"有機色素記録層上に界面層を有し、その界面層上に、A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート但し、ウレタンメタアクリレートを除く式中、nは1~10の整数を示す。及び、B光重合開始剤、を含有する紫外線硬化型樹脂組成物以下単に樹脂組成物というの硬化物層を有する光ディスク。式1で示される構造を有するメタアクリレートAが、カプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項1に記載の光ディスク。前記樹脂組成物が、更に、A以外のメタアクリレートCを含有する紫外線硬化型樹脂組成物である請求項1に記載の光ディスク。式1で示される構造を有するメタアクリレートAを、前記樹脂組成物全体に対して20~95重量含有する請求項1に記載の光ディスク。前記メタアクリレートCが、ポリエステルポリオール又はポリエーテルポリオールと、ポリイソシアネート及び2-ヒドロキシエチルアクリレートとの反応物であるウレタンアクリレート、及びポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項3に記載の光ディスク。前記メタアクリレートCとして、下記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び下記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する請求項3に記載の光ディスク、I群c-3a:iC5~C18アルキルメタアクリレート、又は、炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレート;iiプロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート;ivポリエチレンオキサイド変性フェノールアクリレート;又は、vポリテトラメチレングリコール構造を有するメタアクリレート;II群c-3b:ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート又はジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、又はトリプロピレングリコールジメタアクリレート。前記メタアクリレートCとして、上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含む請求項6に記載の光ディスク。上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aとして、C5~C18アルキルメタアクリレートを含む請求項7に記載の光ディスク。前記メタアクリレートCとして、上記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを含む請求項6に記載の光ディスク。前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2を含む請求項3に記載の光ディスク。前記ウレタンメタアクリレートC-2が、ポリC2~C6アルキレングリコール、イソホロンジイソシアネート及びヒドロキシC2~C4メタアクリレートとの反応で得られるウレタンメタアクリレートである請求項10に記載の光ディスク。前記樹脂組成物が、更に、ヒンダートアミン化合物Dを含む樹脂組成物である請求項1に記載の光ディスク。少なくとも、有機色素記録層上に界面層を有する光ディスク基板の界面層上に、A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート、式中、nは1~10の整数を示す。及び、B光重合開始剤、を含有する紫外線硬化型樹脂組成物を塗布し、次いで、該塗布膜に、活性エネルギー線を照射して、硬化物層を形成する工程を含む光ディスクの製造方法。紫外線硬化型樹脂組成物が、更に、A以外のメタアクリレートCを含有する紫外線硬化型樹脂組成物である請求項13に記載の光ディスクの製造方法。A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート但し、ウレタンメタアクリレートを除く式中、nは1~10の整数を示す。及び、B光重合開始剤、を含有する光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。式1で示される構造を有するメタアクリレートAが、カプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。更に、上記A成分以外のメタアクリレートCを含有する請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。式1で示される構造を有するメタアクリレートAを、前記樹脂組成物全体に対して20~95重量含有する請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。前記メタアクリレートCが、ポリエステルポリオール又はポリエーテルポリオールと、ポリイソシアネート及び2-ヒドロキシエチルアクリレートとの反応物であるウレタンアクリレート、及びポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。前記メタアクリレートCとして、下記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び下記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。I群c-3a:iC5~C18アルキルメタアクリレート、又は、炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレート;iiプロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート;ivポリエチレンオキサイド変性フェノールアクリレート;vポリテトラメチレングリコール構造を有するメタアクリレート;II群c-3b:ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、又はトリプロピレングリコールジメタアクリレート。前記メタアクリレートCとして、上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含む請求項20に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aとして、C5~C18アルキルメタアクリレートを含む請求項21に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aの含量が、樹脂組成物の総量に対して、20~60重量である請求項21に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。前記メタアクリレートCとして、上記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを含む請求項20に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2を含む請求項17に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。該ウレタンアクリレートC-2が、ポリC2~C6アルキレングリコール、イソホロンジイソシアネート及びヒドロキシC2~C4メタアクリレートとの反応で得られるウレタンメタアクリレートである請求項25に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。