"画像形成部と、前記画像形成部へシート部材を搬送する搬送部と、前記搬送部によって搬送される複数の前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して前記シート部材毎に搬送通過位置情報を出力する検出部と、前記検出部から入力した複数の前記シート部材の搬送通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報を作成する作成部と、前記作成部によって作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別する判別部とを備えることを特徴とする画像形成装置。前記作成部によって作成された前記被評価情報と比較するための前記評価基準情報を記憶する記憶部を備え、前記シート部材の搬送方向と直交する方向に規定される位置であって、前記シート部材の搬送方向に規定された基準位置から所定の距離を隔てた位置を前記シート部材の搬送基準位置とし、前記搬送基準位置を基準にした当該シート部材の搬送片寄り具合いを評価する情報を片寄り評価情報としたとき、前記記憶部には前記シート部材のサイズ毎に前記搬送基準位置及び前記片寄り評価情報を含む評価基準情報が格納されることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記作成部は、前記記憶部に記憶された前記シート部材の搬送基準位置と前記検出部から入力した搬送通過位置情報に基づく当該シート部材の搬送通過位置との間に生じた差分を片寄り量としたとき、前記検出部から入力した複数の前記シート部材の搬送通過位置情報を統計処理して、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に前記片寄り量を表示したヒストグラムを作成することを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記作成部によって作成される前記ヒストグラムの統計母数が、前記シート部材の総搬送枚数及び又は当該装置の周囲環境情報によって変更設定が可能となされることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記記憶部に記憶される評価基準情報は、前記シート部材のサイズ、種類、斤量及びシート収納部の位置指定を含むシート搬送条件の設定操作によって、変更及び/又は更新がなされることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記判別部による判別結果に基づいて前記画像形成部における画像の書き込み開始位置を補正する第1の補正部を備え、前記シート部材が前記搬送基準位置から最大に片寄って搬送されたか否かを評価するための値を片寄り最大値としたとき、前記第1の補正部は、前記検出部から入力した前記シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置と、前記評価基準情報に基づく片寄り最大値とが比較され、前記シート部材の搬送通過位置が前記片寄り最大値以下となる場合に書き込み補正を実行することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記判別部による判別結果に基づいて前記画像形成部に対する前記シート部材の供給位置を補正する第2の補正部を備え、前記シート部材が前記搬送基準位置から最大に片寄って搬送されたか否かを評価するための値を片寄り最大値としたとき、前記第2の補正部は、前記検出部から入力した前記シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置と、前記評価基準情報に基づく片寄り最大値とが比較され、前記シート部材の搬送通過位置が前記片寄り最大値以下となる場合にシート供給補正を実行することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記判別部による判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系及びその検出系の異常を警告する警告部を備え、前記搬送基準位置から片寄って搬送された前記シート部材の片寄り量を平均した値を片寄り平均値とし、前記片寄り平均値を評価するための許容値を片寄り平均許容値としたとき、前記警告部は、前記片寄り平均値と片寄り平均許容値とが比較され、前記片寄り平均値が片寄り平均許容値を越える場合に、シート収納部の設置を確認して下さい旨の警告を表示することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記搬送基準位置から片寄って搬送された前記シート部材のばらつきの標準偏差を搬送ばらつき標準偏差とし、前記搬送ばらつき標準偏差を評価するための情報を片寄り標準偏差としたとき、前記警告部は、前記搬送ばらつき標準偏差と片寄り標準偏差とが比較され、前記搬送ばらつき標準偏差が片寄り標準偏差以上となる場合に、片寄り検知センサの部材を確認して下さい旨の警告を表示することを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とする画像形成装置の制御方法。所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の検出系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の検出系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の検出系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とする画像形成装置の制御方法。所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系及び検出系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とする画像形成装置の制御方法。ところで、従来例に係る用紙片寄り補正機能を備えた画像形成装置によれば、次のような問題がある。i.給紙トレイの設置不良があった場合、例えば、給紙トレイが所定値以上のずれを伴って設置された場合給紙トレイの設置不良は、用紙片寄り補正機能が働かない。このため、使用者は、プリントアウトされた記録紙の状態から画像位置不良が、給紙トレイの設置不良であることを見出さなければならない。ii.給紙トレイが所定値の近辺に設置された場合であって、用紙搬送時の主走査方向の搬送ばらつきで、用紙搬送位置が所定値を越えた場合は、本来は必要である用紙片寄り補正機能が働かない。このため、用紙に対して画像位置がずれることから、使用者は、上述の問題点i.と同様にして給紙トレイの設置不良であることを見出さなければならない。iii.給紙トレイが所定値の近辺に設置された場合であって、用紙搬送位置が所定値を越えない場合は、用紙片寄り補正機能が働く。このため、用紙に対して画像位置が正確に書かれ、画像位置がずれない。上述の問題点ii.やiiiが不定期に繰り返される場合に、使用者は、給紙トレイの設置不良によるものなのか、センサ誤検知によるものなのかの判断ができない。iv.特に、片寄り検知センサに反射型の光学センサを使用し、その対向面に塗装板金が使用される場合は、用紙の摩擦によって、塗装板金の表面が鏡面化したり、あるいは、その対向面に樹脂平板が使用される場合であっても、紙粉や、トナー成分、トナー内に含まれるワックス成分等により対向面の反射率が高くなり、用紙の搬送位置の検知精度が低下悪化するという問題がある。従って、用紙の搬送系の設置位置の調整不良や、用紙の検出系の誤検知等を特定するのが困難となる。これにより、特許文献1に見られるようなプロファイル作成技術を導入しても、用紙の搬送系が異常である場合、及び、用紙の検出系が異常である場合に分けて警告表示等ができていないのが現状である。そこで、この発明は上述した課題を解決したものであって、シート部材の搬送系の設置位置の調整不良や、シート部材の検出系の誤検知等を正確に特定できるようにすると共に、シート部材の搬送系が異常である場合、及び、シート部材の検出系が異常である場合に分けて、警告表示できるようにした画像形成装置及びその制御方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、請求項1に記載の画像形成装置は、画像形成部と、前記画像形成部へシート部材を搬送する搬送部と、前記搬送部によって搬送される複数の前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して前記シート部材毎に搬送通過位置情報を出力する検出部と、前記検出部から入力した複数の前記シート部材の搬送通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報を作成する作成部と、前記作成部によって作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別する判別部とを備えることを特徴とするものである。請求項1に記載の画像形成装置によれば、搬送部は画像形成部へシート部材を搬送する。検出部は、搬送部によって搬送される複数のシート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出してシート部材毎に搬送通過位置情報を作成部へ出力する。作成部は、検出部から入力した複数のシート部材の搬送通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報を作成する。これらを前提にして、判別部が作成部によって作成されたシート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別するようになる。この判別結果によって、シート部材の搬送系の設置位置の調整不良や、シート部材の検出系の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、シート部材の搬送系が異常である場合、及び、シート部材の検出系が異常である場合に分けて、給紙トレイの設置を確認して下さいや、片寄り検知センサの部材を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。請求項2に記載の画像形成装置は請求項1において、前記作成部によって作成された前記被評価情報と比較するための前記評価基準情報を記憶する記憶部を備え、前記シート部材の搬送方向と直交する方向に規定される位置であって、前記シート部材の搬送方向に規定された基準位置から所定の距離を隔てた位置を前記シート部材の搬送基準位置とし、前記搬送基準位置を基準にした当該シート部材の搬送片寄り具合いを評価する情報を片寄り評価情報としたとき、前記記憶部には前記シート部材のサイズ毎に前記搬送基準位置及び前記片寄り評価情報を含む評価基準情報が格納されることを特徴とするものである。請求項3に記載の画像形成装置は請求項2において、前記作成部は、前記記憶部に記憶された前記シート部材の搬送基準位置と前記検出部から入力した搬送通過位置情報に基づく当該シート部材の搬送通過位置との間に生じた差分を片寄り量としたとき、前記検出部から入力した複数の前記シート部材の搬送通過位置情報を統計処理して、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に前記片寄り量を表示したヒストグラムを作成することを特徴とするものである。