"皿部材と蓋部材とを所定の位置に相対移動させることにより同皿部材の開口部が同蓋部材により閉鎖される制御ボックスにて制御基板を封止する遊技機において、上記皿部材と上記蓋部材の一方から延設した係合部と、上記係合部が設けられない上記皿部材と上記蓋部材の一方から延設され、上記皿部材の開口部が上記蓋部材により閉鎖される所定の位置に同皿部材と同蓋部材とを相対移動させたときに上記係合部の移動を待ち受ける待ち受け部と、上記皿部材の開口部が閉鎖されるとき上記待ち受け部にて上記係合部と係合可能な状態とすることが可能な抜止部とを具備することを特徴とする遊技機。上述した遊技機において、係合に使用したピンは不正防止のため、破壊することなく引き抜くことは不可能とされている。従って、一度使用したピンを再び他の係合箇所に係合させることは不可能となっている。すなわち、複数の係合箇所に対応した複数の予備ピンを用意しておかなければならない。予備ピンを遊技機と個別に保管しておくことは面倒であり紛失する可能性も高い。また、予備ピンを制御ボックスに保持させておくことも可能であるが、そのためのスペースを確保しなければならず制御ボックスが大型化したり、そのための機構を設けたりする必要があるため構造が複雑化してしまうという課題があった。本発明は、上記課題にかんがみてなされたもので、制御ボックスの係合に使用する予備の部材の管理が簡単な遊技機の提供を目的とする。上記目的を達成するため、請求項1にかかる発明では、皿部材と蓋部材とを所定の位置に相対移動させることにより同皿部材の開口部が同蓋部材により閉鎖される制御ボックスにて制御基板を封止する遊技機において、上記皿部材と上記蓋部材の一方から延設した係合部と、上記係合部が設けられない上記皿部材と上記蓋部材の一方から延設した待ち受け部と、上記皿部材の開口部が閉鎖されるとき上記待ち受け部にて上記係合部と係合可能な第一の状態、および、上記皿部材の開口部が閉鎖されるとき上記係合部と係合しない第二の状態とすることが可能な抜止部とを具備する構成としてある。上記のように構成した請求項1の発明において、制御ボックスを構成する皿部材と蓋部材は相対移動が可能とされ、所定位置に移動させることにより、同皿部材の開口部を同蓋部材によって閉鎖することができる。そして、同閉鎖された収容空間にて制御基板を封止させる。上記皿部材と上記蓋部材のいずれか一方には係合部が延設される。上記係合部が設けられない上記皿部材と上記蓋部材のいずれか一方には、待ち受け部が延設される。上記待ち受け部において上記抜止部を上記第一および上記第二の状態とすることが可能となっている。上記皿部材の開口部が閉鎖されるとき、第一の状態の上記抜止部は上記待ち受け部にて上記係合部と係合することが可能である。一方、上記皿部材の開口部が閉鎖されるとき、第二の状態の上記抜止部は上記待ち受け部にて上記係合部と係合しない。すなわち、上記待ち受け部において上記抜止部を上記係合部と係合するようにすることも、係合しないようにすることができる。従って、上記待ち受け部と上記係合部とを複数組設け、そのいずれかの組だけを係合させて封止する場合には、係合させる組の上記待ち受け部においては上記抜止部を上記第一の状態とし、係合させない組の上記待ち受け部においては上記抜止部を上記第二の状態とすればよい。すなわち、係合させない予備の上記待ち受け部に備えられる上記抜止部を上記待ち受け部から取り外しておかなくても、係合させないでおくことができる。従って、取り外した上記抜止部を収容する機構を別途設ける必要がなく、上記制御ボックスをコンパクトに形成することができる。また、取り外した上記抜止部を上記制御ボックスとは別に保管しておく必要もないため、同抜止部を紛失するようなこともない。本発明は、上記の構成に限られるものではなく、以下の手段も含むものである。手段1手段1にかかる発明は、請求項1に記載の発明において、上記抜止部は上記待ち受け部に装着可能な抜止片に形成されるとともに、同抜止片は上記待ち受け部の同一箇所において、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際に上記待ち受け部にて上記係合部と係合可能な第一の装着状態、および、上記係合部と係合しない第二の状態状態とで装着することが可能である構成としてある。すなわち、上記抜止片を着脱可能とすることにより、同抜止片を上記第一の装着状態と第二の装着状態とを切り換えて上記待ち受け部に装着させることができる。なお、上記第一の装着状態において上記抜止部は上記係合部と係合可能であり、上記第二の装着状態において上記抜止部は上記係合部と係合しない。また、上記待ち受け部の同一箇所において上記第一の装着状態と第二の装着状態の両状態で装着することができるため、二つの状態で上記抜止部を装着させるために特別なスペースを確保する必要はない。手段2手段2にかかる発明は、手段1に記載の発明において、上記抜止片は、挿通穴を有し、上記待ち受け部において略柱状に立設された保持柱を同挿通穴に挿通させることにより上記待ち受け部に装着される構成としてある。すなわち、上記待ち受け部に上記保持柱を形成しておき、同保持柱を上記抜止片に形成された挿通穴に挿通させることにより、上記抜止片を装着させることができる。手段3手段3にかかる発明は、手段2に記載の発明において、上記挿通穴と上記保持柱を所定の平面にて対称な形状に形成する構成としてある。すなわち、上記挿通穴と上記保持柱を所定の平面にて対称な形状に形成することにより、同所定の面を中心に反転させて上記抜止片を上記保持柱に装着させることができる。従って、上記抜止片を反転させて装着させることにより、上記第一の装着状態と上記第二の装着状態とを切り換えることができる。手段4手段4にかかる発明は、手段1から手段3のいずれかに記載の発明において、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際の移動方向と、上記抜止片の上記保持柱に対する挿通方向とは互いに垂直である構成としてある。すなわち、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際の移動方向と、上記抜止片の上記保持柱に対する挿通方向とを互いに垂直とすることにより、上記抜止片を上記係合部の移動方向に移動させる際に両者を滑らせる分力を発生させなくすることができる。従って、係合後に両者が滑って上記係合部が移動することを防止することができるため、確実に上記係合部を上記保持柱に拘束しておくことができる。手段5手段5にかかる発明は、手段1から手段4のいずれかに記載の発明において、上記待ち受け部は略箱状に形成された箱部であり、同箱部には上記抜止片を内部に装着させるための開口が形成されている構成としてある。すなわち、上記待ち受け部は略箱状の箱部とすることにより、上記抜止片を同箱部の内部に収容させておくことができる。従って、上記抜止片を上記箱部で保護し、外部からの係合を解除するような不正を防止することができる。なお、上記箱部には開口が設けられるため、上記抜止片を外部から装着させることは可能となる。手段6手段6にかかる発明は、手段5に記載の発明において、上記皿部材の開口部が上記蓋部材により閉鎖される際に、上記箱部に形成された上記開口は上記箱部が形成されない上記皿部材または上記蓋部材に形成された蓋板により閉鎖される構成としてある。すなわち、上記箱部が形成されない上記皿部材または上記蓋部材に形成された蓋板が上記皿部材の開口部が上記蓋部材により閉鎖される際に移動することにより、上記箱部に形成された上記開口を閉鎖させることができる。従って、上記箱部の内部に備えられる上記抜止片を外部から隔離し、外部からの不正を防止することができる。手段7手段7にかかる発明は、手段1から手段6のいずれかに記載の発明において、上記皿部材と上記蓋部材と上記抜止片とは同一の素材で形成される構成としてある。すなわち、上記皿部材と上記蓋部材と上記抜止片とがすべて同一素材で構成されるため、上記係合部と上記抜止片との係合を解除して上記抜止片を除去しなくてもリサイクルを容易に行うことができる。なお、係合に寄与している上記係合部と上記抜止片とを合成樹脂等の低強度素材で形成することによって、上記係合部と上記抜止片とを破壊して係合を解除されてしまうことも考えられる。しかしながら、上述のとおり上記制御ボックスの封止時には上記係合部と上記抜止片とは外部から隔離されるため、容易に上記係合部と上記抜止片とを破壊して係合を解除することはできない。手段8手段8にかかる発明は、請求項1または手段1から手段7のいずれかに記載の発明において、上記抜止部に形成され上記係合部の移動方向の奥方に面する抜止面と、上記係合部に形成され上記係合部の移動方向の手前側に面する係合面とを備えるとともに、上記第一の状態において、上記抜止部に形成され上記係合部が上記待ち受け部に移動する際に傾斜面にて上記係合部に干渉して同係合部を案内することにより同係合部を撓ませるとともに上記皿部材の開口が上記蓋部材により閉鎖されるまで両者を相対移動させたとき同係合部を原形状に復元させることにより、上記抜止面より上記挿入方向の奥方にて上記係合面を同抜止面と対面させる抜止ガイド部とを備えるとともに、上記第二の状態において、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際に上記抜止ガイド部は上記係合部に干渉しない構成としてある。