"下記一般式Xで表される繰返し単位Xと、繰返し単位Yとを含み、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個または2個の前記繰返し単位Xを介して結合し、前記繰返し単位Yが、下記一般式Y1、Y2、Y3およびY4でそれぞれ表される繰返し単位Y1、Y2、Y3およびY4よりなる群から選ばれる少なくとも1種である重合体を含む蓄電デバイス用電極活物質。式X中、Aは2価の脂肪族基または式:-E-D-E-式中、Dは2価の環状脂肪族基、2価の芳香族基またはカルボニル基を示す。2つのEはそれぞれ独立して2価の脂肪族基を示す。で表される2価基を示す。式Y1および式Y3中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価および2価の脂肪族基、前記2価の環状脂肪族基ならびに前記1価および2価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。前記繰返し単位Yの4つの結合位置のうち、少なくとも2つの結合位置には前記繰返し単位Xが結合し、前記繰返し単位Xが結合しない残りの結合位置には基-RただしRは、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。が結合する請求項1に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個の前記繰返し単位Xを介して結合している一結合性重合体であり、前記一結合性重合体は、下記一般式Z1、Z2、Z3およびZ4でそれぞれ表される繰り返し単位Z1、Z2、Z3およびZ4よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含む請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式Z1~式Z4中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3およびR6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。p1~p4は、繰返し単位Z1~Z4の前記一結合性重合体における合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個の前記繰返し単位Xを介して結合している一結合性重合体1であり、前記一結合性重合体1が、下記一般式1a、1b、1c、1d、1eおよび1fでそれぞれ表される重合体1a、1b、1c、1d、1eおよび1fよりなる群から選ばれる少なくとも1種である請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式1a~式1f中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3~R6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。nは1以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個の前記繰返し単位Xを介して結合している一結合性重合体であり、前記一結合性重合体は、下記一般式Z6、Z7、Z8、Z9およびZ10でそれぞれ表される繰返し単位Z6、Z7、Z8、Z9およびZ10よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含む請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式Z6~式Z10中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3およびR4は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。q1~q5は、繰返し単位Z6~Z10の前記一結合性重合体における合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個の前記繰返し単位Xを介して結合している一結合性重合体2であり、前記一結合性重合体2は、下記一般式2a、2b、2c、2d、2eおよび2fでそれぞれ表される重合体2a、2b、2c、2d、2eおよび2fよりなる群から選ばれる少なくとも1種である請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式2a~式2f中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3~R6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。nは1以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが、2個の前記繰返し単位Xを介して結合している二結合性重合体であり、前記二結合性重合体は、下記一般式Z11、Z12、Z13およびZ14でそれぞれ表される繰返し単位Z11、Z12、Z13およびZ14よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含む請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式Z11~式Z14中、A、R1およびR2は前記に同じ。r1~r4は、繰返し単位Z11~Z14の前記二結合性重合体における合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが、2個の前記繰返し単位Xを介して結合している二結合性重合体3であり、前記二結合性重合体3は、下記一般式3a、3b、3c、3d、3eおよび3fでそれぞれ表される重合体3a、3b、3c、3d、3eおよび3fよりなる群から選ばれる少なくとも1種である請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式3a~式3f中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3~R6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。nは1以上の実数を示す。前記重合体は、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが1個の前記繰返し単位Xを介して結合している部分と、隣り合う2個の前記繰返し単位Yが2個の前記繰返し単位Xを介して結合している部分とを有する不規則結合性重合体4であって、前記不規則結合性重合体4は、下記一般式Z1、Z2、Z3およびZ4でそれぞれ表される繰返し単位Z1、Z2、Z3およびZ4よりなる群から選ばれる少なくとも1種と、下記一般式Z11、Z12、Z13およびZ14でそれぞれ表される繰り返し単位Z11、Z12、Z13およびZ14よりなる群から選ばれる少なくとも1種とを含む請求項1または2に記載の蓄電デバイス用電極活物質。式Z1~式Z4および式Z11~式Z14中、A、R1およびR2は前記に同じ。R3およびR6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。p1~p4は、繰返し単位Z1~Z4の前記不規則結合性重合体4における合計繰返し数であり、1以上の実数を示す。r1~r4は、繰返し単位Z11~Z14の前記不規則結合性重合体4における合計繰返し数であり、1以上の実数を示す。前記2価の脂肪族基が、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基である請求項1~9のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記2価基-E-D-E-において、符号Dで示される前記2価の環状脂肪族基が、シクロアルキレン基であり、符号Eで示される前記2価の脂肪族基が、それぞれ独立して、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基である請求項1~10のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記2価基-E-D-E-において、符号Dで示される前記2価の芳香族基が、アリーレン基であり、符号Eで示される前記2価の脂肪族基が、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基である請求項1~10のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記1価の脂肪族基が、式:-Sf-Rb、または、式:-Sf-Ra-CO-Og-Rb前記各式中、Raはアルキレン基を示す。Rbは1価の脂肪族基を示す。前記1価の脂肪族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。fおよびgは、それぞれ独立して0または1を示す。で表される1価基である請求項1~12のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記1価の芳香族基が、式:-Sh-Rai-Rc式中、Raはアルキレン基を示す。Rcは、1価の芳香族基を示す。前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。hおよびiは、それぞれ独立して0または1を示す。で表される1価基である請求項1~12のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。前記重合体における、前記繰返し単位Yの合計繰返し数が6以上である請求項1~14のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質。正極活物質を含有する正極と、負極活物質を含有する負極と、電解質と、を備える蓄電デバイスであって、前記正極活物質および前記負極活物質の少なくとも一方が、請求項1~15のいずれか1項に記載の蓄電デバイス用電極活物質である蓄電デバイス。前記電解質が、比誘電率10~30の非水溶媒と、前記非水溶媒中に溶解しているアニオンとカチオンとからなる支持塩と、を含有する請求項16に記載の蓄電デバイス。前記非水溶媒が、比誘電率10以下の非水溶媒と、比誘電率30以上の非水溶媒との混合物である請求項17に記載の蓄電デバイス。前記比誘電率10以下の非水溶媒が、鎖状炭酸エステル、鎖状カルボン酸エステルおよび鎖状エーテルよりなる群から選ばれる少なくとも1種であり、かつ、前記比誘電率30以上の非水溶媒が、環状炭酸エステルおよび環状エーテルから選ばれる少なくとも1種である請求項18に記載の蓄電デバイス。前記カチオンが4級アンモニウムイオンを含む請求項17~19のいずれか1項に記載の蓄電デバイス。前記カチオンがリチウムイオンを含む請求項17~19のいずれか1項に記載の蓄電デバイス。前記負極が、金属リチウム、リチウム合金またはリチウムイオンを吸蔵および放出する材料を含む請求項21に記載の蓄電デバイス。請求項16~22のいずれか1項に記載の蓄電デバイスを電源として備える電子機器。請求項16~22のいずれか1項に記載の蓄電デバイスを電源として備える輸送機器。特許文献1および2に記載のπ電子共役雲を有する有機化合物は、高容量、高出力および優れたサイクル特性を有すると考えられているが、電解質組成や蓄電デバイスの構成によっては、電解質に溶解することがある。電解質への溶解を抑制するためには、誘導体化または高分子化を行う必要がある。誘導体化は、例えば、TTF骨格またはEBDT骨格の両端に不溶性官能基を導入することにより行われる。しかし、不溶性官能基は酸化還元反応に関与しないので、不溶性官能基の導入は、反応骨格のエネルギー密度を低下させる。高分子化にも、酸化還元反応に関与しない官能基の導入が不可欠である。したがって、得られる誘導体や高分子体は、反応骨格であるTTF骨格およびEBDT骨格よりもエネルギー密度が低くなり、反応骨格と同程度にエネルギー密度を高めることは困難である。特許文献3では、特許文献1のπ電子共役雲を有する有機化合物を、高分子化合物の主鎖に結合することにより、高分子化を行っている。そして、高分子化に際し、酸化還元反応に関与しない官能基は導入されない。したがって、特許文献3の電極活物質は、特許文献1や特許文献2において、不溶性官能基などが導入された電極活物質よりもエネルギー密度が高い。しかしながら、特許文献3の電極活物質は、高分子化合物の主鎖を含んでいる。このため、エネルギー密度をさらに向上させる余地が残されている。特許文献4のTTF三量体は、官能基を容易に導入できる部位が少ないので、分子設計が限定される。TTF三量体の誘導体は、分子末端のTTF骨格に含まれる炭素原子に結合する水素原子を官能基で置換する場合にのみ得られる。蓄電デバイスは、用途に応じて、電圧、容量などの特性を変更する必要がある。しかし、TTF三量体は多くの誘導体を合成できないので、そのような変更に対応できない。すなわち、TTF三量体は、材料設計の自由度が不十分であるという課題を有している。特許文献5の有機化合物は、電解質に対して耐溶解性を示し、良好なサイクル特性を蓄電デバイスに与えることができるが、さらなる向上の余地が残されている。特許文献6の重合体は、Ni触媒、Pd触媒などの金属触媒の存在下で実施されるカップリング反応により合成される。しかしながら、このようなカップリング反応は、a反応制御が難しく、得られる重合体の分子量分布が予め設定された範囲よりも拡がりやすい、b得られる重合体に金属触媒が混入し易く、混入した金属触媒は電池性能に影響を及ぼすおそれがあり、c前記のような金属触媒は非常に高価である、という課題を有している。また、合成しようとする重合体の種類によっては、非常に反応性の高い試薬を使用しなければならないので、例えば-78°Cといった低温下での反応を強いられる。低温下で反応を実施するには、特殊な反応設備が必要になる。また、反応性の高い試薬を用いる反応は、制御が難しいので、熟練を要する。これらのことから、特許文献6の重合体を工業的規模で量産するためには、さらなる研究が必要になる。また、蓄電デバイスのサイクル特性や出力特性を向上させるためには、EBDT骨格やTTF骨格などの反応骨格を含む分子を誘導体化し、結晶質で、電解質に溶解しにくく、かつエネルギー密度の高い分子を設計することが有効であると考えられる。しかしながら、どのような分子構造を設計すれば、簡便であり且つスケールアップがしやすい合成法が得られるかに関して、特許文献1~6には十分な知見がない。本発明の目的は、エネルギー密度が高い蓄電デバイス用電極活物質、前記電極活物質を含み、サイクル特性や出力特性に優れた蓄電デバイス、ならびに、前記蓄電デバイスを電源として備える電子機器および輸送機器を提供することである。本発明の蓄電デバイス用電極活物質は、下記一般式Xで表される繰返し単位Xと、繰返し単位Yとを含み、隣り合う2個の繰返し単位Yが1個または2個の繰返し単位Xを介して結合し、繰返し単位Yが、下記一般式Y1で表される繰返し単位Y1、下記一般式Y2で表される繰返し単位Y2、下記一般式Y3で表される繰返し単位Y3および下記一般式Y4で表される繰返し単位Y4よりなる群から選ばれる少なくとも1種である重合体或いは化合物を含む。以下においては、繰返し単位Xを単位X、繰返し単位Yを単位Y、繰返し単位Y1を単位Y1、繰返し単位Y2を単位Y2、繰返し単位Y3を単位Y3および繰返し単位Y4を単位Y4とそれぞれ略記する。式X中、Aは2価の脂肪族基または式:-E-D-E-式中、Dは2価の環状脂肪族基、2価の芳香族基またはカルボニル基を示す。2つのEはそれぞれ独立して2価の脂肪族基を示す。で表される2価基を示す。式Y1および式Y3中、R1およびR2は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価および2価の脂肪族基、前記2価の環状脂肪族基ならびに前記1価および2価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。本発明の蓄電デバイスは、正極活物質を含有する正極と、負極活物質を含有する負極と、電解質と、を備え、正極活物質および負極活物質の少なくとも一方が、上記の蓄電デバイス用電極活物質である。本発明の電子機器は、上記の蓄電デバイスを電源として備える。本発明の輸送機器は、上記の蓄電デバイスを電源として備える。本発明の蓄電デバイス用電極活物質以下単に電極活物質とするは、エネルギー密度が高く、有機化合物である重合体を含んでいるにも係わらず、電解質に溶解し難い。本発明の蓄電デバイスは、上記の電極活物質を用いることにより、エネルギー密度が高く、サイクル特性や出力特性に優れている。したがって、本発明の蓄電デバイスは、例えば、電子機器、輸送機器などの電源として有用である。本発明の新規な特徴を添付の請求の範囲に記述するが、本発明は、構成および内容の両方に関し、本願の他の目的および特徴と併せ、図面を照合した以下の詳細な説明によりさらによく理解されるであろう。本発明者らは、従来技術の課題を解決できる新しい電極活物質を得るため、鋭意研究を行なった。その結果、EBDT骨格やTTF骨格などの反応骨格を、特定の2価基を介して結合した重合体または化合物以下重合体と総称するを見出した。そして、この重合体が反応骨格単体よりも高いエネルギー密度を有し、サイクル特性に優れ、電解質に溶解しにくく、電極活物質として非常に有用であることを見出した。さらに、この重合体は、その合成工程において高価な金属触媒や極低温反応を必要とせず、非常に簡便で、スケールアップが容易な方法で合成することが出来る。この重合体が、上記のような優れた特性を有する理由は、次のように考えられる。EBDT骨格やTTF骨格などの反応骨格を特定の2価基を介して結合する場合には、反応骨格の電気化学反応は、結合部位の影響を受けることなく、反応骨格が単独で存在する場合と同様に行われる。したがって、重合体内において、反応骨格の電気化学反応の反応速度が低下しない。また、反応骨格を特定の2価基を介して結合することにより、電解質に溶解しにくい重合体が得られる。これにより、蓄電デバイスのサイクル特性が向上する。また、特定の2価基を介して結合すると、反応骨格自体の反応電位が高くなる。これにより、電圧が高くなり、高いエネルギー密度が実現される。