請求項4に記載の画像形成装置は請求項3において、前記作成部によって作成される前記ヒストグラムの統計母数が、前記シート部材の総搬送枚数及び又は当該装置の周囲環境情報によって変更設定が可能となされることを特徴とするものである。請求項5に記載の画像形成装置は請求項3において、前記記憶部に記憶される評価基準情報は、前記シート部材のサイズ、種類、斤量及びシート収納部の位置指定を含むシート搬送条件の設定操作によって、変更及び/又は更新が可能となされることを特徴とするものである。請求項6に記載の画像形成装置は請求項1において、前記比較部による比較結果に基づいて前記画像形成部における画像の書き込み開始位置を補正する第1の補正部を備え、前記シート部材が前記搬送基準位置から最大に片寄って搬送されたか否かを評価するための値を片寄り最大値としたとき、前記第1の補正部は、前記検出部から入力した前記シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置と、前記評価基準情報に基づく片寄り最大値とが比較され、前記シート部材の搬送通過位置が前記片寄り最大値以下となる場合に書き込み補正を実行することを特徴とするものである。請求項7に記載の画像形成装置は請求項1において、前記判別部による判別結果に基づいて前記画像形成部に対する前記シート部材の供給位置を補正する第2の補正部を備え、前記シート部材が前記搬送基準位置から最大に片寄って搬送されたか否かを評価するための値を片寄り最大値としたとき、前記第2の補正部は、前記検出部から入力した前記シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置と、前記評価基準情報に基づく片寄り最大値とが比較され、前記シート部材の搬送通過位置が前記片寄り最大値以下となる場合にシート供給補正を実行することを特徴とするものである。請求項8に記載の画像形成装置は請求項1において、前記判別部による判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系及びその検出系の異常を警告する警告部を備え、前記搬送基準位置から片寄って搬送された前記シート部材の片寄り量を平均した値を片寄り平均値とし、前記片寄り平均値を評価するための許容値を片寄り平均許容値としたとき、前記警告部は、前記片寄り平均値と片寄り平均許容値とが比較され、前記片寄り平均値が片寄り平均許容値を越える場合に、シート収納部の設置を確認して下さい旨の警告を表することを特徴とするものである。請求項9に記載の画像形成装置は請求項8において、前記搬送基準位置から片寄って搬送された前記シート部材のばらつきの標準偏差を搬送ばらつき標準偏差とし、前記搬送ばらつき標準偏差を評価するための情報を片寄り標準偏差としたとき、前記警告部は、前記搬送ばらつき標準偏差と片寄り標準偏差とが比較され、前記搬送ばらつき標準偏差が片寄り標準偏差以上となる場合に、片寄り検知センサの部材を確認して下さい旨の警告を表示することを特徴とするものである。請求項10に記載の画像形成装置の制御方法は、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とするものである。請求項11に記載の画像形成装置の制御方法は、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の検出系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の検出系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の検出系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とするものである。請求項12に記載の画像形成装置の制御方法は、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置が制御部を有し、前記制御部が、前記シート部材の側端部の通過位置を所定の位置で検出して複数の通過位置情報を取得するステップと、取得した複数の前記シート部材の通過位置情報を統計処理して当該シート部材の搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報を作成するステップと、作成された前記シート部材の被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、前記シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別するステップと、判別結果に基づいて前記シート部材の搬送系及び検出系の異常を警告するステップとを実行することを特徴とするものである。請求項1に係る画像形成装置によれば、複数のシート部材の搬送通過位置情報を統計処理して作成された当該シート部材の搬送系及び検出系を評価するための被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別する判別部を備えるものである。この構成によって、シート部材の搬送系の設置位置の調整不良や、シート部材の検出系の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、シート部材の搬送系が異常である場合、及び、シート部材の検出系が異常である場合に分けて、給紙トレイの設置を確認して下さいや、片寄り検知センサの部材を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度の画像形成装置を提供できるようになる。請求項2に係る画像形成装置によれば、シート部材のサイズ毎に搬送基準位置及び片寄り評価情報を含む評価基準情報を、記憶部から読み出してシート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別できるようになる。請求項3に係る画像形成装置によれば、複数のシート部材の搬送通過位置情報を統計処理して、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に片寄り量を表示したヒストグラムを作成するので、シート部材の搬送系及び検出系を評価するための被評価情報と、当該シート部材の搬送系及び検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較できるようになる。請求項4に係る画像形成装置によれば、ヒストグラムの統計母数が、シート部材の総搬送枚数及び又は当該装置の周囲環境情報によって変更設定が可能となされるので、自己メンテナンス機能に必要な片寄り平均値や、搬送ばらつき標準偏差等を算出できるようになる。請求項5に係る画像形成装置によれば、シート部材のサイズ、種類、斤量及びシート収納部の位置指定を含むシート搬送条件の設定操作によって、変更及び/又は更新がなされるので、自己メンテナンス機能に必要な片寄り平均許容値や、片寄り標準偏差等を設定できるようになる。請求項6に係る画像形成装置によれば、シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置が片寄り最大値以下となる場合に書き込み補正を実行するので、シート部材の通過位置情報に基づく搬送通過位置が、評価基準情報に基づく片寄り最大値を越える場合は書き込み補正を実行しないで、警報処理に移行できるようになる。請求項7に係る画像形成装置によれば、シート部材の搬送通過位置情報に基づく搬送通過位置が片寄り最大値以下となる場合に、シート供給補正を実行するので、シート部材の通過位置情報に基づく搬送通過位置が、評価基準情報に基づく片寄り最大値を越える場合は書き込み補正を実行しないで、警報処理に移行できるようになる。請求項8に係る画像形成装置によれば、片寄り平均値が片寄り平均許容値を越える場合に、シート収納部の設置を確認して下さい旨の警告を表示する警告部が備えられるので、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度の画像形成装置を提供できるようになる。請求項9に係る画像形成装置によれば、搬送ばらつき標準偏差が片寄り標準偏差以上となる場合に、片寄り検知センサの部材を確認して下さい旨の警告を表示する警告部が備えられるので、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度の画像形成装置を提供できるようになる。請求項10に係る画像形成装置の制御方法によれば、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置の制御部が、シート部材の搬送系を評価するための被評価情報と、当該シート部材の搬送系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、シート部材の搬送系の異常を判別するものである。この構成によって、シート部材の搬送系の設置位置の調整不良を正確に特定できるようになる。従って、シート部材の搬送系が異常である場合、給紙トレイの設置を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた画像形成装置に十分応用できるようになる。請求項11に係る画像形成装置の制御方法によれば、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置の制御部が、シート部材の検出系を評価するための被評価情報と、当該シート部材の検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、シート部材の検出系の異常を判別するものである。この構成によって、シート部材の検出系の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、シート部材の検出系が異常である場合、片寄り検知センサの部材を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた画像形成装置に十分応用できるようになる。請求項12に係る画像形成装置の制御方法によれば、所定のシート部材に画像を形成する画像形成装置の制御部が、シート部材の搬送系及び検出系を評価するための被評価情報と、当該シート部材の搬送系及びその検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較して、シート部材の搬送系の異常及び当該シート部材の検出系の異常を判別するものである。この構成によって、シート部材の搬送系の設置位置の調整不良や、シート部材の検出系の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、シート部材の搬送系が異常である場合、及び、シート部材の検出系が異常である場合に分けて、給紙トレイの設置を確認して下さいや、片寄り検知センサの部材を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた画像形成装置に十分応用できるようになる。