乗りかごとつり合い重りとを連結した補償用ロープと、前記補償用ロープが巻き掛けられた巻き掛け部を有した補償用シーブと、前記巻き掛け部から前記乗りかごに向けて延びた前記補償用ロープのある正常位置から前記補償用シーブの幅方向における外側に外れた位置に設けられ、前記外れた位置にある前記補償用ロープを検出する非接触型のセンサと、を備えたエレベータの異常検出装置。前記補償用シーブの周囲を取り囲んだ枠を備え、前記センサは、前記枠の上部に設けられた請求項1に記載のエレベータの異常検出装置。前記センサは、前記補償用ロープの長さ方向において分離した少なくとも2箇所に設けられた請求項2に記載のエレベータの異常検出装置。前記センサは、前記巻き掛け部の端部の近傍に設けられた請求項2に記載のエレベータの異常検出装置。乗りかごとつり合い重りとを連結した補償用ロープと、前記補償用ロープが巻き掛けられた巻き掛け部を有した補償用シーブと、前記巻き掛け部から前記つり合い重りに向けて延びた前記補償用ロープのある正常位置から前記補償用シーブの幅方向における外側に外れた位置に設けられ、前記外れた位置にある前記補償用ロープを検出する非接触型のセンサと、を備えたエレベータの異常検出装置。前記補償用シーブの周囲を取り囲んだ枠を備え、前記センサは、前記枠の上部に設けられた請求項5に記載のエレベータの異常検出装置。前記センサは、前記補償用ロープの長さ方向において分離した少なくとも2箇所に設けられた請求項6に記載のエレベータの異常検出装置。前記センサは、前記巻き掛け部の端部の近傍に設けられた請求項7に記載のエレベータの異常検出装置。近年、超高層の建物が増加しており、上記ガバナーローロープだけでなく、コンペンロープおよびこれが巻き掛けられるコンペンシーブについても、安全性の改良に対するニーズが存在していた。本発明は、エレベータの安全性を改良したエレベータの異常検出装置を提供することを目的とする。実施形態のエレベータの異常検出装置は、乗りかごとつり合い重りとを連結した補償用ロープと、前記補償用ロープが巻き掛けられた巻き掛け部を有した補償用シーブと、前記巻き掛け部から前記乗りかごに向けて延びた前記補償用ロープのある正常位置から前記補償用シーブの幅方向における外側に外れた位置に設けられ、前記外れた位置にある前記補償用ロープを検出する非接触型のセンサと、を備えた。以下、図1から図5を参照して、エレベータの異常検出装置を適用したエレベータの第1の実施形態について説明する。図1、図2に示すように、第1の実施形態のエレベータ11は、昇降路12と、昇降路12内を昇降する乗りかご13と、昇降路12の上方に設けられた機械室14と、機械室14に設けられた巻上機15および制御盤16と、巻上機15のメインシーブ17に巻き掛けられるとともに一端で乗りかご13に固定されるメインロープ18と、メインロープ18の他端に固定されるつり合い重り21と、メインシーブ17に隣接して設けられたそらせシーブ22と、乗りかご13の昇降をガイドするメインレールと、つり合い重り21の昇降をガイドするカウンターレールと、乗りかご13に制御信号および電力を供給するテールコード23と、乗りかご13とつり合い重り21とを連結した補償用ロープコンペンセーティングロープ、通称コンペンロープ24と、補償用ロープ24が巻き掛けられる補償用ユニットコンペンセーティングユニット25と、を備えている。補償用ロープ24は、乗りかご13の位置の変化によるメインロープ18の重量のアンバランスを相殺するために、メインロープ18が接続される位置とは反対側で、乗りかご13とつり合い重り21とに接続するように設けられている。図2、図3に示すように、補償用ユニット25は、補償用ロープ24が直接巻き掛けられる補償用シーブコンペンセーティングシーブ、通称コンペンシーブ26と、補償用シーブ26の周囲を取り囲んだ断面U字形の枠27と、枠27の上部に設けられた複数の第1のセンサ28と、を有している。補償用ユニット25は、下方に例えば、重り等によって荷重が加えられており、補償用ロープ24に対して一定のテンションを付与する。補償用シーブ26は、軸31周りに回転可能である。図2に示すように、補償用シーブ26は、その円周の下側の半部円弧状の部分が、実際に補償用ロープが巻き掛けられる巻き掛け部32となっている。巻き掛け部32の両端部から上方に向けて鉛直方向に沿って、補償用ロープ24の第1の部分24Aおよび第2の部分24Bが延びている。本実施形態では、第1のセンサ28は、例えば2個である。図3に示すように、枠27は、例えば、互いに対向した一対の側板33と、側板33同士を底部で連結した底板34と、を有している。側板33同士の間に、補償用シーブ26が挟まれている。図2、図3に示すように、枠27は、側板33の上部で、側板33の角部に対応した位置に、断面L字形の支持部35を有しており、この支持部35に第1のセンサ28を固定することができる。この支持部35は、側板33に対して例えばねじ止めや溶接等で固定されている。