"3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する取得部と、前記視差画像群を表示する立体表示装置を参照することで立体視される立体画像の空間座標と、前記ボリュームデータの撮影部位の空間座標とを対応付ける対応情報を、前記レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、前記立体表示装置にて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定し、前記対応情報に基づいて、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定する決定部と、前記視差画像群に基づく立体画像に対して前記尺度が前記立体表示装置にて重畳表示されるように出力制御する出力部と、を備えたことを特徴とする画像処理システム。前記決定部は、前記立体画像の空間座標を前記ボリュームデータの空間座標に変換する関数であって、前記視差角、前記表示サイズ及び視線方向をパラメータとする関数に基づいて前記対応情報を設定し、前記対応情報に基づく前記尺度として、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度とともに、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面における長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定することを特徴とする請求項1に記載の画像処理システム。前記決定部は、前記対応情報に応じて、前記表示面に対する飛び出し方向と奥行き方向とで異なる縮尺となる尺度を決定することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像処理システム。前記出力部は、前記立体画像に対して前記尺度が重畳表示される位置に応じて、前記尺度を構成する線分の方向が変更されるように制御することを特徴とする請求項1~3のいずれか一つに記載の画像処理システム。前記決定部は、前記対応情報に応じた前記尺度として、前記立体画像の空間をグリッド状に分割するグリッド線を決定することを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載の画像処理システム。前記出力部は、前記決定部により決定された前記尺度を前記立体表示装置の観察者の要求に応じて重畳表示するか否かを制御することを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載の画像処理システム。前記決定部は、前記対応情報に応じた尺度に用いる軸の情報を、立体画像空間の座標軸からボリュームデータ空間の座標軸に変換することを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載の画像処理システム。3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する取得部と、前記視差画像群を表示する立体表示装置を参照することで立体視される立体画像の空間座標と、前記ボリュームデータの撮影部位の空間座標とを対応付ける対応情報を、前記レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、前記立体表示装置にて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定し、前記対応情報に基づいて、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定する決定部と、前記視差画像群に基づく立体画像に対して前記尺度が前記立体表示装置にて重畳表示されるように出力制御する出力部と、を備えたことを特徴とする画像処理装置。3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する取得ステップと、前記視差画像群を表示する立体表示装置を参照することで立体視される立体画像の空間座標と、前記ボリュームデータの撮影部位の空間座標とを対応付ける対応情報を、前記レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、前記立体表示装置にて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定し、前記対応情報に基づいて、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定する決定ステップと、前記視差画像群に基づく立体画像に対して前記尺度が前記立体表示装置にて重畳表示されるように出力制御する出力ステップと、を含んだことを特徴とする画像処理方法。3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する取得手順と、前記視差画像群を表示する立体表示装置を参照することで立体視される立体画像の空間座標と、前記ボリュームデータの撮影部位の空間座標とを対応付ける対応情報を、前記レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、前記立体表示装置にて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定し、前記対応情報に基づいて、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定する決定手順と、前記視差画像群に基づく立体画像に対して前記尺度が前記立体表示装置にて重畳表示されるように出力制御する出力手順と、をコンピュータに実行させることを特徴とする画像処理プログラム。本発明が解決しようとする課題は、立体視可能なモニタにて観察者により立体視される画像と実空間とを対応付ける尺度を表示することができる画像処理システム、装置、方法及びプログラムを提供することである。実施形態の画像処理システムは、取得部と、決定部と、出力部とを備える。取得部は、3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する。決定部は、前記視差画像群を表示する立体表示装置を参照することで立体視される立体画像の空間座標と、前記ボリュームデータの撮影部位の空間座標とを対応付ける対応情報を、前記レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、前記立体表示装置にて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定する。そして、決定部は、前記対応情報に基づいて、前記立体画像の空間における前記立体表示装置の表示面に対して垂直方向の長さを前記撮影部位の空間上の長さに換算するための尺度を決定する。出力部は、前記視差画像群に基づく立体画像に対して前記尺度が前記立体表示装置にて重畳表示されるように出力制御する。以下、添付図面を参照して、画像処理システム及び画像処理装置の実施形態を詳細に説明する。なお、以下では、画像処理装置としての機能を有するワークステーションを含む画像処理システムを実施形態として説明する。ここで、以下の実施形態で用いる用語について説明すると、視差画像群とは、ボリュームデータに対して、所定の視差角ずつ視点位置を移動させてボリュームレンダリング処理を行なうことで生成された画像群のことである。すなわち、視差画像群は、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される。また、視差角とは、視差画像群を生成するために設定された各視点位置のうち隣接する視点位置と、ボリュームデータによって表される空間内の所定位置例えば、空間の中心とにより定まる角度のことである。また、視差数とは、立体表示モニタにて立体視されるために必要となる視差画像の数のことである。また、以下で記載する9視差画像とは、9つの視差画像から構成される視差画像群のことである。また、以下で記載する2視差画像とは、2つの視差画像から構成される視差画像群のことである。また、立体画像とは、立体表示モニタにて観察者により立体視される画像のことである。換言すると、立体表示モニタは、視差数分の視差画像を表示することで、観察者に立体画像が表示される。また、立体画像空間とは、立体表示モニタにて立体画像を参照する観察者が体感する仮想的な空間のことである。また、実空間とは、ボリュームデータの撮影部位の現実空間のことである。第1の実施形態まず、第1の実施形態に係る画像処理システムの構成例について説明する。図1は、第1の実施形態に係る画像処理システムの構成例を説明するための図である。図1に示すように、第1の実施形態に係る画像処理システム1は、医用画像診断装置110と、画像保管装置120と、ワークステーション130と、端末装置140とを有する。図1に例示する各装置は、例えば、病院内に設置された院内LANLocalAreaNetwork2により、直接的、又は間接的に相互に通信可能な状態となっている。例えば、画像処理システム1にPACSPictureArchivingandCommunicationSystemが導入されている場合、各装置は、DICOMDigitalImagingandCommunicationsinMedicine規格に則って、医用画像等を相互に送受信する。かかる画像処理システム1は、医用画像診断装置110により生成された3次元の医用画像データであるボリュームデータから視差画像群を生成し、この視差画像群を立体視可能なモニタに表示することで、病院内に勤務する医師や検査技師に立体視可能な医用画像を提供する。具体的には、第1の実施形態においては、ワークステーション130が、ボリュームデータに対して種々の画像処理を行ない、視差画像群を生成する。また、ワークステーション130及び端末装置140が、立体視可能なモニタを有し、ワークステーション130にて生成された視差画像群をこのモニタに表示する。また、画像保管装置120は、医用画像診断装置110にて生成されたボリュームデータや、ワークステーション130にて生成された視差画像群を保管する。すなわち、ワークステーション130や端末装置140は、この画像保管装置120からボリュームデータや視差画像群を取得し、これを処理したり、モニタに表示したりする。以下、各装置を順に説明する。医用画像診断装置110は、X線診断装置、X線CTComputedTomography装置、MRIMagneticResonanceImaging装置、超音波診断装置、SPECTSinglePhotonEmissionComputedTomography装置、PETPositronEmissioncomputedTomography装置、SPECT装置とX線CT装置とが一体化されたSPECT-CT装置、PET装置とX線CT装置とが一体化されたPET-CT装置、又はこれらの装置群等である。また、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、3次元の医用画像データボリュームデータを生成可能である。