さらに、反応骨格を2つの特定の2価基を介して結合した重合体は、分子内に結合部位が二箇所あるので、結合部位を基点とする分子の回転やねじれが抑制される。これにより、分子が平面構造をとりやすくなる。分子が平面構造であると、分子が積み重なる分子スタックが起り、分子が結晶質になりやすい。また、反応骨格単体に比べて、分子の鎖長が長くなり、分子間に働く分子間力が大きくなり、結晶としての安定性が増す。これらのことから、反応骨格を2つの特定の2価基を介して結合した重合体後述する二結合性重合体は、電解質に対する溶解性が一層低下する。このように、本発明者らは、EBDT骨格やTTF骨格といった反応骨格を、特定の2価基を介して結合することにより、高いエネルギー密度を有し、電解質に溶解し難い重合体が得られること、および、この重合体が蓄電デバイスのサイクル特性や出力特性を顕著に向上させ得ることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明の電極活物質は、特定の重合体を含むことを特徴とする。この重合体は、単位Xと単位Yとを含み、隣り合う2個の単位Yが1個または2個の単位Xを介して結合している。ここで、単位Yは、単位Y1、単位Y2、単位Y3および単位Y4よりなる群から選ばれる少なくとも1種である。単位Yの4つの結合位置のうち、少なくとも2つの結合位置には単位Xが結合し、単位Xが結合しない残りの結合位置には基-RただしRは、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。1価の脂肪族基および1価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。が結合していることが好ましい。なお、単位Xが結合しない結合位置が複数あり、複数の基-Rが置換する場合は、複数の基-Rは同一でもよく、または異なっていてもよい。また、単位Yが重合体の末端に位置するときは、単位Yの4つの結合位置のうち、3つの結合位置に基-RRは前記に同じ。が結合していてもよい。さらに、単位Xが重合体の末端に位置するときは、単位Xの2つの結合位置のうち、一方の結合位置には単位Yが結合し、他方の結合位置には基-RRは前記に同じ。が結合していてもよい。なお、単位Xに2つの単位Yが結合する場合は、2つの単位Yは同一でもよく、または異なっていてもよい。本発明の電極活物質に含まれる重合体は、一結合性重合体、別形態の一結合性重合体、二結合性重合体および不規則結合性重合体を包含する。一結合性重合体は、隣り合う2個の単位Yが1個の単位Xを介して結合している。二結合性重合体は、隣り合う2個の単位Yが2個の単位Xを介して結合している。不規則結合性重合体は、隣り合う2個の単位Yが1個の単位Xを介して結合している部分と、隣り合う2個の単位Yが2個の単位Xを介して結合している部分とを有する。一結合性重合体は、下記一般式Z1で表される繰返し単位Z1単位Z1、下記一般式Z2で表される繰返し単位Z2単位Z2、下記一般式Z3で表される繰返し単位Z3単位Z3および下記一般式Z4で表される繰返し単位Z4単位Z4よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。式Z1~式Z4中、Aは2価の脂肪族基または式:-E-D-E-式中、Dは2価の環状脂肪族基、2価の芳香族基またはカルボニル基を示す。2つのEはそれぞれ独立して2価の脂肪族基を示す。で表される2価基を示す。R1~R3およびR6は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価および2価の脂肪族基、前記2価の環状脂肪族基ならびに前記1価および2価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。p1~p4は、一結合性重合体における単位Z1~Z4の合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。上記各式においては、便宜上、トランス型の結合位置を有する繰返し単位を記載しているが、実際には、トランス型の結合位置を有する繰返し単位からなる重合体、シス型の結合位置を有する繰返し単位からなる重合体、および、トランス型の結合位置を有する繰返し単位とシス型の結合位置を有する繰返し単位とが混在した重合体がある。本発明で使用する重合体は、これらを全て包含する。一結合性重合体の中でも、一結合性重合体1が好ましい。一結合性重合体1としては、例えば、下記一般式1aで表される重合体1a、下記一般式1bで表される重合体1b、下記一般式1cで表される重合体1c、下記一般式1dで表される重合体1d、下記一般式1eで表される重合体1eおよび下記一般式1fで表される重合体1fよりなる群から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。上記各式中、AおよびR1~R3およびR6は前記に同じ。R4およびR5は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、1価の脂肪族基または1価の芳香族基を示す。前記1価の脂肪族基および前記1価の芳香族基は、それぞれ独立して、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。nは1以上の実数を示す。別形態の一結合性重合体は、下記一般式Z6で表される繰返し単位Z6単位Z6、下記一般式Z7で表される繰返し単位Z7単位Z7、下記一般式Z8で表される繰返し単位Z8単位Z8、下記一般式Z9で表される繰返し単位Z9単位Z9および下記一般式Z10で表される繰返し単位Z10単位Z10よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。上記各式中、AおよびR1~R4は前記に同じ。q1~q5は、別形態の一結合性重合体における単位Z6~Z10の合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。上記各式においては、便宜上、トランス型の結合位置を有する繰返し単位を記載しているが、実際には、トランス型の結合位置を有する繰返し単位からなる重合体、シス型の結合位置を有する繰返し単位からなる重合体、および、トランス型の結合位置を有する繰返し単位とシス型の結合位置を有する繰返し単位とが混在した重合体がある。本発明で使用する重合体は、これらを全て包含する。別形態の一結合性重合体の中でも、一結合性重合体2が好ましい。一結合性重合体2としては、例えば、下記一般式2aで表される重合体2a、下記一般式2bで表される重合体2b、下記一般式2cで表される重合体2c、下記一般式2dで表される重合体2d、下記一般式2eで表される重合体2eおよび下記一般式2fで表される重合体2fよりなる群から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。上記各式中、A、R1~R6およびnは前記に同じ。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。二結合性重合体は、下記一般式Z11で表される繰返し単位Z11単位Z11、下記一般式Z12で表される繰返し単位Z12単位Z12、下記一般式Z13で表される繰返し単位Z13単位Z13および下記一般式Z14で表される繰返し単位Z14単位Z14よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含むことが好ましい。上記各式中、A、R1およびR2は前記に同じ。r1~r4は、二結合性重合体における単位Z11~Z14の合計繰返し数であり、2以上の実数を示す。二結合性重合体の中でも、二結合性重合体3が好ましい。二結合性重合体3としては、例えば、下記一般式3aで表される重合体3a、下記一般式3bで表される重合体3b、下記一般式3cで表される重合体3c、下記一般式3dで表される重合体3d、下記一般式3eで表される重合体3eおよび下記一般式3fで表される重合体3fよりなる群から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。上記各式中、A、R1~R6およびnは前記に同じ。互いに隣り合う炭素原子に結合するR3およびR4ならびにR5およびR6は、それぞれ独立して、互いに結合して環を形成してもよい。不規則結合性重合体の好ましい具体例としては、例えば、繰返し単位Iと繰返し単位IIとを含む不規則結合性重合体4が挙げられる。繰返し単位Iとしては、単位Z1、単位Z2、単位Z3および単位Z4よりなる群から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。繰返し単位IIとしては、単位Z11、単位Z12、単位Z13および単位Z14よりなる群から選ばれる少なくとも1種が挙げられる。本明細書の各一般式において、2価の脂肪族基は、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基であることが好ましい。2価基-E-D-E-において、符号Dで示される2価の環状脂肪族基としては、シクロアルキレン基が好ましい。符号Eで示される2価の脂肪族基としては、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基が好ましい。これらの中では、アルキレン基が好ましく、炭素数1~4の直鎖状アルキレン基がより好ましい。2価基-E-D-E-において、符号Dで示される2価の芳香族基としては、アリーレン基が好ましく、フェニレン基がより好ましく、p-フェニレン基がさらに好ましい。符号Eで示される2価の脂肪族基としては、アルキレン基、アルケニレン基またはアルキニレン基が好ましい。これらの中では、アルキレン基が好ましく、炭素数1~4の直鎖状アルキレン基がより好ましい。本明細書の各一般式において、1価の脂肪族基が、式:-Sf-Rb、または、式:-Sf-Ra-CO-Og-Rb前記各式中、Raはアルキレン基を示す。Rbは1価の脂肪族基を示す。前記1価の脂肪族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。fおよびgは、それぞれ独立して0または1を示す。で表される1価基であることが好ましい。Raで示されるアルキレン基としては、炭素数1~6の直鎖状アルキレン基が好ましく、炭素数1~4の直鎖状アルキレン基がより好ましい。Rbで示される1価の脂肪族基としては、炭素数1~6のアルキル基が好ましく、炭素数1~6の直鎖状アルキル基がより好ましい。このような1価の脂肪族基の具体例としては、アルキル基、アルキルチオ基、アルキルオキシカルボニルアルキル基、アルキルオキシカルボニルアルキルチオ基などが挙げられる。本明細書の各一般式において、1価の芳香族基は、式:-Sh-Rai-Rc式中、Raはアルキレン基を示す。Rcは1価の芳香族基を示す。前記1価の芳香族基は、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子を有していてもよい。hおよびiは、それぞれ独立して0または1を示す。で表される1価基であることが好ましい。Raで示されるアルキレン基としては、炭素数1~6の直鎖状アルキレン基が好ましく、炭素数1~4の直鎖状アルキレン基がより好ましい。Rcで示される1価の芳香族基としては、アリール基が好ましく、フェニル基がより好ましい。このような1価の芳香族基の具体例としては、アリール基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルキルチオ基などが挙げられる。上記の重合体において、単位Yの合計繰返し数は6以上であることが好ましい。これにより、重合体の電解質に対する耐溶解性およびエネルギー密度が一層高くなる。上記の重合体を含む本発明の電極活物質は、電池反応におけるエネルギー密度が高く、電解質に溶解しにくいため、各種蓄電デバイスの電極活物質として有用である。また、上記の重合体は有機化合物であることから、無機化合物である電極活物質に比べて軽量である。したがって、上記の重合体を含む本発明の電極活物質は、蓄電デバイスの軽量化にも寄与する。さらに、本発明の蓄電デバイスは、正極活物質を含有する正極と、負極活物質を含有する負極と、電解質と、を備え、正極活物質および負極活物質の少なくとも一方が、上記の電極活物質である。上記の電極活物質を含むことにより、サイクル特性および出力特性に優れた蓄電デバイスになる。このような蓄電デバイスにおいて、電解質は、比誘電率10~30の非水溶媒と、非水溶媒に溶解しているアニオンとカチオンとからなる支持塩とを含有することが好ましい。前記した非水溶媒は、比誘電率10以下の非水溶媒と、比誘電率30以上の非水溶媒との混合物であることが好ましい。比誘電率10以下の非水溶媒は、鎖状炭酸エステル、鎖状カルボン酸エステルおよび鎖状エーテルよりなる群から選ばれる少なくとも1種であり、かつ、比誘電率30以上の非水溶媒は、環状炭酸エステルおよび環状エーテルから選ばれる少なくとも1種であることが好ましい。支持塩に含まれるカチオンは、4級アンモニウムイオンまたはリチウムイオンであることが好ましい。負極は、金属リチウム、リチウム合金またはリチウムイオンを吸蔵および放出する材料を含むことが好ましい。更に、本発明の電子機器および輸送機器は、上記の蓄電デバイスを電源として備えることにより、その機能を長時間にわたって安定的に発揮することができる。本明細書に記載の各一般式において、符号A、D、E、R、R1~R6およびRa~Rcで示される各官能基は、具体的には、次の通りである。2価の脂肪族基としては、2価の鎖状飽和脂肪族基、2価の環状飽和脂肪族基、2価の鎖状不飽和脂肪族基、および2価の環状不飽和脂肪族基が挙げられる。2価の鎖状飽和脂肪族基としては、アルキレン基が挙げられる。アルキレン基としては、メチレン、エチレン、トリメチレン、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレンなどの炭素数1~6の直鎖状アルキレン基が挙げられる。これらの中でも、炭素数1~4の直鎖状アルキレン基が好ましい。2価の環状飽和脂肪族基としては、シクロアルキレン基が挙げられる。シクロアルキレン基としては、シクロプロピレン、シクロブチレン、シクロペンチレン、シクロヘキシレンなどの炭素数3~8のシクロアルキレン基が挙げられる。2価の鎖状不飽和脂肪族基としては、アルケニレン基、アルキニレン基などが挙げられる。アルケニレン基としては、ビニレン、1-プロペニレン、2-プロペニレン、1-メチル-1-プロペニレン、2-メチル-1-プロペニレン、2-メチル-2-プロペニレン、2-プロペニレン、1-ブテニレン、2-ブテニレン、3-ブテニレンなどの炭素数2~6の直鎖または分枝鎖状アルケニレン基が挙げられる。アルケニレン基はトランス体およびシス体の両者を包含する。なお、符号Aで示される2価の鎖状不飽和脂肪族基としては、両末端がメチレン基である直鎖状アルケニレン基が好ましい。アルキニレン基としては、エチニレン、2-プロピニレン、1-メチル-2-プロピニレン、2-ブチニレン、3-ブチニレンなどの、炭素数2~6の直鎖または分枝鎖状アルキニレン基が挙げられる。アルキニレン基はトランス体およびシス体の両者を包含する。なお、符号Aで示される2価の鎖状不飽和脂肪族基としては、両末端がメチレン基である直鎖状アルキニレン基が好ましい。2価の環状不飽和脂肪族基としては、シクロアルケニレン基、シクロアルキニレン基などが挙げられる。シクロアルケニレン基としては、シクロプロペニレン、シクロブテニレン、シクロペンテニレン、シクロヘキセニレンなどの炭素数3~8のシクロアルケニレン基が挙げられる。シクロアルキニレン基としては、シクロプロピニレン、シクロブチニレン、シクロペンチニレン、シクロヘキシニレンなどの炭素数3~8のシクロアルキニレン基が挙げられる。2価の芳香族基としては、アリーレン基が挙げられる。アリーレン基としては、フェニレン、トリレン、ナフチレンなどの炭素数6~10のアリーレン基が挙げられる。1価の脂肪族基としては、1価の鎖状飽和脂肪族基、1価の環状飽和脂肪族基、1価の鎖状不飽和脂肪族基、および1価の環状不飽和脂肪族基が挙げられる。1価の鎖状飽和脂肪族基としては、アルキル基が挙げられる。アルキル基としては、メチル、エチル、n-プロピル、iso-プロピル、n-ブチル、iso-ブチル、tert-ブチル、n-ペンチル、n-ヘキシルなどの、炭素数1~6の直鎖または分岐鎖状アルキル基が挙げられる。1価の環状飽和脂肪族基としては、シクロアルキル基が挙げられる。シクロアルキル基としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどの炭素数3~8のシクロアルキル基が挙げられる。1価の鎖状不飽和脂肪族基としては、アルケニル基、アルキニル基などが挙げられる。アルケニル基としては、ビニル、1-プロペニル、2-プロペニル、1-メチル-1-プロペニル、2-メチル-1-プロペニル、2-メチル-2-プロペニル、2-プロペニル、1-ブテニル、2-ブテニル、3-ブテニルなどの炭素数2~6の直鎖または分枝鎖状アルケニル基が挙げられる。アルキニル基としては、エチニル、2-プロピニル、1-メチル-2-プロピニル、2-ブチニル、3-ブチニルなどの、炭素数2~6の直鎖または分枝鎖状アルキニル基が挙げられる。アルケニル基およびアルキニル基はトランス体およびシス体の両者を包含する。1価の環状不飽和脂肪族基としては、シクロアルケニル基が挙げられる。シクロアルケニル基としては、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、メチルシクロペンテニル、メチルシクロヘキセニルなどの炭素数3~8のシクロアルケニル基が挙げられる。1価の芳香族基としては、アリール基が挙げられる。アリール基としては、フェニル、トリル、ナフチルなどの炭素数6~10のアリール基が挙げられる。1価および2価の脂肪族基以下これらを脂肪族基と総称することがあるならびに1価および2価の芳香族基以下これらを芳香族基と総称することがあるは、ハロゲン原子、窒素原子、酸素原子、硫黄原子および珪素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種の原子以下原子Gと総称することがあるを1個または複数個有していてもよい。1個のハロゲン原子は、脂肪族基や芳香族基中の炭素原子に結合する1個の水素原子と置換する。