"圧延後の金属板の形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を求める金属板の形状計測方法であって、圧延後の前記金属板の板形状を、幾何学的値として通板方向及び板幅方向位置と高さ方向変位を計測し、前記形状プロフィールを得る形状プロフィール計測工程と、前記金属板を幅方向に分割し、分割された1つの幅方向位置における歪を1とした無次元固有歪分布を仮定し、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく金属板の座屈形状プロフィールと当該幅方向位置における臨界座屈歪と、を算出する座屈形状プロフィール及び臨界座屈歪算出工程と、前記計測された形状プロフィールを目的変数とし、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく座屈形状プロフィールを説明変数として、前記幅方向位置の無次元固有歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求める寄与度算出工程と、前記臨界座屈歪に前記寄与度をかけることにより、前記幅方向位置の座屈固有歪を算出する座屈固有歪算出工程と、を有し、前記形状プロフィールから算出される伸び歪差分布と前記座屈固有歪を重ね合わせて、前記金属板の有する真の歪分布を得ることを特徴とする金属板の形状計測方法。圧延後の金属板の形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を求める形状計であって、圧延後の前記金属板の板形状を、幾何学的値として通板方向及び板幅方向位置と高さ方向変位を計測し、前記形状プロフィールを得る形状プロフィール計測部と、前記金属板を幅方向に分割し、分割された1つの幅方向位置における歪を1とした無次元固有歪分布を仮定し、仮定された無次元固有歪分布に基づいて座屈形状プロフィールと当該幅方向位置における臨界座屈歪とを算出し、前記計測された形状プロフィールを目的変数とし、前記仮定された無次元固有歪分布に基づいて計算された座屈形状プロフィールを説明変数として、前記幅方向位置の無次元固有歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求め、前記臨界座屈歪に前記寄与度をかけることにより、前記幅方向位置の座屈固有歪を算出し、前記形状プロフィールから算出される伸び歪差分布と前記座屈固有歪を重ね合わせて、前記金属板の有する真の歪分布を得る演算部と、を備えていることを特徴とする形状計。請求項1に記載の金属板の形状計測方法により求めた真の歪分布に基づき、圧延機の形状作り込み機構を用いて、フィードバック制御によって所定の波形状とすることを特徴とする金属板の圧延方法。ところで、特許文献3に記載されているように、金属板の板幅方向に分布する歪は、座屈して波形状として幾何学的に変換される歪と、座屈後も金属板内部に内在する歪と、に分かれることが知られている。このため、幾何学的な情報のみを得ることができる形状計を圧延機の後に設置し、当該形状計によって取得した形状プロフィールに基づいてフィードバック制御して圧延形状を自在にコントロールしようとしても、金属板内部に内在する歪を考慮しない部分は誤差となってしまうため、精度の良い形状制御を実施することは不可能であった。また、特許文献3は、幅方向歪分布を既知としてその値を用いて波形状予測をするものである。したがって、特許文献3に開示された技術では、圧延による幅方向歪分布の計測をする場合、波形状として現れるものは計測できても、金属板内部に内在する歪を考慮することは困難であった。