"マイクロ波加熱用構造体であって、一対の開放端と食品を収納する内部空間とを有する実質的に管状の本体であって、該本体は、該本体の前記開放端の間に延びるとともに該本体の前記開放端を少なくとも部分的に画定する複数の折り曲げ可能に接合されたパネルセグメントを含み、該本体はマイクロ波エネルギー相互作用材料を含み、該マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するように機能する、実質的に管状の本体と、前記本体から下方に延びる複数の支持要素と、を備える、マイクロ波加熱用構造体。前記本体は、該本体の前記開放端の間に延びる一対の重なり合う周辺エリアを含む、請求項1に記載の構造体。前記一対の重なり合う周辺エリアは互いに対して解放可能に固定される、請求項2に記載の構造体。前記一対の重なり合う周辺エリアは、第1の周辺エリア及び第2の周辺エリアを含み、前記第1の周辺エリアは係止タブを含み、前記第2の周辺エリアは切欠部を含み、前記第1の周辺エリアの前記係止タブは、前記第2の周辺エリアの前記切欠部と係合する、請求項3に記載の構造体。前記係止タブは、前記本体の前記内部空間内に少なくとも部分的に配設されている、請求項4に記載の構造体。請求項4に記載の構造体であって、前記第1の周辺エリアに隣接した把持機能部を更に備え、該把持機能部は、前記係止タブとは反対側に延びる、構造体。前記把持機能部は、前記本体から斜めに延びる、請求項6に記載の構造体。前記複数の折り曲げ可能に接合されたパネルセグメントは、前記本体の前記開放端の間に延びる折り線に沿って互いに対して接合されている、請求項1乃至7のいずれか1項に記載の構造体。前記本体の前記開放端は、該本体の長さの対向端を画定し、前記支持要素は前記本体の前記長さに沿って前記本体から下方に延びる、請求項1乃至7のいずれか1項に記載の構造体。前記支持要素は、前記本体の前記長さが電子レンジの床面に対して実質的に平行に位置決めされるものであるように、前記本体の前記長さに沿って前記本体から下方に延びる、請求項9に記載の構造体。前記支持要素は前記本体の下に間隙を画定する、請求項1乃至7のいずれか1項に記載の構造体。各支持要素に隣接した開口を更に備える、請求項1に記載の構造体。マイクロ波加熱用構造体を形成するためのブランクであって、第1の方向に延びる第1の寸法と、第2の方向に延びる第2の寸法とを含むパネルであって、前記第1の方向は前記第2の方向に対して実質的に垂直であり、該パネルは、前記第1の方向に延びる第1の縁及び第2の縁と、実質的に前記第1の縁から前記第2の縁まで延びる複数の分割線と、複数の概ねU字型の切れ目であって、該切れ目はそれぞれが、前記第2の方向に延びる横方向部分と該横方向部分から離れるように延びる一対の部分とを含み、第1の一対の切れ目及び第2の一対の切れ目は、該切れ目の前記横方向部分が互いに対して対面関係にあるように配置される、複数の概ねU字型の切れ目と、該パネルに接合されたマイクロ波エネルギー相互作用材料であって、該マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱に変換するように機能する、マイクロ波エネルギー相互作用材料と、を含む、パネルを備える、マイクロ波加熱用構造体を形成するためのブランク。前記横方向部分から離れるように延びる前記一対の部分は、該横方向部分から斜めに離れるように延びる斜めの部分を含む、請求項13に記載のブランク。前記複数の概ねU字型の切れ目は、前記パネルの前記第1の側縁及び前記第2の側縁から遠位にある、請求項13又は14に記載のブランク。前記パネルは前記第2の方向に延びる中心線を含み、前記第1の一対の切れ目及び前記第2の一対の切れ目は、前記中心線の両側に配設されている、請求項13又は14に記載のブランク。前記パネルは、前記第2の方向に延びる第3の縁及び第4の縁と、前記第3の縁に近接して配設された第1の切れ目と、前記第4の縁に近接して配設された第2の切れ目と、を含む、請求項13又は14に記載のブランク。前記第1の切れ目は、前記第3の縁に近接した終点を有する概ねU字型の切れ目であり、前記第2の切れ目は切欠部を含み、該切欠部は、前記第2の方向において前記第1の切れ目と実質的に位置合わせされている、請求項17に記載のブランク。前記切欠部は形状が実質的に半円形である、請求項18に記載のブランク。前記パネルはメインパネルであり、前記構造体は、前記メインパネルの前記第3の縁に沿って該メインパネルに接合されたマイナーパネルを更に備える、請求項13又は14に記載のブランク。前記マイナーパネルは実質的に台形の形状を有する、請求項20に記載のブランク。