"メインロープが掛けられる昇降体側シーブと、昇降体の水平方向に平行な水平梁の少なくとも下面に取り付けられかつ前記昇降体側シーブを回転自在に支持するとともに前記水平梁に交差したシーブ側梁と、前記水平梁の下面に一対設けられかつ前記昇降体が所定の速度よりも高速で降下すると前記水平梁に対して上方向に変位して非常止機構に前記昇降体を停止させる動作レバーと、前記一対の動作レバーを連動して上方向に変位させる連動機構と、を備えたエレベータの昇降体において、前記連動機構が、前記一対の動作レバー同士を連結して、これら一対の動作レバーを連動させて上方向に変位させる連動部と、前記連動部の少なくとも中央部を前記水平梁の下面に取り付けられる前記シーブ側梁よりも上方でかつ前記水平梁と水平方向に並ぶ位置に支持する支持部と、を備えることを特徴とする、エレベータの昇降体。前記連動部が、可撓性を有しかつ一端が一方の動作レバーに連結しているとともに他端が他方の動作レバーに連結した可撓性部材を備え、かつ、前記支持部が、前記水平梁の下面に取り付けられる前記シーブ側梁の上面に設けられかつ前記可撓性部材に張力を付与した状態でこの可撓性部材を支持するとともに前記一方の動作レバーが上方向に変位すると前記他方の動作レバーが上方向に変位するように前記可撓性部材を案内する連動支持部材を備えている、請求項1に記載のエレベータの昇降体。前記連動部が、前記一対の動作レバーそれぞれに一方の端部が回転自在に連結された一対のリンクアームと、前記一対のリンクアームの他方の端部に両端部が回転自在に連結した連結アームと、を備え、かつ、前記支持部が、前記水平梁の下面に取り付けられる前記シーブ側梁の上面に設けられかつ前記連結リンクを中央部を中心として回転自在に支持する支持部材を備えている、請求項1に記載のエレベータの昇降体。前記連動部が、前記一対の動作レバーそれぞれの前記一端部に一方の端部が固定されかつ他方の端部が互いに水平方向に重ねられて前記一方の端部よりも上方に配置された一対のリンクアームを備え、かつ、前記支持部が、前記一対のリンクアームのうちの一方のリンクアームの他方の端部から一方のリンクアームの他方の端部に向かって凸のリンクピンと、前記一対のリンクアームのうちの他方のリンクアームの他方の端部に設けられかつリンクピンが侵入するスリットとである、請求項1に記載のエレベータの昇降体。ところで、従来技術においては、例えば、エレベータのリニューアルにおける工期短縮や低コスト化等の点でさらなる改善の余地がある。したがって、本発明が解決しようとする課題は、例えば、リニューアルにおける工期短縮や低コスト化を図ることができるエレベータの昇降体を提供することにある。実施形態のエレベータの昇降体は、メインロープが掛けられる昇降体側シーブとシーブ側梁と動作レバーと連動機構とを備えている。シーブ側梁は昇降体の水平方向に平行な水平梁の少なくとも下面に取り付けられている。シーブ側梁は昇降体側シーブを回転自在に支持している。動作レバーは水平梁の下面に一対設けられている。動作レバーは昇降体が所定の速度よりも高速で降下すると水平梁に対して上方向に変位して非常止機構に前記昇降体を停止させる。連動機構は一対の動作レバーを連動して変位させる。連動機構は一対の動作レバー同士を連結してこれら一対の動作レバーを連動させて変位させる連動部と支持部を備えている。支持部は連動部の少なくとも中央部を水平梁の下面に取り付けられるシーブ側梁よりも上方でかつ水平梁と水平方向に並ぶ位置に支持する。[実施形態1]図1は、実施形態1に係るエレベータの全体の構成を模式的に示す正面図、図2は、実施形態1に係るエレベータの非常停止装置の要部を示す正面図、図3は、図2に示すIII-III線に沿って一部を断面で示す平面図、図4は、実施形態1に係る非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。図1に示す本実施形態のエレベータ1は、建造物建築物ともいうの昇降路内に設置されて、乗りかご2内の操作装置の各種のボタン及び各階の乗場に設けられた呼び装置の呼びボタンの操作による呼び登録に基づいて乗客などを建造物の所望の階に運搬する。勿論、昇降路は、建造物の複数の階に亘って設けられ、かつ鉛直方向に沿って直線状に延びている。エレベータ1は、図1に示すように、一対のかご用ガイドレール3と、昇降体としての乗りかご2と、昇降体としてのカウンタウェイト4と、一対のウェイト用ガイドレール5と、メインロープ6と、駆動機構7と、非常停止装置8とを備えている。かご用ガイドレール3は、直線状に延びかつ鉛直方向と平行に設けられている。かご用ガイドレール3は、互いに間隔をあけて平行な状態で昇降路内に設けられている。かご用ガイドレール3は、互いの間に乗りかご2を位置づけているとともに、この乗りかご2を鉛直方向に昇降自在に支持している。乗りかご2は、昇降路内に鉛直方向に移動自在に収容されている。乗りかご2は、かご枠9と、乗客を収容するかご室10と、メインロープ掛部11を備えている。かご枠9は、一対のかご用ガイドレール3間に位置することのできる大きさの枠状に形成されている。かご枠9は、水平方向と平行な下梁12と、水平方向と平行でかつ下梁12の上方に設けられた上梁13と、下梁12と上梁13の両端同士を連結した一対の側梁14とを備えている。下梁12と上梁13は、水平梁をなしている。かご室10は、図示しない開閉ドアが設けられた箱状に形成されている。かご室10は、下梁12上に重ねられ、かつ一対の側梁14間に挟まれた状態で、かご枠9に取り付けられている。かご室10内には、エレベータ1の各種の操作を行うための操作装置の各種のボタンなどが設けられている。