少なくとも1対のディスクと、複数のトラニオンと、これら各トラニオンと同数のパワーローラと、同じく同数組の転がり軸受とを備え、このうちの各ディスクは、それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持されたものであり、前記各トラニオンは、それぞれの両端部に互いに同心に設けられた1対の傾転軸と、これら両傾転軸同士の間に存在し、少なくとも前記各ディスクの径方向に関する内側の側面を、前記両傾転軸の中心軸と平行でこの傾転軸の中心軸よりも前記各ディスクの径方向に関して外側に存在する中心軸を有する、円筒状凸面とした支持梁部とを備えたもので、前記各ディスクの軸方向側面同士の間位置の円周方向に関して複数箇所に、これら各ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられており、前記各パワーローラは、前記各トラニオンの内側面に、それぞれスラスト転がり軸受を介して回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、前記各ディスクの軸方向片側面にそれぞれ当接させており、前記各スラスト転がり軸受は、前記各トラニオンの支持梁部と前記各パワーローラの外側面との間に設けられたもので、これら各支持梁部側に設けられた外輪と、これら各外輪の内側面に設けられた外輪軌道と前記各パワーローラの外側面に設けられた内輪軌道との間に転動自在に、それぞれ複数個ずつ設けられた転動体とを備えたものであり、前記各スラスト転がり軸受の外輪は、これら各外輪の外側面に設けられた凹部と前記各支持梁部の円筒状凸面とを係合させる事により、前記各トラニオンに対し、前記各ディスクの軸方向に関する揺動変位を可能に支持されているトロイダル型無段変速機に於いて、前記各トラニオンの一部で前記各支持梁部を軸方向両端から挟む位置に設けられた、これら各トラニオン毎に1対ずつの段差面同士の間隔が、前記各外輪の、前記各支持梁部の軸方向に関する直径よりも大きく、これら各外輪の外周面の一部と前記各段差面とを直接又は他の部材を介して係合させる事で、前記各ディスクの回転に伴って前記各パワーローラに加わるトルクを支承可能としており、前記各外輪のうちの何れかの外輪の、前記各支持梁部の軸方向に関する変位を、この外輪を支持したトラニオン及びこのトラニオンと同期して軸方向に変位する部材の変位量を利用せずに、検出機構により機械的に検出する事を特徴とするトロイダル型無段変速機。検出機構が、スラスト転がり軸受を構成する外輪の外周面にその端部を直接又は他の部材を介して弾性的に押し付けられた検出ロッドと、支持梁部の軸方向に関してこの検出ロッドと同期して変位するプリセスカムとを備える、請求項1に記載したトロイダル型無段変速機。検出ロッドが、何れかのトラニオンを構成する両傾転軸のうちの一方の傾転軸と、この一方の傾転軸にその基端部が連結された駆動ロッドとを、軸方向に連通する状態で形成された挿通孔の内側に、軸方向に関する変位を自在に挿入されている、請求項2に記載したトロイダル型無段変速機。本発明は、上述の様な事情に鑑み、部品製作、部品管理、組立作業が何れも容易で、コスト低減を図り易く、しかも変速動作を安定させる事ができる構造を実現すべく発明したものである。本発明のトロイダル型無段変速機は、少なくとも1対のディスクと、複数のトラニオンと、これら各トラニオンと同数のパワーローラと、同じく同数組の転がり軸受とを備える。特に、本発明のトロイダル型無段変速機に於いては、前記各トラニオンの一部で各支持梁部を軸方向両端から挟む位置に設けられた、これら各トラニオン毎に1対ずつの段差面同士の間隔を、各スラスト転がり軸受を構成する外輪の、前記各支持梁部の軸方向に関する直径外輪の外径よりも大きくしている。そして、前記各外輪の外周面の一部と前記各段差面とを直接又は他の部材を介して係合させる事で、前記各ディスクの回転に伴って前記各パワーローラに加わるトルクを支承可能としている。