"回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記制御手段は、前記回転停止動作を行う回数を、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて変更可能であり、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる場合、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値以上となる場合よりも前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする画像形成装置。回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記像担持体と前記現像部材と前記クリーニングブレードとを有する画像形成部が複数設けられ、前記制御手段は、複数の前記像担持体に対して前記回転停止動作が行われる回数を、各像担持体が設けられている画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて変更可能であり、複数の前記現像部材のなかで、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる現像部材の数が多いほど、前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする画像形成装置。回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記像担持体と前記現像部材と前記クリーニングブレードとを有する画像形成部が複数設けられ、移動する記録材又は中間転写体に対して複数の前記画像形成部で順次、現像剤像が転写され、前記制御手段は、複数の前記像担持体それぞれに対して前記回転停止動作が行われる回数を、像担持体が設けられている画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさ、及び、該画像形成部よりも記録材又は中間転写体の移動方向の上流側の画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて、変更可能であり、像担持体が設けられている画像形成部における現像部材、及び、該画像形成部よりも記録材又は中間転写体の移動方向の上流側の画像形成部における現像部材のなかで、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる現像部材の数が多いほど、前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、前記のように間欠的に複数回移動させることで、像担持体の回転負荷変動を低減させることができるものの、一方で駆動音が複数回発生するようになる。この駆動音は像担持体が一旦停止し、音が途絶えた後、新たに発する音なので、ユーザにとって気になりやすい。よって、像担持体の回転負荷変動が発生しない、もしくは、問題にならないような場合は、間欠駆動動作をなるべく減らしたいという要望もある。本発明は上記したような事情に鑑みてなされたものであり、像担持体回転周期の横スジの発生を防ぎつつ、回転停止時に間欠的に複数回移動させてから像担持体を停止させる制御を行う場合の駆動音の発生回数を抑えることを目的とする。上記目的を達成するために本発明にあっては、回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記制御手段は、前記回転停止動作を行う回数を、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて変更可能であり、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる場合、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値以上となる場合よりも前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする。回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記像担持体と前記現像部材と前記クリーニングブレードとを有する画像形成部が複数設けられ、前記制御手段は、複数の前記像担持体に対して前記回転停止動作が行われる回数を、各像担持体が設けられている画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて変更可能であり、複数の前記現像部材のなかで、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる現像部材の数が多いほど、前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする。回転駆動される像担持体と、前記像担持体に形成された静電潜像を現像する現像部材と、前記像担持体の回転方向に対してカウンタ方向に前記像担持体に当接し、記録材又は中間転写体に対する現像剤像転写後の前記像担持体上の残留現像剤を回収するクリーニングブレードと、を有し、記録材に画像形成を行う画像形成装置であって、画像形成後に前記像担持体の回転を一旦停止させた後、画像形成時と同じ方向に前記像担持体を回転させて停止させる回転停止動作を間欠的に複数回、行わせる制御を実行可能な制御手段を有する画像形成装置において、前記現像部材の使用度合を検出する使用度合検出手段を有し、前記像担持体と前記現像部材と前記クリーニングブレードとを有する画像形成部が複数設けられ、移動する記録材又は中間転写体に対して複数の前記画像形成部で順次、現像剤像が転写され、前記制御手段は、複数の前記像担持体それぞれに対して前記回転停止動作が行われる回数を、像担持体が設けられている画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさ、及び、該画像形成部よりも記録材又は中間転写体の移動方向の上流側の画像形成部における現像部材に対して前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさに基づいて、変更可能であり、像担持体が設けられている画像形成部における現像部材、及び、該画像形成部よりも記録材又は中間転写体の移動方向の上流側の画像形成部における現像部材のなかで、前記使用度合検出手段により検出された使用度合の大きさが閾値未満となる現像部材の数が多いほど、前記回数が少なくなるように変更可能であることを特徴とする。本発明によれば、像担持体回転周期の横スジの発生を防ぎつつ、回転停止時に間欠的に複数回移動させてから像担持体を停止させる制御を行う場合の駆動音の発生回数を抑えることが可能となる。以下に図面を参照して、この発明を実施するための形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。図1は、実施例1に係る画像形成装置の一例である、いわゆるインライン方式の画像形成装置の概略構成を示す断面図である。本実施例の画像形成装置には、画像形成手段画像形成部としてのプロセスステーションが複数設けられている。本実施例の画像形成装置では、図1に示すように、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックBkのそれぞれ独立の4個の第1,第2,第3,第4のプロセスステーションが設けられている。各プロセスステーションは、記録材Pを記録材担持体としての転写ベルト10の移動方向回転方向、図に示す矢印方向の上流側から下流側にかけて同図では右から左にかけて横一列に配設されている。4色フルカラーの画像形成は、各プロセスステーションで形成した異なる色の現像剤像トナー像を、記録材Pに順次に転写することで形成する。ここで、各プロセスステーションの構成及び動作は、用いるトナーの色が異なることを除いて実質的に同じである。従って、以下の説明において特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために図1中、符号に与えた添え字a,b,c,dは省略して総括的に説明する。図2は、本実施例のプロセスステーションの概略構成を示す断面図である。図2に示すように、メンテナンス性を上げるため第1~第4のプロセスステーションY,M,C,Bkは、画像形成装置本体から着脱自在なプロセスカートリッジ5で構成した。プロセスカートリッジ5は、静電潜像担持体像担持体としての感光ドラム1、一次帯電手段としての帯電ローラ2、現像手段としての現像装置4、クリーニングブレード6、及び記憶媒体16が一体化されたものである。本実施例の画像形成装置では、画像形成装置本体に対してこれらプロセスカートリッジ5の着脱が行われたときや印字作業終了時に、プロセスカートリッジ5の情報を、記憶媒体16より読み出し、書き込みを行う。尚、本実施例では記憶媒体16として、2kバイトの記憶容量を持つNonVolatile-RAMを用いたが、これは例えば磁性記憶媒体や光記憶媒体等の記憶媒体であっても良い。記憶媒体16には、現像ローラ駆動時間検出手段不図示により読み取られた駆動時間を積算した、現像ローラ総駆動時間が記憶されている。