具体的には、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、被検体を撮影することによりボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、被検体を撮影することにより投影データやMR信号等のデータを収集し、収集したデータから、被検体の体軸方向に沿った複数のアキシャル面の医用画像データを再構成することで、ボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、500枚のアキシャル面の医用画像データを再構成する。この500枚のアキシャル面の医用画像データ群が、ボリュームデータである。また、第1の実施形態に係る医用画像診断装置110は、生成したボリュームデータを画像保管装置120に送信する。なお、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者を識別する患者ID、検査を識別する検査ID、医用画像診断装置110を識別する装置ID、医用画像診断装置110による1回の撮影を識別するシリーズID等を送信する。画像保管装置120は、医用画像を保管するデータベースである。具体的には、第1の実施形態に係る画像保管装置120は、医用画像診断装置110から送信されたボリュームデータを記憶部に格納し、これを保管する。また、第1の実施形態に係る画像保管装置120は、ワークステーション130がボリュームデータから生成した視差画像群を記憶部に格納し、これを保管することも可能である。かかる場合、ワークステーション130は、生成した視差画像群を画像保管装置120に送信し、画像保管装置120は、ワークステーション130から送信された視差画像群を記憶部に格納し、これを保管する。なお、本実施形態は、大容量の画像を保管可能なワークステーション130を用いることで、図1に例示するワークステーション130と画像保管装置120とが統合される場合であっても良い。すなわち、本実施形態は、ワークステーション130そのものにボリュームデータもしくは視差画像群を記憶させる場合であっても良い。なお、第1の実施形態において、画像保管装置120に保管されたボリュームデータや視差画像群は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等と対応付けて保管される。このため、ワークステーション130や端末装置140は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を用いた検索を行なうことで、必要なボリュームデータや視差画像群を画像保管装置120から取得する。ワークステーション130は、医用画像に対して画像処理を行なう画像処理装置である。具体的には、第1の実施形態に係るワークステーション130は、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。視差画像群とは、複数の視点から撮影された複数の視差画像のことであり、例えば、9視差画像を裸眼にて立体視可能なモニタにて表示される視差画像群とは、視点位置が異なる9つの視差画像のことである。また、第1の実施形態に係るワークステーション130は、表示部として、立体視可能なモニタ以下、立体表示モニタを有する。ワークステーション130は、視差画像群を生成し、生成した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、ワークステーション130の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な医用画像を確認しながら、視差画像群生成のための操作を行なうことができる。また、ワークステーション130は、生成した視差画像群を画像保管装置120に送信する。なお、ワークステーション130は、視差画像群を画像保管装置120に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を送信する。また、視差画像群を画像保管装置120に送信する際に送信される付帯情報としては、視差画像群に関する付帯情報も挙げられる。視差画像群に関する付帯情報としては、視差画像の枚数例えば、9や、視差画像の解像度例えば、466画素×350画素等がある。また、ワークステーション130は、端末装置140からの立体視要求に応じて、生成した視差画像群を端末装置140に送信することもできる。端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させるための装置である。例えば、端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師により操作されるPCPersonalComputerやタブレット式PC、PDAPersonalDigitalAssistant、携帯電話等である。具体的には、第1の実施形態に係る端末装置140は、表示部として立体表示モニタを有する。また、端末装置140は、ワークステーション130又は画像保管装置120から視差画像群を取得し、取得した視差画像群を立体表示モニタに表示する。この結果、観察者である医師や検査技師は、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。ここで、ワークステーション130や端末装置140が有する立体表示モニタについて説明する。現在最も普及している一般的な汎用モニタは、2次元画像を2次元で表示するものであり、2次元画像を立体表示することができない。仮に、観察者が汎用モニタにて立体視を要望する場合、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、平行法や交差法により観察者が立体視可能な2視差画像を並列表示させる必要がある。又は、汎用モニタに対して画像を出力する装置は、例えば、左目用の部分に赤色のセロハンが取り付けられ、右目用の部分に青色のセロハンが取り付けられたメガネを用いて余色法により観察者が立体視可能な画像を表示する必要がある。一方、立体表示モニタとしては、立体視用メガネ等の専用機器を用いることで、2視差画像両眼視差画像とも称するを立体視可能とするものがある。図2は、2視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。図2に示す一例は、シャッター方式により立体表示を行なう立体表示モニタであり、モニタを観察する観察者が装着する立体視用メガネとしてシャッターメガネが用いられる。かかる立体表示モニタは、モニタにて2視差画像を交互に出射する。例えば、図2のAに示すモニタは、左目用の画像と右目用の画像を、120Hzにて交互に出射する。ここで、モニタには、図2のAに示すように、赤外線出射部が設置され、赤外線出射部は、画像が切り替わるタイミングに合わせて赤外線の出射を制御する。また、赤外線出射部から出射された赤外線は、図2のAに示すシャッターメガネの赤外線受光部により受光される。シャッターメガネの左右それぞれの枠には、シャッターが取り付けられており、シャッターメガネは、赤外線受光部が赤外線を受光したタイミングに合わせて左右のシャッターそれぞれの透過状態及び遮光状態を交互に切り替える。以下、シャッターにおける透過状態及び遮光状態の切り替え処理について説明する。各シャッターは、図2のBに示すように、入射側の偏光板と出射側の偏光板とを有し、更に、入射側の偏光板と出射側の偏光板との間に液晶層を有する。また、入射側の偏光板と出射側の偏光板とは、図2のBに示すように、互いに直交している。ここで、図2のBに示すように、電圧が印加されていないOFFの状態では、入射側の偏光板を通った光は、液晶層の作用により90度回転し、出射側の偏光板を透過する。すなわち、電圧が印加されていないシャッターは、透過状態となる。一方、図2のBに示すように、電圧が印加されたONの状態では、液晶層の液晶分子による偏光回転作用が消失するため、入射側の偏光板を通った光は、出射側の偏光板で遮られてしまう。すなわち、電圧が印加されたシャッターは、遮光状態となる。そこで、例えば、赤外線出射部は、モニタ上に左目用の画像が表示されている期間、赤外線を出射する。そして、赤外線受光部は、赤外線を受光している期間、左目のシャッターに電圧を印加せず、右目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、図2のAに示すように、右目のシャッターが遮光状態となり、左目のシャッターが透過状態となるため、観察者の左目に左目用の画像が入射する。一方、赤外線出射部は、モニタ上に右目用の画像が表示されている期間、赤外線の出射を停止する。そして、赤外線受光部は、赤外線が受光されない期間、右目のシャッターに電圧を印加せず、左目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、左目のシャッターが遮光状態となり、右目のシャッターが透過状態であるため、観察者の右目に右目用の画像が入射する。このように、図2に示す立体表示モニタは、モニタに表示される画像とシャッターの状態を連動させて切り替えることで、観察者が立体視可能な画像を表示させる。なお、2視差画像を立体視可能な立体表示モニタとしては、上記のシャッター方式以外にも、偏光メガネ方式を採用したモニタも知られている。更に、近年実用化された立体表示モニタとしては、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いることで、例えば、9視差画像等の多視差画像を観察者が裸眼にて立体視可能とするものがある。かかる立体表示モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、観察者の視点移動に合わせて観察される映像も変化する運動視差による立体視も可能とする。図3は、9視差画像により立体表示を行なう立体表示モニタの一例を説明するための図である。図3に示す立体表示モニタには、液晶パネル等の平面状の表示面200の前面に、光線制御子が配置される。例えば、図3に示す立体表示モニタには、光線制御子として、光学開口が垂直方向に延びる垂直レンチキュラーシート201が表示面200の前面に貼り付けられている。なお、図3に示す一例では、垂直レンチキュラーシート201の凸部が前面となるように貼り付けられているが、垂直レンチキュラーシート201の凸部が表示面200に対向するように貼り付けられる場合であっても良い。表示面200には、図3に示すように、縦横比が3:1であり、縦方向にサブ画素である赤R、緑G、青Bの3つが配置された画素202がマトリクス状に配置される。図3に示す立体表示モニタは、9つの画像により構成される9視差画像を、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換したうえで、表示面200に出力する。例えば、9視差画像は、9つの画像が3行3列に配置された格子状のフォーマットの中間画像に変換されて、表示面200に出力される。すなわち、図3に示す立体表示モニタは、9視差画像にて同一位置にある9つの画素それぞれを、9列の画素202に割り振って出力させる。9列の画素202は、視点位置の異なる9つの画像を同時に表示する単位画素群203となる。表示面200において単位画素群203として同時に出力された9視差画像は、例えば、LEDLightEmittingDiodeバックライトにより平行光として放射され、更に、垂直レンチキュラーシート201により、多方向に放射される。9視差画像の各画素の光が多方向に放射されることにより、観察者の右目及び左目に入射する光は、観察者の位置視点の位置に連動して変化する。