C成分として、C5~C18アルキルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート、ジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート及びポリプロピレングリコールジメタアクリレートからなる群から選択される少なくとも一種を含有し、その含有量が、C成分の総量に対して、50~100である請求項17に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。A成分、及び、前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2、前記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有し、A成分、C-2成分、c-3a成分及びc-3b成分の総量が、樹脂組成物の総量に対して、70~99重量である請求項17に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。前記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する請求項28に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。ウレタンメタアクリレートC-2を含む場合は、iA成分がカプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレートであるか、又は、ii前記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含むかのいずれかである請求項28に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。更に、ヒンダートアミン化合物Dを含む請求項15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。硬化した時の硬化物の25°Cでの弾性率が0.01~9.5MPaである請求項17に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。本発明は、有機色素記録層を有する光ディスクにおいて、優れた記録信号特性及び耐久性を付与できる紫外線硬化型樹脂組成物を提供することを目的とする。本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の構造を有するメタアクリレートを含有する紫外線硬化型樹脂組成物が、有機色素記録層を有する光ディスクにおいて、優れた記録信号特性及び耐久性を示すことを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、次の1~32に関するものである。1有機色素記録層上に界面層を有し、その界面層上に、A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート但し、ウレタンメタアクリレートを除く式中、nは1~10の整数を示す及び、B光重合開始剤、を含有する紫外線硬化型樹脂組成物以下単に樹脂組成物というの硬化物層を有する光ディスク。2式1で示される構造を有するメタアクリレートAが、カプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記1に記載の光ディスク。3前記樹脂組成物が、更に、A以外のメタアクリレートCを含有する紫外線硬化型樹脂組成物である上記1又は2に記載の光ディスク。4式1で示される構造を有するメタアクリレートAを、前記樹脂組成物全体に対して20~95重量含有する上記1~3の何れか一項に記載の光ディスク。5前記メタアクリレートCが、ポリエステルポリオール又はポリエーテルポリオールと、ポリイソシアネート及び2-ヒドロキシエチルアクリレートとの反応物であるウレタンアクリレート、及びポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記3又は4に記載の光ディスク。6前記メタアクリレートCとして、下記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び下記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する上記3又は4に記載の光ディスク、I群c-3a:iC5~C18アルキルメタアクリレート、又は、炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレート;iiプロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート;ivポリエチレンオキサイド変性フェノールアクリレート;又はvポリテトラメチレングリコール構造を有するメタアクリレート;II群c-3b:ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート又はジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、又はトリプロピレングリコールジメタアクリレート7前記メタアクリレートCとして、上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含む上記6に記載の光ディスク。8上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aとして、C5~C18アルキルメタアクリレートを含む上記7に記載の光ディスク。9前記メタアクリレートCとして、上記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを含む上記6に記載の光ディスク。10前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2を含む上記3~9の何れか一項に記載の光ディスク。11前記ウレタンメタアクリレートC-2が、ポリC2~C6アルキレングリコール、イソホロンジイソシアネート及びヒドロキシC2~C4メタアクリレートとの反応で得られるウレタンメタアクリレートである上記10に記載の光ディスク。12前記樹脂組成物が、更に、ヒンダートアミン化合物Dを含む樹脂組成物である上記1~11の何れか一項に記載の光ディスク。13少なくとも、有機色素記録層上に界面層を有する光ディスク基板の界面層上に、A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート、式中、nは1~10の整数を示す。及び、B光重合開始剤、を含有する紫外線硬化型樹脂組成物を塗布し、次いで、該塗布膜に、活性エネルギー線を照射して、硬化物層を形成する工程を含む光ディスクの製造方法。14紫外線硬化型樹脂組成物が、更に、A以外のメタアクリレートCを含有する紫外線硬化型樹脂組成物である上記13に記載の光ディスクの製造方法。15A下記式1で示される構造を有するメタアクリレート但し、ウレタンメタアクリレートを除く式中、nは1~10の整数を示す。及び、B光重合開始剤、を含有する光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。16式1で示される構造を有するメタアクリレートAが、カプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記15に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。17更に、上記A以外のメタアクリレートCを含有する上記15又は16に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。18式1で示される構造を有するメタアクリレートAを、前記樹脂組成物全体に対して20~95重量含有する上記15~17の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。