マイクロ波加熱用構造体であって、対向端と食品を収納する内部空間とを有する実質的に管状の本体であって、該本体はマイクロ波エネルギー相互作用材料を含み、該マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換するように機能する、実質的に管状の本体と、前記本体から下方に延びる複数の支持要素と、を備える、マイクロ波加熱用構造体。前記支持要素は前記本体から突き出る、請求項22に記載の構造体。前記対向端は開放しており、前記本体は、該本体の開放端の間に延びるとともに該本体の前記開放端を少なくとも部分的に画定する複数の折り曲げ可能に接合されたパネルセグメントを含む、請求項22又は23に記載の構造体。図1Aは、マイクロ波加熱用構造体146図1C及び図1Dを形成するのに用いることができる例示的なブランク100の一方の側面の概略的な頂部平面図を示す。ブランク100は、概して、弱化線すなわち分割disruption線、例えば、折り線、引き裂き線、スコア線、カット折り目線、カットスペース線、若しくは任意の他の弱化線すなわち分割線、又はこれらの任意の組み合わせに沿って接合された複数のパネルすなわち部分を含む。ブランク100及び種々のパネルすなわち部分のそれぞれは、概して、例えば縦方向である第1の方向D1に延びる、例えば長さである第1の寸法と、例えば横方向である第2の方向D2に延びる、例えば幅である第2の寸法とを有する。そのような呼称は便宜上なされるものでしかなく、それらの呼称は必ずしも、ブランクが構造体に作り上げられるすなわち構造体へと組み立てられる際の様態を指す、すなわち限定するものではないことが理解されるであろう。ブランク100は、縦方向中心線CLを中心に対称的又はほぼ対称的とすることができる。したがって、図面内の或る特定の要素は、完全対称性又は部分対称性を反映するように同様の参照符号又は同一の参照符号を有し得る。図1Aに示されるように、ブランク100は、概して、実質的に第1の方向D1に延びる第1の縁104a及び第2の縁104b例えば、第1の一対の対向縁、すなわち一対の縦方向縁と、実質的に第2の方向D2に延びる第3の縁106a及び第4の縁106b例えば、第2の一対の対向縁、すなわち一対の横方向縁とを含む複数の周縁すなわち側縁を有するパネル例えば、メインパネルすなわち第1のパネル102を含む。第1の一対の縁104a、104b及び第2の一対の縁106a、106bは長さが実質的に等しく、そのためメインパネル102は実質的に正方形の形状を有する。しかしながら、無数の他の形状を用いることができる。さらに、この例では、メインパネル102は、幾分丸みを帯びた隅部を有するが、所望であれば直角の隅部が用いられ得る。メインパネル102は、概して、ブランク100の縦方向中心線CLに実質的に沿って延びる縦方向中心線と、縦方向中心線CLに対して実質的に垂直の方向に延びる横方向中心線Ctとを含む。複数の横方向分割線108これらの分割線のうちの1つにしか符号が付されていないが、分割線108に沿って互いに折り曲げ可能に接合されている複数のパネルセグメント110これらのパネルセグメントのうちの1つにしか符号が付されていないを画定するように、少なくとも部分的にまた、場合によっては実質的にメインパネル102を横切って延びる。この例では、各分割線108は、カットスペース線、すなわち、複数の離間した折り目又は部分的深さの切れ目を含む。しかしながら、任意の種類の分割線すなわち弱化線、例えば、折り線、スコア線、カット折り目線、又は別様の線を用いることができる。メインパネル102はまた、組み立てられた構造体146図1C及び図1Dにおいて支持要素114を概ね画定する、複数の切れ目、例えば幾分U字型の切れ目112a、112b例えば、スリット又は切欠部を含む。より詳細には、この例では、メインパネル102は、パネル102の第1の側縁104a及び第2の側縁104bから遠位にある、横方向中心線Ctの両側に鏡像として位置決めされている2つの一対の切れ目112a、112b例えば、第1の一対の切れ目112a及び第2の一対の切れ目112bを含む。各切れ目112a、112bは、横方向部分116aと、横方向部分116aの端から離れるように延びる一対の部分116bとを含む。この例では、部分116bは、横方向部分116aの端から斜めに離れるように延びる斜めの部分116bを含み、そのため、結果として得られる支持要素114は、概ね台形の形状を有する図1C及び図1D。さらに、各切れ目112a、112bの横方向部分116aは、斜めの部分116bが概ね互いから離れるとともに横方向中心線Ctから離れる方向に延びた状態で2つの一対の切れ目112a、112bの横方向部分116aが互いに面するように、横方向中心線Ctに近接して配設される。