"第1波長λ1nmの第1光束を射出する第1光源と、第2波長λ2nmλ2>λ1の第2光束を射出する第2光源と、第3波長λ3nmλ3>λ2の第3光束を射出する第3光源とを有し、前記第1光束を用いて厚さがt1の保護基板を有する第1光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第2光束を用いて厚さがt2t1<t2の保護基板を有する第2光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第3光束を用いて厚さがt3t2<t3の保護基板を有する第3光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行う光ピックアップ装置において用いられる対物レンズであって、前記対物レンズは単玉であり、前記対物レンズの光学面は、中央領域と、前記中央領域の周りの中間領域と、前記中間領域の周りの周辺領域とを少なくとも有し、前記対物レンズは、前記中央領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記対物レンズは、前記中間領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記対物レンズは、前記周辺領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記周辺領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記周辺領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記中央領域は、ブレーズ型構造である第1基礎構造とブレーズ型構造である第2基礎構造とを重畳させた第1光路差付与構造を有し、前記中間領域は、ブレーズ型構造である第3基礎構造とブレーズ型構造である第4基礎構造とを重畳させた第2光路差付与構造を有し、前記第1基礎構造は、前記第1基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造は、前記第2基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造は、前記第3基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造は、前記第4基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、A,B,C,D,E,Fは、それぞれ、|A|=1|B|=1|C|=1|D|=2|E|=1|F|=1を満たし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造のピッチは、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式1を満たすことを特徴とする対物レンズ。P4-P2<01但し、前記基礎構造を定義する光路差関数をΦh=ΣC2ih2i×λ×m/λBで表したとき、ピッチPh=λB/Σ2i×C2i×h2i1とする。ここで、λ:使用波長、m:回折次数、λB:製造波長、h:光軸から光軸垂直方向の距離である。前記第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT2,前記第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT4とし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造の輪帯の幅は、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、以下の式を満たすことを特徴とする請求項1に記載の対物レンズ。ΔT4-ΔT2<02前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、及び、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3は、その符号を考慮して、以下の式3を満たすことを特徴とする請求項1又は2に記載の対物レンズ。P3-P1<03前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式4を満たすことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の対物レンズ。|P3-P1|<|P4-P2|4前記第2光路差付与構造を通過した前記第3光束は、前記第3光ディスクの情報記録面でオーバーの球面収差を発生させることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の対物レンズ。前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式5、6を満たすことを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の対物レンズ。P3<P1<05P4<P2<06前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式7を満たすことを特徴とする請求項6に記載の対物レンズ。2.0≦f1≦3.57前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式8、9を満たすことを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の対物レンズ。P1>P3>08P4<P2<09前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式10を満たすことを特徴とする請求項8に記載の対物レンズ。1.5≦f1≦2.510前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式11、12を満たすことを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の対物レンズ。P1>P3>011P2>P4>012前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式13を満たすことを特徴とする請求項10に記載の対物レンズ。1.0≦f1≦1.813前記第1基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW1、前記第2基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW2、前記第3基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW3、前記第4基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW4としたときに、以下の14式を満たすことを特徴とする請求項1~11の何れかに記載の対物レンズ。0<PW1/PW3/PW2/PW4<0.914以下の14’式を満たすことを特徴とする請求項12に記載の対物レンズ。0.65≦PW1/PW3/PW2/PW4<0.914’以下の15式を満たすことを特徴とする請求項1~13のいずれかに記載の対物レンズ。0.8≦d/f1≦1.515但し、dは、前記対物レンズの光軸上の厚さmm、f1は、前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離mmを表す。前記中央領域は、第1基礎構造と第2基礎構造のみとを重畳させた第1光路差付与構造のみを有し、前記中間領域は、第3基礎構造と第4基礎構造のみとを重畳させた第2光路差付与構造のみを有することを特徴とする請求項1~14のいずれかに記載の対物レンズ。前記第1光束における前記対物レンズの倍率をm1、前記第2光束における前記対物レンズの倍率をm2、前記第3光束における前記対物レンズの倍率をm3としたとき、以下の16~18式を満たすことを特徴とする請求項1~15のいずれかに記載の対物レンズ。-0.003≦m1≦0.00316-0.003≦m2≦0.00317-0.003≦m3≦0.00318前記第1光束における前記対物レンズの倍率をm1、前記第2光束における前記対物レンズの倍率をm2、前記第3光束における前記対物レンズの倍率をm3としたとき、以下の19~21式を満たすことを特徴とする請求項1~15のいずれかに記載の対物レンズ。-0.003≦m1≦0.00319-0.03≦m2<-0.00320-0.03≦m3<-0.00321第1波長λ1nmの第1光束を射出する第1光源と、第2波長λ2nmλ2>λ1の第2光束を射出する第2光源と、第3波長λ3nmλ3>λ2の第3光束を射出する第3光源とを有し、前記第1光束を用いて厚さがt1の保護基板を有する第1光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第2光束を用いて厚さがt2t1<t2の保護基板を有する第2光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第3光束を用いて厚さがt3t2<t3の保護基板を有する第3光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行う光ピックアップ装置において用いられる対物レンズであって、前記対物レンズは単玉であり、前記対物レンズの光学面は、中央領域と、前記中央領域の周りの中間領域と、前記中間領域の周りの周辺領域とを少なくとも有し、前記対物レンズは、前記中央領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記対物レンズは、前記中間領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記対物レンズは、前記周辺領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記周辺領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記周辺領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記中央領域は、ブレーズ型構造である第1基礎構造とブレーズ型構造である第2基礎構造とを重畳させた第1光路差付与構造を有し、前記中間領域は、ブレーズ型構造である第3基礎構造とブレーズ型構造である第4基礎構造とを重畳させた第2光路差付与構造を有し、前記第1基礎構造は、前記第1基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造は、前記第2基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造は、前記第3基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造は、前記第4基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、A,B,C,D,E,Fは、それぞれ、|A|=1|B|=1|C|=1|D|=2|E|=1|F|=1を満たし、前記第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT2,前記第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT4とし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造の輪帯の幅は、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、以下の式を満たすことを特徴とする対物レンズ。ΔT4-ΔT2<02請求項1~18のいずれかに記載の対物レンズを有することを特徴とする光ピックアップ装置。少なくとも前記第1光束と前記第2光束が通過するカップリングレンズと、前記カップリングレンズを光軸方向に移動させるアクチュエータ―を有し、前記第1光束が通過するときは、前記アクチュエータ―によって前記カップリングレンズが光軸方向に変位可能とされており、前記第2光束が通過するときには、前記カップリングレンズは、光軸方向の位置を固定されていることを特徴とする請求項19に記載の光ピックアップ装置。ここで、特許文献1の対物レンズによれば、中央の領域と中間の領域とで、最も光強度が高い回折光の次数が異なる回折構造を採用しているので、温度変化や光源の波長変化が生じた場合に、高次収差が発生し球面収差が不連続となり、適切な集光スポットを形成できない恐れがある。また、特許文献2の対物レンズによれば、やはり、中央の領域に中間の領域にはない構造が重畳されているため、温度変化や光源の波長変化が生じた場合に、高次収差が発生してしまうという問題が生じる。さらに、BDとDVDの2種の異なる光ディスクの互換を行うために、第1波長の光束が入射したときは最も強い回折光として2次回折光を発生し、第2波長の光束が入射したときは最も強い回折光として1次回折光を発生する1つの回折構造しか用いていないので、波長に応じて回折のパワーが決まり、波長特性光源の波長変化に対する回折効率の変化の割合と、温度特性温度変化に対する回折効率の変化の割合も一義的に決まってしまい、そのバランスの調整が困難となって、対物レンズの設計の自由度を低下させることとなる。更に、中央の領域において、バイナリータイプの回折構造第1波長の光束が入射したときは最も強い回折光として0次回折光を発生し、第2波長の光束が入射したときは最も強い回折光として0次回折光を発生し、第3波長の光束が入射したときは最も強い回折光として1次回折光を発生するを重畳しているため、回折構造の段差が大きくなって成形性が低下し、製造誤差に起因した回折効率の低下を招く恐れがあり、更には波長変動時に回折効率の変動幅が大きくなるという問題もある。本発明は、上述の課題を解決することを目的としたものであり、例えばBD/DVD/CDの3種類の光ディスクの互換を共通の対物レンズで行うことを可能としつつ、温度や光源の波長変化時にも高次球面収差を発生することが抑制され、また波長特性と温度特性とのバランスを良好に確保できる光ピックアップ装置用の対物レンズ、及びそれを用いた光ピックアップ装置を提供することを目的とする。