すなわち、観察者の見る角度により、右目に入射する視差画像と左目に入射する視差画像とは、視差角が異なる。これにより、観察者は、例えば、図3に示す9つの位置それぞれにおいて、撮影対象を立体的に視認できる。また、観察者は、例えば、図3に示す5の位置において、撮影対象に対して正対した状態で立体的に視認できるとともに、図3に示す5以外それぞれの位置において、撮影対象の向きを変化させた状態で立体的に視認できる。なお、図3に示す立体表示モニタは、あくまでも一例である。9視差画像を表示する立体表示モニタは、図3に示すように、RRR、GGG、BBBの横ストライプ液晶である場合であっても良いし、RGBRGBの縦ストライプ液晶である場合であっても良い。また、図3に示す立体表示モニタは、図3に示すように、レンチキュラーシートが垂直となる縦レンズ方式である場合であっても良いし、レンチキュラーシートが斜めとなる斜めレンズ方式である場合であっても良い。また、中間画像のフォーマットは、3行3列の格子状に限定されるものではない。例えば、中間画像のフォーマットは、1行9列や9行1列等、モニタの仕様に応じた任意のフォーマットである場合であっても良い。以下、図2を用いて説明した立体表示モニタを2視差モニタと記載する。また、以下、図3を用いて説明した立体表示モニタを9視差モニタと記載する。すなわち、2視差モニタは、両眼視差による立体視を可能とする立体表示装置である。また、9視差モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、9つの画像9視差画像を同時に表示することで観察者の視点移動運動視差に応じて観察者が観察する画像を変更可能な立体表示装置である。ここまで、第1の実施形態に係る画像処理システム1の構成例について簡単に説明した。なお、上述した画像処理システム1は、PACSが導入されている場合にその適用が限られるものではない。例えば、画像処理システム1は、医用画像が添付された電子カルテを管理する電子カルテシステムが導入されている場合にも、同様に適用される。この場合、画像保管装置120は、電子カルテを保管するデータベースである。また、例えば、画像処理システム1は、HISHospitalInformationSystem、RISRadiologyInformationSystemが導入されている場合にも、同様に適用される。また、画像処理システム1は、上述した構成例に限られるものではない。各装置が有する機能やその分担は、運用の形態に応じて適宜変更されてよい。次に、第1の実施形態に係るワークステーションの構成例について図4を用いて説明する。図4は、第1の実施形態に係るワークステーションの構成例を説明するための図である。なお、以下において、視差画像群とは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なうことで生成された立体視用の画像群ボリュームレンダリング画像群のことである。また、視差画像とは、視差画像群を構成する個々の画像のことである。すなわち、視差画像群は、視点位置が異なる複数の視差画像から構成される。第1の実施形態に係るワークステーション130は、画像処理等に適した高性能なコンピュータであり、図4に示すように、入力部131と、表示部132と、通信部133と、記憶部134と、制御部135と、レンダリング処理部136とを有する。なお、以下では、ワークステーション130が画像処理等に適した高性能なコンピュータである場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、任意の情報処理装置であって良い。例えば、任意のパーソナルコンピュータであっても良い。入力部131は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、ワークステーション130に対する各種操作の入力を操作者から受け付ける。具体的には、第1の実施形態に係る入力部131は、レンダリング処理の対象となるボリュームデータを画像保管装置120から取得するための情報の入力を受け付ける。例えば、入力部131は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等の入力を受け付ける。また、第1の実施形態に係る入力部131は、レンダリング処理に関する条件レンダリング条件の入力を受け付ける。表示部132は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第1の実施形態に係る表示部132は、操作者から各種操作を受け付けるためのGUIGraphicalUserInterfaceや、視差画像群等を表示する。例えば、表示部132は、2視差モニタや、9視差モニタである。以下では、表示部132が9視差モニタである場合について説明する。通信部133は、NICNetworkInterfaceCard等であり、他の装置との間で通信を行う。記憶部134は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、第1の実施形態に係る記憶部134は、通信部133を介して画像保管装置120から取得したボリュームデータを記憶する。また、第1の実施形態に係る記憶部134は、レンダリング処理中のボリュームデータや、レンダリング処理により生成された視差画像群等を記憶する。制御部135は、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnit等の電子回路、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArray等の集積回路であり、ワークステーション130の全体制御を行なう。例えば、第1の実施形態に係る制御部135は、表示部132に対するGUIの表示や視差画像群の表示を制御する。また、例えば、制御部135は、画像保管装置120との間で通信部133を介して行なわれるボリュームデータや視差画像群の送受信を制御する。また、例えば、制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御する。また、例えば、制御部135は、ボリュームデータの記憶部134からの読み込みや、視差画像群の記憶部134への格納を制御する。レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。具体的には、第1の実施形態に係るレンダリング処理部136は、記憶部134からボリュームデータを読み込み、このボリュームデータに対して、まず前処理を行なう。次に、レンダリング処理部136は、前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。続いて、レンダリング処理部136は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された2次元画像を生成し、これを視差画像群それぞれに対して重畳することで、出力用の2次元画像を生成する。そして、レンダリング処理部136は、生成した視差画像群や出力用の2次元画像を記憶部134に格納する。なお、第1の実施形態において、レンダリング処理とは、ボリュームデータに対して行なう画像処理全体のことであり、ボリュームレンダリング処理とは、レンダリング処理の内、3次元の情報を反映した2次元画像を生成する処理のことである。レンダリング処理により生成される医用画像とは、例えば、視差画像が該当する。図5は、図4に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。図5に示すように、レンダリング処理部136は、前処理部1361と、3次元画像処理部1362と、2次元画像処理部1363とを有する。前処理部1361が、ボリュームデータに対する前処理を行い、3次元画像処理部1362が、前処理後のボリュームデータから視差画像群を生成し、2次元画像処理部1363が、視差画像群に各種情報が重畳された出力用の2次元画像を生成する。以下、各部を順に説明する。前処理部1361は、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行なう際に、種々の前処理を行なう処理部であり、画像補正処理部1361aと、3次元物体フュージョン部1361eと、3次元物体表示領域設定部1361fとを有する。画像補正処理部1361aは、2種類のボリュームデータを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう処理部であり、図5に示すように、歪み補正処理部1361b、体動補正処理部1361c及び画像間位置合わせ処理部1361dを有する。例えば、画像補正処理部1361aは、PET-CT装置により生成されたPET画像のボリュームデータとX線CT画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう。或いは、画像補正処理部1361aは、MRI装置により生成されたT1強調画像のボリュームデータとT2強調画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行なう。また、歪み補正処理部1361bは、個々のボリュームデータにおいて、医用画像診断装置110によるデータ収集時の収集条件に起因するデータの歪みを補正する。また、体動補正処理部1361cは、個々のボリュームデータを生成するために用いられたデータの収集時期における被検体の体動に起因する移動を補正する。また、画像間位置合わせ処理部1361dは、歪み補正処理部1361b及び体動補正処理部1361cによる補正処理が行なわれた2つのボリュームデータ間で、例えば、相互相関法等を用いた位置合わせRegistrationを行なう。3次元物体フュージョン部1361eは、画像間位置合わせ処理部1361dにより位置合わせが行なわれた複数のボリュームデータをフュージョンさせる。なお、画像補正処理部1361a及び3次元物体フュージョン部1361eの処理は、単一のボリュームデータに対してレンダリング処理を行なう場合、省略される。3次元物体表示領域設定部1361fは、操作者により指定された表示対象臓器に対応する表示領域を設定する処理部であり、セグメンテーション処理部1361gを有する。セグメンテーション処理部1361gは、操作者により指定された心臓、肺、血管等の臓器を、例えば、ボリュームデータの画素値ボクセル値に基づく領域拡張法により抽出する処理部である。なお、セグメンテーション処理部1361gは、操作者により表示対象臓器が指定されなかった場合、セグメンテーション処理を行なわない。また、セグメンテーション処理部1361gは、操作者により表示対象臓器が複数指定された場合、該当する複数の臓器を抽出する。また、セグメンテーション処理部1361gの処理は、レンダリング画像を参照した操作者の微調整要求により再度実行される場合もある。3次元画像処理部1362は、前処理部1361が処理を行なった前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なう。ボリュームレンダリング処理を行なう処理部として、3次元画像処理部1362は、投影方法設定部1362aと、3次元幾何変換処理部1362bと、3次元物体アピアランス処理部1362fと、3次元仮想空間レンダリング部1362kとを有する。