燃料を収容する燃料タンクと、前記燃料タンクの内部に設けられると共に燃料タンクの外部との間で気体の移動が可能とされ燃料タンクのタンク内圧を受けて気体が出入りすることで燃料タンク内で体積変化する体積可変部材と、を有する燃料タンク構造。前記燃料タンク内に設けられ前記体積可変部材を包囲することで体積可変部材への燃料液体の接触を抑制する包囲部材と、前記包囲部材に形成され、燃料タンクの内圧が前記体積可変部材に作用するように包囲部材の内部と外部とで気体の移動を可能にする気体連通孔と、を有する請求項1に記載の燃料タンク構造。前記包囲部材の下部に形成され包囲部材の内部の燃料液体を排出可能な排出孔を有する請求項2に記載の燃料タンク構造。前記排出孔に設けられ、前記燃料タンク内の燃料液体が所定の液面高さに達すると排出孔を閉塞する燃料遮断弁を有する請求項3に記載の燃料タンク構造。前記燃料タンクの内部に設けられ燃料を貯留可能な貯留容器と、前記貯留容器内の燃料を外部に送出する燃料ポンプと、を有する送出手段と、前記包囲部材と前記送出手段とを連結する連結部材と、を有する請求項2~請求項4のいずれか1項に記載の燃料タンク構造。前記体積可変部材の内部へ外気を出入り可能とする流動配管と、前記流動配管に備えられ体積可変部材へ流入する気体から異物を除去するフィルタ部材と、を有する請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の燃料タンク構造。本発明は上記事実を考慮し、燃料タンク内において燃料を収容する部分の容積が可変で、燃料タンクの形状や配置の制約が少ない燃料タンク構造を得ることを課題とする。請求項1に記載の発明では、燃料を収容する燃料タンクと、前記燃料タンクの内部に設けられると共に燃料タンクの外部との間で気体の移動が可能とされ燃料タンクのタンク内圧を受けて気体が出入りすることで燃料タンク内で体積変化する体積可変部材と、を有する。この燃料タンク構造では、燃料タンク内のタンク内圧が変化すると、このタンク内圧を受けて体積可変部材に気体が出入りし、体積可変部材が体積変化する。これにより、燃料タンク内において、体積可変部材以外の空間、すなわち、実質的に燃料を収容する部分の容積が変化する。この体積変化により、タンク内圧の過度の変化を抑制できる。体積可変容器は燃料タンクの内部に設けられており、燃料タンク内で体積変化する。体積可変部材は、燃料タンクの外側には変位しないので、燃料タンクと、その周囲の部材、たとえばフロアパネル等との間に、体積可変部材が変位するための大きな隙間を構成しておく必要がない隙間を小さくできる。このため、燃料タンクの形状や配置の制約が少なくなる。請求項2に記載の発明では、請求項1に記載の発明において、前記燃料タンク内に設けられ前記体積可変部材を包囲することで体積可変部材への燃料液体の接触を抑制する包囲部材と、前記包囲部材に形成され、燃料タンクの内圧が前記体積可変部材に作用するように包囲部材の内部と外部とで気体の移動を可能にする気体連通孔と、を有する。体積可変部材は包囲部材で包囲されているが、燃料タンクの内圧は気体連通孔を通じて体積可変部材に作用するので、タンク内圧により、体積可変部材を体積変化させることができる。体積可変部材への燃料液体の付着を包囲部材によって抑制でき、体積可変部材に燃料液体が接触することによる、体積可変部材の不用意な体積変化を抑制できる。請求項3に記載の発明では、請求項2に記載の発明において、前記包囲部材の下部に形成され包囲部材の内部の燃料液体を排出可能な排出孔を有する。包囲部材の内部に燃料液体が流入した場合でも、排出孔によりこの燃料液体を排出できる。特に、排出孔は包囲部材の下部に形成されているので、排出のための複雑な機構を用いることなく、重力によって燃料液体を排出孔から流下させることができる。