又、前記各外輪のうちの何れかの外輪の、前記各支持梁部の軸方向に関する変位を、この外輪を支持したトラニオン及びこのトラニオンと同期して軸方向に変位する部材の変位量を利用せずに、検出機構により機械的に検出する。上述の様に構成する本発明のトロイダル型無段変速機によれば、部品製作、部品管理、組立作業が何れも容易になり、コスト低廉化を図り易く、しかも変速動作を安定させられる構造を実現できる。このうちの変速動作の安定化は、スラスト転がり軸受を構成する外輪の、支持梁部の軸方向に関する変位を、この外輪を支持したトラニオン及びこのトラニオンと同期して軸方向に変位する部材の変位量を利用せずに、検出する事で図れる。即ち、本発明の場合には、前述した従来構造の場合の様に、パワーローラの前記支持梁部の軸方向に関する変位をトラニオンの変位量として求めるのではなく、前記パワーローラと共に変位する前記外輪の前記軸方向に関する変位を、検出機構により直接求める。この為、前記トラニオンを構成する両段差面と前記外輪との間の隙間の存在に拘わらず、前記パワーローラの前記軸方向に関する変位を正確に検出できる。従って、フィードバック機構を利用して、前記各パワーローラの位置を中立位置正規位置に戻す事ができる。この様に、本発明によれば、これら各パワーローラの位置を正確に規制できる為、所望の変速比が得られなくなる事変速比ズレを防止できる。又、逆方向の変速指令を出す事により、運転者の意図しない変速動作を直ちに解消する事もできる。この結果、本発明によれば、前述した従来構造の第2例と同様に、前記両段差面と前記外輪との間に隙間が設けられ、前記支持梁部を中心としてこの外輪を円滑に揺動変位させられる構造に関して、変速動作を安定させる事が可能になる。一方、コストの低廉化は、前記従来構造の第2例と同様の理由により、図り易い。又、本発明の場合には、前記各パワーローラの前記軸方向に関する変位を、前記特許文献6に記載した様な、高価な電気的なセンサを使用する事なく、センサに比べて安価な、機械的に構成された検出機構により検出できる。この為、本発明を実施する事によるコストの上昇を十分に抑えられる。[実施の形態の第1例]図1~4は、本発明の実施の形態の第1例を示している。尚、本例の特徴は、変速動作を安定させるべく、スラスト玉軸受13aを構成する外輪16aの、各トラニオン7bの支持梁部34の軸方向に関する変位を、この外輪16aを支持したトラニオン7b及びこのトラニオン7bと同期して軸方向に変位する部材の変位量を利用せずに、別途、機械的に検出する為の構造にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図13~18に示した従来構造の第2例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は、省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。本例の場合にも、前記各トラニオン7b毎に1対ずつ設けた段差面37a、37a同士の間隔Dを、前記外輪16aの外径dよりも大きくしている。これにより、運転時に前記各支持梁部34に加わるスラスト荷重により、前記各トラニオン7bが、前記図19に誇張して示した様に、内側面側が凹となる方向に弾性変形した場合にも、前記両段差面37a、37a同士の間隔Dが、前記各外輪16aの外径d以下にならない様に規制している。又、運転時に、これら各外輪16aの外周面の一部と前記各段差面37a、37aとを直接係合させる事で、入力側、出力側各ディスク2、5図11参照の回転に伴って、各パワーローラ6aに加わるトルクを支承可能としている。本例の構造の場合、何れかのトラニオン7bと、このトラニオン7bに連結された駆動ロッド30aとを、軸方向図1、2の上下方向に連通する状態で、挿通孔38を形成している。