"低圧燃料ポンプから吐出される燃料を高圧燃料ポンプにより昇圧して燃料噴射弁へ供給する内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、前記低圧燃料ポンプの吐出圧力を低下させる低下処理を実行する処理部と、前記低圧燃料ポンプの吐出圧力を検出する第1圧力センサと、前記低圧燃料ポンプから吐出された燃料の温度を検出する温度センサと、前記高圧燃料ポンプの吐出圧力を検出する第2圧力センサと、前記高圧燃料ポンプの目標吐出圧力と前記第2圧力センサの検出値との偏差に基づいて、前記高圧燃料ポンプの駆動デューティの比例積分制御を行う制御部と、前記低下処理実行中の前記比例積分制御に用いられる積分項の変化傾向からベーパの発生を検出する検出部と、前記検出部がベーパの発生を検出したときの前記第1圧力センサの検出値と前記温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算する演算部と、を備える内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1において、前記演算部は、前記第1圧力センサの検出値を機関回転数により補正し、補正後の検出値と前記温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算する内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1又は2において、前記演算部により算出された飽和蒸気圧に応じて前記低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を決定する決定部を更に備える内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項3において、前記決定部は、予め想定されている基準燃料の飽和蒸気圧と前記演算部により算出された飽和蒸気圧とから実際に使用されている燃料の飽和蒸気圧曲線を推定し、推定された飽和蒸気圧曲線から前記低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を決定する内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至4の何れか1項において、内燃機関が冷間状態にあるときに燃料噴射量を増量補正する増量補正部を更に備え、前記増量補正部は、前記演算部により算出された飽和蒸気圧が高いときは低いときより補正量を少なくする内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至5の何れか1項において、前記検出部は、燃料の給油が行われた場合にベーパ発生の検出処理を実行し、前記演算部は、前記検出部がベーパの発生を検出したときの前記第1圧力センサの検出値と前記温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算する内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至5の何れか1項において、燃料タンク内に発生した蒸発燃料を内燃機関の吸気系へ供給するパージ装置と、前記パージ装置により供給される蒸発燃料量に応じて燃料噴射量を減量補正するパージ補正部を更に備え、前記検出部は、前記パージ補正部による補正量の積算値が規定量に達した場合にベーパ発生の検出処理を実行し、前記演算部は、前記検出部がベーパの発生を検出したときの前記第1圧力センサの検出値と前記温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算する内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至7の何れか1項において、前記高圧燃料ポンプへ流入する燃料を加熱する加熱装置を更に備え、前記検出部は、ベーパ発生の検出処理を実行するときに前記加熱装置を作動させる内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至8の何れか1項において、予め想定されている基準燃料の飽和蒸気圧に対し、前記演算部により算出された飽和蒸気圧が低いときは、点火時期の遅角処理と内部EGRガスの増量処理と燃料噴射圧力の増加処理の少なくとも1つを実行する補償部を更に備える内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至9の何れか1項において、予め想定されている基準燃料の飽和蒸気圧に対し、前記演算部により算出された飽和蒸気圧が高いときは、内燃機関の出力を制限する制限部を更に備える内燃機関の燃料噴射制御システム。請求項1乃至10の何れか1項において、予め想定されている基準燃料の飽和蒸気圧に対し、前記演算部により算出された飽和蒸気圧が高いときは、内燃機関のアイドル回転数を上昇補正するアイドルアップ制御部を更に備える内燃機関の燃料噴射制御システム。ところで、上記した特許文献1に記載されたシステムにおいて、高圧燃料ポンプの駆動デューティが所定値以上となったときは、低圧燃料ポンプと高圧燃料ポンプとの間の圧力が飽和蒸気圧から大幅に低下している可能性がある。その場合、ベーパの発生量が過多となり、高圧燃料通路内の燃料圧力が低下する。その結果、失火や空燃比の乱れを防ぐことができない可能性がある。本発明は、上記した実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、低圧燃料ポンプと高圧燃料ポンプを備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、燃料の飽和蒸気圧を検出可能な技術の提供にある。本発明は、上記した課題を解決するために、高圧燃料ポンプの吐出圧力と目標圧力との偏差に基づいて高圧燃料ポンプの駆動デューティを比例積分制御PI制御する内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、比例積分制御に用いられる積分項I項がベーパ発生時に特異な挙動を示す事項に着目した。