ハロゲン原子には、フッ素、塩素、臭素、沃素などがある。酸素原子は、オキソ基として、脂肪族基または芳香族基中の炭素原子に結合する2個の水素原子と置換する。さらに、ハロゲン原子以外の原子Gを含む基が、脂肪族基や芳香族基中の炭素原子に結合する水素原子と置換してもよい。窒素原子を含む基としては、ニトロ基、アミノ基、アミド基、イミノ基、シアノ基などが挙げられる。酸素原子を含む基としては、水酸基、カルボキシル基などが挙げられる。硫黄原子を含む基としては、スルホ基、スルフィノ基、スルフェノ基、メルカプト基などが挙げられる。珪素原子を含む基としては、シリル基などが挙げられる。脂肪族基および芳香族基は、ここに挙げた各種官能基から選ばれる少なくとも1つを有することができる。さらに、脂肪族基および芳香族基は、置換基として、フェニル基などのアリール基を有していてもよい。本明細書に記載された化学構造式の中には、隣り合う2つの炭素原子の結合を波線で示した、下記の構造を有しているものがある。式中、R1およびR2は前記に同じ。W1~W4は、それぞれ独立して、有機基を示す。本明細書において、この構造は、下記に示す3つの構造を含む。式中、R1、R2およびW1~W4は前記に同じ。次に、本発明の電極活物質、蓄電デバイスならびに電子機器および輸送機器について、順を追ってより詳しく説明する。[電極活物質]本発明において電極活物質として用いられる重合体は、単位Xと単位Yとを含み、隣り合う2個の単位Yが1または2個の単位Xを介して結合している。すなわち、単位Xと単位Yとは交互に結合している。この重合体の末端は単位Xおよび単位Yのいずれで終わっていてもよいが、単位Yで終わっているのが好ましい。本発明の重合体は、単位Xと、電気化学反応酸化還元反応を行う単位Yとを交互に結合することにより、単位Yの酸化還元性能の低下が抑制され、高いエネルギー密度を有している。また、本発明の重合体は、単位Xと単位Yとが交互に結合することにより、分子構造の対称性および平面性が高まり、電解質に含まれる非水溶媒に対して、安定した耐溶解性を示す。加えて、本発明の重合体は、TTFやEBDTなどの反応骨格の単量体に比べて、平面的に拡張された長い分子になる。このため、分子が積層し、分子間に強い引力が作用する。この分子間の引力が、電解質に対して耐溶解性を示す一因になっている。さらに、本発明の重合体は、材料設計の自由度が高いという特徴を有している。本発明の重合体は、単位Xにおける-A-部分の構造を選択したり、単位Yの炭素-炭素一重結合を構成する炭素原子に結合する水素原子を1価の脂肪族基や1価の芳香族基で置換したりすることにより、分子構造の異なる多くの誘導体を合成することが比較的容易である。このため、蓄電デバイスの規格変更があっても、その規格変更に対応できる分子構造を有する誘導体を選択することが容易である。単位Xは、式-S-A-S-式中Aは前記に同じ。で表される2価基である。単位Yは、単位Y1、単位Y2、単位Y3および単位Y4よりなる群から選ばれる少なくとも1種である。単位Y1は、EBDTまたはその誘導体から、所定位置の4個の水素原子が除かれた4価基である。単位Y2は、TTFまたはその誘導体から、所定位置の4個の水素原子が除かれた4価基である。単位Y3は、EBDTとTTFとの縮合体またはその誘導体から、所定位置の4個の水素原子が除かれた4価基である。単位Y4は、2個のTTFの縮合体以下TTPとするまたはその誘導体から、所定位置の4個の水素原子が除かれた4価基である。本発明の重合体は、分子構造の対称性および平面性を有し、酸化還元反応時に構造が大きく変化しないという特徴を有している。また、本発明の重合体は、その分子中にEBDT骨格やTTF骨格といった反応骨格を含み、その分子上には、電子の授受が可能なπ電子共役雲が形成されている。電子授受は、反応骨格への酸化還元反応によって進行する。例えば、酸化反応充電反応時には、反応骨格が酸化され、電解質中のアニオンがπ電子共役雲に配位する。還元反応放電反応時には、π電子共役雲に配位したアニオンが脱離する。この反応を蓄電反応として利用できる。また、良好な酸化還元特性に重要なのは、EBDT骨格やTTF骨格などの反応骨格自体である。したがって、反応骨格が有する官能基、すなわち単位Y1および単位Y3において、符号R1およびR2で示される官能基の種類および構造は、特に限定されない。なお、種々の官能基を有するEBDT骨格およびTTF骨格が、官能基を有しないEBDT骨格およびTTF骨格と同様の酸化還元特性を有することは、例えば、TTFChemistry,undamentalsandApplicationsofTetrathiafulvalene山田順一、杉本豊成編、2004年発行、株講談社サイエンティフィク刊等の文献により報告されている。本発明の重合体は、酸化還元反応において、結合の解裂および再結合といった大きな構造変化を起こさない。この酸化還元反応に基づいて、高容量、高出力、ならびに優れたサイクル特性および出力特性を蓄電デバイスに付与できる本発明の電極活物質が得られる。本発明の重合体としては、例えば、一結合性重合体、別形態の一結合性重合体、二結合性重合体、不規則結合性重合体などが挙げられる。一結合性重合体は、単位Z1、Z2、Z3およびZ4から選ばれる少なくとも1種が鎖状に結合した重合体である。一結合性重合体の中でも、一結合性重合体1が好ましい。一結合性重合体1としては、前述の重合体1a~1fが挙げられる。重合体1a~1fの中でも、R1~R6が同じ官能基である重合体がさらに好ましい。重合体1aおよび1c~1eにおいては、R1およびR2が水素原子、フェニル基またはフェニルチオ基である重合体が好ましい。また、一般式1a~1fにおいて、nの値が十分に大きくなると、これらの重合体は単位Xと単位Yとの共重合体になる。単位Z1~Z4は、それぞれ、TTF骨格、EBDT骨格、EBDTとTTFとの縮合骨格、TTP骨格などの反応骨格以下これらの骨格を特に断らない限り反応骨格と総称するを1つずつ含んでいる。一結合性重合体中の単位Z1~Z4の繰返し数重合度は2以上であれば特に限定されないが、好ましくは2~100の範囲の実数である。単位Z1~Z4の繰返し数の下限値が3であることがさらに好ましい。さらに好ましい形態の一結合性重合体は、単位Z1~Z4を前記範囲内の繰返し数で含み、さらに-S-A-S-側の末端に単位Yが結合している。単位Z1~Z4の繰り返し数が小さい場合は、電解質への溶解性を考慮して、電解質に含まれる非水溶媒の組成、蓄電デバイスの構成、各単位に導入する官能基などを適宜選択するのが好ましい。一方、単位Z1~Z4の繰返し数が大きい場合は、このような制限なしに、蓄電デバイスを構成することができる。単位Z1~Z4の繰り返し数が大きい重合体は、平均分子量が1万以上であることが望ましい。反応骨格がEBDT骨格である場合は、重合体中の反応骨格の繰返し数はおよそ25以上が望ましい。一結合性重合体1a~1fの中でも、一結合性重合体1a、1b、1dおよび1fが好ましい。一結合性重合体1aのさらに好ましい具体例としては、例えば、下記表1および表2に示す重合体10~20が挙げられる。重合体10~14は、EBDTまたはその誘導体の二量体である。重合体15および16は、EBDTまたはその誘導体の三量体である。重合体17~20は、EBDTまたはその誘導体の多量体である。一結合性重合体1bのさらに好ましい具体例としては、例えば、下記表3に示す重合体21~26が挙げられる。重合体21~23は、TTFまたはその誘導体の二量体である。重合体24~26は、TTF誘導体の多量体である。一結合性重合体1dのさらに好ましい具体例としては、下記表4に示す重合体27~31が挙げられる。重合体27および28は、EBDTとTTFとの縮合体またはその誘導体の二量体である。重合体29~31は、EBDTとTTFとの縮合体またはその誘導体の多量体である。一結合性重合体1fのさらに好ましい具体例としては、例えば、下記表4に示す重合体32が挙げられる。重合体32は、TTPの誘導体の二量体である。別形態の一結合性重合体は、単位Z6、Z7、Z8、Z9およびZ10から選ばれる少なくとも1種がジグザクに結合した重合体であることが好ましい。このような一結合性重合体の中でも、一結合性重合体2が好ましい。一結合性重合体2としては、前述の重合体2a~2fが挙げられる。重合体2a~2fの中でも、R1~R6が同じ官能基である重合体がさらに好ましい。重合体2aおよび2c~2eの中では、R1およびR2が水素原子、フェニル基またはフェニルチオ基である重合体が好ましい。また、一般式2a~2fにおいて、nの値が十分に大きくなると、これらの重合体は、単位Xと単位Yとの共重合体になる。単位Z6~Z10は、それぞれ反応骨格を1つずつ含んでいる。別形態の一結合性重合体における単位Z6~Z10の繰返し数重合度は2以上であれば特に限定されないが、好ましくは2~100の範囲の実数である。単位Z6~Z10の繰返し数の下限値が6であることがさらに好ましい。さらに好ましい形態の一結合性重合体は、単位Z6~Z10を前記範囲内の繰返し数で含み、さらに-S-A-S-側の末端に単位Yが結合している。単位Z6~Z10の繰り返し数が小さい場合は、電解質への溶解性を考慮して、電解質に含まれる非水溶媒の組成、蓄電デバイスの構成、各単位に導入する官能基などを適宜選択するのが好ましい。一方、単位Z6~Z10の繰返し数が大きい場合は、このような制限なしに、蓄電デバイスを構成することができる。単位Z6~Z10の繰り返し数が大きい重合体は、平均分子量が1万以上であることが望ましい。反応骨格がEBDT骨格である場合は、重合体中の反応骨格の繰返し数はおよそ25以上が望ましい。一結合性重合体2a~2fの中でも、一結合性重合体2a、一結合性重合体2bおよび一結合性重合体2dが好ましい。一結合性重合体2aの好ましい具体例としては、例えば、下記表5に示す重合体33~37が挙げられる。重合体33~35は、EBDTまたはその誘導体の三量体である。重合体36~37は、EBDTまたはその誘導体の多量体である。一結合性重合体2bの好ましい具体例としては、例えば、下記表6に示す、TTF誘導体の3量体である重合体38が挙げられる。一結合性重合体2dの好ましい具体例としては、例えば、下記表6に示す、EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の多量体である重合体39が挙げられる。二結合性重合体は、単位Z11、Z12、Z13およびZ14から選ばれる少なくとも1種が鎖状に結合した重合体であることが好ましい。二結合性重合体の中でも、二結合性重合体3が好ましい。二結合性重合体3としては、前述の重合体3a~3fが挙げられる。重合体3a~3fの中でも、R1~R6が同じ官能基である重合体が好ましい。重合体3aおよび3c~3eの中では、R1およびR2が水素原子、フェニル基またはフェニルチオ基である重合体が好ましい。また、一般式3a~3fにおいて、nの値が十分に大きくなると、二結合性重合体は単位Xと単位Yとの共重合体になる。単位Z11~Z14は、それぞれ反応骨格を1つずつ含んでいる。二結合性重合体中の単位Z11~Z14の繰返し数は2以上であれば特に限定されないが、好ましくは2~100の範囲の実数である。単位Z11~Z14の繰返し数の下限値が3であることがさらに好ましい。さらに好ましい形態の二結合性重合体は、単位Z11~Z14を前記範囲内の繰返し数で含み、さらに-S-A-S-側の末端に単位Yが結合している。単位Z11~Z14の繰り返し数が小さい場合は、電解質への溶解性を考慮して、電解質に含まれる非水溶媒の組成、蓄電デバイスの構成、各単位に導入する官能基などを適宜選択するのが好ましい。一方、単位Z11~Z14の繰返し数が大きい場合は、このような制限なしに、蓄電デバイスを構成することができる。単位Z11~Z14の繰り返し数が大きい重合体は、平均分子量が1万以上であることが望ましい。反応骨格がEBDT骨格である場合は、重合体中の反応骨格の繰返し数はおよそ25以上が望ましい。二結合性重合体3の中でも、重合体3a~3dおよび3fが好ましい。二結合性重合体3aのさらに好ましい具体例としては、例えば、表7に示す重合体40~44が挙げられる。重合体40~42は、EBDT誘導体の二量体である。重合体43は、EBDT誘導体の三量体である。重合体44は、EBDT誘導体の多量体である。二結合性重合体3bのさらに好ましい具体例としては、例えば、表8に示す、TTF誘導体の二量体、三量体または多量体である重合体45~50が挙げられる。二結合性重合体3cのさらに好ましい具体例としては、例えば、表9に示す、EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の二量体または多量体である重合体51、52および56が挙げられる。二結合性重合体3dのさらに好ましい具体例としては、例えば、表9に示す、EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の二量体である重合体53~55が挙げられる。二結合性重合体3fのさらに好ましい具体例としては、例えば、表10に示す、TTPまたはその誘導体の二量体または三量体である重合体57~61が挙げられる。表7に示す重合体42はEBDT骨格を含む重合体であり、重合体40の誘導体である。重合体42において、炭素-炭素一重結合を構成する全ての炭素原子にフェニル基が置換している。フェニル基の付加により、重合体42の酸化還元電位を制御することが可能であり、用途や性能などに応じた蓄電デバイス設計が可能になる。また、フェニル基のベンゼン環上には種々の官能基を置換できることから、フェニル基を付加すると、種々の合成ルートを経由して種々の誘導体を合成することが可能になる。したがって、重合体42は、材料設計の自由度が特に大きい。表8に示す重合体46はTTF骨格を含む重合体であり、重合体45の誘導体である。重合体46は、一方の分子末端のR3とR4とが互いに結合して1,4-ジチア-シクロヘキサン環を形成し、他方の分子末端のR5とR6とが互いに結合して1,4-ジチア-シクロヘキサン環を形成している。このように、分子の両末端に1,4-ジチア-シクロヘキサン環を付加することにより、重合体46の電解質への溶解性を制御することが可能であり、用途に応じた蓄電デバイス設計が可能になる。表9に示す重合体54は、EBDTとTTFとの縮合骨格を含む重合体であり、重合体53の誘導体である。重合体54では、炭素-炭素一重結合を構成する全ての炭素原子にフェニル基が置換している。したがって、重合体42と同様に重合体54を用いることにより、酸化還元電位の制御および用途や性能に応じた蓄電デバイス設計が容易になり、材料設計の自由度が特に大きくなる。また、重合体55では、分子両末端に1,4-ジチア-シクロヘキサン環が形成されているので、重合体46と同様に、電解質への溶解性の制御および用途に応じた蓄電デバイス設計が可能になる。不規則結合性重合体4の好ましい具体例としては、例えば、単位Z1と単位Z11とを含む重合体4a、単位Z2と単位Z12とを含む重合体4b、単位Z3と単位Z13とを含む重合体4c、単位Z4と単位Z14とを含む重合体4dなどが挙げられる。重合体4a~4dの具体例を、下記表11に挙げる。表11において、2価基-S-A-S-式中Aは前記に同じ。を1個有する単位Z1~Z4を一結合性単位とする。2価基-S-A-S-式中Aは前記に同じ。を2個有する単位Z11~Z14を二結合性単位とする。下記一般式4a~4dにおいて、一結合性単位の繰返し数および二結合性単位の繰返し数はそれぞれ1以上の実数であれば特に限定されない。一結合性単位および二結合性単位は、それぞれ反応骨格を1つずつ含んでいる。したがって、重合体中の単位Z1~Z4と単位Z11~Z14との合計繰返し数は2以上であれば特に限定されない。重合体中の合計繰返し数は2~100の範囲の実数であることが好ましい。合計繰り返し数の下限値が3であることがさらに好ましい。さらに好ましい形態の不規則結合性重合体4は、一結合性単位および二結合性単位を前記範囲内の繰返し数で含み、さらに-S-A-S-側の末端に単位Yが結合している。一結合性単位および二結合性単位の合計繰り返し数が小さい場合は、電解質への溶解性を考慮して、電解質に含まれる非水溶媒の組成、蓄電デバイスの構成、各単位に導入する官能基などを適宜選択するのが好ましい。一方、一結合性単位および二結合性単位の合計繰返し数が大きい場合は、このような制限なしに、蓄電デバイスを構成することができる。合計繰り返し数が大きい重合体は、平均分子量が1万以上であることが望ましい。反応骨格がEBDT骨格である場合は、重合体中の反応骨格の数はおよそ25以上が望ましい。不規則結合性重合体4において、一結合性単位と二結合性単位との含有割合は特に限定されないが、一結合性単位の含有割合を好ましくは95モル~5モル、より好ましくは95モル~50モルの範囲から選択し、二結合性単位の含有割合を好ましくは5モル~95モル、より好ましくは5モル~50モルの範囲から選択する。すなわち、一結合性単位を主成分とする重合体であって、部分的に二結合性単位を含む重合体であることが望ましい。これによって、重合体の非水溶媒に対する溶解性を任意に制御することができる。より具体的には、例えば、蓄電デバイスの電解質に含まれる非水溶媒に対しては不溶解であり、かつ合成時および精製時に用いられる有機溶媒には溶解可能な重合体を得ることができる。これによって、サイクル特性に優れ、かつ純度の高い重合体を容易に得ることができる。式4a~4d中、A、R1、R2およびRは前記に同じ。上記したように、2価基-S-A-S式中Aは前記に同じ。で結合された反応骨格を有する本発明の重合体は、多くの誘導体を合成できる。これらの中でも、2価基-S-A-S式中Aは前記に同じ。で結合されたEBDT骨格またはEBDTとTTFとの縮合骨格を有する重合体は、さらに多くの誘導体を合成できる。これは、EBDT骨格がその分子中に炭素-炭素一重結合を有し、その炭素-炭素一重結合を構成する炭素原子に結合する水素原子を他の官能基に置換することが可能であることによる。また、上記に例示した各重合体は、分子末端に1,3-ジチオール環を有している。1,3-ジチオール環に含まれる炭素-炭素不飽和結合を構成する2つの炭素原子に結合している水素原子を、メチルチオ基などの各種官能基で置換することができる。このように、1,3-ジチオール環上に置換する官能基として、電子供与性基、電子求引性基などを適宜選択することにより、酸化還元電位を制御することが可能になる。