請求項1に記載の対物レンズは、第1波長λ1nmの第1光束を射出する第1光源と、第2波長λ2nmλ2>λ1の第2光束を射出する第2光源と、第3波長λ3nmλ3>λ2の第3光束を射出する第3光源とを有し、前記第1光束を用いて厚さがt1の保護基板を有する第1光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第2光束を用いて厚さがt2t1<t2の保護基板を有する第2光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第3光束を用いて厚さがt3t2<t3の保護基板を有する第3光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行う光ピックアップ装置において用いられる対物レンズであって、前記対物レンズは単玉であり、前記対物レンズの光学面は、中央領域と、前記中央領域の周りの中間領域と、前記中間領域の周りの周辺領域とを少なくとも有し、前記対物レンズは、前記中央領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記対物レンズは、前記中間領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記対物レンズは、前記周辺領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記周辺領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記周辺領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記中央領域は、ブレーズ型構造である第1基礎構造とブレーズ型構造である第2基礎構造とを重畳させた第1光路差付与構造を有し、前記中間領域は、ブレーズ型構造である第3基礎構造とブレーズ型構造である第4基礎構造とを重畳させた第2光路差付与構造を有し、前記第1基礎構造は、前記第1基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造は、前記第2基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造は、前記第3基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造は、前記第4基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、A,B,C,D,E,Fは、それぞれ、|A|=1|B|=1|C|=1|D|=2|E|=1|F|=1を満たし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造のピッチは、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式1を満たすことを特徴とする。P4-P2<01但し、前記基礎構造を定義する光路差関数をΦh=ΣC2ih2i×λ×m/λBで表したとき、ピッチPh=λB/Σ2i×C2i×h2i1とする。ここで、λ:使用波長、m:回折次数、λB:製造波長、h:光軸から光軸垂直方向の距離である。尚、ここでいう製造波長とは、当該基礎構造を通過した際にm次の回折効率が最も高くなる光束の波長である。以下、本発明について説明するが、便宜上、第1光ディスクをBD、第2光ディスクをDVD、第3光ディスクをCDとして説明する。第1基礎構造と第3基礎構造における最も光強度が高い回折光の次数を一致させ、且つ第2基礎構造と第4基礎構造における最も光強度が高い回折光の次数を一致させることで、中央領域と中間領域を通過する光束について、球面収差を連続と出来、その結果、温度や波長変化時においても、高次収差の発生を抑えることができ好ましい。しかしながら、更に、中央領域又は中間領域に、CD使用時にフレア出しを行うための基礎構造を重畳させることなく、CD使用時のフレア出しを、どのようにして行うかという問題が残る。先ず、本発明者は、互換を行う基礎構造として、1/1/1第1光束、第2光束、及び第3光束のいずれにおいても、1次回折光を最も多く発生を第1及び第3基礎構造とし、2/1/1第1光束において2次回折光を最も多く発生し、第2光束及び第3光束においては、1次回折光を最も多く発生を第2及び第4の基礎構造とする組み合わせを選択した。その理由は、第一に、段差量段差の光軸方向の高さの低いブレーズ構造を利用することで波長や温度変化時の効率低下を防止でき、影の効果や製造誤差に起因する光利用効率の低下も抑制できること、第二に、3波長全てが高い回折効率を有すること、が挙げられる。さらに、これらの2つの基礎構造において、境界を挟んで中央領域側のピッチと中間領域側のピッチとの大小関係と、段差の向きとの関係とをある関係に規定することにより、第3の光ディスク使用時に中間領域を通過した光束にオーバーの球面収差を与えることができ、他の基礎構造を重畳することなくフレア出しを行えることを発見した。即ち、中央領域におけるBD/DVD/CD互換を、a凸レンズである対物レンズの母非球面で生じたオーバーな球面収差、b中央領域の第1基礎構造及び中間領域の第3基礎構造のアンダーな球面収差、c中央領域の第2基礎構造及び中間領域の第4基礎構造のアンダーな球面収差を足しわせることで行う場合、中央領域と中間領域との境界を挟んで、第2基礎構造の最も境界に近い位置のピッチP2、及び、第4基礎構造の最も境界に近い位置のピッチP4が、P4-P2<0を満たすことにより、中間領域のパワーが中央領域よりパワーが小さくなるため、中央領域に比して、中間領域においては球面収差補正効果が小さいcの球面収差が小さいことになる。よって、中間領域においてはaのオーバーな球面収差が残留し、CD使用時にフレア出しさせることができるのである。CD使用時にオーバーな球面収差を発生させる、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせについて説明する。図16、図17、図18は、縦軸にピッチPmmを取り、横軸に光軸からの高さhmmを示したグラフであり、境界BNを境に左側が中央領域、右側が中間領域を表している。ここで、便宜上、第2基礎構造と第4基礎構造を2/1/1回折構造と称する。尚、ピッチの符号が負-である場合、それは基礎構造の段差が光軸側を向いていることを示し、ピッチの符号が正である場合、それは基礎構造の段差が光軸と反対側を向いていることを示す。本発明者は、第1光束における対物レンズの焦点距離f1を所定範囲に分けて、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを検討した。図17は、焦点距離f1が1.0~1.8mmと非常に短い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせの一例を示している。より具体的には、図17に示す場合、2/1/1回折構造では、│P2│>│P4│であり、且つピッチの符号は正である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2]=P4-P2<0となる。つまり、1式を満たす。図16は、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が1.2~2.5mmと比較的短い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせの一例を示している。より具体的には、図16に示す2/1/1回折構造では、│P2│<│P4│であり、且つピッチの符号は負である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2]=-│P4│--│P2│<0となる。つまり、1式を満たす。図18は、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が2.0~3.5mmと比較的長い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図18に示す2/1/1回折構造では、│P2│<│P4│であり、且つピッチの符号は負である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い位置のピッチP2]=-│P4│--│P2│<0となる。つまり、1式を満たす。即ち、焦点距離f1の大きさに関わらず、式1を満たすことで、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させることができることが分かる。このように境界に最も近い位置のピッチの符号は焦点距離に対して変化するが、これはCD使用時のワーキングディスタンスを確保するために2/1/1構造の近軸パワーを利用しているためであり、焦点距離が短いほど正の近軸パワーが大きくなるためである。さらに、上述の本発明の構成によって、CD使用時のフレアをオーバーとできるため、DVDの使用時の温度特性温度変化時の球面収差量の変化も波長特性波長変化時の球面収差量の変化も良好にすることができ、さらに、BDの使用時の波長特性も良好にできることを、本発明者は見出した。即ち、本発明によれば、3種類の異なる光ディスクを互換使用可能であり、かつ中間領域を通過した第3光束をフレアとすることで第3光ディスクに対して適切に集光スポットを形成できる対物レンズでありながら、中央領域と中間領域において1/1/1と2/1/1の基礎構造を重畳して用いることで、温度特性と波長特性とのバランスを確保できるように対物レンズを設計できる設計自由度を高めることができる。中央領域と中間領域の両方において、1/1/1と2/1/1という同じ回折次数の基礎構造を用いることで、温度や光源の波長が変化した際に、球面収差が不連続となることが抑制され高次球面収差が発生することを抑制できる。さらに、中間領域に第3光束をフレア化する回折構造等を重畳する必要がなくなり、成形が容易で製造容易性が向上し、結果として光の利用効率を高めることができる。請求項2に記載の対物レンズは、請求項1に記載の発明において、前記第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT2,前記第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT4とし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造の輪帯の幅は、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、以下の式を満たすことを特徴とする。ΔT4-ΔT2<02請求項1の条件を満たす場合であって、更に、中央領域と中間領域の境界を挟んだ中央領域側の第2基礎構造のピッチと中間領域側の第4基礎構造のピッチの差が大きく、また境界の両側の第2基礎構造と第4基礎構造の輪帯が理想的な形状である場合には、ピッチの差は輪帯幅の差に表れる。ここでいう理想的な形状とは、1つの輪帯の開始位置と終了位置で付与される位相の差が2πの整数倍又はそれに近い値となるものを指す。ところが、複数の回折構造を重畳する形状の場合、通常、それぞれの回折構造の段差位置の違いが僅かであると、成形加工が難しくなってしまうため、一方の段差位置を他方に一致させるように設計を変更する、あるいは、その中間位置に設定するように設計を変更することから、理想的な形状とならないことがある。このように、ピッチの差が輪帯幅の差に表れる場合、上述の式2を満たすことになる。言い換えると、式2を満たせば、必ず式1を満たすが、式1を満たしたとしても、式2を満たさない場合があるということである。尚、式2について以下でより詳細に説明する。CD使用時にオーバーな球面収差を発生させる、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせについて説明する。図1A、図1B、図1Cは、第2基礎構造及び第4基礎構造の光軸方向断面を模式的に示した図である。ここで、便宜上、第2基礎構造と第4基礎構造を2/1/1回折構造と称する。又、中央領域と中間領域との境界をBNとし、第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅を│ΔT2│,第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅を│ΔT4│とする。更に、基礎構造の段差が光軸側図1A、図1B、図1Cで下側を向いている場合のピッチの符号を負-、基礎構造の段差が光軸と反対側図1A、図1B、図1Cで上側を向いている場合のピッチの符号を正とする。本発明者は、第1光束における対物レンズの焦点距離f1を所定範囲に分けて、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを検討した。図1Aは、焦点距離f1が1.0~1.8mmと非常に短い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図1Aに示す2/1/1回折構造では、│ΔT2│>│ΔT4│であり、且つピッチの符号は正である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2]=ΔT4-ΔT2<0となる。つまり、2式を満たす。尚、1式も満たす。図1Bは、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が1.2~2.5mmと比較的短い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図1Bに示す2/1/1回折構造では、│ΔT2│<│ΔT4│であり、且つピッチの符号は負である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2]=-│ΔT4│--│ΔT2│<0となる。つまり、2式を満たす。また、1式も満たす。図1Cは、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が2.0~3.5mmと比較的長い場合において、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2と中間領域側の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図1Cに示す2/1/1回折構造では、│ΔT2│<│ΔT4│であり、且つピッチの符号は負である。従って、2/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT4]-[符号込みの中央領域の第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT2]=-│ΔT4│--│ΔT2│<0となる。つまり、2式を満たす。1式も満たす。即ち、焦点距離f1の大きさに関わらず、式2を満たすことで、CD使用時にオーバーな球面収差を発生させることができることが分かる。このように境界に最も近い輪帯の幅ΔT同様にピッチPもの符号は焦点距離に対して変化するが、これはCD使用時のワーキングディスタンスを確保するために2/1/1構造の近軸パワーを利用しているためであり、焦点距離が短いほど正の近軸パワーが大きくなるためである。2式を満たすことで、第2基礎構造と第4基礎構造による回折パワーを大きく変えるため、CDの情報記録面におけるフレアを特に飛ばすことができる。