架線塔のアーム部に碍子連を介して架設された電力線に沿って、それら碍子連及び電力線の下方に展張される落下防止ネットであって、互いに平行な対辺が長手方向に配された平面視略台形状のネット体と、前記ネット体の長手方向における後端部を前記架線塔のアーム部に懸架する後端部懸架手段と、前記ネット体の長手方向における前端部を前記電力線に懸架する前端部懸架手段とを具備し、前記ネット体には、その前端部の幅方向中間付近に開口して、ネット体の少なくとも長手方向中間付近まで延びる開閉部が開閉自在に設けられるとともに、前記開閉部によって分割されたネット体の前端部のうち少なくとも片側が前記前端部懸架手段に対して着脱自在となされたことを特徴とする落下防止ネット。請求項1に記載された落下防止ネットにおいて;前記ネット体の開閉部には、2個のスライダを頭合わせに配したダブルスライドファスナが装着され、前端部側のスライダは前記ネット体の前端部にて該前端部の片側から離れるように取り付けられていることを特徴とする落下防止ネット。請求項1に記載された落下防止ネットにおいて;前記開閉部は前記ネット体の全長にわたって形成され、前記開閉部には、2個のスライダを頭合わせに配したダブルスライドファスナが装着され、前端部側のスライダは前記ネット体の前端部にて該前端部の片側から離れるように取り付けられる一方、後端部側のスライダは前記ネット体の後端部にて該後端部の片側から離れるように取り付けられていることを特徴とする落下防止ネット。請求項1、2又は3に記載された落下防止ネットにおいて;前記後端部懸架手段は、前記ネット体の後端部に、ロープを介して該後端部と略平行に連繋される後端部ネット展張バーと、架線塔のアーム部に添設されて前記後端部ネット展張バーを前記アーム部の下方に略水平に保持する後端部懸架フレームとを具備することを特徴とする落下防止ネット。請求項4に記載された落下防止ネットにおいて;前記後端部懸架フレームが、前記後端部ネット展張バーを、架線塔のアーム部の直下よりも架線塔から離れる向きに迫り出して保持するように形成されたことを特徴とする落下防止ネット。請求項1、2又は3に記載された落下防止ネットにおいて;前記前端部懸架手段は、前記ネット体の前端部に、ロープを介して該前端部と略平行に連繋される前端部ネット展張バーと、前記電力線を絶縁的に把持する第1の電力線把持クランプと、前記前端部ネット展張バーを前記第1の電力線把持クランプの下方に電力線と交差する略水平姿勢で保持する前端部懸架フレームとを具備することを特徴とする落下防止ネット。請求項6に記載された落下防止ネットにおいて;前記前端部懸架手段は、前記電力線を絶縁的に把持する第2の電力線把持クランプを具備し、前記第2の電力線把持クランプが、前記ネット体の前端部両端にロープを介して連繋されたことを特徴とする落下防止ネット。前記従来の落下防止ネットは、ジャンパ線や作業用梯子の下方を大きく包囲するように展張される構成になっており、したがって、全体としてネット体の展張面積が相当、大きくならざるを得ない。しかも、その設置作業に際しては、ネット体に接続された複数本の後部取付部材ロープを架線塔本体やアーム部の各所に結び付け、さらにアーム部や作業用梯子から突設させた展張用杆体にもネット体の側辺部等を結び付けながら、ネット体の展張状態を整えなければならない。そのため、ネット体の展張作業自体に相当の手間や時間が取られてしまうこととなる。架線塔に架設された電力線の点検補修作業は通常、時間的にかなり厳しい条件下で行われる。点検補修作業の前準備である落下防止ネットの設置に時間がかかると、肝腎の点検補修作業のための時間が圧迫されてしまって作業性が著しく低下するので、ネット体には手早く展張撤収できるような機能が求められる。また、前記従来の落下防止ネットは、作業領域の下方を大きく包囲する構成のため、ハンモック状に懸垂されるネット体の中央付近が、作業領域よりも2m前後、低い位置に保持されることとなる。そのため、ネット体の上に落とした部品等を作業者が手を伸ばして拾い上げるのは容易でない。そこで、本発明者らは、ネット体を、もっと作業領域に近い位置高い位置に、必要最小限の大きさで展張できないかと検討した。しかしながら、ネット体を電力線に近づけて展張しようとすると、アーム部の下方をくぐるように架設されるジャンパ線や、アーム部の下方に架け渡される作業用梯子が邪魔になって、好ましい展張形態を確保するのが難しい。