詳細には、本発明は、低圧燃料ポンプから吐出される燃料を高圧燃料ポンプにより昇圧して燃料噴射弁へ供給する内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、前記低圧燃料ポンプの吐出圧力を低下させる低下処理を実行する処理部と、前記低圧燃料ポンプの吐出圧力を検出する第1圧力センサと、前記低圧燃料ポンプから吐出された燃料の温度を検出する温度センサと、前記高圧燃料ポンプの吐出圧力を検出する第2圧力センサと、前記高圧燃料ポンプの目標吐出圧力と前記第2圧力センサの検出値との偏差に基づいて、前記高圧燃料ポンプの駆動デューティの比例積分制御を行う制御部と、前記低下処理実行中の前記比例積分制御に用いられる積分項の変化傾向からベーパの発生を検出する検出部と、前記検出部がベーパの発生を検出したときの前記第1圧力センサの検出値と前記温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算する演算部と、を備えるようにした。本願発明者が鋭意の実験および検証を行った結果、高圧燃料ポンプの駆動デューティを比例積分制御によりフィードバック制御する場合において、比例積分制御の積分項は、ベーパが発生し始めるとき、言い換えれば、少量のベーパが発生したときであっても明確な増加傾向を示すことがわかった。したがって、本願発明によれば、前記比例積分制御に用いられる積分項の変化傾向からベーパの発生を正確に検出することができるとともに、その際の第1圧力センサの検出値と燃料温度から燃料の飽和蒸気圧を特定することが可能になる。また、高圧燃料ポンプが単位時間あたりに吸引する燃料量吸引速度が多くなると、高圧燃料ポンプに吸引される燃料の圧力が低圧燃料ポンプの吐出圧力フィード圧より低くなる。そのため、ベーパ発生時における第1圧力センサの検出値は、高圧燃料ポンプに吸引される燃料圧力より高い値を示すことになる。そのような場合において、第1圧力センサの検出値に基づいて飽和蒸気圧の演算が行われると、飽和蒸気圧の演算値が実際の飽和蒸気圧より高くなる可能性がある。そこで、第1圧力センサの検出値から算出される飽和蒸気圧は、高圧燃料ポンプの吸引速度に応じて補正されることが望ましい。なお、高圧燃料ポンプの吸引速度は機関回転数に相関するため、第1圧力センサの検出値から算出される飽和蒸気圧は機関回転数に応じて補正されてもよい。その際の補正方法としては、飽和蒸気圧の演算に用いられる第1圧力センサの検出値を機関回転数に応じて補正する方法、又は第1圧力センサの検出値から算出された飽和蒸気圧を機関回転数に応じて補正する方法を用いることができる。このような方法により補正が実施されると、使用燃料の飽和蒸気圧をより正確に求めることができる。なお、内燃機関に使用される燃料の性状は、給油などによって変化する可能性がある。使用燃料の性状が変化すると、それに応じて飽和蒸気圧も変化する。これに対し、低圧燃料ポンプの目標吐出圧力目標フィード圧は、予め想定されている性状を有する燃料以下、基準燃料と称するの飽和蒸気圧を前提に定められる。そのため、基準燃料と異なる性状の燃料が使用された場合は、目標フィード圧が使用燃料に対して不適当になる可能性がある。その場合、フィードバック制御が反映されるまでにベーパが発生し易くなったり、目標フィード圧が飽和蒸気圧に対して過剰に高くなったりする可能性がある。その結果、失火や空燃比の乱れが発生したり、低圧燃料ポンプの消費電力が多くなったりする可能性がある。これに対し、本願発明によれば、使用燃料の性状が基準燃料と異なる場合であっても、使用燃料の飽和蒸気圧を特定することが可能である。そのため、使用燃料の飽和蒸気圧に適した低圧燃料ポンプの目標吐出圧力目標フィード圧を決定することも可能となる。たとえば、本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、演算部により算出された飽和蒸気圧に応じて低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を決定する決定部を更に備えるようにしてもよい。その際、決定部は、演算部により算出された飽和蒸気圧使用燃料の飽和蒸気圧が基準燃料の飽和蒸気圧より高い場合は、基準燃料が使用される場合に比べ目標吐出圧力を高くすればよい。一方、演算部により算出された飽和蒸気圧が基準燃料の飽和蒸気圧より低い場合は、決定部は、基準燃料が使用される場合に比べ目標吐出圧力を低くすればよい。このような方法によれば、低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を使用燃料の飽和蒸気圧に適した値にすることができる。その結果、低圧燃料ポンプの目標吐出圧力は、ベーパが発生しない範囲内で可及的に低い圧力に設定されるようになる。上記した決定部は、基準燃料の飽和蒸気圧と演算部により算出された飽和蒸気圧とから実際に使用されている燃料の飽和蒸気圧曲線を推定し、推定された飽和蒸気圧曲線から低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を決定するようにしてもよい。ここでいう飽和蒸気圧曲線は、飽和蒸気圧と燃料温度の相関関係を数式化した関数として求められてもよく、或いは飽和蒸気圧と燃料温度との相関関係をプロッティングしたマップとして求められてもよい。また、飽和蒸気圧曲線は、燃料温度を引数として基準燃料の飽和蒸気圧と使用燃料の飽和蒸気圧の差分を算出する関数であってもよく、或いは前記差分と燃料温度との相関関係をプロッティングしたマップであってもよい。上記した種々の方法により使用燃料の飽和蒸気圧曲線が求められると、燃料の温度が変化した場合であっても、低圧燃料ポンプの目標吐出圧力を使用燃料の性状飽和蒸気圧に適した値にすることができる。つまり、低圧燃料ポンプの目標吐出圧力は、ベーパが発生しない範囲内で可及的に低い圧力に設定されるようになる。ところで、内燃機関が冷間状態にあるときは、燃料噴射量を増量するための増量補正が行われる場合がある。その際の補正量は、基準燃料より重質な燃料が使用された場合であっても着火性や燃焼安定性が損なわれないように多目に設定される可能性がある。しかしながら、実際に使用される燃料が軽質である場合には補正量が過多となり、燃料消費量の不要な増加を招くことになる。そこで、本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、内燃機関が冷間状態にあるときに燃料噴射量を増量補正する増量補正部を更に備え、該増量補正部は、演算部により算出された飽和蒸気圧が高いときは低いときより補正量を少なくするようにしてもよい。燃料性状が軽質である場合は重質である場合に比べ、飽和蒸気圧が高くなる傾向がある。そのため、演算部により算出された飽和蒸気圧が低いときに比して高いときの補正量燃料噴射量の増量分が少なくされると、着火性や燃焼安定性を損なうことなく燃料消費量を減少させることが可能になる。使用燃料の性状飽和蒸気圧は、燃料の給油が行われた場合に変化しやすい。