述する実施形態は、複数の実施の形態例として提示したものであるが、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"