"一般式1で表されるフタロシアニン染料。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン染料は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。前記環A~Dのうちの3つが一般式2で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環であることを特徴とする、請求項1に記載のフタロシアニン染料。前記X1~X4のうちの2つがハロゲン原子であることを特徴とする、請求項1又は2に記載のフタロシアニン染料。前記X1及びX4が水素原子であり、X2及びX3がハロゲン原子であることを特徴とする、請求項3に記載のフタロシアニン染料。前記イオン性親水性基がスルホ基であることを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載のフタロシアニン染料。請求項1~5のいずれか一項に記載のフタロシアニン染料を含有する着色組成物。請求項6に記載の着色組成物を含有するインクジェット用インク。請求項6に記載の着色組成物又は請求項7に記載のインクジェット用インクを用いて、画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。一般式1で表されるフタロシアニン化合物。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン化合物は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。しかしながら、特許文献1~3に記載の色素は、印画濃度及び水溶性の改善等についての記載はなく、さらなる検討の余地があった。特許文献3に記載の色素は顔料であり、水溶性を必要とする染料としての使用には適さない。特許文献4に記載の色素は熱現像感光材料として用いるためのものであり、インクジェット用インクに用いられることについては記載がない。本発明者等は上記した実情に鑑みて鋭意検討した結果、フタロシアニンの特定の位置に置換スルホニル基及びハロゲン原子を導入した染料が、耐オゾン性をはじめとする画像堅牢性を保ちつつ、良好な色相を有し、ブロンズ現象が発生しない画像を形成することができ、高い印画濃度及び水溶性を実現できることを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は以下のとおりである。1一般式1で表されるフタロシアニン染料。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン染料は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。2前記環A~Dのうちの3つが一般式2で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環であることを特徴とする、上記1に記載のフタロシアニン染料。3前記X1~X4のうちの2つがハロゲン原子であることを特徴とする、上記1又は2に記載のフタロシアニン染料。4前記X1及びX4が水素原子であり、X2及びX3がハロゲン原子であることを特徴とする、上記3に記載のフタロシアニン染料。5前記イオン性親水性基がスルホ基であることを特徴とする、上記1~4のいずれか一項に記載のフタロシアニン染料。6上記1~5のいずれか一項に記載のフタロシアニン染料を含有する着色組成物。7上記6に記載の着色組成物を含有するインクジェット用インク。8上記6に記載の着色組成物又は上記7に記載のインクジェット用インクを用いて、画像形成することを特徴とするインクジェット記録方法。9一般式1で表されるフタロシアニン化合物。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン化合物は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。本発明によれば、耐オゾン性をはじめとする画像堅牢性を保ちつつ、良好な色相を有し、ブロンズ現象が発生しない画像を形成することができ、高い印画濃度を実現できる、特定の位置に置換スルホニル基及びハロゲン原子を導入したフタロシアニン化合物、フタロシアニン染料、該染料を含有する着色組成物、インクジェット用インク、インクジェット記録方法が提供される。一般式1で表されるフタロシアニン染料。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン染料は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。以下、本発明を詳細に説明する。なお、本発明においては、化合物が塩である場合は、インク中では塩はイオンに解離して存在しているが、便宜上、塩を含有すると表現する。以下に、本発明の一般式1で表されるフタロシアニン染料化合物について詳細に説明する。一般式1で表されるフタロシアニン染料本発明の一般式1で表されるフタロシアニン染料は、染料とその塩及びこれらの水和物を含む。本発明のフタロシアニン染料は、一般式1で表されるフタロシアニン染料であり、環A~Dとして、3つの一般式2又は一般式3で表される環と、1つの一般式4で表される環とを有する。本発明のフタロシアニン染料は、一般式2又は一般式3で表される環に置換されているスルホニル基の電子求引能と、一般式4で表される環に置換されたハロゲン原子による電子求引能及び会合促進効果によって、耐オゾン性をはじめとする画像堅牢性を保つことができる。さらに、一般式4で表される環に置換されたハロゲンによる可視吸収の長波長化により赤味の少ないシアン吸収とすることで良好な色相を有する。また、一般式2又は一般式3で表される環に導入されているスルホ基によって水溶性が高い。特に一般式2で表される環を有するものは、その立体障害によって会合抑制することでブロンズ現象が発生しない画像を形成することができるものである。環A~Dとして3つの一般式2又は一般式3で表される環と、1つの一般式4で表される環との比率で有することは、上記性能のバランスの観点で重要である。また、普通紙上での印画濃度が高く鮮明なシアン色を呈することから、インクジェット用インクとして有用である。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。はフタロシアニン環の結合位置を表す。一般式1で表されるフタロシアニン染料は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。一般式1で表されるフタロシアニン染料において、置換位置が異なるフタロシアニン誘導体を以下の三種類に分類して定義し、以下、置換位置が異なるフタロシアニン誘導体を説明する場合、下記aα-位置換型、bβ-位置換型、cα、β-位混合置換型として記載する。aα-位置換型:一般式1中の環A~Dのうち、一般式4で表される環以外の環のいずれもが、一般式2で表される環を表す場合。bβ-位置換型:一般式1中の環A~Dのうち、一般式4で表される環以外の環のいずれもが、一般式3で表される環を表す場合。cα、β-位混合置換型:一般式1中の環A~Dのうち、一般式4で表される環以外の環が、一般式2で表される環及び一般式3で表される環の両方を含む場合。一般式2及び3中、Z1及びZ2は、それぞれ独立に、置換若しくは無置換のアルキル基、置換若しくは無置換のシクロアルキル基、置換若しくは無置換のアルケニル基、置換若しくは無置換のアラルキル基、置換若しくは無置換のアリール基、又は置換若しくは無置換のヘテロ環基を表す。複数のZ1及びZ2は同じであっても異なっていてもよい。Z1及びZ2のアルキル基としては、直鎖、分岐のアルキル基が挙げられる。