両側部を後方に折返してなる横幅が約0.25波長以下の折返し反射板と、前記折返し反射板上にスペーサを介して設けられる金属板と、前記金属板上に支持部材により所定高さに保持され、前記折返し反射板の前面中央に沿って所定の間隔で直線状に設けられる第1の放射素子及び第2の放射素子と、前記第1の放射素子及び第2の放射素子の両側部にそれぞれ所定の間隔で平行に設けられる無給電の寄生素子と、前記金属板の略中央部に設けられる給電部と、前記金属板上に絶縁して設けられ、前記第1の放射素子及び前記第2の放射素子に前記給電部からの給電信号を供給する給電線路と、前記給電線路に設けられ、前記給電部と前記第1の放射素子及び第2の放射素子との間のインピーダンスを整合するインピーダンス変換部とを具備し、前記折返し反射板と前記第1の放射素子及び第2の放射素子との間隔を約0.09波長に設定したことを特徴とする指向性アンテナ。前記第1の放射素子及び前記第2の放射素子の上下両端部に所定の間隔で設けられる補助反射板とを具備することを特徴とする請求項1に記載の指向性アンテナ。前記請求項1又は請求項2に記載の指向性アンテナを多段に構成したことを特徴とする指向性アンテナ。上記のように従来の指向性アンテナは、広帯域化を図る場合に反射板とアンテナ素子との間の距離を大きく設定しなければならず、この結果、アンテナが大型化してしまい、既存鉄塔やビルの屋上等に設置するのが困難になる。本発明は上記の課題を解決するためになされたもので、反射板から放射素子までの距離を短く設定して小型化を図りながら広帯域化が可能な指向性アンテナを提供することを目的とする。第1の発明に係る指向性アンテナは、両側部を後方に折返してなる横幅が約0.25波長以下の折返し反射板と、前記折返し反射板上にスペーサを介して設けられる金属板と、前記金属板上に支持部材により所定高さに保持され、前記折返し反射板の前面中央に沿って所定の間隔で直線状に設けられる第1の放射素子及び第2の放射素子と、前記第1の放射素子及び第2の放射素子の両側部にそれぞれ所定の間隔で平行に設けられる無給電の寄生素子と、前記金属板の略中央部に設けられる給電部と、前記金属板上に絶縁して設けられ、前記第1の放射素子及び前記第2の放射素子に前記給電部からの給電信号を供給する給電線路と、前記給電線路に設けられ、前記給電部と前記第1の放射素子及び第2の放射素子との間のインピーダンスを整合するインピーダンス変換部とを具備し、前記折返し反射板と前記第1の放射素子及び第2の放射素子との間隔を約0.09波長に設定したことを特徴とする。第2の発明は、前記第1の発明に係る指向性アンテナにおいて、前記第1の放射素子及び前記第2の放射素子の上下両端部に所定の間隔で補助反射板を設けたことを特徴とする。第3の発明は、前記第1の発明又は第2の発明に係る指向性アンテナを多段に構成したことを特徴とする。本発明によれば、VHF帯で使用される指向性アンテナにおいて、反射板から放射素子までの距離を短くして小型化を図りながら広帯域化を可能とし、且つF/Bを改善することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図1は本発明の一実施形態に係る指向性アンテナの構成を示す斜視図、図2は図1における給電系統の構成を示す斜視図である。図3は同実施形態に係る指向性アンテナの側面図である。この実施形態では、VHF帯例えば172.5~202.5MHzで使用される指向性アンテナ30について示している。図1ないし図3において、31は金属板により長方形状に形成された反射板で、左右両側部を後方に折返し、この折返し部を副反射板としている。上記反射板31は、全長上下方向の長さRleが約1.12λL、幅Rdが0.25λL以下例えば約0.23λL、折返し部の高さRhが約0.06λLに設定される。上記λLは例えば使用周波数帯域の低域周波数における波長で、この例では172.5MHzの周波数における波長を示している。上記反射板31には、前面の中央部に略長方形に形成された金属板32が例えば棒状に形成された複数のスペーサ図示せずを介して設けられる。この場合、金属板32は、上記スペーサにより反射板31との間に所定の間隔を保って設けられ、反射板31上に雨水が浸入した場合に、雨水が反射板31と金属板32との間隙を通って流れ、金属板32の前面側が雨水の影響を受けないようになっている。