図2に示すように、第1のセンサの一方28Aは、乗りかご13に向けて延びる補償用ロープ24の第1の部分24Aの近傍に設けられ、第1のセンサの他方28Bは、つり合い重りに向けて延びる補償用ロープ24の第2の部分24Bの近傍に設けられている。すなわち、図4に示すように、第1のセンサの一方28Aは、補償用シーブ26の高さ方向と直交する幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも外側に設けられている。より具体的には、第1のセンサの一方28Aは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm程度外側に、後述する投光部28aからの光ビームを通すように配置される。図4に示すように、第1のセンサの他方28Bは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも外側に設けられている。より具体的には、第1のセンサの他方28Bは、正常位置にある補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも数mmから数cm程度外側に、後述する投光部28aからの光を通すように配置される。図4に示すように、複数の第1のセンサ28のそれぞれは、非接触型無接触型のセンサで構成されている。本実施形態では、第1のセンサ28は、それぞれ、光センサ光電センサであり、例えば、投光部28aおよび受光部28bを有している。第1のセンサ28は、投光部28aからの光ビームが補償用ロープ24によって遮られることで、補償用ロープ24の位置の異常を検出する図5参照。第1のセンサ28は、上記したものに限定されるものではない。第1のセンサ28は、例えば反射型の光センサ光電センサであってもよい。また、第1のセンサ28は、光センサに限定されるものではなく、例えば、高周波発信型、磁気型、或いは静電容量型の近接スイッチ近接覚センサproximitysensorや、超音波スイッチなど、異常な位置外れた位置にある補償用ロープ24を検出可能な非接触型のセンサであれば、どのようなものでもよい。続いて、第1のセンサ28で補償用ロープ24が異常な位置にあることを検出した場合のエレベータ11の動作について説明する。ここで、地震の発生や、強風によって建物が振動し、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れた或いは、補償用ロープ24同士が交差したとする。このとき、図5に示すように、第1のセンサ28の少なくとも1つで補償用ロープ24の位置の異常を検出した場合には、制御盤16は、直ちに乗りかご13を最寄り階に移動させ、乗客を乗りかご13から乗り場へ移動させる。そして、制御盤16は、異常があったことを各階の乗り場の表示部に表示させ、稼働停止の状態を維持する。さらに、サービスセンターに異常があったことを知らせる信号を発して、現地にサービスエンジニアを派遣することを要請する。このようにして、本実施形態では、補償用ロープ24の脱落或いは、補償用ロープ24同士の交差を生じた際に、エレベータ11の運転が続行されることを阻止して、補償用ロープ24や補償用シーブ26等にこれ以上損傷が進むことが防止される。第1の実施形態によれば、エレベータの異常検出装置は、乗りかご13とつり合い重り21とを連結した補償用ロープ24と、補償用ロープ24が巻き掛けられた巻き掛け部32を有した補償用シーブ26と、巻き掛け部32から乗りかご13或いはつり合い重り21に向けて延びた補償用ロープ24のある正常位置から補償用シーブ26の幅方向Wにおける外側に外れた位置に設けられ、外れた位置にある補償用ロープ24を検出する非接触型のセンサと、を備えた。近年、建物の高層化に伴って、乗りかご13およびロープ類の移動速度も高速化している例えば、数百m/分。そして、補償用ロープ24の異常を接触型のスイッチ等で検出する場合には、両者が接触することによって、高速で移動する補償用ロープ24それ自体、或いは接触型のスイッチ等のいずれか、或いは両方に損傷を生じることがあった。また、スイッチ等と接触を生じるほど大きく脱落変形しない限り補償用ロープ24の異常を検出できないこともあり、検出をするまでの間に損傷が拡大することもあった。上記の構成によれば、センサが非接触型で構成されるため、補償用ロープ24およびセンサのいずれにも破損を生ずることがなく、また、迅速に異常を検出することができ、エレベータ11の維持費用を低減することができる。また、上記構成によれば、非接触型のセンサを設ければ足り、接触型のスイッチ等に必要なバー等の設置が不要となり、装置構成を簡素化および小型化できる。また、センサは、枠27の上部に設けられる。この構成によれば、補償用シーブ26に通常設けられる枠27に対してセンサを設置することができるため、センサを支持するための構造が別途に不要で装置を簡略化できるだけでなく、枠27の上部のスペースを有効活用することができる。続いて、図6から図8を参照して、エレベータの異常検出装置を適用したエレベータの第2の実施形態について説明する。