アルキル基としては、好ましくは、炭素数1から30のアルキル基、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、t-ブチル基、n-オクチル基、エイコシル基、2-クロロエチル基、2-シアノエチル基、2―エチルヘキシル基等が挙げられる。Z1及びZ2のシクロアルキル基としては、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、更に環構造が多いトリシクロ構造なども包含するものである。シクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数3から30の置換又は無置換のシクロアルキル基、例えば、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、4-n-ドデシルシクロヘキシル基等が挙げられ、ビシクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数5から30の置換若しくは無置換のビシクロアルキル基、つまり、炭素数5から30のビシクロアルカンから水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、ビシクロ[1,2,2]ヘプタン-2-イル基、ビシクロ[2,2,2]オクタン-3-イル基等が挙げられる。Z1及びZ2のアルケニル基としては、直鎖、分岐のアルケニル基が挙げられる。アルケニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のアルケニル基、例えば、ビニル基、アリル基、プレニル基、ゲラニル基、オレイル基等が挙げられる。Z1及びZ2のアラルキル基としては、炭素原子数が7~30のアラルキル基が好ましい。例えばベンジル基及び2-フェネチル基を挙げられる。Z1及びZ2のアリール基としては、好ましくは、炭素数6から30のアリール基、例えば、フェニル基、p-トリル基、ナフチル基、m-クロロフェニル基、o-ヘキサデカノイルアミノフェニル基等が挙げられる。Z1及びZ2のヘテロ環基としては、好ましくは、5又は6員の芳香族若しくは非芳香族のヘテロ環化合物から一個の水素原子を取り除いた一価の基であり、更に好ましくは、炭素数3から30の5又は6員の芳香族のヘテロ環基、例えば、2-フリル基、2-チエニル基、2-ピリミジニル基、2-ベンゾチアゾリル基等が挙げられる。Z1及びZ2のヘテロ環基は、該ヘテロ環基中の炭素原子により-SO2Z1又は-SO2Z2のSO2基と結合するのが好ましい。Z1及びZ2が有してもよい置換基としては、下記置換基群Aを挙げることができる。置換基群A例えば、ハロゲン原子、アルキル基、アラルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シリルオキシ基、ヘテロ環オキシ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アミノ基、アシルアミノ基、アミノカルボニルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルファモイルアミノ基、アルキル又はアリールスルホニルアミノ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロ環チオ基、スルファモイル基、アルキル又はアリールスルフィニル基、アルキル又はアリールスルホニル基、アシル基、アリールオキシカルボニル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アリール又はヘテロ環アゾ基、イミド基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、シリル基、イオン性親水性基例えば、カルボキシル基、スルホ基、および4級アンモニウム基が例として挙げられる。これらの置換基は更に置換されてもよく、更なる置換基としては、以上に説明した置換基群Aから選択される基を挙げることができる。更に詳しくは、ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が挙げられる。アルキル基としては、直鎖、分岐、環状の置換若しくは無置換のアルキル基が挙げられ、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、更に環構造が多いトリシクロ構造なども包含するものである。以下に説明する置換基の中のアルキル基例えば、アルコキシ基、アルキルチオ基のアルキル基もこのような概念のアルキル基を表す。詳細には、アルキル基としては、好ましくは、炭素数1から30のアルキル基、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、t-ブチル基、n-オクチル基、エイコシル基、2-クロロエチル基、2-シアノエチル基、2―エチルヘキシル基等が挙げられ、シクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数3から30の置換又は無置換のシクロアルキル基、例えば、シクロヘキシル基、シクロペンチル基、4-n-ドデシルシクロヘキシル基等が挙げられ、ビシクロアルキル基としては、好ましくは、炭素数5から30の置換若しくは無置換のビシクロアルキル基、つまり、炭素数5から30のビシクロアルカンから水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、ビシクロ[1,2,2]ヘプタン-2-イル基、ビシクロ[2,2,2]オクタン-3-イル基等が挙げられる。アラルキル基としては、置換若しくは無置換のアラルキル基が挙げられ、置換若しくは無置換のアラルキル基としては、炭素原子数が7~30のアラルキル基が好ましい。例えばベンジル基及び2-フェネチル基を挙げられる。アルケニル基としては、直鎖、分岐、環状の置換若しくは無置換のアルケニル基が挙げられ、シクロアルケニル基、ビシクロアルケニル基を包含する。詳細には、アルケニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のアルケニル基、例えば、ビニル基、アリル基、プレニル基、ゲラニル基、オレイル基等が挙げられ、シクロアルケニル基としては、好ましくは、炭素数3から30の置換若しくは無置換のシクロアルケニル基、つまり、炭素数3から30のシクロアルケンの水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、2-シクロペンテン-1-イル基、2-シクロヘキセン-1-イル基等が挙げられ、ビシクロアルケニル基としては、置換若しくは無置換のビシクロアルケニル基、好ましくは、炭素数5から30の置換若しくは無置換のビシクロアルケニル基、つまり二重結合を一個持つビシクロアルケンの水素原子を一個取り去った一価の基、例えば、ビシクロ[2,2,1]ヘプト-2-エン-1-イル基、ビシクロ[2,2,2]オクト-2-エン-4-イル基等が挙げられる。アルキニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のアルキニル基、例えば、エチニル基、プロパルギル基、トリメチルシリルエチニル基等が挙げられる。アリール基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリール基、例えば、フェニル基、p-トリル基、ナフチル基、m-クロロフェニル基、o-ヘキサデカノイルアミノフェニル基等が挙げられる。ヘテロ環基としては、好ましくは、5又は6員の置換若しくは無置換の芳香族若しくは非芳香族のヘテロ環化合物から一個の水素原子を取り除いた一価の基であり、更に好ましくは、炭素数3から30の5又は6員の芳香族のヘテロ環基、例えば、2-フリル基、2-チエニル基、2-ピリミジニル基、2-ベンゾチアゾリル基等が挙げられる。