"ネットワークを構成するノードであって、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する推定手段と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定するスロット設定手段と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する確率算出手段と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する出力手段と、を備えるノード。情報を出力するときの出力時刻を、出力される情報に付加する付加手段と、情報を受信したときの受信時刻を計測する第1計測手段と、受信された情報の前記出力時刻と、前記受信時刻とから、情報送達遅延時間を算出する遅延時間算出手段と、最新の前記受信時刻からの経過時間を計測する第2計測手段と、情報を受信する際の実効スループットを計測する第3計測手段と、を備え、前記推定手段は、前記情報送達遅延時間、前記経過時間、及び前記実効スループットの少なくともいずれかに基づいて、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する請求項1に記載のノード。前記推定手段は、前記経過時間が閾値を超えた場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも多い前記ノードの総数を推定する請求項2に記載のノード。前記推定手段は、前記情報送達遅延時間が閾値を超えた場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも多い前記ノードの総数を推定する請求項2又は3に記載のノード。前記推定手段は、前記実効スループットが閾値を下回った場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも少ない前記ノードの総数を推定する請求項2乃至4のいずれか一項に記載のノード。他のノードと時刻を同期する同期手段を更に備える請求項1乃至5のいずれか一項に記載のノード。所定の時間内に情報を受信した回数をカウントする第1カウント手段と、前記所定の時間内に情報の受信に失敗した回数をカウントする第2カウント手段と、を備え、前記推定手段は、前記カウント手段のカウント結果に基づいて、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する請求項1に記載のノード。前記推定手段は、前記第1カウント手段によってカウントされた回数をa、前記第2カウント手段によってカウントされた回数をbとしたときに、演算式a/abによる演算結果が閾値を下回った場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも多い前記ノードの総数を推定する請求項7に記載のノード。前記所定の時間内に受信した情報を送信したノードの数をカウントする第3カウント手段を更に備える請求項7に記載のノード。前記推定手段は、前記第1カウント手段によってカウントされた回数をa、前記第2カウント手段によってカウントされた回数をb、前記第3カウント手段によってカウントされた数をcとしたときに、演算式a/abによる演算結果が閾値以下のとき、演算式c×ab/aを用いて、前記ノードの総数を推定する請求項9に記載のノード。受信された情報には、情報を受信した前記ノードのアプリケーション部が、情報を送信した前記ノードを識別するための識別情報が含まれる請求項7乃至10のいずれか一項に記載のノード。受信された情報には、情報を受信した前記ノードのネットワーク部が、情報を送信した前記ノードを識別するための識別情報が含まれる請求項7乃至11のいずれか一項に記載のノード。受信された情報には、情報を受信した前記ノードのメディア部が、情報を送信した前記ノードを識別するための識別情報が含まれる請求項7乃至12のいずれか一項に記載のノード。情報を受信する際に、受信エラーを検出する受信エラー検出手段と、情報を受信する際の実効スループットを計測する計測手段と、を備え、前記推定手段は、前記受信エラー、及び前記実効スループットの少なくともいずれかに基づいて、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する請求項1に記載のノード。前記推定手段は、前記受信エラーが検出された場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも多い前記ノードの総数を推定する請求項14に記載のノード。前記推定手段は、前記実効スループットが閾値を下回った場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも少ない前記ノードの総数を推定する請求項14又は15に記載のノード。送信される情報を保管するデータメモリに保管された、残存送信情報数を計測する第1計測手段と、情報を受信する際の実効スループットを計測する第2計測手段と、を備え、前記推定手段は、前記残存送信情報数、及び前記実効スループットの少なくともいずれかに基づいて、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する請求項1に記載のノード。前記推定手段は、前記残存送信情報数が閾値を上回った場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも多い前記ノードの総数を推定する請求項17に記載のノード。前記推定手段は、前記実効スループットが閾値を下回った場合に、直近に推定した前記ノードの総数よりも少ない前記ノードの総数を推定する請求項17又は18に記載のノード。前記推定手段によって推定されたノードの総数が、所定の範囲に収まるように補正する補正手段を更に備える請求項1乃至19のいずれか一項に記載のノード。送信される情報の優先度合いによって、前記確率を調整する調整手段を更に備える請求項1乃至20のいずれか一項に記載のノード。請求項1乃至21のいずれか一項に記載のノードを複数含む通信システム。ネットワークを構成するノードの制御装置に、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する手順と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定する手順と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する手順と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する手順と、を実行させるためのプログラム。ネットワーク内で通信を行うための通信方法であって、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する工程と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定する工程と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する工程と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する工程と、を含む通信方法。特許文献1に記載のシステムでは、システムを構成する通信機は、他の通信機から送信された通信タイミング信号に基づいて、自機の近傍にある通信機の数を測定する。そして、測定結果を含む情報を送信する。当該情報を受信した通信機は、受信した情報に基づいて、自機から情報を送信するためのスロットを決定する。