以下、図面を参照しながら、この発明の実施形態に係る画像形成装置及びその制御方法について説明をする。なお、本欄の記載は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や、用語の意味等を限定するものではない。図1に示すカラー複写機100は画像形成装置の一例を構成し、装置本体部101を有している。装置本体部101には、タンデム型の電子写真方式の画像形成部60及び、そのほぼ中央には、自動用紙反転搬送ユニットAutoDuplexUnit:以下ADU反転ユニット90というが備えられる。装置本体部101には、画像形成部60及びADU反転ユニット90の他に、中間転写ベルト6、片寄り検知センサ12A,12B、全体制御部15、定着装置17、操作表示部48及び画像読取装置102が備えられる。画像読取装置102は装置本体部101の上部に配置され、原稿台上に載置された原稿が走査露装置の光学系により走査露光され、ラインイメージセンサで画像が読み込まれる。画像読取装置102で光電変換された画像情報信号は、画像処理部不図示において、アナログ処理、アナログ/ディジタル以下A/Dという変換処理、シューディング補正、画像圧縮処理等を行った後に、画像形成部60の書き込みユニットに入力される。画像形成部60は、ベルト素面を有して所定の速度で移動される中間転写ベルト6に所定の濃度のトナー画像を形成する。画像形成部60は、イエローY色の画像を形成する画像形成ユニット10Yと、マゼンタM色の画像を形成する画像形成ユニット10Mと、シアンC色の画像を形成する画像形成ユニット10Cと、黒BK色の画像を形成する画像形成ユニット10Kとを備えて構成される。この例では、それぞれ共通する機能名称、例えば、符号10の後ろに形成する色を示すY,M,C,Kを付して表記する。画像形成ユニット10Yは感光体ドラム1Yを有し、その周囲には帯電部2Y、書き込みユニット3Y、現像装置4Y及びクリーニング部8Yが配設されている。画像形成ユニット10Mは感光体ドラム1Mを有し、その周囲には帯電部2M、書き込みユニット3M、現像装置4M及びクリーニング部8Mが配設されている。画像形成ユニット10Cは感光体ドラム1Cを有し、その周囲には帯電部2C、書き込みユニット3C、現像装置4C及びクリーニング部8Cが配設されている。画像形成ユニット10Kは感光体ドラム1Kを有し、その周囲には帯電部2K、書き込みユニット3K、現像装置4K及びクリーニング部8Kが配設されている。画像形成ユニット10Y,10M,10C,10Kにおけるそれぞれの感光体ドラム1Y,1M,1C,1K、帯電部2Y,2M,2C,2K、書き込みユニット3Y,3M,3C,3K、現像装置4Y,4M,4C,4K、クリーニング部8Y,8M,8C,8Kは、それぞれ共通する内容の構成である。以下、特に、特定が必要な場合を除き、Y,M,C,Kを付さずに表記することとする。画像形成ユニット10では、帯電部2が感光体ドラム1を帯電する。書き込みユニット3には、例えば、ポリゴンミラー方式の露光走査装置が使用される。書き込みユニット3は、各作像色用の画像データに基づいてレーザービーム光を感光体ドラム1に走査し、画像データを1ライン毎に書き込むように動作する。感光体ドラム1には、ポリゴンミラーによって走査されたレーザービーム光により静電潜像が形成される。現像装置4は静電潜像を現像する。これにより、感光体ドラム1上に可視画像であるトナー画像が形成される。画像形成部60では、画像形成ユニット10Y,10M,10C,10Kのそれぞれの感光体ドラム1Y,1M,1C,1Kに、イエローY色、マゼンタM色、シアンC色及び、黒K色の画像が形成される。感光体ドラム1のそれぞれに形成された各色のトナー像は、Y,M,C,K色用の感光体ドラム1に対応して一次転写ローラ7Y,7M,7C,7Kを動作させて中間転写ベルト6に転写される一次転写。中間転写ベルト6は、無終端状のベルトを有している。中間転写ベルト6には感光体ドラム1Y,1M,1C,1K上のトナー像が転写される。中間転写ベルト6は、複数のローラにより巻回され、走行可能に支持されている。中間転写ベルト6上に形成されたカラー画像は、中間転写ベルト6が時計方向に回転することで、二次転写部7Aに向けて搬送される。二次転写部7Aは、画像形成部60の下方であって、中間転写ベルト6の最下方位置に配設される。画像形成部60の下方には用紙搬送ユニット20が設けられ、画像形成部60へシート部材以下で用紙Pというを搬送する。用紙Pには、所定の紙サイズの普通紙、薄紙、厚紙、コート紙等が含まれる。用紙搬送ユニット20はシート収納部の一例を構成する給紙トレイ291,292,293を有し、所定の紙サイズ、紙種、斤量の用紙Pが収容される。用紙Pは、第1給紙部21により給紙され、搬送ローラ22A,22B,22C、レジストローラ23を経て二次転写部7Aに搬送される。中間転写ベルト6上のトナー画像は、二次転写部7Aで、中間転写ベルト6から用紙Pに一括して転写される二次転写。二次転写部7Aの下流側には定着装置17が設けられ、カラー画像が転写された用紙P以下で記録紙P’というを定着処理する。定着処理後の記録紙P’は、定着搬送ローラ24及び、排紙ローラ25を経て装置外へ排紙される。カラー複写機100は、ADU反転ユニット90を備えており、片面印刷モード又は両面印刷モードの設定に対応して、定着がなされた記録紙P’を定着搬送ローラ24からADU反転ユニット90に導いて表裏を反転し、排出あるいは記録紙P’の裏面用紙Pの両面に画像を形成する。ここに片面印刷モードとは所定の用紙Pシート材の片面に画像を形成する動作をいう。両面印刷モードとは、当該用紙Pの両面に画像を形成する動作をいう。感光体ドラム1の各々の左側下方には、Y,M,C,K色用の感光体ドラム1に対応してクリーニング部8Y,8M,8C,8Kが設けられ、前回の書き込みで感光体ドラム1に残留したトナー剤を除去クリーニングするように動作する。中間転写ベルト6の左側上方にはクリーニング部8Aが設けられ、二次転写後の中間転写ベルト6上に残存するトナー剤をクリーニングするように動作する。この例で、搬送ローラ22Cとレジストローラ23との間であって、当該搬送ローラ22Cの下流側レジストローラ23の手前には、検出部の一例を構成する片面side1印刷モード対応の片寄り検知センサ12Aが配置される。ADU反転ユニット90にも、両面side2印刷モード対応の片寄り検知センサ12Bが設けられる。片寄り検知センサ12Aは、用紙搬送ユニット20又は図示しない外付けの給紙装置から給紙される用紙Pの搬送位置を検知して搬送通過位置検知信号を発生する。片寄り検知センサ12Bは、ADU反転ユニット90に配置されて、表裏反転された記録紙P’の搬送位置を検知して搬送通過位置検知信号を発生する。どちらも、用紙Pや記録紙P’の搬送位置を検知し、基準位置に対する片寄り量に応じて画像書き込み位置を補正するようになされる。これらにより、カラー複写機100を構成する。なお、モノクロ専用機においては、両面side2印刷モード対応の片寄り検知センサ12Bが省略され、片面side1印刷モード対応の片寄り検知センサ12Aが兼用される。その場合には、データ補正が短時間に実行できるため1台の片寄り検知センサ12Aが用紙搬送ユニット20又は用紙搬送ユニット20の出口付近に設置される。ここで、図2を参照して、ADU反転ユニット90における片寄り検知センサ12B及び黒色板19の配置例について説明する。図2に示すADU反転ユニット90は、循環再給紙路27A、反転搬送路27B、再給紙搬送路27C、片寄り検知センサ12B、黒色板19及び搬送路切換部29を有して構成される。循環再給紙路27Aは、図1に示した定着装置17の下流側に配置され、反転搬送路27Bは、循環再給紙路27Aの下流側に配置されている。反転搬送路27Bは、両面印刷モードが設定された場合に、第1面側表面に画像を形成した後の記録紙P’を取り込み、当該記録紙P’の搬送方向を逆転するスイッチバック路用紙待機路として使用される。反転搬送路27Bは反転ローラ29a及びループローラ29bを有し、かつ、反転搬送路27Bは直線状部位を有している。反転ローラ29aは、図示しないモータ回転力を受けて、循環再給紙路27Aから受け取った記録紙P’を反転し、反転搬送路27Bから再給紙搬送路27Cの方向へ記録紙P’を押し上げるように搬送する。ループローラ29bは、記録紙P’を反転する際に、図示しないモータ回転力を受けて、当該記録紙P’の先端部を反転ローラ29aのニップ位置に当接するように動作する。再給紙搬送路27Cは、図1に示した二次転写部7Aの下方であって、ほぼ反転搬送路27Bの上方に設けられる。この反転搬送路27Bと循環再給紙路27Aとの間の分岐点には、搬送路切換部29が設けられる。搬送路切換部29は、両面印刷モードの実行時、循環再給紙路27A又は再給紙搬送路27Cのいずれかを選択するように搬送路を切り換える。この搬送路切換部29によって、反転搬送路27Bを循環再給紙路27A又は再給紙搬送路27Cのいずれか一方に時分割に連通できるようになる。上述の再給紙搬送路27Cは搬送ローラ28a~28c及びUターンガイド部29dを有し、反転搬送路27Bに対して時分割に連通され、当該反転搬送路27Bで反転された後の記録紙P’を画像形成部60に向けて再給紙するように導く。Uターンガイド部29dは円弧状の用紙搬送路を構成し、反転搬送路27Bの直線状部位から上方へ円弧状曲率状を描くように設けられている。搬送ローラ28a~28cは、反転ローラ29aによって反転搬送路27Bから再給紙搬送路27Cへ搬送されてきた当該再給紙搬送路27C上の記録紙P’を所定の方向へ搬送する。この例では、搬送路切換部29に隣接して、片寄り検知センサ12Bが設けられる。片寄り検知センサ12Bは反転搬送路27Bから再給紙搬送路27Cに時分割に連通制御する搬送路切換部29の配置部位と、反転ローラ29aとの間の反転搬送路27B上に設けられる。この位置に片寄り検知センサ12Bを配置したのは、両面印刷モード時、データ補正に時間を要するため、早い段階で記録紙P’の片寄り量を検知して置く必要があることによる。片寄り検知センサ12Bは、反射型の光学検出素子を有している。当該光学検出素子と対向する側には光吸収用の黒色板19が設けられる。黒色板19は板金部材につや消しの黒色塗料を塗布したものである。片寄り検知センサ12Bは、両面印刷モード時、反転ローラ29aによって搬送される反転搬送路27B上の複数の記録紙P’の側端部の通過位置ある基準位置からの片寄り量を検出して、記録紙P’毎に搬送通過位置情報を出力する。片寄り検知センサ12Bには密着型イメージセンサ、例えば、分解能200dpi、B5サイズ長が使用される。図1に示した搬送ローラ22Cとレジストローラ23との間であって、当該搬送ローラ22Cの下流側レジストローラ23の手前に配置された片寄り検知センサ12Aも同様に構成されるので、その説明を省略する。このように片寄り検知センサ12A,12Bを構成すると、片面印刷モード時、用紙搬送ユニット20において、片寄り検知センサ12Aが用紙Pの片寄り量を検知し、両面印刷モード時、ADU反転ユニット90において、片寄り検知センサ12Bが記録紙P’の片寄り量を検知するので、全体制御部15では、用紙Pや記録紙P’等の片寄り量に基づいて、一方の面に画像を形成する際や、他方の面に画像を形成する際の画像書き込み位置等を補正できるようになる。