最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満である発光のための有機分子と、該有機分子の項間交差時定数を10-6s未満まで低減する光学的に不活性な原子又は光学的に不活性な分子と、を含む組成物。光学的に不活性な原子若しくは分子、又は該光学的に不活性な分子の一部が、1000cm-1を超える、又は3000cm-1を超える、又は4000cm-1を超えるスピン軌道相互作用定数を有する、請求項1に記載の組成物。組成物中の該有機分子の最低励起一重項状態と、その下位にある三重項状態との間のΔES1-T1値が、1500cm-1未満、又は1000cm-1未満である、請求項1又は2に記載の組成物。有機分子が、芳香族二重結合、芳香族複素環式二重結合、及び共役二重結合からなる群から選択される、少なくとも1つの共役有機基と、少なくとも1つの、電子供与作用を有する化学的に結合したドナー基と、少なくとも1つの、電子求引作用を有する化学的に結合したアクセプター基と、を有する、請求項1~3のいずれか一項に記載の組成物。有機分子が金属原子又は金属イオンを全く有しない、請求項1~4のいずれか一項に記載の組成物。有機分子が、式I又は式II又は式III:式中、D:1つ、2つ又は3つ以上存在していてもよく、同じであっても又は異なっていてもよい、電子供与性を有する化学基又は置換基;A:1つ、2つ又は3つ以上存在していてもよく、同じであっても又は異なっていてもよい、電子求引性を有する化学基又は置換基;B:芳香族二重結合、芳香族複素環式二重結合及び/又は共役二重結合からなる共役有機基から形成される基礎構造;C:基礎構造B同士を結び付ける基、又は10個未満の数の共役二重結合を有する化学的に結合したアルケニル基の分子である、請求項1~5のいずれか一項に記載の組成物。光学的に不活性な原子又は分子が、該有機分子の発光範囲内で、及び/又はHOMO/LUMO範囲内で吸収又は発光を有しない、請求項1~6のいずれか一項に記載の組成物。光学的に不活性な原子又は分子が、希ガスであるクリプトン及びキセノン、臭素含有物質、ヨウ素含有物質、金属原子、金属ナノ粒子、金属イオン、並びにガドリニウム錯体からなる群から選択される、請求項1~7のいずれか一項に記載の組成物。有機分子と光学的に不活性な原子又は分子との間の数値比が1:0.1~1:10である、請求項1~8のいずれか一項に記載の組成物。T=300Kにおいて該有機分子の発光減衰時間が、5μs未満、又は1.5μs未満、又は1μs未満、又は500ns未満である、請求項1~9のいずれか一項に記載の組成物。T=300Kで測定される発光量子収率が、少なくとも30、又は少なくとも70、又は90超である、請求項1~10のいずれか一項に記載の組成物。光電子デバイスにおける発光体層での請求項1~11のいずれか一項に記載の組成物の使用。光電子デバイスを製造する方法であって、請求項1~12のいずれか一項に記載の組成物を使用する、方法。クリプトン又はキセノンを最大300kPaの標準圧力下で気体の形態で不活性原子として使用する、請求項13に記載の方法。請求項1~12のいずれか一項に記載の組成物を有する光電子デバイス。発光体層における該組成物の割合が、該発光体層の総重量ベースで、2重量~100重量、又は6重量~30重量である、請求項15に記載の光電子デバイス。発光体層が請求項1~11のいずれか一項に記載の組成物を有し、該発光体層における該組成物の割合が、該発光体層の総重量ベースで、2重量~100重量、又は6重量~30重量であることを特徴とする、有機発光ダイオードOLEDの形態の請求項15又は16に記載の有機電子デバイス。光電子デバイスにおいて発光体として有機分子を使用して発光寿命を低減するとともに、エレクトロルミネッセンス量子収率を増大する方法であって、該有機分子の最低励起一重項状態と、その下位にある三重項状態との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満であり、光学的に不活性な原子又は分子が該有機分子と相互作用することができるような該光学的に不活性な原子又は分子の該有機分子への添加、及び該光学的に不活性な原子若しくは分子、又は該光学的に不活性な分子の一部のスピン軌道相互作用定数が、1000cm-1を超える、又は3000cm-1を超える、又は4000cm-1を超えることを特徴とする、方法。