しかしながら、上述したシステムでは、自機近傍の通信機の数に関する情報が、複数の送信機から送信された場合は、送信されたすべての情報を勘案して、自機近傍の通信機の数を決定する必要がある。このため、自機近傍の通信機の数を特定するための手法が複雑化する。その結果、情報の送信開始までに長時間を要し、結果的に通信のスループットが低下してしまう。また、このシステムでは、自機近傍の通信機の数を決定するために、別途通信を行う必要もある。このため、通信帯域を無駄に占有してしまう懸念もある。本発明は、上述の事情の下になされたもので、複数のノード間の通信における情報の衝突を回避し、通信のスループットを向上させることを目的とする。上記目的を達成するため、本発明の第1の観点に係るノードは、ネットワークを構成するノードであって、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する推定手段と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定するスロット設定手段と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する確率算出手段と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する出力手段と、を備える。本発明の第2の観点に係る通信システムは、本発明のノードを複数含む。本発明の第3の観点に係るプログラムは、ネットワークを構成するノードの制御装置に、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する手順と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定する手順と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する手順と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する手順と、を実行させる。本発明の第4の観点に係る通信方法は、ネットワーク内で通信を行うための通信方法であって、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する工程と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定する工程と、前記ノードの総数に基づいて、情報を送信する確率を算出する工程と、前記確率で、前記スロットにおいて情報を出力する工程と、を含む。本発明によれば、スロットごとに、ノードの総数に基づいて算出された確率によって、情報を出力するか否かが決定される。これにより、情報出力時の情報衝突を軽減することができ、結果的に通信のスループットが向上する。《第1の実施形態》以下、本発明の第1の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。図1は本実施形態に係る通信システム10を模式的に示す図である。図1を参照するとわかるように、通信システム10は、通信エリアNAにある通信端末20によって構成される。通信エリアNAは、車両が通行する道路を含むように規定された領域である。この通信エリアNAは、例えば緯度及び経度で規定される4つの点P1,P2,P3,P4によって規定される長方形の領域である。通信端末20は、例えば車両などに搭載されている。そして、車両に搭載されたカーナビゲーションシステムから、当該車両が通信エリアNAに進入したことが通知されると、通信端末20は、通信システム10を構成する1つの通信端末として機能する。また、カーナビゲーションシステムから、当該車両が、通信エリアから退出したことが通知されると、通信端末20は、通信システム10としての機能を停止する。このように、通信端末20が、通信エリアNAに出入りすることで、通信システム10を構成する通信端末20が経時的に変化し、通信システム10の形態は逐次変化する。通信端末20は、当該通信端末20から、距離D離れた円周によって規定される通信可能領域CAに含まれる通信端末20と通信を行うことができる。距離Dは、通信エリアNAの長辺の長さに比べて十分に大きい。したがって、通信エリアNAにある通信端末20は、通信エリアNAにある他の通信端末20それぞれと通信を行うことができる。また、本実施形態では、通信端末20それぞれは、搭載した通信メディアの規格に基づいて、シングルホップ通信を行う。そして、各通信端末20は、通信エリアNAに進入すると、当該通信端末20を搭載した車両が備える情報機器によって収集された交通情報を、複数のパケットに分割した状態で、他の通信端末20に対して発信する。この交通情報は、例えば、所定のエリアにおける車両の平均速度等を含む情報である。以下、例えば通信端末20の通信メディアをIEEE802.11b規格の無線LANであり、伝送速度を1Mbps、分割したパケットサイズを1500byteとする。図2は、通信端末20のブロック図である。図2に示されるように、通信端末20は、情報受信部21、ノード総数推定部22、補正部23、確率設定部24、スロット規定部25、抽選部26、送信時刻記憶部27、情報送信部28を有している。情報送信部28は、送信を開始する時刻送信時刻に関する送信時刻情報が関連付けられたパケットを、後述する手順で送信する。以下、情報送信部28が送信しようとするパケットを送信パケットという。情報受信部21は、他の通信端末20から発信されたパケットを受信する。そして、受信したパケットをノード総数推定部22へ出力する。以下、当該パケットを受信パケットという。ノード総数推定部22は、通信エリアNAにあると思われる通信端末20の総数を推定する。図3は、ノード総数推定部22のブロック図である。図3に示されるように、ノード総数推定部22は、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22c、スループット測定部22d、ノード総数算出部22eを有している。受信時刻記録部22aは、情報受信部21から受信パケットが出力されると、受信パケットが受信された受信時刻に関する情報を、当該受信パケットに関連付ける。そして、受信時刻に関する情報が関連付けられた受信パケットを、連続無受信時間計測部22b、及び遅延時間計測部22cへ出力する。連続無受信時間計測部22bは、受信パケットに関連付けられた情報から、当該受信パケットが受信された時刻を特定する。そして、直近に受信された受信パケットについての受信時刻との時間差に関する情報を、連続無受信時間情報として、ノード総数算出部22eへ出力する。遅延時間計測部22cは、受信パケットに関連付けられた情報から、送信時刻と受信時刻との時間差を遅延時間情報として、ノード総数算出部22eへ出力する。スループット測定部22dは、単位時間T1が経過する間に受信したパケットを順次カウントする。そして、カウント結果をスループットとして、ノード総数算出部22eへ出力する。なお、単位時間T1は、システムによって予め定められた値、もしくは他の通信端末或いは他のシステムから何らかの通信手段を介して指示された値である。ノード総数算出部22eは、通信エリアNAに存在する通信端末20の総数の初期値M0或いは、初期値M0に基づいて算出した総数Mに基づいて、最新の総数MNを算出する。ノード総数算出部22eは、連続無受信時間情報を受信すると、連続無受信時間が閾値を超えているか否かを確認する。そして、連続無受信時間が閾値を超えている場合は、直近に推定した総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。本実施形態における通信では、閾値は400msec程度とすることが考えられる。