すなわち、上記第一の状態において、上記係合部が挿入される際に傾斜面によって上記係合部を案内することにより同係合部を撓ませるとともに、上記皿部材の開口部が上記蓋部材により閉鎖されるまで両者を相対移動させたとき同係合部を原形状に復元させる抜止ガイド部を上記抜止部に形成する。そして、上記係合部を原形状に復元させると、上記抜止面より上記挿入方向の奥方にて上記係合面が同抜止面に対面する。このようにすることにより、上記係合部が上記係合部の手前側に移動しようとする際に、上記係合面に対面する上記抜止面を同係合面の手前側から干渉させることができる。すなわち、上記係合面を備える上記係合部が手前側に移動することが許容されないように係合することができる。なお、上記係合部を挿入する際には上記係合部は上記抜止ガイド部に案内されて撓ませられるため、上記係合面を上記抜止面に干渉させることなく挿入することが可能となる。一方、上記第二の状態において、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際に上記抜止ガイド部は上記係合部に干渉しないため、上記係合部が上記ガイド部に案内されて撓ませられることはない。従って、上記係合部は上記皿部材の開口が上記蓋部材により閉鎖されるまで上記待ち受け部を移動させても、上記抜止部と上記係合部とを係合させないようにすることができる。手段9手段9にかかる発明は、手段8に記載の発明において、上記係合部が上記待ち受け部に移動する際に、上記保持柱に対して上記第二の装着状態で装着された上記抜止片と上記係合部とを干渉させない窓部が同抜止片に形成される構成としてある。すなわち、上記第二の装着状態で装着された上記抜止片における上記係合部の移動を待ち受け部に同係合部を挿通させるような窓部を形成しておくことにより、上記抜止片と上記係合部とを干渉させないようにすることができる。手段10手段10にかかる発明は、手段5から手段9のいずれかに記載の発明において、上記箱部の内壁面に内側から接触する板状の金属製保護部材が備えられる構成としてある。すなわち、金属製の上記保護部材を上記箱部の内部に備えることにより、上記箱部の内部を外部から保護することができる。従って、係合に寄与する上記抜止部と上記係合部とを外部から保護し、係合が解除されることを防止することができる。手段11手段11にかかる発明は、手段10に記載の発明において、上記保護部材は上記箱部の内部に遊挿される構成としてある。すなわち、上記保護部材を上記箱部の内部に遊挿させておくことにより、金属製の上記保護部材は外部から異物等が接触されたときには、撓んだり反ったり振動したりすることができる。これにより、外部からの異物で上記保護部材に穴等を形成するために加えられる荷重を散逸させることができるため、上記保護部材に穴等が形成されることを防止することができる。また、上記保護部材を上記箱部の内部に確実に固定してしまわないことで、使用後の上記箱部から上記保護部材を簡単に除去することができるため、リサイクル性も良いものとなる。手段12手段12にかかる発明は、請求項1または手段1から手段11のいずれかに記載の発明において、上記皿部材と上記蓋部材とを互いにスライドさせることにより同皿部材の開口部を閉鎖することが可能である構成としてある。すなわち、上記皿部材と上記蓋部材とを互いにスライドさせることにより同皿部材の開口部を同蓋部材により閉鎖させることができる。手段13手段13にかかる発明は、手段12に記載の発明において、上記蓋板は、同蓋板のスライド方向奥方部分において上記係合部が延設された先部と、同スライド方向手前側部分を構成し上記皿部材または上記蓋部材から延設された基部とに分断され、同先部と同基部とを連結する幅の狭い連結部が形成されている構成としてある。すなわち、上記蓋板は同蓋板のスライド方向奥方部分を構成する先部と、同蓋板のスライド方向手前側部分を構成し上記皿部材または上記蓋部材と接続する基部とを備える。同先部と同基部とは分断されており、同分断された部位にて同先部と同基部とを連結する幅の狭い連結部が形成される。上記先部からは上記係合部が延設されるため、上記先部は上記係合部と上記抜止部とが係合することにより上記箱部に拘束される。上記先部は上記基部と上記連結部を介して接続しているため拘束力は上記基部にも及ぶ。さらに、上記基部は上記皿部材または上記蓋部材と接続されるため、同拘束力を上記皿部材または上記蓋部に及ばせることができる。すなわち、上記箱部が延設された上記皿部材または上記蓋部と、上記箱部が延設されず上記蓋部が延設された上記皿部材または上記蓋部との相対移動が不能となるように拘束することができる。ただし、上記基部と上記先部とを連結している上記連結部は幅が狭く形成されているため、容易に破断させることが可能となる。上記連結部を破断して切断すると、係合による拘束力が上記基部や上記皿部材または上記蓋部に及ばなくなるため、上記制御基板をメンテナンスする場合等には上記連結部を破断させることにより上記皿部材の開口部を開放することができる。手段14手段14にかかる発明は、手段13に記載の発明において、上記保護部材は上記基部から延設された仮止部がスライド方向手前側から当接することにより、同手前側に抜け止めされる構成としてある。すなわち、上記保護部材を上記基部から延設された仮止部によりスライド方向手前側に抜け止めさせることにより、上記保護部材をスライド方向手前側にずらして上記箱部の内部を破壊する不正を防止することができる。ただし、上記連結部を破壊することによって係合の拘束力が及ばなくなるすることが可能な上記基部から上記仮止部を延設することにより、上記連結部を破壊して上記制御ボックスの封止を解除すれば上記保護部材を自由に抜き取ることができる。従って、上記箱部と異種材料の上記保護部材を簡単に除去することが可能となり、よりリサイクル性を向上させることができる。手段15手段15にかかる発明は、手段8から手段14のいずれかに記載の発明において、上記第一の状態において、上記待ち受け部に形成され上記係合部が原形状に復元したとき同係合部に上記抜止ガイド部による撓み方向と反対方向から当接することにより同係合部が同方向へ撓むことを規制する規制部と、上記規制部に形成され上記係合部が挿入される際に勾配をもって上記係合部に接触することにより同規制部を撓ませて同規制部が同係合部に干渉しないようにする規制ガイド部とを具備する構成としてある。すなわち、上記抜止部と上記係合部とが係合する上記第一の状態において、上記箱部に形成された規制部は上記係合部が原形状に同復元したとき同係合部に上記抜止ガイド部による撓み方向と反対方向から当接する。このようにすることにより、上記皿部材の開口が上記蓋部材により閉鎖されるまで両者を相対移動させたとき、上記係合部が上記抜止部に係合する際に撓んだ方向に同係合部が再び撓むことを規制することができる。すなわち、上記係合部の係合を解除させるように上記係合部を撓ませることができなくなる。一方、上記規制部に形成された規制ガイド部は、上記係合部が挿入される際に勾配をもって上記係合部に接触するため同規制部を撓ませることができ、上記規制部を同係合部に干渉させないで上記係合部を挿入することができる。すなわち、上記規制部は上記係合部が挿入されるときには撓んで同係合部の挿入を許容するとともに、同係合部が上記抜止部と係合した後には上記係合部の撓みを規制することができる。手段16手段16にかかる発明は、手段1から手段15のいずれかに記載の発明において、上記抜止片は上記待ち受け部においてスライド可能であるとともに、第一のスライド位置にスライドしたとき上記第一の装着状態となり、第二のスライド位置にスライドしたとき上記第二の装着状態となる構成としてある。すなわち、上記抜止片を上記待ち受け部においてスライド可能に装着し、第一のスライド位置にスライドさせることにより上記係合部と上記抜止部とを係合させることができる。一方、上記抜止片を第二のスライド位置にスライドさせることにより上記係合部と上記抜止部とを係合させないようにすることができる。手段17手段17にかかる発明は、手段16に記載の発明において、上記保護部材を上記箱部に装着する際に、同保護部材が上記第二のスライド位置にある上記抜止片を押すことにより上記抜止片が上記第一のスライド位置までスライドさせられる構成としてある。すなわち、上記保護部材を上記箱部に装着することにより、上記抜止片を上記第一のスライド位置にスライドさせることができる。このようにすることにより、上記保護部材を上記箱部に装着することによって、上記抜止片を上記係合部と係合可能な状態とすることができる。従って、上記保護部材にて内部を保護する上記箱部にて必然的に係合を行わせることができる。