第2の実施形態のエレベータ11は、補償用ユニット25が第2のセンサ41を有している点で第1の実施形態と構成が異なっているが、他の部分は共通している。このため、主として第1の実施形態と異なる部分について説明し、共通する箇所については共通の符号を付して説明を省略する。図6、7に示すように、補償用ユニット25は、補償用ロープ24が直接巻き掛けられる補償用シーブ26と、補償用シーブ26の周囲を取り囲んだ断面U字形の枠27と、枠27の上部に設けられた複数の第1のセンサ28および複数の第2のセンサ41と、を有している。補償用シーブ26の円周の下側の半部円弧状の部分は、実際に補償用ロープ24が巻き掛けられる巻き掛け部32となることは第1の実施形態と同様である。巻き掛け部32の両端部から上方に向けて鉛直方向に沿って、補償用ロープ24の第1の部分24Aおよび第2の部分24Bが延びている。本実施形態では、第1のセンサ28は、例えば2個であり、第2のセンサ41は、例えば2個である。枠27は、例えば、互いに対向した一対の側板33と、側板33同士を底部で連結した底板34と、を有している。枠27は、側板33の上部で、側板33の角部に対応した位置に、支持部35を有している。支持部35は、補償用ロープ24の長さ方向高さ方向に沿って2段に設けられた載置部を有している。下側にある第1の載置部42に対して、第1のセンサ28を固定できる。また、上側にある第2の載置部43に対して、第2のセンサ41を固定できる。第1のセンサ28および第2のセンサ41は、補償用ロープ24の長さ方向において互いに分離した2箇所に設けられている。なお、本実施形態では、センサを補償用ロープ24の長さ方向において互いに分離した2箇所に設けるようにしているが、例えば3箇所以上に設けても良い。また、第1の載置部42および第2の載置部43が一体となった支持部35は、側板33に対して例えばねじ止めや溶接等で固定される。図6に示すように、第1のセンサの一方28Aは、乗りかご13に向けて延びる補償用ロープ24の第1の部分24Aの近傍に設けられ、第1のセンサの他方28Bは、つり合い重り21に向けて延びる補償用ロープ24の第2の部分24Bの近傍に設けられている。すなわち、図4に示す第1の実施形態と同様に、第1のセンサの一方28Aは、補償用シーブ26の高さ方向と直交する幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも外側に設けられている。より具体的には、第1のセンサの一方28Aは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm外側に、投光部28aからの光ビームを通すように配置される。第1のセンサの他方28Bは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも外側に設けられている。より具体的には、第1のセンサの他方28Bは、正常位置にある補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも数mmから数cm程度外側に、投光部28aからの光を通すように配置される。同様に、図6に示すように、第2のセンサの一方41Aは、乗りかご13に向けて延びる補償用ロープ24の第1の部分24Aの近傍に設けられ、第2のセンサの他方41Bは、つり合い重り21に向けて延びる補償用ロープ24の第2の部分24Bの近傍に設けられている。図8に示すように、第2のセンサの一方41Aは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも外側に設けられている。すなわち、第2のセンサの一方41Aは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm程度外側に、投光部41aからの光を通すように配置される。また、第2のセンサの他方41Bは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも外側に設けられている。言い換えると、第2のセンサの他方41Bは、正常位置にある補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも数mmから数cm程度外側に、投光部41aからの光を通すように配置される。複数の第1のセンサ28および複数の第2のセンサ41のそれぞれは、非接触型無接触型のセンサで構成されている。本実施形態では、第1のセンサ28および第2のセンサ41のそれぞれは、光センサ光電センサであり、例えば、投光部28a、41aおよび受光部28b、41bを有している。第1のセンサ28および第2のセンサ41は、投光部28a、41aからの光ビームが補償用ロープ24によって遮られることで、補償用ロープ24の位置の異常を検出する。第1のセンサ28および第2のセンサ41は、これに限定されるものではなく、第1の実施形態と同様に、反射型の光センサ光電センサや、高周波発信型、磁気型、或いは静電容量型の近接スイッチ近接覚センサproximitysensorや、超音波スイッチなど、非接触型のものであればどのようなものであってもよい。