本発明は、かかる問題を解決すべく検討を重ねてなされたものであって、その目的は、ジャンパ線や作業用梯子と干渉しないようにして、ネット体を電力線に近い位置に手早く展張することができる落下防止ネットを提供することにある。前述の目的を達成するため、本発明の落下防止ネットは、架線塔のアーム部に碍子連を介して架設された電力線に沿って、それら碍子連及び電力線の下方に展張される落下防止ネットであって、互いに平行な対辺が長手方向に配された平面視略台形状のネット体と、前記ネット体の長手方向における後端部を前記架線塔のアーム部に懸架する後端部懸架手段と、前記ネット体の長手方向における前端部を前記電力線に懸架する前端部懸架手段とを具備し、前記ネット体には、その前端部の幅方向中間付近に開口してネット体の少なくとも長手方向中間付近まで延びる開閉部が開閉自在に設けられるとともに、前記開閉部によって分割されたネット体の前端部のうち少なくとも片側が前記前端部懸架手段に対して着脱自在となされたことを特徴とする。この構成によれば、ネット体の前端部側に開口する開閉部を開き、その内側にジャンパ線を通した状態で、該前端部側を架線塔から遠い側の電力線に懸架し、ネット体の後端部側を架線塔のアーム部に懸架することにより、ジャンパ線の懸垂部分をネット体の下方にくぐらせた状態で、ネット体を電力線の作業領域に近い位置に展張することが可能になる。この発明において、前記ネット体の開閉部はファスナによって開閉されるのが実用的である。より詳細には、該ファスナは2個のスライダを頭合わせに配したダブルスライドファスナであって、さらに、前端部側のスライダは前記ネット体の前端部にて該前端部の片側から離れるように取り付けられているのが好ましい。このようなファスナを装着することにより、ジャンパ線を開閉部に通しながらネット体を懸架する作業を、効率的に行うことができる。なお、前記構成における開閉部の長さについて、ネット体の少なくとも長手方向中間付近まで延びる長さとは、ネット体自体の全長や実際の作業現場におけるジャンパ線の懸垂状態等を考慮して設定されるべきものであるが、実用的な目安としてはネット体の全長の概ね1/3以上とする。ただし、前記開閉部が長くなりすぎても特に差し支えはなく、前記開閉部が前記ネット体の全長にわたって形成されてもよい。この場合も、前記開閉部には、2個のスライダを頭合わせに配したダブルスライドファスナが装着され、前端部側のスライダは前記ネット体の前端部にて該前端部の片側から離れるように取り付けられる一方、後端部側のスライダは前記ネット体の後端部にて該後端部の片側から離れるように取り付けられているのが望ましい。この構成によれば、ネット体が、その長手方向に沿って2つの部分に完全に分離可能となる。また、この発明において、前記ネット体の後端部を架線塔のアーム部に懸架する後端部懸架手段の具体的構成としては、前記ネット体の後端部に、ロープを介して該後端部と略平行に連繋される後端部ネット展張バーと、架線塔のアーム部に添設されて前記後端部ネット展張バーを前記アーム部の下方に略水平に保持する後端部懸架フレームとを具備するものとすることができる。かかる構成を採用することにより、ネット体の後端部をアーム部からしっかりと懸架することができるとともに、ネット体の後端部がアーム部の下方にてアーム部と略平行になるように、ネット体の展張状態を好ましく整えることができる。さらに、前記後端部懸架手段の追加的な構成としては、前記後端部懸架フレームが、前記後端部ネット展張バーを、架線塔のアーム部の直下よりも架線塔から離れる向きに迫り出させて保持するように形成されるのも好ましい。また、この発明において、前記ネット体の前端部を電力線に懸架する前端部懸架手段の具体的構成としては、前記ネット体の前端部に、ロープを介して該前端部と略平行に連繋される前端部ネット展張バーと、前記電力線を絶縁的に把持する第1の電力線把持クランプと、前記前端部ネット展張バーを前記第1の電力線把持クランプの下方に電力線と交差する略水平姿勢で保持する前端部懸架フレームとを具備するものとすることができる。さらに、前記前端部懸架手段は、前記電力線を絶縁的に把持する第2の電力線把持クランプを具備し、前記第2の電力線把持クランプが、前記ネット体の前端部両端にロープを介して連繋されたものとすることができる。