また、上記抜止片を上記第一のスライド位置にスライドさせる作業を個別に行う必要がないため、封止作業が煩雑となることもない。手段18手段18にかかる発明は、請求項1または手段1から手段17のいずれかに記載の発明において、上記係合部は上記待ち受け部に回動可能に連結されるとともに、第一の回動位置まで回動したとき上記第一の状態となり、第二の回動位置にスライドしたとき上記第二の状態となる構成としてある。すなわち、上記抜止部を上記待ち受け部において回動可能とすることによっても、上記抜止部を上記第一の状態と上記第二の状態とに切り換えることができる。手段19手段19にかかる発明は、手段18に記載の発明において、上記保護部材を上記箱部に装着する際に、同保護部材が上記第二の回動位置にある上記抜止部を押すことにより上記抜止部が上記第一の回動位置まで回動させられる構成としてある。すなわち、上記抜止部を上記待ち受け部において回動させることにより上記抜止部を上記第一の状態と上記第二の状態とに切り換える場合においても、上記保護部材が押し込んで回動させることができる。手段20手段20にかかる発明は、請求項1または手段1から手段19のいずれかに記載の発明において、上記抜止部は変形可能であり本来の形状である第二の形状において上記第二の状態となるとともに、第一の形状に変形させられて上記第一の状態となる構成としてある。すなわち、上記抜止部を上記待ち受け部において変形可能とすることによっても、上記抜止部を上記第一の状態と上記第二の状態とに切り換えることができる。変形によれば上記抜止部を上記待ち受け部と別部材で形成する必要はないため、部品点数を減少させることができる。手段21手段21にかかる発明は、手段20に記載の発明において、上記保護部材を上記箱部に装着する際に、同保護部材が第一の形状である上記抜止部を押すことにより上記抜止部が第二の形状に変形させられる構成としてある。すなわち、上記抜止部を上記待ち受け部において変形させることにより上記抜止部を上記第一の状態と上記第二の状態とに切り換える場合においても、上記保護部材が押し込んで変形させることができる。手段22手段22にかかる発明は、請求項1または手段1から手段15のいずれかに記載の発明において、上記抜止部は、上記皿部材の開口が上記蓋部材により閉鎖されるまで両者を相対移動させたとき同係合部を原形状に復元させることを妨げる係合防止部材を装着可能であり、同係合部材を装着したときに第二の状態となる構成としてある。すなわち、上記皿部材の開口が上記蓋部材により閉鎖されるまで両者を相対移動させたとき同係合部を原形状に復元させないようにすることにより、上記係合部と上記抜止部とが係合しないようにすることができる。手段23手段23にかかる発明は、手段15から手段22のいずれかに記載の発明において、上記連結部を破壊することにより係合を行っていた上記抜止片を上記箱部から除去することが可能である構成としてある。すなわち、上記連結部を破壊することにより上記制御ボックスを開放させる際に、係合を行っていた上記抜止片を上記箱部から除去することが可能であるため、上記抜止片を異なる上記箱部に装着させて再利用することができる。手段24手段24にかかる発明は、手段23に記載の発明において、上記第一の装着状態において上記抜止片と上記保護部材が連結されるとともに、上記連結部を破壊して上記保護部材を上記箱部から除去すると、同保護部材とともに上記抜止片が除去される構成としてある。すなわち、上記第一の装着状態において上記抜止片と上記保護部材とを連結しておくことにより、上記保護部材と一緒に上記抜止片を上記箱部から除去することができる。従って、上記保護部材と上記抜止片との除去作業を簡略化させることができる。以上説明したように、請求項1にかかる発明によれば、係合に使用する予備の部材の管理が簡単な遊技機を提供することができる。手段1にかかる発明によれば、抜止片を着脱させて第一の状態と第二の状態とに切り換えることができる。手段2にかかる発明によれば、抜止片を装着させる手段を提供することができる。手段3にかかる発明によれば、抜止片を反転して装着させることによって第一の状態と第二の状態とに切り換えることができる。手段4にかかる発明によれば、抜止片を確実に固定することができる。手段5にかかる発明によれば、係合部と抜止部とが破壊されないようにすることができる。手段6にかかる発明によれば、係合部と抜止部とが破壊されないようにすることができる。手段7にかかる発明によれば、リサイクル性を向上させることができる。手段8にかかる発明によれば、係合部と抜止部との係合手段を提供することができる。手段9にかかる発明によれば、抜止片と係合部とを干渉させないようにすることができる。手段10にかかる発明によれば、係合部と抜止部とを保護することができる。手段11にかかる発明によれば、保護部材が破壊されることを防止することができる。手段12にかかる発明によれば、制御ボックスの封止をスムーズに行うことができる。手段13にかかる発明によれば、必要に応じて制御ボックスの封止を解除することができる。手段14にかかる発明によれば、箱部の内部を外部からの破壊行為から保護するとともに、リサイクル性を向上させることがができる。手段15にかかる発明によれば、簡単に抜止片と係合部との係合が解除されないようにすることができる。手段16にかかる発明によれば、簡単に係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換えることができる。手段17にかかる発明によれば、係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換える作業を省略することができる。手段18にかかる発明によれば、係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換える手段を提供することができる。手段19にかかる発明によれば、係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換える作業を省略することができる。手段20にかかる発明によれば、部品点数を増やすことなく係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換える手段を提供することができる。手段21にかかる発明によれば、係合部を第一の状態と第二の状態とに切り換える作業を省略することができる。手段22にかかる発明によれば、係合部を第一の状態に切り換えることができる。手段23にかかる発明によれば、抜止片を再利用することができる。手段24にかかる発明によれば、抜止片の除去作業を簡略化させることができる。以下、下記の順序に従って本発明の実施形態を説明する。1制御ボックスの設置例:2第一の実施形態にかかる制御ボックスについて:3第一の実施形態にかかる封止部について:4第二の実施形態について:5第三の実施形態について:6第四の実施形態について:7まとめ:1制御ボックスの設置例:図1は本発明を適用したパチンコ機を背面から見て示しており、制御ボックス70が背面側から視認できるように装着されている。同図において、制御ボックス70の短辺の一方の外部に封止部70aが備えられることにより、制御ボックス70は外部から閉鎖された状態を維持し、不正に開放されることを防止している。図に示すように、制御ボックス70はメンテナンスのためにパチンコ機60を開いたときには、パチンコ機60の背面側から直に視認できる位置に配設されている。従って、制御ボックス70内に不正をするために封止部70a等が破損されていれば、次のメンテナンス時にはすぐに見つけることが可能となっている。また、制御ボックス70は透明な合成樹脂で形成されており、その収容された制御基板の様子もパチンコ機60の背面側から直に視認できる。また、図2はスロットマシンパチスロ80の背面を示している。同スロットマシン80の背面側にも矩形箱形の制御ボックス90が装着されている。同図において、制御ボックス90の短辺の一方の外部に封止部90aが備えられることにより、制御ボックス90は外部から閉鎖された状態を維持し、不正に開放されることを防止している。同図に示すように、メンテナンスのためにスロットマシン80を開いたときには容易に封止部90aを視認できる。従って、制御ボックス90内に手を加えるなどのために封止部90aが破損されていれば、次のメンテナンス時にすぐに見つけることが可能となっている。図示していないが、パチロットにも同様に本発明が適用可能である。パチロットは、メダルの代わりにパチンコ遊技球を利用するものであり、例えば、パチンコ球の5個がメダル1個に相当して遊技を楽しむことができる。2第一の実施形態にかかる制御ボックスについて:図3は本発明の第一の実施形態にかかる制御ボックス70およびその外部に設けられた封止部70aを上方図1においてパチンコ機の背面から見て示している。同図において矢印で示す方向をそれぞれ奥行き方向と幅方向として以下説明する。