請求項4に記載の発明では、請求項3に記載の発明において、前記排出孔に設けられ、前記燃料タンク内の燃料液体が所定の液面高さに達すると排出孔を閉塞する燃料遮断弁を有する。燃料タンク内の燃料液体が所定の液面高さに達すると、燃料遮断弁が排出孔を閉塞する。これにより、排出孔から包囲部材内への燃料流入を抑制できる。請求項5に記載の発明では、請求項2~請求項4のいずれか1項に記載の発明において、前記燃料タンクの内部に設けられ燃料を貯留可能な貯留容器と、前記貯留容器内の燃料を外部に送出する燃料ポンプと、を有する送出手段と、前記包囲部材と前記送出手段とを連結する連結部材と、を有する。燃料タンク内の燃料が傾斜偏在した場合でも、貯留容器内に貯留された燃料を、燃料ポンプを用いて外部に送出できる。包囲部材と送出手段とは連結部材で連結されて一体化されているので、送出手段を燃料タンクに搭載すれば、包囲部材も燃料タンクに搭載でき、包囲部材を燃料タンクに搭載するための特別な構造たとえば取付穴等が不要となる。請求項6に記載の発明では、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の発明において、前記体積可変部材の内部へ外気を出入り可能とする流動配管と、前記流動配管に備えられ体積可変部材へ流入する気体から異物を除去するフィルタ部材と、を有する。流動配管を通じて体積可変部材の内部へ外気が出入りすることで、体積可変部材の体積変化に対する抵抗が小さくなる。流動配管に備えられたフィルタ部材により、体積可変部材へ流入する気体から異物を除去できる。体積可変部材へ異物入ることを抑制できるので、体積可変部材による容積の可変量を確実に確保できる。本発明は上記構成としたので、燃料タンク内において燃料を収容する部分の容積が可変で、燃料タンクの形状や配置の制約が少ない燃料タンク構造が得られる。図1には、本発明の第1実施形態の燃料タンク構造12が車体の一部を構成するフロアパネル24に取り付けた状態で示されている。また、図2~図4には、この燃料タンク構造12が拡大して示されている。燃料タンク構造12の燃料タンク14は中空状に形成されており、内部に燃料液体以下、燃料GSとするを収容可能な形状たとえば略直方体の箱状に形成されている。燃料タンク14の下方は、たとえば、図示しないタンクバンドによって支持されている。このタンクバンドが、フロアパネルにブラケット等を介して固定されることで、燃料タンク14がフロアパネル24に取り付けられている。図2に示すように、燃料タンク14は、インレットパイプ32の下部が接続ざれている。インレットパイプ32の上端は給油口36とされており、給油口36に給油ガンを差し入れて燃料GSを燃料タンク14に導き、給油することができる。なお、燃料タンク14内の燃料量によっては、インレットパイプ32にも、燃料GSの一部が収容される。燃料タンク14の上壁14Tには、満タン液位の規制及び燃料GSの漏れ出し防止を行うバルブ38が設けられている。燃料タンク14への給油時に、燃料タンク14内の燃料GSが満タン液位に達するまではバルブ38は開弁されており、燃料タンク14内の気体が後述するキャニスタ40に排出されるので、給油を継続して行うことができる。燃料タンク14内の燃料GSが満タン液位に達すると、バルブ38が閉弁され、燃料タンク14内の気体がキャニスタ40に排出されなくなるので、給油された燃料GSはインレットパイプ32内を上昇し、給油ガンに達する。これにより、給油ガンのオートストップ機構が動作し、給油が停止される。インレットパイプ32の上端の給油口36は、フューエルキャップ42によって開閉されるようになっている。車体のサイドパネル48には、フューエルキャップ42のさらに外側にフューエルリッド50が設けられている。フューエルキャップ42は、給油口36に装着された状態で、インレットパイプ32をその上方で閉塞しており、インレットパイプ32給油経路への給油ガンのアクセスを制限している。