メインロープ掛部11は、図2及び図3に示すように、梁部15と、一対の昇降体側シーブとしてのかご用シーブ16とを備えている。梁部15は、複数のシーブ側梁としての梁17と、複数の回転支持板18とを備えている。梁17は、直線状に延在している。本実施形態では、梁17は、断面コ字状に形成されているとともに、4本設けられている。2本の梁17は、互いに間隔をあけて上梁13の下面13aの中央部に重ねられて、上梁13に取り付けられている。他の2本の梁17は、互いに間隔をあけて上梁13の上面13bの中央部に重ねられて、上梁13に取り付けられている。これら複数の梁17の長手方向は、上梁13の長手方向とに対して交差している。なお、本実施形態では、これら4本の梁17の長手方向の上梁13の長手方向とのなす角度は、45度となっている。即ち、4本の梁17は、互いに間隔をあけて平行に設けられているとともに、上梁13に対して交差している。回転支持板18は、平板状に形成されており、本実施形態では、4枚設けられている。回転支持板18は、2つの梁17の鉛直方向に重なる端部の双方に重ねられて、これらの端部に取り付けられて、あたかも2つの梁17の鉛直方向に重なる端部同士を連結している。回転支持板18は、かご用シーブ16のシャフト20が貫通している。梁17は、回転支持板18にかご用シーブ16のシャフト20が貫通していることで、かご用シーブ16を回転支持板18を介して回転自在に支持している。かご用シーブ16は、円盤状のシーブ本体19と、このシーブ本体19の中央を貫通した円柱状のシャフト20とを備えている。シャフト20の軸心は、シーブ本体19の両表面に対して直交している。かご用シーブ16は、シャフト20の両端が互いに相対した二つの回転支持板18を貫通して、シーブ本体19の表面が梁17の長手方向と平行に配置されている。かご用シーブ16は、シャフト20の両端が互いに相対した二つの回転支持板18を貫通していることで、回転支持板18即ち梁部15に回転自在に支持されている。また、かご用シーブ16は、シャフト20の両端が互いに相対した二つの回転支持板18を貫通していることで、梁部15の梁17の長手方向即ち、水平方向に互いに間隔をあけて設けられている。かご用シーブ16は、下側にメインロープ6が掛けられている。カウンタウェイト4は、昇降路内に鉛直方向に移動自在に収容されている。カウンタウェイト4の重さは、所定の数の乗客が乗り込んだ乗りかご2の重さとほぼ等しくなっている。また、カウンタウェイト4の上端には、メインロープ6に掛けられる錘用シーブ52が回転自在に取り付けられている。ウェイト用ガイドレール5は、直線状に延びかつ鉛直方向と平行に設けられている。ウェイト用ガイドレール5は、互いに間隔をあけて平行な状態で昇降路内に設けられている。ウェイト用ガイドレール5は、互いの間にカウンタウェイト4を位置づけているとともに、このカウンタウェイト4を鉛直方向に昇降自在に支持している。メインロープ6は、両端が昇降路の天井などに固定されている。メインロープ6の一端部が乗りかご2のメインロープ掛部11のかご用シーブ16の下側に掛けられ、メインロープ6の他端部がカウンタウェイト4の錘用シーブ52の下側に掛けられている。こうして、メインロープ6は、乗りかご2とカウンタウェイト4とが互いに上下反対方向に昇降するように設けられている。即ち、エレベータ1は、所謂、つるべ式のエレベータとなっている。また、エレベータ1は、ローピング方式として、乗りかご2及びカウンタウェイト4をメインロープ6に吊り下げる所謂2:1ローピング方式を採用している。駆動機構7は、図1に示すように、例えば、昇降路の上方に設けられた機械室などに設けられ、図示しない周知の巻き上げ機と、この巻き上げ機の出力軸に取り付けられた駆動シーブ21とを備えている。巻き上げ機は、機械室の床面などに取り付けられている。駆動シーブ21は、上側にメインロープ6のカウンタウェイト4と乗りかご2の間に位置する部分が掛けられている。駆動機構7は、巻き上げ機が駆動シーブ21を回転駆動して、メインロープ6を昇降路内で移動させて、乗りかご2とカウンタウェイト4を昇降させる。また、駆動機構7の巻き上げ機には、メインロープ6が移動することを規制する即ち、メインロープ6を移動させないブレーキが設けられている。非常停止装置8は、図1に示すように、調速機22と、調速機ロープ23と、一対の非常止機構24と、一対の動作レバー25と、連動機構26とを備えている。調速機22は、機械室などに設けられている。調速機22は、機械室などに固定された調速機本体27と、調速機本体27に回転自在に設けられた調速機シーブ28とを備えている。調速機シーブ28は、乗りかご2の昇降動作に連動して、無端走行循環走行する調速機ロープ23と連れ周りする。調速機本体27は、調速機ロープ23の移動速度即ち乗りかご2の移動速度が予め定められた所定の速度よりも高速になると、調速機シーブ28の回転を停止させて、調速機ロープ23の移動を停止させる。調速機ロープ23は、輪状に形成されており、調速機シーブ28の上側に掛けられている。また、調速機ロープ23には、図示しないテンショナが吊り下げられている。調速機ロープ23は、後述するヒッチ32を介して一方の動作レバー25が連結されている。即ち、調速機ロープ23は、非常止機構24の後述する楔30に連結されている。調速機ロープ23は、乗りかご2の昇降動作に連動して、調速機シーブ28とテンショナとの回りを無端走行循環走行する。非常止機構24は、乗りかご2のかご枠9の下梁12の両端部の下面に取り付けられている。