光電子デバイスが、有機発光ダイオードOLED、発光電気化学電池LEEC又はLEC、OLEDセンサ、又は外部から密封遮断しないガス及び蒸気のセンサ、光温度センサ、有機太陽電池OSC、有機電界効果トランジスタ、有機レーザー、有機ダイオード、有機フォトダイオード、及び有機ダウンコンバージョンシステムからなる群から選択される、請求項12に記載の使用、請求項13に記載の方法、請求項15若しくは16に記載の光電子デバイス、又は請求項18に記載の方法。エレクトロルミネッセンスの過程で生成される有機分子の三重項励起エネルギーを蛍光エネルギーへと変換する方法であって、最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満である有機分子を光学的に不活性な原子又は分子と相互作用させ、このようにして該有機分子の任意の三重項励起エネルギーが該有機分子の一重項状態を介して蛍光エネルギーに変換されることを特徴とする、方法。最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満、又は1500cm-1未満、又は1000cm-1未満である有機分子を選択する方法であって、第一原理分子算出を用いて、又は蛍光及びリン光の強度の熱依存性の測定を用いて、又は発光減衰時間の熱依存性の測定を用いて、有機分子の該ΔES1-T1値を決定することと、ΔES1-T1値が2500cm-1未満、又は1500cm-1未満、又は1000cm-1未満である該有機分子を見出すことと、を特徴とする、方法。図2aは、最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1を超える、典型的に純粋な有機分子に関する簡略化したエネルギー準位図を示す。この図を使用して、これらの分子の光物理的エレクトロルミネッセンス特性を説明することができる。例えば光電子部品で起こる正孔-電子再結合により、統計的に平均して、一重項状態の25占有、及び三重項状態の3つの準安定状態substatesの75占有がもたらされる。スピン軌道相互作用の準位が低いために、有機分子において三重項状態T1から一重項状態S0への発光遷移が強くスピン禁制されることから、三重項状態に達する励起エネルギーが無放射的に熱へと変換され、このようにしてエレクトロルミネッセンスによる光の生成が失われる。しかしながら、占有一重項状態がスピン許容一重項-一重項遷移であることから、この占有一重項状態は効果的な発光蛍光を示すことができる。これに関連して、スピン軌道相互作用の準位が低いために、項間交差ISCプロセスと呼ばれるS1状態からT1状態への無放射緩和プロセスも同様に強く禁制されることに言及することが重要である。そうでなければ、蛍光を観察することができなくなると考えられる。時定数に関して、これはτ1ISCが、τS1では1ナノ秒~数ナノ秒付近である蛍光寿命よりも桁違いに長いことを意味する。本発明によると、従来技術の上記の欠点は回避することができる。これは以下の2つの工程の組合せにより可能である:I.発光量子収率が高い50を超える有機分子を準備し、ここでは一重項S1と三重項T1との間のエネルギー差異が、三重項T1から一重項S1への熱による再集合化repopulationが室温で起こり得る程十分小さく、この結果として、三重項励起を一重項S1状態を介して光へと変換することができる。これは本発明に従って純粋な有機分子を使用することで、例えば式I、式II及び式IIIの有機分子を使用することで可能である。II.純粋な有機分子の極めて長い項間交差時定数τISCを数桁短縮し、それにより十分に迅速な熱による再集合化を可能にする。これはスピン軌道相互作用の増強のために、より具体的には高い準位のスピン軌道相互作用を支持する原子又は分子の更なる導入により可能である。この効果は外部重原子効果として化学者に知られている。このプロセスを以下で更に説明する。図2bに示されるように一緒に用いられるこれら2つの戦略を使用して、エレクトロルミネッセンス励起において集合化される三重項励起及び一重項励起を制御し、一重項状態S1を介して光へと変換することができる。本明細書において初めて記載されたものである、有機分子の一重項捕獲効果を利用するこのプロセスを以下で詳細に説明する。