"物体側屈折面と眼球側屈折面との2つの屈折面によって構成され、前記物体側屈折面および前記眼球側屈折面のうちいずれか一方の面に、遠方の物体を見るために使用する遠用部と、近方の物体を見るために使用する近用部と、これらの遠用部と近用部との間に設けられた累進部とを有し、前記遠用部に遠用部測定基準点を有し、前記近用部に近用部測定基準点を有し、前記一方の面の主子午線上の縦方向の曲率CTについて、当該累進屈折力レンズの屈折率をn、当該累進屈折力レンズの加入度をAddとすると、前記遠用部測定基準点での縦方向の曲率CTDPと近用部測定基準点での縦方向の曲率CTNPとが以下の式1の関係を満たす累進屈折力レンズであって、[数1]n-1×CTNP-CTDP>Add1前記主子午線上の横方向の曲率をCYとすると、前記遠用部測定基準点での横方向の曲率CYDPと、前記遠用部測定基準点での前記縦方向の曲率CTDPとが以下の式2の関係を満たすとともに、[数2]CYDP=CTDP2前記主子午線上のうち前記累進部の前記遠用部側の端部に設けられた累進開始点より前記近用部側の前記累進部および前記近用部に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPとが以下の式3の関係を満たすことを特徴とする累進屈折力レンズ。[数3]CYP<CTP3請求項1に記載の累進屈折力レンズにおいて、前記近用部測定基準点での横方向の曲率CYNPと、前記近用部測定基準点での縦方向の曲率CTNPとが以下の式4の関係を満たすことを特徴とする累進屈折力レンズ。[数4]CYNP<CTNP4請求項1または請求項2に記載の累進屈折力レンズにおいて、前記主子午線上のうち前記累進開始点より近用部側の累進部から前記近用部測定基準点までの間に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPと、が前記式3に示す関係を満たすことを特徴とする累進屈折力レンズ。請求項1から請求項3のいずれかに記載の累進屈折力レンズにおいて、前記遠用部における屈折力はプラスであることを特徴とする累進屈折力レンズ。請求項1から請求項4のいずれかに記載の累進屈折力レンズにおいて、前記物体側屈折面および眼球側屈折面のうちいずれか他方の面は、前記一方の面で設定された屈折力に対する補正が施された補正面であり、前記遠用部と、前記近用部と、前記累進部とを有し、前記遠用部に遠用部測定基準点が設定され、前記近用部に近用部測定基準点が設定され、前記他方の面の主子午線上の横方向の曲率CYにおける前記遠用部測定基準点での横方向の曲率CYDPと、前記遠用部測定基準点での前記縦方向の曲率CTDPとが前記式2の関係を満たし、前記主子午線上のうち前記累進部の前記遠用部側の端部に設けられた累進開始点より前記近用部側の前記累進部および前記近用部に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPとが前記式3の関係を満たすことを特徴とする累進屈折力レンズ。特許文献1に記載の累進屈折力レンズでは、実際に装用した場合に像の歪みやゆれといった問題をある程度は低減させることはできるものの、十分に満足できるものではなく、さらなる低減が求められている。特に、プラス度数の累進屈折力レンズの場合、累進部から近用部にかけた領域において像が横方向に長くなった状態に見える歪みが発生するという問題がある。本発明の目的は、歪みを低減することができる累進屈折力レンズを提供することである。本発明の累進屈折力レンズは、物体側屈折面と眼球側屈折面との2つの屈折面によって構成され、前記物体側屈折面および前記眼球側屈折面のうちいずれか一方の面に、遠方の物体を見るために使用する遠用部と、近方の物体を見るために使用する近用部と、これらの遠用部と近用部との間に設けられた累進部とを有し、前記遠用部に遠用部測定基準点を有し、前記近用部に近用部測定基準点を有し、前記一方の面の主子午線上の縦方向の曲率CTについて、当該累進屈折力レンズの屈折率をn、当該累進屈折力レンズの加入度をAddとすると、前記遠用部測定基準点での縦方向の曲率CTDPと近用部測定基準点での縦方向の曲率CTNPとが以下の式1の関係を満たす累進屈折力レンズであって、前記主子午線上の横方向の曲率をCYとすると、前記遠用部測定基準点での横方向の曲率CYDPと、前記遠用部測定基準点での前記縦方向の曲率CTDPとが以下の式2の関係を満たすとともに、前記主子午線上のうち前記累進部の前記遠用部側の端部に設けられた累進開始点より前記近用部側の前記累進部および前記近用部に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPとが以下の式3の関係を満たすことを特徴とする。[数1]n-1×CTNP-CTDP>Add1[数2]CYDP=CTDP2[数3]CYP<CTP3ここで、累進屈折力レンズの加入度Addは、処方により設定された加入度である以降、処方加入度Addと記載することもある。。この発明における累進屈折力レンズは、上記式1の関係を満たす。式1において、n-1×CTNPは近用部の表面屈折力を表し、n-1×CTDPは遠用部の表面屈折力を表す。