ケーブルを巻回状にして形成されたループコイルと、前記ループコイルを収容した状態で地中に埋設されるパイプ状のガイド部材と、を備え、前記ガイド部材は、枠状を呈する本体部と、前記本体部から突き出すように形成された通路とを備え、且つ、前記通路が、地上と連通するように配置されている、ことを特徴とするループコイル式車両感知システム。前記ガイド部材が、前記通路として、前記ケーブルを前記本体部へと導くための第1の通路と、前記ケーブルを前記本体部から外部へと引き出すための第2の通路と、を備えている、請求項1に記載のループコイル式車両感知システム。前記ガイド部材が、前記第2の通路と前記本体部の一部とが一直線状となるように形成されている、請求項2に記載のループコイル式車両感知システム。前記ガイド部材が地中に埋設されたときに、前記ガイド部材に上方からかかる圧力を軽減する、保護部材を更に備えている、請求項1~3のいずれかに記載のループコイル式車両感知システム。前記保護部材が、溝形の断面を有し、且つ、前記ガイド部材の外形に沿って形成されている、請求項4に記載のループコイル式車両感知システム。地中に埋設されているループコイルの取り換え方法であって、a枠状を呈する本体部と、前記本体部から突き出すように形成された通路とを備える、パイプ状のガイド部材を、前記通路が地上と連通するようにして、地中に埋設する、ステップと、bケーブルを巻回状にして形成され、且つ、前記ガイド部材に収容されている、ループコイルを、前記通路を介して、引き出す、ステップと、c新たなケーブルを、前記通路を介して、前記ガイド部材の本体部へと導入し、巻回させて、ループコイルを形成する、ステップと、を有する、ことを特徴とするループコイルの取り換え方法。前記aのステップで地中に埋設される、前記ガイド部材が、前記通路として、前記ケーブルを前記本体部へと導くための第1の通路と、前記ケーブルを前記本体部から外部へと引き出すための第2の通路と、を備えており、前記cのステップで、前記第2の通路と前記本体部との境界において、前記第2の通路を塞いだ状態で、前記新たなケーブルを、前記第1の通路を介して、前記ガイド部材の本体部へと導入し、巻回させる、請求項6に記載のループコイルの取り換え方法。前記cのステップで、前記新たなケーブルの先端に、クリーナーとして機能する部材を取り付けた状態で、前記新たなケーブルを、前記ガイド部材の本体部へと導入する、請求項6または7に記載のループコイルの取り換え方法。ところで、ループコイルは、比較的浅い位置に埋設されているため、気温の変化、地上を走行する車両の振動、及び雨水の浸入等によって、その絶縁層は劣化又は損傷し、結果、ループコイルが断線したり、絶縁不良が生じてしまったり、することがある。このような場合、ループコイルを交換する必要があるが、上述した従来の敷設方法は、敷設後にループコイルを交換することは考慮されておらず、交換が必要となった場合は、再度、道路を掘り返す必要がある。このため、交換には大きなコストがかかり、加えて、交通の流れを遮断するような交通規制が必要となるため、利用者にとっても負担となる。本発明の目的の一例は、上記問題を解消し、交通の流れを遮断するような交通規制を行なうことなく、低コストでのループコイルの交換を可能にし得る、ループコイル式車両感知システム、及びループコイルの取り換え方法を提供することにある。1上記目的を達成するため、本発明の一側面におけるループコイル式車両感知システムは、ケーブルを巻回状にして形成されたループコイルと、前記ループコイルを収容した状態で地中に埋設されるパイプ状のガイド部材と、を備え、前記ガイド部材は、枠状を呈する本体部と、前記本体部から突き出すように形成された通路とを備え、且つ、前記通路が、地上と連通するように配置されている、ことを特徴とする。以上の特徴によれば、道路を掘り返すことなく、通路を介して、ループコイルを構成するケーブルの地中からの引き出しと、新たなケーブルの導入とを行なうことができる。このため、交通の流れを遮断するような交通規制を行なうことなく、低コストでのループコイルの交換が可能となる。なお、本発明において地上と連通には、例えば、通路が、道路の脇に設けられた側溝の側面で地上と連通している態様、通路が、道路の路面、道路脇の斜面等で地上と連通している態様、が含まれる。2上記本発明におけるループコイル式車両感知システムでは、前記ガイド部材が、前記通路として、前記ケーブルを前記本体部へと導くための第1の通路と、前記ケーブルを前記本体部から外部へと引き出すための第2の通路と、を備えている、のが好ましい。この場合は、ケーブルの引き出し及び導入がよりいっそう容易となる。3また、上記本発明におけるループコイル式車両感知システムでは、前記ガイド部材が、前記第2の通路と前記本体部の一部とが一直線状となるように形成されている、のが好ましい。この場合は、ケーブルを自然に通路へと導くことが出来るので、引き出し作業を、簡単、且つ、効率的に行なうことができる。4更に、上記本発明におけるループコイル式車両感知システムでは、前記ガイド部材が地中に埋設されたときに、前記ガイド部材に上方からかかる圧力を軽減する、保護部材を更に備えている、のが好ましい。