投影方法設定部1362aは、視差画像群を生成するための投影方法を決定する。例えば、投影方法設定部1362aは、ボリュームレンダリング処理を平行投影法により実行するか、透視投影法により実行するかを決定する。3次元幾何変換処理部1362bは、ボリュームレンダリング処理が実行されるボリュームデータを3次元幾何学的に変換するための情報を決定する処理部であり、平行移動処理部1362c、回転処理部1362d及び拡大縮小処理部1362eを有する。平行移動処理部1362cは、ボリュームレンダリング処理を行なう際の視点位置が平行移動された場合に、ボリュームデータを平行移動させる移動量を決定する処理部であり、回転処理部1362dは、ボリュームレンダリング処理を行なう際の視点位置が回転移動された場合に、ボリュームデータを回転移動させる移動量を決定する処理部である。また、拡大縮小処理部1362eは、視差画像群の拡大や縮小が要求された場合に、ボリュームデータの拡大率や縮小率を決定する処理部である。3次元物体アピアランス処理部1362fは、3次元物体色彩処理部1362g、3次元物体不透明度処理部1362h、3次元物体材質処理部1362i及び3次元仮想空間光源処理部1362jを有する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、これらの処理部により、例えば、操作者の要求に応じて、表示される視差画像群の表示状態を決定する処理を行なう。3次元物体色彩処理部1362gは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域に対して着色される色彩を決定する処理部である。3次元物体不透明度処理部1362hは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域を構成する各ボクセルの不透過度Opacityを決定する処理部である。なお、ボリュームデータにおいて不透過度が100とされた領域の後方の領域は、視差画像群において描出されないこととなる。また、ボリュームデータにおいて不透過度が0とされた領域は、視差画像群において描出されないこととなる。3次元物体材質処理部1362iは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域の材質を決定することで、この領域が描出される際の質感を調整する処理部である。3次元仮想空間光源処理部1362jは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行なう際に、3次元仮想空間に設置する仮想光源の位置や、仮想光源の種類を決定する処理部である。仮想光源の種類としては、無限遠から平行な光線を照射する光源や、視点から放射状の光線を照射する光源等が挙げられる。3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像群を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリング処理を行なう際、必要に応じて、投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fにより決定された各種情報を用いる。ここで、3次元仮想空間レンダリング部1362kによるボリュームレンダリング処理は、レンダリング条件に従って行なわれることになる。例えば、レンダリング条件は、平行投影法又は透視投影法である。また、例えば、レンダリング条件は、基準の視点位置及び視差角である。また、例えば、レンダリング条件は、視点位置の平行移動、視点位置の回転移動、視差画像群の拡大、視差画像群の縮小である。また、例えば、レンダリング条件は、着色される色彩、透過度、質感、仮想光源の位置、仮想光源の種類である。このようなレンダリング条件は、入力部131を介して操作者から受け付ける場合や、初期設定される場合が考えられる。いずれの場合も、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、制御部135からレンダリング条件を受け付け、このレンダリング条件に従って、ボリュームデータに対するボリュームレンダリング処理を行なう。また、このとき、上述した投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fが、このレンダリング条件に従って必要な各種情報を決定するので、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、決定されたこれらの各種情報を用いて視差画像群を生成する。図6は、第1の実施形態に係るボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。例えば、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6のAに示すように、レンダリング条件として、平行投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。かかる場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、図6のAに示すように、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定する。そして、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に平行移動して、平行投影法により視差角視線方向間の角度が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。或いは、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6のBに示すように、レンダリング条件として、透視投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。かかる場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、図6のBに示すように、視線方向を中心に光を3次元的に放射状に照射する点光源や面光源を各視点にて設定する。そして、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、例えば、ボリュームデータの切断面の中心重心を中心に視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に回転移動して、透視投影法により視差角が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。なお、透視投影法を行なう場合、レンダリング条件によっては、視点1~9は、平行移動される場合であってもよい。なお、視線方向は、図6のA及びBに示すように、視点からボリュームデータの切断面の中心重心に向かう方向となる。或いは、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、図6のCに示すように、表示されるボリュームレンダリング画像の縦方向に対しては、視線方向を中心に光を2次元的に放射状に照射し、表示されるボリュームレンダリング画像の横方向に対しては、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定することで、平行投影法と透視投影法とを併用したボリュームレンダリング処理を行なってもよい。このようにして生成された9つの視差画像が、視差画像群である。第1の実施形態において、9つの視差画像は、例えば制御部135により所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換され、立体表示モニタとしての表示部132に出力される。すると、ワークステーション130の操作者は、立体表示モニタに表示された立体視可能な医用画像を確認しながら、視差画像群生成のための操作を行なうことができる。なお、図6の例では、レンダリング条件として、投影方法、基準の視点位置及び視差角を受け付けた場合を説明したが、レンダリング条件として、他の条件を受け付けた場合も同様に、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、それぞれのレンダリング条件を反映しつつ、視差画像群を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリングだけでなく、断面再構成法MPR:MultiPlanerReconstructionを行なってボリュームデータからMPR画像を再構成する機能も有する。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、CurvedMPRを行なう機能や、IntensityProjectionを行なう機能も有する。続いて、3次元画像処理部1362がボリュームデータから生成した視差画像群は、アンダーレイUnderlayとされる。そして、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイOverlayがアンダーレイに対して重畳されることで、出力用の2次元画像とされる。2次元画像処理部1363は、オーバーレイ及びアンダーレイに対して画像処理を行なうことで、出力用の2次元画像を生成する処理部であり、図5に示すように、2次元物体描画部1363a、2次元幾何変換処理部1363b及び輝度調整部1363cを有する。例えば、2次元画像処理部1363は、出力用の2次元画像の生成処理に要する負荷を軽減するために、9枚の視差画像アンダーレイのそれぞれに対して1枚のオーバーレイを重畳することで、出力用の2次元画像を9枚、生成する。2次元物体描画部1363aは、オーバーレイに描出される各種情報を描画する処理部であり、2次元幾何変換処理部1363bは、オーバーレイに描出される各種情報の位置を平行移動処理又は回転移動処理したり、オーバーレイに描出される各種情報の拡大処理又は縮小処理したりする処理部である。また、輝度調整部1363cは、輝度変換処理を行なう処理部であり、例えば、出力先の立体表示モニタの諧調や、ウィンドウ幅WW:WindowWidth、ウィンドウレベルWL:WindowLevel等の画像処理用のパラメータに応じて、オーバーレイ及びアンダーレイの輝度を調整する処理部である。このようにして生成された出力用の2次元画像は、例えば制御部135により一旦記憶部134に格納され、その後、通信部133を介して画像保管装置120に送信される。例えば、端末装置140が、画像保管装置120からこの出力用の2次元画像を取得し、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示すると、観察者である医師や検査技師は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された状態で、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。或いは、出力用の2次元画像は、例えば制御部135により通信部133を介して、直接、端末装置140に送信される。