より具体的には、この挿通孔38を、前記トラニオン7bを構成する両傾転軸8a、8bの中心軸ロを通り、一方の傾転軸8aとこの傾転軸8aにその基端部が連結された前記駆動ロッド30aとを軸方向に連通する状態で形成している。そして、前記挿通孔38の一端を、前記トラニオン7bのうちで、前記スラスト玉軸受13aを構成する外輪16aの外周面の一部と対向する部分であって、前記段差面37aから前記各ディスク2、5の径方向内方に外れた部分に形成された、開口側端面39に開口させている。これに対し、前記挿通孔38の他端を、前記駆動ロッド30aの先端面に開口させている。この様な挿通孔38の内径は、この駆動ロッド30aの強度を十分に確保する為に、この駆動ロッド30aの外径よりも十分に小さくしている。そして、前記挿通孔38の内側に、丸棒状の検出ロッド40を、軸方向に関する変位を可能に挿入している。この検出ロッド40は、例えば線膨張係数が低く、縦弾性係数が高い、ステンレス系合金、チタン系合金等の金属製であり、その全長は前記挿通孔38の全長開口側端面39から駆動ロッド30aの先端面までの長さよりも短く、その直径は前記挿通孔38の内径よりも小さい。又、前記検出ロッド40の一端部で、この挿通孔38の一端側の開口部開口側端面39から突出した部分には、有底円筒状の抜け止め用のキャップ41を嵌着している。このキャップ41は、前記挿通孔38の内径寸法よりも大きな外径寸法を有し、その全長は前記開口側端面39から前記段差面37aまでの幅寸法と等しいかこれよりも短い。これに対し、前記検出ロッド40の他端部駆動ロッド30aの先端寄り部分の内側に位置する部分には、プリセスカム31aの片面図1の上面を突き当てている。前記駆動ロッド30aの先端寄り部分には、円周方向複数個所図示の例では3個所にスリット42、42を、この駆動ロッド30の先端面に開口する状態で形成しており、円周方向に隣り合うスリット42、42同士の間部分をそれぞれ係合片43、43としている。そして、これら各係合片43、43を、前記プリセスカム31aに形成された係合孔44、44内に挿通している。これにより、このプリセスカム31aを、前記駆動ロッド30aの先端寄り部分に対して、軸方向に関する相対変位を可能に、且つ、円周方向に関する相対変位を不能に支持している。又、前記駆動ロッド30aの先端部係合片43、43のうちで、前記プリセスカム31aよりも先端側に位置する部分の周囲に、圧縮コイルばね45を配置している。そして、前記駆動ロッド30aの先端部外周面に係止した円輪状の止め輪46の片側面と、この片側面に対向する前記プリセスカム31aの端面との間で、前記圧縮コイルばね45を軸方向に弾性的に圧縮している。これにより、前記プリセスカム31aを、軸方向に関して前記パワーローラ6a側図1、2の上側に弾性的に押し上げている。この結果、前記キャップ41の先端面を前記外輪16aの外周面に対し、弾性的に押し付けている。この様な構成を有する本例の場合には、前記駆動ロッド30aの先端寄り部分と、前記プリセスカム31aと、前記検出ロッド40と、前記キャップ41と、前記圧縮コイルばね45と、前記止め輪46とが、機械式の軸方向変位検出機構47を構成している。尚、前記圧縮コイルばね45を挟持する状態で設けた、前記止め輪46の片側面と前記プリセスカム31aの端面との間隔は、前記間隔Dと前記外径dとの差よりも十分に大きく設定している。又、前記圧縮コイルばね45の弾力の大きさは、前記外輪16aの外周面に対して前記キャップ41の先端面を当接させた状態を維持でき、且つ、この外輪16aの動きを、リンク腕レバー32を介して制御弁26のスプール29図12参照に正しく伝達できる限りで小さく設定している。そして、前記圧縮コイルばね45の弾力によって、前記外輪16aを前記軸方向に変位させない様に、且つ、前記外輪16aの動きにより前記制御弁26を正確に開閉できる様にしている。