内周面に転動面を有する外方部材と外周面に転動面を有する内方部材との間に複数のころを転動体として備えたころ軸受のころの保持器であって、軸受軸方向に離して配置された2つの円環部材と、前記円環部材を連結し且つ当該円環部材の円周方向に等間隔に配置された複数の柱部材と、隣合う柱部材の間に収容されるころと、前記柱部材のころ収容側に突設され且つころの外周面のころ軸方向両端部に摺接してころを保持する凸部と、前記凸部の円環部材側に形成され且つ当該円環部材側がころ軸方向中央部より低いテーパ部とを備えたことを特徴とするころ軸受用保持器。前記テーパ部を前記凸部の軸受径方向全長に形成したことを特徴とする請求項1に記載のころ軸受用保持器。前記テーパ部を前記凸部のころ挿入方向手前側のみに形成したことを特徴とする請求項1に記載のころ軸受用保持器。前記特許文献1に記載されるころ軸受用保持器の柱部材間にころを押し込む場合には、凸部や柱部材の弾性変形を伴うが、凸部や柱部材の剛性が高い場合には、ころを押し込むための力が過大となり、組立作業性が悪化する恐れがある。本発明は、上記のような問題点に着目してなされたものであり、凸部の剛性を適正に調整可能として、ころを押し込むための力が過大となりにくいころ軸受用保持器を提供することを目的とするものである。上記課題を解決するために、本発明のころ軸受用保持器は、内周面に転動面を有する外方部材と外周面に転動面を有する内方部材との間に複数のころを転動体として備えたころ軸受のころの保持器であって、軸受軸方向に離して配置された2つの円環部材と、前記円環部材を連結し且つ当該円環部材の円周方向に等間隔に配置された複数の柱部材と、隣合う柱部材の間に収容されるころと、前記柱部材のころ収容側に突設され且つころの外周面のころ軸方向両端部に摺接してころを保持する凸部と、前記凸部の円環部材側に形成され且つ当該円環部材側がころ軸方向中央部より低いテーパ部とを備えたことを特徴とするものである。また、前記テーパ部を前記凸部の軸受径方向全長に形成したことを特徴とするものである。また、前記テーパ部を前記凸部のころ挿入方向手前側のみに形成したことを特徴とするものである。而して、本発明のころ軸受用保持器によれば、外方部材と内方部材の間に2つの円環部材を軸受軸方向に離して配設し、それら2つの円環部材を連結する複数の柱部材を円環部材周方向に等間隔に配設し、隣合う柱部材の間にころを収容し、各柱部材には、ころの外周面のころ軸方向両端部に摺接してころを保持する凸部をころ収容側に突設すると共に、それらの凸部の円環部材側には当該円環部材側がころ軸方向中央部より低いテーパ部を形成したため、凸部の剛性を適正に調整することができる。このため、ころを隣合う柱部材の間に収容するために、ころが凸部を乗り越えるようにころを何れか一方の円環部材の側から押し込む際、過大な押し込み力を要しないでころを所定の位置に収容できる。また、テーパ部を凸部の軸受径方向全長に形成したことにより、テーパ部のテーパ量を調整するだけで容易に凸部の剛性を調整することが可能となる。更には、テーパ部を凸部のころ挿入方向手前側のみに形成したことにより、テーパ部を軸受径方向全長に形成する場合と同様の効果を得ることができ、且つ凸部の剛性を調整するための加工を必要最小限にすることができる。次に、本発明のころ軸受用保持器の一実施形態について図面を参照しながら説明する。図1は、本実施形態のころ軸受用保持器を適用したころ軸受の縦断面図であり、内方部材である内輪2には鍔がなく、外方部材である外輪1の軸受軸方向両端部に鍔10が形成されているラジアル円筒ころ軸受である。外輪1の内周面が転動面、内輪2の外周面が転動面となる。図中の符号3は、転動体を構成するころ円筒ころ、符号4は、ころ3を保持する保持器である。図2には、図1のころ軸受の保持器4の全体を示す。この保持器4は、軸受軸方向に所定間隔離して配置される2つの円環部材5と、2つの円環部材5を連結し且つ円環部材5の円周方向に等間隔に配置された複数の柱部材6を備えて構成され、隣合う柱部材6の間にころ3が収容される。また、柱部材6のころ収容側には、ころ3の軸方向両端部に摺接して当該ころ3を保持する凸部7が形成されている。