制御ボックス70および封止部70aは下側に位置する皿部材10と、上側に位置する蓋部材20とで構成されている。また、図4は蓋部材20と皿部材10をスライドさせて制御ボックス70を開放させた状態を示している。同図において、皿部材10は下方に深みのある皿状に形成された皿本体部14を有し、蓋部材20は上方に深みを有する蓋状に形成された蓋本体部24を有している。そして、皿本体部14の開口面と蓋本体部24の開口面とを上下に向かい合わせることにより、図3のように外部と閉鎖された略箱状の制御ボックス70を形成している。閉鎖された制御ボックス70の内部には制御基板25が収容されており、同制御基板25には各種のROM26a~26f等が実装されている。蓋本体部24の幅方向両端の辺には略板状の一対のレール挿入部24a1,24a2が形成されており、皿本体部14の幅方向両端の辺には一対の断面略コの字状のガイドレール14a1,14a2が形成されている。そして、ガイドレール14a1,14a2がレール挿入部24a1,24a2をそれぞれ幅方向外側から挟み込むことにより、蓋部材20と皿部材10とが奥行き方向にスライド可能となっている。逆に言えば、蓋部材20と皿部材10とは奥行き方向にスライドする以外に相対移動することはできなくなっている。皿本体部14の奥方の辺には断面略コの字状のガイドレール14cが形成されており、蓋本体部24の奥方の辺にはレール挿入部24cが形成されている。皿部材10は、皿本体部14を奥方に延設して形成した箱部12を備えている。箱部12は幅方向に並列して5個形成されており、それぞれ上方を開口させている。ガイドレール14cには、箱部12のそれぞれに連通する切り欠き14c1が形成されている。すなわち、箱部12は上方および皿本体部14側を開口させた箱状空間を形成している。一方、蓋部材20は、蓋本体部24の奥方の辺を奥方に延設して形成した蓋板22を備えている。蓋板22は箱部12に対応した位置に5個並列して形成されている。蓋板22は略板状に形成されており、図3のように制御ボックス70を閉鎖した際には、各箱部12の上方開口を上方から塞ぐことが可能となっている。すなわち、制御ボックス70を閉鎖した際には、各箱部12は外部から閉鎖されることとなる。なお、各箱部12は切り欠き14c1により皿本体部14と連通しているが、上述のとおり皿本体部14自体も蓋本体部24により閉鎖されるため、上方開口さえ塞げば各箱部12を外部から閉鎖することができる。制御ボックス70を外部から閉鎖された状態で維持するための封止部70aは、箱部12と蓋板22等により構成される。そして、封止部70aによる固定を簡単に解除できないようにすることで、制御基板25のROM26a~26fを差し替える等の不正を防止している。ただし、制御基板25のメンテナンス等を行う必要もあるため、必要に応じて封止部70aによる固定は解除することができるとともに、その解除の痕跡が瞭然と認識できるようにされている。すなわち、封止部70aにおける固定解除の痕跡と、管理者が正規に行ったメンテナンス等の記録とを参照することで、不正な固定解除が介在したか否かを判断することが可能となっている。この封止部70aの詳細な機構等については以下に詳述する。3第一の実施形態にかかる封止部について:まず、封止部70aを構成する箱部12について説明する。図5は箱部12の一つを上方から見て示しており、図6は箱部12のX1断面を見て示している。箱部12は、概略、板状の底面12aと、箱部12を奥方および幅方向両外側から区画する壁面12bとにより構成されている。壁面12bの上端部には断面略コの字状に溝が形成されたガイド部12b1が奥方および幅方向両外側に形成されている。箱部12における手前側皿本体部14側には切り欠き14c1が形成されているため、皿本体部14と箱部12とが連通している。なお、箱部12は五個すべて同様の形状となっている。箱部12の内部には、略柱状の保持柱12c~12fがそれぞれ底面12aから上方に向かって略垂直に立設されている。保持柱12c,12dは上方から見たときに奥行き方向中央部が括れるように形成されており、両者は同様の形状となっている。保持柱12dは幅方向の側壁面12bから間隔tだけ離れた位置に形成されており、奥方壁面12bから間隔uだけ離れた奥行き位置に形成されている。保持柱12cは保持柱12dと間隔sだけ離れて幅方向内側に形成されており、奥行き位置は保持柱12dと同様に奥方壁面12bから間隔uだけ離れた位置となっている。保持柱12cにおける奥行き方向両外側の一対の幅広部12c1,12c1は、それぞれ幅rとなるように形成されている。保持柱12eは、上方から見たときに略L状となるように形成されており、奥方端部にて奥方壁面12bと接続している。そして、手前側を幅方向内側に屈曲させて、屈曲された先端と保持柱12cとが間隔sだけ離れる位置に形成されている。保持柱12fは、上方から見たときに略クランク状となるように形成されており、保持柱12cとの最短距離が間隔sとなる位置に形成されている。保持柱12e,12fはそれぞれ対面する幅方向の側壁面12bとは間隔tだけ離れた位置に形成されている。次に、封止部70aを構成する箱部12の内部に装着される抜止片について説明する。図7は抜止片を斜めから見て示している。同図において、抜止片40は矩形枠状に形成された枠部40cを有しており、枠部40cに四方を囲まれた窓部40dが形成されている。窓部40dの幅は上記幅rよりもわずかに広く、厚みは上記間隔uよりもわずかに薄く、高さがhとなるように形成されている。抜止片40は合成樹脂で形成されており、枠部40cの一辺からは枠部40cと略直角に略板状の抜止部41が延設されている。抜止部41は略板状の抜止板41aと先端を内側に幅広としている抜止先部41bとから構成されている。抜止板41aの厚みは上記間隔sよりもわずかに薄く形成されており、先端に抜止先部41bが形成されている。抜止先部41bの厚みは上記間隔uよりもわずかに薄く形成されており、同抜止先部41bの内側には先端方向が次第に幅狭となるように傾斜する抜止ガイド面41b1が形成されている。抜止ガイド面41b1における枠部40c側の端部は、抜止板41aに直交する抜止面41b2に接続されている。一方、枠部40cにおける抜止部41が延設された辺に対向する辺からは、抜止板41aに略平行な規制部42が延設されている。規制部42は略棒状に形成された規制棒42aと先端を内側に突出させる規制先部42bとから構成おり、規制棒42aと抜止板41aとの間隔は上記幅rよりもわずかに大きくなるように形成されている。規制棒42aの厚みは上記間隔sよりもわずかに薄く形成されている。規制先部42bは先端になるにつれ高さが低くなる規制ガイド面42b1を備えており、同規制先部42bの厚みは上記間隔uよりもわずかに薄く形成されている。抜止部41と規制部42とは、下端が同じ高さとなるように形成され、先端も同じ位置となるように形成されている。なお、規制棒42aの内側に対面する面を第一の規制面42a1とし、規制先部42bの内側突出部において枠部40cに対面し規制棒42aに直交する面を第二の規制面42b2と表すものとする。次に、封止部70aを構成する箱部12の内部に装着される保護部材について説明する。図8は、保護部材50を斜めから見て示している。同図において、保護部材50は厚みが上記間隔tよりも小さい金属板を屈曲させることにより、略コの字状に形成されている。保護部材50は、互いに同形、かつ、平行な二枚の側面板50a,50aを有しており、側面板50a,50aは下端にて底面板50bによって連結されている。側面板50a,50aと底面板50bとは直交するように屈曲されている。底面板50bには矩形の切り欠き50cが形成されている。箱部12と抜止片40と保護部材50とを以上のように構成することにより、抜止片40と保護部材50とを箱部12に装着させることが可能となる。図9は、箱部12に抜止片40を装着した状態を示している。同図において、箱部12の内部において保持柱12cを取り囲むように抜止片40が上方から差し込まれている。すなわち、互いの間隔が保持柱12cの一対の幅広部12c1,12c1よりわずかに大きく形成された抜止板41aと規制部42が保持柱12cを幅方向外側から狭持している。その際に、抜止板41aの厚みは保持柱12cと保持柱12dとの間隔sよりもわずかに小さく形成されているため、抜止板41aと保持柱12cと保持柱12dとが干渉することはない。同様に、規制棒42aの厚みは保持柱12cと保持柱12e,12fとの間隔sよりもわずかに小さく形成されているため、規制棒42aと保持柱12cと保持柱12e,12fとが干渉することはない。一方、抜止先部41bおよび規制先部42bの厚みは、保持柱12cと奥方壁面12bとの間隔uよりもわずかに小さく形成されているため、抜止先部41bと規制先部42bが保持柱12cと奥方壁面12bに干渉することはない。このように、抜止片40は箱部12において各保持柱12c~12fおよび壁面12bが形成する各隙間に挿入され、特に係合等により固定されないため、自由に着脱することが可能となっている。