また、連続無受信時間が閾値以下の場合には、遅延時間に基づいて、最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数算出部22eは、遅延時間情報を受信すると、遅延時間が閾値を超えているか否かを確認する。そして、遅延時間が閾値を超えている場合は、直近に推定した総数Mの例えば2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。本実施形態では、1パケットの情報を送信するのに要する時間は13msec程度であり、閾値は2倍の26msecとすることが考えられる。また、連続無受信時間が閾値以下で、かつ、遅延時間が閾値以下の場合には、スループットに基づいて、最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数算出部22eは、スループットが閾値を下回る場合には、次式1に基づいて、最新の総数MNを算出し、新たに算出した総数MNを通信端末20の総数とする。MN=Mβ/α×γ...1αは、総数MNが実際のノード総数と等しくなったときに単位時間T1が経過する間に受信される理想的なパケット数である。このαの値は設計で定められる。βは、単位時間T1が経過する間に自機が実際に受信したパケット数である。γは、状況に応じてαの値を調整するための調整係数である。特に調整の必要がないときは1とする。なお、αは0より大きい整数である。また、βが0であった場合は、βを1とする。また、上述の閾値は、例えば通信メディアの理論的な伝送速度の60とすることができる。したがって、伝送速度から算出した受信パケット数の理論値が30だとすると、閾値は18となる。この場合、単位時間T1が経過する間に受信したパケット数が18を下回ったときに、上記1式に基づいて、新たな総数MNが算出される。ノード総数算出部22eは、上述した手順で通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数MNを算出すると、算出した総数MNに関する情報を、総数情報として、補正部23へ出力する。一方、スループットが閾値以上の場合は、ノード総数算出部22eは、既存の総数Mを補正部23へ出力する。図2に戻り、補正部23は、ノード総数推定部22から出力された総数情報を受信すると、総数Mの値が所定の範囲内であるか否かを確認する。補正部23は、総数Mのとりうる範囲を、最大値MMAXを上限とし、最小値MMINを下限として設定することができる。補正部23は、ノード総数推定部22によって推定された総数MNが、最大値MMAXを超えている場合には、推定された総数MNの値を最大値MMAXに補正して、確率設定部24へ出力する。また、ノード総数推定部22によって推定された総数MNが、最小値MMINより小さい意場合には、推定された総数MNの値を最小値MMINに補正して、確率設定部24へ出力する。一方、補正部23は、ノード総数推定部22によって推定された総数MNが、最小値MMIN以上で最大値MMAX以下の場合は、ノード総数推定部22から出力された総数情報を、補正処理を実行することなく確率設定部24へ出力する。確率設定部24は、総数情報に基づいて、スロット規定部25の規定するスロット内において、自ノードが情報=パケットを送信する確率Pを算出する。確率Pは次式2を用いて算出される。ここで、nは、スロット規定部25の規定するスロット内においてパケットを送信することが望まれるノードの数である。このnの値は、システムによって予め定められた値、もしくは他ノード或いは他のシステムから何らかの通信手段を介して指示された値であり、すべての通信端末20に共通して与えられる。P=minn,M/M...2図4は、本実施形態にかかる通信端末20の通信メディアにIEEE802.11規格を使用した場合のスロットと、図1における通信端末201~203から出力されるパケット情報を模式的に示す図である。例えば、図1に示されるように、通信エリアNAに3つの通信端末201~203が存在すると推定され、スロットが3つのパケットを含む場合には、確率設定部24は、上記式2に基づいて、確率3/3=1を算出する。また、例えば通信エリアNAに5つの通信端末201~205が存在すると推定され、同様にスロットが3つのパケットを含む場合には、確率設定部24は、上記式2に基づいて、確率3/5を算出する。そして、確率設定部24は、算出した確率Pに関する情報を、抽選部26へ出力する。スロット規定部25は、情報を出力するためのスロットを、通信エリアNA内に存在する通信端末20それぞれから独立して順次規定する。そして、規定したスロットに関する情報を抽選部26へ出力する。図4に示されるスロットのスロット長TSは、パケット長のn倍に、n個の分散制御用フレーム間隔DIFSと、コンテンションウインドウの送信待ち時間とを加えた大きさとなる。なお、ここではnの値を3、コンテンションウインドウの数を3とする。抽選部26は、生成されたスロット内において、パケットを送信するか否かを、確率Pに基づいて決定する。例えば、確率Pが3/3である場合には、抽選部26は、規定されたスロットで常に情報を送信することを決定する。また、確率Pが3/5である場合には、抽選部26は、60の確率で、規定されたスロット内で情報を送信することを決定する。抽選方法としては、例えば、1から100までの数値をランダムに出力し、1から60までの数値が出力された場合に、規定されたスロット内で情報を送信することを決定する方法が考えられる。抽選部26は、抽選により規定されたスロット内で情報を送信することを決定した場合は、パケットを、送信時刻記憶部27へ出力する。送信時刻記憶部27は、前記パケットを受信すると、現在の時刻を送信時刻情報として送信パケットと関連付ける。そして、送信時刻情報が関連付けられた送信パケットを、情報送信部28へ出力する。情報送信部28は、まず、他の通信端末20が情報の送信を実行しているか否かを確認する。そして、他の通信端末20による情報の送信が確認されなかった場合には、送信パケットの送信を開始する。一方、他の通信端末20による情報の送信が確認された場合には、情報送信部28は、まず、情報の送信が終了するのを待つ。次に、分散制御用フレーム間隔DIFS相当の時間が経過した後、割り当てられたコンテンションウインドウの待ち時間に、他の通信端末20が情報の送信を実行しているか否かを確認する。そして、他の通信端末20による情報の送信が確認されなかった場合に、送信パケットの送信を開始する。もし、コンテンションウインドウの待ち時間に、他の通信端末20が情報の送信を実行した場合は、それまでの経過時間を初期の待ち時間から差し引いた残りの時間を、次回のコンテンションウインドウの待ち時間として保持する。図1に示されるように、上述のように構成された3つの通信端末201~203から構成される通信システム10では、通信エリアNAに存在する通信端末20の数が正確に推定された場合には、各スロット内において、通信端末201~203それぞれから1回ずつ送信パケットの送信が実行される。以上説明したように、本実施形態では、通信エリアNAにある通信端末20の総数に基づく確率で、各通信端末20から送信パケットの送信が実行される。したがって、簡易な演算で送信タイミングを決定し、迅速に情報の送信を実行することができる。また、本実施形態では、簡易な演算で送信タイミングを決定することができる。このため、例えば通信端末20を車両に搭載した場合には、時々刻々と変化する交通状況に合わせて、迅速に送信タイミングを決定することができ、通信システム10におけるスループットを高い次元に維持することができる。なお、本実施形態における通信端末20それぞれは、通信システム10を構成する通信端末同士で時刻を同期するための同期手段を備えていてもよい。