続いて、第1のセンサ28および第2のセンサ41で補償用ロープ24が異常な位置にあることを検出した場合のエレベータ11の動作について説明する。例えば、地震が発生したり、強風によって建物が振動したりして、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れた或いは、補償用ロープ24同士が交差したとする。このとき、例えば、第1のセンサ28および第2のセンサ41の両方で補償用ロープ24の位置の異常が検出された場合には、制御盤16は、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れているか、或いは補償用ロープ24同士が交差していると判断する。一方、第1のセンサ28および第2のセンサ41のいずれか一方でのみ、補償用ロープ24の位置の異常が検出された場合には、昇降路12内を落下したゴミや、補償用ロープ24の微小な揺れに起因した誤検出であると判断する。そして、第1のセンサ28および第2のセンサ41の両方で異常が検出され、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れた或いは、補償用ロープ24同士が交差したものと判断された場合には、制御盤16は、直ちに乗りかご13を最寄り階に移動させ、乗客を乗りかご13から乗り場へ移動させる。そして、制御盤16は、異常があったことを各階の乗り場の表示部に表示させて、稼働停止状態を維持するとともに、サービスセンターに異常があったことを知らせる信号を発して、現地にサービスエンジニアを派遣することを要請する。第2の実施形態によれば、センサは、補償用ロープ24の長さ方向において分離した少なくとも2箇所に設けられる。この構成によれば、実際には補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れていないのに、誤って異常が検出されるいわゆる誤検出が防止され、検出精度を向上することができる。さらに、補償用ロープ24のように長さのあるものの位置が変化する場合には、その長さ方向に分離した2箇所で位置の異常を検出することが可能となるため、上記の構成は補償用ロープの異常の検出精度を向上するのに特に有用である。続いて、図9から図11を参照して、エレベータの異常検出装置を適用したエレベータの第3の実施形態について説明する。第3の実施形態のエレベータ11は、補償用ユニット25が第3のセンサ51を有している点で第1の実施形態と構成が異なっているが、他の部分は共通している。このため、主として第1の実施形態と異なる部分について説明し、共通する箇所については共通の符号を付して説明を省略する。図9、10に示すように、補償用ユニット25は、補償用ロープ24が直接巻き掛けられる補償用シーブ26と、補償用シーブ26の周囲を取り囲んだ断面U字形の枠27と、枠27の上部に設けられた複数の第1のセンサ28と、枠27或いは補償用シーブ26の高さ方向における中間位置に設けられた複数の第3のセンサ51と、を有している。補償用シーブ26の円周の下側の半部円弧状の部分は、実際に補償用ロープ24が巻き掛けられる巻き掛け部32である。巻き掛け部32の両端部から上方に向けて鉛直方向に沿って、補償用ロープ24の第1の部分24Aおよび第2の部分24Bが延びている。本実施形態では、第1のセンサ28は、例えば2個であり、第3のセンサ51は、例えば2個である。枠27は、側板33の上部で、側板33の角部に対応した位置に、断面L字形の支持部35を有しており、この支持部35に第1のセンサ28を固定することができる。この支持部35は、側板33に対して例えばねじ止めや溶接等で固定されている。図9に示すように、枠27の側板33のそれぞれには、後述する第3のセンサ51の投光部51aからの光を通すための貫通孔52が設けられている。枠27は、その高さ方向の中間位置で、枠27の外周の一部を規定する辺部53に沿った位置に、断面L字形の第2の支持部54を有している。第2の支持部54は、支持部35の下方に位置しており、この第2の支持部54に、第3のセンサ51を固定することができる。2個の第3のセンサ51のそれぞれは、第1のセンサ28のそれぞれの下方に配置されている。図9に示すように、第1のセンサの一方28Aは、乗りかご13に向けて延びる補償用ロープ24の第1の部分24Aの近傍に設けられ、第1のセンサの他方28Bは、つり合い重り21に向けて延びる補償用ロープ24の第2の部分24Bの近傍に設けられている。図11に示すように、第1のセンサの一方28Aは、補償用シーブ26の高さ方向と直交する幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも外側に設けられている。第1のセンサの一方28Aは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm程度外側に、投光部28aからの光を通すように配置される。