したがって、n-1×CTNPからn-1×CTDPを引いた値は、レンズの加入度となる。累進屈折力レンズを構成する物体側屈折面と眼球側屈折面のうちいずれか一方の屈折面にのみ累進面を形成する場合は、この値と処方により設定された処方加入度Addとが同じ値となるように表面屈折力が調整される。上記式1は、いずれか一方の屈折面において、表面屈折力により得られる加入度を、処方により設定された処方加入度Addより大きく設定することを意味する。すなわち、いずれか一方の屈折面ではプラスの加入度となるように表面屈折力を調整し、いずれか他方の屈折面でマイナスの加入度となるように表面屈折力を調整することで、所望の加入度を得ることができるものである。すなわち、本発明の累進屈折力レンズは、物体側屈折面および眼球側屈折面の両方の屈折面に累進面を有する両面累進屈折力レンズである。このような累進屈折力レンズは、眼球側屈折面がマイナスの加入度となることから、眼球側屈折面の遠用部の球面を基準面とすると、眼球側屈折面の近用部が基準面より眼球側に位置する形状となる。このような形状により、近用部が眼球に近づくため、ゆれを感じにくくなる。すなわち、ゆれを低減することができる。また、累進屈折力レンズでは、遠用部では像の歪みが生じていなくても累進部および近用部を通して見る像に歪みが生じ、例えば、累進部および近用部では像が横方向に長く歪んで見えるものがある。本発明では、累進屈折力レンズの主子午線上のうち、遠用部においては上記式2に示すように縦方向と横方向の曲率を同じにし、累進開始点より近用部側の累進部から近用部においては上記式3に示すように横方向の曲率を縦方向の曲率より小さくしている。このような累進屈折力レンズを実際に装用した場合、遠用部では像の縦横は同じ倍率で見え、累進開始点より近用部側の累進部から近用部では像の横の倍率が縦の倍率より小さく見える。したがって、累進部および近用部において横の倍率が小さく見えるため、像の縦と横のバランスが良くなり、累進部および近用部における歪みを低減することができる。本発明の累進屈折力レンズにおいて、前記近用部測定基準点での横方向の曲率CYNPと、前記近用部測定基準点での縦方向の曲率CTNPとが以下の式4の関係を満たすことが好ましい。[数4]CYNP<CTNP4この発明では、近用部測定基準点における横方向の曲率が縦方向の曲率より小さいため、近用物体を見る際、像の横方向の倍率が小さく見えるため、近用部において像が横方向に長く見えていた歪みを低減させることができる。また、遠用部における像の倍率と近用部における像の倍率との差が小さくなるため、歪みを低減させることができる。本発明の累進屈折力レンズにおいて、前記主子午線上のうち前記累進開始点より近用部側の累進部から前記近用部測定基準点までの間に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPと、が前記式3に示す関係を満たすことが好ましい。累進開始点より近用部側の累進部から近用部測定基準点までの間に位置する点は、累進部または近用部の累進部側に位置している。累進部は、遠用部と近用部との間で連続的に屈折力が変化する領域であるので、曲率も連続的に変化している。このような領域で縦方向の曲率と横方向の曲率とが上記式3を満たすため、累進部から近用部測定基準点までの間を通して物体を見る際、像の横方向の倍率が小さくなり、累進部および近用部において像が横方向に長く見えていた歪みを低減させることができる。本発明の累進屈折力レンズにおいて、前記遠用部における屈折力はプラスであることが好ましい。この発明では、累進屈折力レンズの遠用部がプラス度数のレンズである。プラス度数のレンズでは、遠用部では像の歪みはないが、累進部から近用部にかけて像が横方向に長く歪んで見える。この歪みは、近用部に近づくほど顕著である。上述したように、レンズの累進部から近用部にかけて横方向の曲率を縦方向の曲率より小さくすることで、像の横方向の倍率を小さく見せることができる。したがって、プラス度数のレンズにおける歪みを低減することができる。本発明の累進屈折力レンズにおいて、前記物体側屈折面および眼球側屈折面のうちいずれか他方の面は、前記一方の面で設定された屈折力に対する補正が施された補正面であり、前記遠用部と、前記近用部と、前記累進部とを有し、前記遠用部に遠用部測定基準点が設定され、前記近用部に近用部測定基準点が設定され、前記他方の面の主子午線上の横方向の曲率CYにおける前記遠用部測定基準点での横方向の曲率CYDPと、前記遠用部測定基準点での前記縦方向の曲率CTDPとが前記式2の関係を満たし、前記主子午線上のうち前記累進部の前記遠用部側の端部に設けられた累進開始点より前記近用部側の前記累進部および前記近用部に位置する点における横方向の曲率CYPと、当該点における縦方向の曲率CTPとが前記式3の関係を満たすことが好ましい。この発明では、物体側屈折面と眼球側屈折面のうちいずれか一方の屈折面が上記式1を満たす累進屈折力レンズであり、いずれか他方の屈折面は、いずれか一方の屈折面で設定された表面屈折力を補正する補正面である。