内燃機関の排気流路に設けられ、排気ガスの浄化により活性が低下した排ガス浄化用触媒の再活性化方法であって、前記排ガス浄化用触媒は、触媒担体と、前記触媒担体に担持される既担持触媒成分とを含み、前記排ガス浄化用触媒の上流側から、追加触媒成分を含むスラリーを注入することにより前記排ガス浄化用触媒の前記触媒担体に前記追加触媒成分を担持させることを特徴とする、排ガス浄化用触媒の再活性化方法。前記触媒担体は、排気ガスの通過方向において複数の貫通孔が形成されており、前記スラリーは、10質量以上30質量未満の前記追加触媒成分を含有することを特徴とする、請求項1に記載の排ガス浄化用触媒の再活性化方法。しかしながら、上記の提案に係る方法では、水蒸気を内燃機関の排気流路に導入して、排ガス浄化用触媒の表面に水分を付着させた後に、アンモニアガスを内燃機関の排気流路に導入する。そのため、水蒸気およびアンモニアガスを排気流路にそれぞれ導入するための設備が必要である。とりわけ、アンモニアは粘膜に対する刺激性が強いため、その取り扱いが容易ではない。また、アンモニアのための設備にもコストがかかるという不具合がある。本発明の目的は、簡易な方法により、排ガス浄化用触媒を再活性化させることができる、排ガス浄化用触媒の再活性化方法を提供することにある。上記の目的を達成するため、本発明は、内燃機関の排気流路に設けられ、排気ガスの浄化により活性が低下した排ガス浄化用触媒の再活性化方法であって、前記排ガス浄化用触媒は、触媒担体と、前記触媒担体に担持される既担持触媒成分とを含み、前記排ガス浄化用触媒の上流側から、追加触媒成分を含むスラリーを注入することにより前記排ガス浄化用触媒の前記触媒担体に前記追加触媒成分を担持させることを特徴としている。また、本発明において、前記触媒担体は、排気ガスの通過方向において複数の貫通孔が形成されており、前記スラリーは、10質量以上30質量未満の前記追加触媒成分を含有することが好適である。本発明によれば、排ガス浄化用触媒の上流側から、触媒成分を含むスラリーを注入することにより、排ガス浄化用触媒の触媒担体に触媒成分が担持される。すなわち、排気流路に追加触媒成分を含むスラリーを注入するという簡易な操作で、排ガス浄化用触媒を顕著に再活性化させることができる。その結果、水蒸気およびアンモニアガスを用いる従来の排ガス浄化用触媒の再活性化方法と比較して、簡易な方法で、排ガス浄化触媒を再活性化させることができる。1.排ガス浄化装置1全体構成図1は、本発明の排ガス浄化用触媒の再活性化方法が適用される排ガス浄化用触媒が設けられた排ガス浄化装置の一実施形態の概略構成図である。図1に示すように、排ガス浄化装置1は、例えば、自動車などに搭載され、自動車などの内燃機関7後述から排出される排気ガスを浄化するものである。内燃機関7は、内部で燃料を爆発燃焼させ、その熱エネルギーによって仕事をする原動機であって、例えば、レシプロエンジン、ロータリーエンジンなどの、燃料としてガソリンを使用するエンジンE/Gが挙げられる。このような排ガス浄化装置1は、内燃機関7の排気口7aに連通する排気流路としてのエキゾーストパイプ2と、エキゾーストパイプ2の途中に介在された排ガス浄化用触媒としての触媒コンバータ3とを備えている。具体的には、エキゾーストパイプ2は、一端が内燃機関7の排気口7aに接続され、他端が大気に開放されており、その途中部分には、残余の部分よりも大径の触媒収容部4が形成されている。そして、触媒コンバータ3は、触媒収容部4内に収容されている。触媒収容部4において、触媒コンバータ3よりも上流側には、センサ取付穴5がエキゾーストパイプ2を貫通して形成されている。そして、触媒コンバータ3に流入する排ガスの物性を検出するためのセンサ6が、センサ取付穴5を介して、エキゾーストパイプ2の外側から内側に向けて挿入されている。