本実施形態では、連続無受信時間、及び遅延時間に基づいて最新の総数MNを推定する際に、直近に推定した総数Mを2倍した。これに限らず、直近に推定した総数Mをk倍kは1より大きい数することとしてもよい。要するに、通信エリアNAの大きさ、進入及び退出する通信端末20の単位時間あたりの個数などに応じて、適当な通信端末20の総数が推定されればよい。本実施形態では、規定されたスロット内においてパケットの送信を行うか否かを決定する確率Pを、ノード総数に基づいて決定した。これに限らず、送信する情報の種類や、優先度に応じて確率Pを調整してもよい。例えば、事故の発生を意味する事故情報、急ブレーキ等により車両が急減速をしたことを意味する急減速情報、渋滞の有無を意味する渋滞情報、燃費に関する燃費情報の4つの情報が、送信すべき情報である場合には、緊急性を要する順に各情報に優先度を設定する。そして、優先度に応じて、それぞれの情報の送信を行うか否かを決定する確率に重み付けを行う。例えば、確率設定部24が算出した確率Pに、4を乗じた確率4Pを、事故情報を送信するか否かを決定する確率とし、2を乗じた確率2Pを、急減速情報を送信するか否かを決定する確率とし、0.5を乗じた確率0.5Pを、渋滞情報を送信するか否かを決定する確率とし、0.25を乗じた確率0.25Pを、燃費情報を送信するか否かを決定する確率とすることが考えられる。これによれば、通信端末20から、緊急性の高い情報を優先的に出力されるため、通信システム10全体としての利便性及び有用性の向上が実現される。《第2の実施形態》次に、本発明の第2の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、一般的なコンピュータ、又はマイクロコンピュータなどの装置と同様の構成によって実現されている点で、第1の実施形態に係る通信端末20と相違している。図5は、通信端末20の物理的な構成を示すブロック図である。図5に示されるように、通信端末20は、CPUCentralProcessingUnit20a、主記憶部20b、補助記憶部20c、表示部20d、入力部20e、インターフェイス20f、及び上記各部を相互に接続するシステムバス20gを含んで構成されている。CPU20aは、補助記憶部20cに記憶されているプログラムに従って、交通情報の送信及び受信を行う。主記憶部20bは、RAMRandomAccessMemory等を含んで構成され、CPU20aの作業領域として用いられる。補助記憶部20cは、ROMReadOnlyMemory、磁気ディスク、半導体メモリ等の不揮発性メモリを含んで構成されている。この補助記憶部20cは、CPU20aが実行するプログラム、及び各種パラメータなどを記憶している。また、インターフェイス20fを介して受信された情報を逐次記憶する。表示部20dは、LCDLiquidCrystalDisplayなどを含んで構成され、CPU20aの処理結果などを表示する。入力部20eは、タッチパネル、ジョイスティック、入力キー等から構成されている。オペレータの指示は、この入力部20eを介して入力され、システムバス20gを経由してCPU20aに通知される。インターフェイス20fは、IEEE802.11規格に基づく、シングルホップ通信を行う無線LANLocalAreaNetworkインターフェイスである。図6のフローチャートは、CPU20aによって実行されるプログラムの一連の処理アルゴリズムに対応している。以下、図6を参照しつつ、通信端末20の動作について説明する。この処理は、通信端末20を搭載する車両のカーナビゲーションシステムから、当該車両が通信エリアNAに進入したことが、CPU20aに通知されることで開始される。そして、この処理は、通信端末20を搭載する車両のカーナビゲーションシステムから、当該車両が通信エリアNAから退出したことが、CPU20aに通知されることで中止される。また、前提として通信エリアNA内の通信端末の総数は、初期値としてN0が設定されているものとする。最初のステップS101では、CPU20aは、他の通信端末20からパケットが出力されるまで待機する。そして、パケットを受信するとステップS101:Yes、次のステップS102へ移行する。ステップS102では、CPU20aは、受信パケットに関連付けられた情報から、当該受信パケットが受信された時刻を特定する。次に、直近に受信された受信パケットについての受信時刻と現在時刻との時間差を、連続無受信時間として算出する。そして、CPU20aは、連続無受信時間が閾値を超えているか否かを確認する。CPU20aは、連続無受信時間が閾値を超えていると判断した場合はステップS102:Yes、ステップS104に移行する。また、連続無受信時間が閾値を超えていないと判断した場合はステップS102:No、ステップS103へ移行する。ステップS103では、CPU20aは、受信パケットに関連付けられた情報から、送信時刻と受信時刻との時間差を遅延時間として算出する。そして、遅延時間が閾値を超えているか否かを確認する。CPU20aは、遅延時間が閾値を超えていると判断した場合はステップS103:Yes、ステップS104に移行する。また、連続無受信時間が閾値を超えていないと判断した場合はステップS103:No、ステップS105へ移行する。ステップS104では、CPU20aは、通信エリアNAに存在する通信端末20の総数の初期値M0或いは、初期値M0に基づいて算出した総数Mに基づいて、最新の総数MNを算出する。具体的には、CPU20aは、直近に推定した総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。一方、ステップS105では、CPU20aは、単位時間T1が経過する間に受信したパケットを順次カウントすることで、スループットを計測する。そして、スループットが閾値を下回るか否かを確認する。CPU20aは、スループットが閾値を下回ると判断した場合はステップS105:Yes、ステップS106へ移行する。また、スループットが閾値以上であると判断した場合はステップS105:No、ステップS109へ移行する。ステップS106では、CPU20aは、上記式1に基づいて、最新の総数MNを算出し、新たに算出した総数MNを通信端末20の総数とする。ステップS107では、CPU20aは、総数Mの値が適正であるか、すなわち最小値MMIN以上で、最大値MMAX以下であるか否かを確認する。そして、CPU20aは、総数Mの値が適正であると判断した場合はステップS107:Yes、ステップS109へ移行する。また、総数Mの値が適正でないと判断した場合はステップS107:No、ステップS108へ移行する。ステップS108では、CPU20aは、総数Mが、最大値MMAXを超えている場合には、総数Mを最大値MMAXに補正する。また、総数Mが、最小値MMINより小さい場合には、総数MNの値を最小値MMINに補正する。ステップS109では、CPU20aは、総数Mの値に基づいて、確率Pを算出する。ステップS110では、CPU20aは、情報を出力するためのスロットを、通信エリアNA内に存在する通信端末20それぞれから独立して規定する。ステップS111では、CPU20aは、生成されたスロットにおいて、パケットを送信するか否かを、確率Pに基づいて決定する。ステップS112では、CPU20aは、生成されたスロットにおいて、パケットを送信することを決定した時刻送信時刻に関する情報を、送信パケットと関連付ける。ステップS113では、CPU20aは、他の通信端末20が情報の送信を実行しているか否かを確認する。そして、他の通信端末20による情報の送信が確認されなかった場合には、送信パケットの送信を開始する。一方、他の通信端末20による情報の送信が確認された場合には、情報送信部28は、まず、情報の送信が終了するのを待つ。