アルコキシ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルコキシ基、例えば、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、t-ブトキシ基、n-オクチルオキシ基、2-メトキシエトキシ基等が挙げられる。アリールオキシ基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールオキシ基、例えば、フェノキシ基、2-メチルフェノキシ基、4-t-ブチルフェノキシ基、3-ニトロフェノキシ基、2-テトラデカノイルアミノフェノキシ基等が挙げられる。シリルオキシ基としては、好ましくは、炭素数0から20の置換若しくは無置換のシリルオキシ基、例えば、トリメチルシリルオキシ基、ジフェニルメチルシリルオキシ基等が挙げられる。ヘテロ環オキシ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換のヘテロ環オキシ基、例えば、1-フェニルテトラゾール-5-オキシ基、2-テトラヒドロピラニルオキシ基等が挙げられる。アシルオキシ基としては、好ましくは、ホルミルオキシ基、炭素数2から30の置換若しくは無置換のアルキルカルボニルオキシ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニルオキシ基、例えば、アセチルオキシ基、ピバロイルオキシ基、ステアロイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、p-メトキシフェニルカルボニルオキシ基等が挙げられる。カルバモイルオキシ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のカルバモイルオキシ基、例えば、N,N-ジメチルカルバモイルオキシ基、N,N-ジエチルカルバモイルオキシ基、モルホリノカルボニルオキシ基、N,N-ジ-n-オクチルアミノカルボニルオキシ基、N-n-オクチルカルバモイルオキシ基等が挙げられる。アルコキシカルボニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニルオキシ基、例えば、メトキシカルボニルオキシ基、エトキシカルボニルオキシ基、t-ブトキシカルボニルオキシ基、n-オクチルカルボニルオキシ基等が挙げられる。アリールオキシカルボニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニルオキシ基、例えば、フェノキシカルボニルオキシ基、p-メトキシフェノキシカルボニルオキシ基、p-n-ヘキサデシルオキシフェノキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。アミノ基としては、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、ヘテロ環アミノ基を含み、好ましくは、アミノ基、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアニリノ基、例えば、メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、アニリノ基、N-メチル-アニリノ基、ジフェニルアミノ基、トリアジニルアミノ基等が挙げられる。アシルアミノ基としては、好ましくは、ホルミルアミノ基、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルカルボニルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニルアミノ基、例えば、アセチルアミノ基、ピバロイルアミノ基、ラウロイルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、3,4,5-トリ-n-オクチルオキシフェニルカルボニルアミノ基等が挙げられる。アミノカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアミノカルボニルアミノ基、例えば、カルバモイルアミノ基、N,N-ジメチルアミノカルボニルアミノ基、N,N-ジエチルアミノカルボニルアミノ基、モルホリノカルボニルアミノ基等が挙げられる。アルコキシカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニルアミノ基、例えば、メトキシカルボニルアミノ基、エトキシカルボニルアミノ基、t-ブトキシカルボニルアミノ基、n-オクタデシルオキシカルボニルアミノ基、N-メチルーメトキシカルボニルアミノ基等が挙げられる。アリールオキシカルボニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニルアミノ基、例えば、フェノキシカルボニルアミノ基、p-クロロフェノキシカルボニルアミノ基、m-n-オクチルオキシフェノキシカルボニルアミノ基等が挙げられる。スルファモイルアミノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のスルファモイルアミノ基、例えば、スルファモイルアミノ基、N,N-ジメチルアミノスルホニルアミノ基、N-n-オクチルアミノスルホニルアミノ基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルホニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルスルホニルアミノ基、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールスルホニルアミノ基、例えば、メチルスルホニルアミノ基、ブチルスルホニルアミノ基、フェニルスルホニルアミノ基、2,3,5-トリクロロフェニルスルホニルアミノ基、p-メチルフェニルスルホニルアミノ基等が挙げられる。アルキルチオ基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のアルキルチオ基、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、n-ヘキサデシルチオ基等が挙げられる。アリールチオ基としては、好ましくは、炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールチオ基、例えば、フェニルチオ基、p-クロロフェニルチオ基、m-メトキシフェニルチオ基等が挙げられる。ヘテロ環チオ基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換又は無置換のヘテロ環チオ基、例えば、2-ベンゾチアゾリルチオ基、1-フェニルテトラゾール-5-イルチオ基等が挙げられる。スルファモイル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のスルファモイル基、例えば、N-エチルスルファモイル基、N-3-ドデシルオキシプロピルスルファモイル基、N,N-ジメチルスルファモイル基、N-アセチルスルファモイル基、N-ベンゾイルスルファモイル基、N-N’-フェニルカルバモイルスルファモイル基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルフィニル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換又は無置換のアルキルスルフィニル基、6から30の置換又は無置換のアリールスルフィニル基、例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、p-メチルフェニルスルフィニル基等が挙げられる。