しかしながら、切れ目112a、112bの他の構成が意図される。例えば、1つの実施形態不図示では、斜めの部分116bは、互いに向かって斜めに延びることができる。更に別の実施形態不図示では、部分116bは、縦方向部分を含むことができ、そのため、結果として得られる支持要素114図1C及び図1Dは矩形の形状を有する。更に他の可能性が意図される。依然として図1Aを見ると、ブランク100はまた、分割線120、例えばカットスペース線120に沿ってメインパネル102の第3の縁106aすなわち、横方向縁のうちの一方から延びているマイナーパネルすなわち突出部118を含み、分割線120は、メインパネル102の第3の縁106aと概ね同一線上にあるものとすることができる。他の例では、分割線120は、折り線、カット折り目線、又は別様の線とすることができる。マイナーパネル118は、形状が概ね台形であり、マイナーパネルすなわち突出部118の最も広い部分がメインパネル102に隣接するようにカットスペース線120から離れるにつれて減少する横方向寸法を有する。しかしながら、異なった形状の突出部を用いることができる。マイナーパネルすなわち突出部118は、以下で更に論考されるように、組み立てられた構造体146図1C及び図1Dにおいて把持機能部118を画定する。ブランク100はまた、メインパネル102の第3の周縁106aに隣接した周縁部例えば、包括的に124で示される、第1の周縁部すなわち第1の横方向周辺エリア内に概して配設される切れ目例えば、スリット又は切欠部、例えば、幾分U字型の切れ目122を含む。切れ目122は、組み立てられた構造体146図1C及び図1Dにおいて係止機能部すなわち係止タブ126を概ね画定する。切れ目122は、横方向部分128aと、横方向中心線Ctに向かう方向に互いに向かって内側に延びる一対の斜めの部分128bとを含む。切れ目122の終点例えば、切れ目122の斜めの部分128bの終点は、メインパネル102の第3の側縁106aに概ね近接することができ、この例では、切れ目122の終点は、カットスペース線120に近接する及び/又は実質的にカットスペース線120からメインパネル102内に延びる。しかしながら、他の実施形態不図示では、切れ目122の終点は、カットスペース線120から離れる場合がある。図示の実施形態では、結果として得られる係止機能部すなわち係止タブ126は、実質的に台形の形状を有するが、他の実施形態不図示では、切れ目122の斜めの部分128bは縦方向部分と置き換えることができ、そのため、結果として得られる係止タブ126図1C及び図1Dは矩形の形状を有する。更に他の可能性が意図される。ブランク100はまた、メインパネル102の第4の縁106bに隣接した周縁部例えば、包括的に132で示される、第2の周縁部すなわち第2の横方向周辺エリア内に概ね配設された切れ目例えば、スリット又は切欠部130を含む。切欠部130は、切欠部130が組み立てられた構造体146図1C及び図1Dにおいて係止タブ126用の受け入れスロット130を概ね画定するように、第2の方向において切れ目122と実質的に位置合わせすることができる。この例では、切欠部130は幾分半円形の形状を有するが、異なる形状の切欠部130を用いることができる。メインパネル102もまた、ブランク100の厚さを貫通する複数の開口すなわち切欠部134これらの開口又は切欠部のうちの1つにしか符号が付されていないを含む。この例では、2つの開口134が、実質的に縦方向中心線CLに沿って位置決めされており、4つの開口134がメインパネル102の4つの隅部のそれぞれに概ね近接して位置する。図示の実施形態では、開口134は形状が実質的に円形である。しかしながら、他の数、形状、及び構成の開口が意図される。所望であれば、ブランクは、隣接する食品に対するマイクロ波エネルギーの効果を変える1つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素136として構成されるマイクロ波エネルギー相互作用材料点描で概略的に示されるを含むことができる。例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーすなわち、熱に変換するように機能するサセプタとして構成することができる。この例では、マイクロ波エネルギー相互作用材料例えば、サセプタ136は、メインパネル102の全て又は一部を覆う及び/又はその全て又は一部に接合されている。この例では、サセプタ136は、開口134が存在する場所を除いて、実質的にメインパネル102全体を覆う。しかしながら、他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、パネル102の一部のみを覆う場合がある。