したがって一態様では本発明は、以下のものを含む特に光電子デバイスに利用するための組成物を提供する:最低励起一重項状態S1とその下位にある三重項状態T1とを有し、有機分子のΔES1-T1値が2500cm-1未満である、有機発光体分子、及び有機分子の項間交差時定数が、10-6s未満、好ましくは10-8s未満、より好ましくは10-9s未満まで低減するように有機分子と相互作用する、光学的に不活性な原子又は分子。好ましい配置では、これは高い準位のスピン軌道相互作用を有する光学的に不活性な原子若しくは分子、又は高い準位のスピン軌道相互作用を有する分子成分により達成することができる。これは、約200cm-1より高い、好ましくは1000cm-1より高い、より好ましくは2000cm-1より高い、最も好ましくは4000cm-1より高いものとするスピン軌道相互作用定数により説明することができる。スピン軌道相互作用定数及び項間交差時定数という用語は、光物理学文献に一般的に使用され、そのため当業者に知られている専門用語である。ΔES1-T1分離が小さい分子図2bはΔES1-T1<2500cm-1とエネルギー差異が小さい有機分子に関するエネルギー準位図を示す。このエネルギー差異は、ボルツマン分布に従い又は熱エネルギーkBTに従い、T1状態からのS1状態の熱による再集合化、及びひいてはS1状態からの熱により活性化する発光を可能にする程十分に小さい。このプロセスは式1により制御される:IntS1→S0/IntT1→S0=kS1/kT1exp-ΔE/kBT1この式において、IntS1→S0/IntT1→S0はS1状態からの発光とT1状態からの発光との強度比である。kBはボルツマン定数であり、Tは絶対温度である。kS1/kT1は、一重項S1から電子基底状態S0への転換プロセスと三重項T1から電子基底状態S0への転換プロセスとの速度比である。有機分子では、この比は107~1010である。本発明に従うと、速度比が約108、良好には約109、より好ましくは約1010の分子が好まれる。ΔEは図2bではエネルギー差異ΔE2S1-T1を表す。記載の熱による再集合化のプロセスは、集合化した三重項から一重項状態S1を介して発光チャネルを開放する。S1状態からS0状態への遷移が強く許容されるため、三重項励起エネルギーが一重項状態を介した発光としてほぼ完全に得られるそうしなければこのエネルギーは喪失する。所与の温度、例えば室温では、エネルギー差異ΔEがより小さければ、この効果はより顕著なものとなる。そのため、最低励起一重項状態と、その下位にある三重項状態との間のΔE=ΔES1-T1値が2500cm-1未満、より良好には1500cm-1未満、好ましくは1000cm-1未満である有機分子が好まれる。この効果は数値例により説明される。エネルギー差異ΔEが1300cm-1であり、室温適用T=300Kで、kBTが210cm-1及び速度比が108である場合、およそ2×105という式1による一重項発光と三重項発光との強度比が得られる。これは一重項発光プロセスがこれらの例示的な値を有する分子にとって極度に優勢であることを意味する。結果としてこの例示的な分子の発光寿命も変化する。熱による再集合化により平均寿命τavがもたらされる。これは式2により説明することができる:τav≒τS1×expΔE/kBT2この式では、τS1は再集合化のない蛍光寿命であり、τavはT1及びS1という2つの状態による再集合化チャネルの開放時に求められる発光寿命である図2bを参照されたい。他のパラメータは上記で定義されている。式2も数値例により説明される。1300cm-1という推定エネルギー差異ΔE、及び1nsという蛍光S1状態の減衰時間では、2つの状態の、すなわちT1状態から熱的に再集合化されたS1状態の発光減衰時間τav≒500nsが得られる。この減衰時間は既に、その減衰時間がおよそ1.5μs~10μsの範囲内である非常に良好な三重項発光体の減衰時間よりも極めて短い。本発明による式2の適用性及び減衰時間τavの上記算出の有効性には、スピン軌道相互作用を増大させる付加因子additivesの使用が要求される詳細な根拠については、例えば以下を参照されたい。これらの付加因子、すなわち組成物の光学的に不活性な原子又は分子が有機発光体分子と相互作用し、このようにして有機分子のS1及びT1という2つの状態の平均av、熱運動化thermalized発光寿命が約500nsまで低減する。発光寿命が、1μs未満、好ましくは600ns未満、より好ましくは200ns未満まで低減するような種類の組成物が好まれる。