本発明の累進屈折力レンズは、物体側屈折面と眼球側屈折面の両方で表面屈折力を調整することで、所望の加入度を得ることができるものである。いずれか他方の面も、上述した式3の関係を満たすように曲率を設定するため、累進部から近用部にかけて生じる歪みをより低減させることができる。本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。<累進屈折力レンズの構成>図1に示すように、累進屈折力レンズ10は、遠視用のプラス度数を有する両面累進屈折力レンズであり、物体側屈折面11と眼球側屈折面12との2つの屈折面で構成されている。まず、物体側屈折面11の構成について説明する。図2に示すように、物体側屈折面11は、遠方視に対応する屈折力度数を持つ遠用部1と、近方視に対応する屈折力を持つ近用部2と、遠用部1と近用部2との間に設けられた累進部3と、この累進部3の両側に設けられた中間側方部4とを備えている。図2において、右側が鼻側であり、左側が耳側である。遠用部1と累進部3との境界部分に境界線Q1を示し、累進部3と近用部2との境界部分に境界線Q2を示す。遠用部1、累進部3、および近用部2にかけて主子午線Aが設けられている。この主子午線Aは装用時に頻繁に視線が通過するレンズ上の位置であり、遠用部1ではほぼ中央部に上下に沿って設けられ、累進部3では、上部が遠用部1に設けられる主子午線Aに沿って設けられ、途中から鼻側に向けて傾斜するように設けられ、近用部2では、上下に延びて設けられている。遠用部1と近用部2とにそれぞれ設けられた主子午線Aは平行である。近用部2では、主子午線Aは近距離を見るときの輻輳により鼻側に偏寄している。累進屈折力レンズ10は、複数の基準点を有している。例えば、主子午線Aと境界線Q1との交点は累進開始点Sであり、主子午線Aと境界線Q2との交点は累進終了点Eである。また、遠用部1における主子午線A上には、正面視した視線が通る位置に遠用部測定基準点DPが設定されている。さらに、近用部2における主子午線A上には、近方視した視線が通る位置に近用部測定基準点NPが設定されている。そして、レンズの光学的特性の中心点となる図示しない光学中心点が設定されている。主子午線Aの累進開始点Sと累進終了点Eとの間は表面屈折力度数が連続して変化した累進面とされる。遠用部1における表面屈折力をD1、近用部2における表面屈折力をD2とすると、主子午線A上では、累進開始点Sから累進終了点Eにかけて表面屈折力D1からD2に増加し、累進終了点Eから近用部2においては表面屈折力D2とされる。表面屈折力は、処方された遠用度数および近用度数に基づいて設定される。また、表面屈折力は、縦方向の屈折力と横方向の屈折力とを有しており、所望の屈折力が得られるようにそれぞれ調整されるものである。次に、物体側屈折面11の主子午線Aに沿って設定される曲率について説明する。主子午線A上の縦方向の曲率をCTとし、主子午線A上の横方向の曲率をCYとする。レンズの屈折率をnとすると、遠用部1の表面屈折力はn-1×CTDPで表され、近用部2の表面屈折力はn-1×CTNPで表されることから、物体側屈折面11における加入度は、n-1×CTNP-CTDPで表される。ここでいう加入度は、表面屈折力により得られる加入度である。一方、処方により設定された加入度処方加入度をAddとすると、表面屈折力により得られる加入度と処方により設定された処方加入度Addとの間には以下の式1の関係がある。[数5]n-1×CTNP-CTDP>Add1すなわち、表面屈折力により得られる加入度を処方加入度Addより大きく設定する。累進屈折力レンズ10は両面累進屈折力レンズであるため、物体側屈折面11と眼球側屈折面12の両方で表面屈折力を調整することで、所望の加入度を得る。すなわち、物体側屈折面11では、上記式1によりプラスの加入度が設定されることを意味する。一方、後述するが眼球側屈折面12では、物体側屈折面11で設定された加入度と合わせることで処方加入度Addとなるように、マイナスの加入度が設定される。累進屈折力レンズ10は、遠用部1では、縦方向の曲率CTと横方向の曲率CYとが等しい。遠用部測定基準点DPについて式で表すと以下の式2の関係を満たす。[数6]CYDP=CTDP2また、累進屈折力レンズ10は、主子午線Aの累進開始点Sより近用部2側の累進部3および近用部2では、横方向の曲率CYは縦方向の曲率CTより小さい。具体的に、累進開始点Sより近用部2側に位置する主子午線A上の任意の点をPとすると、任意の点Pにおける横方向の曲率CYは縦方向の曲率CTより小さい。具体的には、以下の式3の関係を満たす。[数7]CYP<CTP3遠用部1がプラス度数となる累進屈折力レンズ10では、図3の波線従来例で示すように、累進開始点Sから近用部2に近づくほど、像が横方向に長く歪んで見える。すなわち、像の横方向の倍率が縦方向の倍率に比べて大きく見える。式3では、累進部3および近用部2に位置する任意の点Pにおいて、横方向の曲率CYPを縦方向の曲率CTPより小さく設定している。このため、図3に示すように、従来見えていた像波線より、像の横方向の倍率が小さく見えるようになる実線。すなわち、実際に見える像の縦方向の倍率と横方向の倍率との差が小さくなり、歪みを低減することができる。