また、金属板32は、詳細を後述する給電線路を形成するため、反射板31の前面中央よりも一方の側部に偏って設けられる。上記反射板31と金属板32とは、電気的に接続された状態に保持される。上記金属板32には、中央部に給電部42が設けられるが、その上部及び下部に切欠き32a、32bが形成される。この切欠き32a、32bは、後述する内側補助反射板48、49を反射板31に取付けるために設けられる。上記金属板32上には、長手方向の端部近傍において放射素子35a、35bからなる第1の放射素子35及び放射素子36a、36bからなる第2の放射素子36が所定の高さに設けられる。この場合、第1の放射素子35及び第2の放射素子36を構成する一方の放射素子35a、36aは、高さhの金属からなる板状の支持部材33、34を介して設けられる。また、第1の放射素子35及び第2の放射素子36を構成する他方の放射素子35b、36bは、詳細を後述するように支持部材33、34の側面に絶縁して設けられる給電線路45a、45b図2参照を介して所定の高さh、すなわち放射素子35a、36aと同じ高さに保持される。上記第1の放射素子35及び第2の放射素子36は、それぞれ例えば長さDle、幅Ddの平板状のダイポール素子により構成され、反射板31の前面中央部に長手方向に沿って直線状に位置するように相互に所定の間隔中心間隔Laを保ち、且つ反射板31と平行に設けられる。上記第1の放射素子35と第2の放射素子36との間隔Laは、約0.59λLに設定される。上記放射素子35、36の長さDleは約0.41λL、幅Ddは約0.04λLに設定される。また、放射素子35、36の高さ、すなわち、支持部材33、34の高さhは、約0.09λLに設定される。上記第1の放射素子35には、両側に平行して無給電の寄生素子37a、37bが設けられると共に、第2の放射素子36の両側に平行して無給電の寄生素子38a、38bが設けられる。すなわち、第1の放射素子35の上部及び下部近傍の背面側に所定長さのスペーサ39a、39bが水平に取付けられ、その先端部に寄生素子37a、37bが放射素子35と平行するように装着される。同様に第2の放射素子36の上部及び下部近傍の背面側に所定長さのスペーサ40a、40bが水平に取付けられ、その先端部に寄生素子38a、38bが放射素子36と平行するように装着される。上記寄生素子37a、37b、38a、38bは、例えば長方形状の金属板の両側を後方に折返して略コの字形に形成され、全長Dwleが約0.34λL、横幅Dwdが約0.02λL、折返し高さDwhが0.01λLに設定される。そして、金属板32の中央位置に上記給電部42が設けられる。この給電部42に対応する反射板31の背面中央には給電用接栓図示せずが設けられ、この給電用接栓の中心導体が反射板31の背面中央及び金属板32に設けられた透孔内に絶縁状態で挿入されて、その先端が上記給電部42に接続される。また、上記給電用接栓の外部導体は、反射板11に接続される。上記給電部42における給電インピーダンスは、例えば50Ωに設定される。上記給電部42は、図2に示すように給電線路43によりインピーダンス変換部44a、44bに接続されて2分岐され、それぞれ給電線路43a、43b及び給電線路45a、45bを介して放射素子35b、36bの給電点に接続される。上記給電線路43、インピーダンス変換部44a、44b及び給電線路43a、43bは、複数の絶縁ピン図示せずにより金属板32上に所定の高さに設けられる。また、給電線路45a、45bは、支持部材33、34の側面に絶縁して設けられる。上記給電線路43は、給電部42とインピーダンス変換部44a、44bとの間に設けられ、長さL1が約0.07λL、幅が約20mmに設定され、インピーダンスが約50Ωとなっている。上記インピーダンス変換部44a、44bは、給電線路43と放射素子35、36との間のインピーダン整合を行うもので、金属板32の一方の側縁に沿って設けられ、高インピーダンス100Ω側の長さL2が約0.18λL、線路幅が約17mmに設定され、低インピーダンス50Ω側の長さL3が約0.11λL、線路幅が約24mmに設定される。