アルキル又はアリールスルホニル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換又は無置換のアルキルスルホニル基、6から30の置換又は無置換のアリールスルホニル基、例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、フェニルスルホニル基、p-メチルフェニルスルホニル基等が挙げられる。アシル基としては、好ましくは、ホルミル基、炭素数2から30の置換又は無置換のアルキルカルボニル基、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールカルボニル基、炭素数2から30の置換若しくは無置換の炭素原子でカルボニル基と結合しているヘテロ環カルボニル基、例えば、アセチル基、ピバロイル基、2-クロロアセチル基、ステアロイル基、ベンゾイル基、p-n-オクチルオキシフェニルカルボニル基、2-ピリジルカルボニル基、2-フリルカルボニル基等が挙げられる。アリールオキシカルボニル基としては、好ましくは、炭素数7から30の置換若しくは無置換のアリールオキシカルボニル基、例えば、フェノキシカルボニル基、o-クロロフェノキシカルボニル基、m-ニトロフェノキシカルボニル基、p-t-ブチルフェノキシカルボニル基等が挙げられる。アルコキシカルボニル基としては、好ましくは、炭素数2から30の置換若しくは無置換アルコキシカルボニル基、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、t-ブトキシカルボニル基、n-オクタデシルオキシカルボニル基等が挙げられる。カルバモイル基としては、好ましくは、炭素数1から30の置換若しくは無置換のカルバモイル基、例えば、カルバモイル基、N-メチルカルバモイル基、N,N-ジメチルカルバモイル基、N,N-ジ-n-オクチルカルバモイル基、N-メチルスルホニルカルバモイル基等が挙げられる。アリール又はヘテロ環アゾ基としては、好ましくは炭素数6から30の置換若しくは無置換のアリールアゾ基、炭素数3から30の置換若しくは無置換のヘテロ環アゾ基、例えば、フェニルアゾ、p-クロロフェニルアゾ、5-エチルチオ-1,3,4-チアジアゾール-2-イルアゾ等が挙げられる。イミド基としては、好ましくは、N-スクシンイミド基、N-フタルイミド基等が挙げられる。ホスフィノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィノ基、例えば、ジメチルホスフィノ基、ジフェニルホスフィノ基、メチルフェノキシホスフィノ基等が挙げられる。ホスフィニル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニル基、例えば、ホスフィニル基、ジオクチルオキシホスフィニル基、ジエトキシホスフィニル基等が挙げられる。ホスフィニルオキシ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニルオキシ基、例えば、ジフェノキシホスフィニルオキシ基、ジオクチルオキシホスフィニルオキシ基等が挙げられる。ホスフィニルアミノ基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のホスフィニルアミノ基、例えば、ジメトキシホスフィニルアミノ基、ジメチルアミノホスフィニルアミノ基が挙げられる。シリル基としては、好ましくは、炭素数0から30の置換若しくは無置換のシリル基、例えば、トリメチルシリル基、t-ブチルジメチルシリル基、フェニルジメチルシリル基等が挙げられる。一般式1中、環A~Dのうちの3つが一般式2又は一般式3で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環である。染料の会合が抑制され高い印画濃度を達成する観点から、前記環A~Dのうちの3つが一般式2で表される環であり、環A~Dのうちの1つが一般式4で表される環であることが好ましい。すなわち、環A~Dのうち、一般式4で表される環以外の環のいずれもが、一般式2で表される環であることが好ましい。一般式4中、X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子を表す。但し、X1~X4の少なくとも1つは、ハロゲン原子である。X1~X4は、それぞれ独立に、水素原子又はハロゲン原子であり、ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が挙げられる。ハロゲン原子としては、塩素原子が好ましい。X1~X4の少なくとも一つは、ハロゲン原子であり、X1~X4の2~4つがハロゲン原子であることが好ましく、色相の点から、X1~X4のうちの2つがハロゲン原子であることが更に好ましい。X1~X4の2つがハロゲン原子である場合は、X1及びX4、又は、X2及びX3がハロゲン原子であることが好ましく、原材料の入手性の点から、X2及びX3がハロゲン原子であることが更に好ましい。一般式1で表されるフタロシアニン染料は、少なくとも1つはイオン性親水性基を置換基として有する。イオン性親水性基の数としては、フタロシアニン化合物1分子中少なくとも2個有するものが好ましく、スルホ基及びカルボキシル基から選択されるイオン性親水性基を少なくとも2~8個有するものがより好ましく、2~4個有するものが特に好ましい。イオン性親水性基スルホ基、カルボキシル基、チオカルボキシル基、スルフィノ基、ホスホノ基、ジヒドロキシホスフィノ基、4級アンモニウム基などが挙げられる。好ましくはスルホ基、カルボキシル基であり、特に好ましくはスルホ基である。またカルボキシル基、ホスホノ基及びスルホ基は塩の状態であってもよく、塩を形成する対カチオンの例には、アンモニウムイオン、アルカリ金属イオン例、リチウムイオン、ナトリウムイオン、カリウムイオン及び有機カチオン例、テトラメチルアンモニウムイオン、テトラメチルグアニジウムイオン、テトラメチルホスホニウムが含まれ、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩が好ましく、リチウム塩又はリチウム塩を主成分とする混合塩が更に好ましく、リチウム塩が最も好ましい。一般式1で表されるフタロシアニン化合物本発明の一般式1で表されるフタロシアニン化合物は、上記一般式1で表されるフタロシアニン染料の範囲と同一である。一般式1で表される化合物の好ましい形態、好ましい置換基及び合成方法も、上記一般式1で表されるフタロシアニン染料で使用したものをそのまま使用することができる。以下、一般式1で表される本発明のフタロシアニン染料及び化合物の具体例を挙げるが、本発明は、これら具体例に限定されるわけではない。本発明のフタロシアニン染料及び化合物は、通常の合成法にて生成することは難しい。本発明のフタロシアニン染料及び化合物の合成方法は、フタロニトリル法を用いる。但し、一般式1中の環A~Dの構成を、3つの一般式2又は一般式3で表される環、及び、1つの一般式4で表される環に制御するために、完全溶解の反応系を用いて反応させる。これによって、環A~Dの構成が上記のとおり制御された染料及び化合物を、環A~Dが他の構成である染料及び化合物に対してほぼ単一生成物として得ることができる。具体例は、実施例に例示する。着色組成物本発明の着色組成物は、少なくとも一種の本発明のフタロシアニン染料を含有する。本発明の着色組成物は、媒体を含有させることができるが、媒体として溶媒を用いた場合は特にインクジェット記録用インクとして好適である。本発明の着色組成物は、媒体として、親油性媒体や水性媒体を用いて、それらの中に、本発明のフタロシアニン染料を溶解及び/又は分散させることによって作製することができる。好ましくは、水性媒体を用いる場合である。本発明の着色組成物には、媒体を除いたインク用組成物も含まれる。本発明において、着色組成物中に含まれるフタロシアニン染料の含有量は、用いられる一般式1における置換基の種類、及び着色組成物を製造するために用いる溶媒成分の種類等により決められるが、着色組成物中の一般式1で表されるフタロシアニン染料又はその塩の含有量が、着色組成物の総質量に対して1~10質量含まれることが好ましく、2~6質量含まれることが更に好ましい。