即ち、非常止機構24は、かご用ガイドレール3の近傍に設けられている。非常止機構24は、内側にかご用ガイドレール3を通す通し溝が設けられかつかご枠9の下梁12の両端部に取り付けられた装置本体29と、装置本体29の通し溝内に設けられかつ鉛直方向に移動可能な一対の楔30とを備えている。楔30は、上方に向かうにしたがって薄肉に形成されている。一対の楔30は、通し溝内を上方に移動することで、互いの間にかご用ガイドレール3を挟みこんで、装置本体29即ち乗りかご2が鉛直方向にかご用ガイドレール3に対して相対的に移動することを禁止する。即ち、非常止機構24は、乗りかご2をかご用ガイドレール3に停止させる。動作レバー25は、非常止機構24と1対1で対応している。動作レバー25は、乗りかご2のかご枠9の上梁13の両端部の下面13aに取り付けられている。動作レバー25は、乗りかご2の幅方向の中央寄りの一端部25aを中心として回転自在変位自在に上梁13の両端部の下面13aに取り付けられている。動作レバー25の乗りかご2の幅方向の外側寄りの他端部25bには、非常止機構24の楔30に連結したリフトレバー31が取り付けられている。また、図1中左側の一方の動作レバー25の他端部25bは、調速機ロープ23に設けられたヒッチ32と連結されている。連動機構26は、図4に示すように、連動部33と、支持部34とを備えている。連動部33は、可撓性部材としてのワイヤ35を備えている。ワイヤ35は、周知の鋼索であって、可撓性を有している。ワイヤ35の一端が一方の動作レバー25の一端部25aに連結し、ワイヤ35の他端が他方の動作レバー25の一端部25aに連結している。ワイヤ35の両端は、動作レバー25の一端部25aの回転中心から間隔をあけた位置に取り付けられている。また、ワイヤ35の一端が一方の動作レバー25の回転中心よりも下方に位置し、ワイヤ35の他端が他方の動作レバー25の回転中心よりも上方に位置している。図4中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転すると、ワイヤ35は、他方の動作レバー25を引っ張って、他端部25bが上方に向かうように他方の動作レバー25を一端部25aを中心として回転させる。こうして、ワイヤ35は、一対の動作レバー25同士を連結して、これら一対の動作レバー25を互いに連動して一端部25aを中心として回転させる。なお、ワイヤ35は、後述するガイド部材36に重ねられると、一対の動作レバー25の双方を図4中に実線又は二点鎖線で示す位置に位置付ける長さに形成されている。支持部34は、連動支持部材としてのガイド部材36を備えている。ガイド部材36は、梁部15の4本の梁17のうちの上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17の上面17aの上梁13寄りの箇所に取り付けられている。ガイド部材36は、その表面36aが梁17の上面17aから上方に向かって凸に湾曲して形成されている。ガイド部材36は、その表面36a上にワイヤ35の中央部35aが重ねられる。ガイド部材36は、その表面36a上にワイヤ35の中央部35aを重ねることで、ワイヤ35の中央部35aを上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17よりも上方でかつ上梁13と水平方向に並ぶ位置に支持する。そして、ガイド部材36は、動作レバー25が回転する際には、表面36a上にワイヤ35を摺動させる。連動機構26は、ワイヤ35が動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。こうして、ガイド部材36は、ワイヤ35に張力を付与した状態でこのワイヤ35を支持するとともに一方の動作レバー25が上方向に変位すると他方の動作レバー25が上方向に変位するようにワイヤ35を案内する。前述した非常停止装置8は、乗りかご2が所定の速度よりも高速で降下すると、調速機22が調速機ロープ23の移動を停止する。すると、非常停止装置8は、ヒッチ32を介して調速機ロープ23に連結された一方の動作レバー25の他端部25bが乗りかご2の降下により、上方に引っ張られ、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転する。そして、連動機構26のワイヤ35により他方の動作レバー25の一端部25aが一方の動作レバー25に向かって引っ張られる。そして、連動機構26により一方の動作レバー25の回転に連動して、他端部25bが上方に向かうように一端部25aを中心として他方の動作レバー25が回転する。そして、一対の動作レバー25の双方がリフトレバー31を上方に引っ張り、楔30を上方に引っ張って、楔30がかご用ガイドレール3を挟み込んで、乗りかご2のかご用ガイドレール3に対する移動が停止される。このように、非常停止装置8は、乗りかご2が予め定められた所定の速度よりも高速な規定速度で降下することを防止し、乗りかご2を安全に停止させるための安全装置である。また、非常停止装置8は、乗りかご2が所定の速度以下で昇降する際には、ヒッチ32が一方の動作レバー25即ち乗りかご2とともに昇降して、調速機シーブ28の回りを調速機ロープ23が無端走行循環走行する。前述した構成のエレベータ1は、巻き上げ機がメインロープ6をその長手方向に移動させることで、乗りかご2とカウンタウェイト4とを互いに上下反対方向に昇降させて、乗りかご2を所望の階に運搬する。このとき、エレベータ1は、かご用ガイドレール3が乗りかご2の昇降方向を案内し、ウェイト用ガイドレール5がカウンタウェイト4の昇降方向を案内する。