さらに、この例では、サセプタはマイナーパネルすなわち突出部118も覆う。しかしながら、他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料136は、マイナーパネルすなわち突出部118がマイクロ波エネルギー透過性又はマイクロ波エネルギー不活性であるように、メインパネル102のみを覆うように構成される場合がある。図1Bに示されるように、サセプタフィルム140を画定するように、マイクロ波エネルギー相互作用材料すなわち、サセプタ136を、ポリマーフィルム138上に支持することができる。ポリマーフィルム138の最外面すなわち、露出面142は、ブランク100図1Aから組み立てられた構造体146の、食品と接触するすなわち、食品に面して実質的に接触する関係にある表面としての機能を果たすことができる。サセプタフィルム140に寸法安定性を与えるように、またマイクロ波エネルギー相互作用材料130の層を破損から防ぐように、サセプタフィルム140を、接着剤又は別様に不図示支持層144、例えば紙又は板紙に接合する例えば、貼り合わせるlaminatedことができる。1つの好ましい方法に従ってブランク100からマイクロ波加熱用構造体146図1C及び図1Dを形成するために、マイナーパネル118及び側縁106bを、メインパネル102の周縁部124、132が僅かに重なるまで互いに向けて引き寄せることができる。そのように行なう際に、種々の折り曲げ可能に接合されたパネルセグメント110を分割線108に沿って折り曲げることができ、そのため、分割線108が実質的にブランク100の縦方向側縁104a、104bによって画定される一対の開放端148a、148bの間の、実質的に管状の本体102’の長さLに沿って延びた状態で、メインパネル102が開放端148a、148bを有する本体102’を成形する。構造体146の管状の本体又は部分102’は、食品不図示を収納する内部空間150を画定する。マイクロ波エネルギー相互作用材料点描で概略的に示される、例えばサセプタ136例えば、サセプタフィルム140を形成するようにポリマーフィルム138上に設けられるを、メインパネル102の、本体102’の内部空間150に面する側に配設することができ、そのため、サセプタフィルム140の最外面142は食品に接触するものであり、マイクロ波エネルギー相互作用材料136は、概ね食品に近接する及び/又は概ね食品に隣接するものである。次いで、図1C及び図1Dに示されるように、周辺エリア124、132を互いに対して解放可能に固定する係止アセンブリ又は締結アセンブリすなわち係止機能部又は締結機能部152を画定するように、また本体102’を実質的に管状の構成に維持するように、係止タブ126を切欠部130と係合する例えば、切欠部130に挿入することができる。係止タブ126が切欠部130と係合すると、係止タブは、本体102’の内部空間150内に少なくとも部分的に配設される。マイナーパネル118は、切欠部130内への係止タブ126の挿入を容易にするように、カットスペース線120に沿って枢動することができる把持機能部すなわち突出部118としての機能を果たす。係止構成では、把持機能部すなわち突出部118は、外方に、場合によっては、係止タブ126に近接した本体102’の上部から斜めに延びることができる。この例では、把持機能部118は、係止タブ126とは反対方向に概ね向かうすなわち、把持機能部118及びタブ126は互いに対向する方向にテーパー状になる。しかしながら、他の構成が意図される。管状の本体102’が成形されると、支持要素114が切れ目112a、112bに隣接してメインパネル102から突き出て、管状の本体102’の下で概ね直立構成にされる。立ち上がり機能部すなわち脚部114は、例えば、本体102’が電子レンジの床面に対して実質的に平行に位置決めされると支持要素114が本体102’の下に間隙Vを画定するように、管状の本体102’の下部から下方にまた本体102’の長さLに沿って延びることができる。この例では、構造体100は、形状が実質的に台形である、4つの立ち上がり機能部114これらの立ち上がり機能部のうちの3つのみが図1C及び図1Dに見えるを含む。しかしながら、任意の数及び任意の形状の立ち上がり機能部を用いることができる。支持要素114がメインパネル102から突き出ると、開口154が各支持要素114図1Dに隣接して画定される。そのような開口154は、加熱中に、通気開口及び/又は排気開口としての機能を果たすことができる。さらに、開口134が同様に、以下で論考されるように、加熱中に食品から水分を除去することができる。