着色組成物中に含まれる一般式1で表されるフタロシアニン染料の含有量を1質量以上にすることで、印刷したときの記録媒体上におけるインクの発色性を良好にでき、かつ必要とされる画像濃度を確保できる。また、着色組成物中に含まれる一般式1で表されるフタロシアニン染料の合計量を10質量以下にすることで、インクジェット記録方法に用いた場合に着色組成物の吐出性を良好にでき、しかもインクジェットノズルが目詰まりしにくい等の効果が得られる。本発明の着色組成物は、必要に応じてその他の添加剤を、本発明の効果を害しない範囲内において含有しうる。その他の添加剤としては、後述のインクジェット記録用インクに使用しうる添加剤が挙げられる。[インクジェット記録用インク]次に本発明のインクジェット記録用インクについて説明する。インクジェット記録用インクは、親油性媒体や水性媒体中に前記フタロシアニン染料混合物を溶解及び/又は分散させることによって作製することができる。好ましくは、水性媒体を用いたインクである。必要に応じてその他の添加剤を、本発明の効果を害しない範囲内において含有される。その他の添加剤としては、例えば、乾燥防止剤湿潤剤、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、pH調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。これらの各種添加剤は、水溶性インクの場合にはインク液に直接添加する。油溶性染料を分散物の形で用いる場合には、染料分散物の調製後分散物に添加するのが一般的であるが、調製時に油相又は水相に添加してもよい。乾燥防止剤はインクジェット記録方式に用いるノズルのインク噴射口において該インクジェット用インクが乾燥することによる目詰まりを防止する目的で好適に使用される。上記乾燥防止剤としては、水より蒸気圧の低い水溶性有機溶剤が好ましい。具体的な例としてはエチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、チオジグリコール、ジチオジグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、1,2,6-ヘキサントリオール、アセチレングリコール誘導体、グリセリン、トリメチロールプロパン等に代表される多価アルコール類、エチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチル又はエチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチル又はブチルエーテル等の多価アルコールの低級アルキルエーテル類、2-ピロリドン、N-メチルー2-ピロリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、N-エチルモルホリン等の複素環類、スルホラン、ジメチルスルホキシド、3-スルホレン等の含硫黄化合物、ジアセトンアルコール、ジエタノールアミン等の多官能化合物、尿素誘導体が挙げられる。これらのうちグリセリン、ジエチレングリコール等の多価アルコールがより好ましい。また上記の乾燥防止剤は単独で用いても良いし2種以上併用しても良い。これらの乾燥防止剤はインク中に10~50質量含有することが好ましい。浸透促進剤は、インクジェット用インクを紙により良く浸透させる目的で好適に使用される。浸透促進剤としてはエタノール、イソプロパノール、ブタノール,ジトリエチレングリコールモノブチルエーテル、1,2-ヘキサンジオール等のアルコール類やラウリル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウムやノニオン性界面活性剤等を用いることができる。これらはインク中に5~30質量含有すれば通常充分な効果があり、印字の滲み、紙抜けプリントスルーを起こさない添加量の範囲で使用するのが好ましい。紫外線吸収剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。紫外線吸収剤としては特開昭58-185677号公報、同61-190537号公報、特開平2-782号公報、同5-197075号公報、同9-34057号公報等に記載されたベンゾトリアゾール系化合物、特開昭46-2784号公報、特開平5-194483号公報、米国特許第3214463号明細書等に記載されたベンゾフェノン系化合物、特公昭48-30492号公報、同56-21141号公報、特開平10-88106号公報等に記載された桂皮酸系化合物、特開平4-298503号公報、同8-53427号公報、同8-239368号公報、同10-182621号公報、特表平8-501291号公報等に記載されたトリアジン系化合物、リサーチディスクロージャーNo.24239号に記載された化合物やスチルベン系、ベンズオキサゾール系化合物に代表される紫外線を吸収して蛍光を発する化合物、いわゆる蛍光増白剤も用いることができる。褪色防止剤は、画像の保存性を向上させる目的で使用される。前記褪色防止剤としては、各種の有機系及び金属錯体系の褪色防止剤を使用することができる。有機の褪色防止剤としてはハイドロキノン類、アルコキシフェノール類、ジアルコキシフェノール類、フェノール類、アニリン類、アミン類、インダン類、クロマン類、アルコキシアニリン類、ヘテロ環類などがあり、金属錯体としてはニッケル錯体、亜鉛錯体などがある。より具体的にはリサーチディスクロージャーNo.17643の第VIIのIないしJ項、同No.15162、同No.18716の650頁左欄、同No.36544の527頁、同No.307105の872頁、同No.15162に引用された特許に記載された化合物や特開昭62-215272号公報の127頁~137頁に記載された代表的化合物の一般式及び化合物例に含まれる化合物を使用することができる。防黴剤としては、デヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ナトリウムピリジンチオン-1-オキシド、p-ヒドロキシ安息香酸エチルエステル、1,2-ベンズイソチアゾリン-3-オンおよびその塩等が挙げられる。これらはインク中に0.02~1.00質量使用するのが好ましい。pH調整剤としては前記中和剤有機塩基、無機アルカリを用いることができる。前記pH調整剤はインクジェット記録用インクの保存安定性を向上させる目的で、該インクジェット記録用インクがpH6~10と夏用に添加するのが好ましく、pH7~10となるように添加するのがより好ましい。表面張力調整剤としてはノニオン、カチオンあるいはアニオン界面活性剤が挙げられる。なお、本発明のインクジェット用インクの表面張力は25~70mN/mが好ましい。さらに25~60mN/mが好ましい。また本発明のインクジェット記録用インクの粘度は30mPas以下が好ましい。更に20mPas以下に調整することがより好ましい。界面活性剤の例としては、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルリン酸エステル塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキル硫酸エステル塩等のアニオン系界面活性剤や、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、グリセリン脂肪酸エステル、オキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー等のノニオン系界面活性剤が好ましい。また、アセチレン系ポリオキシエチレンオキシド界面活性剤であるSURFYNOLSAirProductsChemicals社も好ましく用いられる。また、N,N-ジメチル-N-アルキルアミンオキシドのようなアミンオキシド型の両性界面活性剤等も好ましい。