次に、分散制御用フレーム間隔DIFS相当の時間が経過した後、他の通信端末20が情報の送信を実行しているか否かの確認を、コンテンションウインドウのフレーム長に相当する時間だけ行う。そして、他の通信端末20による情報の送信が確認されなかった場合には、送信パケットの送信を開始する。送信が終了すると、CPU20aはステップS101へ戻り、以降ステップS101~ステップS113までの処理を繰り返し実行する。以上説明したように、本実施形態では、通信エリアNAにある通信端末20の総数に基づく確率で、各通信端末20から送信パケットの送信が実行される。したがって、簡易な演算で送信タイミングを決定し、迅速に情報の送信を実行することができる。また、本実施形態では、簡易な演算で送信タイミングを決定することができる。このため、例えば通信端末20を車両に搭載した場合には、時事刻々と変化する交通状況に合わせて、迅速に送信タイミングを決定することができ、通信システム10におけるスループットを高い次元に維持することができる。《第3の実施形態》次に、本発明の第3の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、パケットの受信成功回数と、パケットの受信失敗回数とを用いた演算結果に応じて、通信端末の総数Mを推定する点で、第1の実施形態に係る通信端末20と相違している。なお、本実施形態に係る通信端末20は、第1の実施形態に係る通信端末20における送信時刻記憶部27、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22c、スループット測定部22dを有していてもよいが、特に必要としない。図7は、情報受信部21のブロック図である。図7に示されるように、情報受信部21は、アンテナ21a、信号処理回路21b、受信管理回路21c、及びデータメモリ21dを有している。信号処理回路21bは、アンテナ21aを介して、他の通信端末20から送信される信号を受信する。そして、受信した信号をビット単位のデジタル信号に変換復調することにより得たデータをデータメモリ21dに出力する。受信管理回路21cは、信号処理回路21bをモニタし、単位時間T1あたりの、信号の変換が成功した回数受信成功回数aと、信号の変換が失敗した回数受信失敗回数bとを順次ノード総数推定部22へ出力する。図8は一例として、通信システム10が11台の通信端末20によって構成されたときに、各通信端末201~2011から送信されるパケットを模式的に示す図である。例えば自機としての通信端末2011は、スロット長の6倍の長さの単位時間T1が経過する間に、通信端末201~2011それぞれから送信されたパケットを順次受信する。なお、ここでは説明の便宜上、通信端末2011は、自機が送信したパケットも受信するものとする。通信端末2011の受信管理回路21cは、信号処理回路21bでの処理が完了するごとに、パケットの受信成功回数aを1ずつ更新するa←a1。一方、3つめのスロットで通信端末201から出力されたパケットと、通信端末207から出力されたパケットとが衝突した場合は、信号処理回路21bでの処理が不能となる。受信管理回路21cは、信号処理回路21bでの処理が不能となるごとに、パケットの受信失敗回数bを1ずつ更新するb←b1。図8に示されるように、各通信端末201~2011から、パケットが送信された場合には、各通信端末2011の受信管理回路21cによってカウントされた受信成功回数aは17となり、受信失敗回数bは1となる。このカウント結果としての受信成功回数aと、受信失敗回数bとは、ノード総数推定部22へ出力される。ノード総数推定部22は、受信成功回数aと受信失敗回数bとを用いた演算結果に基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末20の最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、受信成功回数a及び受信失敗回数bについて、演算式a/abを用いた演算を行う。そして、演算結果が閾値を下回った場合に、直近に推定した前記通信端末の総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。上述の演算式の演算結果は、受信成功率と等価であり、受信成功回数aが17で、受信失敗回数bが1のときの演算結果は0.944となる。このとき、例えば閾値が95であり、直近に推定した通信端末の総数Mが10であるとすると、ノード総数推定部22は、最新の通信端末20の総数MNの値として20=10×2を推定することになる。一方、ノード総数推定部22は、演算結果が閾値以上の場合は、受信成功回数aに基づいて、最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、受信成功回数aが閾値を下回る場合には、単位時間T1が経過する間に受信すべきパケットの数αと、単位時間T1が経過する間に実際に受信が成功したパケットの数βとから、次式3に基づいて最新の総数MNを算出する。MN=Mβ/α×γ...3なお、γは、状況に応じてαの値を調整するための調整係数である。特に調整の必要がないときは1とする。また、αは0より大きい整数である。βが0であった場合は、βを1とする。一方、ノード総数推定部22は、演算結果が閾値以上の場合は、既存の総数Mを補正部23へ出力する。以上説明したように、本実施形態では、情報の受信が成功した受信成功回数a、及び情報の受信が失敗した受信失敗回数bに基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mが算出される。このため、通信システム10を構成する通信端末20相互間で、通信端末固有の時刻が同期していなくても、精度よく通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを推定することができる。また、本実施形態では、最新の総数MNを推定する際に、直近に推定した総数Mを2倍した。これに限らず、直近に推定した総数Mをk倍kは1より大きい数することとしてもよい。要するに、通信エリアNAの大きさ、進入及び退出する通信端末20の単位時間あたりの個数などに応じて、適当な通信端末20の総数が推定されればよい。《第4の実施形態》次に、本発明の第4の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、パケットの受信成功回数aと、パケットの受信失敗回数bと、更に通信端末20に情報が受信された通信端末の成功台数cを用いた演算結果に基づいて、通信端末の総数Mを推定する点で、第3の実施形態に係る通信端末20と相違している。なお、本実施形態に係る通信端末20は、第1の実施形態に係る通信端末20における送信時刻記憶部27、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22c、スループット測定部22dを有していてもよいが、特に必要としない。本実施形態に係る情報受信部21の信号処理回路21bは、アンテナ21aを介して、他の通信端末20から送信される信号を受信する。そして、受信した信号をビット単位のデジタル信号に変換することにより得たデータをデータメモリ21dに出力する。受信管理回路21cは、信号処理回路21bをモニタし、単位時間T1あたりの、信号の復調が成功した受信成功回数aと、信号の復調が失敗した受信失敗回数bとを順次ノード総数推定部22へ出力する。また、信号の変換に成功した情報を送信した通信端末20を、例えばパケットとともに送信される識別IDに基づいて、特定する。そして、特定した通信端末20の数を成功台数cとして、順次ノード総数推定部22へ出力する。