その結果、蓄電デバイスの用途、規格などに適合する電極活物質の設計が可能になる。さらに、一般式1a~1f、2a~2fおよび3a~3fにおけるnは、前述のように、各重合体における繰返し数重合度を表している。本発明の重合体は、繰返し数が大きくなるほど、電解質に溶解しにくい性質が強くなる。したがって、電極活物質として用いる場合、本発明の重合体の繰返し数が大きくなるほど、電解質への溶出が抑制され、優れたサイクル特性や保存特性が得られる。その結果、蓄電デバイスの設計自由度が大きくなる。なお、繰返し数が小さい場合には、電解質への溶解性を考慮して、電解質の溶媒組成、蓄電デバイスの構成、本発明の重合体に導入する官能基などが限定される。しかし、一般式1a~1f、2a~2fおよび3a~3fにおいて、繰返し数nが1以上の実数である本発明の重合体は、電解質への溶解性が非常に低いので、重合度が小さく、すなわち分子量が大きくない場合においても電極活物質として好適に使用できる。本発明の電極活物質に含まれる重合体は、高価な金属触媒を必要とせず、また極低温領域などの特殊な環境を必要としない簡便な合成方法によって製造できる。下記に示す各種合成方法は、スケールアップが容易であり、工業的規模での量産に適している。一結合性重合体は、例えば、下記反応式1に示すカップリング反応、下記反応式2に示すウィティッヒWitting反応および下記反応式3に示すカップリング反応よりなる群から選ばれる少なくとも1種の反応を、実施することにより合成できる。これらの反応は、必要に応じて、繰返し実施してもよい。反応式1および2の反応により、EBDT骨格を含む重合体を合成できる。反応式2の反応は、アルデヒトやケトンから炭素-炭素2重結合を形成する合成方法である。反応式3により、EBDTとTTFとの縮合骨格を含む重合体を合成できる。反応式1~3中、R1~R6およびnは前記に同じ。反応式1~3で得られる重合体は、末端のR3やR5などが1価の脂肪族基または1価の芳香族基ではない場合がある。例えば、末端基が、反応式1ではシアノ基などであり、反応式2ではトリエチルホスフィンオキシド基などの3級ホスフィン基、アルデヒド基などであり、反応式3ではカルボキシル基、ケトン基、チオン基などであることがある。これらの末端基を有する重合体を、そのまま本発明の重合体として用いてもよい。或いは、これらの末端基を公知の方法により1価の脂肪族基または1価の芳香族基に置換してもよい。二結合性重合体は、例えば、下記反応式4に示すカップリング反応、下記反応式5に示すカップリング反応および下記反応式6に示すウィティッヒ反応よりなる群から選ばれる少なくとも1種の反応を実施することにより合成できる。これらの反応は、必要に応じて、繰返し実施することができる。反応式4および5の反応により、TTF骨格を含む重合体を合成できる。反応式6の反応により、EBDT骨格を含む重合体を合成できる。反応式4~6で得られる重合体は、末端基が1価の脂肪族基または1価の芳香族基ではない場合がある。例えば、末端基は、反応式4ではカルボニル基、チオン基などであり、反応式5ではチオン基などであり、反応式6ではトリエチルホスフィンオキシド基などの3級ホスフィン基、アルデヒド基などである。これらの末端基を有する重合体を、そのまま本発明の重合体として用いてもよい。或いは、これらの末端基を公知の方法により1価の脂肪族基または1価の芳香族基に置換してもよい。さらに、一結合性重合体、二結合性重合体および不規則結合性重合体は、例えば、反応式7に示す反応により、同じ原料化合物および同じ反応を利用して合成することが出来る。反応式7中、A、R3、R4、R6およびnは前記に同じ。Rs、Rt、RvおよびRwは、それぞれ独立して、-SC2H4COOCH3、-SC2H4COOC2H5または-SC2H4CNを示す。X1はハロゲン原子を示す。反応式7によれば、アルカリCsOHの存在下で、TTF誘導体とジハロゲンアルカンなどのジハロゲン化合物X1-A-X1とを反応させることにより、TTF誘導体が2価基-S-A-Sを介して結合した重合体を合成できる。このような重合体は、例えばTTF誘導体の2結合性重合体であっても、高分子に相当する分子量を有している。反応式7における反応機構は次の通りである。TTF誘導体が有する置換基Rs、Rt、RvおよびRwは、TTF誘導体中の炭素原子に直接結合する硫黄原子以外の部位が、硫黄原子の保護基として機能する。TTF誘導体にアルカリを作用させると、脱保護反応が起り、TTF誘導体の置換基から硫黄原子を以外の部位が除去される。その結果、チオレートイオンを有するTTF誘導体が生成する。一方、ジハロゲン化合物はアルカリの作用により脱ハロゲン化され、-A-となる。そして、チオレートイオンと-A-とが結合することにより、本発明の電極活物質に含まれる重合体が得られる。反応式7の反応において、アルカリの添加量、ジハロゲン化合物の添加量などを制御することにより、一結合性重合体、二結合性重合体および不規則結合性重合体を作り分けることが出来る。具体的には、一結合性重合体を合成する場合は、アルカリの使用量はTTF誘導体に対して1当量程度、ジハロゲン化合物の使用量はTTF誘導体に対して1~2当量程度とするのがよい。TTF誘導体に1当量のアルカリを作用させると、TTF誘導体の4つの置換基のうち、およそ2つの置換基において脱保護反応が起り、2つのチオレートイオンを有するTTF誘導体が生成する。これにより、一結合性重合体が得られる。また、二結合性重合体を合成するには、アルカリの使用量はTTF誘導体に対して2当量以上の過剰量とし、ジハロゲン化合物はTTF誘導体に対して2~4当量程度とするのがよい。TTF誘導体に2当量以上のアルカリを作用させると、TTF誘導体の4つの置換基において脱保護反応が起り、4つのチオレートイオンを有するTTF誘導体が生成する。これにより、二結合性重合体が得られる。また、アルカリおよびジハロゲン化合物の使用量を、一結合性重合体の合成におけるそれぞれの使用量と二結合性重合体の合成におけるそれぞれの使用量との間で選択することにより、不規則結合性重合体が得られる。一結合性重合体または不規則結合性重合体を合成した後、重合体に含まれるTTF骨格に置換基Rs、Rt、RvおよびRwが結合したまま残留している場合がある。この場合、置換基をアルキルチオ化などにより、非反応性部位にすることができる。また、ジハロゲン化合物の一部をモノハロゲン化合物に変更することにより、アルキルチオ化を容易に実施できると共に、重合反応を制御し、所望の繰返し数を有する重合体を得ることができる。一結合性重合体、二結合性重合体および不規則結合性重合体を、同一の出発原料から合成方法のみで作り分けるという観点から、反応式7における合成生成物である重合体の置換基R3、R4、R6は、含硫黄脂肪族基であることが望ましい。さらに、チオアルキル基であることが望ましい。なお、本実施形態ではTTF誘導体を例に用いて合成方法の説明を行った。しかし、TTF誘導体に代えてEBDTもしくはその誘導体、EBDTとTTFとの縮合体もしくはその誘導体またはTTPもしくはその誘導体を用いることにより、EBDT骨格、EBDTとTTFとの縮合骨格またはTTP骨格を有する重合体を上記と同様にして合成できる。合成しようとする重合体の構造が異なれば、異なる原料化合物や試薬を用いて、異なる反応条件で合成を行なうのが一般的である。これに対し、本発明の電極活物質に含まれる重合体を合成する場合は、同じ原料化合物や試薬を用いて、これらの使用割合を変更するだけで、一結合性、二結合性または不規則結合性の重合体を合成できる。また、本発明では、重合体を合成する場合、反応骨格をTTF骨格、EBDT骨格、EBDTとTTFとの縮合骨格およびTTP骨格の中から選択すると共に、結合構造を一結合性、二結合性および不規則結合性の中から選択する。したがって、電極活物質として利用可能な、多くの種類の重合体を合成できる。このため、蓄電デバイスの設計に最適な電極活物質を容易に得ることができる。具体的には、電解質への溶解を抑制し、電極活物質としての信頼性を高めるためには、例えば、二結合性重合体や反応骨格の繰返し数が大きい重合体を設計すればよい。エネルギー密度を高めるためには、例えば、TTF骨格やEBDTとTTFとの縮合骨格を含む重合体を設計すればよい。蓄電デバイスを高出力化するためには、例えば、TTF骨格やEBDT骨格を含む重合体を設計すればよい。なお、本発明の重合体を合成した場合、繰返し数の異なる複数の重合体の混合物として得られることがある。この場合、平均繰返し数は小数になることがある。[蓄電デバイス]本発明の蓄電デバイスは、正極および負極のうち少なくとも一方が、前述の本発明の電極活物質を用いることを特徴とする。例えば、正極および負極のうちいずれか一方の電極に本発明の電極活物質を使用し、他方の電極に、一般的な蓄電デバイスで用いられている従来の電極活物質を使用する。勿論、正極および負極の両方に、本発明の電極活物質を使用してもよい。本発明の電極活物質は、正極活物質として用いるのが好ましい。本発明の蓄電デバイスは、例えば、正極と、負極と、セパレータと、電解質とを含む。正極と負極とは、セパレータを介して対向するように配置される。正極は、正極集電体と正極活物質層とを含み、正極活物質層がセパレータ側に位置するように配置される。正極集電体としては特に限定されず、例えば、ニッケル、アルミニウム、金、銀、銅、ステンレス鋼、アルミニウム合金、銅合金などの金属材料からなる多孔性シートまたは無孔のシートを使用できる。多孔性シートには、メッシュ体、織布、不織布などがある。無孔シートには、金属箔などがある。正極集電体の表面にカーボンなどの炭素材料を塗布してもよい。これにより、正極活物質層と正極集電体とを化学的または物理的に結合させることが出来る。その結果、例えば、正極の抵抗値が低減し、炭素材料による触媒効果が付与され、正極活物質層と正極集電体と結合が強化される。正極活物質層は正極集電体の少なくとも一方の表面に設けられ、正極活物質を含み、必要に応じて、電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤などを含む。本発明の電極活物質を正極活物質として用いる場合には、負極活物質としては、例えば、天然黒鉛、人造黒鉛などの黒鉛材料;黒鉛化炭素グラファイト、活性炭などの非晶質炭素材料;リチウム金属;リチウム含有複合窒化物;リチウム含有チタン酸化物;珪素、珪素酸化物、珪素合金などの珪素材料;錫、錫酸化物、錫合金などの錫材料;などを好ましく使用できる。電子伝導剤およびイオン伝導剤は、例えば、電極の抵抗を低減する。電子伝導剤としては特に限定されないが、例えば、カーボンブラック、グラファイト、アセチレンブラックなどの炭素材料、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェンなどの導電性高分子化合物などが挙げられる。イオン伝導剤としても特に限定されないが、例えば、ポリエチレンオキシドなどの固体電解質、ポリメタクリル酸メチルなどのゲル電解質などが挙げられる。結着剤は、例えば、電極の構成材料の結着性を向上させる。結着剤としては特に限定されないが、例えば、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン共重合体、ポリテトラフルオロエチレン、スチレン-ブタジエン共重合ゴム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミドなどが挙げられる。正極活物質層は、例えば、正極活物質および電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤などを混合し、得られる混合物を正極集電体に圧着させることにより形成できる。また、前記各材料を分散媒と混合した正極合剤スラリーを調製し、この正極合剤スラリーを正極集電体表面に塗布し、得られた塗膜を乾燥および圧延することにより、正極活物質層を形成できる。正極合剤スラリーに含まれる分散媒は、負極合剤スラリーに含まれる分散媒と同じである。また、正極活物質が上記重合体を含み、上記重合体を溶解し得る有機溶媒がある場合は、正極活物質の有機溶媒溶液に、電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤などを溶解させた正極合剤スラリーを調製することができる。このような正極合剤スラリーを用いて正極活物質層を形成することにより、高エネルギー密度の電極を高効率で作製することができる。負極は、負極集電体と負極活物質層とを含み、負極活物質層がセパレータ側に位置するように配置される。負極集電体には、正極集電体と同様の金属材料からなる多孔性シートまたは無孔シートを使用できる。負極集電体の表面にもカーボンなどの炭素材料を塗布し、抵抗値の低減、触媒効果の付与、負極活物質層と負極集電体との結合強化などを図ってもよい。負極活物質層は負極集電体の少なくとも一方の表面に設けられ、負極活物質を含み、必要に応じて、電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤などを含む。本発明の電極活物質を負極活物質として用いる場合には、正極活物質としては特に限定されないが、例えば、LiCoO2、LiNiO2、LiMn2O4などのリチウム含有複合金属酸化物、オリビン型リン酸リチウムなどが好ましい。電子伝導剤、イオン伝導剤および結着剤は、正極活物質層に含まれる電子伝導剤、イオン伝導剤および結着剤と同じものである。負極活物質層は、例えば、負極集電体の表面に負極合剤スラリーを塗布し、得られる塗膜を乾燥および圧延することにより形成できる。負極合剤スラリーは、負極活物質および必要に応じて電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤、増粘剤などを分散媒と混合することにより調製できる。分散媒としては、例えば、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルホルムアミド、N-メチル-2-ピロリドン、ジメチルアミン、アセトン、シクロヘキサノン、水などを使用できる。分散媒を使用せず、負極活物質および必要に応じて電子伝導剤、イオン伝導剤、結着剤などを混合し、得られる混合物を負極集電体に圧着させることにより、負極活物質層を形成してもよい。また、負極活物質として珪素材料または錫材料を用いる場合は、真空蒸着、スパッタリングなどにより負極活物質層を形成できる。さらに、負極としては、リチウム金属板と負極集電体との積層体を用いてもよい。セパレータは、正極と負極との間に介在するように配置される。セパレータには、所定のイオン透過度、機械的強度、絶縁性などを併せ持つ多孔性シートが用いられる。多孔性シートの具体例としては、例えば、微多孔膜、織布、不織布などが挙げられる。セパレータの材料には各種樹脂材料を使用できるが、耐久性、シャットダウン機能、電池の安全性などを考慮すると、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィンが好ましい。電解質は、主にセパレータに含浸される液状電解質である。液状電解質は、非水溶媒と、非水溶媒に溶解可能な支持塩とを含む。支持塩は、カチオンとアニオンとからなる。カチオンとしては、リチウム、ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属のカチオン、マグネシウムなどのアルカリ土類金属のカチオン、テトラエチルアンモニウム、1,3-エチルメチルイミダゾリウムなどの4級アンモニウムカチオンなどが挙げられる。カチオンは1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用できる。これらの中でも、リチウムのカチオンおよび4級アンモニウムカチオンが好ましく、リチウムカチオンリチウムイオンがさらに好ましい。アニオンとしては、ハロゲン化物アニオン、過塩素酸アニオン、トリフルオロメチルスルホン酸アニオン、四ホウフッ化物アニオン、トリフルオロリン6フッ化物アニオン、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドアニオン、ビスパーフルオロエチルスルホニルイミドアニオンなどが挙げられる。アニオンは1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用できる。支持塩の具体例としては、例えば、塩化リチウム、過塩素酸リチウム、トリフロロメチルスルホン酸リチウム、四フッ化ホウ酸リチウム、六フッ化リン酸リチウム、ビストリフロロメチルスルホニルイミドリチウム、チオシアン酸リチウム、過塩素酸マグネシウム、トリフロロメチルスルホン酸マグネシウム、四フッ化ホウ酸ナトリウムNaBF4などが挙げられる。支持塩は1種を単独でまたは2種以上を組み合わせて使用できる。蓄電デバイスにおいて電気化学反応を生じさせるためには、例えば、支持塩を非水溶媒に溶解してカチオンとアニオンとに解離させる必要がある。このため、非水溶媒の比誘電率が高いことが要求される。また、本発明の電極活物質の中には、比誘電率の高い非水溶媒に溶解しやすいものがある。従って、本発明の蓄電デバイスにおいて、適切な比誘電率を有する非水溶媒を電解質に用いることが好ましい。前記の観点から、非水溶媒としては、比誘電率10~30の非水溶媒が好ましい。比誘電率10~30の非水溶媒としては、前記範囲の比誘電率を有する非水溶媒をそのまま用いてもよい。また、比誘電率の異なる複数の非水溶媒を混合し、得られる混合溶媒の比誘電率を前記範囲に調整してもよい。好ましくは、比誘電率10以下の非水溶媒と比誘電率30以上の非水溶媒とを混合することにより、比誘電率が前記範囲である非水溶媒を得るのがよい。非水溶媒の比誘電率が10を大幅に下回ると、支持塩の非水溶媒に対する溶解性が低下し、電気化学的な酸化還元反応が円滑に進行しない場合が生ずるおそれがある。液状電解質を用いる蓄電デバイスにおいて、電気化学的な酸化還元反応を行うためには、非水溶媒が支持塩を溶解し、支持塩を構成するカチオンおよびアニオンの結合および解離を可逆的に行い得る状態にする必要がある。非水溶媒の比誘電率が30を大幅に超えると、本発明の電極活物質が非水溶媒に対して溶解性を示すおそれがある。本発明の電極活物質は誘導体化されているが、比誘電率が30を大幅に超える非水溶媒に対しては、蓄電デバイスの特性を低下させる程度の溶解性を示すおそれがある。比誘電率10以下の溶媒としては、鎖状炭酸エステル、鎖状カルボン酸エステル、鎖状エーテルなどが挙げられる。