そこで、本発明の内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、検出部が燃料の給油をトリガとしてベーパ発生の検出処理を実行し、演算部がベーパ発生検出時の第1圧力センサの検出値と温度センサの検出値から燃料の飽和蒸気圧を演算するようにしてもよい。このような構成によれば、燃料の給油に起因した燃料性状飽和蒸気圧の変化を速やかに特定することが可能になる。なお、燃料に含まれる軽質成分は、経時的に蒸発する可能性がある。燃料中の軽質成分が蒸発すると、燃料の性状飽和蒸気圧が変化低下する可能性もある。そこで、本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、燃料の蒸発量が予め定められた規定量以上に達したときに飽和蒸気圧を特定する処理を行うようにしてもよい。たとえば、燃料タンク内で発生した蒸発燃料を吸気系へ供給するパージ装置と、パージ装置により供給される蒸発燃料量に応じて燃料噴射量を減量補正するパージ補正部と、を備えた内燃機関において、パージ補正部による補正量の積算値が規定量に達した場合に飽和蒸気圧を特定する処理検出部によるベーパ発生検出処理、及び演算部による飽和蒸気圧の演算処理が行われるようにしてもよい。このような方法によれば、燃料中の軽質成分が蒸発することにより燃料性状飽和蒸気圧が変化した場合であっても、変化後の飽和蒸気圧を速やかに特定することが可能となる。本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、高圧燃料ポンプへ流入する燃料を加熱する加熱装置を更に備え、該加熱装置は検出部によるベーパ発生検出処理が行われる際に作動させられるようにしてもよい。燃料の飽和蒸気圧は、燃料温度が低いときより高いときに高くなる傾向がある。そのため、燃料の温度が低いときは高いときに比べ、ベーパが発生し難くなる。さらに、燃料温度が低いときは高いときに比べ、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差が小さくなる。これに対し、飽和蒸気圧を特定する処理が実施されるときに燃料が加熱されると、ベーパが発生し易くなるとともに、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差が顕著となる。よって、飽和蒸気圧を特定する機会が増加するとともに、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差を正確に特定することが可能になる。ところで、ユーザが燃料を給油する際に規定外の燃料を誤って給油する可能性がある。たとえば、ガソリンを基準燃料とする内燃機関の燃料として軽油が給油されたり、軽油を基準燃料とする内燃機関の燃料としてガソリンが給油されたりする可能性がある。たとえば、基準燃料がガソリンである内燃機関の燃料として軽油が給油されると、オクタン価の低下によるノッキングの発生や、揮発性の低下による失火及び燃焼安定性の低下などを招く可能性がある。また、基準燃料が軽油である内燃機関の燃料としてガソリンが供給されると、燃料の潤滑性の低下による燃料ポンプ特に、高圧燃料ポンプの焼き付きなどを招く可能性がある。ここで、軽油はガソリンに比して重質であるため、ガソリンを基準燃料とする内燃機関の燃料として軽油が給油された場合は、演算部により算出される飽和蒸気圧が基準燃料に対して大幅に低くなる。そこで、本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、演算部により算出された飽和蒸気圧が基準燃料の飽和蒸気圧より低いときは、点火時期の遅角処理と内部EGRガスの増量処理と燃料噴射圧力の増加処理の少なくとも1つを実行する補償部を更に備えるようにしてもよい。点火時期が遅角された場合は、ノッキングの発生を抑制することができる。内部EGRガスが増量された場合は筒内温度が上昇するため、燃料の気化を促進させることができる。燃料噴射圧力が増加された場合は燃料が微粒化するため、燃料の気化を促進させることができる。なお、ガソリンの性状飽和蒸気圧は製法などによってばらつく場合がある。そのため、基準燃料に比して飽和蒸気圧が僅かに低いガソリンが給油された場合に、補償部が上記したような処理を実行すると、内燃機関の運転が却って不安定になる可能性がある。よって、補償部は、演算部により算出された飽和蒸気圧と基準燃料の飽和蒸気圧との差が上限値を超えることを条件として、上記した各種処理を行うようにしてもよい。その場合の上限値は、ガソリンの飽和蒸気圧と軽油の飽和蒸気圧との差に応じて決定されることが好ましい。軽油を基準燃料とする内燃機関の燃料としてガソリンが給油された場合は、演算部により算出される飽和蒸気圧が基準燃料に対して大幅に高くなる。そこで、本発明にかかる内燃機関の燃料噴射制御システムは、演算部により算出された飽和蒸気圧が基準燃料の飽和蒸気圧より高いときは、内燃機関の出力を制限する制限部を更に備えるようにしてもよい。ここでいう出力制限は、内燃機関の発生トルクを制限する事項と内燃機関の機関回転数を制限する事項とを含むことが望ましい。内燃機関の発生トルク及び機関回転数が制限されると、燃料ポンプの負荷が軽減される。その結果、燃料の潤滑性低下に起因した燃料ポンプの焼き付きを回避することが可能になる。なお、軽油の性状飽和蒸気圧もガソリンと同様にばらつく場合がある。そのため、制限部は、演算部により算出された飽和蒸気圧と基準燃料との差が上限値を超えることを条件として、内燃機関の出力や機関回転数を制限するようにしてもよい。また、基準燃料より大幅に軽質な燃料が給油されると、蒸発燃料の量が大幅に増加する。蒸発燃料の量が増加すると、パージ装置により吸気系へ供給される蒸発燃料量も増加させる必要がある。ただし、内燃機関がアイドル運転状態にあるときは、燃焼に必要な燃料量が少ないため、多量の蒸発燃料を吸気系へ供給することができない。そのため、余剰の蒸発燃料が大気中へ放出されるなどの不具合を生じる可能性がある。そこで、本発明に係わる内燃機関の燃料噴射制御システムは、演算部により算出される飽和蒸気圧が基準燃料より高いときは、内燃機関のアイドル回転数を上昇補正するアイドルアップ制御部を更に備えるようにしてもよい。このような構成によれば、内燃機関がアイドル運転状態にあるときに、内燃機関の吸気系へ供給される蒸発燃料量を増加させることができる。その結果、余剰の蒸発燃料が大気中へ放出されるなどの不具合を解消することができる。本発明によれば、低圧燃料ポンプと高圧燃料ポンプを備えた内燃機関の燃料噴射制御システムにおいて、燃料の飽和蒸気圧を検出することが可能となる。