本発明は、前述した状況に鑑みてなされたものであって、圧延後の金属板の幾何学的な形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を精度良く求めることができる金属板の形状計測方法、形状計、及び、真の歪分布に基づいて金属板の形状を制御する金属板の圧延方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明に係る金属板の形状計測方法は、圧延後の金属板の形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を求める金属板の形状計測方法であって、圧延後の前記金属板の板形状を、幾何学的値として通板方向及び板幅方向位置と高さ方向変位を計測し、前記形状プロフィールを得る形状プロフィール計測工程と、前記金属板を幅方向に分割し、分割された1つの幅方向位置における歪を1とした無次元固有歪分布を仮定し、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく金属板の座屈形状プロフィールと当該幅方向位置における臨界座屈歪と、を算出する座屈形状プロフィール及び臨界座屈歪算出工程と、前記計測された形状プロフィールを目的変数とし、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく座屈形状プロフィールを説明変数として、前記幅方向位置の無次元固有歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求める寄与度算出工程と、前記臨界座屈歪に前記寄与度をかけることにより、前記幅方向位置の座屈固有歪を算出する座屈固有歪算出工程と、を有し、前記形状プロフィールから算出される伸び歪差分布と前記座屈固有歪を重ね合わせて、前記金属板の有する真の歪分布を得ることを特徴としている。また、本発明に係る形状計は、圧延後の金属板の形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を求める形状計であって、圧延後の前記金属板の板形状を、幾何学的値として通板方向及び板幅方向位置と高さ方向変位を計測し、前記形状プロフィールを得る形状プロフィール計測部と、前記金属板を幅方向に分割し、分割された1つの幅方向位置における歪を1とした無次元固有歪分布を仮定し、仮定された無次元固有歪分布に基づいて座屈形状プロフィールと当該幅方向位置における臨界座屈歪とを算出し、前記計測された形状プロフィールを目的変数とし、前記仮定された無次元固有歪分布に基づいて算出された座屈形状プロフィールを説明変数として、前記幅方向位置の無次元固有歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求め、前記臨界座屈歪に前記寄与度をかけることにより、前記幅方向位置の座屈固有歪を算出し、前記形状プロフィールから算出される伸び歪差分布と前記座屈固有歪を重ね合わせて、前記金属板の有する真の歪分布を得る演算部と、を備えていることを特徴としている。この構成の金属板の形状計測方法及び形状計によれば、分割された1つの幅方向位置における歪を1とした無次元固有歪分布を仮定し、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく金属板の座屈形状プロフィールと当該幅方向位置における臨界座屈歪と、を算出し、計測された形状プロフィールを目的変数とし、前記仮定された無次元固有歪分布に基づく座屈形状プロフィールを説明変数として、前記幅方向位置の無次元固有歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求めているので、幅方向位置における座屈のし易さ臨界座屈歪や形状への影響を考慮することが可能となる。そして、前記臨界座屈歪に前記寄与度をかけることによって、座屈後も金属板に内在される座屈固有歪を算出することができる。したがって、座屈して波形状として幾何学的に変換される歪伸び歪差分布のみでなく、座屈後も金属板内部に内在する歪座屈固有歪を考慮することができ、前記金属板の有する真の歪分布を得ることが可能となる。なお、座屈形状プロフィール及び臨界座屈歪は、平板の座屈方程式やFEMを用いて算出することが可能である。さらに、寄与度は、連立方程式や統計解析によって求めることが可能である。また、本発明に係る金属板の圧延方法は、上述の金属板の形状計測方法により求めた真の歪分布に基づき、圧延機の形状作り込み機構を用いて、フィードバック制御によって所定の波形状とすることを特徴としている。