請求項3に記載の対物レンズは、請求項1又は2に記載の発明において、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、及び、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3は、その符号を考慮して、以下の式3を満たすことを特徴とする。P3-P1<03本発明によれば、第3光ディスク使用時のフレア出しを、重畳する基礎構造のそれぞれの回折パワーを変えることで行うため、個々のパワー変化量は小さくすることができる。つまり、第3光ディスク使用時にオーバーのフレア出しを行うために、2/1/1構造のパワーを変えるだけでなく、1/1/1構造のパワーも変えてフレア出しを行うため、2/1/1構造,1/1/1構造、それぞれのパワーへか量を小さく抑えつつ、第3光ディスク使用時のオーバーのフレア出しを可能とできる。このため、波長や温度変化時に収差の不連続量が小さく、高次収差の発生を抑えることができる。中央領域におけるBD/DVD/CD互換を、a凸レンズである対物レンズの母非球面で生じたオーバーな球面収差、b中央領域の第1基礎構造及び中間領域の第3基礎構造のアンダーな球面収差、c中央領域の第2基礎構造及び中間領域の第4基礎構造のアンダーな球面収差を足しわせることで行う場合、中央領域と中間領域との境界を挟んで、第2基礎構造の最も境界に近い位置のピッチP2、及び、第4基礎構造の最も境界に近い位置のピッチP4が、P4-P2<0を満たし、さらに、P3-P1<0を満たすことにより、中間領域のパワーが中央領域よりパワーがさらに小さくなるため、中央領域に比して、中間領域においては球面収差補正効果が小さいb、cの球面収差が小さいことになる。よって、中間領域においてはaのオーバーな球面収差がより大きく残留し、CD使用時により遠くにフレア出しさせることができるのである。この関係について、請求項2と同様な観点から、中央領域と中間領域の境界を挟んだ中央領域側の第1基礎構造のピッチと中間領域側の第3基礎構造のピッチの差が大きく、また境界の両側の第1基礎構造と第3基礎構造の輪帯が理想的な形状であって、ピッチの差が輪帯幅の差に表れた場合に基づいて、以下に説明する。図2A,図2B,図2Cは、第1基礎構造及び第3基礎構造の光軸方向断面を模式的に示した図である。ここで、便宜上、第1基礎構造と第3基礎構造を1/1/1回折構造と称する。又、中央領域と中間領域との境界をBNとし、第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅を│ΔT1│、第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅を│ΔT3│とする。更に、基礎構造の段差が光軸側図2A,図2B,図2Cで下側を向いている場合のピッチの符号を負-、基礎構造の段差が光軸と反対側図2A,図2B,図2Cで上側を向いている場合のピッチの符号を正とする。本発明者は、第1光束における対物レンズの焦点距離f1を所定範囲に分けて、中央領域側の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1と中間領域側の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを検討した。図2Aは、焦点距離f1が1.0~1.8mmと非常に短い場合において、1式又は2式の関係と共働してCD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1と中間領域側の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図2Aに示す1/1/1回折構造では、│ΔT1│>│ΔT3│であり、且つピッチの符号は正である。従って、1/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3]-[符号込みの中央領域の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1]=ΔT3-ΔT1<0となる。尚、3式も満たす。図2Bは、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が1.2~2.5mmと比較的短い場合において、1式又は2式の関係と共働してCD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1と中間領域側の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図2Bに示す1/1/1回折構造では、│ΔT1│>│ΔT3│であり、且つピッチの符号は正である。従って、1/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3]-[符号込みの中央領域の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1]=ΔT3-ΔT1<0となる。また、3式も満たす。図2Cは、第1光束における対物レンズの焦点距離f1が2.0~3.5mmと比較的長い場合において、1式又は2式の関係と共働してCD使用時にオーバーな球面収差を発生させ得る、中央領域側の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1と中間領域側の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3との大小関係と、段差の向きの関係との組み合わせを示している。より具体的には、図2Cに示す1/1/1回折構造では、│ΔT1│<│ΔT3│であり、且つピッチの符号は負である。従って、1/1/1回折構造における[符号込みの中間領域の第3基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT3]-[符号込みの中央領域の第1基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅ΔT1]=-│ΔT3│--│ΔT1│<0となる。また、3式も満たす。即ち、焦点距離f1の大きさに関わらず、上記関係を満たすことで、1式又は2式の関係と共働してCD使用時にオーバーな球面収差を発生させることができることが分かる。このように境界に最も近い輪帯の幅ΔT同様にピッチPもの符号は焦点距離に対して変化するが、これはCD使用時のワーキングディスタンスを確保するために1/1/1構造の近軸パワーを利用しているためであり、焦点距離が短いほど正の近軸パワーが大きくなるためである。請求項4に記載の対物レンズは、請求項1~3のいずれかに記載の発明において、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式4を満たすことを特徴とする。|P3-P1|<|P4-P2|4111回折構造は、通常第3光ディスクのワーキングディスタンスを確保するための回折パワーを有するので一般的にピッチが細かくなるから、よりピッチの大きい211回折構造の回折パワー変化を主に利用することで成形性を低下させず、第3光ディスク使用時のフレア出しを行うことが可能となる。請求項5に記載の対物レンズは、請求項1~4のいずれかに記載の発明において、前記第2光路差付与構造を通過した前記第3光束は、前記第3光ディスクの情報記録面でオーバーの球面収差を発生させることを特徴とする。このように、同じ基礎構造を中央領域と中間領域に重畳して用いて、第3光ディスクの情報記録面でオーバーの球面収差を発生させることができるので、第1光ディスク,第2光ディスク使用時における波長変化時の球面収差が小さくなる。また、波長変化による収差が小さく、第2光ディスクにおいては、第1光ディスクに比べて温度による屈折率変化が要因の収差も小さいため、第2光ディスク使用時における温度変化時の球面収差を小さくできる。したがって、特に第2光ディスクにおいては別体の球面収差補正構造が不要となり、対物レンズや光ピックアップ装置の製造容易性が向上する。ここで、第3光ディスクの情報記録面でオーバーの球面収差を発生させるとは、図3Aの縦球面収差図に示すように、前記第2光路差付与構造を通過した前記第3光束がオーバー側に収差を持つことをいう。尚、図3Bはアンダーを示す図である。請求項6に記載の対物レンズは、請求項1~5のいずれかに記載の発明において、前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式5、6を満たすことを特徴とする。P3<P1<05P4<P2<06式5、6を満たす場合とは、例えば、図1C、図2Cに示すような場合である。請求項7に記載の対物レンズは、請求項6に記載の発明において、前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式7を満たすことを特徴とする。2.0≦f1≦3.57請求項8に記載の対物レンズは、請求項1~5のいずれかに記載の発明において、前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式8、9を満たすことを特徴とする。P1>P3>08P4<P2<09式8、9を満たす場合とは、例えば、図1B、図2Bに示すような場合である。尚、第1基礎構造及び第3基礎構造の段差の向きが、第2基礎構造及び第4基礎構造の段差の向きと異なるように重ね合わせることにより、第1基礎構造及び第3基礎構造と、第2基礎構造及び第4基礎構造の段差の向きが同じになるように重ね合わせた場合に比べて、重ね合わせた後の段差の高さが高くなることを抑制でき、それに伴い、製造誤差などに因る光量ロスを抑えることが可能となると共に、波長変動時の回折効率の変動を抑えることが可能となる。請求項9に記載の対物レンズは、請求項8に記載の発明において、前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式10を満たすことを特徴とする。1.5≦f1≦2.510請求項10に記載の対物レンズは、請求項1~5のいずれかに記載の発明において、前記第1基礎構造及び前記第3基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記第2基礎構造及び前記第4基礎構造の最も前記境界に近い段差がそれぞれ光軸と逆の方向を向いており、前記中央領域と前記中間領域との境界を挟んで、前記第1基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP1、前記第3基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP3、前記第2基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP2、及び、前記第4基礎構造の最も前記境界に近い位置のピッチP4は、その符号を考慮して、以下の式11、12を満たすことを特徴とする。P1>P3>011P2>P4>012式11、12を満たす場合とは、例えば、図1A、図2Aに示すような場合である。請求項11に記載の対物レンズは、請求項10に記載の発明において、前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離をf1mmとしたとき、以下の式13を満たすことを特徴とする。1.0≦f1≦1.813請求項12に記載の対物レンズは、請求項1~11のいずれかに記載の発明において、前記第1基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW1、前記第2基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW2、前記第3基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW3、前記第4基礎構造の前記第3光束における近軸パワーをPW4としたときに、以下の14式を満たすことを特徴とする。0<PW1/PW3/PW2/PW4<0.914回折構造のパワーを共用領域と中間領域とで異ならせることで第3光ディスク使用時のフレア出しを行うが、それだけでは、第1光ディスク、第2光ディスクの有効径内で球面収差が不連続となってしまう。そこで球面収差が連続となるように、近軸パワーを変化させることでフレア出しを行うことが望ましい。ここで、パワーの代用として近軸パワーを用いると、PW1/PW3の値とPW2/PW4の値を異ならせる即ち、PW1/PW3/PW2/PW4を1.0より遠ざけることで、第3光束のパワーを変えることができるから、これにより第3光ディスク使用時にフレア出しを行えるのである。より具体的には、14式を満たした場合、図3Aに示すように、CD使用時の縦球面収差図は開口数の外側でオーバーとなる。これにより、第3光ディスク使用時における良好な開口制限を行うことができる。請求項13に記載の対物レンズは、請求項12に記載の発明において、以下の14’式を満たすことを特徴とする。0.65≦PW1/PW3/PW2/PW4<0.914’14’式の値が下限以上であると、第1光ディスク及び第2光ディスク使用時の波長特性を良好にし、また第2光ディスク使用時の温度特性を良好にし、一方、14’式の値が上限より小さいと、集光スポットから十分に離れた位置に第3光ディスク使用時のフレアを生じさせることができる。請求項14に記載の対物レンズは、請求項1~13のいずれかに記載の発明において、以下の15式を満たすことを特徴とする。0.8≦d/f1≦1.515但し、dは、前記対物レンズの光軸上の厚さmm、f1は、前記第1光束における前記対物レンズの焦点距離mmを表す。光ピックアップ装置のスリム化に伴い、対物レンズの小径化が要求されている。BDのような短波長、高NAの光ディスクに対応させる場合、対物レンズにおいて、非点収差が発生しやすくなり、偏心コマ収差も発生しやすくなるという課題が生じるが、条件式15を満たすことにより非点収差や偏心コマ収差の発生を抑制することが可能となる。また、対物レンズが小径化すればするほど、基礎構造のピッチが小さくなり成形が難しくなるが、15式の値が下限以上であれば、基礎構造のピッチが小さくなりすぎず、対物レンズの製造容易性が高まる。請求項15に記載の対物レンズは、請求項1~14のいずれかに記載の発明において、前記中央領域は、第1基礎構造と第2基礎構造のみとを重畳させた第1光路差付与構造のみを有し、前記中間領域は、第3基礎構造と第4基礎構造のみとを重畳させた第2光路差付与構造のみを有することを特徴とする。これにより、シンプルな形状を有し段差が比較的小さく製造容易性を高めた光路差付与構造を有する対物レンズを提供できる。よって、波長変化時や温度変化時においても回折効率の変動を小さく抑えることができ、更に、製造誤差や影の効果に起因する光利用効率の低下も抑制することができる。請求項16に記載の対物レンズは、請求項1~15の何れかに記載の発明において、前記第1光束における前記対物レンズの倍率をm1、前記第2光束における前記対物レンズの倍率をm2、前記第3光束における前記対物レンズの倍率をm3としたとき、以下の16~18式を満たすことを特徴とする。