1つの好ましい方法に従って構造体146を使用するために、食品を管状の本体102’内の内部空間150内に配置することができ、又は代替的に、管状の本体102’が成形されるとメインパネル102が食品を包むように、構造体146を食品の周りで組み立てることができる。マイクロ波エネルギーへの十分な曝露後、マイクロ波エネルギー相互作用材料すなわち、サセプタ136は、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部を熱エネルギーに変換し、熱エネルギーは次いで、内部空間150内の食品の表面に伝わることができる。その結果、食品の加熱、焦げ目付け、及び/又はカリカリ仕上げを高めることができる。特に、本体102’の管状形状を提供することによって、加熱サイクル中に食品を位置決めし直すようユーザーに指示する必要なく、丸みを帯びた食品の頂面、底面及び側面を同時に加熱、焦げ目付け、及び/又はカリカリ仕上げすることができる。食品の加熱中に発生する水蒸気は、食品から管状の本体102’の開放端148a、148b及び通気開口134、154を通じて除去され、したがって、食品の焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げを更に高めることができる。さらに、構造体100の下の間隙Vは絶縁効果を提供し、したがって、サセプタ136から電子レンジの床面への熱損失の量を低減することができる。その結果、食品の加熱、並びに食品の表面の焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げを更に高めることができる。食品の加熱後、食品を構造体146の開放端148a、148bの一方を通じて取り出すことができる。代替的に、把持タブ118を把持して切欠部130から係止タブ126を解放し、したがって、食品へのアクセスを提供するように構成部100の管状の本体102’が開放されるのを可能にすることができる。ブランク100及び構造体146は、概して、サセプタ136又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素が加熱、焦げ目付け、及び/又はカリカリ仕上げされるエリアに近接するように寸法決め及び/又は構成することができることに留意されたい。したがって、例えば、加熱される食品が特定の長さ及び寸法を有する概ね管状の形状を有する場合、メインパネル102は、結果として得られる管状の本体102’の長さL及び/又は寸法Dが食品の長さ及び/又は寸法よりも僅かに大きいように寸法決めすることができる。また、図示の実施形態の管状の本体102’は、その断面を見ると、概して多角形形状を有し得ることに留意されたい。しかしながら、より少ないか又はより多くの分割線110を用いることができることと、用いる線がより多ければ、本体102’の形状は、より滑らかに丸みを帯びた形状例えば、円形すなわち表面が湾曲した管状形状により近似するこれにより、マイクロ波エネルギー相互作用材料のより多くの部分が食品の表面に更により近接することが理解されるであろう。そのような形状は、より表面が湾曲した食品、例えば、アメリカンドッグ、春巻き、又は中身の詰まったスティックパンを収容するのに特に有用とすることができる。本開示は多数のマイクロ波加熱用構造体を包含する。そのような構造体のいずれかは、種々の材料から形成することができるが、これらの材料は、典型的な電子レンジ加熱温度、例えば華氏約250度乃至華氏約425度で軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対して実質的に耐性を示すことを条件とする。これらの材料としては、マイクロ波エネルギー相互作用材料、例えば、サセプタ、例えばサセプタ136及び他のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに使用される材料、並びにマイクロ波エネルギー透過性又は不活性材料、例えば構造体の残りの部分を形成するのに使用される材料を挙げることができる。マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導電性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせとすることができる。好適であるものとすることができる金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロミウム、銅、インコネル合金ニオビウムを含む、ニッケル-クロミウム-モリブデン合金、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であるものとすることができる別の金属酸化物は酸化インジウムスズIndiumTinOxide:ITOである。