この構成の金属板の圧延方法によれば、座屈して波形状として幾何学的に変換される歪伸び歪差分布のみでなく、座屈後も金属板内部に内在する歪座屈固有歪を考慮することができ、圧延後の金属板の形状を精度良く制御することが可能となる。上述のように、本発明によれば、圧延後の金属板の幾何学的な形状プロフィールに基づいて前記金属板の有する真の歪分布を精度良く求めることができる金属板の形状計測方法、形状計、及び、真の歪分布に基づいて金属板の形状を制御する金属板の圧延方法を提供することが可能となる。以下に、本発明の実施形態について添付した図を用いて説明する。本実施形態では、図1に示す圧延ライン1において圧延される鋼板10の圧延後の真の幅方向歪分布を得るものである。図1に示す圧延ライン1は、圧延機2と、圧延後の鋼板10の形状を計測する形状計5と、を備えている。形状計5は、鋼板10の通板方向位置及び板幅方向位置とその位置における高さ変位とを計測して形状プロフィールを得る計測部6と、計測部6で得られた形状プロフィールを参照して圧延後の鋼板10に内在する座屈固有歪分布を求める演算部7と、を備えている。ここで、図2に示すフロー図及び図3から図14のグラフを用いて、本実施形態である形状計5によって圧延後の鋼板10の有する真の歪分布を得る方法について具体例を挙げて説明する。具体的には、準備として、まず、鋼板に内在する座屈固有歪分布の正解となる鋼板10の幅方向歪分布を与え、この歪みに対応する形状プロフィールをFEMや理論モデルで計算する。この算出方法には、有限要素法や特許文献3で示された方法等があるが、直接本発明と関係は無いので、どのような方法でも構わない。この形状プロフィールを計測された値に置き代える。本実施形態の方法は、このように準備された形状プロフィールデータに基づいて、正解である鋼板10の座屈固有歪分布まで、どのようにたどり着くのかを説明する。鋼板10における歪分布は、板幅を中心として幅方向で対称であると仮定し、板幅の半分を対象とする。形状プロフィール計測工程S01まず、図3では、鋼板10に内在する幅方向歪分布座屈固有歪分布の正解と、この座屈固有歪分布であるときに得られる形状プロフィールと、を示す。鋼板10の座屈固有歪分布の正解は、後述する幅方向分割の例に合わせて階段状に分布しているものとしたが、実際にはこの段階でわかっているものではない。本実施形態では、まず、形状プロフィール計測工程S01として、形状計5の計測部6によって、圧延後の鋼板10の板形状を幾何学的値として計測し、図3に示す形状プロフィールが得られたものとする。また、測定された形状プロフィールデータから、伸び歪差幅方向分布を求める。なお、鋼板10の有する真の歪分布は、前記した内在する座屈固有歪分布と形状プロフィールデータから求めた伸び歪差幅方向分布とを重ね合わせたものである。座屈形状プロフィール及び臨界座屈圧縮歪算出工程S02次に、鋼板10を幅方向に分割し、分割された1つの幅方向位置における圧縮歪を1とした無次元固有圧縮歪分布を仮定する。図4に示すように、本実施形態では、鋼板10の半幅を6分割幅方向位置a1,a2,a3,a4,a5,a6し、無次元固有圧縮歪分布を仮定している。また、圧縮歪を1とした以外の分割位置では、圧縮ひずみと釣り合うような引張ひずみが存在するように引張歪の分布を仮定した。計算の都合上、各分割位置の範囲内ではそのひずみの値が一定であるものとした。そして、この無次元固有圧縮歪分布により座屈した場合に生じる座屈形状プロフィールを、平板の座屈方程式あるいはFEMによって計算する。得られた座屈形状プロフィールを図5に示す。また、平板の座屈方程式あるいはFEMにより、幅位置において座屈するのに必要な臨界座屈圧縮歪を算出する。得られた臨界座屈圧縮歪を図6に示す。寄与度算出工程S03次に、形状プロフィール計測工程S01で計測された形状プロフィールを目的変数とし、座屈形状プロフィール及び臨界座屈圧縮歪算出工程S02で得られた座屈形状プロフィールを説明変数として、幅方向位置の無次元固有圧縮歪の形状プロフィールへの寄与度を求める。ここで、目的変数、説明変数、寄与度は、以下の1式の関係にある。