"走行装置とセンタフレームとサイドフレームとを含む下部走行体と、前記下部走行体の上部に旋回可能に設けられる上部旋回体と、前記上部旋回体の左右方向略中央の前部に設けられる運転室と、前記上部旋回体の前部の左右にそれぞれ設けられる、上下方向に揺動可能な2つの作業腕と、前記作業腕を操作する操作装置と、前記下部走行体に前記運転室内の運転者の視界の範囲内に設けられた部材であって、前記下部走行体の前後方向に延在する中心線と前記上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するための被視認部材とを備えることを特徴とする作業機械。請求項1に記載の作業機械において、前記被視認部材は、前記サイドフレームの周囲に巻装される履帯の前後方向の端部よりも内側に配設されることを特徴とする作業機械。請求項1または請求項2に記載の作業機械において、前記被視認部材は、前記センタフレームの下端よりも上側に配設されることを特徴とする作業機械。請求項1~3のいずれか一項に記載の作業機械において、前記被視認部材は、前記下部走行体の左右方向に延在する棒状または板状の部材であることを特徴とする作業機械。請求項1~4のいずれか一項に記載の作業機械において、前記上部旋回体に設けられて前記運転室から視認可能な部材であって、前記下部走行体の前後方向に延在する中心線と前記上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するために前記被視認部材と比較するための指標部材をさらに備えることを特徴とする作業機械。双腕型ではない一般的な油圧ショベルでは、運転席運転室がたとえば上部旋回体の左前部に設けられている。したがって、たとえば直進時に下部走行体と上部旋回体との前後方向を一致させようとする際に、オペレータは、運転室の前方や左側方に位置する履帯の見え方を基準にして、下部走行体に対する上部旋回体の姿勢を確認することができる。しかし、上述した特許文献に記載の双腕型作業機械では、運転室の前方の左右に上述した2つの作業腕がそれぞれ設けられている。そのため、たとえば直進時に下部走行体と上部旋回体との前後方向を一致させようとする際に、オペレータは、中央部に位置した運転室から左右端に位置する履帯をほとんど見ることができない。そのため、履帯の見え方を基準として、下部走行体に対する上部旋回体の姿勢を確認することができない。たとえば、双腕型作業機械の下部走行体の前方にブレードが設けられている場合には、オペレータは、当該ブレードを運転室内から視認できる。したがって、オペレータは、当該ブレードの上部エッジを基準とすることで、下部走行体に対する上部旋回体の姿勢を確認することができる。しかし、通常、ブレードは下部走行体の前後のいずれか一方にのみ設けられている。仮に、下部走行体に対する上部旋回体の姿勢を確認するために、下部走行体の前後の双方にブレードを設けた場合、下部走行体の全長、作業機械の全長が長くなり、狭所現場進入時等に不都合が生じるおそれがある。また、ブレードを新たに設けたことによって作業機械の全体質量が増加するため、輸送時等に不都合が生じるおそれがある。1請求項1の発明による作業機械は、走行装置とセンタフレームとサイドフレームとを含む下部走行体と、下部走行体の上部に旋回可能に設けられる上部旋回体と、上部旋回体の左右方向略中央の前部に設けられる運転室と、上部旋回体の前部の左右にそれぞれ設けられる、上下方向に揺動可能な2つの作業腕と、作業腕を操作する操作装置と、下部走行体に運転室内の運転者の視界の範囲内に設けられた部材であって、下部走行体の前後方向に延在する中心線と上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するための被視認部材とを備えることを特徴とする。2請求項2の発明は、請求項1に記載の作業機械において、被視認部材は、サイドフレームの周囲に巻装される履帯の前後方向の端部よりも内側に配設されることを特徴とする。3請求項3の発明は、請求項1または請求項2に記載の作業機械において、被視認部材は、センタフレームの下端よりも上側に配設されることを特徴とする。4請求項4の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の作業機械において、被視認部材は、下部走行体の左右方向に延在する棒状または板状の部材であることを特徴とする。5請求項5の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の作業機械において、上部旋回体に設けられて運転室から視認可能な部材であって、下部走行体の前後方向に延在する中心線と上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するために被視認部材と比較するための指標部材をさらに備えることを特徴とする。本発明によれば、下部走行体に運転室内の運転者の視界の範囲内に設けられた部材であって、下部走行体の前後方向に延在する中心線と上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するための被視認部材とを備えたので、下部走行体に対する上部旋回体の姿勢を認識できる。したがって、下部走行体に対して、上部旋回体の姿勢を真っ直ぐ後方に向けることが可能となり、作業機械のトレーラヘの積降し等の移動作業における作業性が向上する。図1~7を参照して、本発明による作業機械の一実施の形態を説明する。---本体---図1は、本実施の形態の作業機械の側面図であり、図2は、本実施の形態の作業機械の平面図である。図3は、本実施の形態の作業機械の下部走行体を上方から見た平面図である。以下の説明では、便宜上、作業機械の上下方向および前後左右方向を各図に示すように規定する。