"体動検出手段と、個人データ入力手段と、前記体動検出手段が出力する体動信号と前記個人データ入力手段が出力する個人データとから、エクササイズ値を含む歩行諸データと歩行消費カロリデータとを算出する歩行消費カロリ算出手段と、前記体動信号と前記個人データとから非歩行消費カロリデータを算出する非歩行消費カロリ演算手段と、前記歩行消費カロリデータと前記非歩行消費カロリデータとから活動消費カロリデータを算出する活動消費カロリ算出手段と、前記個人データから基礎代謝量データを算出する基礎代謝量算出手段と、前記基礎代謝量データと前記活動消費カロリデータとから総消費カロリデータを算出する総消費カロリ算出手段とを備えた活動量計において、心臓の拍動を検出し心拍信号を出力する心拍検出手段と、前記心拍信号から心拍数データを算出する心拍数算出手段と、前記体動信号から水中で運動していることを検出して演算モード指示信号を出力する水中運動検出手段と、前記心拍数算出手段が出力する心拍数データと前記歩行消費カロリ算出手段が出力する前記歩行諸データとから、心拍数/エクササイズ比データを算出する心拍EX比算出手段とを備えたことを特徴とする活動量計。モード入力手段を備え、前記水中運動検出手段は前記モード入力手段からモード指示信号が入力されると、体動信号の如何に拘わらず水中で運動していることを示す演算モード指示信号を出力することを特徴とする請求項1に記載の活動量計。ISO/1EC18092に定められた技術基準に基づく近距離通信手段を備えた請求項1または2のいずれか1項に記載の活動量計と、パーソナルコンピュータまたは通信端末と、から構成した健康管理システム。しかしながら、特許文献1に示された従来技術では、水圧の総量と運動時間とから消費カロリを求めるようにしたものであり、水中運動する者の体重や身長あるいは体表面積などの身体条件は考慮されていないので、正確な消費カロリを算出することはできない。すなわち、同じ水圧を同じ時間受けても体重によって消費カロリは異なるし、身長によっても水圧を受ける部分が異なるから消費カロリも当然異なる。また、運動量を表す最も一般的な目安である歩数を知ることができないし、ジムや屋外での歩行などの運動の測定ができない。とりわけ身体の生理的反応を監視していないので、運動負荷が適正か否かが分からないという大きな欠点を有している。本発明の目的は上記した従来技術の問題点を解決し、屋外やジム等での歩行やジョギングのみならず、水中ウォーキングにおいても、歩数や活動消費カロリを測定することが可能であり、さらに心拍数を検出し監視することによって、運動負荷が適正か否かを判定することが可能な活動量計及び当該活動量計を用いた健康管理システムを提供することにある。なお以降の説明において、活動消費カロリとは、体の全ての動きによる消費カロリ単位はkcalと定義する。上記課題を解決するための本発明の構成を詳述すれば、請求項1に係る発明は、体動検出手段と、個人データ入力手段と、前記体動検出手段が出力する体動信号と前記個人データ入力手段が出力する個人データとから、エクササイズ値を含む歩行諸データと歩行消費カロリデータとを算出する歩行消費カロリ算出手段と、前記体動信号と前記個人データとから非歩行消費カロリデータを算出する非歩行消費カロリ演算手段と、前記歩行消費カロリデータと前記非歩行消費カロリデータとから活動消費カロリデータを算出する活動消費カロリ算出手段と、前記個人データから基礎代謝量データを算出する基礎代謝量算出手段と、前記基礎代謝量データと前記活動消費カロリデータとから総消費カロリデータを算出する総消費カロリ算出手段とを備えた活動量計において、心臓の拍動を検出し心拍信号を出力する心拍検出手段と、前記心拍信号から心拍数データを算出する心拍数算出手段と、前記体動信号から水中で運動していることを検出して演算モード指示信号を出力する水中運動検出手段と、前記心拍数算出手段が出力する心拍数データと前記歩行消費カロリ算出手段が出力する前記歩行諸データとから、心拍数/エクササイズ比データを算出する心拍EX比算出手段とを備えたことを特徴とする活動量計である。また、請求項2に係る発明は、モード入力手段を備え、前記水中運動検出手段は前記モード入力手段からモード指示信号が入力されると、体動信号の如何に拘わらず水中で運動していることを示す演算モード指示信号を出力することを特徴とする請求項1に記載の活動量計である。