要約すると、このようにして理想的には、この有機分子の一重項捕獲プロセスを使用して、ほぼ全て、すなわち最大100の励起子を捕捉し、一重項発光を介してそれらを光へと変換させることが可能である。加えて、数マイクロ秒という三重項発光体の発光減衰時間の値をはるかに下回るように発光減衰時間を短縮させることが可能である。したがって、本発明の組成物は光電子部品に特に好適である。上記の特性を有する、すなわち一重項-三重項エネルギー差異ΔES1-T1が小さい有機分子は好ましくは、以下の一般式I~一般式IIIを有する有機分子である:これらの式では、Dは電子供与効果D、ドナー効果を有する化学基又は置換基である。この種の置換基は1つ、2つ又は3つ以上存在し得る。それらは同じであっても、又は異なっていてもよい。Aは電子求引性A、アクセプタ効果を有する化学基又は置換基である。この種の置換基は1つ、2つ又は3つ以上存在し得る。それらは同じであっても、又は異なっていてもよい。基礎構造Bは芳香族二重結合、芳香族複素環式二重結合及び/又は共役二重結合からなる共役有機基から形成される。ドナーDの例-O-、-N-アルキル基、-N-アルキル基2-NH2、-OH、-O-アルキル基、-NHCO-アルキル基、-OCO、-アルキル基、-アルキル基、-フェニル基、-CH=C-アルキル基2アクセプタAの例:-ハロゲン、-COH、-CO-アルキル基、-COO-アルキル基、-COOH、-COCl、-CF3、-CN、-SO2OH、-NH3、-Nアルキル基3、NO2基礎構造Bの形成:Bは芳香族二重結合、芳香族複素環式二重結合及び/又は共役二重結合からなる共役有機基から形成される。15個より小さい、より好ましくは10個より小さい、最も好ましくは7個より小さい芳香環又は芳香族複素環を有する分子基礎構造Bが好まれる。芳香環又は芳香族複素環は直接化学的に連結するか、又は10個より小さい、より好ましくは6個より小さい、最も好ましくは3個より小さい共役二重結合を有するアルケニル基を介して化学的に結合する。連結するC基の例:10個未満、より好ましくは6個未満、最も好ましくは3個未満の数の共役二重結合を有する化学的に結合したアルケニル基が好まれる。式I~式IIIにより記載される有機分子は、最低励起一重項状態と、その下位にある三重項状態との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満、好ましくは1500cm-1未満、より好ましくは1000cm-1未満である。ΔES1-T1値を測定又は算出するプロセスは以下で述べられる。付加因子を使用せずに、50を超える、好ましくは70を超える、より好ましくは90を超えるS1状態からの高い蛍光量子収率を有し発光量子収率に関して市販の測定機器を用いて決定、基底状態S0と励起状態S1との間の遷移の吸収強度、すなわちモル吸光係数が、104l/mol×cmを超える、好ましくは2×104l/mol×cmを超える、より好ましくは5×104l/mol×cmを超える市販の吸光光度計を用いて決定有機分子が好まれる。更なる態様では、本発明は最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満、好ましくは1500cm-1未満、より好ましくは1000cm-1未満である有機分子を選択する方法に関する。ΔES1-T1値の決定は従来技術で既知のコンピュータプログラムを使用した例えばCC2算出に関連するTDDFT算出を実行するTurbomoleプログラムを使用した量子力学的算出により実施することができるか、又は以下で説明されるように実験により決定することができる。エネルギー差異ΔES1-T1、より具体的には式I~式IIIにより記載される有機分子のエネルギー差異ΔES1-T1は、交換積分に2倍を乗算することで量子力学的手段により近似値として示すことができる。交換積分の値はBのD側にある領域の分子軌道とBのA側にある領域の分子軌道との重なりに直接依存する。上記のD及びAの特性のために、これらの分子軌道は異なる空間領域にわたって分布するπ分子軌道又はπ分子軌道にわたって部分的に非局在化する。これは、異なる分子軌道間の電子遷移が電荷移動CTプロセスを表すことを意味する。上記の分子軌道の重なりが小さければ、電子電荷移動特質がより顕著なものとなる。そのためこれは交換積分の低減、及びひいてはエネルギー差異ΔES1-T1の低減に関連する。