19前記メタアクリレートCが、ポリエステルポリオール又はポリエーテルポリオールと、ポリイソシアネート及び2-ヒドロキシエチルアクリレートとの反応物であるウレタンアクリレート、及びポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記17又は18に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。20前記メタアクリレートCとして、下記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び下記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する上記17~19の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物、I群c-3a:iC5~C18アルキルメタアクリレート、又は、炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレート;iiプロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性フェノールアクリレート;ivポリテトラメチレングリコール構造を有するメタアクリレート;II群c-3b:ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート又はジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、又はトリプロピレングリコールジメタアクリレート。21前記メタアクリレートCとして、上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含む上記20に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。22上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aとして、C5~C18アルキルメタアクリレートを含む上記21に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。23上記I群のメタアクリレートモノマーc-3aの含量が、樹脂組成物の総量に対して、20~60重量である上記20又は21に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。24前記メタアクリレートCとして、上記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを含む上記20~23の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。25前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2を含む上記17~24の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。26該ウレタンメタアクリレートC-2が、ポリC2~C6アルキレングリコール、イソホロンジイソシアネート及びヒドロキシC2~C4メタアクリレートとの反応で得られるウレタンメタアクリレートである上記25に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。27C成分として、C5~C18アルキルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート、ジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート及びポリプロピレングリコールジメタアクリレートからなる群から選択される少なくとも一種を含有し、その含有量が、C成分の総量に対して、50~100である上記17~26の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。28A成分、及び、前記メタアクリレートCとして、ウレタンメタアクリレートC-2、前記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有し、A成分、C-2成分、c-3a成分及びc-3b成分の総量が、樹脂組成物の総量に対して、70~99重量である上記17~27の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。29前記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含有する上記28に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。30ウレタンメタアクリレートC-2を含む場合は、iA成分がカプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレートであるか、又は、ii前記I群のメタアクリレートモノマーc-3aを含むかのいずれかである上記28に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。31更に、ヒンダートアミン化合物Dを含む上記15~30の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。32硬化した時の硬化物の25°Cでの弾性率が0.01~9.5MPaである上記17~31の何れか一項に記載の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物。有機色素記録層上に直接積層された界面層誘電体層上に、本発明の紫外線硬化型樹脂組成物の硬化物層を有する本発明の光ディスクは、耐久試験前及びその後においてもジッダ値が低く、高温高湿下での長時間の使用においても、記録及び再生の信頼性が高く、製造も容易である。本発明の光ディスクに使用する本発明の紫外線硬化型樹脂組成物以下本発明の樹脂組成物ともいうは、特定の構造を有するメタアクリレート及び光重合開始剤を含有する。本発明の樹脂組成物に含有される式1で示される構造を有するメタアクリレートAとしては、単量体が好ましく、単量体であれば、nが1~10の範囲では制限されることなく使用することができる。好ましいnの値は2~7、より好ましくは4~6である。本発明で使用される該式1の構造を有するメタアクリレートAには、該カプロラクトン変性構造を有するオリゴマー、例えばカプロラクトン変性構造を有するウレタンアクリレートは含まれない。上記式1の構造を有するメタアクリレートAの具体的な化合物としては例えばカプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート例えば、サートマー株式会社製SR-495、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート例えば、日本化薬株式会社製カヤラッドRTMHX-220、HX-620、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート例えば、新中村化学株式会社製NKエステルA-9300-1CL、A-9300-3CL、A-9300-6CL及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート例えば、日本化薬株式会社製カヤラッドRTMDPCA-20、DPCA-30、DPCA-60、DPCA-120が好ましい。A成分の紫外線硬化型樹脂組成物中の含有量は、該樹脂組成物の総量に対して、通常10~95重量、好ましくは20~95重量、より好ましくは30~95重量、更に好ましくは40~95重量である。場合により、20~80重量も好ましい。少な過ぎると色素の体積変化を補助できず、記録信号特性の指標であるジッタ値が悪くなる。本発明の組成物に含有される光重合開始剤Bとしては、特に限定はされない。