この間、エレベータ1は、例えば、乗りかご2が所定の速度よりも高速で降下すると、非常停止装置8が作動し、乗りかご2を停止させる。また、前述した構成のエレベータ1は、元々メインロープの一端が乗りかごに取り付けられかつ他端がカウンタウェイトに取り付けられた所謂1:1ローピング方式のエレベータが前述した所謂2:1ローピング方式にリニューアルされて得られる。このために、前述したエレベータ1は、下梁12に取り付けられた非常止機構24を動作させる動作レバー25が取り付けられた上梁13の下面13aに、リニューアル時にメインロープ掛部11即ちかご用シーブ16が取り付けられて得られる。このために、前述した構成のエレベータ1は、リニューアル時にメインロープ掛部11を取り付けることで、例えば、かご枠9全体やかご室10の外観などの乗りかご2の主要な部分を再度利用することができる。上記のように構成されたエレベータ1は、連動機構26のワイヤ35の中央部35aを上梁13の下面13aに取り付けられた梁17よりも上方でかつ上梁13と水平方向に並ぶ位置に支持する支持部34を備えているので、前述した上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26のワイヤ35の中央部35aが梁17などと干渉しない。このために、元々動作レバー25や連動機構26が設けられた上梁13に、後からかご用シーブ16を支持する梁17を取り付けても、動作レバー25の位置を変更する必要が生じないので、リニューアル時にかご枠9を再利用することができる。このように、エレベータ1は、ワイヤ35、メインロープ掛部11及びガイド部材36の設置、かご室10の内装のみの変更などによって、リニューアルを行なうことができる。よって、リニューアル時に、かご枠9の全体やかご室10の外観を再利用でき、乗りかご2全体を変更する必要がなく、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができる。また、上梁13に動作レバー25とメインロープ6が掛けられるかご用シーブ16を取り付けることができるので、各種の機器の配置の密度を向上でき、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、連動部33が可撓性を有するワイヤ35を備え、支持部34が表面36aが梁17の上面17aから凸に湾曲してワイヤ35の中央部35aが重ねられるガイド部材36を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26のワイヤ35の中央部35aが梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が可撓性を有するワイヤ35を備えているので、ガイド部材36により梁17と干渉しない位置にワイヤ35を支持しても、連動部33のワイヤ35により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。[実施形態2]図5は、実施形態2に係るエレベータの非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。なお、図5において、前述した実施形態1と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。実施形態2では、図5に示すように、支持部34が、連動支持部材としてのガイドシーブ37を備えている。ガイドシーブ37は、梁部15の4本の梁17のうちの上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17の上面17aの上梁13寄りの箇所に取り付けられた支持板38により回転自在に設けられている。ガイドシーブ37は、勿論、円板状に形成されており、その両表面が上梁13の長手方向と平行に設けられている。ガイドシーブ37は、その上側にワイヤ35の中央部35aが掛けられる。ガイドシーブ37は、その上側にワイヤ35の中央部35aが掛けられることで、ワイヤ35の中央部35aを上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17よりも上方でかつ上梁13と水平方向に並ぶ位置に支持する。そして、ガイドシーブ37は、動作レバー25が回転する際には、ワイヤ35の移動により連れ回りする。なお、実施形態2において、ワイヤ35は、勿論、ガイドシーブ37の上側に掛けられると、一対の動作レバー25の双方を図5中に実線又は二点鎖線で示す位置に位置付ける長さに形成されている。実施形態2においても、連動機構26は、ワイヤ35が動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。このように、ガイドシーブ37は、ワイヤ35に張力を付与した状態でこのワイヤ35を支持するとともに一方の動作レバー25が上方向に変位すると他方の動作レバー25が上方向に変位するようにワイヤ35を案内する。