さらに、請求項3に係る発明は、ISO/1EC18092に定められた技術基準に基づく近距離通信手段を備えた請求項1または2のいずれか1項に記載の活動量計と、パーソナルコンピュータまたは通信端末とから構成した健康管理システムである。本発明の活動量計によれば、屋外やジム等での歩行やジョギングのみならず、水中ウォーキングにおいても、歩数や活動消費カロリを測定することが可能であり、さらに心拍数を検出し監視することによって、運動負荷が適正か否かを的確に判定することが可能な活動量計が実現する。本発明の活動量計は、体動信号の重力方向の成分から歩行走行の運動の消費カロリを算出すると共に、体動信号の水平方向の成分の信号から歩行走行以外の運動の消費カロリを演算し、これら2つの消費カロリと使用者固有の基礎代謝量を加えて総消費カロリを算出表示する活動量計において、使用者が運動を行っている環境が水中か地上かを体動信号から判別し、それぞれの運動環境に適した演算処理を行い、的確な活動消費カロリを算出すると共に、心拍数も同時に計測し心拍数の変化から身体に無理な運動負荷がかかっていないかを監視して、運動をより効果的かつ安全に行えるようにしたものである。以下、本発明に係る活動量計の具体的構成を図1から図4に基づいて詳細に説明する。なお、図4中のx、y、zと、その示す方向は、以降の説明で使用する3次元の座標軸であり、xは活動量計1を装着した使用者40の水平方向、yは重力方向、zは前後方向をそれぞれ示す。図1において、本発明に係る活動量計1は、体動検出手段2と個人データ入力手段3と、心拍検出手段22と、心拍数算出手段23と、歩行消費カロリ算出手段4と、水中運動検出手段43と、モード入力手段43aと、非歩行消費カロリ演算手段5と、活動消費カロリ算出手段6と、総消費カロリ算出手段61と、基礎代謝量算出手段62と、心拍EX比算出手段63と、表示手段7と、報知手段72と、近距離通信手段8及び電源9とから構成される。さらに、歩行消費カロリ算出手段4は、歩行消費カロリ算出部41と非歩行演算制御手段42とから構成され、非歩行消費カロリ演算手段5は、非歩行消費カロリ演算部51と非歩行消費カロリ補正手段52とから構成される。なお、説明のため、図1には後述するパーソナルコンピュータのリーダライタ90と通信用媒体である交流磁界Mとを破線で示してある。体動検出手段2は、直交するxyz3方向の加速度を検出する3D加速度センサであり、使用者の重力方向や水平方向の動きを検出し、体動信号Tsとして出力する。なお体動信号Tsは、xyzの各成分信号Tsx、Tsy、Tszで構成される。心拍数検出手段22は光電脈波法として知られている手法によって心拍信号Psを検出し心拍数算出手段23に入力する。心拍数算出手段23は、内蔵している計時手段図示せずを用いて心拍信号Psに基づき一分間の心臓の拍動数である心拍数を算出し心拍数データPdとして出力する。なお、心拍信号Psを検出する他の方法としては、胸部などに複数の電極を設けて心臓の活動電位を検出する心電図検出法や、血中の酸素飽和度を測定する手法を用いたものも適用可能である。個人データ入力手段3は個人データKdを入力する。なお個人データKdとは、年令Yと、性別Gと、身長H及び体重Wであるが、日付時間などのカレンダ情報を含めることが可能である。水中運動検出手段43は前記体動信号Tsを解析して、使用者40が水中で運動していると判別すると演算モード指示信号Mcを出力し歩行消費カロリ算出手段4と非歩行消費カロリ演算手段5に入力する。水中運動検出手段43における水中運動の判別の方法は、実施例では体動信号Tsの周波数スペクトラムの分布状態、例えば0.05-0.5Hzの低い領域に集中していれば水中運動で、0.5-5Hzの高い領域に集中していれば地上での運動としたが、他の数値を選ぶこともできるのは勿論である。また、FFTやデジタルフィルタリングなどの解析手法や、体動信号Tsの振幅周期のヒストグラムや、標準偏差や、平均値等の各種統計指標を用いることも可能である。モード入力手段43aは水中運動検出手段43に強制的に水中演算モード指示信号Mcを出力させる入力手段で、使用者40がモード入力手段43aを操作すると水中運動検出手段43にモード設定信号Ksが入力され、水中運動検出手段43は体動信号Tsの如何に拘わらず水中演算モード指示信号Mcを出力する。