-0.003≦m1≦0.00316-0.003≦m2≦0.00317-0.003≦m3≦0.00318請求項17に記載の対物レンズは、請求項1~16の何れかに記載の発明において、前記第1光束における前記対物レンズの倍率をm1、前記第2光束における前記対物レンズの倍率をm2、前記第3光束における前記対物レンズの倍率をm3としたとき、以下の19~21式を満たすことを特徴とする。-0.003≦m1≦0.00319-0.03≦m2<-0.00320-0.03≦m3<-0.0032119~21式を満たす場合、第3光ディスクにおけるワーキングディスタンスを長く確保することが可能になり、それに伴い、対物レンズの輪帯幅を広めにでき、製造しやすく、光利用効率の高い対物レンズを得ることが可能となる。請求項18に記載の対物レンズは、第1波長λ1nmの第1光束を射出する第1光源と、第2波長λ2nmλ2>λ1の第2光束を射出する第2光源と、第3波長λ3nmλ3>λ2の第3光束を射出する第3光源とを有し、前記第1光束を用いて厚さがt1の保護基板を有する第1光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第2光束を用いて厚さがt2t1<t2の保護基板を有する第2光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行い、前記第3光束を用いて厚さがt3t2<t3の保護基板を有する第3光ディスクの情報の記録及び/又は再生を行う光ピックアップ装置において用いられる対物レンズであって、前記対物レンズは単玉であり、前記対物レンズの光学面は、中央領域と、前記中央領域の周りの中間領域と、前記中間領域の周りの周辺領域とを少なくとも有し、前記対物レンズは、前記中央領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中央領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記対物レンズは、前記中間領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記中間領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記対物レンズは、前記周辺領域を通過する前記第1光束を、前記第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、前記周辺領域を通過する前記第2光束を、前記第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記周辺領域を通過する前記第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光せず、前記中央領域は、ブレーズ型構造である第1基礎構造とブレーズ型構造である第2基礎構造とを重畳させた第1光路差付与構造を有し、前記中間領域は、ブレーズ型構造である第3基礎構造とブレーズ型構造である第4基礎構造とを重畳させた第2光路差付与構造を有し、前記第1基礎構造は、前記第1基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第1基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造は、前記第2基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第2基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造は、前記第3基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第3基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造は、前記第4基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、前記第4基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、A,B,C,D,E,Fは、それぞれ、|A|=1|B|=1|C|=1|D|=2|E|=1|F|=1を満たし、前記第2基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT2,前記第4基礎構造の境界に最も近い輪帯の幅をΔT4とし、前記第1基礎構造、前記第2基礎構造、前記第3基礎構造及び前記第4基礎構造の輪帯の幅は、基礎構造の段差が光軸とは逆の方向を向いている場合は正の符号とし、基礎構造の段差が光軸の方向を向いている場合は負の符号としたときに、以下の式を満たすことを特徴とする。ΔT4-ΔT2<02請求項19に記載の光ピックアップ装置は、請求項1~18のいずれかに記載の対物レンズを有することを特徴とする。請求項20に記載の光ピックアップ装置は、請求項19に記載の発明において、少なくとも前記第1光束と前記第2光束が通過するカップリングレンズと、前記カップリングレンズを光軸方向に移動させるアクチュエータを有し、前記第1光束が通過するときは、前記アクチュエータによって前記カップリングレンズが光軸方向に変位可能とされており、前記第2光束が通過するときには、前記カップリングレンズは、光軸方向の位置を固定されていることを特徴とする。例えば、複数の情報記録層を有する第1光ディスクに対応するために、第1光ディスクの使用時には、カップリングレンズを光軸方向に変位して、各情報記録層への記録/再生に対応させることが考えられる。そのような場合、既にカップリングレンズを光軸方向に変位させる機能は必須であるが、第2光ディスク使用時においては、カップリングレンズを光軸方向に変位させず、固定させておきたい、という場合がある。その理由としては、第1光ディスク使用時には、フレアが発生しないが、第2光ディスク使用時には、フレアが発生するため、カップリングレンズを変異させることにより、そのフレアの収差が変化し、結果としてそのフレアが記録/再生に悪影響を与える可能性が生じるという理由や、第2光ディスクの種類を判別するために、カップリングレンズの初期位置を常に一定にしておきたいという理由や、単純にドライブの方でカップリングレンズを変位させるためのファームウェアのコストを少しでも削減したいという理由などが挙げられる。そのような課題に対して、本発明の対物レンズを利用すれば、第2光路差付与構造を通過した第3光束がオーバー側に収差を持つようにしたことにより、第2光ディスク使用時の温度特性と波長特性を共に良好にすることができ、結果として、第2光ディスク使用時に、第2光束が通過するときにカップリングレンズを光軸方向の位置を固定した状態でも、第2光ディスクの情報記録面に対して情報の記録/再生を行うことができるようになり、上述の課題を解決することができた。本発明に係る光ピックアップ装置は、第1光源、第2光源、第3光源の少なくとも3つの光源を有する。さらに、本発明の光ピックアップ装置は、第1光束を第1光ディスクの情報記録面上に集光させ、第2光束を第2光ディスクの情報記録面上に集光させ、第3光束を第3光ディスクの情報記録面上に集光させるための集光光学系を有する。また、本発明の光ピックアップ装置は、第1光ディスク、第2光ディスク又は第3光ディスクの情報記録面からの反射光束を受光する受光素子を有する。第1光ディスクは、厚さがt1の保護基板と情報記録面とを有する。第2光ディスクは厚さがt2t1<t2の保護基板と情報記録面とを有する。第3光ディスクは、厚さがt3t2<t3の保護基板と情報記録面とを有する。第1光ディスクがBDであり、第2光ディスクがDVDであり、第3光ディスクがCDであることが好ましいが、これに限られるものではない。なお、第1光ディスク、第2光ディスク又は第3光ディスクは、複数の情報記録面を有する複数層の光ディスクでもよい。本明細書において、BDとは、波長390~415nm程度の光束、NA0.8~0.9程度の対物レンズにより情報の記録/再生が行われ、保護基板の厚さが0.05~0.125mm程度であるBD系列光ディスクの総称であり、単一の情報記録層のみ有するBDや、2層又はそれ以上の情報記録層を有するBD等を含むものである。更に、本明細書においては、DVDとは、NA0.60~0.67程度の対物レンズにより情報の記録/再生が行われ、保護基板の厚さが0.6mm程度であるDVD系列光ディスクの総称であり、DVD-ROM、DVD-Video、DVD-Audio、DVD-RAM、DVD-R、DVD-RW、DVDR、DVDRW等を含む。また、本明細書においては、CDとは、NA0.45~0.51程度の対物レンズにより情報の記録/再生が行われ、保護基板の厚さが1.2mm程度であるCD系列光ディスクの総称であり、CD-ROM、CD-Audio、CD-Video、CD-R、CD-RW等を含む。尚、記録密度については、BDの記録密度が最も高く、次いでDVD、CDの順に低くなる。なお、保護基板の厚さt1、t2、t3に関しては、以下の条件式22、23、24を満たすことが好ましいが、これに限られない。尚、ここで言う、保護基板の厚さとは、光ディスク表面に設けられた保護基板の厚さのことである。即ち、光ディスク表面から、表面に最も近い情報記録面までの保護基板の厚さのことをいう。0.050mm≦t1≦0.125mm220.5mm≦t2≦0.7mm231.0mm≦t3≦1.3mm24本明細書において、第1光源、第2光源、第3光源は、好ましくはレーザ光源である。レーザ光源としては、好ましくは半導体レーザ、シリコンレーザ等を用いることが出来る。第1光源から出射される第1光束の第1波長λ1、第2光源から出射される第2光束の第2波長λ2λ2>λ1、第3光源から出射される第3光束の第3波長λ3λ3>λ2は以下の条件式25、26を満たすことが好ましい。1.5λ1<λ2<1.7λ1251.8λ1<λ3<2.0λ126また、第1光ディスク、第2光ディスク、第3光ディスクとして、それぞれ、BD、DVD及びCDが用いられる場合、第1光源の第1波長λ1は好ましくは、350nm以上、440nm以下、より好ましくは、390nm以上、415nm以下であって、第2光源の第2波長λ2は好ましくは570nm以上、680nm以下、より好ましくは、630nm以上、670nm以下であって、第3光源の第3波長λ3は好ましくは、750nm以上、880nm以下、より好ましくは、760nm以上、820nm以下である。尚レーザ光源が高周波重畳を行うタイプであるとクロストーク等が発生する危険性が生じるが軸上色収差を0.9μm/nm以下にすることによってそのような高周波重畳を行うレーザ光源であってもクロストークなどの発生を防止できるため好ましい。又出射される光束の波長スペクトルの半値全幅が0.5nm以上のレーザ光源を用いるとクロストークなどの課題はより大きなものとなるが軸上色収差を0.9μm/nm以下にすることによって問題なく使用できるため好ましい。また、第1光源、第2光源、第3光源のうち少なくとも2つの光源をユニット化してもよい。ユニット化とは、例えば第1光源と第2光源とが1パッケージに固定収納されているようなものをいう。また、光源に加えて、後述する受光素子を1パッケージ化してもよい。受光素子としては、フォトダイオードなどの光検出器が好ましく用いられる。光ディスクの情報記録面上で反射した光が受光素子へ入射し、その出力信号を用いて、各光ディスクに記録された情報の読み取り信号が得られる。さらに、受光素子上のスポットの形状変化、位置変化による光量変化を検出して、合焦検出やトラック検出を行い、この検出に基づいて、合焦、トラッキングのために対物レンズを移動させることが出来る。受光素子は、複数の光検出器からなっていてもよい。受光素子は、メインの光検出器とサブの光検出器を有していてもよい。例えば、情報の記録再生に用いられるメイン光を受光する光検出器の両脇に2つのサブの光検出器を設け、当該2つのサブの光検出器によってトラッキング調整用のサブ光を受光するような受光素子としてもよい。また、受光素子は各光源に対応した複数の受光素子を有していてもよい。集光光学系は、対物レンズを有する。集光光学系は、対物レンズの他にコリメータ等のカップリングレンズを有していることが好ましい。カップリングレンズとは、対物レンズと光源の間に配置され、光束の発散角を変える単レンズ又はレンズ群のことをいう。コリメータは、カップリングレンズの一種で、コリメータに入射した光を平行光にして出射するレンズである。本明細書において、対物レンズとは、光ピックアップ装置において光ディスクに対向する位置に配置され、光源から射出された光束を光ディスクの情報記録面上に集光する機能を有する光学系を指す。対物レンズは、二つ以上の複数のレンズ及び/又は光学素子から構成されていてもよいし、単玉のレンズのみからなっていてもよいが、好ましくは単玉の凸レンズからなる対物レンズである。また、対物レンズは、ガラスレンズであってもプラスチックレンズであっても、又は、ガラスレンズの上に光硬化性樹脂、UV硬化性樹脂、又は熱硬化性樹脂などで光路差付与構造を設けたハイブリッドレンズであってもよい。対物レンズが複数のレンズを有する場合は、ガラスレンズとプラスチックレンズを混合して用いてもよい。対物レンズが複数のレンズを有する場合、光路差付与構造を有する平板光学素子と非球面レンズ光路差付与構造を有していてもいなくてもよいの組み合わせであってもよい。また、対物レンズは、屈折面が非球面であることが好ましい。また、対物レンズは、光路差付与構造が設けられるベース面が非球面であることが好ましい。また、対物レンズをガラスレンズとする場合は、ガラス転移点Tgが500°C以下、更に好ましくは400°C以下であるガラス材料を使用することが好ましい。ガラス転移点Tgが500°C以下であるガラス材料を使用することにより、比較的低温での成形が可能となるので、金型の寿命を延ばすことが出来る。このようなガラス転移点Tgが低いガラス材料としては、例えば株住田光学ガラス製のK-PG325や、K-PG375共に製品名がある。ところで、ガラスレンズは一般的に樹脂レンズよりも比重が大きいため、対物レンズをガラスレンズとすると、重量が大きくなり対物レンズを駆動するアクチュエータに負担がかかる。そのため、対物レンズをガラスレンズとする場合には、比重が小さいガラス材料を使用するのが好ましい。具体的には、比重が4.0以下であるのが好ましく、更に好ましくは比重が3.0以下であるものである。加えて、ガラスレンズを成形して製作する際に重要となる物性値の一つが線膨脹係数aである。仮にTgが400°C以下の材料を選んだとしても、プラスチック材料と比較して室温との温度差は依然大きい。線膨脹係数aが大きい硝材を用いてレンズ成形を行った場合、降温時に割れが発生しやすくなる。硝材の線膨脹係数aは、20010E-7/K以下にあることが好ましく、さらに好ましくは120以下であることである。また、対物レンズをプラスチックレンズとする場合は、環状オレフィン系の樹脂材料等の脂環式炭化水素系重合体材料を使用するのが好ましい。