これらの中から1または2以上を使用できる。比誘電率が30以上の溶媒としては、環状炭酸エステル、環状エーテルなどが挙げられる。これらの中から1または2以上を使用できる。鎖状炭酸エステルとしては、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、n-プロピルカーボネート、ジブチルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、メチルエチルカーボネートなどが挙げられる。鎖状カルボン酸エステルとしては、蟻酸メチル、蟻酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、プロピオン酸メチル、酪酸メチル、吉草酸メチルなどが挙げられる。鎖状エーテルとしては、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ジエチルエーテル、ジメチルエーテル、メチルエチルエーテル、ジプロピルエーテルが挙げられる。環状炭酸エステルとしては、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネートなどが挙げられる。環状エーテルとしては、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、3-メチル-1,3-ジオキソラン、2-メチル-1,3-ジオキソランなどが挙げられる。電解質として、固体電解質やゲル状ポリマー電解質を用いてもよい。固体電解質としては、Li2S-SiS2-リチウム化合物ここでリチウム化合物はLi3PO4、LiIおよびLi4SiO4よりなる群から選ばれる少なくとも1種である。、Li2S-P2O5、Li2S-B2S5、Li2S-B2S5、Li2S-P2S5-GeS2、ナトリウム/アルミナAl2O3、相転移温度Tgの低い無定形ポリエーテル、無定形フッ化ビニリデンコポリマー、異種ポリマーのブレンド体、ポリエチレンオキサイドなどが挙げられる。ゲル状ポリマー電解質としては、液状電解質をポリマーでゲル化したものなどを使用できる。液状電解質としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートなどの低分子量の非水溶媒を含むものが好ましい。ポリマーとしては、例えば、ポリアクリロニトリル、エチレンとアクリロニトリルとのコポリマー、これらの架橋物などを使用できる。本発明の蓄電デバイスは、電気化学的な酸化還元反応によって得られた電気エネルギーを内部に蓄えることができる装置である。蓄電デバイスの具体例としては、例えば、一次電池、二次電池、電気化学キャパシタ、電解コンデンサ、センサー、エレクトロクロミック素子などが挙げられる。[電子機器および輸送機器]本発明の電子機器は、電源として本発明の蓄電デバイスを用いる以外は、従来の電子機器と同じ構成を有している。また、本発明の輸送機器も、電源として本発明の蓄電デバイスを用いる以外は、従来の輸送機器と同じ構成を有している。本発明の蓄電デバイスを電子機器および輸送機器の電源として用いる場合、本発明の蓄電デバイスは、二次電池であることが好ましい。さらに、本発明の電子機器および輸送機器は、本発明の蓄電デバイス以外の電源を有していてもよい。以下に実施例、比較例および試験例を挙げ、本発明を具体的に説明する。実施例1本実施形態の蓄電デバイスとして、図1に示すコイン型蓄電デバイス1を作製した。図1は、本発明の実施形態の1つであるコイン型蓄電デバイス1の構成を模式的に示す縦断面図である。1正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体11を合成した。化合物71の合成1リットルの2口ナスフラスコに化合物7036gを加えてナスフラスコの内部の雰囲気をアルゴンに置換した。引き続き、アセトン440mlおよび3-ブロモプロピオニトリル17mlを加え、70°Cで5時間攪拌し、室温で終夜攪拌した。得られた反応混合物をセライトろ過し、得られた濾液をエバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去した後、真空乾燥を行い、化合物7128.1gを得た。収率は92.5であった。化合物72の合成500mlの2口ナスフラスコに化合物7120.0gを加えてナスフラスコ内部の雰囲気をアルゴンに置換した。引き続き、テトラヒドロフラン250mlを加え、水酸化セシウム1水和物11.0gのメタノール100ml溶液を加えて30分間室温にて攪拌した。ここにヨードメタン20.5mlおよびアセトニトリル100mlを加えて2時間攪拌した。得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、メタノールを用いて再沈殿を行った。得られた固形物を洗浄し、真空乾燥し、化合物7214.66gを得た。収率は84.1であった。化合物74の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物721.69gおよび化合物731.0gを加えてアルゴン置換し、ここに乾燥トルエン40mlおよび乾燥亜リン酸トリメチル40mlを加え、110°Cで2時間攪拌した。反応終了後、得られた反応混合物をエバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで濃縮し、ヘキサンを用いて再沈殿を行った。得られた固形物を洗浄し、真空乾燥し、化合物741.61gを得た。収率は83.7であった。[一結合性重合体11の合成]300mlのナスフラスコに、化合物741.0gおよび乾燥テトラヒドロフラン80mlを加え、ここに水酸化セシウム1水和物0.45gのメタノール40ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。ここにジヨードメタン1.8mlを加えて2時間攪拌した。得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、水で洗浄し、濾過を行った。得られた濾液をエバポレータで濃縮し、ヘキサンで再沈殿を行った。得られた固形物を洗浄および乾燥し、黄色固体の一結合性重合体110.58gを得た。一結合性重合体11が得られたことを、NMR以下NMRとするより確認した。収率は64.7であった。1HNMR270MHz,CDCl3δ=5.75t,J=1.0Hz,4H,4.12d,J=1.6Hz,2H,2.39~2.4518H,m.2蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体11を乳鉢で粉砕した。粉砕後の一結合性重合体11の粒子径はおよそ10μmであった。これを正極活物質として用いた。一結合性重合体1112.5mgおよびアセチレンブラック導電剤100mgを均一に混合し、さらにポリテトラフルオロエチレン結着剤25mgを加えて混合することにより、正極合剤を調製した。この正極合剤をアルミニウム金網からなる正極集電体12の上に圧着し、真空乾燥を行い、正極集電体12上に正極活物質層13を形成した。これを打ち抜き裁断して、直径13.5mmの円盤状の正極21を作製した。正極活物質の塗布重量は、正極21の単位面積あたり1.5mg/cm2であった。負極活物質層16としてリチウム金属板厚さ300μmを直径15mmの円盤状に打ち抜き、これを直径15mmの円盤状のステンレス鋼製の負極集電体17に重ね合わせ、負極22を作製した。電解質として、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとの混合溶媒体積比1:5、比誘電率:18に、支持塩として四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4を1mol/Lの濃度で溶解させたものを用いた。正極集電体12がケース11の内面に接触するように、正極21をケース11の上に配置し、正極21の上に多孔質ポリエチレンシートからなるセパレータ14を設置した。前記で得られた電解質をケース11内に注液した。封口板15の内面に負極22を圧着し、封口板15の周縁部に樹脂製封止リング18を装着した。この封口板15を、セパレータ14を介して正極21と負極22とが対向するように、ケース11の開口部に装着した。そして、プレス機でケース11の開口端部を、封止リング18を介して封口板15の周縁部にかしめて、ケース11を封口板15で封口した。このようにして、コイン型蓄電デバイス1を作製した。実施例21正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体12を合成した。[一結合性重合体12の合成]実施例1の一結合性重合体11の合成工程において、ジヨードメタンに代えて同当量の1,4-ビスクロロメチルベンゼンを用い、さらにトリエチルアミン3mlを用いる以外は、実施例1と同様にして、一結合性重合体12を合成した。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体12が得られたことを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=2.80、4.60、6.26、6.32、7.79元素分析:C:40.73、H:3.562蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体12を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例31正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体13を合成した。[一結合性重合体13の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、化合物74に代えて化合物75を用いる以外は、実施例2と同様にして一結合性重合体13を合成した。NMRおよび元素分析Sから、一結合性重合体13が得られたことを確認した。1H-NMR270Hz、CDCl3δ=2.80、4.60、6.26、6.32、7.79元素分析:S;58.132蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体13を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例41正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体14を合成した。[一結合性重合体14の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、1,4-ビスクロロメチルベンゼンに代えて同当量の1,3-ジクロロプロパン-2-オンを用いる以外は、実施例2と同様にして、一結合性重合体14を合成した。元素分析S,C,Hから、一結合性重合体14が得られたことを確認した。元素分析:C;35.10、H;3.06、S;59.971H-NMR270Hz、CDCl3δ=2.80、4.03、6.072蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体14を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例51正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体19を合成した。[一結合性重合体19の合成]アルゴン置換をした50mlナスフラスコに、EBDT誘導体76106mg、N-メチル-2-ピロリドンNMP20mlおよび水酸化セシウム1水和物51mgを加え、室温で30分攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン52μlを加え、2時間室温で攪拌した。得られた反応混合物を、水およびジクロロメタンを用いて抽出および洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水し、乾燥し、黄色粉末を得た。元素分析およびNMRから、得られた黄色粉末が、一結合性重合体19であることを確認した。ゲル浸透クロマトグラフィーから、得られた一結合性重合体19は、ポリスチレン換算の分子量が33650であった。1反応骨格あたりの分子量が約571であることから、得られた一結合性重合体19の繰返し数nはおよそ58であり、59量体が得られたことを確認した。また、元素分析Sの結果から、一結合性であることを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=1.25、2.61、3.09、3.80元素分析:S;43.782蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体19を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例61正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体20を合成した。[一結合性重合体20の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、化合物74に代えて化合物77を使用する以外は、実施例2と同様にして、一結合性重合体20を合成した。赤外線吸収スペクトル以下IRとする、元素分析およびGPCから一結合性重合体20が得られたことを確認した。GPCから、一結合性重合体20は、ポリスチレン換算の分子量が8400であり、およそ17量体n≒16であることを確認した。IRKBr1520、1260、850、620cm-1元素分析:S;51.002蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体20を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例71正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体21を合成した。[一結合性重合体21の合成]実施例1の一結合性重合体11の合成工程において、化合物74に代えて化合物78を使用し、且つトリエチルアミンを使用する以外は、実施例1と同様にして、一結合性重合体21を合成した。NMRから、一結合性重合体21が得られたことを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=2.43、4.162蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体21を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例81正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体22を合成した。[一結合性重合体22の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、化合物74に代えて化合物79を使用する以外は、実施例2と同様にして、一結合性重合体22を合成した。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体22が得られたことを確認した。元素分析:C;38.67、H;3.081HNMR270MHz,CDCl3δ=2.80、4.59、7112蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体22を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例91正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体23を合成した。[一結合性重合体23の合成]実施例4の一結合性重合体14の合成工程において、化合物74に代えて化合物80を使用する以外は、実施例4と同様にして、一結合性重合体23を合成した。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体23が得られたことを確認した。元素分析:C;33.39、H;3.061HNMR270MHz,CDCl3δ=2.80、4.042蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体23を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例101正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体24を合成した。[一結合性重合体24の合成]実施例1の一結合性重合体11の合成工程において、化合物74に代えて化合物81を使用し、且つ、テトラヒドロフランTHFに代えてジメチルホルムアミドDMFを使用する以外は、実施例1と同様にして、一結合性重合体24を合成した。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体24が得られたことを確認した。また、GPCから、得られた一結合性重合体24は、ポリスチレン換算の分子量が40000であり、およそ80量体n=約79であることを確認した。元素分析:C;30.30、H;3.301H-NMR270Hz、CDCl3δ=1.19、2.54、3.26、4.042蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体24を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例111正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体25を合成した。[一結合性重合体25の合成]アルゴン置換した50mlシュレンク管に、TTF誘導体82100mgおよびジメチルホルムアミドDMF20mlを加え、ここに水酸化セシウム1水和物71mgおよびジヨードメタン76μlを加え、室温にて2時間攪拌した。得られた反応混合物をメタノールおよび水で洗浄し、黄色固体41mgを得た。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体25が得られたことを確認した。