感光ドラム1は直径24mmであり、それぞれの画像形成時には矢印R1方向に100mm/secの周速度を持って回転駆動される。各感光ドラム1の周囲には、その回転方向に沿ってほぼ順に、帯電ローラ2、露光装置3、現像装置4、転写部材8、クリーニングブレード6が配設されている。帯電ローラ2は感光ドラム1を所定の電位に帯電処理する。帯電ローラ2は感光ドラム1に当接している。次いで、露光装置3による画像露光を受けることにより、それぞれカラー画像の第1~第4の色成分像イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック成分像に対応した静電潜像が形成される。次いで、静電潜像は、第1~第4のプロセスステーションY,M,C,Bkの現像装置4により現像される。現像装置4においては、現像容器15の開口部分に、感光ドラム1に対向配置された現像剤担持体現像部材としての弾性ローラである現像ローラ13を有する。この現像ローラ13を介して感光ドラム1上像担持体上の静電潜像にそれぞれの色のトナーを付着させてトナー像として現像する。各現像装置4内の現像剤は負帯電の非磁性一成分トナーであり、静電潜像の現像は、非磁性一成分接触現像方式によって行われる。本実施例では、現像装置4の現像ローラ13上に付着する現像剤の層厚規制手段としては、現像ローラ13の現像位置より回転方向上流で、現像容器15の開口部分に取り付けられた現像ブレード14を使用している。この時、各現像ローラ13は、感光ドラム1に対して順方向に回転し、画像形成装置に設けられた制御手段としての制御部の信号によって変更可能な現像バイアスが印加される。これにより現像が行われる。また本実施例の画像形成装置の制御部には、現像ローラを駆動させる駆動制御部からの信号を読み取り、現像ローラ13の駆動時間を検出する現像ローラ駆動時間検出手段が存在する。転写ベルト10は、駆動ローラ7と従動ローラ9に掛け渡されており、図1において駆動ローラ7の反時計回りの回転により、本実施例では矢印方向に感光ドラム1の現像時と同じプロセススピードをもって回転駆動されている。転写部材としての転写ローラ8は、転写ベルト10をその背面から押圧して感光ドラム1に押し付けるように配置されている。これら転写ローラ8にプラスの転写バイアスが印加されることで、各感光ドラム1上のトナー像が記録材Pに順次転写されていく。感光ドラムクリーニング手段としてのクリーニングブレード6は、感光ドラム1の回転方向に対してカウンタ方向に感光ドラム1に当接するように設けられている。そして、クリーニングブレード6は、記録材Pに転写されないで感光ドラム1に残ったトナー転写残トナー、記録材に対する現像剤像転写後の感光ドラム1上の残留現像剤を除去回収する。さらに、クリーニングブレード6a以外のクリーニングブレード6b~6dは、記録材上に転写された画像が逆転写されることにより発生する再転写トナーも除去する。上述構成の画像形成装置においては、記録材Pが転写ベルト10に十分に吸着されていることが必要である。記録材Pは、転写入口ガイド不図示を通過して転写ベルト10に接触することになるが、この時、接触点近傍には、吸着部材としての吸着ローラ11が配設されている。この吸着ローラ11により記録材Pに電荷を与え、吸着力を発生させることができる。転写ベルト10との間の吸着力を付与された記録材Pは、第1のプロセスステーションYに入る。この記録材Pは、転写部においては、転写ベルト10の背面に設けられた転写ローラ8によって第1色目のイエローのトナー像が感光ドラム1から転写される。以下、転写ベルト10の図1に示す矢印方向の回転に伴って各プロセスステーションM,C,Bkを通過するごとに、感光ドラム1b,1c,1dから異なる色のトナー像が転写され、転写ベルト10上で4色のトナー像が重ねられる。記録材Pに対する4色のトナー像の転写が終了した後、不図示の定着器によって表面の4色のトナー像が加熱、加圧されて定着され、画像形成装置本体外部に排出される。このような転写ベルト10を有する画像形成装置では、転写ベルト10にトナーが残留付着した場合、記録材Pの裏汚れの原因になる。残留トナーとしては、具体的には、紙詰まりや非画像部へのかぶりトナーの付着、或いは、色ずれ制御やトナー像の濃度制御用の検出用トナー像等がある。これら転写ベルト10に付着したトナーは、転写ベルトクリーニング手段クリーニングブレード12により除去される。更に、本実施例における画像形成動作シーケンスについて概略を説明する。図3は、本実施例におけるプリント動作画像形成動作の制御シーケンスを示す図であり、後回転工程において間欠駆動動作を6回行った場合について示す図である。