また、当該樹脂材料は、波長405nmに対する温度25°Cでの屈折率が1.54乃至1.60の範囲内であって、-5°Cから70°Cの温度範囲内での温度変化に伴う波長405nmに対する屈折率変化率dN/dT°C1が-20×105乃至-5×105より好ましくは、-10×105乃至-8×105の範囲内である樹脂材料を使用するのがより好ましい。また、対物レンズをプラスチックレンズとする場合、カップリングレンズもプラスチックレンズとすることが好ましい。脂環式炭化水素系重合体の好ましい例を幾つか、以下に示す。第1の好ましい例は、下記式Iで表される繰り返し単位1を含有する重合体ブロックAと、下記式1で表される繰り返し単位1並びに下記式IIで表される繰り返し単位2または/および下記式IIIで表される繰り返し単位3を含有する重合体ブロックBとを有し、前記ブロックA中の繰り返し単位1のモル分率aモルと、前記ブロックB中の繰り返し単位1のモル分率bモルとの関係がa>bであるブロック共重合体からなる樹脂組成物である。式中、R1は水素原子、または炭素数1~20のアルキル基を表し、R2-R12はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数1~20のアルキル基、ヒドロキシル基、炭素数1~20のアルコキシ基、またはハロゲン基である。式中、R13は、水素原子、または炭素数1~20のアルキル基を表す。式中、R14およびR15はそれぞれ独立に、水素原子、または炭素数1~20のアルキル基を表す。次に、第2の好ましい例は、少なくとも炭素原子数2~20のα-オレフィンと下記一般式IVで表される環状オレフィンからなる単量体組成物とを付加重合させることにより得られる重合体Aと、炭素原子数2~20のα-オレフィンと下記一般式Vで表される環状オレフィンからなる単量体組成物とを付加重合させることにより得られる重合体Bとを含む樹脂組成物である。式中、nは0または1であり、mは0または1以上の整数であり、qは0または1であり、R1~R18、Ra及びRbは、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子または炭化水素基であり、R15~R18は互いに結合して単環または多環を形成していてもよく、括弧内の単環または多環が二重結合を有していてもよく、またR15とR16と、またはR17とR18とでアルキリデン基を形成していてもよい。式中、R19~R26はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子または炭化水素基である。樹脂材料に更なる性能を付加するために、以下のような添加剤を添加してもよい。安定剤フェノール系安定剤、ヒンダードアミン系安定剤、リン系安定剤及びイオウ系安定剤から選ばれた少なくとも1種の安定剤を添加することが好ましい。これらの安定剤を適宜選択し添加することで、例えば、405nmといった短波長の光を継続的に照射した場合の白濁や、屈折率の変動等の光学特性変動をより高度に抑制することができる。好ましいフェノール系安定剤としては、従来公知のものが使用でき、例えば、2-t-ブチル-6-3-t-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェニルアクリレート、2,4-ジ-t-アミル-6-1-3,5-ジ-t-アミル-2-ヒドロキシフェニルエチルフェニルアクリレートなどの特開昭63-179953号公報や特開平1-168643号公報に記載されるアクリレート系化合物;オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、2,2′-メチレン-ビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、1,1,3-トリス2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、テトラキスメチレン-3-3′,5′-ジ-t-ブチル-4′-ヒドロキシフェニルプロピオネートメタン[すなわち、ペンタエリスリメチル-テトラキス3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリエチレングリコールビス3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオネートなどのアルキル置換フェノール系化合物;6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-2,4-ビスオクチルチオ-1,3,5-トリアジン、4-ビスオクチルチオ-1,3,5-トリアジン、2-オクチルチオ-4,6-ビス-3,5-ジ-t-ブチル-4-オキシアニリノ-1,3,5-トリアジンなどのトリアジン基含有フェノール系化合物;などが挙げられる。また、好ましいヒンダードアミン系安定剤としては、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルスクシネート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート、ビスN-オクトキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビスN-ベンジルオキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビスN-シクロヘキシルオキシ-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル2-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-2-ブチルマロネート、ビス1-アクロイル-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル2,2-ビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-2-ブチルマロネート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルデカンジオエート、2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルメタクリレート、4-[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ]-1-[2-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチル]-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン、2-メチル-2-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルアミノ-N-2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルプロピオンアミド、テトラキス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート、テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル1,2,3,4-ブタンテトラカルボキシレート等が挙げられる。また、好ましいリン系安定剤としては、一般の樹脂工業で通常使用される物であれば格別な限定はなく、例えば、トリフェニルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、フェニルジイソデシルホスファイト、トリスノニルフェニルホスファイト、トリスジノニルフェニルホスファイト、トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルホスファイト、10-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキサイドなどのモノホスファイト系化合物;4,4′-ブチリデン-ビス3-メチル-6-t-ブチルフェニル-ジ-トリデシルホスファイト、4,4′イソプロピリデン-ビスフェニル-ジ-アルキルC12~C15ホスファイトなどのジホスファイト系化合物などが挙げられる。これらの中でも、モノホスファイト系化合物が好ましく、トリスノニルフェニルホスファイト、トリスジノニルフェニルホスファイト、トリス2,4-ジ-t-ブチルフェニルホスファイトなどが特に好ましい。また、好ましいイオウ系安定剤としては、例えば、ジラウリル3,3-チオジプロピオネート、ジミリスチル3,3′-チオジプロピピオネート、ジステアリル3,3-チオジプロピオネート、ラウリルステアリル3,3-チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール-テトラキス-β-ラウリル-チオ-プロピオネート、3,9-ビス2-ドデシルチオエチル-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンなどが挙げられる。これらの各安定剤の配合量は、本発明の目的を損なわれない範囲で適宜選択されるが、脂環式炭化水素系共重合体100質量部に対して通常0.01~2質量部、好ましくは0.01~1質量部であることが好ましい。界面活性剤界面活性剤は、同一分子中に親水基と疎水基とを有する化合物である。界面活性剤は樹脂表面への水分の付着や上記表面からの水分の蒸発の速度を調節することで、樹脂組成物の白濁を防止することが可能となる。界面活性剤の親水基としては、具体的には、ヒドロキシ基、炭素数1以上のヒドロキシアルキル基、ヒドロキシル基、カルボニル基、エステル基、アミノ基、アミド基、アンモニウム塩、チオール、スルホン酸塩、リン酸塩、ポリアルキレングリコール基などが挙げられる。ここで、アミノ基は1級、2級、3級のいずれであってもよい。界面活性剤の疎水基としては、具体的に炭素数6以上のアルキル基、炭素数6以上のアルキル基を有するシリル基、炭素数6以上のフルオロアルキル基などが挙げられる。ここで、炭素数6以上のアルキル基は置換基として芳香環を有していてもよい。アルキル基としては、具体的にヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデセニル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ミリスチル、ステアリル、ラウリル、パルミチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。芳香環としてはフェニル基などが挙げられる。この界面活性剤は、上記のような親水基と疎水基とをそれぞれ同一分子中に少なくとも1個ずつ有していればよく、各基を2個以上有していてもよい。このような界面活性剤としては、より具体的には、例えば、ミリスチルジエタノールアミン、2-ヒドロキシエチル-2-ヒドロキシドデシルアミン、2-ヒドロキシエチル-2-ヒドロキシトリデシルアミン、2-ヒドロキシエチル-2-ヒドロキシテトラデシルアミン、ペンタエリスリトールモノステアレート、ペンタエリスリトールジステアレート、ペンタエリスリトールトリステアレート、ジ-2-ヒドロキシエチル-2-ヒドロキシドデシルアミン、アルキル炭素数8~18ベンジルジメチルアンモニウムクロライド、エチレンビスアルキル炭素数8~18アミド、ステアリルジエタノールアミド、ラウリルジエタノールアミド、ミリスチルジエタノールアミド、パルミチルジエタノールアミド、などが挙げられる。これらのうちでも、ヒドロキシアルキル基を有するアミン化合物またはアミド化合物が好ましく用いられる。本発明では、これら化合物を2種以上組合わせて用いてもよい。界面活性剤は、温度、湿度の変動に伴なう成形物の白濁を効果的に抑え、成形物の光透過率を高く維持するという観点から、脂環式炭化水素系重合体100質量部に対して0.01~10質量部添加されることが好ましい。界面活性剤の添加量は脂環式炭化水素系重合体100質量部に対して0.05~5質量部とすることがより好ましく、0.3~3質量部とすることが更に好ましい。可塑剤可塑剤は共重合体のメルトインデックスを調節するため、必要に応じて添加される。可塑剤としては、アジピン酸ビス2-エチルヘキシル、アジピン酸ビス2-ブトキシエチル、アゼライン酸ビス2-エチルヘキシル、ジプロピレングリコールジベンゾエート、クエン酸トリ-n-ブチル、クエン酸トリ-n-ブチルアセチル、エポキシ化大豆油、2-エチルヘキシルエポキシ化トール油、塩素化パラフィン、リン酸トリ-2-エチルヘキシル、リン酸トリクレジル、リン酸-t-ブチルフェニル、リン酸トリ-2-エチルヘキシルジフェニル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジイソヘキシル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジ-2-エチルヘキシル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ジシクロヘキシル、セバシン酸ジ-2-エチルヘキシル、トリメリット酸トリ-2-エチルヘキシル、Santicizer278、ParaplexG40、Drapex334F、Plastolein9720、Mesamoll、DNODP-610、HB-40等の公知のものが適用可能である。可塑剤の選定及び添加量の決定は、共重合体の透過性や環境変化に対する耐性を損なわないことを条件に適宜行なわれる。これらの樹脂としては、シクロオレフィン樹脂が好適に用いられ、具体的には、日本ゼオン社製のZEONEXや、三井化学社製のAPEL、TOPASADVANCEDPOLYMERS社製のTOPAS、JSR社製ARTONなどが好ましい例として挙げられる。また、対物レンズを構成する材料のアッベ数は、50以上であることが好ましい。対物レンズについて、以下に記載する。φ1を、対物レンズの第1光ディスク使用時の有効径mmとしたときに、以下の式を満たす対物レンズであると、いわゆるスリムタイプの光ピックアップ装置に好適に用いられる。但し、それ以外の光ピックアップ装置に用いても良い。1.9≦φ1≦3.027CD等の第3光ディスクにおけるワーキングディスタンスを確実に確保するという観点では、以下の式を満たすことが好ましい。2.0≦φ1≦3.027 ́更に対物レンズの少なくとも一つの光学面が、中央領域と、中央領域の周りの中間領域と、中間領域の周りの周辺領域とを少なくとも有する。中央領域は、対物レンズの光軸を含む領域であることが好ましいが、光軸を含む微小な領域を未使用領域や特殊な用途の領域とし、その周りを中心領域中央領域ともいうとしてもよい。中央領域、中間領域、及び周辺領域は同一の光学面上に設けられていることが好ましい。図4に示されるように、中央領域CN、中間領域MD、周辺領域OTは、同一の光学面上に、光軸を中心とする同心円状に設けられていることが好ましい。また、対物レンズの中央領域には第一光路差付与構造が設けられ、中間領域には第二光路差付与構造が設けられている。