以下、本発明の具体的な実施形態について図面に基づいて説明する。本実施形態に記載される構成部品の寸法、材質、形状、相対配置等は、特に記載がない限り発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。<実施例1>先ず、本発明の第1の実施例について図1乃至図8に基づいて説明する。図1は、内燃機関の燃料噴射制御システムの概略構成を示す図である。図1において、燃料噴射制御システムは、内燃機関の気筒内へ燃料を噴射するための燃料噴射弁1を備えている。燃料噴射弁1は、デリバリパイプ2に接続されている。なお、図1に示す例では、デリバリパイプに4つの燃料噴射弁1が接続されているが、燃料噴射弁1の個数は5つ以上であってもよく、あるいは3つ以下であってもよい。燃料噴射制御システムは、燃料タンク3に貯留された燃料を汲み上げる低圧燃料ポンプ4を備えている。低圧燃料ポンプ4は、電動モータによって駆動される回転式のポンプロータリポンプである。低圧燃料ポンプ4から吐出される低圧の燃料は、低圧燃料通路5を介して、高圧燃料ポンプ6の吸入口へ送られる。高圧燃料ポンプ6は、内燃機関の動力たとえば、カムシャフトの回転力により駆動される往復式のポンププランジャーポンプである。高圧燃料ポンプ6の吸入口には、該吸入口の導通と閉塞とを切り換える吸入弁60が設けられている。吸入弁60は、電磁駆動式の弁機構であり、プランジャの位置に対する開閉タイミングを変更することによって高圧燃料ポンプ6の吐出量を変更する。高圧燃料ポンプ6の吐出口には、高圧燃料通路7の基端が接続されている。高圧燃料通路7の終端は、前記デリバリパイプ2に接続されている。前記低圧燃料通路5の途中には、分岐通路8の基端が接続されている。分岐通路8の終端は、燃料タンク3に接続されている。分岐通路8の途中には、プレッシャーレギュレータ9が設けられている。プレッシャーレギュレータ9は、低圧燃料通路5内の圧力燃料圧力が所定値を超えたときに開弁することにより、低圧燃料通路5内の余剰の燃料を分岐通路8を介して燃料タンク3へ戻す。高圧燃料通路7の途中には、チェック弁10とパルセーションダンパ11が配置されている。チェック弁10は、前記高圧燃料ポンプ6の吐出口から前記デリバリパイプ2へ向かう流れを許容し、前記デリバリパイプ2から前記高圧燃料ポンプ6の吐出口へ向かう流れを規制するワンウェイバルブである。パルセーションダンパ11は、前記高圧燃料ポンプ6の動作吸引動作と吐出動作に起因する燃料の脈動を減衰するものである。前記デリバリパイプ2には、該デリバリパイプ2内の余剰の燃料を前記燃料タンク3へ戻すためのリターン通路12が接続されている。リターン通路12の途中には、該リターン通路12の導通と遮断とを切り換えるリリーフ弁13弁が配置されている。リリーフ弁13は、電動式または電磁駆動式の弁機構であり、デリバリパイプ2内の燃料圧力が目標値を超えたときに開弁される。前記リターン通路12の途中には、連通路14の終端が接続されている。前記連通路14の基端は、前記高圧燃料ポンプ6に接続されている。この連通路14は、前記高圧燃料ポンプ6から排出される余剰燃料を前記リターン通路12へ導くための通路である。また、燃料噴射制御システムは、前記した各機器を制御する電子制御ユニットECU15を備えている。ECU15は、燃圧センサ16、吸気温度センサ17、アクセルポジションセンサ18、クランクポジションセンサ19、燃温センサ20、フィード圧センサ21などの各種センサと電気的に接続されている。燃圧センサ16は、デリバリパイプ2内の燃料圧力高圧燃料ポンプの吐出圧力に相関した電気信号を出力するセンサであり、本発明に係わる第2圧力センサに相当する。なお、燃圧センサ16は、高圧燃料通路7に配置されてもよい。吸気温度センサ17は、内燃機関に吸入される空気の温度に相関した電気信号を出力する。アクセルポジションセンサ18は、アクセルペダルの操作量アクセル開度に相関した電気信号を出力する。クランクポジションセンサ19は、内燃機関の出力軸クランクシャフトの回転位置に相関した電気信号を出力するセンサである。燃温センサ20は、低圧燃料通路5内を流れる燃料の温度に相関した電気信号を出力するセンサであり、本発明に係わる温度センサに相当する。フィード圧センサ21は、低圧燃料ポンプ4の吐出圧力フィード圧に相関した電気信号を出力するセンサであり、本発明に係わる第1圧力センサに相当する。ECU15は、上記した各種センサの出力信号に基づいて、低圧燃料ポンプ4や吸入弁60を制御する。たとえば、ECU15は、燃圧センサ16の出力信号実燃圧が目標値に収束するように、吸入弁60の開閉タイミングを調整する。その際、ECU15は、吸入弁60の制御量である駆動デューティソレノイドの通電時間と非通電時間との比に対し、実燃圧と目標値との偏差に基づく比例積分制御PI制御を行う。なお、前記した目標値は、燃料噴射弁1の目標燃料噴射量に応じて定められる値である。上記した比例積分制御において、ECU15は、目標燃料噴射量に応じて定まる制御量フィードフォワード項と、実燃圧と目標値との差以下、燃圧差と称するの大きさに応じて定める制御量比例項と、実燃圧と目標値との差の一部を積算した制御量積分項と、を加算することにより、駆動デューティを算出する。このようにECU15が駆動デューティを演算することにより、本発明に係わる制御部が実現される。なお、上記した燃圧の差とフィードフォワード項との関係、および、上記した燃圧の差と比例項との関係は、予め実験などを利用した適合作業によって定められるものとする。また、上記した燃圧の差のうち、積分項に加算される量の割合についても、予め実験などを利用した適合作業によって定められるものとする。また、ECU15は、低圧燃料ポンプ4の消費電力を可及的に低減するために、低圧燃料ポンプ4の目標吐出圧力目標フィード圧を低下させる処理低下処理を実行する。具体的には、ECU15は、先ず内燃機関の運転状態や燃料温度などに基づいて目標フィード圧のデフォルト値を決定する。続いて、ECU15は、目標フィード圧を一定量以下、低下係数と称するずつ低下させる。前記した低下係数は、低圧燃料通路5内の燃料圧力が飽和蒸気圧を大幅に下回らない範囲で最大の値に設定されることが望ましく、予め実験などの適合処理により求めておくことが望ましい。ところで、目標フィード圧のデフォルト値は、飽和蒸気圧が比較的高い性状を有する燃料基準燃料を想定して定められる可能性がある。これに対し、実際に使用される燃料使用燃料は、基準燃料に対して飽和蒸気圧が低い性状を有する場合がある。