歩行消費カロリ算出手段4は、体動信号Tsの中の重力方向の成分である例えばy成分信号Tsyを所定の手順で解析し、歩行消費カロリデータScと、歩数や歩行距離やメッツやエクササイズからなる歩行諸データHdとを算出する歩行消費カロリ算出部41と、歩行諸データHdに基づき非歩行消費カロリ演算手段5に非歩行消費カロリ演算手段5の動作を制御するための非歩行演算制御信号Hsを出力する非歩行演算制御手段42と、から構成される。歩行消費カロリ算出部41は、水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcが入力されないと使用者40の運動が地上であると判断し、体動信号Tsの重力方向の、例えばy成分信号Tsyの変化が予め定められた大きさを上回った回数を使用者の歩数として累積加算し、同時に身長から換算した歩幅を用いて歩行距離や歩行消費カロリ算出部41に備えられた計時手段図示せずによって歩行速度とメッツおよびエクササイズを算出し、歩行消費カロリ算出部41に備えられたメモリ図示せずに記憶するとともに、表示手段7と近距離通信手段8とに出力する。メッツとは歩行速度によって決まる運動強度を表す指標であり、エクササイズとはメッツに歩行時間を乗じたもので運動量を表す指標である。また、歩行消費カロリ算出部41は、個人データKdと歩行諸データHdの中のエクササイズ値EXとから、歩行に係わる消費カロリを歩行消費カロリデータScとして出力する。さらに、歩行消費カロリ算出部41は、水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcが入力されると使用者40の運動が水中であると判断し、内蔵する水中歩行データ算出モード図示せずによって水中での歩行諸データHdと歩行消費カロリデータScを算出する。なお、水中歩行データ算出モードとは、地上での歩行を解析する手法に準じ体動信号Tsに対する定量的評価基準値を変更したものである。非歩行演算制御手段42は、歩行消費カロリ算出部41が算出する歩行諸データHdを入力し、歩行諸データHdが既定の条件を満たすと、非歩行演算制御信号Hsを後述する非歩行消費カロリ演算手段5に入力して非歩行消費カロリ演算手段5に所定の動作を行わせる。ただし、非歩行演算制御手段42は、水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcが入力されると、歩行諸データHdが既定の条件を満たしても非歩行演算制御信号Hsを出力しない。実施例では既定の条件として、使用者が1分間の歩数が100~160の歩行を10歩以上継続しかつ歩行の際に生じる重力方向の例えばy成分信号Tsyが0.1重力加速度以上のとき、所定の動作として非歩行演算停止信号Hssを非歩行消費カロリ演算手段5に入力して、非歩行消費カロリ演算手段5の停止を行い、上記以外の場合は非歩行消費カロリ演算手段5を動作させるようにした。以上の既定の条件として記載した数値と所定の動作とは、これらに限るものではなく、使用者の特性や活動量計1の使用目的に応じて任意に設定することができる。非歩行消費カロリ算出手段5は、使用者の体動信号Tsの中の水平成分である例えばx、z成分信号Tsx,Tszに基づき後述する手順で非歩行消費カロリデータHcを演算する非歩行消費カロリ演算部51と、個人データKdに基づき非歩行消費カロリ演算手段51に非歩行データ補正信号Asを出力する非歩行消費カロリ補正手段52と、から構成される。さらに、非歩行消費カロリ演算部51は、水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcが入力されないと使用者40の運動が地上であると判断し、使用者の体動信号Tsの中の水平成分である例えばx成分信号Tsxおよび、z成分信号Tszの各々の振幅を評価し、どちらか一方が所定の閾値を超えると1有効カウントとし、両方が所定の閾値を超えると2有効カウントとし、1有効カウントを0.03kcalに換算し、非歩行消費カロリデータHcとして出力する。