ITOは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導電性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又はバインダー中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第4,943,456号、同第5,002,826号、同第5,118,747号及び同第5,410,135号に開示されているように炭素を主成分とすることができる。更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジ内で電磁エネルギーの磁気部分と相互作用することができる。この種類の正しく選択されている材料は、材料のキュリー温度に達すると相互作用を失うことに基づいて自己制限することができる。そのような相互作用コーティングの例が米国特許第4,283,427号に記載されている。上述のように、マイクロ波エネルギー相互作用材料例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料136をポリマーフィルム例えば、ポリマーフィルム138上に支持することができる。このフィルムの厚さは通常、約35ゲージ乃至約10ミル、例えば約40乃至約80ゲージ、例えば約45ゲージ乃至約50ゲージ、例えば、約48ゲージとすることができる。好適なものとすることができるポリマーフィルムの例は、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロハン、又はこれらの任意の組み合わせを含むが、それらに限定されない。1つの特定の例では、ポリマーフィルムは、ポリエチレンテレフタレートPETを含むことができる。好適なものとすることができるPETフィルムの例は、DuPontTeijanFilms社バージニア州ホープウェル所在から市販されているMELINEX商標、SKCInc社ジョージア州コビントン所在から市販されているSKYROL、及びTorayFilms社バージニア州フロントロイヤル所在から入手可能なBARRIALOXPET、及びTorayFilms社バージニア州フロントロイヤル所在から入手可能なQU50HighBarrierCoatedPETを含むが、それらに限定されない。ポリマーフィルムは、種々の特性、例えば、印刷適性、耐熱性、又は任意の他の特性をマイクロ波相互作用ウェブに与えるように選択することができる。1つの特定の例として、ポリマーフィルムは、水バリア、酸素バリア、又はこれらの任意の組み合わせを提供するように選択することができる。そのようなバリアフィルム層を、所望のように、バリア特性を有するポリマーフィルムから、又は任意の他のバリア層若しくはコーティングから形成することができる。好適なポリマーフィルムは、エチレンビニルアルコール、バリアナイロン、ポリ塩化ビニリデン、バリアフルオロポリマー、ナイロン6、ナイロン6,6、共押出ナイロン6/EVOH/ナイロン6、酸化ケイ素のコーティング膜、バリアポリエチレンテレフタレート、又はこれらの任意の組み合わせを含むことができるが、それらに限定されない。所望であれば、ポリマーフィルムは、マイクロ波エネルギー相互作用材料を該ポリマーフィルム上に堆積する前にその表面を改質するために1つ又は複数の処理に付すことができる。限定するものではなく例として、ポリマーフィルムは、該ポリマーフィルムの表面の粗さを改質するためにプラズマ処理に付すことができる。理論によって縛られることは望まないが、そのような表面処理は、マイクロ波エネルギー相互作用材料を受容するより均一な表面を与えることができ、これはさらに、結果として生じるサセプタ構造体の熱流束及び最高温度を増大させることができると考えられる。そのような処理は、2010年8月26日に公開された米国特許出願公開第2010/0213192号において説明されており、該公開は引用することによってその全体が本明細書の一部をなすものとする。他の非導電性基材材料、例えば、紙及び紙積層体、金属酸化物、シリケート、セルロース系材料又はそれらの任意の組み合わせも使用することができる。所望であれば、サセプタは、他のマイクロ波エネルギー相互作用要素及び/又は構造体と併せて用いることができる。複数のサセプタ層を含む構造体も同様に意図される。例として、サセプタは、入射するマイクロ波エネルギーのかなりの部分を反射するのに十分な厚さを有する箔又は高光学密度の蒸着材料とともに用いることができる。