更に、特開昭59-157,636号の第37~38頁、リサーチディスクロージャーNo.3081191989年記載の界面活性剤として挙げたものも使うことができる。消泡剤としては、フッ素系、シリコーン系化合物やEDTAに代表されるキレート剤等も必要に応じて使用することができる。本発明のフタロシアニン染料を水性媒体に分散させる場合は、特開平11-286637号、特願平2000-78491号、同2000-80259号、同2000-62370号等の各公報に記載されるように、化合物と油溶性ポリマーとを含有する着色微粒子を水性媒体に分散したり、特願平2000-78454号、同2000-78491号、同2000-203856号,同2000-203857号の各明細書のように高沸点有機溶媒に溶解した本発明のフタロシアニン染料を水性媒体中に分散することが好ましい。本発明のフタロシアニン染料を水性媒体に分散させる場合の具体的な方法,使用する油溶性ポリマー、高沸点有機溶剤、添加剤及びそれらの使用量は、上記特許公報等に記載されたものを好ましく使用することができる。あるいは、前記フタロシアニン染料を固体のまま微粒子状態に分散してもよい。分散時には、分散剤や界面活性剤を使用することができる。分散装置としては、簡単なスターラーやインペラー攪拌方式、インライン攪拌方式、ミル方式例えば、コロイドミル、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテーターミル等、超音波方式、高圧乳化分散方式高圧ホモジナイザー;具体的な市販装置としてはゴーリンホモジナイザー、マイクロフルイダイザー、DeBEE2000等を使用することができる。上記のインクジェット記録用インクの調製方法については、先述の特許以外にも特開平5-148436号、同5-295312号、同7-97541号、同7-82515号、同7-118584号、特開平11-286637号、特願2000-87539号の各公報に詳細が記載されていて、本発明のインクジェット記録用インクの調製にも利用できる。水性媒体は、水を主成分とし、所望により、水混和性有機溶剤を添加した混合物を用いることができる。前記水混和性有機溶剤の例には、アルコール例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、sec-ブタノール、t-ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、多価アルコール類例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール、グリコール誘導体例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングルコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、アミン例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、N-メチルジエタノールアミン、N-エチルジエタノールアミン、モルホリン、N-エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン及びその他の極性溶媒例えば、ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン、N-ビニル-2-ピロリドン、2-オキサゾリドン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトンが含まれる。尚、前記水混和性有機溶剤は、二種類以上を併用してもよい。本発明のインクジェット記録用インク100質量部中は、前記フタロシアニン染料を0.2質量部以上10質量部以下含有するのが好ましく、1質量部以上8質量部以下含有するのがより好ましい。また、本発明のインクジェット用インクには、前記フタロシアニン染料とともに、他の色素を併用してもよい。2種類以上の色素を併用する場合は、色素の含有量の合計が前記範囲となっているのが好ましい。本発明のインクジェット記録用インクは、粘度が30mPas以下であるのが好ましい。また、その表面張力は25mN/m以上70mN/m以下であるのが好ましい。粘度及び表面張力は、種々の添加剤、例えば、粘度調整剤、表面張力調整剤、比抵抗調整剤、皮膜調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、褪色防止剤、防黴剤、防錆剤、分散剤及び界面活性剤を添加することによって、調整できる。本発明のインクジェット記録用インクは、単色の画像形成のみならず、フルカラーの画像形成に用いることができる。フルカラー画像を形成するために、マゼンタ色調インク、シアン色調インク、及びイエロー色調インクを用いることができ、また、色調を整えるために、更にブラック色調インクを用いてもよい。適用できるイエロー染料としては、任意のものを使用することが出来る。例えばカップリング成分以降カプラー成分と呼ぶとしてフェノール類、ナフトール類、アニリン類、ピラゾロンやピリドン等のようなヘテロ環類、開鎖型活性メチレン化合物類、などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分として開鎖型活性メチレン化合物類などを有するアゾメチン染料;例えばベンジリデン染料やモノメチンオキソノール染料等のようなメチン染料;例えばナフトキノン染料、アントラキノン染料等のようなキノン系染料などがあり、これ以外の染料種としてはキノフタロン染料、ニトロニトロソ染料、アクリジン染料、アクリジノン染料等を挙げることができる。適用できるマゼンタ染料としては、任意のものを使用することが出来る。例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分としてピラゾロン類、ピラゾロトリアゾール類などを有するアゾメチン染料;例えばアリーリデン染料、スチリル染料、メロシアニン染料、シアニン染料、オキソノール染料などのようなメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料などのようなカルボニウム染料、例えばナフトキノン、アントラキノン、アントラピリドンなどのようなキノン染料、例えばジオキサジン染料等のような縮合多環染料等を挙げることができる。適用できるシアン染料としては、任意のものを使用する事が出来る。例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、アニリン類などを有するアリールもしくはヘテリルアゾ染料;例えばカプラー成分としてフェノール類、ナフトール類、ピロロトリアゾールのようなヘテロ環類などを有するアゾメチン染料;シアニン染料、オキソノール染料、メロシアニン染料などのようなポリメチン染料;ジフェニルメタン染料、トリフェニルメタン染料、キサンテン染料などのようなカルボニウム染料;フタロシアニン染料;アントラキノン染料;インジゴチオインジゴ染料などを挙げることができる。前記の各染料は、クロモフォアの一部が解離して初めてイエロー、マゼンタ、シアンの各色を呈するものであってもよく、その場合のカウンターカチオンはアルカリ金属や、アンモニウムのような無機のカチオンであってもよいし、ピリジニウム、4級アンモニウム塩のような有機のカチオンであってもよく、さらにはそれらを部分構造に有するポリマーカチオンであってもよい。適用できる黒色材としては、ジスアゾ、トリスアゾ、テトラアゾ染料のほか、カーボンブラックの分散体を挙げることができる。