yj:目的変数、xij:説明変数、ci:寄与度、C:定数n:分割数、i:幅方向分割位置を指定する序数j:プロフィールにおける幅方向位置を指定する序数ここでは、分割数nはn=6である。序数jはn以上であれば寄与度ciを全て求めることができるが、nでは誤差を含んでしまうことがある。そのため、板方向に数回、形状を測定し、その度ごとの値を求め、平均処理する等のノイズ処理を行ってもよいが、本実施形態では、図3のプロフィールデータにもあるように幅方向に対して密にデータを計測しており、nより大きい値とし、統計的処理で誤差を低下する方法をとっている。本実施形態では、重相関解析とF値検定を行い、寄与度影響係数を求めている。本実施形態では、F値が2以下であると有意でないと推定した。この寄与度を図7に示す。図7では、F値が2以下である幅方向位置a4,a5,a6における圧縮歪を無視しており、幅方向位置a1,a2,a3における圧縮歪を算出している。座屈固有圧縮歪算出工程S04次に、各幅方向位置の臨界座屈圧縮歪にそれぞれの寄与度をかけることにより、各幅方向位置の座屈固有圧縮歪を算出する。このとき、最大圧縮歪の値が-1となるように基準化を行う。得られた座屈固有圧縮歪を図8に示す。座屈形状プロフィール及び臨界座屈引張歪算出工程S05次に、引張歪について検討を行う。まず、座屈固有圧縮歪算出工程S04で算出された幅方向位置の座屈固有圧縮歪を固定する。そして、図9に示すように、寄与度算出工程S03においてF値が2以下であった幅方向位置のうちの1つについて前述のステップで求めた圧縮歪分布に釣り合う引張歪を仮に1.6とした無次元固有引張歪分布を仮定する。ここで、無次元固有引張歪分布を仮定した分割位置と座屈固有圧縮歪を固定した分割位置以外の歪は0とした。そして、この無次元固有引張歪分布により座屈した場合に生じる座屈形状プロフィールを、平板の座屈方程式あるいはFEMによって計算する。得られた座屈形状プロフィールを図10に示す。また、平板の座屈方程式あるいはFEMにより、幅位置において座屈するのに必要な臨界座屈引張歪を算出する。得られた臨界座屈引張歪を図11に示す。寄与度算出工程S06次に、形状プロフィール計測工程S01で計測された形状プロフィールを目的変数とし、座屈形状プロフィール及び臨界座屈引張歪算出工程S05で得られた座屈形状プロフィールを説明変数として、幅方向位置の無次元固有引張歪の形状プロフィールへの寄与度を求める。本実施形態では、重相関解析を行って寄与度影響係数を求めている。ここで、目的変数、説明変数、寄与度の関係は、上記の無次元固有圧縮歪分布を仮定して寄与度を求めたときと同様な形の式で与えられる。また、このときの重相関解析による寄与度の求め方も上記した場合と同様である。求めた寄与度を図12に示す。座屈固有引張歪算出工程S07次に、各幅方向位置の臨界座屈歪にそれぞれの寄与度をかけることにより、各幅方向位置の座屈固有引張歪を算出する。このとき、最大引張歪の値が1となるように基準化を行う。得られた座屈固有引張歪を図13に示す。釣り合い工程S08次に、求められた座屈固有圧縮歪と座屈固有引張歪について、鋼板10全体で釣り合いを取るように、すなわち、引張歪と圧縮歪とが幅方向に平均して等しくなるように、圧縮歪分布の図8の値を固定して、引張歪の分布を互いの大きさの比率を保持しながら座屈固有引張歪の大きさを調整する。得られた基準化残留歪分布が図14である。なお、S05で圧縮歪分布に釣り合う引張歪を仮に1.6としていたが、この値は引張歪と圧縮歪とが幅方向に平均して等しくなるように決めるものである。この値はS08の座屈固有引張歪の調整で再度調整されるが、本実施形態の場合、1.6程度であると調整代が小さくてすむ。固有座屈歪計算工程S09この基準化された残留歪分布が鋼板10に内在している残留歪分布のモードであり、板厚、板幅、張力、波ピッチを入力値にしたFEMや座屈固有歪解析を行うことによって座屈固有歪の値が決定できる。その結果、図15に示すように、鋼板10の幅方向における座屈固有歪分布を得る。なお、図15は、図3の鋼板10に内在する残留分布を本実施形態で求めた残留歪分布を比較したものである。図3の形状プロフィールを既知として本発明の座屈解析だけで非常に精度の高い残留歪分布を予測することが可能であることがわかる。