そして、第1の実施形態に係る端末装置140は、上述したように、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させるための装置であり、画像保管装置120又はワークステーション130からレンダリング処理部136が生成した視差画像群出力用の2次元画像を取得する。図7は、第1の実施形態に係る端末装置の構成例を説明するための図である。第1の実施形態に係る端末装置140は、図7に示すように、入力部141と、表示部142と、通信部143と、記憶部144と、制御部145と、2次元画像処理部146とを有する。入力部141は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、端末装置140に対する各種操作の入力を操作者から受け付ける。具体的には、第1の実施形態に係る入力部141は、操作者から立体視要求を受け付ける。例えば、入力部141は、立体視要求として、操作者が読影用の表示を要望するボリュームデータを指定するための患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等の入力を受け付ける。表示部142は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第1の実施形態に係る表示部142は、操作者から各種操作を受け付けるためのGUIGraphicalUserInterfaceや、立体視画像等を表示する。例えば、表示部142は、2視差モニタや、9視差モニタである。以下では、表示部142が9視差モニタである場合について説明する。通信部143は、NICNetworkInterfaceCard等であり、他の装置との間で通信を行う。例えば、第1の実施形態に係る通信部143は、入力部141が受け付けた立体視要求に関する情報を画像保管装置120に送信する。また、第1の実施形態に係る通信部143は、立体視要求に応じて、画像保管装置120又はワークステーション130が送信した視差画像群等を受信する。記憶部144は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、第1の実施形態に係る記憶部144は、通信部143を介して画像保管装置120又はワークステーション130から取得した視差画像群等を記憶する。また、記憶部144は、通信部143を介して画像保管装置120又はワークステーション130から取得した視差画像群の付帯情報視差数や解像度等も記憶する。制御部145は、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnit等の電子回路、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArray等の集積回路であり、端末装置140の全体制御を行なう。例えば、制御部145は、画像保管装置120との間で通信部143を介して行なわれる表示要求や、画像保管装置120又はワークステーション130との間で通信部143を介して行なわれる視差画像群等の送受信を制御する。また、例えば、制御部145は、視差画像群等の記憶部144への格納や、視差画像群等の記憶部144からの読み込みを制御する。また、第1の実施形態に係る制御部145は、表示部142に対するGUIの表示や視差画像群の表示を制御する。第1の実施形態に係る制御部145は、視差画像群を所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で9視差モニタである表示部142に表示する。また、第1の実施形態に係る制御部145は、2次元画像処理部146による画像処理を制御する。2次元画像処理部146は、図5を用いて説明した2次元画像処理部1363と同様の機能を有する。すなわち、2次元画像処理部146は、3次元画像処理部1362により生成されたアンダーレイとしての視差画像群に対して、オーバーレイを生成して重畳することで、表示部142に対する出力用の2次元画像を生成することができる。さて、上述したように、レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、ボリュームデータから視差画像群を生成する。また、端末装置140は、視差画像群を取得して表示部142に表示する。これにより、端末装置140の操作者である医師や検査技師は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された状態で、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。ここで、従来、ボリュームデータを所定の切断面で切断した2次元画像を汎用モニタで2次元表示する場合、当該2次元画像とボリュームデータの撮影部位の実空間とを対応付けるXY方向のスケール尺度を表示することが行なわれている。なお、XY方向のスケールとは、モニタに表示されている2次元画像の横方向及び縦方向の長さそれぞれを、当該2次元画像に対応する実空間の長さに換算するものである。図8は、従来のスケールを説明するための図である。例えば、汎用モニタは、図8に示すように、X線CT装置により生成されたボリュームデータをアキシャル面で切断したアキシャル画像とともに、当該アキシャル画像と実空間とを対応付けるXY方向のスケール尺度を表示する。XY方向のスケールを参照することで、汎用モニタの観察者例えば、読影医等は、アキシャル画像に描出された関心領域のXY方向のサイズを大まかに把握することができる。一方、立体画像は、立体画像空間において観察者に立体的に体感される。図9は、立体画像空間を説明するための図である。立体視モニタに表示された視差画像群を参照した観察者は、図9に示すように、立体画像Aを立体画像空間において立体的に視認する。ここで、観察者が体感する立体感は、図9に示すように、飛び出し感と奥行き感とに大別される。飛び出し感は、立体表示モニタの表示面から観察者の視点観察者視点Eに近づく方向にて、立体画像が飛び出しているように観察者が感じる感覚である。また、奥行き感は、立体表示モニタの表示面から観察者の視点観察者視点Eより遠ざかる方向にて、立体画像が奥まっているように観察者が感じる感覚である。以下、立体表示モニタの表示面から観察者の視点に近づく方向を飛び出し方向と記載し、立体表示モニタの表示面から観察者の視点より遠ざかる方向を奥行き方向と記載する。具体的には、飛び出し方向と奥行き方向とは、立体画像空間における立体視モニタの表示面に対して垂直方向となる。換言すると、立体画像空間における立体視モニタの表示面に対して垂直方向となる方向は、図9に示すように、X方向及びY方向双方に対して垂直なZ方向となる。しかし、例えば9視差モニタ等の立体表示モニタの観察者は、XY方向のスケールを参照しても、立体的に体感される立体画像空間におけるサイズ、特に、Z方向のサイズを把握することができない。そこで、第1の実施形態に係る端末装置140の制御部145は、立体視可能なモニタにて観察者により立体視される画像と実空間とを対応付ける尺度スケールを表示するため、例えば、図10に示すように構成される。図10は、第1の実施形態に係る端末装置の制御部の構成例を説明するための図である図10に示すように、制御部145は、取得部145aと、決定部145bと、出力部145cとを有する。取得部145aは、3次元の医用画像データであるボリュームデータから所定視差数の視差画像である視差画像群を生成するために用いられたレンダリング条件を取得する。そして、決定部145bは、視差画像群を表示する立体表示モニタを参照することで立体視される立体画像の空間座標立体画像空間の座標と、ボリュームデータの撮影部位の空間座標実空間の座標とを対応付ける対応情報を、レンダリング条件に含まれる少なくとも前記視差画像群を構成する視差画像間の視差角と、立体表示モニタにて表示される視差画像群の表示サイズとに基づいて設定する。そして、決定部145bは、対応情報に基づいて、立体画像空間における立体表示モニタの表示面に対して垂直方向の長さを実空間上の長さに換算するためのスケールを決定する。出力部145cは、視差画像群に基づく立体画像に対してスケールが立体表示モニタにて重畳表示されるように出力制御する。以下、取得部145a、決定部145b及び出力部145cが行なう処理の一例について説明する。なお、取得部145aと、決定部145bと、出力部145cとの処理は、9視差画像が制御部145に転送された後に実行される。すなわち、ワークステーション130は、端末装置140の操作者により指定されたボリュームデータを画像保管装置120から取得し、取得したボリュームデータから9視差モニタである表示部142に出力するための視差画像群である9視差画像を生成する。例えば、レンダリング処理部136は、端末装置140の操作者が入力したレンダリング条件視差数、視差角、投影方法及び視点の位置情報等に基づいて、9視差画像を生成する。そして、制御部135は、レンダリング処理部136が生成した9視差画像を端末装置140に送信するように通信部133を制御する。端末装置140の通信部143は、受信した9視差画像を制御部145に転送する。また、以下では、ボリュームデータの座標系をx,y,zの直交3軸の座標を用いて示す。また、x方向を、実空間座標における水平方向とする。また、y方向を、実空間座標における垂直方向とする。また、z方向を、実空間座標におけるxy平面に垂直な方向、具体的には、奥行き方向に対応する方向とする。すなわち、z方向の正方向は、奥行き方向となり、z方向の負方向は、飛び出し方向となる。また、以下では、立体画像空間の座標系をX,Y,Zの直交3軸の座標を用いて示す。また、X方向を、立体画像空間座標における水平方向表示面の横方向とする。また、Y方向を、立体画像空間座標における垂直方向表示面の縦方向とする。また、Z方向を、立体画像空間座標における奥行き方向に対応する方向とする。すなわち、Z方向の正方向は、奥行き方向となり、Z方向の負方向は、飛び出し方向となる。取得部145aは、レンダリング条件を取得する。そして、決定部145bは、レンダリング条件に含まれる9視差画像の視差角及び表示部142にて表示される9視差画像の表示サイズに基づいて、立体画像空間の座標と実空間の座標とを対応付ける対応情報を設定する。具体的には、決定部145bは、XY方向の対応情報を表示サイズに基づいて設定し、Z方向の対応情報を視差角及び表示サイズに基づいて設定する。なお、表示サイズは、例えば、端末装置140の操作者がレンダリング条件とともに入力することで取得される。仮に、ボリュームデータが500×500×500のボクセルから構成され、1ボクセルが0.5mm×0.5mm×0.5mmのサイズであるとする。かかる場合、ボリュームデータのxy平面内は、10ボクセルが5mmに対応する。ここで、表示サイズが1ボクセル:1.0mmである場合、決定部145bは、XY平面内が10ピクセル:10mmであるとする対応情報を設定する。そして、決定部145bは、XY方向のスケールを10ピクセル:10mmと決定する。なお、上記の設定処理は、ボリュームレンダリングの投影処理を行なってもxy平面のサイズとXY平面のサイズとが略一致する平行投影法において適用される方法である。一方、決定部145bは、Z方向における対応情報を、例えば、図11-1に示すパラメータを用いて設定する。図11-1は、Z方向における対応情報の設定に用いられるパラメータの一例を説明するための図である。9視差モニタの場合、立体画像の立体感は、視差角θ及び表示サイズSに依存する。