これに対し、フューエルキャップ42が給油口36から外されると、インレットパイプ32給油経路の上方が開放され、給油経路へのアクセスが可能となる。燃料タンク14の上方には、キャニスタ40が配置されている。キャニスタ40内には、活性炭等により構成された吸着材が収容されており、この吸着材によって、蒸発燃料の吸着及び脱離が可能とされている。燃料タンク14とキャニスタ40とは、ベーパ排出配管56で連通されている。ベーパ排出配管56の途中には、内圧封鎖弁58が設けられている。内圧封鎖弁58は、図示しないECUによって制御されて開閉される。そして、内圧封鎖弁58が閉弁されると、燃料タンク14からキャニスタ40に蒸発燃料を含む気体が流れなくなる。これに対し、内圧封鎖弁58が開弁されると、この気体をキャニスタ40に送り込むことが可能となる。内圧封鎖弁58としては、電気式の開閉弁や機械式の開閉弁の他、電気式と機械式を併用した開閉弁等を用いることが可能である。なお、内圧封鎖弁58を、燃料タンク14の高圧時に開弁することで過度の内圧上昇を抑制する安全弁として作用させることも可能である。キャニスタ40にはさらに、大気開放管60が設けられている。大気開放管60の端部は大気開放されている。したがって、内圧封鎖弁58が閉弁されると、燃料タンク14内の気体は、キャニスタ40を通過したこのときに蒸発燃料は吸着剤に吸着される後、大気に排出される。キャニスタ40と図示しないエンジンとの間はパージ配管62で接続されている。エンジンからの負圧がキャニスタ40に作用すると、大気開放管60からキャニスタ40へ外気が導入され、キャニスタ40に吸着されていた蒸発燃料が脱離パージされてエンジンに送られる。大気開放管60にはエアフィルタ64が設けられており、キャニスタ40に導入された外気中の異物を除去する。この異物には、空意中の塵や埃等の他、水や泥など、大気開放管60の流路の断面積を減少させてしまう物質を含む。燃料タンク14の上壁14Tには、タンク内圧センサ46が設けられている。タンク内圧センサ46で検知されたタンク内圧は、図示しない制御装置に送られる。制御装置は、タンク内圧が所定値を超えて高い場合には、内圧封鎖弁58を開弁して燃料タンク14内の気体の一部をキャニスタ40に移動可能とし、タンク内圧の過度の上昇を抑制する。さらに、キャニスタ40には、診断用ポンプ52が設けられている。制御装置は、診断用ポンプ52を駆動して燃料タンク14内を所定の圧力を作用させることで、燃料タンク構造12の故障等を診断するといに用いられる。なお、この診断用ポンプ52は設けられていなくてもよい。燃料タンク14内には、内部の燃料GSをエンジンに送出するための燃料ポンプモジュール66が設けられている。燃料ポンプモジュール66は、上面が開放された略筒状のサブタンク68を有している。サブタンク68内には、燃料ポンプが配置されており、この燃料ポンプの駆動により、図示しない燃料供給配管を通じて燃料GSを外部のエンジン等に送出することができる。サブタンク68の下部には、サブタンク68の内部と外部とを連通させる図示しない連通孔が形成されている。この連通孔を通じてサブタンク68内に燃料GSが流入することで、サブタンク68内に燃料GSが貯留されている。たとえば、燃料タンク14内の燃料が傾斜偏在した場合でも、サブタンク68内燃料ポンプの近傍に燃料が貯留された状態を維持し、より確実なエンジンへの燃料供給を可能にしている。さらに、燃料ポンプモジュール66は、液面レベルセンサ72を備えており、燃料タンク14内の燃料液位GLが検知できるようになっている。燃料タンク14の上壁14Tには取付孔16が形成されると共に、取付孔16の周囲から上方に向かう筒状の首部18が形成されている。首部18の上面には、パッキン20を介して蓋部材26が配置されており、首部18にキャップ22が捻じ込まれることで、蓋部材26によって取付孔16の閉塞状態が維持されている。