以上の様に構成する本例のトロイダル型無段変速機によれば、部品製作、部品管理、組立作業が何れも容易になり、コスト低廉化を図り易く、しかも変速動作を安定させられる構造を実現できる。このうちの変速動作の安定化は、前記スラスト転がり軸受13aを構成する外輪16aの、前記各支持梁部34の軸方向に関する変位を、この外輪16aを支持したトラニオン7b及びこのトラニオン7bと同期して軸方向に変位する部材の変位量を利用せずに、検出する事で図れる。即ち、本例の場合には、前記外輪16aが前記支持梁部34の軸方向に変位すると、前記キャップ41を介してその一端部を前記外輪16aの外周面に弾性的に当接させた前記検出ロッド40が、この外輪16aと同期して軸方向に変位する。これにより、この検出ロッド40の他端部に固定された前記プリセスカム31aも、前記外輪16aと同期して軸方向に変位する。そして、この様なこのプリセスカム31aの軸方向に関する変位量は、前記外輪16aの前記軸方向に関する変位量と等しくなる。この様に、本例の場合には、前記パワーローラ6aと共に変位する前記外輪16aの前記軸方向に関する変位を直接求められる。この為、前記トラニオン7bを構成する両段差面37a、37aと前記外輪16aとの間の隙間の存在に拘わらず、前記パワーローラ6aの前記軸方向に関する変位を正確に検出できる。又、前記各パワーローラ6aが前記軸方向に変位する事で、前記各トラニオン7bが前記各傾転軸8a、8bを中心に揺動すると、前記駆動ロッド30bを介して、前記プリセスカム31aを回転させる。従って、前記パワーローラ6aの前記軸方向に関する変位量と前記トラニオン7bの回転方向の変位量との合成値が、スプール29図11参照に伝達され、このスプール29を軸方向図11の左右方向に変位させる。これにより、制御弁26図11参照の流路の開閉が行われる。そして、各アクチュエータ21に圧油が、所定方向に所定量送り込まれて、これら各アクチュエータ21が前記各トラニオン7bを所定方向図1、2の上下方向に変位させる。この結果、変速比が所望値になった状態で、前記各パワーローラ6aが、前記各トラニオン7b及び前記各外輪16aを介して、中立位置に戻される。この様に、本例の場合には、前記外輪16aの軸方向変位を直接検出するフィードバック機構を利用して、前記各パワーローラ6aを中立位置正規位置に戻す事ができる。従って、これら各パワーローラ6aの位置を正確に規制できる為、所望の変速比が得られなくなる事変速比ズレを防止できる。以上の様に、本例の場合には、前述した従来構造の第2例と同様に、前記両段差面37a、37aと前記各外輪16aとの間に隙間が設けられ、前記各支持梁部34を中心としてこれら各外輪16aを円滑に揺動変位させられる構造に関して、変速動作を安定させる事が可能になる。又、本例の場合には、前記パワーローラ6bの前記軸方向に関する変位を、前記特許文献6に記載した様な、高価なセンサを使用する事なく、このセンサに比べて安価な、機械的に構成された前記軸方向変位検出機構47により検出できる。この為、本例を実施する事によるコスト上昇を十分に抑えられる。又、前述の図12~17に示した従来構造の第2例と同様の理由によっても、コストの低廉化を図れる。更に、機械的に構成された軸方向変位検出機構47は、電気的なセンサに比べて故障が生じにくく、変速動作の信頼性を長期間に亙り確保できると共に、センサを使用する場合の様に電力を必要としない為、燃費向上の面からも有利になる。その他の構成及び作用効果は、前記従来構造の第2例の場合と同様である。[実施の形態の第2例]図5~6は、本発明の実施の形態の第2例を示している。本例の場合、何れかのトラニオン7cを構成する一方の傾転軸8aと、この傾転軸8aにその基端部が連結された駆動ロッド30bとを、軸方向図5、6の上下方向に連通する状態で形成した挿通孔38aの内周面に、雌スプライン部48aを形成している。これに対して、前記挿通孔38aの内側に挿入する検出ロッド40aの外周面には、雄スプライン部48bを形成している。