そこで、決定部145bは、図11-1に示すように、視差角θ及び表示サイズSを変数とするパラメータaθ,S及びbθ,Sを用いる。aθ,S及びbθ,Sは、立体表示モニタの仕様に応じて、予め設定されるパラメータであり、例えば、画像処理システム1の管理者により設定される情報である。aθ,Sは、図11-1に示すように、飛び出し方向の対応情報を設定するためのパラメータである。また、bθ,Sは、図11-1に示すように、奥行き方向の対応情報を設定するためのパラメータである。具体的には、aθ,Sは、視差角及び表示サイズがθ及びSである場合の飛び出し量単位:mmである。また、bθ,Sは、視差角及び表示サイズがθ及びSである場合の奥行き量単位:mmである。例えば、θが1度及びSが1ボクセル:1.0mmである場合、aθ,Sが5mmであるとする。また、θが1度及びSが1ボクセル:1.0mmである場合、bθ,Sが5mmであるとする。かかる場合、決定部145bは、Z方向において表示面の1mmが実空間の5mmに対応するとの対応情報を設定する。そして、決定部145bは、Z方向のスケールを表示面の10mm:実空間の50mmと決定する。なお、上記では、aθ,S及びbθ,Sが同じ値であることから、Z方向のスケールの縮尺が表示面の前後で同じとなる場合について説明した。しかし、aθ,S及びbθ,Sが異なる値である場合、決定部145bは、表示面の前後で縮尺が異なるZ方向のスケールを決定する場合であっても良い。すなわち、決定部145bは、対応情報に応じて、表示面に対する飛び出し方向と奥行き方向とで異なる縮尺となるZ方向のスケールを決定する場合であっても良い。或いは、aθ,S及びbθ,Sが異なる値である場合、決定部145bは、aθ,S及びbθ,Sの平均値を用いて、Z方向のスケールの縮尺が表示面の前後で同じとなるZ方向のスケールを決定する場合であっても良い。ところで、表示部142を参照することで観察者が体感する立体感は、表示部142の仕様に応じて、限界がある。すなわち、表示部142が表示可能な飛び出し方向の量飛び出し量と、表示部142が表示可能な奥行き方向の量奥行き量とは、表示部142の仕様により、限界がある。以下、飛び出し量の限界値を飛び出し限界値と記載し、奥行き量の限界値を奥行き限界値と記載する。すなわち、決定部145bが上記のaθ,S及びbθ,Sに基づいて設定した飛び出し方向の対応情報及び奥行き方向の対応情報は、飛び出し限界値及び奥行き限界値に応じて修正する必要がある。そこで、決定部145bは、立体表示モニタのハードウェア仕様に基づいて、飛び出し限界値及び奥行き限界値を算出する。具体的には、決定部145bは、立体表示モニタの表示面と立体表示モニタを観察する観察者との距離である視距離と、立体表示モニタのハードウェア仕様とに基づいて、飛び出し限界量及び奥行き限界量を算出する。なお、立体表示モニタと観察者との視距離は、観察者の位置を特定できなければ求めることができない。しかし、一般に、立体表示モニタである表示部142等は、立体表示モニタの観察位置を所定の位置に想定した上で設計される。そこで、決定部145bは、所定の位置に想定された観察位置と立体表示モニタの表示面との距離である想定視距離に基づいて、飛び出し限界量及び奥行き限界量を算出する。ここで、決定部145bによって算出される飛び出し限界量及び奥行き限界量の一例を説明する。決定部145bは、例えば、以下の数1により飛び出し限界量を算出する。また、例えば、決定部145bは、以下の数2により奥行き限界量を算出する。なお、以下の数1及び数2では、奥行き方向のうち、立体表示モニタの表示面を原点として、かかる表示面から観察者の視点に近づく方向を負とし、表示面から観察者の視点より遠ざかる方向を正としている。数1=飛び出し限界量mm=-想定視距離/{2×[想定視距離ギャップ/想定視距離]×サブピクセルピッチ/ギャップ×飛び出し限界周波数1}数2=奥行き限界量mm=想定視距離/{2×[想定視距離ギャップ/想定視距離]×サブピクセルピッチ/ギャップ×飛び出し限界周波数-1}ここで、図11-2を用いて、上記数1及び数2に示したギャップ、サブピクセルピッチ等について説明する。図11-2は、図11-1に例示したパラメータにより設定されるZ方向における対応情報を修正する場合に用いられるパラメータを説明するための図である。図11-2は、図3に例示した立体表示モニタを縦方向から見た図である。図11-2に示すように、ギャップは、LCDLiquidCrystalDisplay画素面とレンチキュラーレンズ201の焦点との距離を示す。また、サブピクセルピッチは、立体表示モニタ内に配置されたLCD画素202間の距離を示す。また、レンズピッチは、視差数分のLCD画素202の横方向の長さを示し、サブピクセルピッチ×視差数によって表される。また、上記数1及び数2に示した飛び出し限界周波数は、単位がCPRcyclesperradianであり、最大表示可能周波数×N0<N≦1によって表される。かかる最大表示可能周波数は、視距離/2×レンズピッチによって表され、立体表示モニタの表示面上での解像度を示す。より具体的に説明すると、CPRは、立体表示モニタから照射される光線のうち観察者の眼から広がる光線錘に許容される光線の密度を示す。このCPRは、同一視距離の場合には、レンチキュラーレンズが配置される密度が高いほど大きくなり、レンチキュラーレンズが配置される密度が低いほど小さくなる。言い換えれば、CPRは、レンチキュラーレンズが配置される密度が同一である場合には、視距離が遠いほど大きくなり、視距離が近いほど小さくなる。最大表示可能周波数は、CPRが最大になる解像度である。すなわち、最大表示可能周波数は、立体表示モニタの表示面上の解像度を示す。ここで、上記数1及び数2において、例えば、視距離が1000mmであり、ギャップが0.5mmであり、サブピクセルピッチが0.05mmであり、飛び出し限界周波数が300CPRであるものとする。かかる場合に、取得部145aは、上記数1により、表示部142の飛び出し限界量:-16.4mmを算出し、上記数2により、表示部142の奥行き限界量:16.9mmを算出する。なお、ここでは、小数第2位を四捨五入するものとする。ここで、決定部145bが、aθ,S及びbθ,Sにより、飛び出し方向及び奥行き方向それぞれにおいて表示面の1mmが実空間の5mmに対応するとの対応情報を設定したとする。また、更に、決定部145bが、ボリュームデータの実空間座標におけるz方向の長さを、例えば、重心から前後に100mmであると設定したとする。ここで、実空間のz方向における長さが100×2=200mmである場合、Z方向における飛び出し方向及び奥行き方向の対応情報それぞれは、実空間の100mmが表示面の20mmとなる。しかし、表示面の20mmは、飛び出し限界量及び奥行き限界量を超えた値となる。そこで、決定部145bは、飛び出し方向の対応情報を、表示面の20mmが実空間の100mmから表示面の16.4mmが実空間の100mmに修正する。また、決定部145bは、奥行き方向の対応情報を、表示面の20mmが実空間の100mmから表示面の16.9mmが実空間の100mmに修正する。換言すると、決定部145bは、aθ,S及びbθ,Sにより設定した飛び出し方向及び奥行き方向における対応情報を、飛び出し限界量及び奥行き限界量から算出される立体画像のZ方向における上限圧縮度に基づいて修正する。これにより、決定部145bは、飛び出し方向のスケールを表示面の10mm:実空間の61mmと決定する。また、決定部145bは、奥行き方向のスケールを表示面の10mm:実空間の59mmと決定する。或いは、決定部145bは、平均値を用いて、Z方向のスケールを表示面の10mm:実空間の60mmと決定する。出力部145cは、9視差画像群及びスケールが表示部142にて出力されるように制御する。具体的には、出力部145cは、スケールのオーバーレイを生成し、更に、生成したオーバーレイをアンダーレイ9つの視差画像それぞれに重畳させた出力用の2次元画像を生成するように2次元画像処理部146を制御する。そして、出力部145cは、2次元画像処理部146が生成した出力用の9つの2次元画像を9視差画像として中間画像に変換して表示部142に出力する。これにより、表示部142では、立体画像がXYZ方向のスケールとともに重畳表示される。図12は、Z方向のスケール表示の一例を説明するための図である。図12に示す一例では、表示面に対する飛び出し方向と奥行き方向とで同一の縮尺となるZ方向のスケールがXY方向のスケールに対して立体感を示すために斜め方向に重畳された形式で表示されている。かかるZ方向のスケールを参照することで、端末装置140の操作者観察者は、例えば、立体画像空間において表示面から飛び出している領域図12中の黒枠内を参照の飛び出し方向のサイズを把握することができる。ここで、図12に示す一例では、飛び出し方向を正方向とするZ方向のスケールが表示されている。なお、スケールは、観察者の要求に応じて、移動することができる。例えば、観察者が入力部141のマウスを用いてスケールの位置でクリックした状態でマウスを移動したとする。かかる場合、制御部145は、2次元画像処理部146に対してスケールの位置が移動されたオーバーレイを再生成するように指示を送出する。これにより、表示部142は、観察者のマウス操作に応じてスケールの位置が移動する立体画像を表示させることができる。更に、出力部145cは、立体画像に対して尺度が重畳表示される位置に応じて、尺度を構成する線分の方向が変更されるように制御する。図13は、移動にともなうZ方向のスケール表示制御の一例を説明するための図である。例えば、出力部145cは、図13に示すように、スケールの位置が表示面の右下に移動された場合、Z方向のスケールを右下から左上に向かう方向の線分とするオーバーレイを2次元画像処理部146に生成させる。また、出力部145cは、図13に示すように、スケールの位置が表示面の右上に移動された場合、Z方向のスケールを右上から左下に向かう方向の線分とするオーバーレイを2次元画像処理部146に生成させる。また、出力部145cは、図13に示すように、スケールの位置が表示面の左下に移動された場合、Z方向のスケールを左下から右上に向かう方向の線分とするオーバーレイを2次元画像処理部146に生成させる。また、出力部145cは、図13に示すように、スケールの位置が表示面の左上に移動された場合、Z方向のスケールを左上から右下に向かう方向の線分とするオーバーレイを2次元画像処理部146に生成させる。かかる制御により、観察者は、自身が体感する立体感、特に、飛び出し感に対して違和感のないスケールを参照することができる。以上、スケールの決定法の一例以下、第1方法について説明した。しかし、スケールの決定処理は、以下に説明する第2方法により実行される場合であっても良い。すなわち、第2方法において、決定部145bは、立体画像空間座標をボリュームデータ空間座標に変換する関数であって、視差角、表示サイズ及び視線方向をパラメータとする関数に基づいて対応情報を設定する。そして、第2方法において、決定部145bは、対応情報に基づく尺度として、Z方向のスケールとともに、立体画像空間における立体表示モニタの表示面におけるXY方向の長さを撮影部位の空間上の長さに換算するためのスケールを決定する。図14~図16は、スケール決定の第2方法を説明するための図である。ここで、図14のAとBとは、同じ被検体を示すものである。