この場合は、ガイド部材の耐久性の向上を図ることが可能となる。5また、前記保護部材は、溝形の断面を有し、且つ、前記ガイド部材の外形に沿って形成されている、のが好ましい。これにより、ガイド部材にかかる圧力を確実に軽減することができる。6また、上記目的を達成するため、本発明の一側面におけるループコイルの取り換え方法は、地中に埋設されているループコイルの取り換え方法であって、a枠状を呈する本体部と、前記本体部から突き出すように形成された通路とを備える、パイプ状のガイド部材を、前記通路が地上と連通するようにして、地中に埋設する、ステップと、bケーブルを巻回状にして形成され、且つ、前記ガイド部材に収容されている、ループコイルを、前記通路を介して、引き出す、ステップと、c新たなケーブルを、前記通路を介して、前記ガイド部材の本体部へと導入し、巻回させて、ループコイルを形成する、ステップと、を有する、ことを特徴とする。以上の特徴によれば、道路を掘り返すことなく、通路を介して、ループコイルを構成するケーブルの地中からの引き出しと、新たなケーブルの導入とを行なうことができる。このため、交通の流れを遮断するような交通規制を行なうことなく、低コストでのループコイルの交換が可能となる。7上記本発明におけるループコイルの取り換え方法では、前記aのステップで地中に埋設される、前記ガイド部材が、前記通路として、前記ケーブルを前記本体部へと導くための第1の通路と、前記ケーブルを前記本体部から外部へと引き出すための第2の通路と、を備えており、前記cのステップで、前記第2の通路と前記本体部との境界において、前記第2の通路を塞いだ状態で、前記新たなケーブルを、前記第1の通路を介して、前記ガイド部材の本体部へと導入し、巻回させる、のが好ましい。この場合は、ケーブルの引き出し及び導入がよりいっそう容易となる。8上記本発明におけるループコイルの取り換え方法では、前記cのステップで、前記新たなケーブルの先端に、クリーナーとして機能する部材を取り付けた状態で、前記新たなケーブルを、前記ガイド部材の本体部へと導入する、のが好ましい。この場合は、取り換え時において、ガイド部材の内部を簡単にクリーニングすることができる。以上のように、本発明によれば、交通を規制することなく、低コストでのループコイルの交換を可能にすることができる。実施の形態以下、本発明の実施の形態における、ループコイル式車両感知システム、及びループコイルの取り換え方法について、図1~図8を参照しながら説明する。[ループコイル式車両感知システムの構成]最初に、図1~図4を用いて、本実施の形態にけるループコイル式車両感知システムの全体構成について説明する。図1は、本発明の実施の形態におけるループコイル式車両感知システムの全体構成を示す図である。図2は、本発明の実施の形態におけるループコイル式車両感知システムの全体構成を示す断面図である。図3は、本発明の実施の形態で用いられるガイド部材の一例を示す平面図である。図4は、本発明の実施の形態で用いられるガイド部材の一例を示す斜視図である。図1に示すように、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システム40は、道路50に敷設されたループコイル20と、車両感知器30とを備えている。具体的には、図1の例では、片側2車線の道路50において、車線毎に、2つのループコイル20が敷設されている。各ループコイル20は、車両感知器30に接続されている。車両感知器30は、各ループコイル20に微弱電流を流して電磁界を発生させ、車両51の接近によって、ループコイル20で発生した電磁界のインダクタンス値が変化すると、この変化に基づいて車両51を感知する。そして、車両感知器30は、車線毎に、各ループコイル20で車両を感知した時間を用いて、当該車線を走行する車両51の速度、及び大きさを特定し、特定した情報を交通情報センタ図1において図示せず等に送信する。また、図2~図4に示すように、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システム40は、ループコイル20及び車両感知器30に加えて、ループコイル20を収容した状態で地中に埋設されるパイプ状のガイド部材10を備えている。なお、図2の例では、一つのループコイル20のみが示されている。図2~図4に示すように、ガイド部材10は、枠状を呈する本体部11と、本体部11から突き出すように形成された通路12及び13とを備えている。本体部11の内部では、ケーブル21は、巻回された状態で収容されており、ループコイル20を形成している図4参照。また、本実施の形態では、ガイド部材の形状は、一本のパイプ部材を巻回させて形成した形状、即ち、コイル状であっても良い。この場合は、ケーブル21は、図2~図4に示した例のようにガイド部材の内部で重なることはなく、ガイド部材10に挿入されると、ガイド部材と共に巻回され、ループコイル20となる。そして、図2に示すように、ガイド部材10は、通路12及び13が、地上と連通するように配置されている。具体的には、本実施の形態では、道路50の脇に側溝52が形成されており、通路12及び13の一端は、この側溝52の側面において開口している。53はガードレールである。