すなわち、抜止片40には保持柱12cを挿通させるために保持柱12cの幅rよりも幅がわずかに広く、保持柱12cの長さfよりもスライド方向の長さpが長い上方視矩形状の挿通穴が形成されているため、同挿通穴に保持柱12cを挿通させることが可能となっている。なお、抜止片40の保持柱12cに対する挿通方向は、底面12aから垂直に立設する保持柱12cの軸方向と一致するため、同挿通方向とスライド方向とは垂直となる。なお、図9においては、枠部40cが手前側に配向し、抜止先部41bおよび規制先部42bが奥方に配向するように抜止片40が装着された状態となっており、同状態を第二の装着状態と呼ぶものとする。図10は、箱部12に抜止片40を装着した状態であって、第二の装着状態とは別の第一の装着状態を示している。同図において、第二の装着状態と同様に抜止片40は箱部12において各保持柱12c~12fおよび壁面12bが形成する各隙間に挿入されている。ただし、枠部40cが奥方に配向し、抜止先部41bおよび規制先部42bが手前側に配向するように装着されている。この第一の装着状態においては、枠部40cが保持柱12cと奥方壁面12bとの隙間に挿入されることとなるが、枠部40cの厚みも保持柱12cと奥方壁面12bとの間隔uよりわずかに小さく形成されているため、干渉することなく挿入することができる。また、保持柱12cが挿通する抜止片40の挿通穴は抜止片40の奥行き方向の中点の軌道を示す平面にて対称な形状となっており、保持柱12cも同保持柱12cの奥行き方向の中点の軌道を示す平面にて対称な形状となっている。従って、抜止片40を反転して保持柱12cに挿通されても、保持柱12cと抜止片40とが干渉することはない。第一の装着状態においても抜止片40は特に係合等により固定されないため、抜止片40を自由に着脱することが可能となっている。すなわち、上方が開口した箱部12において抜止片40は第一および第二の装着状態に自由に着脱することが可能となっている。また、抜止片40を反転させれば済むため、第一の装着状態と第二の装着状態との切換を簡単に行うことができる。一方、図10においては、保護部材50が箱部12の内部に装着されている。保護部材50における底面板50bの幅は箱部12の内部の幅よりわずかに小さく形成されているため、箱部12の底面12aに面接する底面板50bの両端にて直交する側面板50a,50aは、箱部12の側方壁面12b,12bのそれぞれに内側から面接している。なお、保持柱12d~12fと側方壁面12b,12bとの間隔tは側面板50a,50aの厚みよりも大きいため、保持柱12d~12fと側方壁面12b,12bとが干渉することなく保護部材50を装着することができる。底面板50bには所定の切り欠き50cが形成されているため、底面板50bと各保持柱12c~12fとは干渉しない。側面板50a,50aの奥方端部が奥方壁面12bに到達する際に、ちょうど、切り欠き50cが形成された部分の底面板50bの端面が保持柱12c,12d,12fに到達するように形成されている。保護部材50を装着するにあたっても、特に保護部材50は特に係合や接着等により固定されないため、保護部材50を自由に着脱することが可能となっている。保護部材50は、抜止片40の第一および第二の装着状態の双方において箱部12に装着できるとともに、抜止片40を装着しない状態であっても箱部12に装着できる。図11は、蓋部材20の蓋本体部24を奥方に延設して形成した蓋板22の一つを上方から見て示し、図12は同蓋板の一つを幅方向外側から見て示し、図13は同蓋板の一つを奥方から見て示している。同図において、略板状に形成された蓋板22は、奥行き方向略中央部で基部22bと先部22aとに分断されており、基部22bと先部22aとは中央の連結部22cと幅方向両端の連結部22e,22eとによって連結されている。基部22bは手前側部分にて蓋本体部24と接続し、幅方向両外側には一対の薄板部22b1,22b1が形成されている。また、先部22aの幅方向両外側および奥方にも上方視略コの字状の薄板部22a1が形成されている。なお、連結部22e,22eは薄板部22b1,22b1と薄板部22a1とを接続し、これらと同じ厚みとなっている。基部22bにおける薄板部22b1,22b1の内側には矩形枠状の補強リブ22b2が板厚を厚くして形成されている。同様に、先部22aにおける薄板部22a1の内側にも矩形枠状の補強リブ22a2が板厚を厚くして形成されている。補強リブ22b2と補強リブ22a2のそれぞれに囲まれた部分は平面板状に形成されている。基部22bにおける一対の薄板部22b1,22b1のそれぞれの内側において一対の仮止部22d,22dが下方に延設され、さらに奥方に延設することにより仮止部22d,22dの奥方端部が先部22aまで略到達している。先部22aにおける連結部22cと接合する部位の下方には、略板状の閉鎖板22a3が垂設されている。閉鎖板22a3の幅方向両端は、仮止部22d,22dのそれぞれの幅方向の外縁よりも内側となるように形成されている。閉鎖板22a3は、手前側から三角板状の連結部22cにより支持されており、奥方の面の略中央には係合部23が同閉鎖板22a3に垂直に立設されている。係合部23は、略板状の係合板23aと先端を幅広としている係合先部23bとから構成されており、高さが窓部40dの高さhよりもわずかに小さく形成されている。係合先部23bには先端ほど厚みが小さくなるように傾斜する第一の係合ガイド面23b1が形成されており、係合先部23bにおいて最も厚みが大きくなる手前側端部は窓部40dの幅rよりも小さく形成され、係合先部23bの手前側端部には係合板23aに直交し、閉鎖板22a3に対向する係合面23b2が形成されている。係合先部23bにおける下端には第二の係合ガイド面23b3が形成されている。第二の係合ガイド面23b3は法線方向が第一の係合ガイド面23b1とは反対方向、かつ、斜め奥方となるように形成されている。係合板23aの下端における係合先部23bの手前側を切り欠くことにより、規制挿入部23cを形成している。規制挿入部23cは側面視略三角形となっており、抜止片40の規制先部42bの内側突出部がちょうど嵌り込むことが可能となっている。閉鎖板22a3と略平行な規制挿入部23cの壁面を規制挿入面23c1というものとする。一方、蓋本体部24と蓋板22との境界部には、蓋板22の側方にレール挿入部24cが形成された区画面24dが下方に延設されている。図14は、図3のように制御ボックス70を閉鎖した際の蓋板22および箱部12の様子を上方から見て示している。同図において、蓋部材20のレール挿入部24cが皿部材10のガイドレール14cに嵌り込むまで蓋部材20が奥方にスライドされている。同時に、区画面24dは、箱部12を皿本体部14側に開口させる切り欠き14c1を皿本体部14側から塞ぐようになっている。従って、皿本体部14と蓋本体部24とで外部から完全に閉鎖された制御基板25の収容空間を形成することができる。蓋板22が蓋部材20とともにスライドすると、蓋板22の奥方端部は箱部12の奥方壁面12bに到達して箱部12の上方開口を塞ぐ。すなわち、箱部12の内部は、蓋板22における連結部22cの側方の開口を除き外部から閉鎖された空間となっている。蓋板22の奥方および側方の外縁を構成する薄板部22a1,22b1,22b1は、箱部12の各側面12bの上端部に形成された断面略コの字状のガイド部12b1に挿入されている。これにより、蓋板22と箱部12との接触部位の形状が複雑となるため、蓋板22と箱部12との隙間から箱部12の内部に異物を侵入させることが困難となっている。また、ガイド部12b1は、蓋板22が箱部12に対してスライドする際に、箱部12を幅方向および上下に挟んでスライドをガイドするため、スムーズに蓋板22をスライドさせることができる。同図の状態において、蓋板22の下方に形成された係合板23aや係合先部23bや閉鎖板22a3は、箱部12の内部に収容されることとなる。すなわち、これらは外部から隔離されることとなる。ただし、蓋板22が箱部12に対してスライドする際には、箱部12は皿本体部14と切り欠き14c1により連通しているため、蓋板22の下方に形成された係合板23aや係合先部23bや閉鎖板22a3は箱部12の内部に侵入することができる。図15は、図14の状態における箱部12の内部の様子を図6のZ1断面から見て示している。なお、同図において抜止片40は第二の装着状態となっている。係合板23aと係合先部23bは蓋板22のスライドともに箱部12の内部を奥方に向かって進行する。所定量奥方に進んだところで、第二の装着状態において手前側に配向する枠部40cと重なる位置となるが、同枠部40cの内側に形成された窓部40dを挿通して、さらに奥方に進行することができる。すなわち、係合先部23bの高さと幅は、窓部40dの高さhと幅rよりも小さく形成されるとともに、係合板23aと係合先部23bとは窓部40dと同等の高さとなるように形成されているため、係合先部23bは窓部40dを挿通することが可能となっている。