この実施形態2では、実施形態1と同様に、上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とを取り付けることができリニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができるとともに、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、実施形態2では、連動部33が可撓性を有するワイヤ35を備え、支持部34が梁17の上面17aに回転自在に設けられてワイヤ35が掛けられるガイドシーブ37を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26の連動部33のワイヤ35の中央部35aが下面13aに取り付けられる梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が可撓性を有するワイヤ35を備えているので、ガイドシーブ37により梁17と干渉しない位置にワイヤ35を支持しても、連動部33のワイヤ35により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。[実施形態3]図6は、実施形態3に係るエレベータの非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。なお、図6において、前述した実施形態1及び実施形態2と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。実施形態3では、図6に示すように、連動部33が、一対のプーリ39と、可撓性部材としてのベルト40とを備え、支持部34が、連動支持部材としての一対のガイドプーリ41を備えている。プーリ39は、特許請求の範囲に記載された歯車部材をなしている。プーリ39は、動作レバー25の一端部25aに固定されている。プーリ39は、動作レバー25の回転中心と同軸に設けられている。また、プーリ39は、勿論、円板状に形成されており、その両表面が上梁13の長手方向と平行に設けられている。このため、プーリ39は、動作レバー25と一体に回転する。ベルト40は、無端状に形成されているとともに、内周面にプーリ39及びガイドプーリ41とかみ合う歯42aが全長に亘って設けられ、外周面にガイドプーリ41とかみ合う歯42bが全長に亘って設けられている。ベルト40は、一対のプーリ39の外側に掛け渡されている。こうして、ベルト40は、一対のプーリ39を介して両端が動作レバー25に連結している。図6中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転すると、ベルト40が、一方の動作レバー25と一体に回転するプーリ39の回転とともに移動して、他方の動作レバー25に固定されたプーリ39を回転させて、他端部25bが上方に向かうように他方の動作レバー25を一端部25aを中心として回転させる。こうして、連動部33は、ベルト40が一対の動作レバー25同士を連結して、ベルト40とプーリ39とが協同して、一対の動作レバー25を互いに連動して一端部25aを中心として回転させる。ガイドプーリ41は、特許請求の範囲に記載されたガイド歯車部材をなしている。ガイドプーリ41は、梁部15の4本の梁17のうちの上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17の上面17aの上梁13寄りの箇所に取り付けられた支持板38により回転自在に設けられている。ガイドプーリ41は、勿論、円板状に形成されており、その両表面が上梁13の長手方向と平行に設けられている。また、一対のガイドプーリ41は、鉛直方向に互いに間隔をあけて設けられている。一対のガイドプーリ41のうちの下方に位置する一方のガイドプーリ41は、その上側にベルト40の中央部40aの外周面が掛けられる。一対のガイドプーリ41のうちの上方に位置する他方のガイドプーリ41は、その上側にベルト40の中央部40aの内周面が掛けられる。ガイドプーリ41は、その上側にベルト40の中央部40aの内外周面が掛けられることで、ベルト40の中央部40aを上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17よりも上方でかつ上梁13と水平方向に並ぶ位置に支持する。そして、ガイドプーリ41は、動作レバー25が回転する際には、ベルト40の移動により連れ回りする。なお、実施形態3において、ベルト40は、勿論、ガイドプーリ41の上側に掛けられると、一対の動作レバー25の双方を図6中に実線又は二点鎖線で示す位置に位置付ける長さに形成されている。実施形態3においても、連動機構26は、ベルト40とプーリ39とが協同して、動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。このように、ガイドプーリ41は、ベルト40に張力を付与した状態でこのベルト40を支持するとともに一方の動作レバー25が上方向に変位すると他方の動作レバー25が上方向に変位するようにベルト40を案内する。実施形態3では、実施形態1及び実施形態2と同様に、上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とを取り付けることができリニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができるとともに、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、実施形態3では、連動部33が動作レバー25の回転中心と同軸に設けられたプーリ39とプーリ39に掛けられた可撓性を有する無端状のベルト40とを備え、支持部34が梁17の上面17aに回転自在に設けられてベルト40が掛けられるガイドプーリ41を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26の連動部33のベルト40の中央部40aが梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が可撓性を有するベルト40を備えているので、ガイドプーリ41により梁17と干渉しない位置にベルト40を支持しても、連動部33のベルト40により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。