しかも、複数の用紙P及び記録紙P’の搬送通過位置情報以下で搬送通過データD12というを統計処理して、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に片寄り量εtを表示したヒストグラムが作成される。このヒストグラムから、用紙Pや記録紙P’等の搬送系及び検出系を評価するための被評価情報と、当該記録紙P’の搬送系及び検出系の異常を特定するための評価基準情報とを比較できるようになる。ここで、図3を参照して、片寄り検知センサ12Aによる用紙Pの側端部の検知例について説明する。図3において、Ypは用紙搬送方向副走査方向であり、用紙Pを搬送する方向である。Xpは直交方向であり、用紙搬送方向Ypと直交する方向主走査方向である。片寄り検知センサ12Aは、その長手方向が直交方向Xpに沿って配置され、用紙Pの主走査方向の搬送位置を検出する。図中、Iは搬送中心基準位置であり、用紙搬送路図示せずの主走査方向における中央位置中間位置であって、用紙搬送方向Ypに沿って設定されるセンター基準。IIは搬送基準位置であり、用紙搬送方向Ypと直交する主走査方向に規定される位置であって、搬送中心基準位置Iから所定の距離を隔てた位置をいう。搬送基準位置IIは用紙Pの紙サイズによって異なる値が設定され、搬送中心基準位置Iに対して、用紙Pの側端部エッジが通過するように設定された制御目標位置である。IIIは用紙Pの用紙通過位置であり、用紙Pの側端部が実際に片寄り検知センサ12Aを通過した位置である。εtは片寄り量ずれ量であり、搬送基準位置IIと用紙通過位置IIIとの間の差分である。片寄り量εtは用紙Pの側端部が搬送基準位置IIを通過する場合は、搬送基準位置IIと用紙通過位置IIIとが等しく差分はゼロである。片寄り量εtはμm単位で検知される。片寄り検知センサ12Aは、図1に示した用紙搬送ユニット20によって搬送される複数の用紙Pの側端部の通過位置を所定の位置で検出して用紙P毎に搬送通過位置情報以下で搬送通過位置検知信号S12aを発生する。搬送通過位置検知信号S12aは図4に示すデータ処理部13へ出力される。なお、片寄り検知センサ12Bについても同様な機能を有するので、片寄り検知センサ12Aを12Bに読み替えて参照されたい。続いて、図4を参照して、第1の実施例に係るカラー複写機100の制御系の構成例について説明する。図4に示すカラー複写機100は、書き込みユニット3Y,3M,3C,3K、センサ駆動部11、片寄り検知センサ12A,12B、データ処理部13、全体制御部15、書き込み制御部16Y,16M,16C,16K、用紙搬送ユニット20、搬送ユニット駆動部41、操作表示部48及びADU反転ユニット90を有して構成される。全体制御部15は、片寄り演算部51、測定データ保持部52、特性データ保持部53、駆動制御部54、判別部55及びI/Oインターフェース56を有して構成される。I/Oインターフェース56にはセンサ駆動部11が接続される。センサ駆動部11はセンサ駆動データD11に基づいて片寄り検知センサ12Aを制御する。例えば、センサ駆動部11はセンサ駆動データD11をデコードしてセンサ駆動信号S11を生成する。センサ駆動信号S11は片寄り検知センサ12Aに出力される。センサ駆動データD11は片寄り検知センサ12Aの読み取りや、発光輝度を制御するデータであって、全体制御部15からセンサ駆動部11へ出力される。センサ駆動部11には片寄り検知センサ12Aが接続される。片寄り検知センサ12Aは用紙搬送ユニット20によって搬送される複数の用紙Pの側端部の通過位置を搬送ローラ22Cの下流側で検出して用紙P毎に搬送通過位置検知信号S12aを発生する。片寄り検知センサ12Aは、センサ駆動信号S11に基づいて搬送通過位置検知信号S12aをデータ処理部13に出力する。センサ駆動部11には片寄り検知センサ12Aの他に片寄り検知センサ12Bが接続される。片寄り検知センサ12BはADU反転ユニット90によって反転搬送される複数の用紙Pの側端部の通過位置を反転ローラ29aの下流側で検出して記録紙P’毎に搬送通過位置検知信号S12bを発生する。片寄り検知センサ12Bは、センサ駆動信号S11に基づいて搬送通過位置検知信号S12bをデータ処理部13に出力する。片寄り検知センサ12A,12Bにはデータ処理部13が接続される。データ処理部13は、片寄り検知センサ12Aから入力した複数の用紙Pの搬送通過位置検知信号S12aをデータ処理、例えば、二値化してディジタルの搬送通過データD12aを生成する。同様にして、片寄り検知センサ12Bから入力した複数の記録紙P’の搬送通過位置検知信号S12bをデータ処理してディジタルの搬送通過データD12bを生成する。搬送通過データD12a,D12bは区別されて全体制御部15に出力されるが、この例では総称して搬送通過データD12と記述する。搬送通過データD12は全体制御部15で統計処理されることで、用紙Pの搬送系及びその検出系を評価するための被評価情報以下で片寄り保存データD52というとなる。片寄り保存データD52には用紙Pの搬送基準位置IIとその用紙通過位置IIIとの間に生じた片寄り量εtを示すデータと、その片寄り量εtの発生頻度回数を示す搬送枚数データDnとが含まれる。データ処理部13はI/Oインターフェース56に接続される。I/Oインターフェース56には片寄り演算部51、測定データ保持部52、特性データ保持部53及び、駆動制御部54が接続される。片寄り演算部51及び測定データ保持部52は作成部の一例を構成し、搬送通過データD12を統計処理して、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に片寄り量εtを表示可能なヒストグラムを作成する。このヒストグラムは片寄り保存データD52から作成され、用紙Pの検出系や、その搬送系を評価する際に使用される。片寄り演算部51には中央処理装置CPU:CentralProcessingUnitやディジタル信号処理装置DSP:DigitalSignalProcessor等が使用される。ここに片寄り量εtとは、特性データ保持部53に記憶された用紙Pの搬送基準位置IIと、データ処理部13から入力した搬送通過データD12に基づく当該用紙Pの用紙通過位置IIIとの間に生じたずれ量差分をいう。例えば、片寄り演算部51は、特性データ保持部53から用紙Pの搬送基準位置IIを示す片寄り特性データD53を読み出し、用紙Pの搬送基準位置IIと搬送通過データD12に基づく当該用紙Pの用紙通過位置IIIとの間に生じた差分を演算して片寄り量εtを算出する。ここに算出した用紙Pの搬送基準位置IIと、用紙Pの用紙通過位置IIIとの間の片寄り量εtは、発生頻度を示す搬送枚数データDnと対応付けられて片寄り保存データD52となる。片寄り演算部51には記憶部の一例を構成する測定データ保持部52が接続される。測定データ保持部52には片寄り保存データD52が格納される。この例では、複数の用紙Pの搬送通過データD12を統計処理して得た片寄り保存データD52に基づいて、縦軸に発生頻度を表示し、かつ、横軸に片寄り量εtを表示したヒストグラムが作成されるので、用紙Pの搬送系及び検出系を評価するための片寄り保存データD52と、当該用紙Pの搬送系及び検出系の異常を特定するための評価基準情報以下で片寄り特性データD53というとを比較できるようになる。この例で、片寄り演算部51及び測定データ保持部52によって作成されるヒストグラムの統計母数が、用紙Pの総通紙枚数n及び又は当該装置の周囲環境情報によって変更設定が可能となされる。周囲環境情報には機内温度及び機内湿度が含まれる。カラー複写機100によれば、ヒストグラムの統計母数が、用紙Pの総搬送枚数及び又は当該装置の周囲環境情報によって変更設定が可能となされるので、自己メンテナンス機能に必要な被評価情報としての片寄り平均値Aveや、搬送ばらつき標準偏差Std等を算出できるようになる。上述のI/Oインターフェース56には測定データ保持部52の他に、記憶部の一例を構成する特性データ保持部53が接続される。特性データ保持部53には、片寄り演算部51によって作成された片寄り保存データD52を評価するための片寄り特性データD53が記憶される。片寄り特性データD53には用紙Pの検出系及び搬送系の異常を特定するためのデータが含まれる。片寄り特性データD53には用紙Pのサイズ毎に搬送基準位置II及び片寄り評価情報を各々示すデータが含まれる。ここに用紙Pの片寄り評価情報とは、搬送基準位置IIを基準にした当該用紙Pの搬送片寄り具合いを評価する情報をいう。特性データ保持部53に記憶される片寄り特性データD53は、用紙Pのサイズ、種類、斤量及び給紙トレイ291,292,293等の位置指定を含む用紙搬送条件の設定操作によって、変更及び/又は更新が可能となされる。用紙搬送条件の設定操作は、操作表示部48を操作して設定される。この例では、用紙Pのサイズ、種類、斤量及び給紙トレイ291,292,293等の位置指定を含む用紙搬送条件の設定操作によって、変更及び/又は更新が可能となされるので、自己メンテナンス機能に必要な片寄り平均許容値Prや、片寄り標準偏差Ph等を設定できるようになる。上述の測定データ保持部52及び特性データ保持部53には判別部55が接続される。判別部55は、片寄り演算部51によって作成された用紙Pの搬送系及びその検出系を評価するための片寄り保存データD52を入力し、特性データ保持部53から、当該用紙Pの搬送系及びその検出系の異常を特定するための片寄り特性データD53を読み出し、当該片寄り保存データD52と、その片寄り特性データD53とを比較して、当該用紙Pの搬送系及びその検出系の異常を判別する。この判別処理によって、用紙Pの搬送系の異常及び当該用紙Pの検出系の異常を特定できるようになる。判別部55にはCPUが使用される。上述した片寄り演算部51や、判別部55等に関して個々のCPUを使用してもよいが、1個のCPU500で、演算機能と判別機能を使い分けてもよい。上述のI/Oインターフェース56には警告部の一例を構成する操作表示部48が接続される。操作表示部48は、判別部55による判別結果に基づいて用紙Pの搬送系及びその検出系の異常を警告する。例えば、操作表示部48は、判別部55で片寄り平均値Aveと片寄り平均許容値Prとが比較され、片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prを越える場合に、給紙トレイの設置を確認して下さい旨の警告を表示する。ここに片寄り平均値Aveとは、搬送基準位置IIから片寄って搬送された用紙Pの片寄り量εtを平均した値をいう。片寄り平均許容値Prとは片寄り平均値Aveを評価するための許容値をいう。片寄り平均許容値Prを許容範囲で設定する場合は、許容値の上限及びその下限値を含む。この例では、片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prの上限値を越える場合や、片寄り平均許容値Prの下限値を下回る場合に、操作表示部48に給紙トレイの設置を確認して下さい旨の警告が表示されるので、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機100を提供できるようになる。