これにより、第二の装着状態においては、抜止片40と係合先部23bとが何ら干渉することなく、制御ボックス70を閉鎖させることができる。むろん、蓋板22を手前側にスライドさせる際にも、抜止片40と係合先部23bとは干渉することはない。一方、仮止部22d,22dもそれぞれ蓋板22のスライドともに箱部12の側方壁面12b,12bのそれぞれに摺接しつつ奥方に向かって進行する。図16は、図14の状態における箱部12の内部の様子を図6のZ1断面から見て示している。なお、同図において抜止片40は第一の装着状態となっている。また、保護部材50も箱部12の内部に装着されている。第一の装着状態においては、係合先部23bは蓋板22のスライドともに箱部12の内部を奥方に向かって進行し、所定量奥方に進んだところで抜止片40の抜止先部41bおよび規制先部42bにそれぞれ当接する。そして、さらに奥方に進行させると実線で示すように係合先部23bと抜止先部41bとが係合する。すなわち、係合先部23bにおいて手前側に対面する係合面23b2と、抜止先部41bにおいて奥方に対面する抜止面41b2とが互いに対面して、係合面23b2が手前側に移動することが許容されなくなる。これにより、蓋板22が箱部12に対して手前側にスライドすることができなくなるとともに、蓋部材20が皿部材10に対して手前側にスライドすることができなくなる。また、このとき蓋部材20のレール挿入部24cが皿部材10のガイドレール14cに嵌り込んで突き当たっているため、蓋部材20をこれ以上奥方にスライドさせることも不可能となっている。さらに、蓋部材20と皿部材10とは奥行き方向にスライドする以外に相対移動することはできないため、蓋部材20が皿部材10との相対移動が完全に不可能となる。すなわち、上述のように閉鎖された制御基板25の収容空間を完全に封止することができる。一方、蓋板22のスライドともに箱部12の側方壁面12b,12bのそれぞれに摺接しつつ奥方に向かって進行する仮止部22d,22dは、係合先部23bと抜止先部41bとが係合するとき保護部材50の側面板50a,50aのそれぞれの手前側端部に当接する。これにより、保護部材50を手前側に抜け止めさせることができる。閉鎖板22a3の幅方向両端はそれぞれ保護部材50の側面板50a,50aに内側から略当接し、同閉鎖板22a3の下端は保護部材50の底面板50bに略当接する。これにより、係合先部23bと抜止先部41bとが係合するときには、先部22aの下方に位置する箱部12の奥方空間を外部から閉鎖することができる。図17は、係合部23と抜止部41とが係合する様子を示している。同図では、抜止片40と係合部23以外の部分は説明のため図示を省略している。係合部23は上述したとおり窓部40dと同等の高さに挿入され、高さ方向の長さが抜止部41とほぼ同じ高さhとなっているため、抜止部41と規制部42の双方に対して干渉する関係となっている。係合先部23bは手前側に進行し、第一の係合ガイド面23b1が抜止先部41bの抜止ガイド面41b1に接触する。第一の係合ガイド面23b1と抜止ガイド面41b1とは、係合先部23bの進行方向に対して傾斜しているため、両者は滑りつつ互いを幅方向外側に押し出そうとする。これによって、抜止板41aは外側に撓もうとするが外側から保持柱12fが当接しているため、原形状が維持される。一方、係合板23aは係合先部23bが自由端となるため、係合先部23bが抜止先部41bから離反するように撓むこととなる。一方、第二の係合ガイド面23b3も係合先部23bの進行とともに、規制部42の規制先部42bの内側突出部に当接することとなる。規制先部42bの規制ガイド面42b1と第二の係合ガイド面23b3も係合先部23bの進行方向に対して傾斜しているため、両者は滑りつつ互いを外側に押し出そうとする。ただし、係合先部23bは上述のとおり抜止先部41bから離反するように変位しようとするため、規制先部42bが下方、あるいは幅方向外側に押し出されることとなる。ただし、略棒状の規制棒42aは幅方向外側から保持柱12dにより支持されているため、規制棒42aは規制先部42bを下方に変位させるように撓ませられることとなる。以上のように、係合板23aと規制棒42aとがそれぞれの方向に撓むことにより、係合先部23bがさらに奥方に進行することができる。なお、係合板23aと規制棒42aを撓ませて係合先部23bが奥方に進行する際には、相当の反力が係合部23に及ぼされるが、閉鎖板22a3の背面にて連結部22cが同反力の対向方向に支持しているため、確実に係合部23を押し込むことが可能となっている。すなわち、連結部22cは閉鎖板22a3に対する補強リブとして機能することができる。そして、図18に示すように係合先部23bが抜止先部41bの側方を通り過ぎると、第一の係合ガイド面23b1と抜止ガイド面41b1との干渉が解消されて、係合板23aは原形状に復帰することができる。すると、係合先部23bにおいて手前側に対面する係合面23b2と、抜止先部41bにおいて奥方に対面する抜止面41b2とが互いに対面して、係合面23b2が手前側に移動することが許容されなくなる。なお、抜止片40は保持柱12cに内部を挿通されて装着されているため、抜止片40もろとも係合面23b2が手前側に移動してしまうことはない。係合面23b2が移動する方向と抜止片40に保持柱12cが挿通する挿通方向とは互いに垂直であるため、係合面23b2を移動させようとしても抜止片40が保持柱12cから抜けることはない。従って、抜止片40が保持柱12cから抜け、保持柱12cの抜止片40に対する拘束力が失われることはない。このとき、係合板23aの規制挿入部23cは規制先部42bが待ち受ける位置まで到達するようになっている。従って、規制棒42aは現形状に復帰し、規制先部42bの内側突出部を規制挿入部23cに入り込むことができる。これにより、規制挿入部23cにおいて手前側に対面する規制挿入面23c1と、規制先部42bの内側突出部において奥方に対面する第二の規制面42b2とが互いに対面して、規制挿入面23c1が手前側に移動することが許容されなくなる。すなわち、係合面23b2と規制挿入面23c1との二箇所において係合部23が手前側に移動することをできなくすることができる。つまり、係合部23は抜止片40に対して二箇所で係合することとなる。また、上記のように一度係合が完了すると、原形状に復帰した規制棒42aにおける内側の第一の規制面42a1が係合板23aに幅方向外側から当接する。従って、係合先部23bと抜止先部41bとの係合を解除すべく、係合先部23bが抜止先部41bから離反するように係合板23aを撓ませるには、同時に規制棒42aも外側に撓ませなければならい。しかしながら、規制棒42aは外側から保持柱12dに当接されているため外側に撓むことは不可能となっている。また、仮に係合板23aと規制棒42aとを同時に外側に撓ませたとしても、規制先部42bと規制挿入部23cとの係合は維持されるため係合を解除することはできない。係合を解除するとすれば、規制棒42aを下方に撓ませつつ係合板23aを外側に撓ませなければならない。従って、係合部23と抜止部41と規制部42を破壊することなく、上記係合を解除することは非常に困難となっている。さらに、上述のとおり係合に寄与する係合部23と抜止部41と規制部42が収容される空間は、蓋板22および箱部12の底面12aと各壁面12bおよび閉鎖板22a3により外部から閉鎖されるため、外部から係合先部23bや抜止先部41bに作用して係合を解除することはできなくなっている。また、係合に寄与する係合部23と抜止部41と規制部42が収容される空間は、金属製の保護部材50により下方および側方から保護されるため、箱部12の各壁面12bや底面12a等に穴を形成したとしても、異物を係合部23と抜止部41と規制部42まで到達させ、これらを破壊して係合を解除することができなくなっている。特に、本実施形態において保護部材50は箱部12の隙間に挿入して装着しただけであって、しっかりと固定していない。すなわち、保護部材50は箱部12の内部において遊挿されているだけで変形や揺動の余地を残している。従って、図19のように箱部12の各壁面12bや底面12aにドリル等で穴を開け、さらに保護部材50を貫通しようとすると、側面板50a,50aにおいては上端を内側に撓ませて、ドリルの推進方向を上方に逸らすことができる。また、ドリルの推進方向を上方に逸らすとともに、側面板50a,50aが振動してドリルの推進力を散逸させることができる。従って、側面板50a,50aの正確な位置にドリル等で穴を開けることは非常に困難となっている。同様に、底面板50bも中央部を上方に変位させるように撓むことができるため、同様にドリルの推進力を散逸させることができる。これにより、箱部12の各壁面12bや底面12aにドリル等で穴を開けたとしても、異物を係合先部23bや抜止先部41bまで到達させ、これらを破壊して係合を解除することができなくなっている。