本実施の形態の作業機械1には、下部走行体2に上部旋回体3が旋回可能に取り付けられている。上部旋回体3には、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3c近傍に運転室4が取り付けられている。中心線3cを境として運転室4の前方左側および前方右側には第1作業フロントAおよび第2作業フロントBがそれぞれ設けられている。運転室4の側方および後部には不図示のエンジンや油圧ポンプ等が設けられている。図1において、AX1は、下部走行体2に対する上部旋回体3の旋回中心である。なお、図1,2は、上部旋回体3の前部が下部走行体2の前方を向いた状態を表す図である。すなわち、図1,2では、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが平行であるだけでなく、下部走行体2の前後方向と上部旋回体3の前後方向とが一致している。---第1作業フロントA---第1作業フロントAは、上部旋回体3の前部左側に左右方向に揺動自在に取り付けられたスイングポスト7aと、スイングポスト7aに上下方向に揺動自在に取り付けられたブーム10aと、ブーム10aに上下方向に揺動自在に取り付けられたアーム12aと、アーム12aに上下方向に回動自在に取り付けられた第1作業具であるグラップル20aとを備えている。第1作業フロントAは、スイングポスト7aと上部旋回体3とに連結され、スイングポスト7aを左右揺動させるスイングポスト用シリンダ6aと、スイングポスト7aとブーム10aとに連結され、ブーム10aを上下揺動させるブームシリンダ11aと、ブーム10aとアーム12aとに連結され、アーム12aを上下揺動させるアームシリンダ13aと、アーム12aとグラップル20aとに連結され、グラップル20aを上下回動させる作業具シリンダ15aとを備えている。なお、第1作業具は、作業内容に応じて、カッタ、ブレーカ、バケット、またはその他の作業具のうち任意の1つと交換可能である。---第2作業フロントB---第2作業フロントBは、上部旋回体3の前部右側に設けられている。第2作業フロントBは、第1作業フロントAと同様に構成されており、同じ部材には符号の添字をaからbに変えて示すことにして、詳細な説明を省略する。---下部走行体2---下部走行体2のセンタフレーム201には、左右それぞれにサイドフレーム202a,202bが設けられている。以下の説明では、左側のサイドフレーム202aについて説明を行うが、右側のサイドフレーム202bについても同様の構成である。なお、左側のサイドフレーム202aの各部には符号の添字としてaを付し、右側のサイドフレーム202bの各部には符号の添字としてbを付す。217aはサイドフレーム202aの前端側に回動自在に設けられたアイドラであり、218aはサイドフレーム202aの下部に回動自在に設けられた下ローラであり、219aはサイドフレーム202a上部に回動自在に設けられた上ローラである。220aはサイドフレーム202a後端側に設けられた駆動スプロケットであり、222aはアイドラ217aと下ローラ218aと上ローラ219aと駆動スプロケット220aとに巻回して設けられた履帯である。駆動スプロケット220aが走行用油圧モータ221aの動作によりサイドフレーム202aに対し回動することにより、履帯222aがサイドフレーム202aに対し周回動作し、作業機械1を走行させる。センタフレーム201の前方にはブレード230が上下方向に揺動自在に設けられている。ブレード230は、センタフレーム201とブレード230とに連結されたブレードシリンダ231によって、上下方向に駆動される。---姿勢認識バー241---図3,4,5に示すように、下部走行体2の後方に延在する棒状の2本の姿勢認識バー支持材240が、たとえばボルト止めや溶接によってセンタフレーム201の後部に対して、左右方向に離間して取り付けられている。姿勢認識バー支持材240の後端には棒状の姿勢認識バー241が左右方向に延在するように設けられている。なお、図4は、上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向いた時の作業機械1の側面図であるが、下部走行体2について、左側のサイドフレーム202aの記載を省略している。図5は、上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向いた時の作業機械1の平面図である。すなわち、図4,5では、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが平行であるが、下部走行体2の前後方向と上部旋回体3の前後方向とが180度相違していて一致していない。姿勢認識バー241は、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが平行であるか否かを確認するための被視認部材であり、上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向いた時に運転室4内の運転者オペレータの視界の範囲内、すなわちオペレータから視認できる位置に配設されている。なお、地面や障害物等との干渉による破損を防止するため、姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240の配設位置は、センタフレーム201の下面の高さと同程度の高さよりも高い位置であることが望ましい。また、作業機械1の狹所現場への進入性確保のため、姿勢認識バー241の配設位置は、下部走行体2の後端位置と同程度の位置よりも前方であることが望ましい。---姿勢認識バー241による上部旋回体3の向きの確認---次に、姿勢認識バー241を用いた、下部走行体2に対する上部旋回体3の向き姿勢の認識確認方法について説明する。