かかる構成を採用することにより、ネット体の前端部を電力線からしっかりと懸架することができるとともに、ネット体の前端部が電力線の直下にて略水平になるように、ネット体の展張状態を好ましく整えることができる。上述のように構成される本発明の落下防止ネットによれば、ネット体の前端部側に設けられた開閉部にジャンパ線の懸垂部分を通すようにして、ネット体を従来よりも高い位置に展張することが可能になる。架線塔のアーム部と電力線との間に作業用梯子を架け渡す場合も、ネット体の開閉部に作業用梯子の懸架部材を通すことにより、ネット体を作業用梯子よりも高い位置に展張することが可能になる。こうして、ネット体の展張位置が作業領域に近づけば、ネット体自体の大きさは従来よりもコンパクト化することができる。その結果、ネット体の展張作業や撤収作業が楽になり、それらの作業に要する時間も短縮される。また、作業者が部品や工具などを誤ってネット体の上に落とした場合でも、ネット体の位置が作業位置に近ければ、落下物を拾い上げるのが容易になる。場合によっては、ネット体の上に工具や資材を仮置きしながら作業する、といった使い方も可能になる。以下、本発明の実施の形態について図を参照して説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の第1実施形態に係る落下防止ネット1Lを平面的に展開した状態を示す。この落下防止ネット1Lは、略一定幅の細長いネット体2と、その長手方向における後端部図1における右側を架線塔のアーム部Aに懸架するための後端部懸架手段3と、前端部同、左側を電力線Cに懸架するための前端部懸架手段4とを具備する。ネット体2は、建築養生ネットや安全ネットとして一般的に利用されている防炎又は難燃タイプの化学繊維ネットからなり、例えばポリエステル繊維糸やポリプロピレン繊維糸を目合10mm程度以下のラッセル目菱目に編むなどして形成されている。ネット体2は全体として略台形状をなし、その台形の平行な対辺が長手方向に配されている。例示形態に係るネット体2は、前端部側の短辺が平行な対辺に直交し、後端部側の短辺が平行な対辺に対して斜めになった、いわゆる直角台形状に形成されている。ネット体2の実用的な大きさとしては、長手方向の長さが3~6m、短手方向の幅台形の高さが1.2~1.5mである。この大きさは、特許文献1に示された従来の落下防止ネット9図7~図9のネット体90と比べると、その1/4~1/2程度の大きさに過ぎない。ネット体2の後端部及び前端部には、ネット体2を幅方向に拡げた状態で弛まないように保持するための展張芯材21、22が、それぞれ取り付けられている。展張芯材21、22は、例えば合成樹脂製の棒材や管材など、軽くて曲がりにくい真っ直ぐの部材からなり、該部材が、例えば縫製布に包まれるなどしてネット体2の各短辺縁に縫着されている。このネット体2には、前端部の幅方向中間付近に開口して長手方向中間付近まで延びる開閉部23が設けられている。この開閉部23を境にして、ネット体2の前端部が、展張芯材22も含めて2つに分割される。この開閉部23はスライドファスナジッパー/ジップファスナによって開閉される。このスライドファスナは、2個のスライダ24、25が互いの頭エレメントが開く側同士を向かい合わせにして装着され、両端から中央に向かって閉じ合わせることができるように装着された、いわゆる両閉じ式のダブルスライドファスナである。2個のスライダ24、25を互いに離反させてネット体2の前端部側と中間側とに移動させると、開閉部23が全開になる。このとき、前端部側のスライダ24は、片側のエレメント端部に取り付けられた留め金蝶棒26から抜け出して、前端部の片側から離れるように装着されている。後端部懸架手段3は、ネット体2の後端部に連繋される後端部ネット展張バー31と、この後端部ネット展張バー31をアーム部Aの下方に所定の姿勢で保持するための後端部懸架フレーム32とを具備する。これらは、例えばアルミ合金製の形材フラットバー、アングル、チャンネル、パイプなど、比較的軽量で剛性の高い部材を適宜、組み合わせて一体的に構成されている。後端部ネット展張バー31は、ネット体2の後端部の辺長と略同寸の直線状部材である。