換言すると、ΔES1-T1は有機分子の電子供与置換基/基及び電子求引置換基/基の強度に応じて変わり得る。これらの光物理的量子力学的特性のために、2500cm-1未満又は1500cm-1未満又は1000cm-1未満の本発明のエネルギー差異ΔES1-T1を達成することが可能である。ΔES1-T1値は実験により以下のように決定することができる:所与の有機分子では、エネルギー分離ΔES1-T1=ΔEは上で規定された式1を用いて単純に決定することができる。再配列によって、以下が与えられる:ln{IntS1→S0/IntT1→S0}=ln{kS1/kT1}-ΔE/kB1/T3強度IntS1→S0及びIntT1→S0の測定には、任意の市販の分光光度計を使用することができる。絶対温度Tの逆数に対して異なる温度で測定される対数化したlogarithmized強度比ln{IntS1→S0/IntT1→S0}のグラフプロットは一般的に直線を与える。この測定は室温300Kから77K又は4.2Kの温度範囲この温度はクライオスタットを用いて確立される内で実施される。この強度は、それぞれ積分蛍光バンド強度及び積分リン光バンド強度を表す補正したスペクトルであるIntS1→S0及びIntT1→S0から決定され、IntS1→S0及びIntT1→S0は分光光度計で与えられるプログラムを用いて決定することができる。三重項バンドが一重項バンドよりも低いエネルギー準位にあり、温度が低下するにつれて強度が増すことから、各遷移バンド強度を容易に特定することができる。測定は無酸素希薄溶液およそ10-2mol×L-1中で、又は対応する分子の薄膜若しくは対応する分子でドープした膜上で実施する。使用するサンプルが溶液である場合、低温でガラスを形成する溶媒又は溶媒混合物、例えば2-メチル-THF、THFテトラヒドロフラン又は脂肪族炭化水素を使用することが望まれる。使用するサンプルを膜として使用する場合、有機発光体分子よりも非常に大きな一重項及び三重項エネルギーを有するマトリクス、例えばPMMAポリメチルメタクリレートの使用が好適である。この膜は溶液から適用することができる。以下に記載されるように、分析対象の分子を各付加因子とともに使用することが特に重要である。直線の傾きは-ΔE/kBである。kB=1380×10-23JK-1=0.695cm-1K-1の場合、エネルギー分離を直接決定することが可能である。これを同等の方法で考慮すると、発光減衰時間の温度依存性を用いてΔES1-T1値を決定することも可能であることが見出される。ΔES1-T1値の単純なおおよその推定は、低温例えばクライオスタットを使用して77K又は4.2Kで蛍光及びリン光のスペクトルを記録することによっても得ることができる。そのため、ΔES1-T1値は、蛍光バンド及びリン光バンドの高エネルギー傾きフランクslopeflanks間のエネルギー差異におおよそ相当する。有機分子のCT特質がより顕著なものであれば、溶媒極性の関数としての電子遷移エネルギーの変動がより大きくなる。例えば、発光エネルギーの顕著な極性依存性が既に、小さいΔES1-T1値の存在に対する示唆を与える。付加因子/項間交差時定数の低減好ましい有機分子は、C、H、N、O、F、S、K、Na等の軽い原子のみからなる。かかる有機分子、すなわち先に言及されたようにπ分子軌道とπ分子軌道との間の遷移に本質的に起因する電子の一重項状態及び三重項状態では、有効スピン軌道相互作用SOCが小さいため、S1からエネルギー準位がより低いT1状態への緩和遷移、及びT1状態からS1状態への逆方向の遷移がほとんど起こらない強く禁制される。本発明に従うと、これは禁制ではなくなる:有機分子発光体分子、特に式I、式II及び式IIIの有機分子は例えば、光電子デバイスへと、又はマトリクス材料へと、例えばOLED発光層へとドープされ得る。本発明によれば、光学的に不活性な原子又は分子付加因子と呼ばれるをこのマトリクスへと付加し、有機分子の項間交差時定数を低減させる。これらの光学的に不活性な原子又は分子は高いスピン軌道相互作用SOCが注目に値する1000cm-1を超える原子又は分子単位のSOC定数、以下で与えられる説明を参照されたい。例えば、これらの付加因子を発光体分子の濃度に相当する又はそれより高い濃度で導入する。これらの付加因子を、例えば有機発光体分子の濃度の2倍~5倍もの濃度で使用することもできる。概して、有機発光体分子と光学的に不活性な原子又は分子との数値比は、1:0.1~1:5又は1:10、好ましくは1:0.2~1:5、より好ましくは1:1である。