また、蓋板22の薄板部22a1は、断面略コの字状のガイド部12b1に入り込んでいるため、蓋板22と箱部12との隙間から異物を侵入させることも困難となっている。また、蓋板22の薄板部22a1は、断面略コの字状のガイド部12b1に入り込んでいるため、蓋板22を上方に引き剥がすこともできない。ただし、蓋板22は視認が容易な上方パチンコ機の背面側に露出しているため、蓋板22に穴を開けたり、上方に引き剥がしたりして不正を行ったとしても、その不正の痕跡を簡単に確認することができる。また、蓋板22の内側を保護部材50で敢えて保護しないことにより、透明な合成樹脂製の蓋板22を介して係合部23と抜止部41と規制部42の係合状態も視認することができるため、不正の発見をしやすくすることができる。このように、制御ボックス70を開封することは困難となっているが、制御基板25のメンテナンス等においては、皿部材10と蓋部材20とをスライドさせて制御ボックス70を開封しなければならない。その場合、図20に示すように、連結部22cをニッパー等によって破断させ、さらに幅方向両端の連結部22e,22eをガイド部12b1もろとも破断させることによって蓋板22を先部22aと基部22bとに分離させればよい。すなわち、係合に寄与する係合部23は先部22aから延設されているため、基部22bを先部22aと分離させれば係合による拘束力は基部22bや蓋部材20には及ばなくなる。従って、蓋部材20は皿部材10に対してスライドすることが可能となり、図4に示すような開封状態とすることができる。むろん、不正を行う者も同様にして開封することができるが、上述したとおり連結部22c,22e,22eは視認が容易な上方パチンコ機の背面側に露出しているため、その痕跡を容易に発見することができる。従って、メンテナンス等による正規の開封履歴等を参照すれば、その痕跡が不正なものか、適正なものか判断することが可能である。さらに、基部22bを先部22aと分離させて蓋部材20を手前側にスライドさせると、基部22bから延設された仮止部22d,22dも手前側にスライドすることとなる。従って、保護部材50の手前側への抜け止めは自ずと解除されることとなる。すなわち、連結部22cを破断させて封止を解除させたことにより、外部から保護する必要がなくなった箱部12から保護部材50を簡単に除去することができる。このように、使用後は保護部材50を除去しておくことにより、使用済みの皿部材10には合成樹脂製の先部22aおよび抜止片40のみが残留することとなる。つまり、皿部材10には一切金属材料等の異種材料が残留しないため、わざわざ抜止片40の係合を解除して抜止片40を除去しなくても容易にリサイクルを行うことができる。また、保護部材50としても他の箱部12に装着して再利用することができる。蓋板22の連結部22cを破断させることにより、それ以降はその蓋板22を使用して封止を行うことができなくなる。しかし、蓋板22と箱部12とは五組備えられているため、次回は連結部22cを破断させていない蓋板22と箱部12にて封止を行うことができる。すなわち、五回までは封止を行うことが可能となっている。連結部22cを破断させていない蓋板22と箱部12にて封止を行うにあたっては、開封したときに封止を行おうとする箱部12にて抜止片40を第一の装着状態にしておけばよい。これにより、封止を行おうとする箱部12にて係合先部23bと抜止先部41bとを係合させることができる。また、上述のとおり前回の封止に使用した箱部12から保護部材50を取り外し、封止を行おうとする箱部12に装着することができるため、保護部材50を箱部12の数だけ用意しておく必要はない。従って、部品コストを低減させることができる。一方、制御ボックス70の封止を行うためには、一組の蓋板22と箱部12とが係合すれば足りるため、係合を行わない箱部12においては抜止片40を第二の装着状態として装着しておけばよい。第一の装着状態と第二の装着状態との切換においては、抜止片40を反転させて装着すればよいため、作業が煩雑なものとなることもない。また、使用しない抜止片40を第二の装着状態として装着しておいても、本来係合に使用する場合の抜止片40の装着スペースにて装着することができるため、係合に使用しない抜止片40を装着するためのスペースを別途確保しておく必要がない。従って、制御ボックス70をコンパクトに形成することが可能となっている。また、抜止片40は、第二の装着状態においても制御ボックス70の封止時には箱部12内部の閉鎖空間に収容されることとなる。従って、使用しない抜止片40が破壊されたり、取り除かれ紛失されたりすることを防止することができる。4第二の実施形態について:図21は、第二の実施形態にかかる箱部112を上方から見て示している。同図において抜止部141は箱部112から延設されている。すなわち、本実施形態において抜止部141は箱部112に対して着脱可能とされていない。しかし、抜止部141は逆U字状に形成された係合防止部材145を上方から嵌め込ませることにより、係合部123と係合しない第二の状態とすることができる。係合防止部材145の内側の間隔は抜止部141の抜止板141aの厚みよりわずかに大きく形成されており、係合防止部材145を上方から抜止板141aに嵌め込むことができる。係合防止部材145は抜止部141における抜止面141b2と隙間を生じさせないように接触しており、同抜止面141b2の幅よりも厚みが厚く形成されている。従って、係合部123の係合先部123bが抜止先部141bを通過しきるまで進行しても、係合先部123aが係合防止部材145と干渉して、係合部123は原形状に復帰することはできない。すなわち、係合先部123bの係合面123b2と抜止部141の抜止面141b2とを前後に対面させないため、係合部123と抜止部141とを係合させないようにすることができる。一方、係合部123と抜止部141とを係合させたい場合には、係合防止部材145を取り外しておけばよい。このようにすることにより、係合部123の係合先部123bが抜止先部141bを通過しきる際に係合部123は阻害されることなく原形状に復帰することができ、抜止部141と係合することができる。すなわち、係合防止部材145を取り外すことにより、抜止部141を係合部123と係合可能な第一の状態とすることができる。なお、本実施形態においては係合後に係合部123の撓みを妨げる規制部を形成していない。以上の構成以外については第一の実施形態と同様であるため、説明は省略する。5第三の実施形態について:図22は、第三の実施形態にかかる保護部材を斜めから見て示している。同図において、第一の実施形態と同様に保護部材250が金属板材を屈曲させることにより形成されている。保護部材250は略板状で互いに平行な一対の側面板250a,250aと、これらを連結する略板状の底面板250bとで構成されており、底面板250bには略矩形状の切り欠き250cが形成されている。底面板250bにおける切り欠き250cが設けられる部位を上方に切り起こすことにより、底面板250bに垂直な押し込み壁250dと保持壁250eとを形成している。押し込み壁250dは側面板250a,250aと垂直となっており、保持面250eは側面板250a,250aと平行となっている。図23は、第三の実施形態にかかる箱部を上方から見て示している。同図において、保護部材250が箱部212に装着される様子を示している。本実施形態においても第二の実施形態と同様に抜止部241が箱部212と一体的に形成されている。抜止部241は略板状に形成されており、上方から見て直角二等辺三角形状のくびれ部246が幅方向内側から形成されている。同くびれ246よりも先端側に形成された上方視略菱形の部分を抜止先部241bとし、同くびれ246よりも奥方の部分の略板状部分を抜止板241aと言うものとする。抜止先部241bの一対の鋭角は45度とされており、同一対の鈍角は135度とされている。同図の状態において、保護部材250は箱部212における最奥方位置まで挿入されておらず、押し込み壁250dは抜止先部241bまで到達していない。図24は、図23の状態から保護部材250をさらに奥方に進行させた状態を示している。同図において、抜止先部241bを図23の状態から90度回動させるようにくびれ246の最薄部が折り曲げられている。このとき、回動された抜止先部241bに手前側から押し込み壁250dが当接している。すなわち、保護部材250が奥方に進行する際に、押し込み壁250dが抜止先部241bに手前側から当接して抜止先部241bを奥方に押し込んでいる。これにより、抜止先部241bは先端を幅方向内側に向けて90度回動することができる。なお、抜止先部241bの幅方向外側には保持壁250dが立設しているため、抜止先部241bが外側に回動することは不可能とされている。このようにすることにより、抜止部241を係合部223と係合することが可能な形状とすることができる。