そのような要素は通常、約0.000285インチ乃至約0.005インチ、例えば約0.0003インチ乃至約0.003インチの厚さを概ね有する中実のパッチの形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約0.00035インチ乃至約0.002インチ、例えば0.0016インチの厚さを有することができる。幾つかの場合では、マイクロ波エネルギー反射又は反射性要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、遮蔽要素として用いることができる。他の場合では、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を用いることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を用いる一例の材料が、GraphicPackagingInternational社ジョージア州マリエッタ所在から、MicroRite商標パッケージング材料という商標名で市販されている。他の例では、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を配置してマイクロ波エネルギー分散要素を形成することができる。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素の例は、米国特許第6,204,492号、同第6,433,322号、同第6,552,315号及び同第6,677,563号に記載されている。更に別の例では、サセプタは、マイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料とともに用いることができ、又はマイクロ波エネルギー相互作用絶縁材料を形成するのに用いることができる。そのような材料の例は、米国特許第7,019,271号、米国特許第7,351,942号、及び2008年4月3日に公開された米国特許出願公開第2008/0078759号において提供されている。所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかを、実質的に連続的にし、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとすることができ、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる1つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的とすることができる。破断部又は開口は、構造体全体を貫通するか、又は1つ又は複数の層のみを貫通することができる。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構造体の種類、構造体内若しくは構造体上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるのか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変わることができる。例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の誘電加熱を行うために1つ又は複数の透過性エリアを含むことができる。しかしながら、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口は全体的なマイクロ波エネルギー相互作用エリアを減らすために食品の表面を加熱、焦げ目付け、及び/又はカリカリ仕上げするために利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量が減る。したがって、特定の食品の所望の全体的な加熱特性を達成するために、マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの相対的な量のバランスをとらなければならない。別の例として、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われるのではなく、加熱、焦げ目付け及び/又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、サセプタの1つ又は複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。さらに、又は代替的には、食品、及び/又はサセプタを含む構造体の過熱又は炭化を防ぐように1つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益である場合がある。