例えば、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンイルガキュアRTM184;チバスペシャリティケミカルズ製、2-ヒドロキシ-2-メチル-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノールオリゴマーONERifined、1-4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オンイルガキュアRTM2959;チバスペシャリティケミカルズ製、2-ヒドロキシ-1-{4-[4-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニル-ベンジル-フェニル}-2-メチル-プロパン-1-オンイルガキュアRTM127;チバスペシャリティケミカルズ製、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノンイルガキュアRTM651;チバスペシャリティケミカルズ製、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オンダロキュアRTM1173;チバスペシャリティケミカルズ製、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オンイルガキュアRTM907;チバスペシャリティケミカルズ製、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタン-1-オン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジイソプロピルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルフォスフィンオキサイド等を挙げることができる。上記において上付RTMは登録商標を示す以下同じ。本発明の紫外線硬化型樹脂組成物においては、これらB成分は、1種または2種以上を任意の割合で混合して使用することができる。B成分の紫外線硬化型樹脂組成物中の含有量は通常、該樹脂組成物の総量に対して、0.5~20重量、好ましくは1~20重量、より好ましくは1~10重量である。なお、以下においては特に断りのない限り重量を表す。更に、光重合開始助剤となりうるアミン類等を上記の光重合開始剤と併用することもできる。使用しうるアミン類等としては、安息香酸2-ジメチルアミノエチルエステル、ジメチルアミノアセトフェノン、p-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステルまたはp-ジメチルアミノ安息香酸イソアミルエステル等が挙げられる。該アミン類等の光重合開始助剤を使用する場合、本発明の接着用樹脂組成物中の含有量は通常、該樹脂組成物の総量に対して、0.005~5重量、好ましくは0.01~3重量である。本発明の組成物の樹脂組成物においては、通常、前記A成分以外のメタアクリレートCを含有するのが好ましい。該メタアクリレートCとしては、メタアクリロイル基を1個以上、通常1~6個有するメタアクリレートを挙げることができる。その種類は特に限定されないが、C-1エポキシメタアクリレート以下C-1成分ともいう及び/又はC-2ウレタンメタアクリレート以下C-2成分ともいう、更には、以上のA成分、C-1成分及びC-2成分以外の、C-3メタアクリレートモノマー以下C-3成分ともいう等を用いることができる。尚、本発明においてメタアクリレートとはメタクリレート又はアクリレートを意味する。本発明において用いうるエポキシメタアクリレートC-1は、硬化性の向上や硬化物の硬度や硬化速度を向上させる機能がある。本発明において、該エポキシメタアクリレートC-1は、グリシジルエーテル型エポキシ化合物と、メタアクリル酸を反応させることにより得ることが出来る。エポキシメタアクリレートC-1を得るためのグリシジルエーテル型エポキシ化合物としては、以下に記載するグリコールのジグリシジルエーテルを挙げる。上記のジグリシジルエーテルのためのグリコールとしては、ビスフェノールA或いはそのアルキレンオキサイド付加体、ビスフェノールF或いはそのアルキレンオキサイド付加体、水素添加ビスフェノールA或いはそのアルキレンオキサイド付加体、水素添加ビスフェノールF或いはそのアルキレンオキサイド付加体、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、ブタンジオール、へキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、ポリプロピレングリコール等を挙げることができる。上記エポキシメタアクリレートC-1は、これらグリシジルエーテル型エポキシ化合物と、メタアクリル酸を、例えば、下記の条件で反応させ、エポキシ化合物のエポキシ基に、メタアクリル酸のカルボキシル基を、開環付加することにより得られる。グリシジルエーテル型エポキシ化合物のエポキシ基1当量に対して、メタアクリル酸を0.9~1.5モル、より好ましくは0.95~1.1モルの比率で反応させる。反応温度は80~120°Cが好ましく、反応時間は10~35時間程度である。反応を促進させるために、例えばトリフェニルフォスフィン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノールTAP、トリエタノールアミン、テトラエチルアンモニウムクロライド等の触媒を使用するのが好ましい。又、反応中、重合を防止するために重合禁止剤として、例えば、パラメトキシフェノール、メチルハイドロキノン等を使用することもできる。本発明において、上記エポキシメタアクリレートC-1としては、ビスフェノールA型のエポキシ化合物より得られた、ビスフェノールA型エポキシメタアクリレートがより好ましい。本発明において、エポキシメタアクリレートC-1の分子量としては500~10000が好ましい。前記ウレタンメタアクリレートC-2は、多価アルコール、ポリイソシアネート及びヒドロキシメタアクリレート化合物を反応させることによって得られる。より具体的には、多価アルコールとポリイソシアネートを反応させ、得られたウレタンオリゴマーに、ヒドロキシメタアクリレート化合物を反応させることによって得ることが出来る。該ウレタンメタアクリレートC-2は、本発明の樹脂組成物の粘度調整と硬化物における弾性率の調整、及び、該樹脂組成物の硬化物層が、光透過層として使用された時には、機械的特性を向上させる反り、ゆがみ等を減じる機能がある。多価アルコールとしては、例えば、下記の多価アルコールを挙げることができる。iネオペンチルグリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、エチレングリコール、プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、トリシクロデカンジメチロール、ビス-ヒドロキシメチル-シクロヘキサン等の脂肪族多価アルコール、好ましくは炭素数2~10脂肪族多価アルコール。ii上記i記載の脂肪族多価アルコールの一種と多塩基酸との反応によって得られるポリエステルポリオール。なお上記の多塩基酸としては、例えば、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、テレフタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、テトラヒドロ無水フタル酸等を挙げることができる。iii多価アルコールとε-カプロラクトンとの反応によって得られるカプロラクトンアルコール。ivポリカーボネートポリオール。例えば1,6-ヘキサンジオールとジフェニルカーボネートとの反応によって得られるポリカーボネートジオール等。vポリエーテルポリオール。例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール又はポリテトラメチレングリコール等のポリC2-C4アルキレングリコール、エチレンオキサイド変性ビスフェノールA等。上記の中で、多価アルコールとしては、ポリエーテルポリオール又はポリエステルポリオールが好ましい。