また、インピーダンス変換部44a、44bに接続されている給電線路43a、43bは、長さL4が約0.07λL、線路幅が約24mmに設定される。また、上記反射板31の前面には、図1及び図3に示すように第1の放射素子35の上方位置に上部補助反射板46が設けられると共に、放射素子36の下方位置に下部補助反射板47が設けられる。上部補助反射板46及び下部補助反射板47は、高さRs1hが約0.08λL、横幅Rs1dが約0.14λLに設定される。更に、反射板31の前面には、放射素子35の下端と給電部42との間に内側補助反射板48が設けられると共に、放射素子36の上端と給電部42との間に内側補助反射板49が設けられる。内側補助反射板48、49の高さRs2hは約0.08λL、横幅Rs2dは約0.09λLに設定される。上記放射素子35、36と、上部補助反射板46、下部補助反射板47及び内側補助反射板48、49との間隔Lhは、F/Bが目標仕様を満足するように例えば約0.03~0.04λLの範囲で調整する。上記指向性アンテナ30には、反射板31の前面に設けられたアンテナ素子全体を覆うように例えば樹脂製の保護カバー図示せずが設けられる。そして、上記指向性アンテナ30は、反射板31の背面側において取付金具51a、51bにより例えば直径rが約0.08λLの支柱52に取付けられる。以下に示す各素子の値は、上記指向性アンテナ30における主要素子の寸法例をまとめて示したものである。反射板31の全長Rle:約1.12λL反射板31の幅Rd:約0.23λL反射板31の折返し部の高さRh:約0.06λL放射素子35、36の長さDle:約0.41λL放射素子35、36の幅Dd:約0.04λL放射素子35、36の高さh:約0.09λL寄生素子37a、37b、38a、38bの全長Dwle:約0.34λL寄生素子37a、37b、38a、38bの横幅Dwd:約0.02λL寄生素子37a、37b、38a、38bの折返し高さDwh:約0.01λL上部補助反射板46及び下部補助反射板47の高さRs1h:約0.08λL上部補助反射板46及び下部補助反射板47の横幅Rs1d:約0.14λL内側補助反射板48、49の高さRs2h:約0.08λL内側補助反射板48、49の横幅Rs2d:約0.09λL放射素子35、36と補助反射板46~49との間隔Lh:約0.03~0.04λL支柱52の直径r:約0.08λLなお、以上は指向性アンテナ30の各部の設定寸法の一例を示したものであり、その他の値に設定することも可能である。図4は上記実施形態に係る指向性アンテナ30において、反射板31上に放射素子35、36のみを設けた場合のVSWR特性と、放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合のVSWR特性を比較して示したものである。図4において、特性aは反射板31上に放射素子35、36のみを設けた場合のVSWR特性、特性bは放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合におけるVSWR特性、特性cは放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けると共に給電線路43のインピーダンス調整を行った場合のVSWR特性を示している。反射板31上に放射素子35、36のみを設けた場合のVSWR特性aは、VSWRが2.2以上であり、また帯域幅も非常に狭くなっている。これに対し、放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合のVSWR特性bは、VSWR1.5以下の帯域幅が約22MHzであり、VSWRが改善されて広帯域となっている。更に、放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けると共に給電線路43のインピーダンス調整を行った場合のVSWR特性cは、VSWR1.5以下の帯域幅が約32MHzで、比帯域は約16以上となっている。上記のように放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38bを設けることで、VSWRを改善して広帯域化を図ることができる。