さらに詳細には、非歩行消費カロリ演算部51は、水平成分である例えばx成分信号Tsxおよびz成分信号Tszの振幅の検出に当たって、例えばx成分信号Tsxが所定の閾値を超えたことが検出されると、それ以降の決められた所定区間実施例では0.4秒は、x成分信号Tsxの再検出を抑止する。また、決められた所定区間の後であっても、例えばx成分信号Tsxが、決められた基準値実施例では相対値で0を通過しなければ、たとえ所定の閾値を超えたとしても1有効カウントとはしない。また、非歩行消費カロリ演算部51は、水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcが入力されると、内蔵している水中非歩行データ算出モード図示せずによって水中での非歩行消費カロリデータHcを算出する。なお、水中非歩行データ算出モードとは、地上での非歩行運動の消費カロリを演算する手法に準じ体動信号Tsに対する定量的評価基準値を変更したものである。また、非歩行消費カロリ演算部51は、水中運動検出手段43からの水中演算モード指示信号Mcの入力の有無を問わず、使用者の歩行が既定の条件に当てはまらない場合、例えば1分間の歩数が100~200であっても定められた歩数以上継続して歩行しなかった場合は、この定められた歩数以下の歩数を、体動信号Tsの水平成分である例えばx成分信号Tsxまたはz成分信号Tszと同等の有効カウントとして非歩行消費カロリデータに加算する。非歩行消費カロリ補正手段52は、水中運動検出手段43からの水中演算モード指示信号Mcの入力の有無を問わず、個人データKdに基づき非歩行データ補正信号Asを出力し、非歩行消費カロリ演算部51に入力して、非歩行消費カロリデータHcを補正する。実施例では、非歩行データ補正信号Asとは、個人データKdの身長Hcmと体重Wkgに応じて、Hc=Hco×αβ/2、の様に非歩行消費カロリデータHcを、補正係数αおよびβで補正するための補正式である。ただし、Hcoは補正する前の非歩行消費カロリデータHcであり、α=W/Wo、βH/Ho、であり、Wo、Hoはともに予め定められた定数で、実施例ではWo=60kg、Ho=170cmである。なお補正式は、これに限らず他の数式でもよい。活動消費カロリ算出手段6は歩行消費カロリデータScと、非歩行消費カロリデータHcとから、次式1に基づき活動消費カロリデータWtを出力する。式1Wt=ScHc基礎代謝量算出手段62は個人データKdに基づき基礎代謝量データKtを算出する。さらに詳細には、個人データKdの年齢Yと性別Gとから基礎代謝量基準値テーブルで基礎代謝量基準値を参照し、身長Hと体重Wとから体表面積テーブルで体表面積を参照し、基礎代謝基準値と体表面積を乗算して基礎代謝量を求める方法が一般に知られており、この方法を利用することができる。総消費カロリ算出手段61は、活動消費カロリデータWtと基礎代謝量データKtとから次式2に基づき、食事排泄に係わる消費カロリとして知られている食事誘発性熱産生St図示せずを算出したのち、次式3に基づき総活消費カロリデータSdを算出し、表示手段7と近距離通信手段8に入力する。式2St=0.11WtSt式3Sd=WtKtSt心拍EX比算出手段63は、心拍数算出手段23によって入力される心拍数データPdと、歩行消費カロリ算出手段4の歩行消費カロリ算出部41から入力される歩行諸データHdの中のエクササイズ値EXとの比を次式4または次式5に基づき算出し、心拍/EX比データSeとして出力する。式4Se=Pd/EX、または、式5Se=Pd-Pd0/EX、なお、Pd0は安静時の心拍数データなど、生体活動レベルの基準となる値である。表示手段7は、総消費カロリデータSdと歩行諸データHdと日付などの時刻情報を表示し、図示していないが心拍/EX比データSeを監視する機能を有し、心拍/EX比データSeが定められた値を超えると液晶表示器71の全表示文字が点滅するなど警告表示を行う。報知手段72は、心拍/EX比データSeを監視する機能を有し、心拍/EX比データSeが定められた値を超えた場合に例えば警告音を発する。近距離通信手段8は、ISO/1EC18092に定められた技術基準に基づく通信手段であって、後述するパーソナルコンピュータ50のリーダライタ90が発生する通信用磁界Wを、活動量計1の近距離通信手段8に内蔵された磁気変調手段図示せずによってデータを送受信する機能を有している。