図14のAは、ボリュームデータ座標により示される被検体の撮影部位におけるボリュームデータの一例を示すものである。また、図14のBは、端末装置140にて表示される立体画像の一例を示すものである。また、図14のAに示すx方向、y方向及びz方向と、図14のBに示すX方向、Y方向及びZ方向とは、上述した方向となる。図14のAにおける座標301と座標302と距離303は、それぞれ、図14のBにおける座標304と座標305と距離306とに対応する。図14のBの立体画像は、図14のAに示すボリュームデータと比較して、飛び出し方向及び奥行き方向が狭くなっている。換言すると、図14のBの立体画像では、図14のAに示された被検体の飛び出し方向及び奥行き方向の成分が、圧縮された上で表示されている。この場合、図14のBに示すように、座標304と座標305との間の距離306は、図14のAにおける座標301と座標302との間の距離303と比較して、圧縮される分短くなる。言い換えると、立体画像内に表示される距離306は、実空間における距離303と比較して短くなる。なお、図14に示す例では、z方向だけが狭くなる場合を説明したが、例えば、x方向及びz方向がともに狭くなる場合、y方向及びz方向がともに狭くなる場合、xyz方向が全て狭くなる場合もある。すなわち、ボリュームデータ空間上の直線は、立体画像空間上では、異なる長さの直線となる場合や、異なる長さの曲線となる場合がある。かかる立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係は、立体画像のスケールや視野角、視線方向レンダリング時の視線方向、又は、立体画像観察時の視線方向等により一意に決定され、例えば、以下の数3のような形で表現することが可能となる。数3=x1、y1、z1=Fx2、y2、z2数3において、x2y2z2は、それぞれ、立体画像空間座標を示す。x1y1z1は、それぞれ、ボリュームデータ空間座標を示す。関数Fは、立体画像のスケールや視野角、視線方向等により一意に決定される関数である。すなわち、決定部145bは、数1を用いることで、立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係を設定することができる。なお、関数Fは、立体画像のスケールや視野角、視線方向レンダリング時の視線方向、又は、立体画像観察時の視線方向等が変更されるごとに決定部145bにより生成される。例えば、回転、平行移動、拡大、縮小を変換する関数Fとして数4に示したアフィン変換が用いられる。数4x1=ax2by2cz3dy1=ex2fy2gz3hz1=ix2jy2kz3la~lは変換係数ここで、ボリュームデータ空間座標と実空間座標との対応関係は、ボリュームデータの生成条件に基づいて設定することができる。決定部145bは、かかる生成条件を、例えば、画像保管装置120に格納されているボリュームデータの付帯情報から取得する。そして、決定部145bは、関数Fにより取得した立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係と、付帯情報から取得したボリュームデータ空間座標と実空間座標との対応関係とから、立体画像空間座標と実空間座標との対応情報を設定する。例えば、関数Fを用いることで、決定部145bは、図15に示すように、観察者の視点Eからの視線方向上の2点間の距離Dと、レンダリング処理時の視点eからの視線方向上の2点間の距離dに対応する実空間の距離とを対応情報として設定する。そして、例えば、決定部145bは、図15に示すように、距離Dと距離dに対応する実空間の距離との比率からZ方向のスケールを決定する。図15に示す一例では、決定部145bは、飛び出し方向を正方向とするZ方向のスケールを決定する。なお、第2方法においても、第1方法と同様に、決定部145bは、表示面に対する飛び出し方向と奥行き方向とで異なる縮尺となるスケールを決定しても良い。例えば、決定部145bは、図16に示すように、ボリュームデータ空間座標において、レンダリング処理時の視点eからの視線方向に直交する断面であり、ボリュームレンダリング時の基準面投影面に対応する断面の位置情報を取得する。更に、決定部145bは、基準面と視点eからの視線方向との交点304重心の位置情報を取得する。そして、決定部145bは、レンダリング処理時の視点eからの視線方向上の2点それぞれと交点304との距離である距離d1及び距離d2を取得する。また、決定部145bは、図16に示すように、立体画像空間座標において、観察者の視点Eからの視線方向において、上記の基準面に対応する断面、すなわち、表示面の位置情報を取得する。更に、決定部145bは、表示面と視線方向との交点307の位置情報を取得する。そして、決定部145bは、観察者の視点Eからの視線方向上の2点それぞれと交点307との距離である距離D1及び距離D2を取得する。そして、決定部145bは、距離D1及び距離d1に対応する実空間の距離を飛び出し方向の対応情報として設定する。また、決定部145bは、距離D2と距離d2に対応する実空間の距離を奥行き方向の対応情報として設定する。そして、決定部145bは、距離D1と距離d1に対応する実空間の距離との比率からZ方向における飛び出し方向のスケールを決定する。また、決定部145bは、距離D2と距離d2に対応する実空間の距離との比率からZ方向における奥行き方向のスケールを決定する。すなわち、図16に例示するように、決定部145bは、表示面を挟んで尺度が飛び出し方向と奥行き方向とで異なるZ方向のスケールを決定する。図16に示す一例では、決定部145bは、飛び出し方向を正方向とするZ方向のスケールを決定する。また、決定部145bは、上述したように、基準面と表示面との対応情報を設定することができる。すなわち、上述したように、関数Fによっては、基準面と表示面とは、必ずしも比例関係とはならない。また、同一の視線方向であっても、ボリュームデータ空間座標において基準面の位置が移動すると、立体画像空間座標において表示面の位置も移動することとなる。同一の視線方向にて基準面が移動した場合、観察時の視線方向が同一であっても、表示面のスケール、すなわち、XY方向のスケールは、変動する。そこで、決定部145bは、設定した基準面と表示面との対応情報に基づいて、XY方向のスケールを決定する。また、関数Fによっては、立体画像空間において基準面に対応する面は、必ずしも平面になるとは限らない。かかる場合、基準面に対応する面と表示面とは、異なることになり、スケールの表示位置によっては、XY方向のスケールも異なることとなる。そこで、決定部145bは、設定した基準面と表示面との対応情報に基づいて、表示位置に応じて、XY方向のスケールを変更し、変更されたXY方向のスケールが表示されるように制御する。なお、上述した説明では、決定部145bが、関数Fに基づいて対応情報を設定する場合を用いて説明した。しかし、本実施形態は、例えば、記憶部144が立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標とが対応付けられたテーブルである座標テーブルを有し、決定部145bが、座標テーブルを用いて、立体画像空間座標とボリュームデータ空間座標との対応関係を取得して、立体画像空間座標と実空間座標との対応情報を設定する場合であっても良い。次に、図17を用いて第1の実施形態に係る画像処理システム1の処理について説明する。図17は、第1の実施形態に係る端末装置のスケール表示処理を説明するためのフローチャートである。なお、図17は、端末装置140の操作者が指定したボリュームデータの視差画像群がワークステーション130により生成された後の処理を示すフローチャートである。図17に示すように、第1の実施形態に係る画像処理システム1の端末装置140は、視差画像群を受信したか否かを判定するステップS101。ここで、端末装置140は、視差画像群を受信しない場合ステップS101否定、視差画像群を受信するまで待機する。一方、視差画像群を受信した場合ステップS101肯定、取得部145aは、レンダリング条件を取得し、決定部145bは、レンダリング条件に含まれる視差角及び表示サイズを用いて、立体画像空間の座標と実空間の座標とを対応付ける対応情報を設定するステップS102。例えば、決定部145bは、視差角及び表示サイズを変数とするパラメータを用いた第1方法や、立体画像空間座標をボリュームデータ空間座標に変換する関数であって、視差角、表示サイズ及び立体画像観察時の視線方向をパラメータとする関数を用いた第2方法により、対応情報を設定する。そして、決定部145bは、対応情報に基づいて、スケールを決定しステップS103、出力部145cは、2次元画像処理部146により、視差画像群それぞれにスケールを重畳させるステップS104。そして、出力部145cは、2次元画像処理部146がスケールを重畳させた視差画像群を中間画像に変換し表示部142にて表示させステップS105、処理を終了する。なお、スケールの表示位置が変更された場合、出力部145cは、表示位置に応じて尺度が変更されたスケールを決定し、2次元画像処理部146により、決定したスケールを視差画像群それぞれに重畳させる。上述してきたように、第1の実施形態では、第1の方法や第2の方法を用いることで、立体画像の表示用の視差画像群を生成する際に用いられたレンダリング条件に応じたZ方向のスケールを表示することができる。従って、第1の実施形態では、立体視可能なモニタにて観察者により立体視される画像と実空間とを対応付ける尺度を表示することができる。また、第1の実施形態では、第2の方法を用いることで、立体画像空間におけるZ方向のスケールだけでなく、X方向及びY方向のスケールもレンダリング条件に応じて決定することができる。すなわち、関数Fを用いた対応情報を設定することで、決定部145bは、視点及び視線方向の移動や、ボリュームデータの拡大縮小等に追従したスケールを決定することができる。また、第1の実施形態では、第1の方法や第2の方法で設定した対応情報を用いることで、飛び出し方向と奥行き方向とで縮尺が異なるスケールを表示させることができる。また、第1の実施形態では、スケールの表示位置に応じて、スケールの形状線分方向や、スケールの尺度を変更することができる。特に、スケールの表示位置に応じてスケールの尺度を変更することで、観察者が着目する関心領域のサイズを大まかに把握させることができる。第2の実施形態さて、上述した第1の実施形態以外にも、その他の実施形態にて実施されても良い。そこで、以下では、その他の実施形態を示す。図18~図21は、第2の実施形態を説明するための図である。立体視モニタについて第1の実施形態では、立体表示モニタが9視差モニタである場合について説明した。しかし、第1の実施形態で説明したスケール出力処理は、立体表示モニタが2視差モニタである場合であっても適用することができる。すなわち、第1の実施形態は、2視差モニタの仕様に合わせたaθ,S及びbθ,Sや関数Fを用いることで、対応情報の設定及びスケールの決定が行なわれる場合であっても良い。スケールについて第1の実施形態は、X方向及びY方向のスケールであるXY方向のスケールが表示面の縦方向に固定される場合について説明した。しかし、XY方向のスケールは、例えば、図18のAに示すように、操作者観察者のマウス操作に応じて、回転移動する場合であっても良い。また、第1の実施形態は、X方向及びY方向のスケールをXY方向に統一する場合について説明した。