周辺領域は屈折面であってもよいし、周辺領域に第三光路差付与構造が設けられていてもよい。中央領域、中間領域、周辺領域はそれぞれ隣接していることが好ましいが、間に僅かに隙間があっても良い。対物レンズの中央領域は、第1光ディスク、第2光ディスク及び第3光ディスクの記録/再生に用いられる第1、第2、第3光ディスク共用領域と言える。即ち、対物レンズは、中央領域を通過する第1光束を、第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光し、中央領域を通過する第2光束を、第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録及び/又は再生ができるように集光し、中央領域を通過する第3光束を、前記第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光する。また、中央領域に設けられた第1光路差付与構造は、第1光路差付与構造を通過する第1光束及び第2光束に対して、第1光ディスクの保護基板の厚さt1と第2光ディスクの保護基板の厚さt2の違いにより発生する球面収差/第1光束と第2光束の波長の違いにより発生する球面収差を補正することが好ましい。さらに、第1光路差付与構造は、第1光路差付与構造を通過した第1光束及び第3光束に対して、第1光ディスクの保護基板の厚さt1と第3光ディスクの保護基板の厚さt3との違いにより発生する球面収差/第1光束と第3光束の波長の違いにより発生する球面収差を補正することが好ましい。対物レンズの中間領域は、第1光ディスク、第2光ディスクの記録/再生に用いられ、第3光ディスクの記録/再生に用いられない第1、第2光ディスク共用領域と言える。即ち、対物レンズは、中間領域を通過する第1光束を、第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光し、中間領域を通過する第2光束を、第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光する。その一方で、中間領域を通過する第3光束を、第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光しない。対物レンズの中間領域を通過する第3光束は、第3光ディスクの情報記録面上でフレアを形成することが好ましい。図5示すように、対物レンズを通過した第3光束が第3光ディスクの情報記録面上で形成するスポットにおいて、光軸側又はスポット中心部から外側へ向かう順番で、光量密度が高いスポット中心部SCN、光量密度がスポット中心部より低いスポット中間部SMD、光量密度がスポット中間部よりも高くスポット中心部よりも低いスポット周辺部SOTを有することが好ましい。スポット中心部が、光ディスクの情報の記録/再生に用いられ、スポット中間部及びスポット周辺部は、光ディスクの情報の記録/再生には用いられない。上記において、このスポット周辺部をフレアと言っている。但し、スポット中心部の周りにスポット中間部が存在せずスポット周辺部があるタイプ、即ち、集光スポットの周りに薄く光が大きなスポットを形成する場合も、そのスポット周辺部をフレアと呼んでもよい。つまり、対物レンズの中間領域を通過した第3光束は、第3光ディスクの情報記録面上でスポット周辺部を形成することが好ましいとも言える。対物レンズの周辺領域は、第1光ディスクの記録/再生に用いられ、第2光ディスク及び第3光ディスクの記録/再生に用いられない第1光ディスク専用領域と言える。即ち、対物レンズは、周辺領域を通過する第1光束を、第1光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光する。その一方で、周辺領域を通過する第2光束を、第2光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光せず、周辺領域を通過する第3光束を、第3光ディスクの情報記録面上に情報の記録/再生ができるように集光しない。対物レンズの周辺領域を通過する第2光束及び第3光束は、第2光ディスク及び第3光ディスクの情報記録面上でフレアを形成することが好ましい。つまり、対物レンズの周辺領域を通過した第2光束及び第3光束は、第2光ディスク及び第3光ディスクの情報記録面上でスポット周辺部を形成することが好ましい。第1光路差付与構造は、対物レンズの中央領域の面積の70以上の領域に設けられていることが好ましく、90以上がより好ましい。より好ましくは、第1光路差付与構造が、中央領域の全面に設けられていることである。第2光路差付与構造は、対物レンズの中間領域の面積の70以上の領域に設けられていることが好ましく、90以上がより好ましい。より好ましくは、第2光路差付与構造が、中間領域の全面に設けられていることである。周辺領域が第3光路差付与構造を有する場合、第3光路差付与構造は、対物レンズの周辺領域の面積の70以上の領域に設けられていることが好ましく、90以上がより好ましい。より好ましくは、第3光路差付与構造が、周辺領域の全面に設けられていることである。なお、本明細書でいう光路差付与構造とは、入射光束に対して光路差を付加する構造の総称である。光路差付与構造には、位相差を付与する位相差付与構造も含まれる。また、位相差付与構造には回折構造が含まれる。本発明の光路差付与構造は回折構造であることが好ましい。光路差付与構造は、段差を有し、好ましくは段差を複数有する。この段差により入射光束に光路差及び/又は位相差が付加される。光路差付与構造により付加される光路差は、入射光束の波長の整数倍であっても良いし、入射光束の波長の非整数倍であっても良い。段差は、光軸垂直方向に周期的な間隔をもって配置されていてもよいし、光軸垂直方向に非周期的な間隔をもって配置されていてもよい。また、光路差付与構造を設けた対物レンズが単玉非球面レンズの場合、光軸からの高さによって光束の対物レンズへの入射角が異なるため、光路差付与構造の段差量は各輪帯毎に若干異なることとなる。例えば、対物レンズが単玉非球面の凸レンズである場合、同じ光路差を付与させる光路差付与構造であっても、一般的に光軸から離れる程、段差量が大きくなる傾向となる。また、本明細書でいう回折構造とは、段差を有し、回折によって光束を収束あるいは発散させる作用を持たせる構造の総称である。例えば、単位形状が光軸を中心として複数並ぶことによって構成されており、それぞれの単位形状に光束が入射し、透過した光の波面が、隣り合う輪帯毎にズレを起こし、その結果、新たな波面を形成することによって光を収束あるいは発散させるような構造を含むものである。回折構造は、好ましくは段差を複数有し、段差は光軸垂直方向に周期的な間隔をもって配置されていてもよいし、光軸垂直方向に非周期的な間隔をもって配置されていてもよい。また、回折構造を設けた対物レンズが単玉非球面レンズの場合、光軸からの高さによって光束の対物レンズへの入射角が異なるため、回折構造の段差量は各輪帯毎に若干異なることとなる。例えば、対物レンズが単玉非球面の凸レンズである場合、同じ回折次数の回折光を発生させる回折構造であっても、一般的に光軸から離れる程、段差量が大きくなる傾向となる。ところで、光路差付与構造は、光軸を中心とする同心円状の複数の輪帯を有することが好ましい。また、光路差付与構造は、一般に、様々な断面形状光軸を含む面での断面形状をとり得、光軸を含む断面形状がブレーズ型構造と階段型構造とに大別される。ブレーズ型構造とは、図6A、図6Bに示されるように、光路差付与構造を有する光学素子の光軸を含む断面形状が、鋸歯状の形状ということである。尚、図6A,図6Bの例においては、上方が光源側、下方が光ディスク側であって、母非球面としての平面に光路差付与構造が形成されているものとする。ブレーズ型構造において、1つのブレーズ単位の光軸垂直方向の長さをピッチ幅Pという。図6A,図6B参照また、ブレーズの光軸に平行方向の段差の長さを段差量Bという。図6A参照また、階段型構造とは、図6C,図6Dに示されるように、光路差付与構造を有する光学素子の光軸を含む断面形状が、小階段状のもの階段単位と称するを複数有するということである。例えば、図6Cに示す光路差付与構造を、5レベルの階段型構造といい、図6Dに示す光路差付与構造を、2レベルの階段型構造という。尚、光路差付与構造は、ある単位形状が周期的に繰り返されている構造であることが好ましい。ここでいう単位形状が周期的に繰り返されているとは、同一の形状が同一の周期で繰り返されている形状は当然含む。さらに、周期の1単位となる単位形状が、規則性を持って、周期が徐々に長くなったり、徐々に短くなったりする形状も、単位形状が周期的に繰り返されているものに含まれているとする。光路差付与構造が、ブレーズ型構造を有する場合、単位形状である鋸歯状の形状が繰り返された形状となる。図6Aに示されるように、同一の鋸歯状形状が繰り返されてもよいし、図6Bに示されるように、光軸から離れる方向に進むに従って、徐々に鋸歯状形状のピッチが長くなっていく形状、又は、ピッチが短くなっていく形状であってもよい。加えて、ある領域においては、ブレーズ型構造の段差が光軸中心側とは逆を向いている形状とし、他の領域においては、ブレーズ型構造の段差が光軸中心側を向いている形状とし、その間に、ブレーズ型構造の段差の向きを切り替えるために必要な遷移領域が設けられている形状としてもよい。なお、このようにブレーズ型構造の段差の向きを途中で切り替える構造にする場合、輪帯ピッチを広げることが可能となり、光路差付与構造の製造誤差による透過率低下を抑制できる。また、第1光路差付与構造及び第2光路差付与構造は、それぞれ対物レンズの異なる光学面に設けてもよいが、同一の光学面に設けることが好ましい。更に、第3光路差付与構造を設ける場合も、第1光路差付与構造及び第2光路差付与構造と同じ光学面に設けることが好ましい。同一の光学面に設けることにより、製造時の偏芯誤差を少なくすることが可能となるため好ましい。また、第1光路差付与構造、第2光路差付与構造及び第3光路差付与構造は、対物レンズの光ディスク側の面よりも、対物レンズの光源側の面に設けられることが好ましい。別の言い方では、第1光路差付与構造、第2光路差付与構造及び第3光路差付与構造は、対物レンズの曲率半径の絶対値が小さい方の光学面に設けることが好ましい。次に、中央領域に設けられる第1光路差付与構造について説明する。第1光路差付与構造は、第1基礎構造と第2基礎構造のみを重ね合わせた構造であることが好ましい。第1基礎構造は、ブレーズ型構造であることが好ましい。また、第1基礎構造は、第1基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第1基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第1基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。但し、|A|=1、|B|=1、|C|=1である。これにより、第1基礎構造の段差量が大きくなり過ぎないため、製造が容易となり、製造誤差に起因する光量ロスを抑えることが出来ると共に、波長変動時の回折効率変動も低減することができるため好ましい。また、第1基礎構造は、その段差が光軸の方向を向いていても良いし、光軸とは逆の方向を向いていてもよい。また、図14A,図14Bのように、中央領域の途中で第1基礎構造の段差の向きが入れ替わっていてもよい。図14Aは光軸に近い位置では段差が光軸の方を向いているが、途中で段差の向きが入れ替わり、光軸から遠い位置では段差が光軸と逆の方向を向いた例である。図14Bは光軸に近い位置では段差が光軸と逆の方を向いているが、途中で段差の向きが入れ替わり、光軸から遠い位置では段差が光軸の方向を向いた例である。また、第1基礎構造の段差の向きは、第3基礎構造の段差の向きと一致していることが望ましいが、一致していなくてもよい。段差が光軸の方向を向いているとは、図7Aのような状態を言い、段差が光軸とは逆の方向を向いているとは、図7Bのような状態を言う。但し、第1基礎構造の段差の向きを光軸と逆方向に向けることにより、BD/DVD/CDの3種類の光ディスクの互換で用いるような軸上厚が厚い厚肉の対物レンズにおいても、CD使用時にワーキングディスタンスを十分確保することが可能となる。BD/DVD/CDの3種類の光ディスクの互換で用いるような軸上厚が厚い厚肉の対物レンズにおいても、CD使用時にワーキングディスタンスを十分確保するという観点からは、第1基礎構造が第1光束に対して近軸パワーを持つことが好ましい。ここで、近軸パワーを持つとは、第1基礎構造の光路差関数を後述する数2式で表した場合、C2が0でないことを意味する。また、第2基礎構造も、ブレーズ型構造であることが好ましい。第2基礎構造は、第2基礎構造を通過した第1光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第2基礎構造を通過した第2光束のE次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第2基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。但し、|D|=2、|E|=1、|F|=1である。これにより、第2基礎構造の段差量が大きくなり過ぎないため、製造が容易となり、製造誤差に起因する光量ロスを抑えることが出来ると共に、波長変動時の回折効率変動も低減することができるため好ましい。また、第2基礎構造は、その段差が光軸の方向を向いていても良いし、光軸とは逆の方向を向いていてもよい。また、また、図14A,図14Bのように、中央領域の途中で第2基礎構造の段差の向きが入れ替わってもよい。また、第2基礎構造の段差の向きは、第4基礎構造の段差の向きと一致していることが望ましいが、一致していなくてもよい。尚、段差の向きが異なるように、第1基礎構造と第2基礎構造を重ね合わせることにより、第1基礎構造と第2基礎構造の段差の向きが同じになるように重ね合わせた場合に比べて、重ね合わせた後の段差の高さが高くなることを抑制でき、それに伴い、製造誤差などに因る光量ロスを抑えることが可能となると共に、波長変動時の回折効率の変動を抑えることが可能となるものである。また、BD/DVD/CDの3種類の光ディスクの互換を可能とするだけでなく、BD/DVD/CDの3種類の何れの光ディスクに対しても、高い光利用効率を維持できる光利用効率のバランスが取れた対物レンズを提供することも可能となる。例えば、波長λ1に対する回折効率を80以上、波長λ2に対する回折効率を60以上、波長λ3に対する回折効率を50以上とする対物レンズを提供することも可能となる。更には、波長λ1に対する回折効率を80以上、波長λ2に対する回折効率を70以上、波長λ3に対する回折効率を60以上とする対物レンズも提供することができる。尚、波長が長波長側に変動した際に収差をアンダー補正不足の方向に変化させることにより、光ピックアップ装置の温度が上昇した際に発生する収差を抑えることが可能となり、対物レンズがプラスチック製である場合に、温度変化時においても安定した性能を維持できる対物レンズを提供することが可能となる。