通常は、図3に示すように、画像形成装置は待機スタンバイ状態からプリント信号が送られてくると、画像形成装置を駆動し、まず前回転工程を行う。前回転工程においては諸プロセス機器の印字準備動作が行われ、主として感光ドラム上1の予備帯電、露光装置3の立上げ、転写プリントバイアスの決定、定着装置の温度調整などが行われる。尚、本実施例での各プロセスステーションY,M,C,Bkの駆動は、1つのモータを駆動源とし、複数のギアを伝達して同一周期で回転駆動させる方式をとっている。前回転工程が終了すると、画像形成工程が開始される。画像形成工程では所定タイミングで記録材Pの給送、帯電ローラ2による感光ドラム1表面の一様な帯電、感光ドラム1上に静電潜像を形成する為の露光、現像等が行われる。画像形成工程が終了すると、次のプリント信号がある場合には、次の記録材が到着するまでの間、紙間工程に入り、次の画像形成工程を待つ。また、画像形成工程終了後、次のプリント信号が無い場合には、画像形成装置は後回転工程を行う。後回転工程では、画像形成終了動作を行い、その後画像形成後、感光ドラム1を一旦停止させ、停止してから予め設定された時間が経過した後に、画像形成時と同じ方向に感光ドラム1を回転させて停止させる動作を間欠的に複数回、行わせる。この動作間欠駆動動作、回転停止動作を行わせてから、後回転工程が終了する。後回転工程が終了すると、画像形成装置は再び待機状態となり、次のプリント信号を待つ。前記した後回転工程における間欠駆動動作について以下に詳しく述べる。図4a~cは、感光ドラム1が停止してから、感光ドラム1を間欠的に画像形成時と同じ方向に回転移動正回転させた場合の感光ドラム1上の様子を示す図である。a:プリント中に感光ドラム1が正回転矢印A方向に回転している様子である。クリーニングブレード6のエッジ先端部61には歪みがある。この歪みは、クリーニングブレード6のエッジ先端部61が感光ドラム1の正回転方向に対してカウンタ方向に当接しているため、エッジ先端部61が感光ドラム1に引きずられることで発生する。クリーニングブレード6により感光ドラム1から除去されたトナーや外添剤tは、歪んだエッジ先端部61や感光ドラム1の隙間に存在する。b:感光ドラム1を正回転させた後に停止させたときの様子を示している。ここでの停止時間は5秒としたが、1分以内であればこの値に限るものではない。c:間欠駆動の様子を示している。停止5秒間でクリーニングブレード6のエッジ先端部61と感光ドラム1の隙間に挟まれていたトナーや外添剤tは画像に影響を与えない程度に凝集しており、感光ドラム1の移動に伴いクリーニングブレード6をすり抜けていた。t1はそのすり抜けたトナーや外添剤である。このとき、すり抜けたのはトナーや外添剤のうち凝集した一部であり、クリーニングブレード6のエッジ先端部61と感光ドラム1の隙間には凝集していないトナーや外添剤tがまだ残っていた。さらに、このbからcと同様の動作をあと5回、合計6回行う。6回目の正回転終了後、クリーニングブレード6と感光ドラム1の隙間のトナーや外添剤tは、間欠駆動動作をしないときと比べて、かなり減少していた。尚、間欠正回転させる場合の1回当たりの移動距離は、クリーニングブレード6のエッジ先端部61と感光ドラム1の隙間のトナーや外添剤tが当接領域の下流側に押し出せるよう、感光ドラム1に対するクリーニングブレード6の当接幅W以上にした。この間欠駆動動作により、感光ドラム1の表面摩擦係数の低下による回転負荷変動を低減化し、画像ブレスジの発生を抑えている。この間欠駆動動作は、画像ブレスジの問題と類似しているが別の画像問題、すなわち感光ドラム1の駆動開始時にクリーニングブレードエッジに溜まっているトナーや外添剤がすり抜け、帯電ローラ2に付着する問題に対しても効果があることがわかった。帯電ローラ2にトナーや外添剤が付着すると、感光ドラム1表面を帯電する際に均一な電位への帯電が出来なくなり、画像上で横スジ以下、駆動開始時すり抜けスジとなって表れてしまう。この駆動開始時すり抜け現象の発生理由を以下に詳しく述べる。感光ドラム1の駆動開始時に、クリーニングブレード6のエッジ先端部61が感光ドラム1の回転方向に一瞬巻き込まれる。これは、感光ドラム1とクリーニングブレード6間の静止摩擦係数が、感光ドラム駆動中に働く動摩擦係数よりも大きい為である。このエッジ先端部61が巻き込まれるときに、かき取られたトナーや外添剤がクリーニングブレード6をすり抜ける。前記現象の対策として、後回転工程で間欠移動を複数行うと、各間欠移動時にエッジ先端部61に溜まっているトナーや外添剤などが微量ずつすり抜け、エッジ先端部61付近のトナーや外添剤の量が減る。よって、駆動開始時に一度にすり抜けるトナーや外添剤の量が減少し、帯電ローラ2に付着するトナーや外添剤の量も減るので、駆動開始時すり抜けスジの発生を抑えることができる。