すなわち、抜止先部241bは90度回動して、係合部223のスライド方向奥方に面する抜止面241b2が形成されることとなるため、抜止面241b2を係合部223に形成された係合面223b2と対面させることにより係合を行うことができる。従って、図24における抜止部241は係合部223と係合が可能な第一の状態となっていると言うことができる。これに対して、図23における抜止先部241bは係合部223が挿入されても干渉することが無いため、係合することができない。従って、図23における抜止部241は、係合部223と係合することができない第二の状態となっているということが言える。以上説明したように、本実施形態によれば抜止部241の一部を回動させるように変形させても第一の状態と第二の状態とを切り換えることが可能である。さらに、第二の状態から第一の状態に切り換えるにあたっては、保護部材250を装着させればよく、特に作業数が増えることはない。すなわち、これから係合を行おうとする箱部212に対して保護部材250は必ず取り付けられるため、必然的に抜止部241を第二の状態から第一の状態に切り換えられることとなる。なお、押し込み壁250dと保持壁250dがそれぞれ手前側と幅方向外側から抜止部241を支持するため、係合中に抜止部241が原形状に復帰したり撓んだりして係合が解除されてしまうこともない。また、係合中に保護部材250が手前側に移動した場合には、押し込み壁250dは手前側から抜止部241を支持することができなくなるが、第一の実施形態と同様に係合時には保護部材250を仮止部により手前側へ抜け止めさせることができるため、押し込み壁250dにて確実に抜止部241を支持させることができる。以上の構成以外については第一の実施形態と同様であるため、説明は省略する。6第四の実施形態について:図25は、第四の実施形態にかかる保護部材を斜めから見て示している。同図において、第一の実施形態と同様に保護部材350が金属板材を屈曲させることにより形成されている。保護部材350は略板状で互いに平行な一対の側面板350a,350aと、これらを連結する略板状の底面板350bとで構成されており、底面板350bには略矩形状の切り欠き350cが形成されている。切り欠き350cの側方縁部から矩形板状のガイド壁350fが垂直に切り起こされている。ガイド壁350fは先端になるほど一方の側面板350aとの間隔を狭めるように同側面板350aに対して鋭角的に傾斜している。また、先端にてガイド壁350fと側面板350aとが接合されている。図26は、第四の実施形態にかかる抜止片を斜めから見て示している。同図において、抜止片340は板状の摺接部340と抜止板341aとが直交することにより、略L字状に形成されている。抜止板341aの先端には第一の実施形態と同様に抜止先部341bが形成されている。一方、抜止板341aにおける抜止先部341bの突出方向と反対側の下端には矩形状の突出部343が形成されている。突出部343には下側表面から上方に向かってレール溝343aが形成されており、同レール溝343aは抜止板341aに対して傾斜している。図27は、第四の実施形態にかかる箱部を上方から見て示している。同図において、保護部材350が箱部312に装着される様子を示している。底面板350bにおける切り欠き350cの側方部分は奥方に向かって延設されており、同延設部は奥方の幅が次第に狭くなるように形成されている。そして、同延設部の内側縁部にてガイド壁350fが立設している。従って、ガイド壁350fは矢印で示す保護部材350の挿入方向に対して傾斜することとなる。突出部343におけるレール溝343aにはガイド壁350fが下方から入り込んでいる。このとき、抜止板341aは保護部材350の挿入方向と平行となり、これと直交する摺接部340cは箱部312の奥方壁面312bと平行に接触する。すなわち、ガイド壁350fとレール溝343aとは同じ角度で傾斜するように形成されている。箱部312の底面312aからは保持柱312cが立設されており、同保持柱312cと箱部312の壁面12bとで形成される隙間に抜止片340が入り込んでいる。同隙間は抜止片340よりも大きく形成されているため、抜止片340は箱部312の内部において移動することが可能となっている。図28は、図27の状態から保護部材350をさらに奥方に進行させた状態を示している。同図において、抜止片340は保護部材350とレール溝343aにおいて連結しているため、保護部材350とともに奥方に進行しようとする。しかしながら、摺接部340cが箱部312の奥方壁面312bに突き当たるため、抜止片340はそれ以上奥方に進行することができない。従って、ガイド壁350fとレール溝343aとを滑らせつつ、抜止片340は保護部材350に対して手前側に相対移動する。このとき、ガイド壁350fとレール溝343aとは保護部材350の進行方向に対して傾斜しているため、抜止片340を同時に内側にスライドさせることができる。その際に、摺接部340cが箱部312の奥方壁面312bに常に押し当てられるため、抜止片340は安定して内側にスライドすることが可能となっている。抜止片340が所定量内側にスライドすると、摺接部340cが保持柱312cと箱部312の奥方壁面312bとで形成される幅方向の隙間に入り込んでガイドされるため、さらに安定してスライドすることが可能となる。また、摺接部340cが保持柱312cと箱部312の奥方壁面312bとで形成される幅方向の隙間に入り込むと、それ以降抜止片340を手前側に真っ直ぐ移動させることは不可能となる。保護部材350が箱部312の奥方壁面312bに突き当たるまで進行すると、抜止片340は抜止板341aを保持柱312cに当接させるまで内側に進行する。この位置において、抜止片340に形成された抜止部341は手前側から進行する係合部323に対して係合することができる。すなわち、図28位置まで抜止片340がスライドすることにより、抜止片340は第一の装着状態となっていると言うことができる。図29は、係合部323が抜止部341と係合した状態を示している。係合部323が抜止部341と係合するにあたっては、抜止板341aが外側に撓むように荷重が及ぼされるが、レール溝343aにガイド壁350fが入り込んでいるため抜止板341aは外側に撓むことなく本来の形状を維持することができる。また、その際にガイド壁350fとレール溝343aとが滑って保護部材350が前方に移動してしまうことも考えられるが、ガイド壁350fとレール溝343aの傾斜角が側面板350aに対して鋭角的であるため、抜止板341aを外側に撓ませようとする荷重の大半をガイド壁350fとレール溝343aとの接触部位における摩擦抵抗に変換することができる。従って、保護部材350が前方に移動することを防止することができる。さらに、所定量係合部323が進行したところで仮止部322d,322dが手前側から保護部材350に当接するため保護部材350が前方に移動することはない。これに対して、図示しない連結部を破壊することにより仮止部322d,322dを除去した場合には、保護部材350を手前側に抜き取ることが可能となる。このとき、手前側に進行する保護部材350とともに同保護部材350と連結された抜止片340も手前側に移動しようとする。しかしながら、摺接部340cが保持柱312cに奥方から当接するため、抜止片340は真っ直ぐ前方に進行することができない。そのため、抜止片340はガイド壁350fとレール溝343aとを滑らせつつ幅方向外側にスライドすることとなる。そして、所定量抜止片340が幅方向外側にスライドしたところで、係合部323と抜止部341との係合が解除されるとともに、摺接部340cの保持柱312cに対する干渉も解除される。従って、その後は抜止片340を手前側に抜き取ることが可能となる。さらに、抜止片340のレール溝343aに保護部材350のガイド壁350fが入り込んでいるため、保護部材350を手前側に抜き取ることにより抜止片340も抜き取ることが可能である。ガイド壁350fと側面板350aとは奥方の先端にて接合しているため、レール溝343aからガイド壁350fが抜けて、抜止片340と保護部材350とが離脱してしまうことはない。従って、保護部材350を手前側に抜き取ることにより、確実に抜止片340を抜き取ることができる。このようにして、抜き取った抜止片340と保護部材350を次回の係合に使用することができる。従って、予備の抜止片340と保護部材350を管理する必要もなく、省資源化を実現させることが可能である。7まとめ:以上説明したように本発明にかかる遊技機において、係合部の挿入を待ち受ける箱部において抜止部を形成し、抜止部を係合部と係合可能な第一の状態と係合部と係合しない第二の状態とに切り換えることを可能としている。このようにすることにより、複数の箱部のうち係合させる箱部を選択的に設定することが可能となる。また、係合させない抜止部を箱部から取り除いておく必要がないため、取り除いた抜止部を保持させておくためのスペースを制御ボックスから省くことができるし、抜止部を紛失しないように管理する必要もない。"