[実施形態4]図7は、実施形態4に係るエレベータの非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。なお、図7において、前述した実施形態1乃至実施形態3と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。実施形態4では、図7に示すように、連動部33が、一対のスプロケット43と、可撓性部材としてのチェーン44とを備え、支持部34が、連動支持部材としての一対のガイドスプロケット45を備えている。スプロケット43は、特許請求の範囲に記載された歯車部材をなしている。スプロケット43は、動作レバー25の一端部25aに固定されている。スプロケット43は、動作レバー25の回転中心と同軸に設けられている。また、スプロケット43は、勿論、円板状に形成されており、その両表面が上梁13の長手方向と平行に設けられている。このため、スプロケット43は、動作レバー25と一体に回転する。チェーン44は、複数のローラリンクをピンリンクにより連結されて、無端状に形成されている。チェーン44は、互いの隣り合うローラリンクがピンリンクを中心として回転することで、全体として可撓性を有している。チェーン44は、一対のスプロケット43の外側に掛け渡されている。こうして、チェーン44は、一対のスプロケット43を介して両端が動作レバー25に連結している。図7中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転すると、チェーン44が、一方の動作レバー25と一体に回転するスプロケット43の回転とともに移動して、他方の動作レバー25に固定されたスプロケット43を回転させて、他端部25bが上方に向かうように他方の動作レバー25を一端部25aを中心として回転させる。こうして、連動部33は、チェーン44が一対の動作レバー25同士を連結して、チェーン44とスプロケット43とが協同して、一対の動作レバー25を互いに連動して一端部25aを中心として回転させる。ガイドスプロケット45は、特許請求の範囲に記載されたガイド歯車部材をなしている。ガイドスプロケット45は、梁部15の4本の梁17のうちの上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17の上面17aの上梁13寄りの箇所に取り付けられた支持板38により回転自在に設けられている。ガイドスプロケット45は、勿論、円板状に形成されており、その両表面が上梁13の長手方向と平行に設けられている。また、一対のガイドスプロケット45は、鉛直方向に互いに間隔をあけて設けられている。一対のガイドスプロケット45のうちの下方に位置する一方のガイドスプロケット45は、その上側にチェーン44の中央部44aの外周面が掛けられる。一対のガイドスプロケット45のうちの上方に位置する他方のガイドスプロケット45は、その上側にチェーン44の中央部44aの内周面が掛けられる。ガイドスプロケット45は、その上側にチェーン44の中央部44aの内外周面が掛けられることで、チェーン44の中央部44aを上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17よりも上方でかつ上梁13と水平方向に並ぶ位置に支持する。そして、ガイドスプロケット45は、動作レバー25が回転する際には、チェーン44の移動により連れ回りする。なお、実施形態4において、チェーン44は、勿論、ガイドスプロケット45の上側に掛けられると、一対の動作レバー25の双方を図7中に実線又は二点鎖線で示す位置に位置付ける長さに形成されている。実施形態4においても、連動機構26は、チェーン44とスプロケット43とが協同して、動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。このように、ガイドスプロケット45は、チェーン44に張力を付与した状態でこのチェーン44を支持するとともに一方の動作レバー25が上方向に変位すると他方の動作レバー25が上方向に変位するようにチェーン44を案内する。実施形態4では、実施形態1乃至実施形態3と同様に、上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とを取り付けることができリニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができるとともに、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、実施形態4では、連動部33が動作レバー25の回転中心と同軸に設けられたスプロケット43とスプロケット43に掛けられた可撓性を有する無端状のチェーン44とを備え、支持部34が梁17の上面17aに回転自在に設けられてチェーン44が掛けられるガイドスプロケット45を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26の連動部33のチェーン44の中央部44aが梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が可撓性を有するチェーン44を備えているので、ガイドスプロケット45により梁17と干渉しない位置にチェーン44を支持しても、連動部33のチェーン44により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。