対物レンズがプラスチック製である場合に、温度変化時においても安定した性能を維持するためには、波長が長くなった際に対物レンズにおいて発生する3次球面収差及び5次球面収差が何れもアンダー補正不足であることが好ましい。本発明の第1光路付与構造は、段差の高さを非常に低くできる。従って、より製造誤差を低減させることが可能となり、光量ロスを更に抑えることが可能となると共に、波長変動時の回折効率の変動をより抑えることが可能となる。また、第1光路差付与構造の最小輪帯幅が15μm以下であることが好ましい。当該観点からは、第1光路差付与構造の最小輪帯幅bwと第1波長λ1における焦点距離f1の比bw/f1が0.004以下であることが好ましい。より好ましくは10μm以下である。また、第1光路差付与構造の平均輪帯幅が30μm以下となることが好ましい。より好ましくは20μm以下とすることである。この様な構成にすることにより、上記のように丁度よいレベルのアンダーの波長特性を得ることが可能となると共に、第1光路差付与構造を通過した第3光束において発生する、第3光ディスクの情報の記録/再生に用いられる必要光のベストフォーカス位置と、第3光ディスクの情報の記録/再生に用いられない不要光のベストフォーカス位置を離すことができ、誤検出を低減することも可能となる。尚、平均輪帯幅とは、中央領域の第1光路差付与構造の全ての輪帯幅を合計し、中央領域の第1光路差付与構造の段差数で割った値である。ここで、本発明の対物レンズは、軸上色収差が0.9μm/nm以下であることが好ましい。更に、好ましくは、軸上色収差を0.8μm/nm以下とすることである。第1基礎構造のピッチを小さくしすぎると、軸上色収差が悪化してしまう可能性があるため、軸上色収差が0.9μm/nmより大きくなるようなピッチにならないように留意して設計することが好ましい。当該観点からは、第1光路差付与構造の最小ピッチpと第1波長λ1における焦点距離f1の比p/f1が0.002以上であることが好ましい。第1光路差付与構造を通過した第3光束によって、第3光束が形成するスポットの光強度が最も強い第1ベストフォーカス位置と、第3光束が形成するスポットの光強度が次に強い第2ベストフォーカス位置とが、以下の条件式28を満たすことが好ましい。なお、ここでいうベストフォーカス位置とは、ビームウェストが、或るデフォーカスの範囲でビームウェストが極小となる位置を指すものである。第1ベストフォーカス位置が第3光ディスクの記録/再生に用いられる必要光のベストフォーカス位置であり、第2ベストフォーカス位置が第3光ディスクの記録/再生に用いられない不要光のうち、最も光量が多い光束のベストフォーカス位置である。0.05≦L/f13≦0.3528但し、f13[mm]は、第1光路差付与構造を通過し、第1ベストフォーカスを形成する第3光束の焦点距離を指し、Lmmは、第1ベストフォーカスと第2ベストフォーカスの間の距離を指す。より好ましくは、以下の条件式28 ́を満たすことである。0.25≦L/f13≦0.3528 ́以上述べた第1光路差付与構造の好ましい例をいくつか図8A,図8B,図8Cとして示す。尚、図8A,図8B,図8Cは、便宜上、第1光路差付与構造ODS1が平板状に設けられたものとして示されているが、単玉非球面の凸レンズ上に設けられていてもよい。2/1/1回折構造である第2基礎構造BS2に、1/1/1回折構造である第1基礎構造BS1が重ねあわされている。図8Aにおいては、第2基礎構造BS2の段差は光軸OAの方向を向いており、第1基礎構造BSの段差は光軸OAとは逆の方向を向いている。更に、第1基礎構造BS1と第2基礎構造BS2のピッチを合わせ、第2基礎構造の全ての段差の位置と、第1基礎構造の段差の位置が合っていることがわかる。この図8Aは、図1Bの構造と図2Bの構造を重畳した際にも当てはまる。次に、図8Bにおいては、第2基礎構造BS2の段差は光軸OAの方向を向いており、第1基礎構造BSの段差も光軸OAの方向を向いている。更に、第1基礎構造BS1と第2基礎構造BS2のピッチを合わせ、第2基礎構造の全ての段差の位置と、第1基礎構造の段差の位置が合っていることがわかる。この図8Bは、図1Cの構造と図2Cの構造を重畳した際にも当てはまる。次に、図8Cにおいては、第2基礎構造BS2の段差は光軸OAと逆の方向を向いており、第2基礎構造BSの段差も光軸OAと逆の方向を向いている。更に、第1基礎構造BS1と第2基礎構造BS2のピッチを合わせ、第2基礎構造の全ての段差の位置と、第1基礎構造の段差の位置が合っていることがわかる。この図8Cは、図1Aの構造と図2Aの構造を重畳した際にも当てはまる。次に、中間領域に設けられる第2光路差付与構造について説明する。第2光路差付与構造は、第3基礎構造と第4基礎構造の2つの基礎構造のみを重ね合わせた構造であると好ましい。第3基礎構造は、第3基礎構造を通過した第1光束のA次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第3基礎構造を通過した第2光束のB次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第3基礎構造を通過した第3光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。但し、|A|=1、|B|=1、|C|=1である。また、第4基礎構造は、第4基礎構造を通過した第1光束のC次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第4基礎構造を通過した第2光束のD次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第4基礎構造を通過した第3光束のF次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。但し、|D|=2、|E|=1、|F|=1である。また、第3基礎構造及び第4基礎構造は、その段差が光軸の方向を向いていても良いし、光軸とは逆の方向を向いていてもよい。また、また、図14A,図14Bのように、中央領域の途中で第3基礎構造及び/又は第4基礎構造の段差の向きが入れ替わってもよい。第2光路差付与構造に、0/0/±1のバイナリ構造のような段差量が大きい構造を、フレア出しのための第3基礎構造として重ね合わせてしまうと、製造誤差による回折効率の低下や、影の効果等による回折効率の低下という問題が大きなものとなってしまう。そのため、第2光路差付与構造において、第3基礎構造と第4基礎構造以外の構造のみを重ね合わせた構造とすると、光の利用効率を高めることができるので好ましい。特に、第1光束の有効径が1.9mmから3.0mmと小径である場合には、第3基礎構造と第4基礎構造からなる第2光路差付与構造において既に輪帯幅が十分狭く、輪帯数の数も十分多いため、第3基礎構造と第4基礎構造に加えて更に別の基礎構造を重ねてしまうと、さらに輪帯幅が細かくなり、輪帯数もより多くなってしまうため、製造誤差による回折効率の低下や、輪帯の影の効果による回折効率の低下といった問題が大きくなってしまう。周辺領域に第3光路差付与構造を設ける場合、任意の光路差付与構造を設けることが可能である。第3光路差付与構造は、第5基礎構造を有することが好ましい。第5基礎構造は、第5基礎構造を通過した第1光束のP次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第5基礎構造を通過した第2光束のQ次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第5基礎構造を通過した第3光束のR次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。尚、波長変動時の回折効率の変動を抑えるためにも、Pが5以下であることが好ましい。より好ましくはPが2以下であることである。第1光ディスクに対して情報を再生/記録するために必要な対物レンズの像側開口数をNA1とし、第2光ディスクに対して情報を再生/記録するために必要な対物レンズの像側開口数をNA2NA1>NA2とし、第3光ディスクに対して情報を再生/記録するために必要な対物レンズの像側開口数をNA3NA2>NA3とする。NA1は、0.75以上、0.9以下であることが好ましく、より好ましくは、0.8以上、0.9以下である。特にNA1は0.85であることが好ましい。NA2は、0.55以上、0.7以下であることが好ましい。特にNA2は0.60又は0.65であることが好ましい。また、NA3は、0.4以上、0.55以下であることが好ましい。特にNA3は0.45又は0.53であることが好ましい。対物レンズの中央領域と中間領域の境界は、第3光束の使用時において、0.9NA3以上、1.2NA3以下より好ましくは、0.95NA3以上、1.15NA3以下の範囲に相当する部分に形成されていることが好ましい。より好ましくは、対物レンズの中央領域と中間領域の境界が、NA3に相当する部分に形成されていることである。また、対物レンズの中間領域と周辺領域の境界は、第2光束の使用時において、0.9NA2以上、1.2NA2以下より好ましくは、0.95NA2以上、1.15NA2以下の範囲に相当する部分に形成されていることが好ましい。より好ましくは、対物レンズの中間領域と周辺領域の境界が、NA2に相当する部分に形成されていることである。対物レンズを通過した第3光束を第3光ディスクの情報記録面上に集光する場合に、球面収差が少なくとも1箇所の不連続部を有することが好ましい。その場合、不連続部は、第3光束の使用時において、0.9NA3以上、1.2NA3以下より好ましくは、0.95NA3以上、1.15NA3以下の範囲に存在することが好ましい。また、対物レンズは、以下の条件式を満たすことが好ましい。0.8≦d/f1≦1.515但し、dは、対物レンズの光軸上の厚さmmを表し、f1は、第1光束における対物レンズの焦点距離を表す。BDのような短波長、高NAの光ディスクに対応させる場合、対物レンズにおいて、非点収差が発生しやすくなり、偏心コマ収差も発生しやすくなるという課題が生じるが、条件式15を満たすことにより非点収差や偏心コマ収差の発生を抑制することが可能となる。また、条件式15を満たすことにより、対物レンズの軸上厚が厚めの厚肉対物レンズになるため、CDの記録/再生時におけるワーキングディスタンスが短くなりがちになるにも拘わらず、本発明の第1光路差付与構造を対物レンズに設けることにより、CDの記録/再生におけるワーキングディスタンスも十分に確保できるため、本発明の効果がより顕著なものとなる。さらに、第3光ディスクにおける十分なワーキングディスタンスを確保するという意味では、対物レンズに形成された輪帯の数RNは、150以上250以下であることが好ましい。第1光束、第2光束及び第3光束は、平行光として対物レンズに入射してもよいし、発散光若しくは収束光として対物レンズに入射してもよい。トラッキング時においても、コマ収差が発生することを防止するためには、第1光束、第2光束、及び第3光束を全て平行光又は略平行光として対物レンズに入射させることが好ましい。本発明の第1光路差付与構造を用いることによって、第1光束、第2光束及び第3光束の全てを平行光又は略平行光として対物レンズに入射させることが可能となるため、本発明の効果がより顕著となる。第1光束が平行光又は略平行光になる場合、第1光束が対物レンズに入射する時の対物レンズの結像倍率m1が、下記の式16を満たすことが好ましい。-0.003≦m1≦0.00316また、第2光束を平行光又は略平行光として対物レンズに入射させる場合、第2光束が対物レンズへ入射する時の、対物レンズの結像倍率m2が、下記の式17を満たすことが好ましい。-0.003≦m2≦0.00317一方で、第2光束を発散光として対物レンズに入射させる場合、第2光束が対物レンズへ入射する時の、対物レンズの結像倍率m2が、下記の式20を満たすことが好ましい。-0.02≦m2<-0.00320また、第3光束を平行光束又は略平行光束として対物レンズに入射させる場合、第3光束が対物レンズへ入射する時の、対物レンズの結像倍率m3が、下記の式18を満たすことが好ましい。-0.003≦<m3≦0.00318一方で、第3光束を発散光として対物レンズに入射させる場合、第3光束が対物レンズへ入射する時の、対物レンズの結像倍率m3が、下記の式21 ́を満たすことが好ましい。-0.02≦m3<-0.00321’また、第3光ディスクを用いる際の対物光学素子のワーキングディスタンスWDは、0.15mm以上、1.5mm以下であることが好ましい。好ましくは、0.19mm以上、0.7mm以下である。次に、第2光ディスクを用いる際の対物光学素子のWDは、0.2mm以上、0.7mm以下であることが好ましい。さらに、第1光ディスクを用いる際の対物光学素子のWDは、0.25mm以上、0.7mm以下であることが好ましい。本発明に係る光情報記録再生装置は、上述の光ピックアップ装置を有する光ディスクドライブ装置を有する。ここで、光情報記録再生装置に装備される光ディスクドライブ装置に関して説明すると、光ディスクドライブ装置には、光ピックアップ装置等を収納している光情報記録再生装置本体から光ディスクを搭載した状態で保持可能なトレイのみが外部に取り出される方式と、光ピックアップ装置等が収納されている光ディスクドライブ装置本体ごと、外部に取り出される方式とがある。上述した各方式を用いる光情報記録再生装置には、概ね、次の構成部材が装備されているがこれに限られるものではない。ハウジング等に収納された光ピックアップ装置、光ピックアップ装置をハウジングごと光ディスクの内周あるいは外周に向けて移動させるシークモータ等の光ピックアップ装置の駆動源、光ピックアップ装置のハウジングを光ディスクの内周あるいは外周に向けてガイドするガイドレールなどを有した光ピックアップ装置の移送手段及び、光ディスクの回転駆動を行うスピンドルモータ等である。前者の方式には、これら各構成部材の他に、光ディスクを搭載した状態で保持可能なトレイおよびトレイを摺動させるためのローディング機構等が設けられ、後者の方式にはトレイおよびローディング機構がなく、各構成部材が外部に引き出し可能なシャーシに相当するドロワーに設けられていることが好ましい。本発明によれば、BD/DVD/CDの3種類の光ディスクの互換で用いるような軸上厚が厚い厚肉の対物レンズにおいて、CD使用時にワーキングディスタンスを確保しながらも、有効径の小径化を図ることができる。有効径を小径とすることで、焦点距離を短くし、スリムタイプの光ピックアップ装置に好適な光ピックアップ装置用の対物レンズ、及びそれを用いた光ピックアップ装置を提供できる。又、光路差付与構造の段差量を低減することで、影の効果や製造誤差などに因る光量ロスを抑えることが可能となり、BD/DVD/CDの3種類の何れの光ディスクに対しても、高い光利用効率を維持できる光利用効率のバランスが取れた光ピックアップ装置用の対物レンズ、及びそれを用いた光ピックアップ装置を提供することも可能となる。