そのような場合は、目標フィード圧のデフォルト値が使用燃料の飽和蒸気圧に対して過剰に高くなる可能性があり、上記した低下処理による効果を得られにくくなる可能性もある。そこで、本実施例においては、高圧燃料ポンプ6の駆動デューティを演算する際に用いられる積分項の変化傾向をパラメータとして燃料の飽和蒸気圧を特定し、特定された飽和蒸気圧に基づいて低圧燃料ポンプ4の目標フィード圧を補正するようにした。ここでいう目標フィード圧の補正は、低圧燃料ポンプ4に対する指示値の補正に加え、ECU15のROMなどに記憶されている目標フィード圧デフォルト値の補正も含む。以下、低圧燃料ポンプ4の目標フィード圧を補正する方法について述べる。図2は、フィード圧Plを連続的に低下させた場合における積分項Itと高圧燃料通路7内の燃料圧力Phの挙動を示す図である。図2において、フィード圧Plが飽和蒸気圧を下回ると図2中のt1、積分項Itが穏やかな増加傾向を示す。その後、フィード圧Plがさらに低下されると、高圧燃料ポンプ6の吸引不良または吐出不良が発生する図2中のt2。高圧燃料ポンプ6の吸引不良または吐出量が発生すると、積分項Itの増加速度が大きくなるとともに、高圧燃料通路7内の燃料圧力Phが低下する。図2に示したような関係を参酌すると、積分項Itの大きさ絶対値が閾値を超えたときにベーパが発生低圧燃料通路5内の燃料圧力が飽和蒸気圧より低下したと判定する方法が考えられる。しかしながら、積分項Itの大きさは、ベーパの発生のみにならず、燃料温度の上昇や目標噴射量の増加などによっても増加する。よって、ベーパの発生をより正確に検出するためには、一定期間たとえば、低下処理の実行周期、または高圧燃料ポンプ6の駆動デューティの演算周期当たりの積分項Itの変化傾向に基づいてベーパの発生を判定することが好適である。詳細には、積分項Itが一定あるいは低下傾向にあるときはベーパが発生しておらず、積分項Itが増加傾向にあるときはベーパが発生していると判定する方法が好適である。このような方法によれば、高圧燃料ポンプ6の吸引不良や吐出不良が発生する前たとえば、図2中のt1からt2までの期間に、ベーパの発生を検知することができる。上記した方法によりベーパの発生が検知されると、ベーパ発生時のフィード圧センサ21の検出値と燃温センサ20の検出値をパラメータとして飽和蒸気圧を演算することができる。なお、低圧燃料通路5内の圧力は、フィード圧のみならず、高圧燃料ポンプ6の吸引速度単位時間あたりに高圧燃料ポンプ6が吸引する燃料量によって変化する場合がある。たとえば、高圧燃料ポンプ6の吸引速度が高くなると、低圧燃料通路5内の燃料圧力が低圧燃料ポンプ4のフィード圧より低くなる。そのため、フィード圧センサ21の検出値は、ベーパ発生時の燃料圧力より高い値を示すことになる。その結果、フィード圧センサ21の検出値をパラメータとして飽和蒸気圧が演算されると、飽和蒸気圧の演算値が実際の飽和蒸気圧より高くなる。これに対し、フィード圧センサ21の検出又は飽和蒸気圧の演算値を高圧燃料ポンプ6の吸引速度に応じて補正することが望ましい。高圧燃料ポンプ6の吸引速度は内燃機関の回転数機関回転数に相関するため、機関回転数に応じてフィード圧センサ21の検出値又は飽和蒸気圧の演算値が補正されてもよい。燃料の飽和蒸気圧が特定されると、低圧燃料通路5内の燃料圧力が飽和蒸気圧を下回らないように低圧燃料ポンプ4に対する指示値駆動電流を補正することができる。また、ECU15のROMなどに予め記憶されている飽和蒸気圧を補正する場合は、使用燃料の飽和蒸気圧曲線を推定してもよい。飽和蒸気圧曲線を推定する方法としては、図3に示すように、飽和蒸気圧が検出されたときの燃料温度ベーパ検出時における燃温センサ20の検出温度temp0における基準燃料の飽和蒸気圧図3中の破線で示す飽和蒸気圧と使用燃料の飽和蒸気圧図3中の実線で示す飽和蒸気圧との差ΔP0を基準として、前記検出温度temp0より低温時の差ΔP1が前記差ΔP0より小さくなるとともに、前記検出温度temp0より高温時の差ΔP2が前記差ΔP0より大きくなるような曲線を推定する方法を用いることができる。飽和蒸気圧曲線を推定する他の方法としては、図4に示すように、性状の異なる複数種の基準燃料の飽和蒸気圧曲線を予めECU15に記憶させておき、前記検出温度temp0における飽和蒸気圧が使用燃料より高い基準燃料Aの飽和蒸気圧曲線図4中の破線で示す飽和蒸気圧曲線と、前記検出温度temp0における飽和蒸気圧が使用燃料より低い基準燃料Bの飽和蒸気圧曲線図4中の一点鎖線で示す飽和蒸気圧曲線と、の間を補完する方法を利用することもできる。このようにして使用燃料の飽和蒸気圧曲線が求められると、該飽和蒸気圧曲線と燃温センサ20の検出値から現時点の燃料温度に対応した飽和蒸気圧を求めることが可能となる。そして、飽和蒸気圧にマージンを加算した値を目標フィード圧に定めることにより、ベーパが発生しない範囲で可能な限り低い目標フィード圧を設定することが可能になる。以下、本実施例における目標フィード圧の補正手順について図5,6に沿って説明する。図5は、本実施例における低下処理ルーチンを示すフローチャートである。低下処理ルーチンは、予めECU15のROMに記憶されているルーチンであり、内燃機関の始動たとえば、イグニションスイッチがオフからオンへ切り換えられたときをトリガとして実行される。図6は、本実施例における目標フィード圧補正処理ルーチンを示すフローチャートである。目標フィード圧補正処理ルーチンは、予めECU15に記憶されているルーチンであり、低下処理ルーチンにおいてベーパの発生が検出されたときにECU15によって割り込み処理されるルーチンである。先ず、図5の低下処理ルーチンでは、ECU15は、先ずS101において、低圧燃料ポンプ4の駆動電流Idを初期値Id0に設定する。初期値Id0は、低圧燃料ポンプ4のフィード圧が基準燃料の飽和蒸気圧にマージンを加算した値目標フィード圧と一致するように定められた値であり、たとえば、燃温センサ20の検出温度と基準燃料の飽和蒸気圧曲線とから定められるようにしてもよい。S102では、ECU15は、高圧燃料ポンプ6の駆動デューティの演算に用いられた積分項Itの値を読み込む。続いて、ECU15は、S103へ進み、前記S102で読み込まれた積分項Itから前回の積分項Itoldを減算することにより、差分値ΔIt=It-Itoldを算出する。S104では、ECU15は、前記S103で算出された差分値ΔItが正の値を示すか否かを判別する。S104において肯定判定された場合ΔIt>0は、低圧燃料通路5内にベーパが発生し始めていることになる。