前述してきたように、間欠的に複数回移動させることで、画像ブレスジや駆動開始時すり抜けスジの発生を抑えることができる。しかし一方で、駆動音が複数回発生することになる。この駆動音は感光ドラム1が一旦停止し、画像形成装置からの音が途絶えた後、新たに発する音なのでユーザにとって気になりやすい。特に、複数の像担持体に対向して備えられた各色の現像装置によりトナー像を別々に形成し、記録材上に順次転写させて多色画像を形成する、いわゆるインライン方式の画像形成装置では、複数の箇所から駆動音が発生するため、課題として大きい。よって、クリーニングブレードエッジ付近に存在するトナーや外添剤の量が少ないような状況では、画像ブレスジは発生しにくいので、間欠駆動動作の回数間欠駆動回数を減らしたい。これまで間欠駆動動作は、画像形成終了後すべての像担持体で一律に同じ回数で行われていた。このとき、インライン方式でのクリーニングブレードエッジ付近に存在するトナーや外添剤の量は、画像形成時の転写残トナー以外に、画像形成上流側からもたらされる再転写によるトナーも考慮することが必要となる。よって本実施例では、従来、一律に同じ回数行っていた間欠駆動動作を、現像ローラ総駆動時間使用度合の大きさに応じて変えることを特徴とする。これにより、感光ドラム1の回転負荷変動や駆動開始時すりぬけによる画像上の横スジの発生を防ぎつつ、駆動音の発生を最小限に留めることができる。以下に、具体的な間欠駆動動作の制御方法を述べる。まず表1に、すべてのプロセスステーションで一律同じ回数で間欠駆動動作を行った場合、プロセスカートリッジ5の寿命を通して画像上に現れる画像ブレや駆動開始時すり抜けによる横スジのレベルの関係を示した。ここで、本実施例で用いたプロセスカートリッジ5の寿命はトナー無しによる寿命とは別に、現像ローラ総駆動時間による寿命が設定されている。これは、現像ローラ駆動が進むとトナーが劣化し、トナーかぶり画像や、画像濃度低下などの画像不良が発生するためである。本実施例では2枚間欠で4000枚通紙画像形成相当の現像ローラ総駆動時間になると寿命到達となる。以下の説明では、現像ローラ総駆動時間を現像耐久度合い使用度合としてで表すこととし現像ローラ総駆動時間という場合もある、2枚間欠で4000枚通紙相当を100とする。よって、例えば2枚間欠で2000枚通紙相当は50となる。本実施例の画像形成装置の制御部は、現像ローラ駆動時間検出手段により読み取られた駆動時間を積算することで現像ローラ総駆動時間を導出している。ここで、画像形成装置の制御部は、現像ローラ総駆動時間現像ローラ13の使用度合を検出する使用度合検出手段を構成している。表1の結果より、後回転工程で一律に同じ回数で間欠駆動動作を行う場合の回数は6回必要だと考えられる。ただし、駆動音も一律6回発生することになる。○スジ発生なし、極軽微で問題なし△スジ軽微に発生×悪いレベルのスジ発生ここで、現像ローラ13の寿命の後半使用後期で横スジ発生している理由を述べる。プロセスカートリッジ5を使用していく、すなわち現像ローラ駆動が進んでいくとトナーが、現像ローラ13と現像ブレード14との間で摺擦され劣化していく。この劣化によりトナーの帯電量が低下したり、逆極性を持つものの割合が増えてくる。帯電量が低下したトナーや逆極性のトナーは、転写手段による記録材Pへの転写効率が低下するので、転写残量が増える。よって、クリーニングブレードエッジ付近に存在するトナーや外添剤tの量が増えるので、画像ブレや駆動開始時すり抜けによる横スジが発生しやすくなる。さらに、駆動開始時すり抜けに関しては、帯電ローラ2に付着してしまうトナーが逆極性であると、帯電ローラ2からはがれにくいため画像上に横スジが発生しやすい。これは、画像形成時の感光ドラム1と帯電ローラ2の間の電界作用により、帯電ローラに付着するトナーが正規の極性であればはがれやすいが、逆極性であれば付着したものがはがれにくくなるためである。さらに表1の結果のように、YのプロセスステーションよりM、C、Bkのプロセスステーションで横スジが発生しやすい理由を述べる。Yのプロセスステーションでは、クリーニングブレードエッジ付近に存在するトナーや外添剤tの量は、Yのプロセスステーションのみからの転写残トナーの量で決まる。しかしM、C、Bkのプロセスステーションでは、M、C、Bk自身の各画像形成による転写残トナーだけでなく、上流側のプロセスステーションで形成された画像がM、C、Bk自身のプロセスステーションを通過するときの再転写による影響もある。このためM、C、Bkのプロセスステーションのクリーニングブレードエッジ付近に存在するトナーや外添剤tの量は、Yのプロセスステーションよりも多くなり、横スジが発生しやすくなる。