これらの平均分子量は200~8000程度が好ましく、より好ましくは200~3000程度であり、更に好ましくは300~1800程度、最も好ましくは400~1500程度である。より好ましくはポリC2-C4アルキレングリコールである。ウレタンメタアクリレートC-2の合成に使用される有機ポリイソシアネートとしては、例えばイソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、ジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート又はジシクロペンタニルジイソシアネート等が挙げられる。これらの中で、イソホロンジイソシアネートがより好ましい。ウレタンメタアクリレートC-2の合成に使用されるヒドロキシメタアクリレート化合物としては、例えばヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、ジメチロールシクロヘキシルモノメタアクリレート等のヒドロキシC2-C8脂肪族炭化水素を挙げることができる。また、分子量200~3000程度好ましくは分子量300~1800のポリエステルポリオール又はポリエーテルポリオールを用いて得られたウレタンメタアクリレートも好ましいウレタンメタアクリレートC-2の一つである。また、場合により、300~1800程度のポリC2~C6アルキレングリコール、より好ましくは分子量300~1800程度のC3~C5アルキレングリコール、イソホロンジイソシアネート及びヒドロキシC2~C4メタアクリレートとの反応で得られるウレタンメタアクリレートも好ましいウレタンメタアクリレートC-2の一つである。また、UX-0937:ポリエーテル系ウレタンアクリレート日本化薬株製等として市場より入手することも可能である。ウレタンメタアクリレートC-2の分子量としては400~10000程度が好ましい。本発明の樹脂組成物において、ウレタンメタアクリレートC-2を含む態様は好ましい態様の一つであり、C成分として、ウレタンメタアクリレートC-2単独を含む態様であっても良く、他のC成分と併用する態様であっても良い。本発明の樹脂組成物において、ウレタンメタアクリレートC-2を含む場合、その含量は、樹脂組成物の総量に対して、0より大きく、通常50以下、好ましくは40以下より好ましくは30以下であり、場合により、15以下であっても良い。A成分、C-1成分及びC-2成分以外のメタアクリレートCとして用いられるメタアクリレートモノマーC-3としては特に限定されず下記する単官能又は多官能好ましくは2~6官能メタアクリレートを挙げることができる。例えば、C-3成分における単官能メタアクリレートメタアクリロイル基を1つ有するメタアクリレートとしては、具体的に下記の化合物を例示することがことができる。iイソオクチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、セチルメタアクリレート、イソミリスチルメタアクリレート、トリデシルメタアクリレート等のC5~C18好ましくはC7~C18アルキルメタアクリレート;iiトリシクロデカンメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート例えば、日立化成工業株式会社製FANCRYLFA-511A、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレートジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート例えば、日立化成工業株式会社製FANCRYLFA-512A、ジシクロペンテニルオキシメタクリレート例えば、日立化成工業株式会社製FANCRYLFA-512M、ジシクロペンタニルアクリレート例えば、日立化成工業株式会社製FANCRYLFA-513A、ジシクロペンタニルメタクリレート例えば、日立化成工業株式会社製FANCRYLFA-513M、1-アダマンチルアクリレート例えば、出光興産株式会社製AdamantateAA、2-メチル-2-アダマンチルアクリレート例えば、出光興産株式会社製AdamantateMA、2-エチル-2-アダマンチルアクリレート例えば、出光興産株式会社製AdamantateEA、1-アダマンチルメタクリレート例えば、出光興産株式会社製AdamantateAM等のC7~C10脂肪族環を有するメタアクリレート化合物;iiiポリプロピレングリコールメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性ノニルフェニルメタアクリレート、メトキシトリプロピレングリコールメタアクリレート等のポリプロピレンオキサイド変性メタアクリレート、又は、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、エチレンオキサイド変性フェノキシ化リン酸メタアクリレート、エチレンオキサイド変性ブトキシ化リン酸メタアクリレート及びエチレンオキサイド変性オクチルオキシ化リン酸メタアクリレート等のエチレンオキサイド変性メタアクリレート等の、C2又はC3アルキレンオキサイド変性メタアクリレート化合物;iv更に、上記以外の単官能メタアクリレートして、例えば、ベンジルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、モルホリンメタアクリレート、フェニルグリシジルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート等を挙げることができる。メタアクリロイル基を1つ有するメタアクリレートモノマーは本発明の紫外線硬化型樹脂組成物を光透過層として形成させた光ディスク例えばブルーレイディスクの機械的特性反り、ゆがみ等の抑制を向上させる機能を有する。例えば、有機色素記録層を有する光ディスク例えばブルーレイディスクにおいて、該有機色素記録層上に形成される界面層に、直接接触するように、該界面層上に、本発明の紫外線硬化型樹脂組成物の硬化物層が積層されている光ディスクにおいて、上記機能を発揮する。上記した中で、C5~C18好ましくはC7~C18アルキルメタアクリレートは、本発明の樹脂組成物の硬化物の弾性率を低くする機能があり、必要に応じて、本発明の樹脂組成物の硬化物を、好ましい弾性率にするために用いることができる。上記メタアクリレートモノマーC-3における多官能メタアクリレートモノマーとしては、下記するメタアクリロイル基を2~6個有するメタアクリレートモノマーを挙げることができる。iC-3成分としてのメタアクリロイル基を2個有するメタアクリレートモノマー;シクロヘキサン-1,4-ジメタノールジメタアクリレート、シクロヘキサン-1,3-ジメタノールジメタアクリレート、トリシクロデカンジメチロールジメタアクリレート例えば、日本化薬株社製、KAYARADR-684、トリシクロデカンジメチロールジアクリレート等、ジオキサングリコールジメタアクリレート例えば、日本化薬株社製、KAYARADR-604、ジオキサングリコールジアクリレート等、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ジシクロペンタニルジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、エチレンオキサイド変性1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、アルキレンオキサイド変性ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、C-3成分としてのメタアクリロイル基を3個有するメタアクリレートモノマー;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールオクタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンポリエトキシトリメタアクリレート、トリメチロールプロパンポリプロポキシトリメタアクリレート、トリメチロールプロパンポリエトキシポリプロポキシトリメタアクリレート、トリス[メタアクロイルオキシエチル]イソシアヌレ-ト、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート等を挙げることができる。