また、操作表示部48は判別部55で搬送ばらつき標準偏差Stdと片寄り標準偏差Phとが比較され、この搬送ばらつき標準偏差Stdが片寄り標準偏差Ph以上となる場合に、片寄り検知センサの部材を確認して下さい旨の警告を表示する。ここに搬送ばらつき標準偏差Stdとは、搬送基準位置IIから片寄って搬送された用紙Pのばらつきの標準偏差をいう。片寄り標準偏差Phとは搬送ばらつき標準偏差Stdを評価するための情報をいう。この例では、搬送ばらつき標準偏差Stdが片寄り標準偏差Ph以上となる場合に、操作表示部48に片寄り検知センサの部材を確認して下さい旨の警告が表示されるので、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機100を提供できるようになる。操作表示部48には、例えば、タッチパネル方式の液晶表示装置が使用される。上述のI/Oインターフェース56には駆動制御部54が接続される。駆動制御部54はセンサ駆動部11にセンサ駆動データD11を出力してセンサ駆動部11を制御する。駆動制御部54はY色用の書き込み制御部16Yに画像データDyを出力してY色画像形成を制御する。他のM,C,K色用の書き込み制御部16M,16C,16Kに対応して画像データDm,Dc,Dkを出力し、M,C,BK色画像形成を制御する。なお、I/Oインターフェース56にはセンサ駆動部11及びデータ処理部13の他に、Y,M,C,BK色用の書き込み制御部16Y,16M,16C,16Kが接続される。書き込み制御部16YにはY色用の書き込みユニット3Yが接続される。この例で書き込み制御部16Yには補正部61を備え、判別部55による判別結果に基づいて書き込みユニット3YにおけるY色画像の書き込み開始位置を補正するようになされる書き込み位置補正。例えば、データ処理部13から入力した搬送通過データD12に基づく用紙Pの用紙通過位置IIIと、片寄り特性データD53に基づく片寄り最大値Pmaxとが比較され、用紙Pの用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmax以下となる場合に書き込み位置を補正する。ここに片寄り最大値Pmaxとは、用紙Pが搬送基準位置IIから最大に片寄って搬送されたか否かを評価するための値をいう。補正部61では、例えば、片寄り量εtの影響を除去するために、主走査方向において、画像形成中心位置を紙中心位置に揃えるように補正する。他のM,C,BK色用の書き込み制御部16M,16C,16Kについても同様に、対応する書き込みユニット3M、3C,3Kに接続され、同様に構成されるので、その説明を省略する。この例では、用紙Pの搬送通過データD12に基づく用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmax以下となる場合に書き込み補正を実行する。従って、用紙Pの通過位置情報に基づく用紙通過位置IIIが、片寄り特性データD53に基づく片寄り最大値Pmaxを越える場合は書き込み補正を実行しないで、警報処理に円滑に移行できるようになる。上述のI/Oインターフェース56には搬送ユニット駆動部41が接続される。搬送ユニット駆動部41には用紙搬送ユニット20及びADU反転ユニット90が接続される。搬送ユニット駆動部41は搬送制御データD54に基づいて用紙搬送ユニット20及びADU反転ユニット90を制御する。用紙搬送ユニット20やADU反転ユニット90等は搬送部の一例を構成する。搬送制御データD54は用紙搬送ユニット20及びADU反転ユニット90を搬送制御するデータであって、用紙搬送ユニット20において用紙Pを所定の方向へ搬送するためのデータであり、ADU反転ユニット90において、記録紙P’を反転して所定の方向へ搬送するためのデータである。搬送制御データD54は全体制御部15から搬送ユニット駆動部41へ出力される。搬送ユニット駆動部41では、例えば、搬送制御データD54をデコードして、給紙制御信号S20及びADU制御信号S90を生成する。給紙制御信号S20は搬送ユニット駆動部41から用紙搬送ユニット20へ出力される。用紙搬送ユニット20は給紙制御信号S20に基づいて用紙Pを画像形成部60へ搬送する。この例で用紙搬送ユニット20には補正部62を備え、判別部55による判別結果に基づいて用紙搬送ユニット20における用紙Pの搬送位置を補正するようになされる用紙搬送補正。例えば、データ処理部13から入力した搬送通過データD12に基づく用紙Pの用紙通過位置IIIと、片寄り特性データD53に基づく片寄り最大値Pmaxとが比較され、用紙Pの用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmax以下となる場合に、用紙搬送補正を実行する。用紙搬送補正では、例えば、片寄り量εtの影響を除去するために、用紙Pや記録紙P’を保持したレジストローラ23が主走査方向へ移動して、紙中心位置を用紙搬送中心位置に揃えるようになされる。用紙搬送ユニット20には図示しない搬送カウンタが設けられ、用紙Pを1枚ずつカウントして搬送枚数検知信号Snを発生する。搬送枚数検知信号Snは用紙搬送ユニット20から搬送ユニット駆動部41へ出力される。搬送ユニット駆動部41は搬送枚数検知信号Snをアナログ/ディジタル変換して搬送枚数データDnを全体制御部15へ出力する。搬送枚数データDnは片寄り量εtの発生頻度を示すデータを構成する。ADU制御信号S90は搬送ユニット駆動部41からADU反転ユニット90へ出力される。ADU反転ユニット90はADU制御信号S90に基づいて用紙Pを画像形成部60へ反転搬送する。これらにより、カラー複写機100の制御系を構成する。続いて、図5を参照して用紙Pのずれ評価時のヒストグラム正規分布の作成例について説明する。この例は、総通紙枚数をnとし、統計処理データ数Nとしたとき、統計処理データ数N=n=100枚である場合の片寄り量発生分布を示している。図5において、縦軸は発生頻度であり、片寄り量εtに対応する発生回数である。この発生頻度は、片寄り保存データD52の中の搬送枚数データDnによって与えられる。発生頻度の合計は用紙Pの総通紙枚数nとなる。総通紙枚数nは統計処理データ数Nを構成する。横軸は片寄り量εtであり、搬送基準位置を基準にした主走査方向におけるずれの量を示している。この片寄り量εtは、片寄り保存データD52の中で、用紙Pの搬送基準位置IIとその用紙通過位置IIIとの間に生じたずれ量を示すデータによって与えられる。片寄り量εtは片寄り検知センサ12Aの1画素分のピッチを1としたとき、例えば、片寄り量εt=-5は、5画素のずれ量を示している。表1は、片寄り検知センサ12Aに対して100枚通紙を行ったときの片寄り量εtと、その発生頻度の分布との関係を示すものである。表1によれば、片寄り量εt=-5、-4は発生頻度0、εt=-3は発生頻度5、εt=-2は発生頻度15、εt=-1は発生頻度20、εt=0は発生頻度30、εt=1は発生頻度15、εt=2は発生頻度10、εt=3は発生頻度5、εt=4~6は発生頻度0である。この片寄り量εt-5,-4,-3,-2,-1,0,1,2,3,4,5,6と、発生頻度10,20,30との関係を、それぞれ縦軸及び横軸に表すと、図5に示すようなヒストグラムが得られる。このヒストグラムによる片寄り量εtと発生頻度の分布から、片寄り平均値Aveは1式、すなわち、Ave=Σ片寄り量εt/枚数1により演算される。片寄り平均値Avは、片寄り量εtの平均値であり、片寄り演算部51が演算する。また、搬送ばらつき標準偏差Stdは2式、すなわち、Std=1/N×Σ片寄り量εt-片寄り量εtの平均値22により演算される。搬送ばらつき標準偏差Stdは、片寄り量εtの標準偏差であり、片寄り演算部51が演算する。続いて、図6~図10を参照して判別部55におけるヒストグラムの評価例その1~5について説明する。図6に示すヒストグラムは、図5に示した初期の状態のずれ分布均等なヒストグラム;正規分布から、図5に示した統計処理データ数=100枚をインクリメントして、新たに統計処理データ数N=100枚を測定した場合、すなわち、図5に比べて通紙枚数が増加し、黒色板19の塗布削れの影響を受け始め、片寄り量εtの分布にばらつきを持つようになった状態を示している。黒色板19の塗布削れは、用紙Pが経時的に黒色板19の同じ部分を通過する回数が増加することで発生する。この例では、図5に示した片寄り量εt=-3の発生頻度は5、同εt=-2の発生頻度は15、同εt=-1の発生頻度は20、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は15、同εt=2の発生頻度は10、同εt=3の発生頻度は5である。これに対して、図6に示した片寄り量εt=-3の発生頻度は5、同εt=-2の発生頻度は15、同εt=-1の発生頻度は20、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は14、同εt=2の発生頻度は12、同εt=3の発生頻度は9、片寄り量εt=4に対して発生頻度6が、片寄り量εt=5に対して発生頻度3が、片寄り量εt=6に対して発生頻度1に変化している場合である。図6に示した右側の楕円内に示すように、図5に示したヒストグラムに比べて、片寄り量εt=4に対して発生頻度8が、片寄り量εt=5に対して発生頻度5が、片寄り量εt=6に対して発生頻度3が各々測定されている。この測定傾向から、黒色板19の塗布削れが発生し始めていることが分かる。図7に示すヒストグラムは、図6に示した統計処理データ数N=100枚をインクリメントして、更に新たに統計処理データ数N=100枚を測定した場合、すなわち、図6に比べて通紙枚数が増加し、黒色板19の黒色塗布部位が削れ、下地の板金が露出して鏡面化が進行し、誤動作が頻繁に発生している状態である。この例では、図7に示す片寄り量εt=-1の発生頻度は10、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は20、同εt=2の発生頻度は15、同εt=3の発生頻度は12、同εt=4の発生頻度は10、同εt=5の発生頻度は7、同εt=6の発生頻度は5、同εt=7の発生頻度は1である。図7において、搬送基準位置IIよりも-側が誤動作している部分である。搬送基準位置IIを基準にして黒色板19を削って行く状態に陥る。これにより、片寄り検知センサ12Aが、1画素手前をあたかも用紙Pの側端部エッジとして誤認識してしまう。図8A及び図8Bに示すヒストグラムは、黒色板19の黒色塗布部位の削れが無い場合であって、用紙Pが搬送系の何らの原因で、一方の側、この例では用紙Pの側端部が側で多く検知された状態である。図8Bに示すヒストグラムは、図8Aに示した初期の状態のずれ分布均等なヒストグラム;正規分布から、図8Aに示した統計処理データ数N=100枚をインクリメントして、新たに統計処理データ数N=100枚を測定した場合、すなわち、図8Aに比べて通紙枚数が増加し、用紙Pが搬送系の何らの原因で、片寄り量εtの分布にばらつきを持つようになった状態を示している。この例では、図8Aに示した片寄り量εt=-3の発生頻度は5、同εt=-2の発生頻度は15、同εt=-1の発生頻度は20、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は15、同εt=2の発生頻度は10、同εt=3の発生頻度は5である。