蓋部材26には、円筒状の取付管28が上下に貫通している。取付管28の下方には、燃料タンク14内に位置するように、体積可変容器30が配置されている。体積可変容器30は、外周面が蛇腹状とされ、上下に伸縮可能な筒状に形成されている。体積可変容器30の蛇腹部分は、後述するように燃料タンク14のタンク内圧が作用し、このタンク内圧が所定値に達すると収縮する程度の弾性変形のしやすさとされている。体積可変容器30の上部には取付管28の下部と連通される連通口34が形成されている。取付管28の上部と大気開放管60の中間部分とは連通管44で連通されており、体積可変容器30の内部が大気と連通している。本実施形態では特に、連通管44を、エアフィルタ64とキャニスタ40の間で大気開放管60に連結している。このため、体積可変容器30に導入される外気は、エアフィルタ64を通過することになる。換言すれば、キャニスタ40の大気開放管60の中間部分に連通管44を連結させることで、エアフィルタ64が、キャニスタ40への導入大気と、体積可変容器30への導入大気とで共通化されている。このような連通管44を設けず、体積可変容器30から直接的に大気開放用の管を延出するその管にあらたにフィルタを設ける構造でもよい。そして、連通口34を体積可変容器30上部に設けているため、体積可変容器30の上部が、体積変化時においても変位しない固定部30Fとなっている。これに対し、体積可変容器30の下部は、体積変化時に変位する変位部30Mとなっている。固定部30Fには、連通口34から上方に向かって、取付管28への取り付け用の取付筒30Cが形成されている。蓋部材26からは、体積可変容器30を包囲する包囲部材74が一体的に延出されている。包囲部材74は、体積可変容器30の蛇腹部分と外周側から対向する側壁74Sと、体積可変容器30の変位部30Fに下側から対向する下底74Bを有している。包囲部材74の側壁74Sの上部には、包囲部材74の内部と外部とで気体の移動を可能にする1又は複数の気体連通孔76が形成されている。燃料タンク14内の気体が気体連通孔76を通って包囲部材74の内部と行き来し、タンク内圧が体積可変部材30に作用する。包囲部材74の下底74Bの中央には、排出孔78が形成されている。排出孔78は、包囲部材74の内部に入った燃料GSを包囲部材74の外部燃料タンク14内に排出する作用を有している。排出孔78の下方には、フロート弁80が取り付けられている。フロート弁80は、図2及び図3に示すように、燃料タンク14内の燃料液面GLがフロート弁80に達するまでは排出孔78を開放している。これに対し、図4に示すように、燃料液面GLがフロート弁80に達するとそれより高い燃料液面では、フロート弁80は排出孔78を閉塞する。これにより、燃料タンク14内の燃料GSが不用意に包囲部材74の内部に流入しない。なお、気体連通孔76は側壁74Sの上部、特に燃料タンク14の満タン液面よりも上方に設けられているので、気体連通孔76から燃料GSが包囲部材74の内部に流入する可能性は低い。包囲部材74とサブタンク68とは、連結部材82形状は特に限定されず、棒状の部材、板状の部材、あるいはこれら以外の形状であってもよいによって連結されている。これにより、蓋部材26、体積可変容器30、包囲部材74及び燃料ポンプモジュール66が一体化されている。次に、本実施形態の燃料タンク構造12の作用を説明する。本実施形態の燃料タンク構造12では、図2に示すように燃料液位GLがフロート弁80に達していない状態では、燃料タンク14のタンク内圧が、気体連通孔76及び排出孔78と通じて包囲部材74の内部に作用する。ここで、外気温の上昇や、図示しない排気管から作用した熱等によって燃料タンク14内の温度が上昇すると、液体の燃料GSの一部が気化し、燃料タンク14内のタンク内圧が上昇する。そして、タンク内圧が、あらかじめ設定された所定値に達すると、図3に示すように、変位部30Mが固定部30Fに接近し、体積可変容器30が収縮する。