例として、サセプタは、サセプタ構造体内での亀裂の伝播を制限し、それによって、サセプタ構造体の、食品への伝熱が少なくサセプタが高温になり過ぎる傾向があるエリアにおける過熱を制御する1つ又は複数のヒューズ要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば、米国特許第5,412,187号、米国特許第5,530,231号、2008年2月14日に公開された米国特許出願公開第2008/0035634号、及び2007年11月8日に公開されたPCT出願公開第2007/127371号において提供されている。サセプタの場合、そのような不連続部又は開口のいずれかは、構造体を形成するのに用いられる1つ又は複数の層又は材料にある物理的な開口若しくは空隙を含むことができるか、又は非物理的な開口とすることができる。非物理的な開口は、構造体を切り抜かれる実際の空隙又は孔を有することなくマイクロ波エネルギーに構造体を通過させるマイクロ波エネルギー透過性エリアである。そのようなエリアは、単にマイクロ波エネルギー相互作用材料を特定のエリアに適用しないことによって、特定のエリアからマイクロ波エネルギー相互作用材料を取り除くことによって、又は特定のエリアを機械的に不活性化するそれによってこのエリアを電気的に不連続にすることによって形成することができる。代替的には、これらのエリアは、特定のエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料を化学的に不活性化し、それによってそのエリアのマイクロ波エネルギー相互作用材料をマイクロ波エネルギーに対して透過性のすなわちマイクロ波エネルギー不活性の物質に変えることによって形成することができる。物理的な開口でも非物理的な開口でも食品をマイクロ波エネルギーによって直接加熱することができるが、物理的な開口は、水蒸気若しくは他の蒸気、又は食品から放出される液体を食品から除去することを可能にする通気機能も提供する。上述のように、サセプタフィルム例えば、サセプタフィルム140及び/又は他のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、構造体に寸法安定性を与えることができる紙又は板紙の支持部例えば、支持部144に接合することができる。紙は、約15lb/ream乃至約60lb/reamlb/3000平方フィート、例えば約20lb/ream乃至約40lb/ream、例えば約25lb/reamの坪量を有することができる。板紙は、約60lb/ream乃至約330lb/ream、例えば約80lb/ream乃至約140lb/reamの坪量を有することができる。板紙は概ね、約6ミル乃至約30ミル、例えば約12ミル乃至約28ミルの厚さを有することができる。特定の一例では、板紙は約14ミルの厚さを有する。例えばInternationalPaperCompany社テネシー州メンフィス所在から市販されているFortress商標板紙等の無地漂白クラフト板紙、又はGraphicPackagingInternational社ジョージア州マリエッタ所在から市販されているSUS商標板紙等の無地無漂白クラフト板紙等の任意の好適な板紙を使用することができる。本発明は、本明細書中において特定の態様及び実施形態に関して詳細に説明されているが、この詳細な説明は、本発明の例証的かつ例示的なものに過ぎず、単に本発明の完全な権利が与えられる開示を提供する目的で、また本発明がなされた時点で本発明者らが知っていた本発明を実施するための最良の形態を記載するためになされていることを理解されたい。本明細書に記載される詳細な説明は、例証的なものに過ぎず、本発明を限定するか、又はそうでなくとも本発明の任意のそのような他の実施形態、適合、変形、変更及び均等な配置を除外する意図はなく、またそのように解釈されるべきではない。全ての方向に関する言及例えば上側、下側、上方、下方、左、右、左側、右側、上部、底部、上、下、垂直、水平、時計回り及び反時計回りは、本発明の種々の実施形態を読み手が理解することを助けるために識別する目的で使用されるに過ぎず、特許請求の範囲において具体的に記載されない限り、特に本発明の位置、向き又は使用に関して限定するものではない。接合に関する言及例えば接合される、取り付けられる、結合される、接続される等は、広範に解釈されるべきであり、要素と要素とを接続する中間の部材、及び要素間の相対的な移動を含むことができる。したがって、接合に関する言及は、必ずしも2つの要素が直接的に接続されて互いに固定された関係にあることを示唆するものではない。さらに、種々の実施形態を参照して説明された種々の要素を入れ替えて、本発明の範囲内にある全く新しい実施形態を形成することができる。"