しかし、XY方向のスケールは、例えば、図18のBに示すように、X方向及びY方向のスケールとして分割される場合であっても良い。また、スケールは、第1の実施形態で説明したように線分により構成される場合に限定されるものではない。例えば、スケールは、図18のCに示すように、XY方向のスケールを示す平面と、ZX方向のスケールを示す平面とにより構成される場合であっても良い。また、例えば、スケールは、図18のDに示すように、XYZ方向のスケールを一括して示す直方体により構成される場合であっても良い。また、例えば、スケールは、図18のEに示すように、XYZ方向のスケールを一括して示す球体により構成される場合であっても良い。ただし、図18のC~Eに示すスケールを表示する際には、立体画像の視認性の低下を回避するために、スケールの不透明度を例えば50とする処理が行なわれることが望ましい。更に、決定部145bは、対応情報に応じた尺度として、立体画像空間をグリッド状に分割するグリッド線を決定する場合であっても良い。すなわち、スケールは、図19に示す一例のように、グリッド線を用いたスケールであっても良い。なお、図19に示す一例では、X方向、Y方向、Z方向それぞれでグリッド線の間隔が等間隔である場合を示しているが、実際には、aθ,S及びbθ,Sや関数Fにより、X方向、Y方向、Z方向それぞれでグリッド線の間隔は、不均一となる。更に、aθ,S及びbθ,Sや関数Fにより、X方向、Y方向、Z方向それぞれのグリッド線は、直線となる場合や、曲線となる場合がある。このように、X方向、Y方向及びZ方向のスケールをグリッド線により立体画像空間全体で表示させることで、観察者は、立体画像の実空間におけるサイズを、全体的に把握することができる。また、関数Fを用いた対応情報を設定することで、決定部145bは、視点及び視線方向の移動や、ボリュームデータの拡大縮小等に追従したグリッド線を決定することができる。また、スケールをグリッド線により立体画像空間全体で表示させることで、観察者は、立体画像をより立体的に視認することができる。更に、決定部145bは、対応情報に応じた尺度に用いる軸の情報を、立体画像空間の座標軸からボリュームデータ空間の座標軸に変換する場合であっても良い。すなわち、決定部145bは、立体画像空間のスケールからボリュームデータ空間のスケールへの変換処理を行なっても良い。かかる場合、取得部145aは、ボリュームデータ空間の座標軸に関する情報を、例えば、画像保管装置120においてボリュームデータに対応付けられている付帯情報から取得する。取得部145aは、例えば、図20のA及びBに示すように、撮影時の被検体の体勢から、実空間に対応するボリュームデータ空間において、z方向が足から頭に向かう方向を正とする方向であり、x方向が右腕から左腕に向かう方向を正とする方向であり、y方向が背側から腹側を正とする方向であるとする情報を取得する。また、取得部145aは、例えば、関数Fを用いた対応情報を取得する際、レンダリング処理時の視点eからの視線方向の情報も取得する図16を参照。ここで、図20のAに示すように、取得部145aにより取得されたレンダリング処理時の視点eからの視線方向が、負から正に向かうz方向に沿った方向であったとする。かかる場合、決定部145bは、上述したように、立体画像空間におけるXY方向及びZ方向のスケールを決定する図20のAを参照。更に、決定部145bは、XY方向のスケールがxy方向のスケールに対応し、Z方向のスケールがz方向のスケールに対応することから、図20のAに示すように、出力用のスケールとして、xy方向及びz方向のスケールを決定する。ここで、決定部145bは、観察者の視点Eから認識される立体画像の奥行き方向がz方向の正方向に対応することから、図20のAに示すようにz方向の矢印の向きがZ方向の矢印の向きと逆になるように設定する。また、図20のBに示すように、取得部145aにより取得されたレンダリング処理時の視点eからの視線方向が、負から正に向かうx方向に沿った方向であったとする。かかる場合、決定部145bは、上述したように、立体画像空間におけるXY方向及びZ方向のスケールを決定する図20のBを参照。更に、決定部145bは、XY方向のスケールがyz方向のスケールに対応し、Z方向のスケールがx方向のスケールに対応することから、図20のBに示すように、出力用のスケールとして、yz方向及びx方向のスケールを決定する。ここで、決定部145bは、観察者の視点Eから認識される立体画像の奥行き方向がx方向の正方向に対応することから、図20のBに示すようにx方向の矢印の向きがZ方向の矢印の向きと逆になるように設定する。ここで、図20のA及びBに例示したように、レンダリング処理時の視点eからの視線方向がxy平面や、yz平面、zx平面に正対する方向でない場合、ボリュームデータ空間のスケール以下、Vスケールにおいてxyzの表記を用いることは適切ではない。かかる場合、決定部145bは、図20のCに示すように、立方体の形状でボリュームデータを模式的に示す図形にレンダリング時の視線方向及び投影時の基準面を重畳した画像を2次元画像処理部146に生成させ、当該画像とXY方向及びZ方向のスケールとをVスケールとして良い。このような処理が行なわれることで、観察者は、自身が立体表示モニタで観察する立体画像が、ボリュームデータ空間において如何なる方向からボリュームデータを観察した画像であるかを容易に識別することができる。なお、上記では、立体画像空間のスケールとともに、ボリュームデータ空間のスケールが出力用に決定される場合について説明したが、出力用に決定されるスケールは、ボリュームデータ空間のスケールのみである場合であっても良い。ここで、立体画像空間のスケールからボリュームデータ空間のスケールへの変換処理は、図19を用いて説明したグリッド線をスケールとする場合に適用する場合であっても良い。かかる場合、グリッド線は、x方向、y方向、z方向それぞれに沿った直線又は曲線により表示される。グリッド線を用いたボリュームデータ空間のスケールを用いる場合、図20のCに示すような処理を行なうことなく、観察者に対して、立体表示モニタで観察する立体画像が、ボリュームデータ空間において如何なる方向からボリュームデータを観察した画像であるかを容易に識別させることができる。スケール表示について第1の実施形態では、出力部145cが決定部145bにより決定されたスケールが表示されるように制御する場合について説明した。しかし、スケールは、観察者の要望によっては、非表示とされる場合であっても良い。すなわち、出力部145cは、決定部145bにより決定されたスケールを立体表示モニタの観察者の要求に応じて出力するか否かを制御する場合であっても良い。すなわち、観察者が立体画像を観察する際に、表示されているスケールが不要であると判断する場合がある。かかる場合、例えば、観察者である端末装置140の操作者は、入力部141を介して、スケールの非表示要求を入力する。これにより、出力部145cは、表示されているスケールを非表示とするために、スケールのオーバーレイが重畳される前の9視差画像を中間画像に変換して、表示部142に出力する。システム構成第1の実施形態では、端末装置140において、レンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力が行なわれる場合について説明した。しかし、第1の実施形態は、ワークステーション130において、レンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力が行なわれる場合であっても良い。かかる場合、制御部135は、図21に示すように、取得部145aに対応する取得部135aと、決定部145bに対応する決定部135bと、出力部145cに対応する出力部135cとを有する。取得部135aは、レンダリング条件を取得し、決定部135bは、取得部135aが取得したレンダリング条件に基づいて対応情報を設定し、更に、対応情報に基づいて、X方向、Y方向及びZ方向のスケールを決定する。そして、出力部135cは、9視差画像及びスケールが表示部142にて出力されるように制御する。具体的には、出力部135cは、スケールのオーバーレイを生成し、更に、生成したオーバーレイをアンダーレイ9つの視差画像それぞれに重畳させた出力用の2次元画像を生成するようにレンダリング処理部136を制御する。そして、出力部135cは、レンダリング処理部136が生成した出力用の9つの2次元画像を9視差画像として端末装置140に送信するように通信部133を制御する。端末装置140の通信部143は、受信した9視差画像を制御部145に転送し、制御部145は、9視差画像を中間画像に変換して表示部142に出力する。これにより、表示部142では、立体画像がXYZ方向のスケールとともに表示される。なお、上記実施形態においては、ワークステーション130が視差画像群の生成を行なう場合について説明した。しかし、視差画像群の生成は、医用画像診断装置110により行なわれる場合であっても良い。かかる場合、レンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力は、医用画像診断装置110により行なわれる場合であっても良い。また、上記実施形態で説明したレンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力に関する処理は、医用画像診断装置110のみで行なわれる場合や、ワークステーション130のみで行なわれる場合、端末装置140のみで行なわれる場合であっても良い。また、上記実施形態で説明したレンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力に関する処理は、医用画像診断装置110とワークステーション130との間で行なわれる場合や、医用画像診断装置110と端末装置140との間で行なわれる場合であっても良い。すなわち、上記の実施形態で説明したレンダリング条件の取得、対応情報の設定、スケールの決定及びスケールの出力に関する処理は、画像処理システム1に含まれる各装置の各種の負荷や使用状況などに応じて、任意の単位で機能的または物理的に分散統合して構成することができる。さらに、各装置にて行なわれる各処理機能は、その全部または任意の一部が、CPUおよび当該CPUにて解析実行されるプログラムにて実現され、あるいは、ワイヤードロジックによるハードウェアとして実現され得る。その他なお、上記の実施形態で説明した画像処理方法は、あらかじめ用意された画像処理プログラムをパーソナルコンピュータやワークステーションなどのコンピュータで実行することによって実現することができる。この画像処理プログラムは、インターネットなどのネットワークを介して配布することができる。また、このプログラムは、ハードディスク、フレキシブルディスクFD、CD-ROM、MO、DVD、BlurayDisc登録商標等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録され、コンピュータによって記録媒体から読み出されることによって実行することもできる。以上、説明したとおり、第1の実施形態及び第2の実施形態及び第2の実施形態に係る変形例によれば、立体視可能なモニタにて観察者により立体視される画像と実空間とを対応付ける尺度を表示することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"