図6は、図5に示すように上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向き、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが略平行となった時の運転室4の内側からの視界を示す概略図である。運転室4の中央には運転席49が設けられており、運転室4の左側方には第1作業フロントAの操作装置84aが設けられており、運転室4の右側方には第2作業フロントBの操作装置84bが設けられている。運転室4の前部には運転室前窓242が設けられている。243は運転室前窓242の下部枠運転室前窓下部枠である。下部枠243の延在方向は、上部旋回体3の左右方向と一致している。85a,85bは走行操作用のペダルである。図6に示すように、運転室前窓242を介して運転室4外の姿勢認識バー241が視認可能である。上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向き、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが平行となった時には、下部走行体2側の姿勢認識バー241の延在方向と上部旋回体3側の運転室前窓242の下部枠243の延在方向とが一致する。そのため、図6に示すように、運転室4内から見える運転室前窓242の下部枠243と姿勢認識バー241とが平行となる。図6に示した状態から上部旋回体3が下部走行体2に対して旋回すると、下部走行体2側の姿勢認識バー241の延在方向と上部旋回体3側の運転室前窓242の下部枠243の延在方向とが一致しなくなる。そのため、図7に示すように、運転室4内から見える運転室前窓242の下部枠243と姿勢認識バー241とが平行でなくなる。したがって、オペレータは、下部枠243と姿勢認識バー241の角度を比較することによって、すなわち、下部枠243と姿勢認識バー241とが平行となっているか否かを確認することで、下部走行体2に対する上部旋回体3の姿勢を認識できる。本実施の形態の作業機械1では、次の作用効果を奏する。1上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向いた時に運転室4内のオペレータの視界の範囲内に入るように、下部走行体2の後方に姿勢認識バー支持材240を介して姿勢認識バー241を設けるように構成した。これにより、ブレード230が設けられていない下部走行体2の後方に上部旋回体3の前部が向いている場合でも、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが平行となっているか否かを認識できる。すなわち、下部走行体2に対する上部旋回体3の姿勢を認識できる。したがって、たとえば、下部走行体2に対して、上部旋回体3の姿勢を真っ直ぐ後方に向けることが可能となり、作業機械1のトレーラヘの積降し等の移動作業における作業性が向上する。2姿勢認識バー支持材240および姿勢認識バー241を棒状の部材で構成した。姿勢認識バー241には外力が加わることは想定されておらず、土砂を押す荷重に耐えられる構造を持つブレード230と比較して、大幅に軽い。したがって、さらにブレード230を設ける場合と比べて作業機械1の全体質量を抑えることが可能となり、作業機械1の輸送上有利である。3姿勢認識バー241の配設位置を、下部走行体2の後端位置と同程度の位置よりも前方とすることで、作業機械1の全長が長くなることを防ぎ、狭所現場への進入性等を維持できる。4姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240の配設位置を、センタフレーム201の下面の高さと同程度の高さよりも高い位置とすることで、作業機械1の最低地上高が下がることを防ぎ、路面から突起物があるような現場における踏破性を維持できる。5姿勢認識バー241が取り付けられた姿勢認識バー支持材240を、たとえばボルト止めや溶接によってセンタフレーム201の後部に取り付けるように構成した。これにより、姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240をセンタフレーム201へ容易に取り付けることができるほか、既存の作業機械にも後付けが容易である。---変形例---1上述の説明では、姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240がセンタフレーム201の後部に取り付けられているが、本発明はこれに限定されない。たとえば、姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240をセンタフレーム201の後部と前部の双方に取り付けるようにしてもよい。このとき、センタフレーム201の前方にブレード230が設けられている場合には、姿勢認識バー241および姿勢認識バー支持材240をブレードシリンダ231やブレード230と干渉しないようにセンタフレーム201の前部に取り付ければよい。2姿勢認識バー241の視認性に悪影響がなければ、姿勢認識バー支持材240および姿勢認識バー241の断面形状は円形であっても多角形であってもよい。また、姿勢認識バー241の視認性に悪影響がなければ、姿勢認識バー支持材240および姿勢認識バー241の断面形状が途中で変化していてもよい。3上述の説明では、姿勢認識バー支持材240および姿勢認識バー241が棒状の部材であるが、姿勢認識バー241の視認性に悪影響がなければ、棒状に限らず、たとえば、板状の部材であってもよい。4上述の説明では、姿勢認識バー支持材240がセンタフレーム201の後部に取り付けられているが、本発明はこれに限定されない。