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。図9は、異なる光ディスクであるBDとDVDとCDに対して適切に情報の記録及び/又は再生を行うことができる本実施の形態の光ピックアップ装置PU1の構成を概略的に示す図である。かかる光ピックアップ装置PU1は、スリムタイプであり、薄型の光情報記録再生装置に搭載できる。ここでは、第1光ディスクをBDとし、第2光ディスクをDVDとし、第3光ディスクをCDとする。なお、本発明は、本実施の形態に限られるものではない。光ピックアップ装置PU1は、対物レンズOL、λ/4波長板QWP、コリメートレンズCOL、偏光ビームスプリッタBS、ダイクロイックプリズムDP,BDに対して情報の記録/再生を行う場合に発光され波長λ1=405nmのレーザ光束第1光束を射出する第1半導体レーザLD1第1光源と、DVDに対して情報の記録/再生を行う場合に発光され波長λ2=660nmのレーザ光束第2光束を射出する第2半導体レーザLD2第2光源及びCDに対して情報の記録/再生を行う場合に発光され波長λ3=785nmのレーザ光束第3光束を射出する第3半導体レーザLD3を一体化したレーザユニットLDP、センサレンズSEN、光検出器としての受光素子PD等を有する。図2A,図2B,図2Cに示されるように、本実施の形態にかかる単玉の対物レンズOLにおいて、光源側の非球面光学面に光軸を含む中央領域CNと、その周囲に配置された中間領域MDと、更にその周囲に配置された周辺領域OTとが、光軸を中心とする同心円状に形成されている。図示していないが、中心領域CNには既に詳述した第1光路差付与構造が形成され、中間領域MDには既に詳述した第2光路差付与構造が形成されている。また、周辺領域OTには、第3光路差付与構造が形成されている。本実施の形態では、第3光路差付与構造はブレーズ型の回折構造である。また、本実施の形態の対物レンズはプラスチックレンズである。対物レンズOLの中心領域CNに形成された第1光路差付与構造は、第1基礎構造と第2基礎構造とを重ね合わせた構造であり、第1基礎構造は、第1基礎構造を通過した第1光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第1基礎構造を通過した第2光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第1基礎構造を通過した第3光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第2基礎構造は、第2基礎構造を通過した第1光束の2次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第2基礎構造を通過した第2光束の1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第2基礎構造を通過した第3光束の1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。対物レンズOLの中間領域MDに形成された第2光路差付与構造は、第3基礎構造と第4基礎構造とを重ね合わせた構造であり、第3基礎構造は、第3基礎構造を通過した第1光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第3基礎構造を通過した第2光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第3基礎構造を通過した第3光束の-1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第4基礎構造は、第4基礎構造を通過した第1光束の2次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第4基礎構造を通過した第2光束の1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくし、第4基礎構造を通過した第3光束の1次の回折光量を他のいかなる次数の回折光量よりも大きくする。対物レンズの中央領域と中間領域との境界を挟んで、第1基礎構造の最も境界に近いピッチP1、第3基礎構造の最も境界に近いピッチP3、第2基礎構造の最も境界に近いピッチP2、及び、第4基礎構造の最も境界に近いピッチP4は、以下の式1、3を満たす。P3-P1<03P4-P2<01青紫色半導体レーザLD1から射出された第1光束λ1=405nmの発散光束は、実線で示すように、ダイクロイックプリズムDPを通過し、偏光ビームスプリッタBSを通過した後、コリメートレンズCOLを通過して平行光となり、λ/4波長板QWPにより直線偏光から円偏光に変換され、不図示の絞りによりその光束径が規制され、対物レンズOLに入射する。ここで、対物レンズOLの中央領域と中間領域と周辺領域により集光された光束は、厚さ0.1mmの保護基板PL1を介して、BDの情報記録面RL1上に形成されるスポットとなる。情報記録面RL1上で情報ピットにより変調された反射光束は、再び対物レンズOL、不図示の絞りを透過した後、λ/4波長板QWPにより円偏光から直線偏光に変換され、コリメートレンズCOLにより収斂光束とされ、偏光ビームスプリッタBSで反射され、センサレンズSENを介して受光素子PDの受光面上に収束する。そして、受光素子PDの出力信号を用いて、2軸アクチュエータAC1により対物レンズOLをフォーカシングやトラッキングさせることで、BDに記録された情報を読み取ることができる。ここで、第1光束に波長変動が生じた場合や、複数の情報記録層を有するBDの記録/再生を行う場合、波長変動や異なる情報記録層に起因して発生する球面収差を、倍率変更手段としてのコリメートレンズCOLを1軸アクチュエータAC2により光軸方向に変化させて、対物光学素子OLに入射する光束の発散角又は収束角を変更することで補正できるようになっている。レーザユニットLDPの半導体レーザLD2から射出された第2光束λ2=660nmの発散光束は、点線で示すように、ダイクロイックプリズムDPで反射され、偏光ビームスプリッタBS、コリメートレンズCOLを通過し、λ/4波長板QWPにより直線偏光から円偏光に変換され、対物レンズOLに入射する。ここで、対物レンズOLの中央領域と中間領域により集光された周辺領域を通過した光束はフレア化され、スポット周辺部を形成する光束は、厚さ0.6mmの保護基板PL2を介して、DVDの情報記録面RL2に形成されるスポットとなり、スポット中心部を形成する。情報記録面RL2上で情報ピットにより変調された反射光束は、再び対物レンズOLを透過した後、λ/4波長板QWPにより円偏光から直線偏光に変換され、コリメートレンズCOLにより収斂光束とされ、偏光ビームスプリッタBSで反射され、センサレンズSENを介して受光素子PDの受光面上に収束する。そして、受光素子PDの出力信号を用いてDVDに記録された情報を読み取ることができる。本実施の形態ではカップリングレンズCOLを固定した状態でも、DVDに情報の記録/再生を行えるので、光ピックアップ装置の制御系が簡素化される。レーザユニットLDPの半導体レーザLD3から射出された第3光束λ3=785nmの発散光束は、一点鎖線で示すように、ダイクロイックプリズムDPで反射され、偏光ビームスプリッタBS、コリメートレンズCOLを通過し、λ/4波長板QWPにより直線偏光から円偏光に変換され、対物レンズOLに入射する。ここで、対物レンズOLの中央領域により集光された中間領域及び周辺領域を通過した光束はフレア化され、スポット周辺部を形成する光束は、厚さ1.2mmの保護基板PL3を介して、CDの情報記録面RL3上に形成されるスポットとなる。情報記録面RL3上で情報ピットにより変調された反射光束は、再び対物レンズOLを透過した後、λ/4波長板QWPにより円偏光から直線偏光に変換され、コリメートレンズCOLにより収斂光束とされ、偏光ビームスプリッタBSで反射され、センサレンズSENを介して受光素子PDの受光面上に収束する。そして、受光素子PDの出力信号を用いてCDに記録された情報を読み取ることができる。実施例以下、上述した実施の形態に用いることができる実施例について説明する。尚、これ以降表のレンズデータ含むにおいて、10のべき乗数例えば、2.5×103を、E例えば、2.5×E-3を用いて表す場合がある。また、対物レンズの光学面は、それぞれ数1式に表に示す係数を代入した数式で規定される、光軸の周りに軸対称な非球面に形成されている。ここで、Xhは光軸方向の軸光の進行方向を正とする、κは円錐係数、Aiは非球面係数、hは光軸からの高さ、rは近軸曲率半径である。また、回折構造を用いた実施例の場合、その回折構造により各波長の光束に対して与えられる光路差は、数2式の光路差関数に、表に示す係数を代入した数式で規定される。数2Φh=ΣC2ih2i×λ×m/λBここで、λ:使用波長、m:回折次数、λB:製造波長、h:光軸から光軸垂直方向の距離である。また、ピッチPh=λB/Σ2i×C2i×h2i1とする。実施例1表1-1,表1-2に実施例1のレンズデータを示す。この実施例は、第1基礎構造、第3基礎構造の段差が光軸と逆の方向を向いており、第2基礎構造、第4基礎構造の段差が光軸の方向を向いている例である。BDの焦点距離は1.77mmと比較的短い値である。図16に、各基礎構造のピッチを示す。図16において、縦軸はピッチPmm、横軸は光軸からの高さを示しており、境界BNを境に、左側が中央領域、右側が中間領域を表している。P1,P2、P3,P4は、境界BNに最も近い第1基礎構造、第2基礎構造、第3基礎構造、第4基礎構造のピッチの値である。図16を見ると、P1、P3が正の値であって、P1の絶対値の方がP3より大きく、P2,P4が負の値であって、P4の絶対値の方がP2より大きいことが分かる。したがって、後述する表6にもあるように、P4-P2<0になり、P3-P1<0になることがわかる。又、図10に、実施例1においてCD使用時における縦球面収差図を示す。図10に示すように、中間領域より外側においてCDの情報記録面上でオーバー側に球面収差を発生しており、これにより適切なフレア出しを行えることが分かる。さらに、オーバー側に球面収差を発生していることにより、これも表6に示されるように、DVD使用時の、波長変化時の波面収差と、温度変化時の波面収差とが小さく抑えられていることが分かる。実施例2表2-1,表2-2に実施例2のレンズデータを示す。この実施例は、第1基礎構造、第3基礎構造の段差が光軸と逆の方向を向いており、第2基礎構造、第4基礎構造の段差が光軸の方向を向いている例である。BDの焦点距離は1.77mmと比較的短い値である。後述する表6にもあるように、P4-P2<0になり、P3-P1<0になっている。又、図11に、実施例2においてCD使用時における縦球面収差図を示す。図11に示すように、中間領域より外側においてCDの情報記録面上でオーバー側に球面収差を発生しており、これにより適切なフレア出しを行えることが分かる。さらに、オーバー側に球面収差を発生していることにより、これも表6に示されるように、DVD使用時の、波長変化時の波面収差と、温度変化時の波面収差とが小さく抑えられていることが分かる。実施例3表3-1,表3-2に実施例3のレンズデータを示す。この実施例は、第1基礎構造、第3基礎構造の段差が光軸と逆の方向を向いており、第2基礎構造、第4基礎構造の段差も光軸と逆の方向を向いている例である。BDの焦点距離は1.41mmと非常に短い値である。図17に、各基礎構造のピッチを示す。図17を見ると、P1、P3が正の値であって、P1の絶対値の方がP3より大きく、P2,P4も正の値であって、P2の絶対値の方がP4より大きいことが分かる。したがって、後述する表6にもあるように、P4-P2<0になり、P3-P1<0になることがわかる。又、図12に、実施例3においてCD使用時における縦球面収差図を示す。図12に示すように、中間領域より外側においてCDの情報記録面上でオーバー側に球面収差を発生しており、これにより適切なフレア出しを行えることが分かる。さらに、オーバー側に球面収差を発生していることにより、これも表6に示されるように、DVD使用時の、波長変化時の波面収差と、温度変化時の波面収差とが小さく抑えられていることが分かる。実施例4表4-1,表4-2に実施例4のレンズデータを示す。この実施例は、第1基礎構造、第3基礎構造の段差が光軸と逆の方向を向いており、第2基礎構造、第4基礎構造の段差が光軸の方向を向いている例である。BDの焦点距離は2.2mmとなっており、ここでは比較的短い値としての位置付けである。後述する表6にもあるように、P4-P2<0になり、P3-P1<0になっている。又、図13に、実施例4においてCD使用時における縦球面収差図を示す。図13に示すように、中間領域より外側においてCDの情報記録面上でオーバー側に球面収差を発生しており、これにより適切なフレア出しを行えることが分かる。さらに、オーバー側に球面収差を発生していることにより、これも表6に示されるように、DVD使用時の、波長変化時の波面収差と、温度変化時の波面収差とが小さく抑えられていることが分かる。実施例5表5-1,表5-2に実施例5のレンズデータを示す。この実施例は、第1基礎構造、第3基礎構造の段差が光軸の方向を向いており、第2基礎構造、第4基礎構造の段差も光軸の方向を向いている例である。BDの焦点距離は2.2mmとなっており、ここでは比較的長めの値としての位置づけである。尚、本明細書において、焦点距離は、非常に短い、比較的短い、比較的長いという表現の区分けを用いているが、その境界は曖昧であり、一部重複する。焦点距離が重複する領域においては、同じ焦点距離でありながら、設計によって段差の向きが異なる例を取り得るものである。図18に、各基礎構造のピッチを示す。図18を見ると、P1、P3が負の値であって、P3の絶対値の方がP1より大きく、P2,P4も負の値であって、P4の絶対値の方がP2より大きいことが分かる。したがって、後述する表6にもあるように、P4-P2<0になり、P3-P1<0になることがわかる。又、図15に、実施例5においてCD使用時における縦球面収差図を示す。図15に示すように、中間領域より外側においてCDの情報記録面上でオーバー側に球面収差を発生しており、これにより適切なフレア出しを行えることが分かる。さらに、オーバー側に球面収差を発生していることにより、これも表6に示されるように、DVD使用時の、波長変化時の波面収差と、温度変化時の波面収差とが小さく抑えられていることが分かる。表6に、請求の範囲に記載した条件式の値をまとめて示す。本発明は、明細書に記載の実施例に限定されるものではなく、他の実施例変形例を含むことは、本明細書に記載された実施例や思想から本分野の当業者にとって明らかである。明細書の記載及び実施例は、あくまでも例証を目的としており、本発明の範囲は後述するクレームによって示されている。なお、明細書、請求の範囲、図面および要約を含む2010年9月29日に出願された日本語特許出願No.2010-219212号の全ての開示は、そのまま本出願の一部に組み込まれる。"