よって表1のように、Cのプロセスステーションの現像ローラ総駆動時間が50でも、上流側のYプロセスステーションが90の現像ローラ総駆動時間久度合いであれば△レベルの横スジが発生している。次に本実施例で、現像ローラ総駆動時間の条件を用いて間欠駆動動作を実行するまで間欠駆動回数を決定するまでの制御フローを図5のフローチャートを用いて説明する。この制御シーケンスは、画像形成装置の制御部により実行可能とされている。プリントシーケンスの画像形成工程が終了し、後回転工程に移行したらS1、記憶媒体16に記憶されている現像ローラ総駆動時間を呼び出すS2。各プロセスステーションにおいて、現像ローラ総駆動時間51以上閾値以上のものがあるか判定判断するS3。S3で51以上のものが全く無い閾値未満のもののみと判定した場合、後回転工程で間欠駆動を3回実行するS4。S3で51以上のものが1つでもあると判定した場合、さらに、各プロセスステーションにて現像ローラ総駆動時間51以上のものが2つ以上あるか判定するS5。S5で51以上のものが2つ以上ないと判定した場合、後回転工程で間欠駆動を5回実行するS6。S5で51以上のものが2つ以上あると判定した場合、後回転工程で間欠駆動を6回実行するS7。各回数での間欠駆動を実行したら後回転工程を終了し、印刷スタンバイ状態になるS8。本実施例での後回転工程での間欠駆動回数は、表1の結果を踏まえ、3,5,6回で設定している。すなわち、現像ローラ総駆動時間51未満となる現像ローラ13の数が多いほど、間欠駆動回数が少なくなるように設定している。前記制御を用い、実際に現像ローラ総駆動時間に応じて間欠駆動回数を変えて、横スジレベルを確認した。表2は、現像ローラ総駆動時間に応じて間欠駆動回数を変えた場合の画像上横スジレベルを示す表である。表2のように、画像上の横スジは問題なしのまま、一律6回間欠駆動動作するよりも間欠駆動回数を減らすことができる場合があり、駆動音の発生を減少させることができた。また、各プロセスステーションで、表2以外の現像ローラ総駆動時間であった場合も、図5のフローチャートに従って間欠駆動回数を制御すれば、横スジは問題ないレベルであった。以上説明したように、本実施例によれば、感光ドラム1の回転負荷変動や駆動開始時すり抜け量を低減させることにより、画像上の横スジや画像ブレ濃度変動等の発生を防ぎつつ、駆動音の発生回数もできるだけ抑えることが可能となる。尚、本実施例では現像ローラ総駆動時間が51以上か否かで間欠駆動回数を判定したが、より詳細な制御方法として、現像ローラ総駆動時間からの重み付けよっても判定することができる。つまり、現像ローラ総駆動時間からの耐久度合いにより、各プロセスステーションの転写残量、上流ステーションからの再転写量を数値化する。その数値を足し合わせることによって、各プロセスステーションのクリーニングブレードエッジ部のトナー量を表すようする。その値から、横スジ発生しないような間欠駆動回数を決めることもできる。また、本実施例では、現像部材の耐久度合いとして現像ローラ総駆動時間を用いたが、その他にも耐久枚数やトナー残量を用いることができる。また、本実施例では、転写ベルト10に担持された記録材上にトナー像を順次転写させて多色画像を形成する画像形成装置について説明したが、これに限るものではない。例えば、感光ドラムから中間転写体上にトナー像を1次転写した後、中間転写体上から記録材上にトナー像を2次転写する画像形成装置に対しても本発明を好適に適用することができる。また、多色画像を形成する画像形成装置だけでなく、単色の画像形成装置にも本発明を好適に適用することができる。画像形成手段が1つのみの単色の画像形成装置においては、例えば、現像ローラ総駆動時間51未満となる場合、現像ローラ総駆動時間51以上となる場合よりも間欠駆動動作の回数が少なくなるように変更可能に設けられるものであるとよい。以下に、実施例2について説明する。本実施例では、実施例1で説明したものに対して、プロセスカートリッジの駆動源が複数になり、各プロセスステーションごとに個別に駆動モータが付いている画像形成装置について説明する。つまり、本実施例では、各プロセスステーションの駆動は、実施例1のような、1つのモータを駆動源として同一周期で回転駆動させる方式ではなく、複数のモータにより各プロセスステーションで独立に駆動制御することができる。前記駆動モータ以外の画像形成装置の構成、制御等の説明は、実施例1と同様であるので省略する。本実施例では、各プロセスステーションの現像ローラ総回転時間により、後回転工程での間欠駆動動作の回数を変えることは実施例1と同じだが、各プロセスステーション単位で間欠駆動制御することを特徴とする。