本実施形態では、体積可変容器30の内部は連通管44を通じて大気と連通しており、容積可変容器30内の気体が外部に出るので、体積可変容器30の収縮に大きな抵抗は生じない。このように体積可変容器30が収縮すると、燃料タンク14内における実質的な空間部分の容積は増加する。このため、体積可変容器30を有しない構成の燃料タンク構造と比較して、燃料タンク14内の気体ベーパの膨張を許容する空間を増加させることができ、燃料タンク14のタンク内圧の上昇を抑制することができる。また、本実施形態の燃料タンク構造12では、体積可変容器30が包囲部材74によって包囲されている。したがって、燃料タンク14内で燃料GSが大きく移動したり飛散したりしても、体積可変容器30には触れない。すなわち、体積可変容器30を、燃料GSの接触によって不用意に変形させてしまうことを抑制できる。そして、燃料タンク14内の燃料GSが気体連通孔76から包囲部材74の内部に浸入した場合でも、この燃料を排出孔78から排出することができる。特に本実施形態では、排出孔78を包囲部材74の下底74Bに形成しているため、重力によって燃料GSを排出孔78から流下させて排出することができ、包囲部材74から燃料GSを排出するための特別な機構が不要である。燃料タンク14内の燃料液位GLが上昇し、図4に示すようにフロート弁80に達すると、フロート弁80は排出孔78を閉塞する。したがって、排出孔78から不用意に燃料GSが包囲部材74の内部に流入することはない。この状態でも、燃料タンク14のタンク内圧は気体連通孔76を介して体積可変容器30に作用する。すなわち、体積可変容器30の収縮により、燃料タンク14のタンク内圧の上昇を抑制することができる。燃料タンク14のタンク内圧が低下すると、体積可変容器30が膨張する。このときも、体積可変容器30の内部が連通管44を通じて外気と連通していることから、体積可変容器30の膨張に大きな抵抗は生じない。また、体積可変容器30の膨張時には、連通管44を通じて大気が体積可変容器30内に導入されるが、この導入大気の異物は、エアフィルタ64によって除去されるので、異物埃、塵、泥、水分等が体積可変容器30の内部に入ることが抑制される。異物が体積可変容器30の内部に入っていると、その分だけ、体積可変容器30の収縮による容積減少量が少なくなるが、本実施形態では、そのおそれはない。以上の説明から分かるように、本実施形態の燃料タンク構造12では、体積可変容器30を燃料タンク14内に配置しており、さらに、燃料タンク14内で体積可変容器30が体積変化することで、燃料タンク14の実質的な容積を変化させている。燃料タンク14の一部が外側に変位する構造ではないので、燃料タンク14と、その周囲に部材、たとえばフロアパネル等との隙間を広く設定しておく必要がない。このため、燃料タンク14の形状や、車体に対する配置の自由度が高くなる。しかも、本実施形態の燃料タンク構造12では、上記したように体積可変容器30への燃料タンク14内の燃料GSの接触が包囲部材74によって抑制されており、また、燃料以外のものが接触する可能性も低い実質的に、燃料タンク14の外部から異物が接触することはあり得ない。したがって、体積可変容器30の体積を高精度で管理することが可能となる。すなわち、燃料タンク14において実質的に燃料を収容する部分の容積を高精度で管理し、タンク内圧を低減させる効果を高く発揮させることが可能である。もちろん、本発明としては、包囲部材74がない構成としても、体積可変容器30の体積変化により、燃料タンク14において燃料GSを収容する部分の容積を変化させることは可能である。包囲部材74が無い構成では、構造の簡素化や軽量化を図ることが可能である。また、本実施形態の燃料タンク構造12では、蓋部材26、体積可変容器30、包囲部材74及び燃料ポンプモジュール66が連結部材82によって連結され一体化されている。