これに対して、図8Bに示した片寄り量εt=-3の発生頻度は0、同εt=-2の発生頻度は0、同εt=-1の発生頻度は25、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は20、同εt=2の発生頻度は15、同εt=3の発生頻度は10に変化している場合である。このように、搬送系の何らの原因で、搬送基準位置IIに対して用紙Pの片寄り量εtが側で多く検知されている状態である。この状態は、用紙搬送ユニット20における給紙トレイ291等に設置位置不良があった場合であっても、所定値近辺に給紙トレイ291等が設置された場合は、用紙搬送方向に対する主走査方向への給紙ばらつきで、用紙通過位置IIIが所定値を越えない場合は、書き込み位置補正機能が働くため、用紙Pに対して画像位置が正確に書かれ、画像位置がずれない。図9に示すヒストグラムは、黒色板19の黒色塗布部位の削れ等が無い場合であって、用紙Pが搬送系の何らの原因で、片寄り量εtの-側に比べてその側に大きく片寄った状態である。図9に示すヒストグラムによれば、図8Aに示した初期の状態のずれ分布均等なヒストグラム;正規分布から、図8Aに示した統計処理データ数=100枚をインクリメントして、新たに統計処理データ数=100枚を測定した場合、すなわち、図8Aに比べて通紙枚数が増加し、用紙Pが搬送系の何らの原因で、片寄り量εtの分布にばらつきを持つようになった状態を示している。この例では、図8Aに示した片寄り量εt=-3の発生頻度は5、同εt=-2の発生頻度は15、同εt=-1の発生頻度は20、同εt=0の発生頻度は30、同εt=1の発生頻度は15、同εt=2の発生頻度は10、同εt=3の発生頻度は5である。これに対して、図9に示した片寄り量εt=-3の発生頻度は5、同εt=-2の発生頻度は10、同εt=-1の発生頻度は15、同εt=0の発生頻度は25、同εt=1の発生頻度は15、同εt=2の発生頻度は12、同εt=3の発生頻度は10、同εt=4の発生頻度は8、同εt=5の発生頻度は5、同εt=6の発生頻度は3に変化している場合である。このように、搬送系の何らの原因で、搬送基準位置IIに対して用紙Pの片寄り量εtが側で多く検知されている状態である。この状態は、用紙搬送ユニット20における給紙トレイ291等に設置位置不良があった場合であって、所定値近辺に設置されたときであっても、用紙搬送の主走査方向への大きな給紙ばらつきで、用紙通過位置IIIが所定値を越えたときは、本来は必要である書き込み位置補正が働かないため、用紙に対して画像位置がずれることになる。図10A及び図10Bに示すヒストグラムは、黒色板19の黒色塗布部位の削れ等が無い場合であって、用紙Pが搬送系の何らの原因で、片寄り量εtの正常検知時に比べてその側に大きく片寄った状態である。この例では、片寄り平均値Aveから給紙トレイ291等の設置不良を判断する場合である。図10Aに示すヒストグラムは、図11で示す片寄り特性データD53をヒストグラムで表示したものである片寄り平均許容値Prは20である。給紙トレイ291等の設置位置不良がある場合は、搬送ばらつき具合は良好であるにも関わらず、片寄り平均値Aveが目標に対して大きくずれることが特徴的である。図10Bに示すヒストグラムによれば、図10Aに示した初期の状態のずれ分布均等なヒストグラム;正規分布から、図10Aに示した統計処理データ数N=100枚をインクリメントして、新たに統計処理データ数N=100枚を測定した場合、すなわち、図10Aに比べて給紙トレイ291等の設置位置が大きく変化し、用紙Pの片寄り量εtの分布に、大きなばらつきを持つようになった状態を示している。この例では、図10Aに示した片寄り量εt=-2の発生頻度は20、同εt=0の発生頻度は64、同εt=2の発生頻度は16である。これに対して、図10Bに示した片寄り量εt=20の発生頻度は20、同εt=22の発生頻度は64、同εt=24の発生頻度は16に変化している場合である。このように、搬送系の何らの原因で、搬送基準位置IIに対して用紙Pの片寄り量εtが側に大きくシフトし、片寄り平均許容値Pr=20を越えて検知されている状態である。この状態は、用紙搬送ユニット20における給紙トレイ291等に設置位置不良があった場合であって、所定値以上に設置位置不良があった場合であり、使用者に対して給紙トレイ291等の設置位置不良を警告できるようになる。この例では、片寄り平均値Aveと片寄り平均許容値Prとを比較し、片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Pr=20を越えたとき、搬送系の異常を判別できるようになる。これにより、給紙トレイの設置を確認して下さい旨の表示を行うことができる。ここで、図11A及びBを参照して、測定データ保持部52における搬送通過データD12及び、被評価情報としての片寄り保存データD52の格納例について説明する。図11Aに示す搬送通過データD12の格納例によれば、測定データ保持部52のメモリ領域に紙サイズ、ページ及び通過位置[dot]の記述欄が設けられる。通紙した用紙Pの紙サイズと各ページ毎の用紙通過位置IIIを保持する。用紙通過位置IIIはセンサ基準の通過位置[dot]である。この例では、紙サイズがA3で、8枚の用紙Pを片寄り検知センサ12Aに通紙した場合の片寄り保存データD52の格納例を挙げている。片寄り検知センサ12Aの分解能は200[dpi]である。この場合、1ページ目の用紙Pの通過位置は1092[dot]であり、2ページ目の用紙Pの通過位置は1094[dot]であり、3ページ目の用紙Pの通過位置は1093[dot]であり、4ページ目の用紙Pの通過位置は1090[dot]である。5ページ目の用紙Pの通過位置は1096[dot]であり、6ページ目の用紙Pの通過位置は1095[dot]であり、7ページ目の用紙Pの通過位置は1091[dot]であり、8ページ目の用紙Pの通過位置は1092[dot]である。なお、用紙通過位置IIIを搬送中心基準の通過位置で示す場合は、片寄り検知センサ12Aのdot数で距離を換算したもの、例えば、200dpiのセンサであれば、1[dot]=0.127mmに相当する。図11Bに示すデータ格納例によれば、測定データ保持部52の他のメモリ領域に、被評価情報としての片寄り保存データD52の一例を構成する、通過位置平均値、片寄り平均値Ave及び標準偏差Stdの記述欄が設けられる。片寄り演算部51では搬送ばらつきの統計処理が実施され、その代表値として、通過位置平均値、片寄り平均値Ave、標準偏差Std等が演算され、これらの代表値を測定データ保持部52に格納するようになされる。この例では、通過位置平均値の記述欄に1093.25が格納され、片寄り平均値Aveの記述欄に1.25が格納され、標準偏差Stdの記述欄に2.1が格納される。ここで、図12及び図13を参照して、特性データ保持部53における片寄り特性データD53の格納例その1,2について説明する。片寄り特性データD53は、片寄り特性データD53の一例を構成し、特性データ保持部53に格納される。図12に示す片寄り特性データD53の格納例その1によれば、特性データ保持部53のメモリ領域に紙サイズ、搬送中心基準の通過位置[mm]、センサ基準の通過位置[dot]、片寄り最大値Pmax[dot]、片寄り標準偏差Ph[dot]及び片寄り平均許容値Pr[dot]の記述欄が設けられる。通過位置[mm]及び通過位置[dot]は用紙Pの搬送基準位置IIを規定する値である。ここに搬送中心基準の通過位置[mm]とは、用紙Pの搬送ばらつきが無いときの設計的な通過位置であって、搬送中心基準位置から用紙端部に至る間の距離である。センサ基準の通過位置[dot]とは、用紙Pの搬送ばらつきが無いときの設計的な通過位置であって、センサの第1ビット目の第1ドットを基準にして、当該第1ドットから用紙端部に至る間のドットを順に数えたシリアルドット数センサドット数をいう。このセンサ基準の通過位置[dot]は搬送中心基準の通過位置[mm]と同じ技術的意味を持ち、画像処理装置内で、搬送中心基準の通過位置[mm]をセンサドット数で管理するために両方で記述される。片寄り最大値Pmax[dot]とは、用紙Pの片寄り補正を行う際の片寄り量εtの最大値をいう。片寄り量εtの最大値は、実際に検知された用紙通過位置IIIからセンサ基準の通過位置[dot]を差し引いた値が使用される。片寄り標準偏差Ph[dot]とは、用紙Pの搬送ばらつきが許容される値許容値をいう。片寄り平均許容値Pr[dot]とは、実際に検知された用紙通過位置IIIを平均した値平均値の許容値をいう。この例では用紙Pの片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Pr[dot]内に収まっていれば、正常である。この例で片寄り特性データD53は、紙サイズが代表的な11×17、A3、B4、A4R、8.5×11Rの5種類の用紙P紙種の特性値を挙げている。紙種11×17の用紙Pの片寄り特性データを構成する通過位置は139mm]であり、その通過位置は1022dot]であり、その片寄り最大値Pmaxは40dot]であり、その片寄り標準偏差Phは4dot]であり、その片寄り平均許容値Prは30dot]である。紙種A3の用紙Pの通過位置は148mm]であり、その通過位置は1092dot]であり、その片寄り最大値Pmaxは40dot]であり、その片寄り標準偏差Phは4dot]であり、その片寄り平均許容値Prは30dot]である。紙種B4の用紙Pの通過位置は128mm]であり、その通過位置は932dot]であり、その片寄り最大値Pmaxは40dot]であり、その片寄り標準偏差Phは4dot]であり、その片寄り平均許容値Prは30dot]である。紙種A4Rの用紙Pの通過位置は105mm]であり、その通過位置は744dot]であり、その片寄り最大値Pmaxは40dot]であり、その片寄り標準偏差Phは8dot]であり、その片寄り平均許容値Prは20dot]である。紙種8.5×11Rの用紙Pの通過位置は108mm]であり、その通過位置は768dot]であり、その片寄り最大値Pmaxは40dot]であり、その片寄り標準偏差Phは8dot]であり、その片寄り平均許容値Prは20dot]である。これらの特性値は、用紙Pの搬送系の設置位置の調整不良や、用紙Pの検出系の誤検知等を正確に特定するための評価基準値となる。図13に示す片寄り特性データD53の格納例その2によれば、図12に示した特性データ保持部53のメモリ領域の記述欄から、紙サイズ=A3版の片寄り特性データD53を抽出したもので、その下位の片寄り特性データD53の格納内容を示している。図13に示す片寄り特性データD53の下位の格納例によれば、特性データ保持部53のメモリ領域に斤量/紙種/トレイ、搬送中心基準の通過位置[mm]、センサ基準の通過位置[dot]、片寄り最大値Pmax[dot]、片寄り標準偏差Ph[dot]及び片寄り平均許容値Pr[dot]の記述欄が設けられる。この例では、図12で示した紙サイズ=A3版の片寄り特性データD53に対して、紙種、斤量及びトレイ位置をパラメータとした片寄り評価情報の格納保持方法を示している。片寄り評価情報の格納例によれば、片寄り最大値Pmax、片寄り標準偏差Ph、平均許容値のいずれも紙サイズ=A3版の基準値に対する補正量で示している。