そして、この検出ロッド40aを前記挿通孔38aの内側に挿入し、前記雌スプライン部48aと前記雄スプライン部48bとをスプライン係合させる事で、前記駆動ロッド30bと前記検出ロッド40aとを、回転力の伝達を可能円周方向に関する相対回転を不能に、且つ、軸方向に関する相対変位を可能に係合させている。又、前記検出ロッド40aの全長を、前記挿通孔38aの全長よりも長くして、この検出ロッド40aの両端部を、前記トラニオン7cの開口側端面39及び前記駆動ロッド30bの先端面に形成された開口部から、それぞれ突出させている。又、前記検出ロッド40aの一端部で、前記外輪16aの外周面に対向した部分先端部分には、外向フランジ状の鍔部49を形成している。これに対し、前記検出ロッド40aの他端部で、前記駆動ロッド30bの先端部から突出した部分には、プリセスカム31bを結合固定している。又、前記検出ロッド40aの一端部のうちで、前記鍔部49と前記開口側端面39との間に存在する部分の周囲には、皿ばね50図示の例では複数の皿ばねを積層した複合体を配置している。そして、前記鍔部49の片側面とこの片側面に対向する前記開口側端面39との間で、前記皿ばね50を、軸方向に弾性的に圧縮している。これにより、前記鍔部49及び検出ロッド40a、プリセスカム31bを、軸方向に関して前記パワーローラ6a側図1、2の上側に弾性的に押し上げている。この結果、前記鍔部49の他側面先端面を前記外輪16aの外周面に対し弾性的に押し付けている。この様な構成を有する本例の場合には、前記プリセスカム31bと、前記検出ロッド40a鍔部49を含むと、開口側端面39と、前記皿ばね50とが、機械式の軸方向変位検出機構47aを構成している。そして、本例の場合にも、前記外輪16aが支持梁部34の軸方向に変位すると、その一端部鍔部49の先端面を前記外輪16aの外周面に弾性的に当接させた前記検出ロッド40aが、この外輪16aと同期して軸方向に変位する。これにより、前記検出ロッド40aの他端部に固定された前記プリセスカム31bも、前記外輪16aと同期して軸方向に変位する。そして、この様なこのプリセスカム31bの軸方向に関する変位量は、前記外輪16aの前記支持梁部34の軸方向に関する変位量と等しくなる。この様に、本例の場合にも、前記パワーローラ6aと共に変位する前記外輪16aの前記軸方向に関する変位を直接求められる。この為、前記トラニオン7cを構成する両段差面37a、37aと前記外輪16aとの間の隙間の存在に拘わらず、前記パワーローラ6aの前記軸方向に関する変位を正確に検出できる。更に、前記各パワーローラ6aが前記軸方向に変位する事で、前記各トラニオン7cが傾転軸8a、8bを中心に揺動すると、前記駆動ロッド30b及び前記検出ロッド40aを介して、前記プリセスカム31bを回転させる。従って、前記パワーローラ6aの前記軸方向に関する変位量と前記トラニオン7cの回転方向の変位量との合成値が、スプール29図11参照に伝達され、このスプール29を軸方向図11の左右方向に変位させる。この様に、本例の場合にも、フィードバック機構を利用して、前記各パワーローラ6aを中立位置正規位置に戻す事ができる。従って、これら各パワーローラ6aの位置を正確に規制できる為、所望の変速比が得られなくなる事変速比ズレを防止できる。尚、本例を実施する場合、前記挿通孔38aと前記検出ロッド40aとの係合手段としては、これら挿通孔38aと検出ロッド40aとを、回転力の伝達を可能に、且つ、軸方向に関する相対変位を可能に係合させられれば良い。前述した様なスプライン係合に限らずに、キー係合、ボールスプライン係合等の各種方法を採用できる。その他の構成及び作用効果に就いては、上述した実施の形態の第1例の場合と同様である。[実施の形態の第3例]図7~8は、本発明の実施の形態の第3例を示している。本例の特徴は、外輪16aの外周面と一方の段差面37bとの間にトルク支承部材51を設け、このトルク支承部材51を介して、前記外輪16aの外周面と前記段差面37bとを係合当接させる点にある。