GPCから、得られた一結合性重合体25は、ポリスチレン換算の分子量が19200であり、およそ51量体n=約50であることを確認した。元素分析:C;29.26、H;3.031H-NMR270Hz、CDCl3:δ=2.30、4.002蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体25を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例121正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体26を合成した。[一結合性重合体26の合成]アルゴン置換した200mlナスフラスコに、TTF誘導体83304mgおよびジメチルホルムアミドDMF15mlを加えて攪拌した後、水酸化セシウム1水和物230mgのメタノール溶液を加え、室温にて30分間攪拌した。得られた反応混合物に、1,4-ビスクロロメチルベンゼン100mgおよびトリエチルアミン2.3mlを加え、室温にて5時間攪拌した。得られた反応混合物からろ過により固形物を単離し、得られた固形物をメタノールおよび水で洗浄した後、硫酸ナトリウムで脱水し、乾燥し、固形物70.7mgを得た。NMRから、得られた固形物が一結合性重合体26であることを確認した。また、GPCから、得られた一結合性重合体26は、ポリスチレン換算の分子量が5200であり、およそ10量体n=約9であることを確認した。1H-NMR270Hz、CDCl3δ=4.06、2.30、7.28元素分析:C;43.29、H;3.992蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体26を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例131正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体28を合成した。[一結合性重合体28の合成]アルゴン置換された50mlナスフラスコに、化合物840.1mmolおよび化合物850.25mmolを加え、さらに乾燥テトラヒドロフラン20mlを加え、-70°Cにて20分攪拌した。得られた反応混合物にBuLi0.18mlをゆっくり滴下し、1時間攪拌した後、-30°Cまで昇温した。得られた反応混合物にメタノールを加えて析出した固形物を濾過し、乾燥し、橙色の一結合性重合体280.0779gを得た収率66.8。2蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体28を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例141正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体32を合成した。[一結合性重合体32の合成]アルゴン置換した200mlナスフラスコに、TTP誘導体86116mg、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド73mgおよびテトラヒドロフランTHF20mlを加え、さらに水酸化セシウム1水和物24.6mg加えて攪拌した。得られた反応混合物に、水酸化セシウム1水和物2.2mgおよびジメチルホルムアミドDMF10mlを加えて攪拌し、さらにジヨードメタン53μlを加えて攪拌した。得られた反応混合物からろ過により固形物を単離し、得られた固形物をメタノールおよび水で洗浄し、真空乾燥することにより、赤色固体82.8mgを得た。NMRおよび元素分析から、一結合性重合体32が得られたことを確認した。元素分析:C;27.76、H;1.961H-NMR270Hz、CDCl3:δ=0.90、1.26、1.36、2.52、2.72、2.96、4.01、7.202蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体32を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例151正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体34を合成した。化合物88の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物870.52gを加え、フラスコ内部の雰囲気をアルゴンで置換した。引き続き、アセトニトリル50mlを加え、水酸化セシウム1水和物0.19gのメタノール30ml溶液を加え、室温にて30分間攪拌した。溶け残りがあったためテトラヒドロフラン30mlを加え、さらに30分間室温にて攪拌した。ここにクロロヨードメタン0.5mlを加えて2時間攪拌した。得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。さらにエバポレータで濃縮した後、ヘキサンで再沈殿した。得られた固形物を洗浄し、真空乾燥し、化合物880.41gを得た。収率は80.3であった。化合物87に代えて化合物88を用いる以外は、上記と同様にして化合物89を合成した。[一結合性重合体34の合成]100mlの3口ナスフラスコに化合物890.22gを加え、フラスコ内部の雰囲気をアルゴンで置換した。引き続き、テトラヒドロフランTHF10mlを加え、水酸化セシウム1水和物0.18gのメタノール10ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。ここに、化合物880.40gをアルゴン雰囲気下でテトラヒドロフラン15mlに溶解させた溶液およびトリエチルアミン3mlを加え、終夜攪拌した。得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水し、乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレン:ヘキサン=1:2により分離した。さらにエバポレータで濃縮した後、メタノールで再沈殿を行った。得られた固形物を洗浄および真空乾燥し、一結合性重合体340.26gを得た。収率は49.0であった。2蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体34を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例161正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体37を合成した。[一結合性重合体37の合成]アルゴン置換した50mlシュレンク管に、EBDT誘導体90100mgおよびジメチルホルムアミドDMF20mlを加え、ここに水酸化セシウム1水和物71mgおよびジヨードメタン76μlを加え、室温にて2時間攪拌した。得られた反応混合物をメタノールおよび水で洗浄し、ろ過により固形物を単離した。得られた固形物は、NMRおよび元素分析から、一結合性重合体37であることを確認した。GPCから、得られた一結合性重合体37は、ポリスチレン換算の分子量が3500であり、およそ6量体n=約5であることを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=1.56、2.40、4.21、5.68元素分析:C;32.92、H;2.722蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体37を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例171正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体38を合成した。[一結合性重合体38の合成]アルゴン置換した50mlナスフラスコに、TTF誘導体91108mgおよびアセトニトリル25mlを加え、さらに水酸化セシウム1水和物43.6mgのメタノール溶液を加えて30分間攪拌した。得られた反応混合物に、TTF誘導体92を加えて、室温にて一晩攪拌した。得られた反応混合物をジクロロメタンにて抽出し、水および塩化ナトリウムにて洗浄し、乾燥し、粉末32mgを得た。NMRおよび元素分析から、得られた粉末が一結合性重合体38であることを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=2.45、4.79元素分析:C;29.53、H;2.542蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体38を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例181正極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、一結合性重合体39を合成した。[一結合性重合体39の合成]アルゴン置換した200mlナスフラスコに、TTFとEBDTとの縮合体の誘導体93100mgおよびジメチルホルムアミドDMF60mlを加え、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド110mgおよび水酸化セシウム1水和物38mgのメタノール溶液を加えて30分間攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン46μl、水酸化セシウム1水和物168mgのメタノール溶液およびトリエチルアミン3mlを加え、2時間攪拌した。得られた反応混合物からろ過により固形物を単離し、得られた固形物を水および塩化ナトリウムにて洗浄し、乾燥し、粉末13mgを得た。NMRおよび元素分析から、得られた粉末が一結合性重合体39であることを確認した。GPCから、一結合性重合体39は、ポリスチレン換算の分子量が48500であり、およそ68量体n=約66であることを確認した。一結合性重合体39は、EBDTとTTFとの縮合体の誘導体である反応骨格がジグザグに結合した重合体である。そして、ジグザグ部分の反応骨格数が約66であることから、n=約66とした。実際には、両末端にそれぞれ1つずつ反応骨格を有しているので、一結合性重合体39全体としては、およそ68量体になる。1HNMR270MHz,CDCl3δ=1.27、3.15、6.07元素分析:S;49.082蓄電デバイスの作製上記で得られた一結合性重合体39を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例191電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体40を合成した。化合物96の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物940.75gと化合物951.45gとを加えてアルゴン置換した。そこに乾燥トルエン13mlと乾燥亜リン酸トリメチル13mlとを加え、110°Cで2時間攪拌した。反応終了後、反応混合物をエバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去した後、真空乾燥を行い、化合物960.85gを得た。収率は54.9であった。化合物97の合成方法200mlの2口ナスフラスコに、化合物960.61gを加えてアルゴン置換し、テトラヒドロフラン45mlを加え、水酸化セシウム1水和物0.21gのメタノール10ml溶液をさらに加え、30分間室温にて攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン1.0mlを加えて2時間攪拌し、水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物970.48gを得た。収率は88.5であった。[二結合性重合体40の合成]200mlのナスフラスコに、化合物970.47gおよびテトラヒドロフラン50mlを加え、そこに水酸化セシウム1水和物0.22gのメタノール20ml溶液を加え、室温にて30分間攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン0.05mlを加え、2時間攪拌した。得られた反応混合物をメタノールに展開し、濾過し、水およびメタノールで洗浄し、真空乾燥行い、二結合性重合体40を得た。IRから、二結合性重合体40が得られたことを確認した。IRKBr2913,1522,1489,1421cm-1また、得られた二結合性重合体40のX線回折測定を行ったところ、化合物由来の回折パターンが確認されたことから、二結合性重合体40が結晶質であることが確認された。X線回折測定は、入射X線にCu-Kα線を用い、2θ/θ法により測定角度範囲は1°~34°2θの範囲で、スキャン速度1度/minの速度で行った。2蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体40を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例20以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体41を合成した。[二結合性重合体41の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、化合物74に代えて化合物98を使用する以外は、実施例2と同様にして、二結合性重合体41を合成した。NMRから、二結合性重合体41が得られたことを確認した。1HNMR270MHz,CDCl3δ=2.33、4.53、5.70、7.20、7.302蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体41を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例21以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体59を合成した。[二結合性重合体59の合成]アルゴン置換した200mlナスフラスコに、実施例17と同様にして合成したTTPの2量体の誘導体9989mgおよびテトラヒドロフランTHF112mlを加え、次にヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド64mgおよび水酸化セシウム1水和物38mgを加え、さらにジメチルホルムアミドDMF56mlを加え、1時間攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン22.9μlを加え、1時間攪拌した。得られた反応混合物から固形物をろ過により単離し、水およびメタノールにて洗浄し、乾燥し、オレンジ色固形物58mgを得た。収率は74であった。元素分析から、得られた固形物が二結合性重合体59であることを確認した。元素分析:C;40.08、H;4.12、S:55.232蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体59を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例22以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体44を合成した。[二結合性重合体44の合成]アルゴン置換した50mlナスフラスコに、EBDT誘導体10049mg、N-メチル-2-ピロリドンNMP30mlおよび水酸化セシウム1水和物49mgを加え、30分間攪拌した。引き続き、ジヨードメタン52μlを加え、室温にて2時間攪拌した。得られた反応混合物に水酸化セシウム1水和物51mgを加えて1時間攪拌し、さらに水酸化セシウム1水和物49mgを加えて1時間攪拌した。得られた反応混合物からろ過により固形物を単離し、得られた固形物を水およびメタノールで洗浄し、乾燥し、粉末を得た。得られた粉末が二結合性重合体44であることを、NMRおよび元素分析から確認した。また、GPCから、得られた二結合性重合体44は、ポリスチレン換算の分子量が33000であり、およそ80量体n=約79であることを確認した。元素分析:C;32.06、H;2.68、S;65.302蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体44を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例231電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体45を合成した。化合物102の合成500mlの2口ナスフラスコに、化合物10115.0gを加えてアルゴン置換し、クロロホルム350ml、酢酸水銀23.5gおよび酢酸83mlを加え、2時間室温にて攪拌した。得られた反応混合物をろ過し、水および炭酸水素ナトリウム水溶液を加えて分液し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1023.02gを得た。収率は21.3であった。化合物104の合成100mlの2口ナスフラスコに、化合物1021.15gおよび化合物1030.90gを加えてアルゴン置換し、そこに乾燥亜リン酸トリエチル20mlを加え、トルエン中にて110°Cで2時間攪拌した。反応終了後、得られた反応混合物にヘキサンを加えて冷却し、析出した沈殿物をろ過した。得られた固形物を塩化メチレンに溶解し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンを用いて分離した。エバポレータを用いて溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1041.25gを得た。収率は67.1であった。化合物105の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物1041.0gを加えてアルゴン置換し、テトラヒドロフラン50mlを加え、水酸化セシウム1水和物0.36gのメタノール30ml溶液を加え、室温にて30分間攪拌した。得られた反応混合物にジヨードメタン0.09mlを加えて2時間攪拌した。