例えば図8の例では、受信成功回数aは17となり、受信失敗回数bは1となる。また、特定された通信端末20の台数は、通信端末201~2011から通信端末207を除いた、10となる。これらのカウント結果は、ノード総数推定部22へ出力される。ノード総数推定部22は、まず、第1演算式a/abを用いた演算を行う。そして、演算結果が第1閾値を下回った場合に、第2演算式c×ab/aを用いた演算を行い、演算結果を、最新の通信端末の総数MNとする。例えば受信成功回数aが17、受信失敗回数bが1、成功台数cが10の場合には、第1演算式による演算結果は0.944となる。この場合、第1閾値が95であるとすると、第1演算式による演算結果が第1閾値以下となる。したがって、ノード総数推定部22は、第2演算式を用いた演算を行い、演算結果としての値11≒10.6を得る。ノード総数推定部22は、この値11を通信端末20の最新の総数MNと推定する。これにより、通信端末20の総数Mによって規定される確率の値が低くなる。その結果、パケットの衝突が回避され、通信システム10におけるスループットが向上する。また、第1演算式による演算結果が第1閾値を上回った場合は、ノード総数推定部22は、成功台数cの値を、通信端末20の最新の総数MNと推定する。したがって、ここでは、ノード総数推定部22は、値10を通信端末20の最新の総数MNと推定する。なお、この場合において、第1演算式による演算結果が閾値を上回るとともに、スロット長TS、単位時間T1、及びスロットに含まれるパケットの個数nを変数とする第3演算式a/T1/TS×nによる演算結果が第2閾値を上回ったときには、既存の総数Mを補正部23へ出力することとしてもよい。図9は一例として、通信システム10が5台の通信端末20によって構成されたときに、各通信端末201~205から送信されるパケットを模式的に示す図である。図9に示されるように、単位時間T1に、10個のパケットが発信された場合には、通信端末20の受信管理回路21cから出力される受信成功回数a、受信失敗回数b、及び成功台数cそれぞれの値は、10、0、及び5となる。ここで、例えば第2閾値を60とすると、第3演算式の演算結果は0.556となり、第2閾値を下回る。この場合は、ノード総数推定部22は、成功台数cの値5を通信端末20の最新の総数MNと推定する。そして、最新の総数MNを補正部23へ出力する。一方、第2閾値を50とすると、第3演算式の演算結果は第2閾値を上回る。この場合は、ノード総数推定部22は、ノードの総数として既存の総数Mを補正部23へ出力する。以上説明したように、本実施形態では、受信成功回数a、受信失敗回数b、及び成功台数cに基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mが算出される。このため、通信システム10を構成する通信端末20相互間で、通信端末固有の時刻が同期していなくても、精度よく通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを推定することができる。《第5の実施形態》次に、本発明の第5の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、パケットの受信エラーを検出し、通信端末の総数Mを推定する点で、第1の実施形態に係る通信端末20と相違している。なお、本実施形態に係る通信端末20は、第1の実施形態に係る通信端末20における送信時刻記憶部27、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22cを有していてもよいが、特に必要としない。図10は、情報受信部21のブロック図である。図10に示されるように、情報受信部21は、アンテナ21a、信号処理回路21b、データメモリ21d、及び受信エラー検出回路21eを有している。受信エラー検出回路21eは、信号処理回路21bをモニタし、信号の変換が失敗したことを、受信エラー検出結果としてノード総数推定部22へ出力する。ノード総数推定部22は、受信エラー検出結果に基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末20の最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、受信エラー検出結果を受け取ると、直近に推定した前記通信端末の総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。一方、ノード総数推定部22は、受信エラーが検出されなかった場合は、スループットに基づいて、最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、スループットが閾値を下回る場合には、次式4に基づいて、最新の総数MNを算出し、新たに算出した総数MNを通信端末20の総数とする。MN=Mβ/α×γ...4αは、総数MNが実際のノード総数と等しくなったときに単位時間T1が経過する間に受信される理想的なパケット数である。このαの値は設計で定められる。βは、単位時間T1が経過する間に自機が実際に受信したパケット数である。γは、状況に応じてαの値を調整するための調整係数である。特に調整の必要がないときは1とする。なお、αは0より大きい整数である。また、βが0であった場合は、βを1とする。また、上述の閾値は、例えば通信メディアの理論的な伝送速度の60とすることができる。したがって、伝送速度から算出した受信パケット数の理論値が30だとすると、閾値は18となる。この場合、単位時間T1が経過する間に受信したパケット数が18を下回ったときに、上記4式に基づいて、新たな総数MNが算出される。ノード総数推定部22は、上述した手順で通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数MNを算出すると、算出した総数MNに関する情報を、総数情報として、補正部23へ出力する。一方、スループットが閾値以上の場合は、ノード総数推定部22は、既存の総数Mを補正部23へ出力する。以上説明したように、本実施形態では、情報の受信エラー検出結果に基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mが算出される。このため、通信システム10を構成する通信端末20相互間で、通信端末固有の時刻が同期していなくても、精度よく通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを推定することができる。また、本実施形態に係る通信端末20は、図11のフローチャートに示される処理を実行するコンピュータ等を含んで構成されていてもよい。図11に示されるように、当該通信端末20のCPU20aは、図6におけるフローチャートのステップS102の処理及びステップS103の処理の代わりに、ステップS120の処理を実行する。具体的には、CPU20aは、信号の変換に失敗したと判断した場合にステップS120:Yes、ステップS105へ移行する。また、信号の変換に成功したと判断した場合にステップS120:No、ステップS103へ移行する。また、本実施形態では、最新の総数MNを推定する際に、直近に推定した総数Mを2倍した。これに限らず、直近に推定した総数Mをk倍kは1より大きい数することとしてもよい。要するに、通信エリアNAの大きさ、進入及び退出する通信端末20の単位時間あたりの個数などに応じて、適当な通信端末20の総数が推定されればよい。《第6の実施形態》次に、本発明の第6の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、送信待ちパケット数から、通信端末の総数Mを推定する点で、第1の実施形態に係る通信端末20と相違している。