iiiC-3成分としてのメタアクリロイル基を4個有するメタアクリレートモノマー;、ペンタエリスリトールポリエトキシテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールポリプロポキシテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート等を挙げることができる。ivC-3成分としてのメタアクリロイル基を5個有するメタアクリレートモノマー;ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート等を挙げることができる。vC-3成分としてのメタアクリロイル基を6個有するメタアクリレートモノマー;ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート等を挙げることができる。なお、本発明において用いうるメタアクリレートモノマーは、メタアクリロイル基を7個以上有する多官能のものであってもよい。以上挙げたC-3成分メタアクリレートモノマーの中で下記I群に記載のメタアクリレートモノマーc-3aは、前記A成分と共に使用されるとき、得られた光ディスク例えばブルーレイディスクの記録特性を向上させる場合があり、好ましいメタアクリレートモノマーの一つである。I群:iイソオクチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、セチルメタアクリレート、イソミリスチルメタアクリレート及びトリデシルメタアクリレート等のC5~C18アルキルメタアクリレート、及び、2-エチル-2-ブチル-プロパンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート及び1,10-デカンジオールジメタアクリレート等の炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレート;iiポリプロピレングリコールメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性ノニルフェニルメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート及びメトキシトリプロピレングリコールメタアクリレート等のプロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレート;iiiポリエチレンオキサイド変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート、好ましくはポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート、更に好ましくはポリエチレンオキサイド10モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート:ivエチレンオキサイド2モル変性フェノールアクリレート、エチレンオキサイド6モル変性フェノールアクリレート等のポリエチレンオキサイド変性フェノールアクリレート、好ましくはエチレンオキサイド2~10モル変性フェノールアクリレート;vポリエチレングリコール-テトラメチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコール-テトラメチレングリコールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール-テトラメチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコール-テトラメチレングリコールジメタクリレート、ポリテトラメチレングリコールジメタクリレート等のポリテトラメチレングリコール構造を有するメタアクリレート、好ましくはポリテトラメチレングリコールジメタアクリレート、又は、ポリC2~C3アルキレングリコール-ポリテトラメチレングリコールジメタアクリレートなおポリは2~20程度が好ましい;上記の中で、プロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレートはメタアクリレートモノマーc-3aとして好ましいものの一つであり、場合により、本発明のブルーレイディスクにより優れた記録信号特性及び耐久性を付与することができる。該プロピレンオキサイド変性メタアクリレートにおけるプロピレンオキサイド単位の繰り返し数変性モル数は2~15程度が好ましい。分子中のメタアクリロイル基の個数が多いときはプロピレンオキサイドでの変性モル数の多いものが好ましい。例えば分子中にメタアクリロイル基が1個の場合、プロピレンオキサイド単位の繰り返し数変性モル数は2以上が好ましく、2~10程度が好ましい。メタアクリロイル基が2個の場合はプロピレンオキサイド単位の繰り返し数は7以上が好ましく、具体的には7~15程度が好ましい。好ましいプロピレンオキサイド変性メタアクリレートとしては、例えば、ポリプロピレングリコールモノ又はジメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイド変性ノニルフェニルメタアクリレート又はメトキシトリプロピレングリコールメタアクリレート等を挙げることができる。ポリプロピレングリコールメタアクリレートとしては、例えば、日油株式会社製の、ブレンマーRTMAP-150プロピレングリコール単位の繰り返し数3、AP-400プロピレングリコール単位の繰り返し数6、AP-550プロピレングリコール単位の繰り返し数9等を挙げることができる。また、ポリプロピレングリコールジメタアクリレートとしては例えば、日立化成工業株式会社製の、FANCRYLRTMFA-P240Aプロピレングリコール単位の繰り返し数7、FA-P270Aプロピレングリコール単位の繰り返し数12、ポリプロピレンオキサイド変性ノニルフェニルメタアクリレートとしては例えば、東亜合成株式会社製の、M-117プロピレンオキサイド単位の繰り返し数2.5、第一工業製薬株式会社製の、ニューフロンティアRTMNP-5Pプロピレンオキサイド単位の繰り返し数5及びメトキシトリプロピレングリコールメタアクリレートとしては例えば、新中村化学株式会社製の、NKエステルAM-30PGプロピレングリコール単位の繰り返し数3等が挙げられる。プロピレングリコール単位の繰り返し数12程度のポリプロピレングリコールジメタアクリレート、例えばFA-P270Aはより優れた記録特性を得られる場合があり、より好ましい。また、I群に記載のメタアクリレートモノマーc-3aの中で、C5~C18アルキルメタアクリレート、及び、炭素数7~18アルキレングリコールジメタアクリレートも好ましいメタアクリレートモノマーの一つである。これらは優れた記録信号特性及び耐久性を付与する場合がある。これらの中で、C10~C15アルキルメタアクリレートはより好ましく、特にラウリルメタアクリレートが好ましい。また、上記のI群のメタアクリレートモノマーc-3aを、前記A成分と併用することにより、本発明の樹脂組成物の硬化物の弾性率を、本発明において好ましい弾性率25°C、例えば0.01~40MPa以下、好ましくは0.01~10MPa未満、より好ましくは0.01~9.5MPaの範囲とすることもできる。本発明の樹脂組成物の硬化物層の25°Cでの弾性率を、好ましくは上記の0.01~40MPa以下に調整するとき、該硬化物層を、有機色素記録層に積層された界面層上に有する光ディスクは、より記録特性に優れる。これらのI群のメタアクリレートモノマーc-3aを、樹脂組成物の総量に対して、0~60程度の範囲で使用することができ、好ましくは10~60、より好ましくは20~60、更に好ましくは30~60の範囲である。