なお、センサ6には、センサ6がセンサ取付穴5を介して触媒収容部4内に挿入された状態で、センサ取付穴5を閉塞するための蓋部が一体的に形成されている。センサ6としては、例えば、触媒コンバータ3に流入する排気ガスの温度排ガス入り温度を検出するための温度センサや、触媒コンバータ3に流入する排気ガス中に含まれる酸素濃度を検出するためのO2センサが用いられる。2触媒コンバータの構成図2は、図1に示す触媒コンバータの模式図である。図2に示すように、触媒コンバータ3は、触媒担体10と、触媒担体10の表面にコート層として担持された既担持触媒成分11とを備えている。触媒担体10としては、例えば、コージェライトなどからなるハニカム状のモノリス担体など、公知の触媒担体が用いられる。触媒担体10は、例えば、直径70~110mmφ、長さ50~150mmの略円柱形状をなし、触媒コンバータ3が触媒収容部4に収容された状態で、排ガスの通過方向に沿った複数の貫通孔としてのセル孔12が貫通形成されている。具体的には、触媒担体10は、排ガスの通過方向から見て、格子状に形成されたセル壁13を有している。そして、セル壁13によって区画された空間が、触媒担体10を流れ方向に貫通するセル孔12を形成している。セル壁13は、隣り合うセル孔12を区画する部分の厚さ排ガスの流れ方向と直交する厚さ方向の壁厚が、例えば、2.0~3.0ミル、好ましくは、2.5ミルに形成されている。また、セル孔12は、その1辺が0.7~1.0mm、好ましくは、0.8~0.9mmの角孔として形成されている。触媒担体10の表面に担持される既担持触媒成分11としては、耐熱性酸化物に貴金属が担持もしくは含有されたものが用いられる。耐熱性酸化物としては、アルミナ、セリア系複合酸化物、ジルコニア系複合酸化物およびペロブスカイト型複合酸化物などが挙げられる。また、耐熱性酸化物に担持または含有される貴金属としては、Pt、RhおよびPdなどが挙げられる。既担持触媒成分11中の貴金属の含有量は、たとえば、触媒担体1L当たり0.3~10質量、好ましくは、0.8~5質量である。触媒担体10の表面にコート層として既担持触媒成分11を担持させるには、例えば、まず、貴金属を含有する耐熱性酸化物に、水を加えてスラリーとした後、触媒担体10上にコーティングし、50~200°Cで1~48時間乾燥し、さらに、350~1000°Cで1~12時間焼成する。2.排ガス浄化触媒の再活性化方法次に、本発明の排ガス浄化用触媒触媒コンバータ3の再活性化方法の一実施形態について説明する。図3は、触媒成分を含むスラリーを収容する収容容器を示す模式図である。また、図4は、排ガス浄化用触媒の再活性化を実施している状態を示す排ガス浄化装置の概略構成図である。図1および図2に示す触媒コンバータ3には、長期の使用に伴って、排気ガス中に含まれるリンPおよび鉛Pbなどの被毒物質が付着し、排気ガスの浄化性能が劣化している。そこで、この方法では、次のように触媒コンバータ3を再活性化する。すなわち、まず、図4に示すように、内燃機関7の運転を停止させ、触媒コンバータ3の表面温度が室温程度~60°C程度になるまで放熱させる。また、図3に示すように、追加触媒成分14図2参照を含むスラリーを収容する収容容器15を用意する。収容容器15は、上端部に先細り形状のノズル16が設けられた有底円筒形状に形成されている。収容容器15の内容量は、例えば、10~300mL、好ましくは、80~120mLである。ノズル16の先端部には、収容容器15の内外を連通する注入口17が形成されている。ノズル16の先端部は、図1に示すセンサ取付穴5の内径よりも小径に形成されている。また、ノズル16には、注入口17を開閉可能なキャップ18が取り付けられている。