また、本実施例では、画像形成時の転写残トナー以外に、画像形成上流側からもたらされる再転写によるトナーも考慮して、次のようにして間欠駆動制御を行っている。すなわち、1つのプロセスステーションに着目した場合、このプロセスステーションの現像ローラ総駆動時間、及び、このプロセスステーションよりも上流側のプロセスステーションの現像ローラ総駆動時間に基づいて、間欠駆動制御を行っている。そして、現像ローラ総駆動時間が閾値未満となるプロセスステーションの数が多いほど、このプロセスステーションにおける間欠駆動回数が少なくなるように設定している。これにより、像担持体の回転負荷変動や駆動開始時すり抜けによる画像上の横スジの発生を防ぎつつ、各プロセスステーションでの駆動音の発生を抑えることができる。以下に、具体的な間欠駆動動作の制御方法を述べる。まず、本実施例を適用せず、各現像ローラ総駆動時間に応じて間欠駆動回数を変えた場合の画像上の横スジレベルを確認した。このときの結果を表3に示す。次に本実施例で、現像ローラ総駆動時間の条件を用いて間欠駆動動作を実行するまで間欠駆動回数を決定するまでの制御フローを図6のフローチャートを用いて説明する。プリントシーケンスの画像形成工程が終了し、後回転工程に移行したらS1、記憶媒体16に記憶されている現像ローラ総駆動時間を呼び出すS2。第1のプロセスステーションか判定しS13、第1のプロセスステーションであると判定した場合、現像ローラ総駆動時間51以上か判定するS14。S14で51以上でないと判定した場合、後回転工程で間欠駆動を2回に決定しS15、S14で51以上であると判定した場合、後回転工程で間欠駆動を5回に決定するS16。S13で第1ステーションでないと判定した場合、第2ステーションか判定しS17、第2ステーションであると判定した場合、自分及び上流側のステーションで現像ローラ総駆動時間が51以上のものがあるか判定するS18。S18で51以上のステーションがないと判定した場合、第2ステーションの後回転工程で間欠駆動を3回に決定するS19。S18で現像ローラ総駆動時間が51以上のものがあると判定した場合、第2ステーションの現像ローラ総駆動時間が51未満、かつ、上流側ステーションが51以上か判定するS20。S20でYesであれば、第2ステーションの後回転工程で間欠駆動を4回に決定するS21。S20でNoであれば、第2ステーションの後回転工程で間欠駆動を6回に決定するS22。S17で第2ステーションでないと判定した場合、第3,第4のステーションそれぞれにおいて、自分及び上流側ステーションに現像ローラ総駆動時間が51以上のものがあるかどうか判定するS23。S23で51以上のものがないと判定した場合、第3,第4のステーションの後回転工程で間欠駆動を3回に決定するS24。S23で51以上のものがあると判定した場合、第3,第4のステーションそれぞれにおいて、自分及び上流側の現像ローラ総駆動時間が51以上のものが3つ以上あるか判定するS25。S25でNoであれば、第2ステーションの後回転工程で間欠駆動を5回に決定しS26、S25でYesであれば、第2ステーションの後回転工程で間欠駆動を6回に決定するS27。最後に各回数での間欠駆動を実行したら後回転工程を終了しS28、印刷スタンバイ状態になるS29。尚、前記した間欠駆動の回数は表3の結果を踏まえ3~6回に決定している。前記制御フローを用い、実際に現像ローラ総駆動時間に応じて各プロセスステーション単位で間欠駆動回数を変えて、横スジレベルを確認した。その結果を表4に示す。表4は、現像ローラ総駆動時間に応じて間欠駆動回数を変えた場合の画像上横スジレベルを示す表である。表4から、各ステーション単位で独立に駆動制御できるインライン画像形成装置では、各ステーション個別に見ると実施例1よりさらに間欠駆動回数を減らすことができたことがわかる。尚、本実施例では、現像ローラ総駆動時間が51以上か否かで間欠駆動回数を判定したが、より詳細な制御方法として、実施例1で説明したように、現像ローラ総駆動時間からの重み付けよっても判定することができる。つまり、現像ローラ総駆動時間からの耐久度合いにより、各プロセスステーションの転写残量、上流ステーションからの再転写量を数値化する。その数値を足し合わせることによって各プロセスステーションのクリーニングブレードエッジ部のトナー量を表すようする。その値から横スジ発生しないような間欠駆動回数を、各プロセスステーションで決めることもできる。以上説明したように、本実施例においても、感光ドラムの回転負荷変動や駆動開始時すり抜け量を低減させることにより、画像上のスジや画像ブレ濃度変動等の発生を防ぎつつ、駆動音の発生回数もできるだけ抑えることが可能となる。"