なお、本実施形態に係る通信端末20は、第1の実施形態に係る通信端末20における送信時刻記憶部27、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22cを有していてもよいが、特に必要としない。図12は、情報送信部28のブロック図である。図12に示されるように、情報送信部28は、アンテナ28a、信号処理回路28b、データメモリ28c、及びメモリ監視回路28dを有している。メモリ監視回路28dは、データメモリ28cをモニタし、データメモリ28cに残存している送信パケット数に関する情報を、ノード総数推定部22へ出力する。ノード総数推定部22は、データメモリ28cに残存している送信パケット数以下、残存送信パケット数というに基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末20の最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、残存送信パケット数が閾値を超えているか否かを確認する。そして、残存送信パケット数が閾値を超えていると判断した場合は、直近に推定した前記通信端末の総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。本実施形態の通信では、閾値は2とすることが考えられる。一方、ノード総数推定部22は、残存送信パケット数が閾値を超えていないと判断した場合は、スループットに基づいて、最新の総数MNを算出する。例えば、ノード総数推定部22は、スループットが閾値を下回る場合には、次式5に基づいて、最新の総数MNを算出し、新たに算出した総数MNを通信端末20の総数とする。MN=Mβ/α×γ...5αは、総数MNが実際のノード総数と等しくなったときに単位時間T1が経過する間に受信される理想的なパケット数である。このαの値は設計で定められる。βは、単位時間T1が経過する間に自機が実際に受信したパケット数である。γは、状況に応じてαの値を調整するための調整係数である。特に調整の必要がないときは1とする。なお、αは0より大きい整数である。また、βが0であった場合は、βを1とする。なお、上述の閾値は、例えば通信メディアの理論的な伝送速度の60とすることができる。したがって、伝送速度から算出した受信パケット数の理論値が30だとすると、閾値は18となる。この場合、単位時間T1が経過する間に受信したパケット数が18を下回ったときに、上記5式に基づいて、新たな総数MNが算出される。ノード総数推定部22は、上述した手順で通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数MNを算出すると、算出した総数MNに関する情報を、総数情報として、補正部23へ出力する。一方、スループットが閾値以上の場合は、ノード総数推定部22は、既存の総数Mを補正部23へ出力する。以上説明したように、本実施形態では、残存送信パケット数残存送信情報数に基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mが算出される。このため、通信システム10を構成する通信端末20相互間で、通信端末固有の時刻が同期していなくても、精度よく通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを推定することができる。また、本実施形態に係る通信端末20は、図13のフローチャートに示される処理を実行するコンピュータ等を含んで構成されていてもよい。図13に示されるように、当該通信端末20のCPU20aは、図6におけるフローチャートのステップS102の処理及びステップS103の処理の代わりに、ステップS121の処理を実行する。具体的には、CPU20aは、残存送信パケット数が閾値を超えていると判断した場合にステップS121:No、ステップS105へ移行する。また、残存送信パケット数が閾値を超えていないと判断した場合にステップS121:Yes、ステップS104へ移行する。また、本実施形態では、最新の総数MNを推定する際に、直近に推定した総数Mを2倍した。これに限らず、直近に推定した総数Mをk倍kは1より大きい数することとしてもよい。要するに、通信エリアNAの大きさ、進入及び退出する通信端末20の単位時間あたりの個数などに応じて、適当な通信端末20の総数が推定されればよい。《第7の実施形態》次に、本発明の第7の実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、上記実施形態と同一又は同等の構成については、同等の符号を用いるとともに、その説明を省略又は簡略する。本実施形態に係る通信端末20は、一般的なコンピュータ、又はマイクロコンピュータなどの装置と同様の構成によって実現されている点で、第4の実施形態に係る通信端末20と相違している。なお、本実施形態に係る通信端末20は、第1の実施形態に係る通信端末20における送信時刻記憶部27、受信時刻記録部22a、連続無受信時間計測部22b、遅延時間計測部22c、スループット測定部22dを有していてもよいが、特に必要としない。本実施形態に係る通信端末20は、図5に示されるように、CPU20a、主記憶部20b、補助記憶部20c、表示部20d、入力部20e、インターフェイス20f、及び上記各部を相互に接続するシステムバス20gを含んで構成されている。CPU20aは、補助記憶部20cに記憶されているプログラムに従って、交通情報の送信及び受信を行う。以下、図14に示されるフローチャートを参照しつつ通信端末20の動作を説明する。本実施形態に係る通信端末20は、情報の送信処理と並行して、単位時間T1ごとに、通信システム10を構成する通信端末20の総数Mを更新する。この処理は、通信端末20を搭載する車両のカーナビゲーションシステムから、当該車両が通信エリアNAに進入したことが、CPU20aに通知されることで開始される。そして、この処理は、通信端末20を搭載する車両のカーナビゲーションシステムから、当該車両が通信エリアNAから退出したことが、CPU20aに通知されることで中止される。また、前提として、通信エリアNAでは、常時いずれかの通信端末20から情報が送信されているものとする。CPU20aは、車両が通信エリアNAに進入すると、まずステップS201での処理を実行する。ステップS201では、CPU20aは、経過時間をカウントするタイマの値を0にリセットする。次のステップS202では、CPU20aは、受信成功回数a及び受信失敗回数bをカウントするカウンタの値をリセットする。以下、受信成功回数a及び受信失敗回数bそれぞれをカウンタ値a、カウンタ値bともいう。次のステップS203では、CPU20aは、他の通信端末20から送信された信号を受信する。そして、受信した信号をビット単位のデジタル信号に変換する。次のステップS204では、CPU20aは、ステップS203での変換処理ができたか、或いは不能であったかを確認する。CPU20aは、変換処理ができたときはステップS204:No、次のステップS205へ移行し、カウンタ値aを1インクリメントする。また、CPU20aは、変換処理が不能であったときは、次のステップS206へ移行し、カウンタ値bを1インクリメントする。次のステップS207では、CPU20aは、タイマのカウント値を参照して、単位時間T1が経過したか否かを確認する。そして、単位時間T1が経過していないと判断した場合はステップS207:No、ステップS203へ戻り、以降ステップS207での判断が肯定されるまで、ステップS203~ステップS207までの処理を繰り返し実行する。