なお、上記式3の関係は、以下の式4に示すように、近用部測定基準点NPにおいても当然成立するものである。[数8]CYNP<CTNP4次に、眼球側屈折面12について説明する。眼球側屈折面12は、物体側屈折面11と同様に、遠用部1、近用部2、累進部3、および中間側方部4を有しており、主子午線上の各点について、上記式2~4の関係を満たしている。眼球側屈折面12は、物体側屈折面11に対する補正面であり、物体側屈折面11における屈折力と眼球側屈折面12における屈折力を合わせることで所望の屈折力が得られる。上述したように、物体側屈折面11には、式1で示すようにプラスの加入度が設定されているため、物体側屈折面11での加入度と合わせて処方加入度Addとなるように、眼球側屈折面12ではマイナスの加入度が設定される。眼球側屈折面12では、マイナスの加入度が設定されるため、眼球側屈折面12の遠用部1における球面を基準面とすると、近用部2ではこの基準面より眼球側に位置した形状となる。<累進屈折力レンズの設計方法>以上のような累進屈折力眼鏡レンズを設計するには、以下の手順で行う。装用者毎に、遠用部1の表面屈折力D1、近用部2の表面屈折力D2、処方加入度Addを測定し、最適な累進帯長の他、通常のレンズ設計に必要な条件の数値を処方する。そして、装用者が選択した眼鏡フレームを実際に装用した状態で、遠方視する際に視線が通る位置となる遠用部測定基準点DP、近方視する際に視線が通る位置となる近用部測定基準点NP、および累進開始点Sを確定する。次に、物体側屈折面11および眼球側屈折面12の両方の屈折面の合成により所望の表面屈折力D1,D2,および処方加入度Addが得られるように、各屈折面での遠用部測定基準点DPの縦方向の屈折力および横方向の屈折力をそれぞれ設定する。そして、各屈折面で設定された縦方向の屈折力および横方向の屈折力を主子午線Aに沿って連続的に変化するようにシミュレートし、主子午線A上の各位置における縦方向の屈折力および横方向の屈折力を設定する。さらに、主子午線A上の各位置に設定された縦方向の屈折力および横方向の屈折力が得られるように、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率CTおよび横方向の曲率CYをシミュレートにより求める。以上のようにして求められた数値に基づいてレンズ加工をし、加工されたレンズを装用者によって選択されたフレームに装着して眼鏡を完成させる。<実施例>ここで、前述の設計方法により設計した実施例について説明する。以下説明する実施例は、レンズ度数を変えて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率CTおよび横方向の曲率CYを設定する例であり、他の条件は従来のレンズ設計方法と同じである。[実施例1]処方された遠用度数が4.00D、処方加入度Addが2.00D、レンズの屈折率nが1.662の場合の例である。この処方を得るための、物体側屈折面11の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は6.00D、横方向屈折力は6.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は8.50D、横方向屈折力は8.00Dである。また、眼球側屈折面12の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は2.00D、横方向屈折力は2.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は2.50D、横方向屈折力は2.00Dである。以上の条件に基づいて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率および横方向の曲率をシミュレートにより設定した。その結果を図4に示す。[実施例2]処方された遠用度数が2.00D、処方加入度Addが2.00D、レンズの屈折率nが1.600の場合の例である。この処方を得るための、物体側屈折面11の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は5.00D、横方向屈折力は5.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は8.00D、横方向屈折力は7.50Dである。また、眼球側屈折面12の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は3.00D、横方向屈折力は3.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は4.00D、横方向屈折力は3.50Dである。以上の条件に基づいて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率および横方向の曲率をシミュレートにより設定した。その結果を図5に示す。[実施例3]処方された遠用度数が6.00D、処方加入度Addが3.00D、レンズの屈折率nが1.740の場合の例である。