また、上記C-3成分の中で、必要に応じて、下記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを使用することができる。II群:ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート又はジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、又はトリプロピレングリコールジメタアクリレート。上記II群のメタアクリレートモノマーc-3bを、前記A成分と共に、更に、必要に応じて、前記C-2成分又は上記c-3bのいずれか一方若しくは両者と共に使用することで、温度変化による硬化物の弾性率の変化がより少なく、適度な硬度を有する硬化物を得ることができる。これらのII群のメタアクリレートモノマーc-3bを、樹脂組成物の総量に対して、0~60程度の範囲で使用することができる。好ましくは10~50程度である。上記C成分としてより好ましい成分としては、C5~C18アルキルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジA成分、B成分及びC成分の3者を含む態様。A成分、B成分及びC成分の3者の含量割合が、上記、A成分、B成分及びC成分の3者の含有割合の何れか一つの割合である上記に記載の態様。A成分が、カプロラクトン変性ヒドロキシエチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシブチルメタアクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、カプロラクトン変性トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート及びカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも1種である上記又はに記載の態様。C成分として、エポキシ~の何れか一項に記載の態様。C成分として、ウレタンに記載の態様。ウレタン~の何れか一項に記載の態様。ウレタン又はに記載の態様。ウレタン~に記載の態様。ポリイソシアネートがイソホロンジイソシアネートである上記又に記載の態様。ヒドロキシ又はに記載の態様。xiC成分として、~の何れか一項に記載の態様。xii上記メタアクリレートモノマーC-3として、前記I群のメタアクリレートモノマーc-3a及び前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種を含む上記xiに記載の態様。xiii上記メタアクリレートモノマーc-3aから少なくとも一種を含む上記xiiに記載の態様。xiv前記c-3aとして、C5~C18アルキルメタアクリレートを含む上記xii又はxiiiに記載の態様。xv前記c-3aとして、C10~C15アルキルメタアクリレートを含む上記xivに記載の態様。xvi前記c-3aとして、プロピレンオキサイド変性モノ又はジメタアクリレートを含む上記xii~xvの何れか一項に記載の態様。xvii前記c-3aとして、ポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレートを含む上記上記xii~xviに記載の態様。xviii前記II群のメタアクリレートモノマーc-3bから少なくとも一種を含む上記xii~xviiの何れか一項に記載の態様。xix上記c-3bとしてジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート含む上記xviiiの態様。xx前記c-3a及びc-3bからなる群から選ばれる少なくとも一種の含量が本発明の樹脂組成物の総量に対して、10~60である上記xii~xixの何れか一項に記載の態様。xxi前記c-3aからなる群から選ばれる少なくとも一種の含量が20~50である上記xxに記載の態様。xxii前記c-3aからなる群から選ばれる少なくとも一種の含量が30~50である上記xxに記載の態様。xxiii上記メタアクリレートモノマーC-3として、C5~C18アルキルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイド5~15モル変性ビスフェノールA型ジメタアクリレート、ジシクロペンタジエンオキシエチルメタアクリレート及びポリプロピレングリコールジメタアクリレートからなる群から選択される少なくとも一種を含有し、その含有量が、C成分の総量に対して、50~100である上記xii、xx~xxiiの何れか一項に記載の態様。xxivC成分として、C5~C18アルキルメタアクリレート、を含む上記xxiiiに記載の態様。xxvC5~C18アルキルメタアクリレートがラウリルメタアクリレートであるxxivに記載の態様。xxvi後記ヒンダートアミンを本発明の樹脂組成物の総量に対して、0.01~3含有する上記i~xxvの何れか一項に記載の態様。xxvii本発明の樹脂組成物の硬化物の25°Cでの弾性率が0.01~40MPaである上記i~xxviの何れか一項に記載の態様。xxviii本発明の樹脂組成物の硬化物の25°Cでの弾性率が0.01~9.5MPaである上記xxviiに記載の態様。本発明の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物には、必要に応じて防錆剤、酸化防止剤、有機溶剤、シランカップリング剤、重合禁止剤、レベリング剤、帯電防止剤、表面潤滑剤、蛍光増白剤、光安定剤例えば、ヒンダードアミン化合物等、充填剤等の添加剤を加えてもよい。ヒンダードアミン化合物の具体例として例えば、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルアルコール、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルアルコール、1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタアクリレートアデカ株製、LA-82などが挙げられる。これら添加剤の本発明の樹脂組成物の総量に対する配合量は、0~10程度の範囲内である。ヒンダードアミン化合物は好ましい添加剤の一つであり、本発明の樹脂組成物の総量に対し、0.001~10の範囲、好ましくは0.01~3の範囲で添加することができる。本発明の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物は、前記した各成分を常温~80°Cで混合溶解して得ることができ、必要により夾雑物をろ過等の操作により取り除いてもよい。本発明の接着用樹脂組成物は、塗布性を考え、25°Cの粘度が30~2000mPasの範囲となるように、成分の配合比を適宜調節することが好ましい。本発明の光ディスク用紫外線硬化型樹脂組成物は、ブルーレイディスク等のレーザー入射側の光透過層用コート剤として好適に使用できる。具体的には塗布した樹脂の膜厚が1~100μmとなるように任意の方法、例えば、スピンコート法、2P法、ロールコート法、スクリーン印刷法等で組成物を光ディスク基板に塗工する。塗工後、片側もしくは両面から紫外~近紫外波長200~400nm付近の光線を照射して硬化させる。照射量は約50~1500mJ/cm2が好ましく、特に好ましくは、100~1000mJ/cm2程度である。紫外~近紫外の光線照射による硬化には、紫外~近紫外の光線を照射するランプであれば光源を問わない。例えば、低圧、高圧若しくは超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、パルスキセノンランプ、または無電極ランプ等が挙げられる。本発明の紫外線硬化型樹脂組成物は、光透過層が記録層又は界面層上に形成される第一の樹脂層と、第一の樹脂層からみて記録層又は界面層側とは反対の面上に形成される第二の樹脂層から構成される場合において、前記第一の樹脂層に好適に使用することができる。この場合において、前記第一の樹脂層の厚さは通常1μm~50μmであり、好ましくは5μm~40μm、より好ましくは10μm~30μmである。