このことは、SOCが高い少なくとも1つの付加粒子/付加分子が、発光体分子の周囲の環境に存在するような分布確率を生じさせる。このことは、項間交差のプロセスを桁違いに加速させる外部SOCを誘導させる。このことは、S1からT1状態への非常に迅速な緩和、及び更には式1及び式2による非常に迅速な熱による再集合化をもたらす。このことが、有機分子の一重項捕獲効果を可能にする。付加因子の例は以下のとおりである:希ガス特に好ましい:クリプトンKr、ただしより好ましくはキセノンXe。光電子部品を製造するプロセス中に、これらのガスを発光体分子でドープされているマトリクスに導入し、これを使用して発光層を形成する。これに関連して、1気圧1013.25hPaの気体圧で、任意で最大約3atmおよそ300kPa、例えば約2atmおよそ200kPaの高気体圧下で気体飽和を確保する必要がある。発光層をこの気体雰囲気下で、例えばスピンコーティングプロセス又は他の湿式化学プロセスを用いて適用する。臭素含有物質及びヨウ素含有物質、特にヨウ素含有物質が好まれる。Br含有物質又はより好ましくはI含有物質、例えば臭化アルキル、ヨウ化アルキル例えばヨウ化エチル、ヨウ化プロピル、臭化アリール、ヨウ化アリール例えばヨウ化ナフチルを、光電子部品の発光層を製造するのに使用される溶液に添加する。これらの付加因子を使用する光電子デバイスは湿式化学手段により製造される。光電子部品の発光層のマトリクス材料は臭素含有物質からなり得るが、より好ましくはヨウ素含有物質若しくはポリマーと結合したBr若しくはIからなり得るか、又はこれらの物質を含み得る。ハロゲンはポリマー側基において化学的に結合した形態でも存在し得る。これらの付加因子を使用する光電子デバイスは湿式化学手段により製造される。好適な付加因子は第二周期又は好ましくは第三周期の遷移金属の金属原子、又はガドリニウムのナノ粒子でもある。これらの付加因子を使用する光電子デバイスは、湿式化学手段により、又は真空若しくは蒸気相蒸着プロセスを用いて製造される。好ましい付加因子はGd錯体である。これらを湿式化学処理作業での製造に使用される発光層の溶液に添加することができるか、又は光電子デバイスの製造の場合、真空昇華若しくは蒸気相蒸着を用いて同時蒸発させることができる。この用途で要求されるスペクトル範囲内で光学的に不活性である化学的に安定なGd錯体が特に好まれる。例はGdシクロペンタジエン3、Gdテトラメチルヘプタジエン3、Gdアセテート、Gdacac3、GdTMHD3、Gd2-エチルヘキサノエート等である。Gdイオンは光学的に不活性であると考えられ、本発明の更なる態様で使用することができる。例えば、これらのGdイオンが有機発光体分子との化学結合に関与することもできる。例えば、Gd錯体を形成することができる。好適な付加因子は概して、発光体の発光領域又は関連のHOMO/LUMO領域において任意の吸収又は発光を有しない原子又は分子又はナノ粒子であり、そのためこれらの領域内で光学的に不活性であるとみなされる。付加因子又はその原子的構成要素は、好ましくは1000cm-1を超える、より好ましくは3000cm-1を超える、最も好ましくは4000cm-1を超える高いSOC定数も有するものとする。光電子デバイスとしてのOLEDデバイス本発明の更なる態様では、本明細書に記載の組成物を光電子有機電子デバイス、特にOLEDにおける発光体層に使用する。OLEDデバイスを、従来技術で知られるプロセスにより製造することができる非特許文献2を参照されたい。有機発光ダイオードOLEDの好ましい配置では、発光体層におけるこの組成物有機発光体及び付加因子の割合は2重量~100重量、好ましくは6重量~30重量である。更なる光電子デバイス本発明の別の態様は、有機分子と、発光電気化学電池LEEC、OLEDセンサに、特に外部から密封封止されていないガス及び蒸気のセンサ、光温度センサ、有機太陽電池OSC;有機太陽光発電、OPV、有機電界効果トランジスタ、有機ダイオード、有機フォトダイオード、及びダウンコンバージョンシステムに使用される光学的に不活性な原子又は光学的に不活性な分子とからなる本発明の組成物の使用である。概して、光電子デバイスの発光体層におけるこの組成物の割合は、発光体層の総重量ベースで2重量~100重量、好ましくは6重量~30重量であり得る。