この為に、本例の場合には、トラニオン7dを構成する両段差面37a、37b同士の間隔D ́を、前述した実施の形態の第1例及び第2例の場合よりも大きくしている。具体的には、前記両段差面37a、37bのうちで、軸方向図7、8の上下方向に関して駆動ロッド30a側に設けられた段差面37bを、隣接して各ディスク2、5の径方向内方に設けられた開口側端面39と同一平面上に位置させる事で、前記間隔D ́を拡大している。前記トルク支承部材51は、断面略TL字形で、挿入部52と受部53とを備える。このうちの挿入部52は、挿通孔38の一端側の開口部からこの挿通孔38内に挿入されており、検出ロッド40の一端部が突き当てられている。又、前記受部53は、前記外輪16aの外周面と、前記段差面37b及び前記開口側端面39との間部分に配置されている。この様な構成を有する前記トルク支承部材51は、前記検出ロッド40と同様に、ステンレス合金等の金属製としている。本例の場合、駆動ロッド30aの先端寄り部分と、プリセスカム31aと、前記検出ロッド40と、前記トルク支承部材51と、前記圧縮コイルばね45と、前記止め輪46とが、機械式の軸方向変位検出機構47bを構成している。以上の様な構成を有する本例の場合、パワーローラ6aから前記外輪16aに加わるトラクション力のうち、軸方向に関して駆動ロッド30a側図7、8の下側に向いたトラクション力を、前記トルク支承部材51の受部53を介して、前記段差面37bで支承できる。又、前記両段差面37a、37b同士の間隔D ́を、前記外輪16aの外径dとの関係で、厳密に規制する必要がなくなる為、前記トラニオン7dの加工コストを低減できる。又、前記トルク支承部材51を設ける事で、前記外輪6aの外周面に前記検出ロッド40の先端部を直接或いはキャップ41を介して当接させる場合に比べて、前記外輪16aの外周面との接触面積を大きくできる。この為、この外輪16aの支持梁部34の軸方向に関する変位の検出精度の向上を図れる。尚、本例の場合には、前記トルク支承部材51と前記検出ロッド40とを別部材に構成しているが、前記挿通孔38内への組込作業が可能であれば、これら両部材40、51は一体としても良い。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第1例の場合と同様である。[実施の形態の第4例]図9~10は、本発明の実施の形態の第4例を示している。本例の場合には、前述した実施の形態の第2例の構造に、上述した実施の形態の第3例の構造トルク支承部材51を組み合わせた如き構成を採用している。即ち、本例の場合には、検出ロッド40bの一端部先端部に鍔部49図5、6参照を設けるのに代えて、この検出ロッド40bの先端部に、トルク支承部材51を結合固定している。又、トラニオン7eのうちで、挿通孔38aの一端側の開口部段差面37b及び開口側端面39に保持凹部54を形成している。この保持凹部54の深さ寸法は、この保持凹部54内に収納する皿ばね50a図示の例では複数の皿ばねを積層した複合体の自由状態での軸方向寸法よりも小さい。そして、この保持凹部54内に前記皿ばね50aを収納した状態で、前記トルク支承部材51を構成する受部53の片側面と、前記保持凹部54の底面との間で、前記皿ばね50aを、軸方向に弾性的に圧縮している。この様な構成により、前記トルク支承部材51及び検出ロッド40b、プリセスカム31bを、軸方向に関してパワーローラ6a側図9、10の上側に弾性的に押し上げ、前記受部53の他側面先端面を、外輪16aの外周面に対し弾性的に押し付けている。本例の場合、プリセスカム31bと、前記検出ロッド40bと、保持凹部54の底面と、前記皿ばね50aとが、機械式の軸方向変位検出機構47cを構成している。その他の構成及び作用効果に就いては、前述した実施の形態の第2例及び第3例の場合と同様である。