たとえば、図8に示すように、姿勢認識バー支持材240が、たとえばサイドフレーム202a,202bに取り付けられていてもよい。5上述の説明では、姿勢認識バー241が左右方向に延在する部材であるが、本発明はこれに限定されない。たとえば、図9に示すように、姿勢認識バー241を下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと平面視で重なるように、前後方向に延在するように設けてもよい。図9に示すように姿勢認識バー241を設けた場合、上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向き、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが略平行となった時の運転室4の内側からの視界は、図10に示すようになる。すなわち、運転室4の内側からは、姿勢認識バー241の延在方向が運転室4の前後方向と一致するように視認できる。また、図11に示すように、2本の姿勢認識バー241の前端をセンタフレーム201の後部に対してそれぞれ左右方向に離間するように取り付け、後端同士を接続することで、錐状に配設するようにしてもよい。この場合、姿勢認識バー241の機能を考慮すれば、2本の姿勢認識バー241が下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cに対して、平面視で左右対称に配設されることが望ましい。図11に示すように姿勢認識バー241を設けた場合、上部旋回体3の前部が下部走行体2の後方を向き、下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3cとが略平行となった時の運転室4の内側からの視界は、図12に示すようになる。すなわち、運転室4の内側からは、錐状に配設された2本の姿勢認識バー241の後端が向く方向が運転室4の前後方向と一致するように視認できる。6上述の説明では、下部走行体2に対して姿勢認識バー241が直接または姿勢認識バー支持材240を介して間接的に固定されているが、本発明はこれに限定されない。たとえば、下部走行体2に対して回動可能な支点を持つ支持部材を介して姿勢認識バー支持材240を折りたたみ可能に取り付けてもよい。そして、姿勢認識バー241が必要でない時には姿勢認識バー支持材240を折り畳むようにしてもよい。また、たとえば、姿勢認識バー支持材240や姿勢認識バー241が伸縮可能に構成されていてもよい。そして、姿勢認識バー241が必要でない時には姿勢認識バー支持材240や姿勢認識バー241を縮退させるようにしてもよい。また、たとえば、姿勢認識バー支持材240や姿勢認識バー241が下部走行体2に対して着脱自在に構成されていてもよい。そして、姿勢認識バー241が必要でない時には姿勢認識バー支持材240や姿勢認識バー241を下部走行体2から取り外すようにしてもよい。7上述の説明では言及していないが、たとえば、障害物との意図せぬ接触による破損防止や、作業機械1の振動に起因した姿勢認識バー支持材240の振動防止のために、下部走行体2と姿勢認識バー241との間、または、下部走行体2と姿勢認識バー支持材240との間に弾性部材などを介在させるようにしてもよい。また、振動防止のために、共振点をずらすべく、姿勢認識バー支持材240の長さや姿勢認識バー241の重量などを適宜設定するようにしてもよい。8上述の説明では、下部走行体2側の姿勢認識バー241の延在方向と上部旋回体3側の運転室前窓242の下部枠243の延在方向とを比較することで下部走行体2に対する上部旋回体3の姿勢を認識するように構成しているが、本発明はこれに限定されない。たとえば、図13に示すように、運転室前窓242に、下部走行体2側の姿勢認識バー241の延在方向を確認するためのマーカ91を設け、下部走行体2側の姿勢認識バー241の延在方向と上部旋回体3側の運転室前窓242のマーカ91の位置とを比較することで下部走行体2に対する上部旋回体3の姿勢を認識するように構成してもよい。なお、このマーカ91は、運転室前窓242ではなく、運転室前窓242の周囲の窓枠に設けてもよい。また、マーカ91を運転室前窓242やその周囲の窓枠よりも運転席49側に離間させて設けてもよく、運転室4の外に設けてもよい。なお、マーカ91の数や形状は、図示したものに限定されない。また、たとえば、図9に示すように、姿勢認識バー241を下部走行体2の前後方向に延在する中心線2cと平面視で重なるように前後方向に延在するように設けた場合、図10に示すように、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3c図10において不図示に平面視で重なる任意の位置にマーカ91を設けてもよい。また、図11に示すように2本の姿勢認識バー241を錐状に配設した場合、図12に示すように、上部旋回体3の前後方向に延在する中心線3c図12において不図示に平面視で重なる任意の位置にマーカ91を設けてもよい。9上述した各実施の形態および変形例は、それぞれ組み合わせてもよい。なお、本発明は、上述した実施の形態のものに何ら限定されず、走行装置とセンタフレームとサイドフレームとを含む下部走行体と、下部走行体の上部に旋回可能に設けられる上部旋回体と、上部旋回体の左右方向略中央の前部に設けられる運転室と、上部旋回体の前部の左右にそれぞれ設けられる、上下方向に揺動可能な2つの作業腕と、作業腕を操作する操作装置と、下部走行体に運転室内の運転者の視界の範囲内に設けられた部材であって、下部走行体の前後方向に延在する中心線と上部旋回体の前後方向に延在する中心線とが平行であるか否かを確認するための被視認部材とを備えることを特徴とする各種構造の作業機械を含むものである。"