一方、単位時間T1が経過したと判断した場合はステップS207:Yes、次のステップS208へ移行する。ステップS208では、CPU20aは、カウンタ値a、及びカウンタ値bを変数とする演算式a/abを用いた演算を行う。次のステップS209では、CPU20aは、演算式による演算結果が、閾値を下回るか否かを確認する。そして、演算結果が閾値を下回らなかった場合はステップS209:No、ステップS201に戻り、以降ステップS209での判断が肯定されるまで、ステップS201~S209までの処理を繰り返し実行する。一方、演算結果が閾値を下回った場合はステップS209:Yes、次のステップS210へ移行する。ステップS210では、通信端末20の総数Mを更新する。具体的には、直近に推定した前記通信端末の総数Mの2倍の値を、最新の総数MN=2Mとして算出する。以降、CPU20aは、ステップS201に戻り、ステップS201~ステップS210までの処理を繰り返し実行する。またCPU20aは、上述の処理と並行して、通信端末20の総数に基づいて確率Pを算出するとともに、この確率でパケットを送信する処理を実行する。以上説明したように、本実施形態では、受信成功回数a、受信失敗回数bに基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mが算出される。このため、通信システム10を構成する通信端末20相互間で、通信端末固有の時刻が同期していなくても、精度よく通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを推定することができる。また、本実施形態では、CPU20aは、受信成功回数a、受信失敗回数bに基づいて、通信エリアNAに存在する通信端末の総数Mを算出した。これに限らず、CPU20aは、受信成功回数a、受信失敗回数bに加えて、成功台数cを用い、第4の実施形態に係る通信端末20と同様に、通信エリアNAに存在する通信端末の最新の総数Mを算出してもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態によって限定されるものではない。例えば、上記第1の実施形態では、通信エリアNAに3つの通信端末20が存在する場合について説明した。これに限らず、通信エリアNAには、4つ以上の通信端末が存在していてもよい。同様に、第1の実施形態以外の実施形態においても、通信システムは、実施形態中に示された通信端末の数に限定されるものではない。図15は、例えば通信エリアNAに50台の通信端末が存在するときの、通信端末20によって推定された通信端末の総数Mと、受信成功率及びスループットとの関係を示す図である。図15における曲線S1は、総数Mと受信成功率との関係を示している。また、曲線S2は、総数Mとスループットとの関係を示している。曲線S1に示されるように、受信成功率は、推定された総数Mが、通信エリアNAに実在する通信端末の数50台以上のところでは、高く維持される。一方、推定された総数Mが、通信エリアNAに実在する通信端末の数50台以下のところでは、総数Mが小さくなるにつれて徐々に低下する。この理由は、総数Mが、通信エリアNAに実在する通信端末の数50台以下のところでは、確率Pが高くなり、パケット衝突が起こる頻度が高くなるためである。また、曲線S2に示されるように、スループットは、推定された総数Mが、通信エリアNAに実在する通信端末の数50台と一致するあたりで最も高くなる。そして、総数Mが実在する通信端末の数から乖離するほど、低下する。したがって、曲線S1及び曲線S2を参照するとわかるように、通信エリアNAに4台以上の通信端末が存在する場合にも、これらの通信端末の個数を精度よく推定することで、通信システム10における通信効率を高水準に維持することができる。上記第3の実施形態、及び第4の実施形態では、信号処理回路21bによって、受信した信号がビット単位のデジタル信号に変換され、受信管理回路21cは、パケットごとに、受信成功回数及び受信失敗回数をカウントした。これに限らず、通信端末20は、バイト単位、或いはビット単位で、受信成功回数及び受信失敗回数をカウントしてもよい。上記第4の実施形態では、受信管理回路21cは、パケットとともに送信される識別IDに基づいて、成功台数cをカウントした。識別IDとしては、例えば、通信端末20のアプリケーション部が識別可能な識別情報、ネットワーク部が識別可能な識別情報、或いはメディア部が識別可能な識別情報が考えられる。上記第3の実施形態、及び第4の実施形態では、算出した通信端末20の総数を、確率の算出に用いた。これに限らず、算出した通信端末20の総数に基づいて、情報の送信する際の送信パワーを調整してもよい。例えば、通信端末20の総数が多い場合は、送信パワーを少なくして、自機近傍の通信端末20にのみ情報を送信することとしてもよい。これにより、ネットワーク全体として、パケット衝突の発生回数を低減することができる。また、算出した通信端末20の総数に基づいて、情報の送信する際の指向性を調整することとしてもよい。これにより、例えば、通信端末20が密集する方向へ情報を送信することが可能となり、通信のスループットが向上する。上記各実施形態では、通信システム10が、通信端末20によって構成されている場合について説明した。これに限らず、通信システム10を構成するノードとしては、例えば通信端末20とともに車両に搭載される計測装置、カーナビゲーション装置そのものであってもよい。上記各実施形態では、車車間通信を例にした説明を行った。本発明はこれに限定されるものではなく、例えば携帯電話をノードとする通信システムにも適用することができる。具体的には、通信システムは、移動中例えば歩行中のユーザが所持する携帯電話から構成されていてもよい。また、ノードは例えばセンサーノードであってもよい。センサーノードとしては、農場における土壌の状態、水量、気温等を通信するセンサが考えられる。第2の実施形態において通信端末20の補助記憶部20cに記憶されているプログラムは、フレキシブルディスク、CD-ROMCompactDiskReadOnlyMemory、DVDDigitalVersatileDisk、MOMagnetoOpticaldisk等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に格納して配布し、そのプログラムをコンピュータにインストールすることにより、上述の処理を実行する装置を構成することとしてもよい。本発明に係る通信端末は、情報を受信したときの受信時刻を計測する第1計測手段を備えている。この、第1計測手段は、少なくともネットワークを構成する他のノードによって送信された情報を受信したときの受信時刻を計測するものであればよい。また、所定の時間内に情報を受信した回数をカウントする第1カウント手段は、少なくともネットワークを構成する他のノードによって送信された情報を受信した回数をカウントするものであればよい。本発明の通信端末は、ネットワークを構成し、前記ネットワークを構成するノードの総数を推定する推定手段と、1つ又は複数の情報を出力するためのスロットを他のノードから独立して設定するスロット設定手段と、前記ノードの総数に基づいて確率を算出する算出手段と、前記確率で、情報を出力する出力手段と、を備えている。なお、本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施形態は、本発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。本出願は、2010年1月14日に出願された、日本国特許出願2010-6321号に基づく。本明細書中に日本国特許出願2010-6321号の明細書、特許請求の範囲、図面全体を参照して取り込むものとする。"