例えば、斤量/紙種/トレイ=A3の記述欄に対して、搬送中心基準の通過位置には148[mm]が記述される。センサ基準の通過位置には1092[dot]が記述される。片寄り最大値Pmaxには40[dot]が記述され、片寄り標準偏差Phには4[dot]が記述され、片寄り平均許容値Prには30[dot]が記述される。斤量/紙種/トレイ=A3薄紙、A3トレイ1~A3トレイ4及び、A3LL環境の記述欄に対して、搬送中心基準の通過位置には各々148[mm]が記述される。センサ基準の通過位置には各々1092[dot]が記述される。片寄り最大値Pmax[dot]には各々×1が記述され、片寄り標準偏差Ph[dot]にも各々×1が記述され、片寄り平均許容値Pr[dot]にも各々は×1が記述される。斤量/紙種/トレイ=A3厚紙、A3コート紙及び、A3HH環境の記述欄に対して、搬送中心基準の通過位置には各々148[mm]が記述される。センサ基準の通過位置には各々1092[dot]が記述される。片寄り最大値Pmax[dot]には各々×1が記述され、片寄り標準偏差Ph[dot]には各々×2が記述され、片寄り平均許容値Pr[dot]には各々×4/3が記述される。斤量/紙種/トレイ=A3普通紙の記述欄に対して、搬送中心基準の通過位置には148[mm]が記述される。センサ基準の通過位置には1092[dot]が記述される。片寄り最大値Pmax[dot]には×1が記述され、片寄り標準偏差Ph[dot]には×1が記述され、片寄り平均許容値Pr[dot]には×2/3が記述される。なお、表図中で、×1と記述するときは、基準値と同じ、×2と記述するときは、基準値の2倍を各々示している。例えば、斤量/紙種/トレイがA3コート紙の場合、カラー複写機100の使用環境が高温度以下でHH環境というであれば、片寄り標準偏差Phは4×2×2=16[dot]となる。LL環境とは、カラー複写機100の使用環境が低湿度の場合である。続いて、図14及び図15を参照して、カラー複写機100における統計処理時の制御例について説明する。この実施例では、プリント動作又はコピー動作において、片面印刷モードが設定され、複数枚の印刷が実施されている場合を前提とする。片面印刷モードが設定されていることから、片寄り検知センサ12Aが稼働し、ADU反転ユニット90及び片寄り検知センサ12Bが動作停止している場合を例に挙げる。この例では、用紙Pの用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmax以下となっている場合に画像の書き込み位置を補正する場合を挙げる。その際の片寄り最大値Pmaxは、斤量/紙種/トレイ毎に準備され、当該片寄り最大値Pmaxを特性データ保持部53から読み出して使用する場合を例に採る。これらを制御条件にして、図14に示すステップST1で全体制御部15は、初期設定を受け付ける。初期設定では総通紙枚数nの制御目標として統計処理データ数Nがセットされる。統計処理データ数Nは、例えば、ユーザが操作表示部48を操作して全体制御部15の判別部55に設定する。統計処理データ数Nは、用紙搬送ユニット20における給紙トレイ291等の設置位置の調整不良や、片寄り検知センサ12A等の黒色板19の不良を判断するために設定される。次に、ステップST2で全体制御部15はプリント動作又はコピー動作のスタートを待機する。スタートYESに対応して、ステップST3で給紙制御を実行する。このとき、全体制御部15では、駆動制御部54がI/Oインターフェース56を介して接続された搬送ユニット駆動部41に搬送制御データD54を出力する。搬送ユニット駆動部41は、搬送制御データD54に基づいて用紙搬送ユニット20を制御する。搬送制御データD54は、用紙搬送ユニット20を制御して、1枚ずつ用紙Pを画像形成部60へ送るような内容である。搬送ユニット駆動部41では、搬送制御データD54をデコードして、給紙制御信号S20を生成する。給紙制御信号S20は搬送ユニット駆動部41から用紙搬送ユニット20へ出力される。用紙搬送ユニット20は給紙制御信号S20に基づいて画像形成部60へ用紙Pを1枚ずつ搬送する。その後、ステップST4で全体制御部15は、各ページ毎に用紙Pの片寄りを検知するように片寄り検知センサ12Aを制御する片寄り検知制御。このとき、駆動制御部54がセンサ駆動部11にセンサ駆動データD11指令を出力して当該センサ駆動部11を制御する。センサ駆動部11は、通紙中、センサ駆動データD11に基づいて片寄り検知センサ12Aを動作させる。片寄り検知センサ12Aは、用紙搬送ユニット20によって搬送される複数の用紙Pの側端部の通過位置通紙位置を検出して用紙P毎に搬送通過検知信号S12をデータ処理部13へ出力する。片寄り検知センサ12Aで検知された搬送通過検知信号S12は、データ処理部13でアナログ/ディジタル変換処理等がなされ、搬送通過データD12通過位置情報となって全体制御部15へ出力される。搬送通過データD12は、用紙Pの用紙通過位置IIIを示す情報通過情報[dot]であり、全体制御部15の測定データ保持部52にページ毎に格納される図11A参照。これにより、用紙Pの側端部の通過位置を示す複数の搬送通過データD12を取得できるようになる。次に、ステップST5で全体制御部15は片寄り量εt[dot]を演算する。このとき、全体制御部15では片寄り演算部51が、特性データ保持部53から用紙Pの搬送基準位置IIを示す片寄り特性データD53を読み出し、用紙Pの搬送基準位置IIと搬送通過データD12に基づく当該用紙Pの用紙通過位置IIIとの間に生じた差分を演算して片寄り量εt[dot]を算出する。ここに算出した用紙Pの搬送基準位置IIと、用紙Pの用紙通過位置IIIとの間の片寄り量εt[dot]は、発生頻度データと対応付けられて片寄り保存データD52となる。そして、ステップST6で全体制御部15は、画像の書き込み開始位置の補正要否を判別するために、用紙Pの用紙通過位置IIIと、片寄り特性データD53に基づく片寄り最大値Pmaxとを比較して制御を分岐する。このとき、判別部55は、データ処理部13から入力した搬送通過データD12に基づく用紙Pの用紙通過位置IIIと、片寄り特性データD53に基づく片寄り最大値Pmaxとを比較する。この比較結果で、用紙Pの用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmax以下となっている場合は、ステップST7で全体制御部15は、画像の書き込み位置を補正するように駆動制御部54を制御する。例えば、駆動制御部54はY色用の書き込み制御部16Yに画像データDyを出力する。その際に、補正部61が判別部55による判別結果に基づいてY色画像の書き込み開始位置を補正する。書き込み制御部16Yは補正後の画像データDyに基づいてY色画像を形成する。駆動制御部54は他のM,C,K色用の書き込み制御部16M,16C,16Kに対応して画像データDm,Dc,Dkを出力する。他のM,C,BK色用の書き込み制御部16M,16C,16Kについても同様に書き込み開始位置が補正される。他の書き込み制御部16M,16C,16Kは補正後の対応する画像データDm,Dc,Dkに基づいて対応するM色、C色、BK色の画像を形成する。これにより、書き込み位置を補正しながら画像形成処理を実行できるようになる。上述のステップST6で用紙Pの用紙通過位置IIIが片寄り最大値Pmaxを越えている場合は、当該ステップST8に移行して全体制御部15は書き込み位置の補正を行わないままの画像データDy,Dm,Dc,Dkで画像を形成する。その後、ステップST9で、全体制御部15は片寄り保存データD52を測定データ保持部52に格納する。このとき、判別部55は、片寄り量εt[dot]と発生頻度データとを対応付け、当該片寄り量εt[dot]と発生頻度データとを対応付けた片寄り保存データD52を測定データ保持部52に記述する表1参照。そして、図15に示すステップST10で全体制御部15は総通紙枚数nが統計処理データ数Nに到達したか否かを判別して制御を分岐する。このとき、判別部55は、総通紙枚数nが統計処理データ数Nに到達していない場合n<Nは、ステップST3に戻って給紙動作を継続する。例えば、総通紙枚数nが100枚統計処理データ数N=100に至るまで、片寄り保存データD52が蓄積される。総通紙枚数nが統計処理データ数Nに到達した場合n=Nは、ステップST11に移行して判別部55は統計判別処理を実行する。この統計判別処理では、搬送系及びその検出系を評価するための片寄り保存データD52が片寄り演算部51又は測定データ保持部52から判別部55へ出力される。片寄り保存データD52と比較される片寄り特性データD53が特性データ保持部53から判別部55へ読み出される。この例の統計判別処理によれば、ステップST11でそのサブルーチンとなるステップST111で、複数の用紙Pの片寄り保存データD52を統計処理して当該用紙Pの搬送系及び検出系を評価するための被評価情報を作成する。この例では、片寄り演算部51が被評価情報の一例となる用紙Pの片寄り平均値Ave及び、その搬送ばらつき標準偏差Stdを演算する。片寄り平均値Aveは、先に示した1式に基づいて片寄り演算部51により演算され、搬送ばらつき標準偏差Stdは、同2式に基づいて演算される。片寄り平均値Aveは、用紙Pの搬送系の異常を特定するために使用される。標準偏差Stdは、用紙Pの検出系の異常を特定するために使用される。ステップST112で、判別部55は片寄り平均値Aveと片寄り平均許容値Prとを比較して用紙Pの搬送系に異常があるか否かを特定する。片寄り平均許容値Prは片寄り特性データD53の一例を構成し、特性データ保持部53から読み出される。片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prを越える場合図10B参照、すなわち、Ave≧Prの場合は、ステップST12に移行して警告表示処理を実行する。この例の警告表示処理によれば、ステップST12でそのサブルーチンとなるステップST121で判別部55は給紙トレイの設置位置を確認して下さい旨を表示するように操作表示部48を表示制御する。操作表示部48は、全体制御部15から出力される表示データD18に基づいて給紙トレイの設置位置を確認して下さい旨を表示するようになる。このときの表示データD18は、給紙トレイの設置位置を確認して下さい旨を表示する文字情報や、給紙トレイの画像を表示するアイコン映像情報である。上述のステップST112で片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prを下回っている場合、すなわち、Ave<Prの場合は、ステップST113に移行する。ステップST113で判別部55は用紙Pの搬送ばらつき標準偏差Stdと片寄り標準偏差Phとを比較して、用紙Pの検出系に異常があるか否かを特定する。片寄り標準偏差Phは片寄り特性データD53の一例を構成し、特性データ保持部53から読み出される。この例で、搬送ばらつきの標準偏差Stdが片寄り標準偏差Phを越える場合図6及び図7参照、すなわち、Std≧Phの場合は、ステップST122に移行して警告表示処理を実行する。ステップST122で全体制御部15は、片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい旨を表示するように操作表示部48を表示制御する。