この凸部7は、その突出先端面がころ3の外周面に摺接する円弧曲面となっており図3参照、この円弧曲面でころ3の外周面を保持する。従って、隣合う柱部材6の間にころ3を収容するときには、ころ3が凸部7を乗り越えるように押し込む。図3~図5には、図2の柱部材6及び凸部7の第1実施形態の詳細を示す。本実施形態では、凸部7の円環部材5側に、当該円環部材5側がころ軸方向=軸受軸方向中央部より低いテーパ部8を形成した。図1のころ軸受は、外輪1の軸受軸方向両端部に鍔10が設けられているので、このころ軸受を組立てる場合には、外輪1の内周面転動面の内側に保持器4をセットし、その内側からころ3を保持器4の柱部材6の間に収容し、然る後、保持器4の内側に内輪2を嵌め込む。従って、図3、図5に示すように、ころ3の挿入方向が決まる。本実施形態では、凸部7の円環部材5側のころ挿入方向全長、即ち軸受径方向全長にわたってテーパ部8を形成した。このように凸部7の一部、特に剛性の高い円環部材5側を低くしてテーパ部8を形成することにより、凸部7の剛性を任意に調整することができ、隣合う柱部材6間にころ3を収容するためにころ3が凸部7を乗り越えるように押し込む場合に、凸部7の変形を容易にすることができ、これにより過大な押し込み力を要しないでころ3を所定の位置に収容できる。図8は、従来のころ軸受用保持器4の柱部材6及び凸部7の詳細である。従来の凸部7には円環部材5側のテーパ部がなく、凸部7の円環部材5側の壁部はころ軸方向軸受軸方向と直角である。このように凸部7の円環部材5側にテーパ部がないと、凸部7の剛性が高く、ころ3を押し込む力が過大になり、組立作業性が悪化する恐れがある。このように本実施形態のころ軸受用保持器では、外輪1と内輪2の間に2つの円環部材5を軸受軸方向に離して配設し、それら2つの円環部材5を連結する複数の柱部材6を円環部材周方向に等間隔に配設し、隣合う柱部材6の間にころ3を収容し、各柱部材6には、ころ3の外周面のころ軸方向両端部に摺接してころ3を保持する凸部7をころ収容側に突設すると共に、それらの凸部7の円環部材5側には当該円環部材5側がころ軸方向中央部より低いテーパ部8を形成したため、凸部7の剛性を適正に調整することができ、ころ3を隣合う柱部材6の間に収容するために、ころ3が凸部7を乗り越えるようにころ3を何れか一方の円環部材5の側から押し込む際、過大な押し込み力を要しないでころ3を所定の位置に収容できる。また、テーパ部8を凸部7の軸受径方向全長に形成したことにより、テーパ部8のテーパ量を調整するだけで容易に凸部7の剛性を調整することが可能となる。図6、図7には、図2の柱部材6及び凸部7の第2実施形態の詳細を示す。本実施形態でも、凸部7の円環部材5側をころ軸方向軸受軸方向中央部より低くしてテーパ部8を形成しているが、本実施形態では、ころ挿入方向手前側だけにテーパ部8を形成している。凸部7や柱部材6の剛性が高い場合には、前記第1実施形態のように、軸受径方向全長にわたって円環部材5側が低いテーパ部8を形成して剛性を調整する必要があるが、凸部7や柱部材6の剛性がさほど高くない場合には、本実施形態のように、ころ挿入方向手前側だけにテーパ部8を形成して凸部7の剛性を少しだけ低下させ、特にころ押し込み時の凸部7のころ挿入方向手前側だけの変形を容易にすればよい。このように本実施形態のころ軸受用保持器では、テーパ部8を凸部7のころ挿入方向手前側のみに形成したことにより、テーパ部を軸受径方向全長に形成する場合と同様の効果を得ることができ、且つ凸部7の剛性を調整するための加工を必要最小限にすることができる。なお、前記実施形態では、円筒ころ軸受に本発明のころ軸受用保持器を適用した例についてのみ詳述したが、本発明のころ軸受用保持器は円錐ころ軸受にも同様に適用可能である。また、前記実施形態では、外輪1に鍔10が形成されたころ軸受についてのみ詳述したが、内輪に鍔が形成されたもの、内輪及び外輪に鍔が形成されたものについても、本発明のころ軸受用保持器は適用可能である。鍔が形成されている部位によって組立手順、特にころの挿入方向が決まるので、そのころ挿入方向と凸部及び柱部材の剛性に応じてテーパ部の形状や大きさを設定すればよい。