得られた反応混合物を、水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレン:ヘキサン=2:1により分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1050.80gを得た。収率は89.0であった。[二結合性重合体45の合成]200mlのナスフラスコに、化合物1050.78gおよびテトラヒドロフラン40mlを加え、そこに水酸化セシウム1水和物0.37gのメタノール20ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。その後、ジヨードメタン0.1mlを加え2時間攪拌した。得られた反応混合物をメタノールに展開し、濾過し、水およびメタノールで洗浄し、真空乾燥行い、二結合性重合体45を得た。IRから二結合性重合体45が得られたことを確認した。IRKBr2916,1654,1420,1203cm-1得られた二結合性重合体45のX線回折測定を行ったところ、二結合性重合体45由来の回折パターンが確認されたことから、二結合性重合体45は結晶質であることが確認された。X線回折測定は、入射X線にCu-Kα線を用い、2θ/θ法により測定角度範囲は1°~34°2θの範囲で、スキャン速度1度/minの速度で行った。2蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体45を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例241電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体48を合成した。[二結合性重合体48の合成]アルゴン置換した100mlナスフラスコに、TTF誘導体10685.5mgおよびジメチルホルムアミドDMF15mlを加え、さらに水酸化セシウム1水和物51.3mgおよびアセトニトリル3mlを加え、30分間攪拌した。引き続き、ジヨードメタン43.4μlを加え、室温にて一晩攪拌した。得られた反応混合物をメタノール中に投入し、析出した沈殿物をメタノールで洗浄し、乾燥し、赤色粉末44.6mgを得た。元素分析から、得られた赤色粉末が二結合性重合体48であることを確認した。元素分析:C;39.96、H;4.37、S;55.662蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体48を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例251電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体49を合成した。[二結合性重合体49の合成]実施例2の一結合性重合体12の合成工程において、化合物74に代えて化合物107を使用する以外は、実施例2と同様にして、二結合性重合体49を合成した。NMRから、二結合性重合体49が得られたことを確認した。1H-NMR270Hz、CDCl3:2.44、3.83、7.18、7.262蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体49を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例261電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体50を合成した。[二結合性重合体50の合成]EBDT誘導体100に代えてTTF誘導体108を用いる以外、実施例22と同様にして、二結合性重合体50を合成した。NMRおよび元素分析から、二結合性重合体50が得られたことを確認した。1H-NMR270Hz、CDCl3:1.19、2.54、3.26、4.04元素分析:C;27.30、H;2.30、S;70.122蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体50を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例271電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体52を合成した。化合物116の合成500mlの2口ナスフラスコに、化合物1155.37gおよびジメチル硫酸33.5mlを加え、アルゴン置換し、70°Cで1時間攪拌した。反応終了後、得られた反応混合物にジエチルエーテルを加えて冷却し、沈殿物を析出させ、デカンテーションを行い、化合物116を得た。化合物117の合成化合物116にアセトニトリル80mlを加え、アイスバスで冷却しながら水素化ホウ素ナトリウム1.33gを加えて1時間攪拌した。得られた反応混合物を氷水に少しずつ加え、水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1173.53gを得た。収率は62.9であった。化合物118の合成300mlの2口ナスフラスコに、化合物1175.8gおよび無水酢酸90mlを加え、アイスバスで冷却しながらテトラフルオロホウ酸の42重量水溶液7.58gを加えて1時間攪拌した。反応終了後、ジエチルエーテルを加え、沈殿物を析出させ、デカンテーションおよび真空乾燥を行い、化合物1183.98gを得た。収率は61.0であった。化合物119の合成300mlナスフラスコに、化合物1183.98g、アセトニトリル40mlおよびトリフェニルホスフィン3.2gを加え、室温にて1時間攪拌した。反応終了後、得られた反応混合物にジエチルエーテルを加え、沈殿物を析出させ、デカンテーションおよび真空乾燥を行い、化合物1195.29gを得た。収率は77.0であった。化合物120の合成300mlナスフラスコに、化合物1195.29g、アセトニトリル110ml、グリオキサールの40重量水溶液4.93gおよびトリエチルアミン12mlを加え、2時間室温にて攪拌した。反応終了後、得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1201.96gを得た。収率は73.4であった。化合物121の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物1201.96gを加えてアルゴン置換し、テトラヒドロフラン50mlを加え、水酸化セシウム1水和物1.1gのメタノール25ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。そこにジヨードメタン0.25mlを加え、2時間攪拌した。得られた反応混合物を水および塩化メチレンで抽出し、洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水および乾燥した。その後、エバポレータで濃縮し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、塩化メチレンにより分離した。エバポレータで溶媒を除去後、真空乾燥を行い、化合物1210.55gを得た。収率は32.9であった。化合物122の合成200mlの2口ナスフラスコに、化合物1210.55gを加えてアルゴン置換し、テトラヒドロフラン30mlを加え、水酸化セシウム1水和物0.7gのメタノール20ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。そこにジヨードメタン0.1mlを加え、2時間攪拌した。得られた反応混合物にメタノールを加え、析出した沈殿をろ過し、真空乾燥し、化合物1220.30gを得た。収率は67.8であった。化合物124の合成300mlの2口ナスフラスコに、化合物1231.34gを加えてアルゴン置換し、乾燥テトラヒドロフラン60mlを加え、水酸化セシウム1水和物2.33gのメタノール40ml溶液を加え、30分間室温にて攪拌した。そこに塩化亜鉛0.5gを加えて20分間攪拌し、テトラブチルアンモニウムブロミド1.23gを加えて30分間攪拌した。その後、得られた反応混合物を真空で濃縮し、アルゴン置換して乾燥テトラヒドロフラン60mlを加え、-78°Cに冷却した。そこに酢酸23mlを加えて-25°Cまで昇温し、攪拌し、1,1’-チオカルボニルジイミダゾール1.9gを加えて昇温し、終夜攪拌した。得られた反応混合物にメタノールを加え、析出した沈殿をろ取し、カラムクロマトグラフィーシリカゲル、二硫化炭素により分離した。エバポレータで濃縮し、ヘキサンを加えて再沈殿し、ろ過および真空乾燥を行い、化合物1240.98gを得た。収率は84.7であった。[二結合性重合体52の合成]50mlナスフラスコに、化合物1240.275g、化合物1220.102gおよび乾燥キシレン12mlを加え、乾燥テトラヒドロフラン40mlを加え、そこに水酸化セシウム0.37gのメタノール20ml溶液を加えて30分室温にて攪拌した。その後、ジヨードメタン0.1mlを加えて2時間攪拌した。得られた反応混合物をメタノールに展開し、濾過し、水およびメタノールで洗浄し、真空乾燥し、二結合性重合体520.105gを得た。IRから二結合性重合体52が得られたことを確認した。収率は33であった。IRKBr2913,1504,1453,1427cm-1得られた二結合性重合体52のX線回折測定を行ったところ、二結合性重合体52由来の回折パターンが確認されたことから、二結合性重合体52は結晶質であることが確認された。X線回折測定は、入射X線にCu-Kα線を用い、2θ/θ法により測定角度範囲は1°~34°2θの範囲で、スキャン速度1°/minの速度で行った。2蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体52を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例281電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、二結合性重合体56を合成した。[二結合性重合体56の合成]アルゴン置換した100mlナスフラスコに、TTFとEBDTとの縮合体の誘導体12581mg、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロミド195mgおよびテトラヒドロフランTHF60mlを加え、さらに水酸化セシウム1水和物30mgのメタノール溶液を加え、20分攪拌した。引き続き、ジヨードメタン72μl、トリエチルアミン3mlおよびジメチルホルムアミドDMF20mlを加え、室温にて2時間攪拌した。得られた反応混合物に、水酸化セシウム1水和物30mgのメタノール溶液を加えて1時間攪拌し、さらに水酸化セシウム1水和物30mgのメタノール溶液を加えて1時間攪拌した。得られた反応混合物からろ過により固形物を単離し、得られた固形物を水およびメタノールで洗浄し、真空乾燥し、粉末51.8mgを得た。元素分析から、得られた粉末が二結合性重合体56であることを確認した。また、GPCから、得られた二結合性重合体56は、ポリスチレン換算の分子量が22000であり、およそ46量体n=約45であることを確認した。元素分析:C31.14、H2.142蓄電デバイスの作製上記で得られた二結合性重合体56を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。実施例291電極活物質の作製以下に示す合成工程に従って、表11に示す不規則結合性重合体4aにおいて、R=SCH22COOC2H5である重合体62を合成した。なお、重合体62は、表12に示す一結合性単位、二結合性単位および末端基を有している。[不規則結合性重合体62の合成]アルゴン置換した50mlナスフラスコに、TTF複合誘導体126103mgおよびジメチルホルムアミドDMF15mlを加え、さらに水酸化セシウム1水和物55.4mgのメタノール溶液を加えて30分攪拌した。引き続き、ジヨードメタン243mlを加えて室温にて2時間攪拌し、さらに水酸化セシウム1水和物55.4mgのメタノール溶液を加えて1時間攪拌した。得られた反応混合物から固形物をろ過により単離し、得られた固形物を水およびメタノールで洗浄し、真空乾燥し、粉末29.2mgを得た。NMRおよび元素分析から、得られた粉末が不規則結合性重合体62であることを確認した。元素分析から、不規則結合性重合体62において、一結合性単位と二結合性単位との存在比率がそれぞれおよそ50モルとなることを確認した。また、GPCから、得られた不規則結合性重合体62は、ポリスチレン換算の分子量が22000であり、およそ46量体n=約45であることを確認した。元素分析:S;64.001H-NMR270Hz、CDCl3:1.28、2.68、3.07、4.15比較例11正極活物質の作製下記化学構造式で表される、1つのEBDT骨格からなるEBDT誘導体を合成した。EBDT誘導体は、TetrahedronLetters,vol.33,13731992記載の方法に従って合成した。2蓄電デバイスの作製上記で得られたEBDT誘導体を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。比較例21正極活物質の作製下記化学構造式で表される、1つのEBDTと1つのTTFとの縮合骨格からなるEBDT/TTF誘導体を合成した。EBDT/TTF誘導体は、J.Master.Chem.,1995,510、1571-1579に記載の方法に従って合成した。IRKBr1507,1492cm-12蓄電デバイスの作製上記で得られたEBDT/TTF誘導体を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。比較例31電極活物質の作製下記化学構造式で表される、1つのTTF骨格からなるTTF誘導体商品名:テトラキスメチルチオテトラチアフルバレン、東京化成株製のX線回折測定を行ったところ、TTF誘導体由来の回折パターンが確認されたことから、TTF誘導体は結晶質であることが確認された。X線回折測定は、入射X線にCu-Kα線を用い、2θ/θ法により測定角度範囲は1°~34°2θの範囲で、スキャン速度1度/minの速度で行った。2蓄電デバイスの作製上記のTTF誘導体を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。比較例41電極活物質の作製下記化学構造式で表される、2つのTTFの縮合骨格を含むTTP誘導体を合成した。TTP誘導体は、ChemistryLettersp23241992に記載の方法に従って合成した。得られたTTP誘導体のX線回折測定を行ったところ、TTP誘導体由来の回折パターンが確認されたことから、TTP誘導体は結晶質であることが確認された。X線回折測定は、入射X線にCu-Kα線を用い、2θ/θ法により測定角度範囲は1°~34°2θの範囲で、スキャン速度1度/minの速度で行った。2蓄電デバイスの作製上記で得られたTTP誘導体を用いる以外は、実施例1と同様にして、コイン型蓄電デバイスを作製した。試験例1EBDT骨格を有する電極活物質の性能を比較した。実施例1EBDT誘導体の二量体および実施例15EBDT誘導体の三量体ならびに比較例1EBDT単量体の誘導体のコイン型蓄電デバイスをそれぞれ電流0.2mA、3.0~3.75Vの電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。実施例1および15の試験結果充放電カーブを、それぞれ図2および図3に示す。また、実施例2~4EBDT誘導体の二量体および実施例5、6、16EBDT誘導体の多量体も同様の充放電サイクル試験を実施した。図2は、実施例1の蓄電デバイスの充放電サイクル試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図2から、実施例1の蓄電デバイスは、放電電圧がおよそ3.3~3.5Vで可逆な充放電動作が可能であることが確認された。図3は、実施例15の蓄電デバイスの充放電サイクル試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図3から、実施例15の蓄電デバイスは、放電電圧がおよそ3.3~3.5Vで可逆な充放電動作が可能であることが確認された。また、実施例1~6および15~16ならびに比較例1の蓄電デバイスについて、10サイクル後の放電容量維持率を求めた。10サイクル後の放電容量維持率は、1サイクル目の放電容量に対する10サイクル目の放電容量の百分率である。結果を表13に示す。表13から、各実施例の蓄電デバイスは、比較例1の蓄電デバイスに比べて、10サイクル後の放電容量維持率以下単に放電容量維持率とするが顕著に高いことが明らかである。このことから、一結合性重合体が可逆な充放電動作を実施でき、電極活物質として有用であることが判る。試験終了後の電池セルを分解したところ、特に比較例の電池において活物質の溶出に起因すると考えられる電解質の着色が顕著に確認され、実施例の電池においては電解質の着色が大幅に抑制されていたことから、放電容量低下の一つの大きな要因は電極活物質の電解質への溶解であることが強く示唆された。実施例1、15の電極活物質は、EBDT骨格の二量体および三量体の誘導体である。比較例1の電極活物質は、EBDT骨格の単量体の誘導体である。いずれもEBDT誘導体であり、基本的な分子構造は類似しており、充放電が可能な分子であると推定される。しかしながら、電極活物質としての機能に大きな差異が認められた。その原因の1つとして、分子構造の違いによる、充放電時の電解質への溶解性の違いが考えられる。実施例1、15の電極活物質は二量体または三量体であっても、多量体化されることにより、電解質への溶解性が大きく減少し、放電容量維持率に差が生じたと推定される。表13の実施例1~3の比較から、S-A-S部分の構造に関しては、次のことが明らかである。すなわち、-CH2m-式中、mは1以上の整数を示す。以下同じ。を介して結合するよりも、-CH2m-C6H4-CH2m-または-CH2m-C=O-CH2m-を介して結合することにより、基本骨格の結合数が2程度の低重合度の材料であっても、電解質に対する溶解性を低下させる効果がより大きく、放電容量維持率の向上効果が60以上と顕著であった。また、S-A-S部分について、-CH2m-C6H4-CH2m-および-CH2m-C=O-CH2m-といった分子構造は、分子間の相互作用を強くする立体的な構造であると推察される。