そして、収容容器15の内部空間には、追加触媒成分14を含むスラリー以下、単にスラリーと記載する。が充填されている。スラリーとしては、追加触媒成分14に、水を加えたものが用いられる。追加触媒成分14は、例えば、貴金属を含有する耐熱性酸化物が挙げられる。耐熱性酸化物としては、アルミナ、セリア系複合酸化物、ジルコニア系複合酸化物およびペロブスカイト型複合酸化物などが挙げられる。また、耐熱性酸化物に担持または含有される貴金属としては、Pt、RhおよびPdなどが挙げられる。追加触媒成分14中の貴金属の含有量は、たとえば、10~30質量、好ましくは、15~25質量である。また、追加触媒成分14は、既担持触媒成分11と同一組成でもよく、異なる組成でもよい。追加触媒成分14は、排ガス浄化性能を保証すべく、好ましくは、既担持触媒成分11と同一組成である。このようなスラリーは、例えば、10質量以上30質量未満、好ましくは、15~25質量の追加触媒成分14が含有されるように、適宜水が加えられて調製される。次いで、この方法では、図4に示すように、センサ取付穴5からセンサ6を取り外す。また、収容容器15のノズル16に取り付けられたキャップ18を取り外す。その後、ノズル16の先端部をセンサ取付穴5内に挿入して、触媒収容部4エキゾーストパイプ2内にスラリーを注入する。スラリーは、例えば、触媒コンバータ3の触媒担体10の体積1cm3あたり、0.01~1mLの割合で注入される。具体的には、触媒担体10の容量が611mLの場合、スラリーの使用量は、例えば、6.11~611mL、好ましくは、50~150mLである。また、スラリーの注入回数は、1回でもよいし、複数回に分割することもできる。これにより、触媒収容部4内に注入されたスラリーは、触媒コンバータ3に対して排気ガスの流れ方向の上流側から触媒コンバータ3のセル孔12図2参照を通過する。そして、セル壁13触媒コンバータ3に担持された既担持成分11の表面を覆うように、追加触媒成分14がセル壁13既担持成分11に付着する。これにより、触媒コンバータ3の触媒担体10に追加触媒成分14図2参照が担持され、触媒コンバータ3の再活性化が完了する。追加触媒成分14を触媒担体10に効率よく担持させるために、例えば、次のような方法が挙げられる。すなわち、所定量全注入量の10~30体積のスラリーを触媒収容部4内に注入した後、センサ6を取り付けて、内燃機関2を運転する。そして、5~20分間のアイドリングの後、最高回転数にて空吹かしを数回2~5回する。その後、センサ6を取り外し、再び所定量のスラリーを注入する。この操作を2~8回繰り返すことにより、追加触媒成分14を効率よく触媒担体10に担持させることができる。3.作用効果この触媒コンバータ3の再活性化方法では、触媒コンバータ3の上流側から追加触媒成分14を含むスラリーを注入することにより、触媒コンバータ3の触媒担体10に追加触媒成分14が担持される。すなわち、エキゾーストパイプ2に追加触媒成分14を含むスラリーを注入するという簡易な操作で、触媒コンバータ3を顕著に再活性化させることができる。その結果、水蒸気およびアンモニアガスを用いる従来の排ガス浄化用触媒の再活性化方法と比較して、簡易な方法で、触媒コンバータ3を再活性化させることができる。また、スラリーは、10質量以上30質量未満の追加触媒成分14を含有している。スラリーに含有される追加触媒成分14が過度に少量例えば、10質量未満である場合には、触媒担体10の表面を追加触媒成分14で十分にコーティングすることができない場合がある。そのため、触媒コンバータ3を十分に再活性化させることができないおそれがある。一方、スラリーに含有される追加触媒成分14が過度に多量例えば、30質量以上である場合には、触媒担体10に貫通形成されたセル孔12に追加触媒成分14が詰まる、いわゆる目詰まりを生じるおそれがある。