更なる態様では、本発明は、光電子デバイスにおける発光体としての有機分子の発光寿命を低減する方法と、光電子デバイスにおける発光体としての有機分子のエレクトロルミネッセンス量子収率を増大する方法とに関する。この場合、最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満である有機分子を光学的に不活性な原子又は分子の付近に任意で化学結合により導入し、このようにして有機分子が光学的に不活性な原子又は分子と相互作用することができる。光学的に不活性な原子若しくは分子又は光学的に不活性な分子の一部における1000cm-1を超えるスピン軌道相互作用定数のために、有機分子の一重項S1状態及び三重項T1状態からの短い平均発光寿命及び発光量子収率の増大が達成される。本発明は、エレクトロルミネッセンスの過程で生成する有機分子の三重項励起エネルギーを蛍光エネルギーへと変換する方法に更に関する。これは、最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満である有機分子と光学的に不活性な原子又は分子との相互作用を含み、このようにして有機分子の三重項励起エネルギーが有機分子の一重項状態を介して蛍光エネルギーへと変換される。本発明は、最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値が2500cm-1未満、好ましくは1500cm-1未満、より好ましくは1000cm-1未満である有機分子を選択する方法にも関する。この方法は少なくとも2つの工程、すなわち初めにa第一原理分子算出、b蛍光及びリン光の強度の温度依存性の測定、又はc発光減衰時間の温度依存性の測定を用いて、有機分子のΔES1-T1値を決定することと、次にΔES1-T1値が2500cm-1未満、好ましくは1500cm-1未満、より好ましくは1000cm-1未満である有機分子を見出すこととを含む。このようにして見出された有機分子の最低励起一重項状態S1と、その下位にある三重項状態T1との間のΔES1-T1値は、2500cm-1未満、好ましくは1500cm-1未満、より好ましくは1000cm-1未満である。実施例一重項S1-三重項T1エネルギー差異が小さい数多くの実現可能な有機分子から、式I~式IIIの発光体の例を使用して、幾つかの例が与えられるが、これらは以下の特性を有する:これらの材料は非常に良好な発光体である。S0状態とS1状態との間の吸収及び蛍光の遷移が強く許容される。このため、発光減衰時間τS1は非常に短い。例としては、近UV範囲から近IR範囲までの広範なスペクトル範囲からの発光を有する分子が挙げられる。より具体的には、このようにして良好な青色発光体を実現することも可能である。図3A~図3Iは様々な例をまとめている。より具体的には、上で挙げられた不活性な付加因子の導入により、有機発光体分子の一重項S1と三重項T1との間の遷移の項間交差ISC時間を劇的に低減することができるか、又はそれに応じてISC速度を劇的に増大することができることが示される。例えば、図3に示される例から選択される様々な有機発光体分子を純粋な形態で適用し、PMMAで及びスピンコーティングによりガラス基板にドープした。更なる試験では、発光体分子に加えて、光学的に不活性な付加因子例えばナフチルヨウ化物又はGdIIIアセテートを1:1又は1:5のモル比発光体分子:付加因子で導入した。2つの試験の発光特徴の変化の分析により、付加因子がISC速度を約100倍又は1000倍増大することが示される。これは、付加因子が実際に、発光体分子におけるスピン軌道相互作用を効果的に高めることを意味する。様々な例が、帯電した有機分子及び対イオンを含有している。これらの発光体分子は当業者にとって既知の基本構造である発光電気化学電池LEEC又はLECに使用することができるのが好ましい。OLEDにおけるこれらの帯電した有機分子を使用する場合、小さな対イオンを同じ電荷のより大きな対イオン、例えばPF6-、BF4-、[CF3SO2]-、一価の負に帯電したヘキサフェニルホスフェート、一価の負に帯電したテトラフェニルボレート等に置き換えることが望まれ得る。例示的な分子の中には見かけ上対称構造を有しており、そのため任意の別個のD基又はA基を含有していないと考えられるものがある。しかしながら、これらの分子は溶液中で及び/又は対イオンの作用により分極化し、それにより対応するドナー効果又はアクセプタ効果がもたらされる。