この方式は外部に能動的な電磁波を発生することがないため、使用者に与える影響が少なく、消費電力を少ない。電源9は、活動量計1を駆動するボタン電池である。[動作説明]図1、図2および図4を用いて本発明に係る活動量計1の動作を説明する。図2は、活動量計1とパーソナルコンピュータ50およびリーダライタ90とから構成される健康管理システムの構成を示す外観図であり、図4は本発明の活動量計1の使用状態の一例を示す外観図である。図1において、使用者は個人データ入力手段3を用いて、年令Y、性別G、身長Hおよび体重Wからなる個人データKdを入力する。図4に示す様に、活動量計1をベルト等を用いて腰に装着し、耳朶に心拍センサ22aを付け、屋外を歩行したり家事などの活動を行ったり、あるいはプールで水中ウォーキングを行うなど、各種の運動や活動を行う。使用者が活動を始めると、図1に示す様に体動検出手段2は体動信号Tsを出力する。水中運動検出手段43は体動信号Tsを定められた手順に従って解析し、使用者40が水中で運動しているか、地上で運動しているかを判別する。使用者40が地上で運動を行っていると水中運動検出手段43が判断すると水中運動検出手段43は水中演算モード指示信号Mcを出力しない。歩行消費カロリ算出部41は水中運動検出手段43から水中演算モード指示信号Mcを入力しないと、体動信号Tsの重力方向の例えばy成分信号Tsyと個人データKdとから、歩数などの歩行諸データHdおよび歩行消費カロリデータを算出する。また、非歩行消費カロリ演算手段5の非歩行消費カロリ演算部51も同様に、体動信号Tsの水平方向のx成分信号Tsxと、z成分信号Tszによる有効カウント数と非歩行消費カロリ補正手段52からの非歩行データ補正信号Asとから、非歩行消費カロリデータHcを演算し活動消費カロリ算出手段6に入力する。歩行消費カロリ算出部41が出力する歩行諸データHdが前述した既定の条件に当てはまれば歩行消費カロリ算出手段4の非歩行演算制御手段42は非歩行演算停止信号Hssを出力し、非歩行消費カロリ演算手段5の動作を停止させる。活動消費カロリ算出手段6は歩行消費カロリデータScと非歩行消費カロリデータHcとを合算して、使用者の活動に基づく活動消費カロリデータWtを出力し、図示していないがメモリに記憶するとともに総消費カロリ算出手段61に入力する。また、基礎代謝量算出手段62は、個人データKdが設定されると基礎代謝量データKtを算出し、図示していないがメモリに予め記憶する。総消費カロリ算出手段61は入力された活動消費カロリデータWtとメモリに記憶された基礎代謝量データKtと、さらに活動消費カロリデータWtと基礎代謝量データKtとから食事誘発性熱産生データStを算出し、さらにこれらを合算して総消費カロリデータSdを算出し、図示していないがメモリに記憶するとともに表示手段7と近距離通信手段8に入力する。また、歩行の間、心拍数が測定され心拍/EX比データSeが算出され、予め定められた値を超えると表示手段7の液晶表示器71と報知手段72は警告動作をする。使用者40の活動が終了すると、図2に示す様に使用者は活動量計1をパーソナルコンピュータ50のリーダライタ90に近づける。すると、図1に示す近距離通信手段8によって、リーダライタ90を経由しパーソナルコンピュータ50に、総消費カロリデータSdと歩行諸データHdが送信され、パーソナルコンピュータ50が備えたアプリケーションプログラムで送られたデータ類の解析や管理が行われる。また、使用者が個人データを設定した後、水中を歩き始めた場合あるいは使用者40が前記モード入力手段43aを操作した場合は、水中運動検出手段43は水中演算モード指示信号Mcを出力し、歩行消費カロリ算出部41は水中非歩行データ算出モードによって水中での歩行消費カロリデータScと、歩行諸データHdとを出力する。また、歩行諸データHdが前述した既定の条件に当てはまるか否かを問わず、歩行消費カロリ算出手段4の非歩行演算制御手段42は非歩行演算停止信号Hssを出力しない。活動消費カロリ算出手段6は歩行消費カロリデータScと非歩行消費カロリデータHcとを合算して、使用者の水中での活動に基づく活動消費カロリデータWtを出力し、図示していないがメモリに記憶するとともに総消費カロリ算出手段61に入力する。