[実施形態5]図8は、実施形態5に係るエレベータの非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。なお、図8において、前述した実施形態1乃至実施形態4と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。実施形態5では、図8に示すように、連動部33が、一対のリンクアーム46と、連結アーム47とを備え、支持部34が、支持部材48を備えている。一対のリンクアーム46と連結アーム47は、それぞれ、直線状に延在した棒状に形成されている。リンクアーム46は、それぞれ、一方の端部46aが動作レバー25の前述した一端部25aに回転自在に連結されている。リンクアーム46の一方の端部46aは、動作レバー25の一端部25aの回転中心から間隔をあけた位置に取り付けられている。一方の動作レバー25に連結されたリンクアーム46の一方の端部46aは、この一方の動作レバー25の回転中心よりも下方に位置し、他方の動作レバー25に連結されたリンクアーム46の一方の端部46aは、この他方の動作レバー25の回転中心よりも上方に位置している。連結アーム47は、両端部47aがリンクアーム46の他方の端部46bに回転自在に連結されている。支持部材48は、梁部15の4本の梁17のうちの上梁13の下面13aに取り付けられた2本の梁17の上面17aの上梁13寄りの箇所に取り付けられた支持板38から上方に立設している。支持部材48は、連結アーム47の中央部47bを中心として回転自在に、この連結アーム47を支持している。なお、連結アーム47の中央部47bの回転中心は、上梁13の長手方向に対して直交している。図8中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転すると、連動機構26の一方の動作レバー25に一方の端部46aが連結されたリンクアーム46は、この一方の動作レバー25の回転とともに、図8中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって降下する。そして、一方の動作レバー25寄りの端部47aが降下しかつ他方の動作レバー25寄りの端部47bが上昇するように、図8中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、連結アーム47が中央部47bを中心として回転する。そして、他方の動作レバー25に一方の端部46aが連結されたリンクアーム46は、連結アーム47の回転とともに、図8中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって上昇する。そして、他方の動作レバー25の一端部25aが引っ張られて、図8中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように他方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転する。実施形態5においても、連動機構26は、一対のリンクアーム46、連結アーム47及び支持部材48とが協同して、動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。実施形態5では、実施形態1乃至実施形態4と同様に、上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とを取り付けることができリニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができるとともに、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、実施形態5では、連動部33が動作レバー25の一端部25aに回転自在に連結されたリンクアーム46とリンクアーム46の双方に回転自在に連結した連結アーム47とを備え、支持部34が連結アーム47の中央部47bを中心として回転自在に支持する支持部材48を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26の連動部33の中央部としての連結アーム47が梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が一対のリンクアーム46と連結アーム47を備えているので、支持部材48により連結アーム47を梁17と干渉しない位置に支持しても、連動部33により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。[実施形態6]図9は、実施形態6に係るエレベータの非常停止装置の連動機構の構成を模式的に示す正面図である。なお、図9において、前述した実施形態1乃至実施形態5と同一部分には同一符号を付して説明を省略する。実施形態6では、図9に示すように、連動部33が、一対のリンクアーム49を備え、支持部34が、スリット50とリンクピン51とを備えている。一対のリンクアーム49は、それぞれ、直線状に延在した帯板状に形成されている。リンクアーム49は、それぞれ、一方の端部49aが動作レバー25の前述した一端部25aに固定されている。