操作表示部48は、全体制御部15から出力される表示データD18に基づいて片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい旨を表示するようになる。このときの表示データD18は、片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい旨を表示する文字情報や、片寄り検知センサ12A及びその黒色板19の画像等を表示するアイコン映像情報である。上述のステップST113で、搬送ばらつきの標準偏差Stdが片寄り標準偏差Phを下回っている場合、すなわち、Std<Phの場合は、ステップST13に移行する。この例で、統計判別処理の対象となる総通紙枚数n=100枚が統計処理データ数Nに到達した後は、印刷JOBにおいて、常時、片寄り量εtを検知しながら統計判別処理を継続するために、ステップST13で全体制御部15が、今回の統計処理データ数NをインクリメントN←N-1して、新たな総通紙枚数nの制御目標として統計処理データ数Nがセットされる。その後、ステップST3に戻って、上述した給紙制御を継続するようになる。このように、第1の実施例としてのカラー複写機100によれば、全体制御部15の片寄り演算部51が片寄り保存データD52に基づいて用紙Pの搬送系を評価するための片寄り平均値Aveを作成し、その検出系を評価するための搬送ばらつき標準偏差Stdを作成する。判別部55は、片寄り演算部51によって作成された用紙Pの片寄り平均値Aveと、特性データ保持部53から読み出した片寄り平均許容値Prとを比較すると共に、片寄り演算部51によって作成された用紙Pの搬送ばらつき標準偏差Stdと、特性データ保持部53から読み出した片寄り標準偏差Phとを比較して、用紙Pの搬送系の異常及び当該用紙Pの検出系の異常を判別するようになされる。この判別結果によって、用紙Pの搬送系給紙トレイ291等の設置位置の調整不良や、用紙Pの検出系片寄り検知センサ12A等の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、用紙Pの搬送系が異常である場合、及び、用紙Pの検出系が異常である場合に分けて、給紙トレイの設置を確認して下さいや、片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機100を提供できるようになる。図16を参照して、第2の実施例に係るカラー複写機200の制御系の構成例について説明する。図16に示す白抜き矢印の経路は、測定データ保持部52から特性データ保持部53へ接続された専用データバス57である。この例では、図15で示したステップST111において取得した用紙Pの片寄り平均値Aveや、搬送ばらつき標準偏差Std等の片寄り保存データD52を専用データバス57を介して特性データ保持部53へ転送することで、片寄り特性データD53の変更及び又は更新を行えるようにした。専用データバス57を設けると、第1の実施例に比べてI/Oインターフェース56の制御負担を掛けることなく、片寄り保存データD52を特性データ保持部53へ転送できるようになる。もちろん、片寄り特性データD53の変更及び又は更新は、これらに限られることはなく、操作表示部48を操作して、図13に示したような片寄り特性データD53を直接、特性データ保持部53に入力して、用紙Pの通過位置mm]、通過位置dot]、片寄り最大値Pmaxや、片寄り標準偏差Phdot]、片寄り平均許容値Prdot]等の片寄り特性データD53を変更及び又は更新するようにしてもよい。なお、第1の実施例と他の同じ符号及び名称のものは同じ機能を有するので、その説明を省略する。このように第2の実施例に係るカラー複写機200によれば、測定データ保持部52と特性データ保持部53との間に専用データバス57を接続し、用紙Pの片寄り平均値Aveや、搬送ばらつき標準偏差Std等の片寄り保存データD52を専用データバス57を介して特性データ保持部53へ転送するようにした。この構成によって、片寄り特性データD53の変更及び又は更新を容易に行えるので、評価基準情報書換可能な自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機200を提供できるようになる。続いて、図17を参照して、カラー複写機300における統計処理時の制御例について説明する。この実施例では、第1の実施例で説明したカラー複写機100の統計処理時の制御例から搬送系に係る制御内容を抽出したものである。カラー複写機300の制御系の構成例については、図4に示したカラー複写機100又は図16に示したカラー複写機200の制御系の構成例が適用される。なお、図17に示すフローチャートのステップST10に至る制御内容については、図14に示したステップST1~ステップST10と同じ制御内容となるので、その説明を省略する。図17に示すステップST11における統計判別処理では、搬送系を評価するための片寄り保存データD52が片寄り演算部51から判別部55へ出力される。片寄り保存データD52と比較される片寄り特性データD53は、特性データ保持部53から判別部55へ読み出される。この例では、片寄り演算部51が用紙Pの片寄り平均値Aveを演算する。片寄り平均値Aveは、先に示した1式に基づいて片寄り演算部51により演算される。片寄り平均値Aveは、用紙Pの搬送系の異常を特定するために使用される。ステップST112で、判別部55は片寄り平均値Aveと片寄り平均許容値Prとを比較して用紙Pの搬送系に異常があるか否かを特定する。片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prを越える場合図10B参照、すなわち、Ave≧Prの場合は、ステップST121に移行して警告表示処理を実行する。ステップST121で判別部55は給紙トレイの設置位置を確認して下さい旨を表示するように操作表示部48を表示制御する。操作表示部48は、全体制御部15から出力される表示データD18に基づいて給紙トレイの設置位置を確認して下さい旨を表示するようになる。上述のステップST112で片寄り平均値Aveが片寄り平均許容値Prを下回っている場合NO、すなわち、Ave<Prの場合は、ステップST13に移行する。ステップST13及び、その後の制御内容は、第1の実施例と同様な制御内容となるので、その説明を省略する。このように、第3の実施例に係るカラー複写機300によれば、全体制御部15の片寄り演算部51が片寄り保存データD52に基づいて用紙Pの搬送系を評価するための片寄り平均値Aveを作成する。判別部55は、片寄り演算部51によって作成された用紙Pの片寄り平均値Aveと、特性データ保持部53から読み出した片寄り平均許容値Prとを比較して、用紙Pの搬送系の異常を判別するようになされる。この判別結果によって、用紙Pの搬送系給紙トレイ291等の設置位置の調整不良を正確に特定できるようになる。従って、用紙Pの搬送系が異常である場合、給紙トレイの設置を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機300を提供できるようになる。続いて、図18を参照して、カラー複写機400における統計処理時の制御例について説明する。この実施例では、第1の実施例で説明したカラー複写機100の統計処理時の制御例から検出系に係る制御内容を抽出したものである。カラー複写機400の制御系の構成例については、図4に示したカラー複写機100又は図16に示したカラー複写機200の制御系の構成例が適用される。なお、図18に示すフローチャートのステップST10に至る制御内容については、図14に示したステップST1~ステップST10と同じ制御内容となるので、その説明を省略する。図18に示すステップST11における統計判別処理では、用紙Pの検出系を評価するための片寄り保存データD52が片寄り演算部51又は測定データ保持部52から判別部55へ出力される。片寄り保存データD52と比較される片寄り特性データD53が特性データ保持部53から判別部55へ読み出される。この例の統計判別処理によれば、ステップST11でそのサブルーチンとなるステップST111で、複数の用紙Pの片寄り保存データD52を統計処理して当該用紙Pの検出系を評価するための被評価情報を作成する。この例では、片寄り演算部51が被評価情報の一例となる用紙Pの搬送ばらつき標準偏差Stdを演算する。搬送ばらつき標準偏差Stdは、先に示した2式に基づいて演算される。標準偏差Stdは、用紙Pの検出系の異常を特定するために使用される。ステップST113で判別部55は用紙Pの搬送ばらつき標準偏差Stdと片寄り標準偏差Phとを比較して、用紙Pの検出系に異常があるか否かを特定する。搬送ばらつきの標準偏差Stdが片寄り標準偏差Phを越える場合図6及び図7参照、すなわち、Std≧Phの場合は、ステップST122に移行して警告表示処理を実行する。ステップST122で全体制御部15は、片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい旨を表示するように操作表示部48を表示制御する。操作表示部48は、全体制御部15から出力される表示データD18に基づいて片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい旨を表示するようになる。上述のステップST113で、搬送ばらつきの標準偏差Stdが片寄り標準偏差Phを下回っている場合、すなわち、Std<Phの場合は、ステップST13に移行する。ステップST13及び、その後の制御内容は、第1の実施例と同様な制御内容となるので、その説明を省略する。このように、第4の実施例に係るカラー複写機400によれば、全体制御部15の片寄り演算部51が片寄り保存データD52に基づいて用紙Pの検出系を評価するための搬送ばらつき標準偏差Stdを作成する。判別部55は、片寄り演算部51によって作成された用紙Pの搬送ばらつき標準偏差Stdと、特性データ保持部53から読み出した片寄り標準偏差Phとを比較して、用紙Pの検出系の異常を判別するようになされる。この判別結果によって、用紙Pの搬送系給紙トレイ291等の設置位置の調整不良を正確に特定できるようになる。従って、用紙Pの搬送系が異常である場合、給紙トレイの設置を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機300を提供できるようになる。この判別結果によって、用紙Pの検出系片寄り検知センサ12A等の誤検知等を正確に特定できるようになる。従って、用紙Pの検出系が異常である場合、片寄り検知センサの黒色板を確認して下さい等の警告を表示できるようになる。これにより、自己メンテナンス機能を備えた高信頼度のカラー複写機100を提供できるようになる。上述の第1~第4の実施例では、片面印刷モードが設定されている場合において、用紙Pの搬送系用紙搬送ユニット20の設置位置の調整不良や、用紙Pの検出系片寄り検知センサ12Aの黒色板19の不具合の誤検知等を特定する場合について説明したがこれに限られることはない。両面印刷モードが設定されている場合においても、用紙Pの搬送系ADU反転ユニット90の設置位置の調整不良や、用紙Pの片寄り検知センサ12Bの黒色板19の不具合による誤検知等も特定できることは言うまでもない。"