真の歪分布算出工程S10得られた座屈固有歪分布に、形状プロフィールから求められる伸び歪差を重ね合わせることにより、鋼板10の有する真の歪分布を得る。本実施形態である形状計5では、このような手順で、圧延後の鋼板10の有する真の歪分布を得る。そして、この真の歪分布に基づき、圧延機2の形状作り込み機構3を用いて、フィードバック制御によって、圧延後の鋼板10を所定の波形状とする。先行文献で示されるように、鋼板10の有する残留歪分布は座屈後も鋼板10に内在する残留歪成分と形状に変換される残留歪成分と分離される。前述の固有座屈歪は、座屈後も鋼板10に内在する残留歪分布座屈臨界歪と等価のもので、本実施形態により推定できる。一方、座屈後の波形状に表れる残留歪分布は、形状計にて測定できる。鋼板10の有する真の残留歪分布はこの2つの歪分布を重ね合わせることで求めることができる。図16にその概念図を示す。ベンダー等で作りだされる圧延形状の基になる真の残留歪分布とベンダーの制御量との関係が明らかとなるので、従来の形状計だけの情報に基づく形状の作り込み制御に比べ,格段の精度向上が向上する。図17に、ある鋼種の鋼板における従来の形状制御方法と本実施形態の形状制御方法とのオフライン再矯正率の比較を示す。本発明の実施形態を利用した形状制御方法によって製造された鋼板の目標形状の許容範囲から外れる率は、従来の形状制御方法によって製造された場合の外れる率と比べて非常に低くなっており、本発明の効果が大きいことがわかる。このような構成とされた本実施形態によれば、分割された1つの幅方向位置における圧縮歪を1とした無次元固有圧縮歪分布を仮定して、鋼板10の座屈形状プロフィールと幅方向位置における臨界座屈圧縮歪とを算出し、形状プロフィールを目的変数とし、座屈形状プロフィールを説明変数として、幅方向位置の無次元固有圧縮歪の前記形状プロフィールへの寄与度を求めているので、幅方向位置における座屈のし易さ臨界座屈圧縮歪や形状への影響を考慮することが可能となる。そして、臨界座屈圧縮歪に寄与度をかけることによって、座屈後も鋼板10に内在される座屈固有圧縮歪を算出することができる。また、本実施形態では、無次元固有圧縮歪分布の形状プロフィールへの寄与度が小さい幅方向位置について、無次元固有引張歪分布を仮定して、鋼板10の座屈形状プロフィールと幅方向位置における臨界座屈引張歪とを算出しているので、引張歪の分布についても考慮することができる。したがって、座屈して波形状として幾何学的に変換される歪伸び歪差分布のみでなく、座屈後も鋼板10に内在する歪座屈固有歪を考慮することができ、鋼板10の有する真の歪分布を得ることが可能となる。さらに、本実施形態では、求めた真の歪分布に基づき、圧延機2の形状作り込み機構3を用いて、フィードバック制御によって所定の波形状とする構成としているので、座屈して波形状として幾何学的に変換される歪伸び歪差分布のみでなく、座屈後も鋼板10に内在する歪座屈固有歪を考慮することができ、圧延後の鋼板10の形状を精度良く制御することが可能となる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、本実施形態に限定されることはなく、その発明の技術的思想を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、圧延後の鋼板を例に挙げて説明したが、これに限定されることはなく、銅板、アルミ板等の他の金属板を対象としてもよい。また、図3に示す形状プロフィールを例に挙げて説明したが、これに限定されることはなく、他の形状プロフィールの金属板であっても、同様の手順で金属板の有する真の歪量を求めることができる。また、図1に示す圧延ラインを例に挙げて説明したが、これに限定されることはなく、他の構造の圧延機であってもよい。さらに、寄与度算出工程において、重相関解析を用いて寄与度を算出し、F値を用いて圧縮歪または引張歪の選択を行う構成として説明したが、これに限定されることはなく、連立方程式を解くことで寄与度を計算してもよい。この場合、寄与度自体の値によって圧縮歪または引張歪の選択を行うことになる。"