したがって、燃料タンク14への取付構造を簡素化することも可能となっている。すなわち、たとえば、燃料ポンプモジュール66を、体積可変容器30や包囲部材74等と別体にした構成では、燃料ポンプモジュール66を燃料タンク14に取り付けるための孔の他に、体積可変容器30や包囲部材74とを取り付ける孔を追加する必要がある。そして、新たな取付孔を燃料タンク14に形成すると、締結部材やシール部材等も追加する必要がある。本実施形態では、1つの取付孔16でこれらの部材を燃料タンク14に取り付けることができ、締結部材やシール部材を追加する必要もない。さらに、蓋部材26、体積可変容器30、包囲部材74及び燃料ポンプモジュール66を一体化することで、燃料タンク14の構造に関わらず、この一体化させた部材を共通で用いるようにすれば、汎用性が高くなる。しかも、体積可変容器30、包囲部材74及び燃料ポンプモジュール66の点検、交換時にも、これらが一体化された状態で作業できるので、作業性が高くなる。なお、上記では、包囲部材74を備えた構成を例に挙げているが、包囲部材74がない構成であっても、体積可変容器30の体積変化により、燃料タンク14内において燃料GSを収容する部分の容積を可変とすることが可能である。包囲部材74を有さない構造において、体積可変容器30と燃料ポンプモジュール66とを連結部材82によって連結し一体化する場合は、たとえば、連結部材82の上部を図2に示す例よりもさらに上方に延出させると共に略直角水平に延出しておき、この水平の延出部分を体積可変容器30の固定部30Fに取り付ければ、体積可変容器30の体積変化に影響しない。あるいは、連結部材82の上部を直角水平にまげて、この水平部分で体積可変容器30を下方から支持する構造でもよい。この場合には、体積可変容器30の下部が固定部30Fとなり、上部が変位部30Fとなる。そして、変位部30Fに設けられた連通口34と取付管28とを連通させる連通管44にも蛇腹部を形成し、変位部30Fの上下移動を連通管44の蛇腹部の変形で吸収するようにすればよい。体積可変容器30を支持する水平部分によって、体積可変容器30への燃料GSの接触を抑制できる。さらに上記では、体積可変容器30の変位部30Mが上下方向に変位することで体積変化する構成を挙げているが、変位部30M横方向水平方向に変位して体積可変容器30が体積変化する構成でもよい。このように体積可変容器30が横方向に拡縮して体積変化し、且つ包囲部材74を有さない構成において、体積可変容器30と燃料ポンプモジュール66とを連結部材82によって一体化する場合は、固定部30Fに連結部材82を直接的に取り付けることが可能である。本発明の体積可変部材は、上記した体積可変容器30に限定されない。たとえば、シリンダーシリンジ内をピストンが移動することで、このシリンダーとピストンとで囲まれた領域の容積が変化する構造でもよい。上記では、連通管44を、エアフィルタ64とキャニスタ40の間で大気開放管60に接続した構造を挙げているが、たとえば、連通管44をベーパ排出配管56封鎖弁58とキャニスタ40の間に接続してもよい。本発明の燃料タンクとしては、燃料タンクへの給油時には燃料タンク内の蒸発燃料を含む気体をキャニスタに流入させて蒸発燃料成分を吸着剤で吸着させ、給油時以外では内圧封鎖弁の閉弁により燃料タンク内の気体をキャニスタに流入させないようにすることが可能な燃料タンクいわゆる密閉タンクに、特に好ましく適用可能である。すなわち、密閉タンクでは、たとえば通常走行時には燃料タンクを密閉しているため、外気温変化等によってタンク内圧が変化しやすい。このようにタンク内圧が変化しやすい燃料タンクに、本発明を適用することで、高精度で、且つ確実にタンク内圧を低減させることが可能になる。もちろん、密閉タンク以外の燃料タンクに本発明を適用してもよい。