第1のセンサの他方28Bは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも外側に設けられている。第1のセンサの他方28Bは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm程度外側に、投光部28aからの光を通すように配置される。図9に示すように、第3のセンサの一方51Aは、補償用ロープ24の第1の部分24Aが繰り出された巻き掛け部32の一方の端部32Aの近傍に設けられ、第3のセンサの他方51Bは、補償用ロープ24の第2の部分24Bが繰り出された巻き掛け部32の他方の端部32Bの近傍に設けられる。図11に示すものと同様に、第3のセンサの一方51Aは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも外側に設けられている。言い換えると、第3のセンサの一方51Aは、正常位置にある補償用ロープ24の第1の部分24Aよりも数mmから数cm程度外側に、投光部51aからの光を通すように配置される。第3のセンサの他方51Bは、補償用シーブ26の前記幅方向Wにおいて、補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも外側に設けられている。言い換えると、第3のセンサの他方51Bは、正常位置にある補償用ロープ24の第2の部分24Bよりも数mmから数cm程度外側に、投光部51aからの光を通すように配置される。第1のセンサ28および第3のセンサ51のそれぞれは、非接触型無接触型のセンサで構成されている。本実施形態では、第1のセンサ28および第3のセンサ51のそれぞれは、光センサ光電センサであり、例えば、投光部28a、51aおよび受光部28b、51bを有している。第1のセンサ28および第3のセンサ51は、投光部28a、51aからの光ビームが補償用ロープ24によって遮られることで、補償用ロープ24の位置の異常を検出する。第1のセンサ28および第3のセンサ51のそれぞれは、上記に限定されるものではなく、例えば、反射型の光センサ光電センサや、高周波発信型、磁気型、或いは静電容量型の近接スイッチ近接覚センサproximitysensorや、超音波スイッチなど、非接触型のセンサであればどのようなものでもよい。続いて、第1のセンサ28および第3のセンサ51で補償用ロープ24が異常な位置にあることを検出した場合のエレベータ11の動作について説明する。例えば、地震の発生や、強風によって建物が振動し、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れた或いは、補償用ロープ24同士が交差したとする。このとき、第2の実施形態と異なり、第1のセンサ28および第3のセンサ51の少なくとも一方で補償用ロープ24の位置の異常を検出した場合には、制御盤16は、補償用シーブ26から補償用ロープ24が外れているか、或いは補償用ロープ24同士が交差していると判断する。特に、第3のセンサ51で異常を検出した場合には、昇降路12内を落下したゴミ等の落下物が補償用シーブ26と補償用ロープ24との間に挟まって、補償用ロープ24の一部が盛り上がっているか、或いは補償用シーブ26の溝26Aから補償用ロープ24が外れて、他の補償用ロープ24の上側に重なっている可能性が高いと判断する。そして、制御盤16は、直ちに乗りかご13を最寄り階に移動させ、乗客を乗りかご13から乗り場へ移動させる。さらに、制御盤16は、異常があったことを各階の乗り場の表示部に表示させて稼働停止状態を維持するともに、サービスセンターに異常があったことを知らせる信号を発して、現地にサービスエンジニアを派遣することを要請する。第3の実施形態によれば、センサは、巻き掛け部32の端部32A、32Bの近傍に設けられている。この構成によれば、例えば、補償用シーブ26と補償用ロープ24との間のゴミ等の挟みこみを検出できるなど、エレベータ11の異常をさらに細かく検出できるとともに、エレベータ11に起こった異常の性質について、サービスエンジニアが到着する前にある程度サービスセンターにおいて把握することができる。本発明のエレベータ11は、前記実施の形態に限定されるものではない。すなわち、上記各実施形態では、正常位置にある補償用ロープ24よりも数mmから数cm程度外側に、投光部28aからの光を通すように1個の第1のセンサ28が配置されているが、例えば、同一の箇所に、補償用ロープ24からの距離を変えて複数個の第1センサ28を配置してもよい。これによれば、例えば初期の変形や脱落を検出したり、或いは逆に大きな変形や脱落を検出したりできるなど、故障時の細かな状況や、あるいは故障の程度を検出することができる。このほか、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変形実施可能であるのは勿論である。