[インクジェット記録方法]本発明のインクジェット記録方法は、前記インクジェット記録用インクにエネルギーを供与して、公知の受像材料、即ち普通紙、樹脂コート紙、例えば特開平8-169172号公報、同8-27693号公報、同2-276670号公報、同7-276789号公報、同9-323475号公報、特開昭62-238783号公報、特開平10-153989号公報、同10-217473号公報、同10-235995号公報、同10-337947号公報、同10-217597号公報、同10-337947号公報等に記載されているインクジェット専用紙、フイルム、電子写真共用紙、布帛、ガラス、金属、陶磁器等に画像を形成する。画像を形成する際に、光沢性や耐水性を与えたり耐候性を改善する目的からポリマー微粒子分散物ポリマーラテックスともいうを併用してもよい。ポリマーラテックスを受像材料に付与する時期については、着色剤を付与する前であっても,後であっても、また同時であってもよく、したがって添加する場所も受像紙中であっても、インク中であってもよく、あるいはポリマーラテックス単独の液状物として使用しても良い。具体的には、特願2000-363090号、同2000-315231号、同2000-354380号、同2000-343944号、同2000-268952号、同2000-299465号、同2000-297365号等の各明細書に記載された方法を好ましく用いることが出きる。以下に、本発明のインクを用いてインクジェットプリントをするのに用いられる記録紙及び記録フィルムについて説明する。記録紙及び記録フィルムにおける支持体は、LBKP、NBKP等の化学パルプ、GP、PGW、RMP、TMP、CTMP、CMP、CGP等の機械パルプ、DIP等の古紙パルプ等からなり、必要に応じて従来公知の顔料、バインダー、サイズ剤、定着剤、カチオン剤、紙力増強剤等の添加剤を混合し、長網抄紙機、円網抄紙機等の各種装置で製造されたもの等が使用可能である。これらの支持体の他に合成紙、プラスチックフィルムシートのいずれであってもよく、支持体の厚みは10~250μm、坪量は10~250g/m2が望ましい。支持体には、そのままインク受容層及びバックコート層を設けてもよいし、デンプン、ポリビニルアルコール等でサイズプレスやアンカーコート層を設けた後、インク受容層及びバックコー卜層を設けてもよい。更に支持体には、マシンカレンダー、TGカレンダー、ソフトカレンダー等のカレンダー装置により平坦化処理を行ってもよい。本発明では支持体として、両面をポリオレフィン例えば、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリブテン及びそれらのコポリマーでラミネートした紙及びプラスチックフィルムがより好ましく用いられる。ポリオレフィン中に、白色顔料例えば、酸化チタン、酸化亜鉛又は色味付け染料例えば、コバルトブルー、群青、酸化ネオジウムを添加することが好ましい。支持体上に設けられるインク受容層には、顔料や水性バインダーが含有される。顔料としては、白色顔料が好ましく、白色顔料としては、炭酸カルシウム、カオリン、タルク、クレー、珪藻土、合成非晶質シリカ、珪酸アルミニウム、珪酸マグネシウム、珪酸カルシウム、水酸化アルミニウム、アルミナ、リトポン、ゼオライト、硫酸バリウム、硫酸カルシウム、二酸化チタン、硫化亜鉛、炭酸亜鉛等の白色無機顔料、スチレン系ピグメント、アクリル系ピグメント、尿素樹脂、メラミン樹脂等の有機顔料等が挙げられる。インク受容層に含有される白色顔料としては、多孔性無機顔料が好ましく、特に細孔面積が大きい合成非晶質シリカ等が好適である。合成非晶質シリカは、乾式製造法によって得られる無水珪酸及び湿式製造法によって得られる含水珪酸のいずれも使用可能であるが、特に含水珪酸を使用することが望ましい。インク受容層に含有される水性バインダーとしては、ポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコール、デンプン、カチオン化デンプン、カゼイン、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリビニルピロリドン、ポリアルキレンオキサイド、ポリアルキレンオキサイド誘導体等の水溶性高分子、スチレンブタジエンラテックス、アクリルエマルジョン等の水分散性高分子等が挙げられる。これらの水性バインダーは単独又は2種以上併用して用いることができる。本発明においては、これらの中でも特にポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコールが顔料に対する付着性、インク受容層の耐剥離性の点で好適である。インク受容層は、顔料及び水性結着剤の他に媒染剤、耐水化剤、耐光性向上剤、界面活性剤、その他の添加剤を含有することができる。インク受容層中に添加する媒染剤は、不動化されていることが好ましい。そのためには、ポリマー媒染剤が好ましく用いられる。ポリマー媒染剤については、特開昭48-28325号、同54-74430号、同54-124726号、同55-22766号、同55-142339号、同60-23850号、同60-23851号、同60-23852号、同60-23853号、同60-57836号、同60-60643号、同60-118834号、同60-122940号、同60-122941号、同60-122942号、同60-235134号、特開平1-161236号の各公報、米国特許2484430号、同2548564号、同3148061号、同3309690号、同4115124号、同4124386号、同4193800号、同4273853号、同4282305号、同4450224号の各明細書に記載がある。特開平1-161236号公報の212~215頁に記載のポリマー媒染剤を含有する受像材料が特に好ましい。同公報記載のポリマー媒染剤を用いると、優れた画質の画像が得られ、かつ画像の耐光性が改善される。耐水化剤は、画像の耐水化に有効であり、これらの耐水化剤としては、特にカチオン樹脂が望ましい。このようなカチオン樹脂としては、ポリアミドポリアミンエピクロルヒドリン、ポリエチレンイミン、ポリアミンスルホン、ジメチルジアリルアンモニウムクロライド重合物、カチオンポリアクリルアミド、コロイダルシリカ等が挙げられ、これらのカチオン樹脂の中で特にポリアミドポリアミンエピクロルヒドリンが好適である。これらのカチオン樹脂の含有量は、インク受容層の全固形分に対して1~15質量が好ましく、特に3~10質量であることが好ましい。耐光性向上剤としては、硫酸亜鉛、酸化亜鉛、ヒンダードアミン系酸化防止剤、ベンゾフェノン等のベンゾトリアゾール系の紫外線吸収剤等が挙げられる。これらの中で特に硫酸亜鉛が好適である。界面活性剤は、塗布助剤、剥離性改良剤、スベリ性改良剤あるいは帯電防止剤として機能する。界面活性剤については、特開昭62-173463号、同62-183457号の各公報に記載がある。界面活性剤の代わりに有機フルオロ化合物を用いてもよい。有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。有機フルオロ化合物の例には、フッ素系界面活性剤、オイル状フッ素系化合物例えば、フッ素油及び固体状フッ素化合物樹脂例えば、四フッ化エチレン樹脂が含まれる。有機フルオロ化合物については、特公昭57-9053号第8~17欄、特開昭61-20994号、同62-135826号の各公報に記載がある。その他のインク受容層に添加される添加剤としては、顔料分散剤、増粘剤、消泡剤、染料、蛍光増白剤、防腐剤、pH調整剤、マット剤、硬膜剤等が挙げられる。なお、インク受容層は1層でも2層でもよい。記録紙及び記録フィルムには、バックコート層を設けることもでき、この層に添加可能な成分としては、白色顔料、水性バインダー、その他の成分が挙げられる。