しかし、スラリーに含有される追加触媒成分14が、10質量以上30質量未満となるように調製されていれば、触媒担体10の表面を追加触媒成分14で十分にコーティングでき、かつ、セル孔12に目詰まりが生じるのを防止することができる。なお、上記の実施形態では、内燃機関7について、レシプロエンジンおよびロータリーエンジンを例示したが、本発明は、これに限定されるものではなく、内燃機関7として、自動車、二輪自動車、船舶およびガスタービン発電機など、燃料を燃焼させることにより動力を発生させる機構に広く適用することができる。次に、本発明を実施例および比較例に基づいて説明するが、本発明は下記の実施例によって限定されるものではない。比較例排ガス浄化用触媒として、2.5ミル、セル孔0.85mmのコージェライトからなるハニカム状のモノリス担体直径93mmφ、長さ90mmに、既担持触媒成分アルミナ:70g/L、CZYセリア系複合酸化物:60g/L、ZCLNジルコニア系複合酸化物:60g/L、Rh/Pt/Pd:0.4/0.5/0.3g/Lが、コートされているものを用意した。なお、g/Lは、触媒担体1L当たりのg数を示す。そして、この排ガス浄化用触媒を加速試験により被毒させ、排ガス浄化性能を低下させたものを比較例のサンプル処理前サンプルとした。実施例追加触媒成分を含むスラリーとして、20質量の追加触媒成分を含有するスラリーを用意した。なお、追加触媒成分中には、アルミナ:70g/L、CZYセリア系複合酸化物:60g/L、ZCLNジルコニア系複合酸化物:60g/L、Rh/Pt:2.0/1.68g/Lが含有されている。まず、サンプル処理前サンプルとなる排ガス浄化用触媒を、自動車のエンジンの排ガス浄化装置に装着した。その後、センサ取付穴を介して、20mLのスラリーを触媒収容部内に注入した後、センサを取り付けて、自動車のエンジンを運転した。そして、5分間のアイドリングの後、最高回転数にて空吹かしを2回した。この操作を、スラリーの注入量が100mLに達するまで繰り返した。これを、実施例のサンプル処理後サンプルとした。評価排気量660ccエンジンに連結された排ガス浄化装置に、上記の比較例および実施例のサンプルとなる排ガス浄化用触媒をそれぞれ装着した。そして、エンジンを運転させて、各サンプルにおける排ガス浄化性能を評価した。評価方法としては、冷機始動モードであるJC08Cモードコールドモード道路運送車両の保安基準の細目を定める告示平成14年国土交通省告示第619号別添42に規定および暖気始動モードである1015モードホットモード2006年11月1日改訂前の、道路運送車両の保安基準の細目を定める告示平成14年国土交通省告示第619号別添42に規定で仮想走行試験を行い、単位走行距離あたりの被毒物質の排出量を測定した。その後、コールドモードおよびホットモードにおける各排出量を、総合的なパラメータとして、コンバイン値に補正した。コンバイン値Cは、コールドモードにおける排気ガス中に含まれる被毒物質の排出量をEc、ホットモードにおける排気ガス中に含まれる被毒物質の排出量をEhとしたときに、下記式1のように求められる。C=0.25×Ec0.75×Eh1その結果として、NOx排出量を図5に、NMHC排出量を図6に示す。考察図5および図6に示すように、比較例では、NOx排出量のコンバイン値:0.030g/kmNMHC排出量のコンバイン値:0.024g/kmであった。これに対して、実施例では、NOx排出量のコンバイン値:0.017g/kmNMHC排出量のコンバイン値:0.016g/kmとなり、比較例と比較して、NOx、NMHCの排出量を、著しく低減できた。これにより、追加触媒成分を含有するスラリーを触媒コンバータに注入することで、触媒コンバータが顕著に再活性化することが確認された。