また、本実施の形態では、ガイド部材10には、通路12と通路13とが設けられているが、このうち、通路12は、ケーブル21を本体部11へと導くために用いられ、通路13は、ケーブル21を本体部11から外部へと引き出すために用いられる。更に、ケーブル21の引き出しを容易にする点から、ガイド部材10は、通路13と本体部11の一部11aとが一直線状となるように形成されている図3及び図4参照。また、図3において、12aは、通路12から挿入されたケーブル21を巻回方向へと導くガイドプレートを示している。[ループコイルの取り換え方法]次に、本発明の実施の形態におけるループコイルの取り換え方法について図5及び図6を用いて説明する。図5は、本発明の実施の形態におけるループコイルの取り換え方法によってケーブルの取り換えが行なわれている、ループコイル式車両感知システムの構成を示す断面図である。図6は、本発明の実施の形態におけるループコイルの取り換え方法によってケーブルの取り換えが行なわれている際のガイド部材の構成を示す断面図である。先ず、前提として、図2に示すように、パイプ状のガイド部材10が、ループコイル20を収容した状態で、通路12及び通路13が地上と連通するようにして、地中に埋設されているとする。次に、図2に示した側溝52に露出している通路13の開口を介して、ループコイル20を形成しているケーブルの引き抜きを行なう。引き抜きは、例えば、巻き取り機等を用いて行なえば良い。これにより、地中には、ガイド部材10のみが埋設されている状態となる。次に、図5に示すように、ガイド部材10の内部に、新たなケーブル21を、通路12を介してガイド部材10の本体部11へと導入する。このとき、図5及び図6に示すように、蓋部材22によって、通路13と本体部11との境界において、通路13を塞いだ状態とする。これは、ケーブル21が巻回されずに、通路13から出てきてしまうことを防ぐためである。また、本実施の形態において、蓋部材22の形成材料は、特に限定されるものではなく、蓋部材22は、ケーブル21が通路から外に出てしまわないようにできるものであれば良い。また、蓋部材22の配置と除去とが円滑に行なわれるようにするため、蓋部材22は、ロッド23の先端に固定されている。作業者は、ロッド23を押したり、引いたりすることによって、蓋部材21の配置及び除去を行なうことができる。その後、本体部11の内部へと、新たなケーブル21が導入されると、新たなケーブル21は巻回され、ループコイルとなる。また、ケーブル21の巻回数が所定回数に達した場合は、作業者は、ロッド23を引っ張って蓋部材22を取り除く。そして、通路13と本体部11の一部11aとが一直線状となっているので、更に、新たなケーブルを送り出すと、その先端は、通路13を通って、側溝52へと達する。以上のように、本実施の形態によれば、道路50を掘り返すことなく、ガイド部材10の通路12及び13を介して、古いケーブル21の引き出しと、新しいケーブル21の挿入とを行なうことができる。このため、交通の流れを遮断するような交通規制を行なうことなく、低コストでのループコイル20の交換が可能となる。なお、本実施の形態を用いた場合であっても、作業用のスペース、及び工事車両の駐車スペース等を確保するために、路肩規制が必要になる可能性は存在する。また、本実施の形態では、新たなケーブル21をガイド部材10に導入する際に、図7に示すように、新たなケーブル21の先端に、クリーナーとして機能する部材以下クリーナー部材と表記する。24を取り付けておくのが好ましい。このようなクリーナー部材24としては、埃、ゴミ等の吸着作用を有する部材、例えば、不織布、スポンジなどが挙げられる。図7は、本実施の形態において用いられるクリーナー部材の一例を示す図である。更に、本実施の形態では、図8に示すように、ガイド部材10が地中に埋設されたときに、ガイド部材10に上方からかかる圧力を軽減するため、保護部材14が設置されているのが好ましい。図8は、本実施の形態において用いられる保護部材14の一例を示す図である。図8に示す例では、保護部材14は、溝形の断面を有しており、溝の内側にガイド部材10が位置するように、地中に埋設されている。また、図8に示す例では、保護部材14の断面しか図示されていないが、実際には、保護部材14は、ガイド部材10の外形に沿って枠状に形成されている。更に、図8に示す例では、ガイド部材10及び保護部材14の設置は、道路50に溝54を形成し、その内部に、これらを配置し、その後、充填材55を充填することによって行なわれている。充填材55が硬化すると、ガイド部材10及び保護部材14の設置は完了する。保護部材14を設置すれば、ガイド部材10にかかる圧力が軽減されるので、結果、ガイド部材の耐久性が向上することとなる。また、図2及び図5に示した例では、通路12及び通路13は、側溝52の側面で地上と連通しているが、本実施の形態は、この態様に限定されるものではない。例えば、通路12及び13は、道路の路面、道路脇の斜面等で、地上と連通するように形成されていても良い。なお、今回開示された実施の形態は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。