一対のリンクアーム49は、他方の端部49bが互いに水平方向に重ねられているとともに、一方の端部49aよりも他方の端部49bが上方に位置するように、水平方向に対して傾斜している。リンクピン51は、一対のリンクアーム49のうちの前記一方の動作レバー25に固定された一方のリンクアーム49の他方の端部49bに設けられている。リンクピン51は、一方のリンクアーム49の他方の端部49bから他方のリンクアーム49の他方の端部49bに向かって凸に設けられている。スリット50は、一対のリンクアーム49のうちの前記他方の動作レバー25に固定された他方のリンクアーム49の他方の端部49bに設けられている。スリット50は、他方のリンクアーム49の他方の端部49bを貫通しかつ、その長手方向がリンクアーム49の長手方向と平行に形成されている。こうして、スリット50は、リンクアーム49の長手方向に沿って直線状に延在している。スリット50内には、リンクピン51が侵入する。スリット50内に侵入したリンクピン51は、スリット50内を一方のリンクアーム49の長手方向に沿って移動自在となる。図9中の実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他端部25bが上方に向かうように一方の動作レバー25が一端部25aを中心として回転すると、連動機構26の一方の動作レバー25に一方の端部49aが固定されたリンクアーム49は、この一方の動作レバー25の回転とともに、図9中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって降下する。そして、リンクピン51がスリット50内を摺動するとともに、このスリット50の内面を押し下げて、他方のリンクアーム49の他方の端部49bが図8中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって降下する。そして、他方のリンクアーム49の他方の端部49aの降下により、図8中に実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に向かって、他方の動作レバー25が他端部25bが上昇するように一端部25aを中心として回転する。実施形態6においても、連動機構26は、一対のリンクアーム49、リンクピン51及びスリット50が協同して、動作レバー25を互いに連動させて一端部25aを中心として回転させることで、これら一対の動作レバー25を互いに連動させて変位させる。実施形態6では、実施形態1乃至実施形態5と同様に、上梁13にかご用シーブ16を回転自在に支持する梁17と動作レバー25とを取り付けることができリニューアルにおける工期短縮と低コスト化を図ることができるとともに、乗りかご2の容積拡大や昇降路の小型化などを図ることができる。また、実施形態6では、連動部33が動作レバー25の一端部25aに一方の端部49aが固定されかつ他方の端部49bが一方の端部49aよりも上方に位置して互いに重なる一対のリンクアーム49を備え、支持部34がリンクアーム49に設けられたリンクピン51とスリット50を備えているので、上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とが取り付けられても、連動機構26の連動部33の中央部としてのリンクアーム49の他方の端部49bが梁17の確実に上方に位置する。よって、リニューアルにおける工期短縮と低コスト化を確実に図ることができる。また、連動部33が一対のリンクアーム49を備え、支持部34がリンクピン51とスリット50を備えているので、リンクアーム49の他方の端部49bを梁17と干渉しない位置に支持部34が支持しても、連動部33により一対の動作レバー25即ち非常止機構24を確実に連動させて動作させることができる。前述した実施形態では、かご枠9の上梁13にかご用シーブ16と動作レバー25とを取り付けているが、本発明では、かご枠9の下梁12にかご用シーブ16と動作レバー25とを取り付けても良いことは勿論である。また、前述した実施形態では、かご用シーブ16を一対設けているが、本発明では、これに限定されることなく、かご用シーブ16を1つのみ又は3つ以上設けても良い。また、前述した実施形態では、梁部15の梁17を水平梁としての上梁13の上面13bと下面13aとの双方に取り付けているが、本発明では、これに限定されることなく、水平梁としての上梁13の下面13aのみに梁17を取り付けても良い。要するに、本発明では、梁17を水平梁の少なくとも下面13aに取り付ければ良い。また、前述した実施形態では、動作レバー25を一端部25aを中心として回転することで、水平梁としての上梁13に変位自在に設けているが、本発明では、非常止機構24を動作させることができれば、動作レバー25を適宜の方向に変位させても良い。また、梁17の水平梁としての上梁13とのなす角度は、45度に限定されない。前述した実施形態では、所謂1:1ローピング方式から2:1ローピング方式にリニューアルされたエレベータ1を示しているが、本発明は、これに限定されることなく、新造時から2:1ローピング方式のエレベータ1にて適用しても良いことは勿論である。さらに、本発明では、支持部34は、連動部33の少なくとも中央部35a,40a,44a,47,49bを上梁13の下面13aに取り付けられた梁17の上方に支持すれば良い。さらに、本発明は、乗りかご2に限らず、昇降体としてのカウンタウェイト4にも適用することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"