後端部ネット展張バー31は、軽くて丈夫な化学繊維製のロープ51を介して、ネット体2の後端部の複数箇所に連繋され、ネット体2の後端部と略平行に保持される。ネット体2の展張状態を整えやすくするには、後端部ネット展張バー31とネット体2との間隔が数十cm程度になるのが好ましい。後端部懸架フレーム32は、後端部ネット展張バー31よりも幾分短いアーム添設材33と、1本ないし複数本の直立連結材34と、1本ないし複数本の斜行連結材35との組み合わせによって構成されている。直立連結材34及び斜行連結材35は、アーム添設材33と後端部ネット展張バー31とを数十cm程度の間隔で略平行に保持し、かつ、アーム添設材33がネット体2の平行な対辺のうち短い方の辺縁側図1における上側に偏倚するように組み付けられている。さらに、ネット体2の平行な対辺のうち長い方の辺縁の後端部には、適当な長さを有する化学繊維製のロープ52が、その一端を自由にした状態で結び付けられている。前端部懸架手段4は、ネット体2の前端部に連繋される前端部ネット展張バー41と、電力線Cを絶縁的に把持する第1の電力線把持クランプ42及び第2の電力線把持クランプ43と、前端部懸架フレーム44とを具備する。前端部ネット展張バー41は、ネット体2の前端部の辺長と略同寸の直線状部材であり、例えばアルミ合金製の形材フラットバー、アングル、チャンネル、パイプなど、比較的軽量で剛性の高い部材によって構成されている。前端部ネット展張バー41は、軽くて丈夫な化学繊維製のロープ53を介して、ネット体2の前端部の複数箇所に連繋され、ネット体2の前端部と略平行になるように保持される。ただし、開閉部23によって分割されたネット体2の前端部のうち少なくとも片側については、前端部ネット展張バー41に連繋されるロープ53を容易に解くことができるように、或いは、フック金物やカラビナ等、適宜の係着部材図示せずを用いてロープ53を容易に着脱することができるようになされている。前端部における前端部ネット展張バー41とネット体2との間隔も、概ね数十cm程度に保持される。第1の電力線把持クランプ42及び第2の電力線把持クランプ43は、ともに鋼管足場用の緊結金具社団法人仮設工業会規格/労働安全衛生法第42条に基づく昭和56年労働省告示第103号として広く利用されているクランプ部材に準じたものである。ピン軸401を介して開閉自在に連結された本体受部402と蓋部403とを閉じ合わせることにより、それらの内側に略円筒状の部材が把持されるように構成されている。本体受部402及び蓋部403の内側には、電力線Cの太さに合わせて略半円筒状に形成されたアルミ合金製のアタッチメント404が装着され、或いは、電力線Cの絶縁被覆を保護するための絶縁性ゴム板等が貼着されている。本体受部402の口端にはピン軸405を介して緊結用ボルトナット406が揺動自在に取り付けられる一方、蓋部403の口端には係止溝が形成され、この係止溝に緊結用ボルトナット406の自由端を係合させてナットを締め付けると、閉じ合わされた本体受部402と蓋部403とが緊結される。本体受部402の底部には、例えばアルミ合金製の形材等からなる適宜形状のクランプ固定用台座407が取り付けられている。本体受部402とクランプ固定用台座407とは、通常は互いに回動しないように、一体的に固定されているのが好ましい。第1の電力線把持クランプ42は、前端部懸架フレーム44を介して、前端部ネット展張バー41と一体的に結合される。前端部懸架フレーム44は、1本ないし複数本の直立連結材45と、1本ないし複数本の斜行連結材46との組み合わせによって構成されている。これらも、例えばアルミ合金製の形材など、比較的軽量で剛性の高い直線状の部材を利用して構成されている。直立連結材45及び斜行連結材46は、第1の電力線把持クランプ42を、前端部ネット展張バー41の垂直2等分線上に、前端部ネット展張バー41から数十cm程度の間隔をおいて保持するように組み付けられている。第2の電力線把持クランプ43は、軽くて丈夫な化学繊維製のロープ54を介して、ネット体2の前端部に取り付けられた展張芯材22の両端近傍に連繋され、第1の電力線把持クランプ42よりもネット体2から遠い位置に保持される。[第2実施形態]図2は、本発明の第2実施形態に係る落下防止ネット1Rを平面的に展開した状態を示す。