この処方を得るための、物体側屈折面11の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は7.00D、横方向屈折力は7.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は11.00D、横方向屈折力は10.50Dである。また、眼球側屈折面12の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は1.00D、横方向屈折力は1.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は2.00D、横方向屈折力は1.50Dである。以上の条件に基づいて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率および横方向の曲率をシミュレートにより設定した。その結果を図6に示す。[実施例4]処方された遠用度数が10.00D、処方加入度Addが2.50D、レンズの屈折率nが1.500の場合の例である。この処方を得るための、物体側屈折面11の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は11.00D、横方向屈折力は11.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は14.50D、横方向屈折力は13.75Dである。また、眼球側屈折面12の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は1.00D、横方向屈折力は1.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は2.00D、横方向屈折力は1.25Dである。以上の条件に基づいて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率および横方向の曲率をシミュレートにより設定した。その結果を図7に示す。[実施例5]処方された遠用度数が3.00D、処方加入度Addが1.00D、レンズの屈折率nが1.580の場合の例である。この処方を得るための、物体側屈折面11の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は4.00D、横方向屈折力は4.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は6.50D、横方向屈折力は5.50Dである。また、眼球側屈折面12の遠用部測定基準点DPにおける縦方向屈折力は1.00D、横方向屈折力は1.00Dであり、近用部測定基準点NPにおける縦方向屈折力は2.50D、横方向屈折力は1.50Dである。以上の条件に基づいて、主子午線A上の各位置における縦方向の曲率および横方向の曲率をシミュレートにより設定した。その結果を図8に示す。図4から図8に示すように、遠用部測定基準点DPでは上記式2の関係を満たし、累進開始点より下方の位置では上記式3の関係を満たしている。このようにして設計された実施例1から実施例5の累進屈折力レンズを通して正方形の格子を見たときの像は、図3に示すように、従来例と比べて横方向の倍率が小さく見える。<本実施形態の作用効果>以上の本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。上記実施形態では、物体側屈折面11および眼球側屈折面12の主子午線A上の累進開始点Sより下方の位置において、横方向の曲率CYPが縦方向の曲率CTPより小さい。プラス度数の累進屈折力レンズ10は、通常、累進部3および近用部2において像が横に長く歪んで見えるが、各屈折面の横方向の曲率CYPを縦方向の曲率CTPより小さくすることで、像の横方向の倍率が小さく見える。このため、累進屈折力レンズ10の累進部3および近用部2を通して見る像の縦横の倍率のバランスが良くなり、歪みが低減される。また、近用部測定基準点NPでは上記式4の関係を満たすため、近用部測定基準点NPを通してみる像の横方向の倍率が小さく見える。したがって、遠用部1を通して見る像の倍率と近用部2を通して見る像の倍率との差が小さくなり、歪みを低減することができる。さらに、累進屈折力レンズ10は、上記式1に示すように、物体側屈折面11ではプラスの加入度となるように表面屈折力が調整され、眼球側屈折面12でマイナスの加入度となるように表面屈折力が調整されている。眼球側屈折面12がマイナスの加入度であることから、眼球側屈折面12は、遠用部1における球面を基準面とすると、この基準面より近用部2が眼球側に位置した形状となる。したがって、近用部2が眼に近づくためゆれを感じにくくなる。すなわち、ゆれを低減することができる。また、累進屈折力レンズ10は、物体側屈折面11と眼球側屈折面12の両方の屈折面の屈折力を調整することができるので、所望の屈折力を容易に得ることができる。なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。"