そこで、ECU15は、S105へ進み、ベーパ発生時の燃温センサ20の検出温度temp0とフィード圧センサ21の検出圧力Pfと機関回転数Neとを読み込むとともに、それらの値をバックアップRAMなどに記憶させる。続いて、ECU15は、S106へ進み、ベーパ発生フラグの値を1に設定する。ベーパ発生フラグは、バックアップRAMなどに予め設定されている記憶領域であり、ベーパ発生時に1が記憶され、後述する目標フィード圧補正ルーチンにおいて使用燃料の飽和蒸気圧が特定されたときに0にリセットされる。なお、ECU15がS104乃至S106の処理を実行することにより、本発明に係わる検出部が実現される。ECU15は、S106の処理を実行した後にS107へ進む。また、前記S104において否定判定された場合ΔIt≦0は、ECU15は、前記S105及び前記S106の処理をスキップしてS107へ進む。S107では、ECU15は、前記S103で算出された差分値ΔItと低下係数Cdwnを用いて、低圧燃料ポンプ4の駆動電流Idを演算する。その際、ECU15は、以下の式にしたがって駆動電流Idを演算する。Id=IdoldΔItα-Cdwn上記した式中のαは、なまし係数であり、予め実験などを用いた適合作業により求められている。ここで、前記差分値ΔItが正の値を示すとき積分項Itが増加傾向を示すときは、駆動電流Idが増加する。その場合、低圧燃料ポンプ4の吐出圧力フィード圧Plが上昇する。一方、前記差分値ΔItが零であるとき積分項Itが一定であるとき、または前記積分項Itが負の値を示すとき積分項Itが減少傾向にあるときは、駆動電流Idが減少する。その場合、低圧燃料ポンプ4の吐出圧力フィード圧Plが低下する。S108では、ECU15は、前記S107で求められた駆動電流Idのガード処理を実行する。すなわち、ECU15は、前記S107で求められた駆動電流Idが下限値以上かつ上限値以下の値であるか否かを判別する。前記S107で求められた駆動電流Idが下限値以上かつ上限値以下の値であるときは、ECU15は、前記駆動電流Idを目標駆動電流Idtrgに定める。前記駆動電流Idが上限値を超える場合は、ECU15は、目標駆動電流Idtrgを上限値と等しい値に定める。前記駆動電流Idが下限値を下回る場合は、ECU15は、目標駆動電流Idtrgを下限値と等しい値に定める。S109では、ECU15は、前記S108で定められた目標駆動電流Idtrgを低圧燃料ポンプ4に印加することにより、低圧燃料ポンプ4を駆動させる。なお、ECU15は、S109の処理を実行した後に、S102以降の処理を繰り返し実行する。以上述べたようにECU15が図5の低下処理ルーチンを実行すると、積分項Itが一定または低下傾向を示すとき差分値ΔItが零以下の値になるときは、低圧燃料ポンプ4の吐出圧力が低下され、積分項Itが増加傾向を示すとき差分値ΔItが正の値を示すときは、低圧燃料ポンプ4の吐出圧力が上昇される。その結果、低圧燃料通路5内に多量のベーパが発生する前ベーパが発生し始めたときにフィード圧Plの低下を停止させることができる。したがって、燃料圧力Phの大幅な低下や空燃比の乱れを招くことなく、フィード圧Plを可及的に低下させることが可能になる。さらに、フィード圧Plの低下が停止されるときは、前記差分値ΔItが大きくなるほどフィード圧Plが高められるため、高圧燃料ポンプ6の吸引不良や吐出不良をより確実に防止することが可能となる。次に、図6の目標フィード圧補正処理ルーチンでは、ECU15は、先ずS201において、ベーパ発生フラグの値が1であるか否かを判別する。S201において否定判定された場合は、ECU15は、本ルーチンの実行を終了する。一方、S201において肯定判定された場合は、ECU15は、S202へ進む。S202では、ECU15は、バックアップRAMからベーパ発生時に検出された燃料温度temp0、フィード圧pf、及び機関回転数Neを読み込む。続いて、ECU15は、S203へ進み、前記S202で読み込まれたフィード圧Pfと機関回転数Neとをパラメータとして、燃料温度temp0における使用燃料の飽和蒸気圧Psvを演算する。たとえば、ECU15は、フィード圧Pfに補正係数Aを乗算することにより飽和蒸気圧Psvを演算するようにしてもよい。前記した補正係数Aは、1以下の値であり、機関回転数Neが高いときは低いときより小さい値となるように定められる。このようにECU15がS202の処理を実行することにより、本発明に係わる演算部が実現される。S204では、ECU15は、前記S203で求められた飽和蒸気圧Psvに基づいて低圧燃料ポンプ4の駆動電流Idを補正する。たとえば、ECU15は、低圧燃料ポンプ4のフィード圧が前記S203で求められた飽和蒸気圧Psvにマージンを加算した値と一致するように駆動電流Idを補正する。なお、機関回転数が高いときは、低圧燃料通路5内の燃料圧力が低圧燃料ポンプ4のフィード圧より低くなる。よって、前記駆動電流Idは、機関回転数に応じて補正されることが望ましい。たとえば、機関回転数が高いときは低いときより駆動電流Idが大きくなるように補正されるようにしてもよい。このような方法により駆動電流Idが補正されると、低圧燃料通路5内の燃料圧力が低圧燃料ポンプ4のフィード圧より低くなる場合であってもベーパの発生を回避することが可能になる。S205では、ECU15は、前記S202で読み込まれた燃料温度temp0と前記S203で算出された飽和蒸気圧Psvを用いて使用燃料の飽和蒸気圧曲線を推定特定する。その際、ECU15は、前述した図3,4の説明で述べた方法により使用燃料の飽和蒸気圧曲線を特定してもよい。S206では、ECU15は、目標フィード圧を決定する際に用いられる飽和蒸気圧曲線言い換えれば、低圧燃料ポンプ4の駆動電流Idを決定する際に用いられる飽和蒸気圧曲線を前記S205で特定された飽和蒸気圧曲線に変更更新する。続いて、ECU15は、S207へ進み、ベーパ発生フラグの値を0にリセットする。なお、ECU15がS203乃至S205の処理を実行することにより、本発明に係わる決定部が実現される。以上述べたようにECU15が目標フィード圧補正処理ルーチンを実行することにより、使用燃料の飽和蒸気圧Psvを特定することができるとともに、特定された飽和蒸気圧Psvに基づいて低圧燃料ポンプ4の目標フィード圧駆動電流Idを補正することもできる。その結果、ベーパが発生しない範囲内でフィード圧を可及的に低い値に設定位することが可能になる。なお、内燃機関が暖機前の冷間状態にあるときは、使用燃料の飽和蒸気圧Psvに応じて燃料噴射量が補正されるようにしてもよい。内燃機関が冷間状態にあるときは、燃料噴射量を増量するための増量補正が行われる場合がある。