バックコート層に含有される白色顔料としては、例えば、軽質炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、カオリン、タルク、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、二酸化チタン、酸化亜鉛、硫化亜鉛、炭酸亜鉛、サチンホワイト、珪酸アルミニウム、ケイソウ土、珪酸カルシウム、珪酸マグネシウム、合成非晶質シリカ、コロイダルシリカ、コロイダルアルミナ、擬べーマイト、水酸化アルミニウム、アルミナ、リトポン、ゼオライト、加水ハロイサイト、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム等の白色無機顔料、スチレン系プラスチックピグメント、アクリル系プラスチックピグメント,ポリエチレン、マイクロカプセル、尿素樹脂、メラミン樹脂等の有機顔料等が挙げられる。バックコート層に含有される水性バインダーとしては、スチレン/マレイン酸塩共重合体、スチレン/アクリル酸塩共重合体、ポリビニルアルコール、シラノール変性ポリビニルアルコール、デンプン、カチオン化デンプン、カゼイン、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、スチレンブタジエンラテックス、アクリルエマルジョン等の水分散性高分子等が挙げられる。バックコート層に含有されるその他の成分としては、消泡剤、抑泡剤、染料、蛍光増白剤、防腐剤、耐水化剤等が挙げられる。インクジェット記録紙及び記録フィルムの構成層バックコート層を含むには、ポリマーラテックスを添加してもよい。ポリマーラテックスは、寸度安定化、カール防止、接着防止、膜のひび割れ防止のような膜物性改良の目的で使用される。ポリマーラテックスについては、特開昭62-245258号、同62-136648号、同62-110066号の各公報に記載がある。ガラス転移温度が低い40°C以下のポリマーラテックスを媒染剤を含む層に添加すると、層のひび割れやカールを防止することができる。また、ガラス転移温度が高いポリマーラテックスをバックコート層に添加しても、カールを防止することができる。本発明のインクは、インクジェットの記録方式に制限はなく、公知の方式、例えば静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式圧力パルス方式、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して、放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット方式等に用いられる。インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインクを小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインクを用いて画質を改良する方式や無色透明のインクを用いる方式が含まれる。以下、実施例に本発明のフタロシアニン化合物混合物の合成法を詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。本発明の代表的なフタロシアニン化合物混合物は、例えば下記合成ル-トから誘導することができる。<例示化合物1Aの合成>1000mL三つ口フラスコにジエチレングリコール134gフィッシャー製、オルソ酢酸エチル21.2gフィッシャー製、酢酸0.63gフィッシャー製、テトラクロロフタロニトリル5.63gシグマアルドリッチ製、3-2,3-ジシアノベンゼン-1-イルスルホニルプロパンスルホン酸ナトリウム24.1gWO2007/37039A1、67頁記載の方法で合成を加え、100°Cに加熱攪拌し、ついで、ここに無水塩化銅3.0gフィッシャー製、安息香酸アンモニウム24.8gアクロス製を加え、100°Cで24時間反応させた。反応液に、濃塩酸40mLを加え、85°Cに冷却し、そこにアセトン360mLを滴下し、結晶を析出させた。室温まで冷却し、結晶をろ別しアセトンで十分に洗浄した。ろ別した結晶を水1000mLに溶解し、陽イオン交換樹脂オルガノ社製、アンバーライトIR-120Naを通液させたのち、透析チューブを用いて電気伝導度が10μSとなるまで脱塩し、平均孔径0.2μmのミクロフィルターで塵取りを行い、60°Cのオーブンで乾燥させ、例示化合物1Aの緑色光沢結晶21.8gを得た。希薄水溶液での吸収極大波長は659.5nmであった。<例示化合物1Bの合成>例示化合物1Aの合成法のうち、テトラクロロフタロニトリルを4,5-ジクロロフタロニトニル4.14gに換える以外は同様にして合成した。収量19.7g。希薄水溶液での吸収極大波長は617.5nmと658.0nmの値を示した。実施例1下記の成分に脱イオン水を加え100gとした後、30~40°Cで加熱しながら1時間撹拌した。その後KOH10mol/LにてpH=9に調製し、平均孔径0.25μmのミクロフィルターで減圧濾過しシアン用インク液Aを調製した。インク液Aの組成:本発明のフタロシアニン染料例示化合物15.0gジエチレングリコール10.65gグリセリン14.70gジエチレングリコールモノブチルエーテル12.70gトリエタノールアミン0.65gオルフィンE10100.9g実施例2~3及び比較例1~4染料を、下記表に示すように変更した以外は、インク液Aの調製と同様にして、インク液B~C、比較用のインク液として、以下の化合物を用いてインク液D~Gを調整した。画像記録及び評価以上の各実施例インク液A~C及び比較例インク液D~Gのインクジェット用インクについて、下記評価を行った。その結果を表1に示した。なお、表1において、耐オゾン性、色相及びブロンズ評価は、各インクジェット用インクを、インクジェットプリンターEPSON株社製;PM-700Cでフォト光沢紙EPSON社製PM写真紙<光沢>KA420PSK、EPSONに画像を記録した後で評価したものである。印画濃度は各インクジェット記録用インクを、インクジェットプリンターEPSON株社製;PM-700Cで普通紙Canon社製普通紙GF500、Canonに画像を記録した後で評価したものである。<耐オゾン性>シーメンス型オゾナイザーの二重ガラス管内に乾燥空気を通しながら、5kV交流電圧を印加し、これを用いてオゾンガス濃度が0.5±0.1ppm、室温、暗所に設定されたボックス内に、前記画像を形成したフォト光沢紙を14日間放置し、オゾンガス下放置前後の画像濃度を反射濃度計X-Rite310TRを用いて測定し、色素残存率として評価した。なお、前記反射濃度は、1、1.5及び2.0の3点で測定した。ボックス内のオゾンガス濃度は、APPLICS製オゾンガスモニターモデル:OZG-EM-01を用いて設定した。何れの濃度でも色素残存率が70以上の場合をA、1又は2点が70未満をB、全ての濃度で70未満の場合をCとして、三段階で評価した。<印画濃度>印画濃度100における印画濃度を、反射濃度計X-Rite310TRを用いて測定し、印画濃度が1.05以上の場合をA、0.95以上1.05未満の場合をB、0.95未満の場合をCとして、三段階で評価した。<色相>色相については、目視にて最良、良好及び不良の3段階で評価し、Aは色相が最良;Bは良好であったことを示し、Cは色相が不良であったことを示す。<ブロンズ評価>以上の各実施例インク液A~C及び比較例インク液D~Gのインクジェット用インクについて、インクジェット専用記録媒体フォト光沢紙に、1平方インチ当たり1.5~2.2mgの打ち込み量になるようにCyan及びBlueCyanMagentaのベタ印字を行い、得られた印刷物を、光沢度計PG-1M、日本電色工業株式会社製を用いて測定し測定角度60度、光沢度を求めた。印字は、25°C50RHの環境下で評価した。得られた光沢度と以下の式に基づいて計算した上昇値をブロンズ現象発生の程度を判定する基準とし、以下の判定基準に基づいて判定を行った。上昇値=光沢度印刷物-光沢度記録媒体[判定基準]評価A:15未満評価B:15以上35未満評価C:35以上55未満評価D:55以上表1の結果から明らかなように、本発明の染料を用いた実施例のインクは、耐オゾン性、色相、ブロンズ現象の抑制、印画濃度に関して、他の各比較例と比較して極めて高いレベルで両立していることがわかる。"