この落下防止ネット1Rは、架線塔のアーム部Aを挟んで前記第1実施形態に係る落下防止ネット1Lの反対側に展張されるものであり、全体としては前記第1実施形態に係る落下防止ネット1Lを左右反転させた形状をなしている。互いに平行な対辺が長手方向に配された平面視略台形状のネット体2、ネット体2の長手方向における前端部側図2における右側に開口するダブルスライドファスナ付きの開閉部23、及びネット体2の前端部を電力線Cに懸架するための前端部懸架手段4の構成は、前記第1実施形態と共通であり、それらの説明は省略する。第1実施形態とやや相違するのは、ネット体2の長手方向における後端部図2における左側を電力線Cに懸架するための後端部懸架手段3である。この実施形態にあっては、後端部ネット展張バー31が、前記第1実施形態に比べて短く形成されている。さらに、1本ないし複数本の直立連結材34と、1本ないし複数本の斜行連結材35との組み合わせによって構成される後端部懸架フレーム32も、前記第1実施形態に比べて全体の幅が小さくなるように組み付けられている。そして、それら全体が、ネット体2の平行な対辺のうち短い方の辺縁側図2における上側に偏倚するように、ネット体2の後端部にロープ51を介して連繋されている。[展張方法]図3~図5は、前記第1実施形態に係る落下防止ネット1L及び前記第2実施形態に係る落下防止ネット1Rを架線塔のアーム部Aの近傍に展張する手順を示す。架線塔本体T、アーム部A、耐張碍子連G、耐張クランプK、電力線C及びジャンパ線Jの構成は、図8に示した背景技術においての構成と同様である。最初に、第1実施形態に係る落下防止ネット1Lをアーム部Aの向かって左側に展張する。図3に示すように、落下防止ネット1Lの長手方向を電力線Cの延設方向と平行にして、まず、後端部をアーム部Aの左側面に懸架する。このとき、後端部懸架フレーム32の上辺部分に位置するアーム添設材33をアーム部Aに添わせて固定するのであるが、その固定手段は、アーム部Aを構成する鉄骨トラス材の断面形状等に応じて、ボルトナット締結、ワイヤやロープによる結束、クランプ状の金具による緊結など、適宜の手段を利用することができる。この作業は、アーム部Aを足場にして行うことができる。これにより、後端部懸架フレーム32の下辺部分に結合された後端部ネット展張バー31が、アーム部Aの下方に、略水平に保持される。ただし、図1に示したように、後端部ネット展張バー31はアーム添設材33に比べて、ネット体2の平行な対辺のうち長い方の辺縁側に偏倚しているから、アーム添設材33をアーム部Aの突出端付近に添設すると、後端部ネット展張バー31は、さらにアーム部Aの突出方向に、自身の長さの半分程度を迫り出した状態で保持される。この状態で、ちょうど後端部ネット展張バー31の中心付近が、アーム部Aの突出端の直下付近にくることになる。続いて、落下防止ネット1Lの前端部を、アーム部Aから左方へ離れた位置の電力線Cに懸架する。ここでは、予めネット体2の開閉部23に装着されたダブルスライドファスナの前端部側を開いておくとともに、ネット体2の前端部と前端部ネット展張バー41とを連繋するロープ53も、前端部の片側分だけ外しておく。その状態で、開閉部23内にジャンパ線Jを挟み込むようにしながらネット体2を電力線Cの下方に展張し、まず、第1の電力線把持クランプ42を電力線Cに緊結する。これにより、前端部ネット展張バー41が電力線Cの下方に、電力線Cと交差する略水平姿勢で保持される。こうして、前端部ネット展張バー41がひとまず固定されたならば、図4に示すように、前端部ネット展張バー41から外されていたネット体2の前端部片側を前端部ネット展張バー41にロープ53で連繋するとともに、開閉部23のダブルスライドファスナを、ネット体2の前端部側から中央側に向かって閉じる。なお、ネット体2の前端部側を展張する作業は、開閉部23を閉じたままの状態で、第1の電力線把持クランプ42を電力線Cに固定してネット体2を仮展張した後、開閉部23のダブルスライドファスナを開閉操作して、その内側にジャンパ線Jを通す、という手順で行うこともできる。ネット体2がジャンパ線Jを挟み込んだ状態で展張されたならば、第2の電力線把持クランプ43を、第1の電力線把持クランプ42よりもアーム部Aから遠い位置まで持ち出し、ネット体2の展張状態が安定するようにロープ54を適度に緊張させながら、第2の電力線把持クランプ43を電力線Cに緊結する。