図5は上記実施形態に係る指向性アンテナ30において、放射素子35、36に寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合と、更にF/Bを改善する上部補助反射板46、下部補助反射板47及び内側補助反射板48、49を設けた場合の垂直偏波水平面指向性を比較して示したものである。図5において、特性aは反射板31上に放射素子35、36及び寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合の垂直偏波水平面指向性、特性bは更に放射素子35、36の上下両側に上部補助反射板46、下部補助反射板47及び内側補助反射板48、49を設けた場合の垂直偏波水平面指向性を示している。反射板31に放射素子35、36と寄生素子37a、37b、38a、38bを設けた場合のF/Bは、-10.5dBであるが、更に放射素子35、36の上下両側に上部補助反射板46、下部補助反射板47及び内側補助反射板48、49を設けた場合のF/Bは、-13.2dBとなり、F/Bを改善することができる。図6は、上記実施形態に係る指向性アンテナ30、すなわち、反射板31上に放射素子35、36及び寄生素子37a、37b、38a、38bを設けると共に、放射素子35、36に対して上部補助反射板46、下部補助反射板47及び内側補助反射板48、49を設け、給電線路43のインピーダンス調整を行った場合のVSWR特性を示している。図6において、マーカm1172.5MHz、マーカm2187.0MHz、マーカm3202.5MHzにおけるVSWRは、m1172.5MHz:VSWR=1.5m2187.0MHz:VSWR=1.4m3202.5MHz:VSWR=1.5となっており、172.5MHz~202.5MHzの所望の帯域30MHz比帯域16において、VSWRを1.5以下に改善することができる。図7は上記実施形態に係る指向性アンテナ30の垂直偏波水平面指向性を示したもので、特性aは172.5MHzの周波数における水平面指向性、特性bは187.5MHzの周波数における水平面指向性、特性cは202.5MHzおける水平面指向性を示しており、水平面半値幅は約120°となっている。また、図中に示すマーカm1は202.5MHz特性cにおけるF/B180°、マーカm2は187.5MHz特性bにおけるF/B180°、マーカm3は172.5MHz特性aにおけるF/B180°であり、その値はm1202.5MHz:F/B180°=-13.1m2187.5MHz:F/B180°=-13.0m3172.5MHz:F/B180°=-12.5となっている。図8は上記実施形態に係る指向性アンテナ30の垂直偏波垂直面指向性を示したもので、特性aは172.5MHzの周波数における垂直面指向性、特性bは187.5MHzの周波数における垂直面指向性、特性cは202.5MHzおける垂直面指向性を示している。また、図中に示すマーカm1は202.5MHz特性cにおけるF/B-90°、マーカm2は187.5MHz特性bにおけるF/B-90°、マーカm3は172.5MHz特性aにおけるF/B-90°であり、その値はm1202.5MHz:F/B-90°=-13.1m2187.5MHz:F/B-90°=-13.0m3172.5MHz:F/B-90°=-12.5となっている。上記実施形態に係る指向性アンテナ30によれば、放射素子35、36を反射板31から約0.09λLの間隔で配置することが可能となり、120°ビームを維持しながら小型化を図ることができる。また、放射素子35、36に対して寄生素子37a、37b、38a、38b、上部補助反射板46、下部補助反射板47、内側補助反射板48、49を設け、給電線路43、43a、43b、45a、45b及びインピーダンス変換部44a、44bの最適化により、比帯域16172.5~202.5MHzでVSWR1.5以下、水平面半値幅120°、F/B-12dB以下とすることができる。なお、上記実施形態では、反射板31上に第1の放射素子35及び第2の放射素子36を設けた1段構成の指向性アンテナ30について説明したが、この指向性アンテナ30を多段に設けて構成しても良いことは勿論である。また、本発明は、上記実施の形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できるものである。