その際の増量補正量は、比較的重質な性状の燃料以下、基準重質燃料と称するが使用された場合であっても着火性や燃焼安定性が損なわれないように多目に設定される可能性がある。しかしながら、実際に使用される燃料が軽質である場合には補正量が過多となり、燃料消費量の不要な増加を招くことになる。そこで、ECU15は、目標フィード圧補正処理ルーチンにおいて使用燃料の飽和蒸気圧Psvが求められたときに、使用燃料の飽和蒸気圧Psvが前記基準重質燃料の飽和蒸気圧より高ければ、増量補正量を減量させるようにしてもよい。その場合、燃料の着火性や燃焼安定性を損なうことなく燃料消費量を減少させることが可能になる。また、基準燃料がガソリンである内燃機関の燃料として軽油が誤給油されたり、基準燃料が軽油である内燃機関の燃料としてガソリンが誤給油されたりする可能性がある。たとえば、基準燃料がガソリンである内燃機関の燃料として軽油が誤給油された場合は、オクタン価の低下によるノッキングの発生や、揮発性の低下による失火及び燃焼安定性の低下などを招く可能性がある。よって、ガソリンの代わりに軽油が誤給油された場合は、ノッキングの抑制や燃料の気化促進を図るための処理以下、第1の補償処理と称するが必要になる。また、基準燃料が軽油である内燃機関の燃料としてガソリンが供給されると、燃料の潤滑性の低下による燃料ポンプ特に、高圧燃料ポンプ6の焼き付きなどを招く可能性がある。よって、軽油の代わりにガソリンが誤給油された場合は、内燃機関の出力を制限するための処理以下、第2の補償処理と称するが必要になる。ここで、軽油はガソリンに比して重質であるため、ガソリンを基準燃料とする内燃機関の燃料として軽油が誤給油された場合は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvが基準燃料の飽和蒸気圧Psv0に対して大幅に低くなる。一方、軽油を基準燃料とする内燃機関の燃料としてガソリンが誤給油された場合は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvが基準燃料の飽和蒸気圧Psv0に対して大幅に高くなる。そこで、ECU15は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvと基準燃料の飽和蒸気圧Psv0との差が上限値を超えることを条件として、第1または第2の補償処理を行うようにしてもよい。詳細には、ECU15は、図7に示すように、目標フィード圧補正処理ルーチンのS203において使用燃料の飽和蒸気圧Psvが算出されたときに、該飽和蒸気圧Psvと基準燃料の飽和蒸気圧Psv0との差の絶対値を演算S301し、該差の絶対値が上限値以上であれば第1または第2の補償処理を実行S302するようにしてもよい。なお、図7は、目標フィード圧補正処理ルーチンの他の例を示すフローチャートであり、前述した図6と同等の処理には同一の符号が付されている。また、ここでいう上限値は、ガソリンの飽和蒸気圧と軽油の飽和蒸気圧との差に等しい値、或いは前記差からマージンを差し引いた値である。第1の補償処理としては、点火時期を遅角させる処理、内部EGRガスを増加させる処理、或いは燃料噴射圧力を上昇させる処理高圧燃料ポンプ6の吐出圧力を増加させる処理などが実行されてもよい。点火時期が遅角された場合は、ノッキングの発生を抑制することができる。内部EGRガスが増量された場合は筒内温度が上昇するため、燃料の気化を促進させることができる。燃料噴射圧力が増加された場合は燃料が微粒化するため、燃料の気化を促進させることができる。したがって、ガソリンの代わりに軽油が誤給油された場合に第1の補償処理が実行されると、ノッキングの発生を回避しつつ内燃機関を運転させることができる。その結果、車両を退避走行させることが可能になる。第2の補償処理としては、内燃機関の発生トルクを特定のトルク以下に制限する処理と内燃機関の回転数機関回転数を特定の回転数以下に制限する処理とが実行されてもよい。内燃機関の発生トルク及び機関回転数が制限されると、燃料ポンプの負荷が軽減される。したがって、軽油の代わりにガソリンが誤給油された場合に第2の補償処理が実行されると、燃料の潤滑性低下に起因した燃料ポンプの焼き付きを回避しつつ内燃機関を運転させることができる。その結果、車両を退避走行させることが可能になる。なお、基準燃料がガソリンである内燃機関の燃料として、非常に軽質がガソリンが給油される場合も考えられる。その場合、燃料タンク内で発生する蒸発燃料が増加する。燃料タンク内で発生した蒸発燃料はキャニスタなどに一旦吸着された後に吸気系へ供給される。ただし、内燃機関がアイドル運転状態にあるときは燃焼に必要な燃料量が少ないため、燃料タンク内で発生した多量の蒸発燃料が吸気系へ供給されずに大気中へ放出されてしまう可能性がある。そこで、ECU15は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvが基準燃料の飽和蒸気圧Psv0に対して所定値以上高い場合は、内燃機関のアイドル回転数を上昇補正するためのアイドルアップ処理を実行するようにしてもよい。詳細には、ECU15は、図8に示すように、目標フィード圧補正処理ルーチンのS203において使用燃料の飽和蒸気圧Psvが算出されたときに、該飽和蒸気圧Psvから基準燃料の飽和蒸気圧Psv0を減算S401し、その減算結果=Psv-Psv0が所定値>0より大きければアイドルアップ処理を実行S402するようにしてもよい。なお、図8は、目標フィード圧補正処理ルーチンの他の例を示すフローチャートであり、前述した図6と同等の処理には同一の符号が付されている。また、ここでいう所定値は、内燃機関のアイドル運転時に吸気系へ供給可能な蒸発燃料量に対して燃料タンク内で発生する蒸発燃料量が多くなると考えられる燃料の飽和蒸気圧と基準燃料の飽和蒸気圧Psv0との差に基づいて定められる値であり、たとえば、前記した差からマージンを差し引いた値である。このようにアイドルアップ処理が実行されると、基準燃料に比して非常に軽質な燃料が給油された場合に蒸発燃料が大気中へ放出されるなどを不具合を回避することが可能となる。なお、アイドルアップ処理におけるアイドル回転数の上昇量は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvと基準燃料の飽和蒸気圧Psv0との差が大きくなるほど多くされてもよい。その場合、蒸発燃料が大気中へ放出される事態をより確実に防止することが可能になる。<実施例2>次に本発明の第2の実施例について図9乃至図13に基づいて説明する。