また、基礎代謝量データKtの算出については、水中運動検出手段43が水中演算モード指示信号Mcを出力しない場合すなわち地上での運動と同じなので、重複する説明は省略する。さらに、総消費カロリデータSdの算出については、水中運動検出手段43が水中演算モード指示信号Mcを出力しない場合すなわち地上での運動と同じなので、重複する説明は省略する。また、歩行の間の心拍数の監視については、水中運動検出手段43が水中演算モード指示信号Mcを出力しない場合すなわち地上での運動と同じなので、重複する説明は省略する。なお、パーソナルコンピュータ50による管理については水中運動検出手段43が水中演算モード指示信号Mcを出力しない場合すなわち地上での運動における動作と同じなので、重複する説明は省略する。次に、図3を用い、図1を併用して本発明に係る活動量計1の回路構成を説明する。図3において、活動量計1は心拍検出手段22である心拍センサ22aと体動検出手段2である3D加速度センサ21と、マイクロプロセッサ10と、個人データ入力手段3としての設定スイッチ31と、メモリ11と、表示手段7としての液晶表示器71と報知手段72と、近距離通信手段8とから構成される。3D加速度センサ21は複数の圧電素子や接点式振動センサ、あるいはMEMSMicroElectroMechanicalSystems型加速度センサなどで構成し、体動信号Tsを検出してマイクロプロセッサ10に入力する。設定スイッチ31はモード入力手段43aを兼ねており、個人データKdの設定とモード設定信号Ksを入力するためのスイッチで構成されている。マイクロプロセッサ10は、活動量計1の全体の動作を制御すると共に、心拍信号Psと体動信号Tsと個人データKdとモード設定信号Ksから、歩行諸データHd、総消費カロリデータSd、心拍数データPd、心拍/EX比データSeを出力する。なお、マイクロプロセッサ10は、図1に示す心拍数算出手段23と、歩行消費カロリ算出手段4と、水中運動検出手段43と、非歩行消費カロリ演算手段5と、活動消費カロリ算出手段6と、総消費カロリ算出手段61と、基礎代謝量算出手段62と、心拍EX比算出手段63とを、ソフトウエアモジュールの形態で有している。メモリ11は、EEPROMやフラッシュメモリなどの不揮発性記憶素子により構成され、総消費カロリデータSd、歩行諸データHd、心拍数データPd、心拍/EX比データSe、日付などカレンダ情報、および使用者の個体識別番号を記憶する。液晶表示器71は液晶素子を用いたディスプレイで、歩行諸データHd、心拍数データPd、心拍/EX比データSe、日付などカレンダ情報を表示する。また、液晶表示器71は心拍/EX比データSeの大きさを監視する警告機能を備えており、心拍/EX比データSeが定められた値を超えると全ての表示部分が点滅し警告動作を行う。報知手段72はスピーカなどを用いた報音器であり、心拍/EX比データSeの大きさを監視する警告機能を備えており、心拍/EX比データSeが定められた値を超えると警告音を発する。近距離通信手段8は、実施例では約13メガヘルツの交流磁界Mを媒体にして総消費カロリデータSdと歩行諸データHdや日付などカレンダ情報および使用者の個体識別番号を、リーダライタ90を通じてパーソナルコンピュータ50に送信する。なお、近距離通信手段8は、実施例の近距離通信方式以外に、例えば情報機器の端末機器として知られているブルートゥース送受信器や、微弱電力型無線通信装置などを用いることも可能である。以上詳述したように、本発明活動量計によれば、体動信号を解析して使用者が水中で歩行をしているか地上で運動をしているかを自動的に判別するか若しくは手動で切り替えることができるので、通常のジョギングや水中でのウォーキングのいずれにおいても歩行諸データや消費カロリを測定することができる。また、心拍数の測定も可能なので、運動による身体への負荷の程度を客観的に把握することができる。さらに、本発明に係る活動量計を用いた健康管理システムにおいては、電磁波を発生しない方式の近距離通信方式を採用しているので、ペースメーカを装着した使用者にも安全な活動量計を提供することができる。なお、ベルト等を用いて使用者40の腰等に装着する活動量計1を内蔵したハウジングは防水構造を採用していることはいうまでもない。"