末端官能基も同様の効果を有するものと推察される。実施例2と実施例3との比較から、分子末端がメチルチオ基である重合体実施例2よりも、分子末端がエチレンジチオ基-S-CH22-S-である重合体実施例3の方が、放電容量維持率が84とさらに顕著に高くなった。これは、次のような理由と推測される。すなわち、実施例3の重合体は、末端にエチレンジチオ基が結合することで、分子構造が平面に近付き、さらに平面分子から垂直方向に存在するπ電子共役雲が豊富になる。その結果、骨格同士に強い相互作用、すなわち分子間引力が働き、電解質に重合体が溶解するのを抑制する効果が高まったと考えられる。本発明の重合体において、2価基-S-A-S-により結合された反応骨格の繰返し数が増加するにつれて、放電容量維持率が向上した。具体的には、反応骨格の繰返し数2以上で38以上、反応骨格の繰返し数3で52の放電容量維持率を示した。また、反応骨格の繰返し数6での重合体は、放電容量維持率が96と特に効果が顕著であった。さらに、反応骨格の繰返し数がおおよそ17以上と大きな重合体は、放電容量維持率が95以上であり、極めて良好なサイクル特性を示した。反応骨格の2価基-S-A-S-による結合角度については、次のような結果が得られた。反応骨格の繰返し数の少ない2または3の重合体は、反応骨格がジグザグに結合した重合体以下ジグザグ型重合体とするよりも、反応骨格が鎖状に結合した重合体以下鎖状重合体とするの方が、電解質に対する溶解を抑制する効果が大きかった。ジグザグ型重合体も、反応骨格の繰返し数6の重合体では放電容量維持率が96となり、非常に良好なサイクル特性を示すことを確認した。実施例5、6の重合体は、合成時に特に複雑な精製工程を経ていないにも関わらず、優れたサイクル特性を示した。一般的には、合成直後の重合体の分子量にはばらつきが有り、低分子量の重合体を除去するためには、複雑な精製工程を必要とする場合がある。本発明の重合体は、基本骨格の繰返し数2程度でも電解質に対する溶解が抑制されるため、低分子量の重合体が仮に混入していても、必ずしも除去をする必要がなく、合成しやすい材料である。実施例15の蓄電デバイスは、実施例1の蓄電デバイスに比べて、放電容量維持率が高く、サイクル特性が一層優れていることが判る。実施例1と実施例15の重合体では、反応骨格の繰返し数が1異なるだけであるが、2価基-S-CH2-S-で反応骨格をさらに1つ結合することにより、電解質への溶解性に大きな差が生じたと考えられる。試験例2TTF骨格を有する重合体の電極活物質としての性能を比較した。実施例7~9TTF誘導体の二量体、実施例10~12TTF誘導体の多量体および実施例17TTF誘導体の三量体ならびに比較例3TTF単量体の誘導体のコイン型蓄電デバイスをそれぞれ電流0.2mA、3.0~4.0Vの電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。いずれの蓄電デバイスについても、試験例1のEBDT骨格の結果と同様に、可逆な充放電を確認することが出来た。これらの蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、放電容量維持率を求めた。放電容量維持率は、1サイクル目の放電容量に対する10サイクル目の放電容量の百分率である。結果を表14に示す。表14から、反応骨格がEBDTである場合と同様に、実施例の蓄電デバイスは、比較例1の蓄電デバイスに比べて、放電容量維持率が顕著に高いことが明らかである。また、表14の実施例7~9の比較から、2価基S-A-Sの部分については、次のことが明らかである。-CH2m-、-CH2m-C6H4-CH2m-および-CH2m-C=O-CH2m-により反応骨格が結合された重合体は、いずれも繰返し数2程度の低い繰返し数の重合体であっても、電解質への溶解性が低下し、放電容量維持率が74以上と顕著に高くなっていた。TTF分子の立体構造が平面であり、平面分子から垂直方向に存在するπ電子共役雲が豊富である。その結果、反応骨格同士に強い相互作用、すなわち分子間引力が働き、電解質への重合体の溶解が抑制されるためと考えられる。また、重合体における、2価基-S-A-S-により結合された反応骨格の繰返し数が増加するにつれて、重合体の放電容量維持率が向上する。具体的には、反応骨格の繰返し数2以上の重合体は、74以上という高い放電容量維持率を有していた。また、反応骨格の繰返し数が10の重合体は、96という特に高い放電容量維持率を有していた。反応骨格の繰返し数がおおよそ50以上の重合体も、95以上の放電容量維持率を有し、極めて良好なサイクル特性を示した。反応骨格の2価基-S-A-S-による結合角度については、次のような結果が得られた。反応骨格の繰返し数の少ない2または3の重合体は、ジグザグ型重合体よりも、鎖状重合体の方が、電解質に対する溶解を抑制する効果が大きかった。ジグザグ型重合体は、反応骨格の繰返し数3で放電容量維持率が48であるのに対し、鎖状重合体は、反応骨格の繰返し数2以上で放電容量維持率が74以上と非常に良好なサイクル特性を示した。実施例10~12の重合体は、合成時に特に複雑な精製工程を経ていないにも関わらず、優れたサイクル特性を示した。一般的には、合成直後の重合体の分子量にはばらつきが有り、反応骨格の繰返し数が少ない重合体を除去するためには、複雑な精製工程を必要とする場合がある。本発明で使用する重合体は、基本骨格の繰返し数2程度でも電解質に対する溶解が抑制されるため、反応骨格の繰返し数が少ない重合体が仮に混入していても、必ずしも除去をする必要がなく、合成しやすい材料である。試験例3EBDTとTTFとの縮合骨格、および2つのTTFの縮合骨格であるTTP骨格を有する重合体の、電極活物質としての性能を比較した。実施例13EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の二量体、実施例18EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の多量体および比較例2EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の単量体のコイン型蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、電流0.2mA、3.0~4.0Vの電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。実施例14TTP誘導体の二量体、および比較例4TTP誘導体の単量体のコイン型蓄電デバイスについても、上記と同様の試験を実施した。なお、実施例13、14、18および比較例2、4の蓄電デバイスは、実施例1の蓄電デバイスの電圧範囲では充電が完了しないので、電圧範囲の上限を3.75Vから4.0Vに変更して充放電サイクル試験を実施した。実施例13の試験結果充放電カーブを図4に示す。図4は、実施例13の蓄電デバイスの充放電サイクル試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図4から、実施例13の蓄電デバイスは、放電電圧がおよそ3.3~3.8Vで可逆な充放電動作が可能であることが確認された。また、実施例13、14、18および比較例2、4の蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、放電容量維持率を求めた。結果を表15に示す。表13に結果を示したEBDT骨格の場合と同様の傾向が、表15におけるEBDTとTTFとの縮合骨格においても確認された。実施例13の蓄電デバイスは、放電容量維持率が高い。実施例13と比較例2とを比較すると、EBDTとTTFとの縮合骨格の電解質への溶解性は、EBDT骨格の電解質への溶解性よりもさらに小さいことが推測される。これにより、EBDTとTTFとの縮合骨格の誘導体の二量体を含む実施例13の重合体を電極活物質として用いると、放電容量維持率が顕著に向上したと推測される。さらに、2価基-S-CH2-S-で多量体化することにより、電解質への溶解性にさらに大きな差が生じたと推測される。骨格数を増加させた実施例18では、放電容量維持率がさらに高まっていることが確認された。さらに、実施例14と比較例4との比較から、TTP骨格についても、EBDTとTTFとの縮合骨格と同様の結果が得られることが明らかである。試験例4実施例1および15ならびに比較例1の蓄電デバイスを用いて、サイクリックボルタモグラム測定を行い、その充放電反応電位を比較した。サイクリックボルタモグラム測定は以下の条件で行った。実施例1および15の蓄電デバイスでは電圧範囲2.8V~4.0V、走査速度0.1mV/secとし、比較例1の蓄電デバイスでは電圧範囲3.0V~3.7V、走査速度0.1mV/secとした。結果を図5および図6に示す。図5は、実施例1および実施例15の蓄電デバイスのサイクリックボルタモグラムである。図6は、比較例1の蓄電デバイスのサイクリックボルタモグラムである。図6から、比較例1の蓄電デバイスは、反応電位3.3V、3.4Vの2段階で非常に可逆な酸化還元反応を行うことが確認される。図5は、比較例1のEBDT誘導体に含まれるEBDT骨格を多量体化して得られた重合体を電極活物質として用いた実施例1および実施例15の結果である。図5から、実施例1および実施例15のいずれの蓄電デバイスとも非常に可逆な2段階の酸化還元反応を行うことが確認された。また、2段階の反応電位は、それぞれ3.3V、3.5Vであり、比較例1の蓄電デバイスに比べて0.1Vの電圧向上は見られるものの、多量体化の度合重合度の増加に伴う変化は見られなかった。実施例1および15以外の実施例の重合体についても、比較例1~4に比べて、およそ0.1Vの反応電圧向上を確認した。2価基-S-A-S-を介して反応骨格を結合した重合体の反応電位が、単量体と比較して0.1Vも向上するということは、各実施例の重合体を含む本発明の電極活物質が、電池のサイクル特性を向上させるだけでなく、高エネルギー密度化にも寄与することが分かる。一つの反応骨格が酸化される際に、2価基-S-A-Sを介して結合した隣り合う反応骨格の影響を受け、ともに反応電位が向上するという相乗効果が得られたと考えられる。これらの結果から、本実施形態の重合体では、反応骨格自体が有する電極活物質としての良好な特性を損なうことなく、電解質への溶解性が顕著に低下し、それによりサイクル特性が向上することがわかる。また、本実施形態の重合体は、電極活物質として動作し、高容量、高電圧を有し、かつサイクル特性に優れていることがわかる。このように、EBDT骨格やEBDTとTTFとの縮合骨格などの反応骨格を2価基-S-A-S-を介して多量体化した一結合性重合体を設計し、電極活物質として用いることにより、優れたサイクル特性および高いエネルギー密度を有する蓄電デバイスを提供できる。また、一結合性重合体に官能基を付与することにより、サイクル特性のさらなる向上、放電電圧の向上などを図ることも可能である。試験例5実施例19および比較例1のコイン型蓄電デバイスをそれぞれ電流0.2mA、所定の電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。試験を実施した電圧範囲は、いずれの蓄電デバイスも3.0V~3.8Vであった。実施例19および比較例1の蓄電デバイスにおいて、可逆な充放電動作を確認することが出来た。実施例19の蓄電デバイスの試験結果を図7に示す。図7は、実施例19の蓄電デバイスの充放電試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図7から、実施例19の蓄電デバイスは、放電電圧がおよそ3.3~3.6Vであり、可逆な充放電動作が可能であることが確認された。さらに、実施例19、20、22および比較例1の蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、放電容量維持率を求めた。結果を表16に示す。実施例19~20および22並びに比較例1の蓄電デバイスでは、EBDT骨格を含む重合体を電極活物質として用いた。実施例19の重合体は、EBDT骨格を2つの2価基-S-CH2-S-により結合している。実施例20および22の重合体は、EBDT骨格を2つの2価基-S-CH2―C6H4―CH2-S-により結合している。比較例1は、EBDT骨格の単量体の誘導体を電極活物質として用いている。表16から、実施例の電極活物質は、比較例1の電極活物質に比べて、蓄電デバイスのサイクル特性を大幅に向上させることが判る。したがって、二結合性重合体を含む電極活物質の有効性が確認された。二結合性重合体は、一結合性重合体と比較して、反応骨格の繰返し数が2程度と低重合度であっても、蓄電デバイスのサイクル特性を大幅に向上させることが出来る。これは、次のような理由によるものと推測される。EBDT骨格は、分子の立体構造が平面であり、平面分子から垂直方向に存在するπ電子共役雲を豊富に有している。このため、反応骨格同士に強い相互作用、すなわち分子間引力が働く。その結果、電解質に対する重合体の溶解を抑制する効果が大きくなったと考えられる。また、反応骨格の繰返し数が85程度と大きくなった重合体は、さらに顕著な効果を有する。試験例6実施例23および比較例3のコイン型蓄電デバイスをそれぞれ電流0.2mA、所定の電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。試験を実施した電圧範囲は、実施例23の蓄電デバイスが3.0V~4.1V、比較例3の蓄電デバイスが3.0V~3.8Vであった。実施例23および比較例3の蓄電デバイスにおいて、可逆な充放電動作を確認することが出来た。実施例23の蓄電デバイスの試験結果を図8に示す。図8は、実施例23の蓄電デバイスの充放電試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図8から、実施例23の蓄電デバイスは、放電電圧がおよそ3.4~3.8Vであり、可逆な充放電動作が可能であることが確認された。さらに、実施例23~26、29および比較例3の蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、10サイクル後の放電容量維持率を求めた。結果を表17に示す。実施例24および26では、TTF骨格を2つの2価基-S-CH2-S-により結合した二結合性重合体三量体および多量体を電極活物質として用いた。実施例25では、TTF骨格を2つの2価基-S-CH2―C6H4―CH2-S-により結合した二結合性重合体二量体を電極活物質として用いた。比較例3では、TTFの単量体の誘導体を電極活物質として用いた。表17から、実施例23~26の電極活物質は、比較例3の電極活物質に比べて、蓄電デバイスのサイクル特性を大幅に向上させることが判る。したがって、二結合性重合体を含む電極活物質の有効性が確認された。また、実施例29の不規則結合性重合体を含む電極活物質を用いた蓄電デバイスも、優れたサイクル特性を示すことが確認された。このことから、不規則結合性重合体を含む電極活物質の有効性が確認された。試験例7実施例21TTP誘導体の二量体、実施例27EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の二量体、比較例2EBDTとTTFとの縮合体の誘導体の単量体および比較例4TTP誘導体の単量体のコイン型蓄電デバイスをそれぞれ電流0.2mA、所定の電圧範囲内でそれぞれ10サイクルの定電流充放電サイクル試験を実施した。試験を実施した電圧範囲は、実施例21、27の蓄電デバイスが3.0V~4.2V、比較例2、4の蓄電デバイスが3.0V~4.1Vであった。その結果、実施例21、27および比較例2、4の蓄電デバイスにおいて、可逆な充放電動作を確認することが出来た。実施例27の蓄電デバイスの試験結果を図9に示す。図9は、実施例27の蓄電デバイスの充放電試験における10サイクル目の電気容量と電池電圧との関係を示すグラフである。図9から、実施例27の蓄電デバイスは、放電電圧はおよそ3.4~3.8Vであり、可逆な充放電動作が可能であることが確認された。さらに、実施例21、27および比較例2、4の蓄電デバイスについて、試験例1と同様にして、10サイクル後の放電容量維持率を求めた。結果を表18に示す。実施例21の蓄電デバイスでは、TTP骨格を2つの2価基-S-CH2-S-により結合した二結合性重合体を電極活物質として用いた。比較例4では、TTP単量体の誘導体を電極活物質として用いた。表18から、実施例21の電極活物質は、比較例4の電極活物質に比べて、蓄電デバイスのサイクル特性を大幅に向上させ得ることが判る。実施例27の蓄電デバイスでは、2つのEBDTとTTFとの縮合骨格を2つの2価基-S-CH2-S-により結合した二結合性重合体を電極活物質として用いた。比較例2の蓄電デバイスでは、EBDTとTTFとの縮合骨格の単量体の誘導体を電極活物質として用いた。表18から、実施例27の電極活物質は、比較例2の電極活物質に比べて、蓄電デバイスのサイクル特性を大幅に向上できることが判る。また、試験後の蓄電デバイスを分解して観察したところ、放電容量維持率の低い比較例4の蓄電デバイスにおいて、セパレータや電解質の着色が特に顕著であった。このことから、放電容量維持率が低下するのは、活物質の電解質への溶解が原因になっていると推察される。比較例1~4において電極活物質として用いた各化合物自体は結晶質であった。また、例えば、実施例19、23および27において電極活物質として用いた各重合体も結晶質であった。にもかかわらず、放電容量維持率に大きな差が生じた。このことは、実施例19、23および27で用いた重合体においては、分子同士に働く分子間力が強いことを意味している。その結果、充放電時の電解質への溶解が抑制され、蓄電デバイスのサイクル特性が向上したと考えられる。これらの結果から、本発明において提供される重合体は、電極活物質として動作することが判った。また、本発明の電極活物質を含む蓄電デバイスは、高容量、高電圧を有し、かつサイクル特性に優れていることが判った。本発明を現時点での好ましい実施態様に関して説明したが、そのような開示を限定的に解釈してはならない。種々の変形および改変は、上記開示を読むことによって本発明に属する技術分野における当業者には間違いなく明らかになるであろう。したがって、添付の請求の範囲は、本発明の真の精神および範囲から逸脱することなく、すべての変形および改変を包含する、と解釈されるべきものである。"