これら前端部側の懸架作業は、電力線Cへの宙乗りで行う。ただし、電力線Cの下方に作業用梯子を仮設する場合は、その作業用梯子を足場にして行うこともできる。作業用梯子は、図面が煩雑になるのを避けるため図3~図5には示していないが、図8~図9中に符号Hで示したように、アーム部Aから斜め下方に差し架けられ、その先端近傍が、フック部を有する懸吊部材h1を介して電力線Cの直下に懸架される。このとき本発明によれば、作業用梯子Hの懸吊部材h1も、ジャンパ線Jと同様にしてネット体2の開閉部23内に通すことができる。こうして、第1実施形態に係る落下防止ネット1Lのネット体2が、アーム部Aの左方に架設された電力線C及び耐張碍子連Gと略平行になるようにして、それらに近い高さ、具体的には電力線Cの数十cm程度下方に展張される。次に、図5に示すように、前記左側の手順とほぼ同様の手順で、第2実施形態に係る落下防止ネット1Rをアーム部Aの向かって右側に展張する。まず、落下防止ネット1Rの後端部をアーム部Aの右側面に懸架するのであるが、この第2実施形態では、後端部懸架フレーム32の幅が前記第1実施形態に比べて小さく、後端部ネット展張バー31も前記第1実施形態に比べて短く形成されている。これは、アーム添設材33をアーム部A右側面の突出端付近に添設したときに、後端部ネット展張バー31がアーム部Aの突出端よりも迫り出すと、アーム部Aの左側面に懸架した第1実施形態に係る後端部ネット展張バー31に干渉してしまうので、それを避けるための配慮である。しかし、その分、アーム部Aの右側では、ネット体2の後端部の引き寄せが緩くなる。そこで、ネット体2の後端部の、アーム部Aから遠い側の辺縁に結び付けたロープ52を引っ張り、これを第1実施形態に係る落下防止ネット1Lの後端部ネット展張バー31、或いはその周辺の鉄骨トラス材等に連繋して、ネット体2の後端部側の展張状態を安定させることとしている。落下防止ネット1Rの前端部を、アーム部Aから右方へ離れた位置の電力線Cに懸架する作業については、前記第1実施形態と同様である。このようにして、アーム部Aの両側に碍子連Gを介して架設された電力線Cの下方に、それら碍子連G及び電力線Cと略平行になるようにして、2組の落下防止ネット11L、1Rをそれぞれハンモック状に展張することができる。アーム部Aの下方をくぐるようにしてアーム部Aの両側に接続されるジャンパ線Jは、ネット体2の開閉部23内に通されるので、その分、ネット体2を電力線Cや碍子連Gに近い位置に展張することが可能になる。アーム部Aと電力線Cとの間に作業用梯子Hを架け渡す場合も、作業用梯子Hの懸吊部材h1をネット体2の開閉部23に通すことにより、ネット体2を作業用梯子Hよりも高い位置に展張することができる。[第3実施形態]図6は、本発明の第3実施形態に係る落下防止ネット1Bを平面的に展開した状態を示す。この落下防止ネット1Bは、ネット体2の開閉部23が、ネット体2の全長にわたるように形成されたものである。ネット体2を電力線Cに懸架するための後端部懸架手段3、及び前端部懸架手段4の構成は、前記第1実施形態に係る落下防止ネット1Lと共通であり、それらの説明は省略する。この開閉部23にも、2個のスライダ24、25を頭合わせに配した両閉じ式のダブルスライドファスナが装着される。2個のスライダ24、25を互いに離反させてネット体2の前端部側と後端部側とにそれぞれ移動させると開閉部23が全開になり、2個のスライダ24、25をネット体の中間付近で突き合わせると開閉部23が全閉になる。前端部側のスライダ24は、片側図6における下側のエレメント端部に取り付けられた留め金26から抜け出して該片側から離れるように装着される一方、後端部側のスライダ25は、他側図6における上側のエレメント端部に取り付けられた留め金27から抜け出して該他側から離れるように装着される。つまり、両スライダ24、25をそれぞれ開閉部の両端に移動させることにより、ネット体2を長手方向に沿って2つの部分に完全に分離することができる。このように、開閉部23をネット体2の全長にわたって形成し、前端側及び後端側のどちらからでも開閉可能とすれば、ジャンパ線の懸垂位置が通常とは異なっているなど現場の特異事情にも柔軟に対応しやすくなって、ネット体2の展張作業を効率良く実施することができる。