また、前記第二の樹脂層の厚さは通常50μm~100μmであり、好ましくは60μm~95μm、より好ましくは70μm~90μmである。光透過層保護層が二層から構成される場合において、光透過層保護層の形成方法としては、具体的には第一の樹脂層として塗布した樹脂の膜厚が1~30μmとなるように任意の方法、例えば、スピンコート法、2P法、ロールコート法、スクリーン印刷法等で組成物を光ディスク基板に塗工する。塗工後、片側もしくは両面から紫外~近紫外波長200~400nm付近の光線を照射して硬化させる。照射量は50~1500mJ/cm2が好ましく、特に好ましくは、100~1000mJ/cm2程度である。硬化後、第二の樹脂層として膜厚が70~100μmとなるように任意の方法、例えば、スピンコート法、2P法、ロールコート法、スクリーン印刷法等で組成物を光ディスク基板に塗工する。塗工後、片側もしくは両面から紫外~近紫外波長200~400nm付近の光線を照射して硬化させる。照射量は約50~1500mJ/cm2が好ましく、特に好ましくは、100~1000mJ/cm2程度である。さらに紫外~近紫外の光線照射による硬化には、紫外~近紫外の光線を照射するランプであれば光源を問わない。例えば、低圧、高圧若しくは超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、パルスキセノンランプ、または無電極ランプ等が挙げられる。上記のようにして得られた本発明の光ディスクは、少なくとも、案内溝を有するカーボネートなどのプラスチック支持基板、該案内溝上に形成された反射層、該反射層上に形成された有機色素通常アゾ色素等記録層、該記録層上に形成された界面層誘電体層、該界面層上に形成された、本発明の樹脂組成物の硬化物層光透過層を有する光ディスクである。本発明の光ディスクにおいては、本発明の樹脂組成物の硬化物層上に、更に、別の樹脂組成物の硬化物層を有していても良い。この場合、光透過層は、本発明の樹脂組成物の硬化物層と別の樹脂組成物の硬化物層の2層から形成されることとなる。本発明の光ディスクにおいては、有機色素通常アゾ色素等を含む記録層上に形成される界面層上に、直接本発明の樹脂組成物の硬化物層が形成されていることが必要であり、それにより本発明の効果が達成される。界面層は当業者においてよく知られているように、Zn等の金属原子を含む複合物などの金属原子含有無機化合物で形成される層である。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はこれら実施例により何ら制限されるものではない。表1に示した成分を、表1に示した割合重量部で、均一に混合することにより、実施例1~5の紫外線硬化型樹脂組成物を調製した。なお、表1中に略称で示した各成分は下記の通りである。SR-495:カプロラクトン変性2モル変性ヒドロキシエチルアクリレート、サートマー株式会社製HX-620:カプロラクトン変性4モル変性ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、日本化薬株式会社製DPCA-120:カプロラクトン変性6モル変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、日本化薬株式会社社製UA-1:ポリテトラメチレングリコール分子量850、イソホロンジイソシアネート、2-ヒドロキシエチルアクリレートの3成分をモル比1:2:2で反応させて得られたウレタンアクリレートBPE-10:エチレンオキサイド10モル変性ビスフェノールA型ジアクリレート第一工業製薬株式会社製FA-512A:ジシクロペンタジエンオキシエチルアクリレート日立化成工業株式会社製FA-P270A:ポリプロピレングリコールジアクリレート日立化成工業株式会社製、商品名:ファンクリルRTMFA-P270Aイルガキュアー184:1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンチバスペシャルティケミカルズ株式会社製LA-82:ヒンダートアミン1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルメタアクリレート:旭電化株式会社製PMP:4-メルカプトフェノール得られた本発明の紫外線硬化型樹脂組成物を用いて色素記録層を有するブルーレイディスクを作製し、特性評価を行った。色素記録層を有するブルーレイディスクの作製1.トラックピッチ0.32μmの案内溝を有する直径12cm、厚み1.1mmのポリカーボネート基板に銀合金を100nmの膜厚になるようスパッタし、反射層を形成した。その後、アゾ色素をTFPテトラフルオロプロパノール溶剤に溶かした色素溶液をスピンコート法により塗布し、80°Cで30分間乾燥して色素記録層を形成した。さらに、ZnS-SiO2モル比80:20を約15nmの厚みになるようスパッタし、界面層を形成し、ブルーレイディスク基板を作製した。2.ブルーレイディスク基板を界面層が上になるようスピンテーブルに乗せ、内径11.5mmまで覆う様に円状のキャップ処理を行い、ついで本発明の紫外線硬化型樹脂組成物を2.0g中心部のキャップ上に供給した。3.本発明の紫外線硬化型樹脂組成物の粘度に合わせ、1000rpmから1500rpmの速度範囲で4秒から7秒間スピンコートし、各塗布膜厚が25μmとなるよう塗布した。スピンコート終了間際にキセノンフラッシュランプを2ショット照射し、表面の流動性が無くなる程度に硬化させた。4.高圧水銀ランプを使用し、上側から400mJ/cm2で3秒間照射して本発明の紫外線硬化型樹脂組成物を完全硬化させた。5.硬化した本発明の紫外線硬化型樹脂組成物が上になるようスピンテーブルに乗せ、内径11.5mmまで覆う様に円状のキャップ処理を行い、ついでBRD-864日本化薬株製ブルーレイディスク用光透過層用樹脂を3.0g中心部のキャップ上に供給した。6.1500rpmの速度範囲で4秒から7秒間スピンコートし、塗布膜厚が75μmとなるよう塗布した。スピンコート終了間際にキセノンフラッシュランプを2ショット照射し、表面の流動性が無くなる程度に硬化させた。7.高圧水銀ランプを使用し、上側から400mJ/cm2で3秒間照射してBRD-864を完全硬化させ、本発明のブルーレイディスクを作製した。iブルーレイディスクの耐久性試験前後の記録信号特性本発明の光ディスクを、80°C、85RH環境下、250時間放置した。ブルーレイディスクデータ信号測定装置パルステック社製ODU-1000を用いて、線速度4.92m/s、再生パワー0.30mW、T連続記録1T長=0.08μmで記録し、耐久性試験前後のブルーレイディスクの記録信号特性ジッタ値を測定し、下記基準で評価した。ジッタ値は光ディスクの電気信号のひとつであり、これらの数値が高いほど、ブルーレイディスクの信号データが劣化していることを示し、10以上となるとデータの読み書きが困難となる。ジッタ値の評価○ジッタ値10.0未満。×ジッタ値10.0以上。ii本発明の樹脂硬化物層の弾性率の測定弾性率は、JISK7244-5に基づく動的粘弾性測定法に従い測定した。即ち、本発明の樹脂組成物で、硬化後の厚さが1mmとなるように、塗膜を形成し、FusionランプDバルブを使用し、1J/cm2の積算光量において硬化させた後、長さ5cm、幅1cm、厚さ1mmの大きさのサンプル片を作製し、エスアイアイナノテクノロジー社製粘弾性測定装置DMS6100により測定を行った。測定は曲げモードで行い、振幅荷重10mN、周波数1Hz、昇温速度2°C/分の条件で-50°C~200°Cの範囲で測定を行った。iii本発明の樹脂硬化物層の405nmの光の透過度:100μmの硬化膜を作成し、分光光度計U-3310、株式会社日立ハイテクノロジーズ製を用いて、当該膜の405nmでの吸光度の値を測定して求めた。その結果、実施例1~5の樹脂組成物の硬化物の何れも光の透過度85以上であった。表1の結果より、式1で示される構造を有するメタアクリレートを含有する実施例1~5の本発明の樹脂組成物は、耐久性試験前後において良好な記録信号特性が得られた。"