ここでは、前述した第1の実施例と異なる構成について説明し、同様の構成については説明を省略する。前述した第1の実施例と本実施例との相違点は、使用燃料の飽和蒸気圧Psvを検出するタイミングにある。前述した第1の実施例では、低下処理実行時にベーパが発生したことをトリガにして使用燃料の飽和蒸気圧Psvを検出する例について述べたが、本実施例では給油をトリガにして使用燃料の飽和蒸気圧Psvを検出する例について述べる。図9は、本実施例における飽和蒸気圧検出処理ルーチンを示すフローチャートである。この飽和蒸気圧検出処理ルーチンは、予めECU15のROMなどに記憶されているルーチンであり、燃料の給油をトリガとして実行される。図9の飽和蒸気圧検出処理ルーチンでは、ECU15は、先ずS501において給油フラグの値が1であるか否かを判別する。給油フラグは、ECU15のバックアップRAMなどに設定された記憶領域であり、燃料が給油されたときに1がセットされ、使用燃料の飽和蒸気圧Psvが特定されたときに0がリセットされる。なお、燃料が給油されたか否かを判別する方法としては、給油口の開閉を検出するセンサが給油口の開閉を検出したときに燃料が給油されと判定する方法、或いは燃料タンク内の燃料量を検出するセンサが燃料の増加を検出したときに燃料が給油されたと判定する方法などを利用することができる。前記S501において否定判定された場合給油フラグ=0は、ECU15は、本ルーチンの実行を終了する。一方、前記S501において肯定判定された場合給油フラグ=1は、ECU15は、S502へ進む。S502では、ECU15は、前述した第1の実施例で述べた低下処理と同様に、低圧燃料ポンプ4の目標フィード圧駆動電流Idを段階的に低下させる。S503では、ECU15は、高圧燃料ポンプ6の駆動デューティの演算に用いられた積分項Itの値を読み込む。続いて、ECU15は、S504へ進み、前記S503で読み込まれた積分項Itから前回の積分項Itoldを減算することにより、差分値ΔIt=It-Itoldを算出する。S505では、ECU15は、前記S504で算出された差分値ΔItが正の値を示すか否かを判別する。S505において否定判定された場合ΔIt≦0は、低圧燃料通路5においてベーパが発生していないため、ECU15は、S502へ戻る。一方、S505において肯定判定された場合はΔIt>0は、低圧燃料通路5においてベーパが発生し始めているため、ECU15は、S506へ進む。S506では、ベーパ発生時の燃料温度燃温センサ20の検出温度temp0、フィード圧フィード圧センサ21の検出圧力Pf、及び機関回転数Neを読み込む。続いて、ECU15は、S507へ進み、前記S506で読み込まれたフィード圧Pfと機関回転数Neとをパラメータとして、燃料温度temp0における使用燃料の飽和蒸気圧Psvを演算する。S508では、ECU15は、前記S506で読み込まれた燃料温度temp0と前記S507で算出された飽和蒸気圧Psvを用いて使用燃料の飽和蒸気圧曲線を推定特定する。S509では、ECU15は、目標フィード圧を決定する際に用いられる飽和蒸気圧曲線を前記S507で特定された飽和蒸気圧曲線に変更更新する。続いて、ECU15は、S510へ進み、給油フラグの値を0にリセットする。以上述べた実施例によれば、燃料の給油に起因した燃料性状飽和蒸気圧の変化を速やかに特定することが可能になる。なお、燃料に含まれる軽質成分は、経時的に蒸発する可能性がある。燃料中の軽質成分が蒸発すると、燃料の性状飽和蒸気圧が変化低下する可能性もある。そこで、ECU15は、蒸発燃料の発生量が予め定められた規定量以上に達したときに飽和蒸気圧を特定する処理を行うようにしてもよい。たとえば、燃料タンク内で発生した蒸発燃料を吸気系へ供給するパージ装置を備える内燃機関においては、パージ装置により供給される蒸発燃料量に応じて燃料噴射量を減量補正する処理が実施される。そのため、上記した減量補正処理による補正量の積算値が規定量に達したことを条件として、飽和蒸気圧の検出処理が実行されるようにしてもよい。詳細には、ECU15は、図10に示すように、上記した減量補正処理による補正量の積算値が規定量以上であるか否かを判別S601し、該S601において肯定判定されたことを条件として前述した図9のS502乃至509と同等の処理を実行するようにしてもよい。なお、図10は、飽和蒸気圧検出処理ルーチンの他の例を示すフローチャートであり、前述した図9と同等の処理には同一の符号が付されている。このような方法により使用燃料の飽和蒸気圧が検出されると、燃料中の軽質成分が蒸発することにより燃料性状飽和蒸気圧が変化した場合であっても、変化後の飽和蒸気圧を速やかに特定することが可能となる。ところで、燃料温度が低い場合に飽和蒸気圧検出処理が実施されると、ベーパが発生しない可能性がある。また、燃料温度が低い場合は高い場合に比べ、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差が小さくなり易い。そこで、図11に示すように、高圧燃料ポンプ6へ流入する燃料を加熱する加熱装置22を設け、飽和蒸気圧検出処理を実行するときに加熱装置22が作動されるようにしてもよい。その際、加熱装置22は、燃温センサ20及びフィード圧センサ21より上流の低圧燃料通路5に配置されるものとする。燃料の給油をトリガとして飽和蒸気圧検出処理が実行される場合には、ECU15は、図12に示すように、加熱装置22を作動S701させた後にS502乃至S510の処理を実行するとともに、S510の処理を実行した後に加熱装置22を停止S702させるようにしてもよい。なお、図12は、飽和蒸気圧検出処理ルーチンの他の例を示すフローチャートであり、前述した図9と同等の処理には同一の符号が付されている。また、上記した減量補正処理による補正量の積算値が規定量に達したことをトリガにして飽和蒸気圧検出処理が実行される場合には、ECU15は、図13に示すように、加熱装置22を作動S801させた後にS502乃至S509の処理を実行するとともに、S509の処理を実行した後に加熱装置22を停止S802させるようにしてもよい。なお、図13は、飽和蒸気圧検出処理ルーチンの他の例を示すフローチャートであり、前述した図10と同等の処理には同一の符号が付されている。このように燃料を加熱しつつ飽和蒸気圧検出処理が実行されると、ベーパが発生し易くなるとともに、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差が顕著となる。その結果、飽和蒸気圧を特定する機会が増加するとともに、燃料性状の差に起因した飽和蒸気圧の差を正確に特定することが可能になる。"