"次の一般式[I]、式中、R1は水素原子又はヒドロキシ基を表わす。R2は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数1から5のアルキル基、又は炭素数1から5のアルコキシ基を表わす。但し、R1がヒドロキシ基で、R2が塩素原子である場合を除く。で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジニル-2-プロパノールである請求項1に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]プロパンである請求項1に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジニル-2-プロパノールである請求項1に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。請求項1から4のいずれかに記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩、及び製薬学的に許容される担体を含有してなる医薬組成物。医薬組成物が、心疾患、あるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショックの治療薬又は予防薬である請求項5に記載の医薬組成物。心疾患が、心不全、心原性ショック、頻拍性不整脈、又は心筋梗塞、狭心症である請求項6に記載の医薬組成物。本発明は、心拍を増加させず、血圧を増加させ、心筋の収縮弛緩機能を促進することにより、心不全やショックを治療する有用な薬理作用を有する新規な化合物、並びにそれを用いた医薬組成物を提供するものである。本発明者は、ジフェニルメチルピペラジン誘導体の各種の薬理作用について検討してきた。その結果、ジフェニルメチルピペラジン誘導体の中に、極めて強い血圧上昇作用、心筋の収縮、弛緩増強作用がある化合物を見出した。これらの化合物が、心機能を改善する極めて有用な薬理作用を有している誘導体であることを見出した。即ち、本発明は、次の一般式[I]、式中、R1は水素原子又はヒドロキシ基を表わす。R2は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数1から5のアルキル基、又は炭素数1から5のアルコキシ基を表わす。但し、R1がヒドロキシ基で、R2が塩素原子である場合を除く。で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩に関する。また、本発明は、前記式[I]で表されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩、及び製薬学的に許容される担体を含有してなる医薬組成物に関する。より詳細には、本発明は次の[1]から[12]に関する。[1]前記一般式[I]で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。[2]ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、下記の、で示される1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジニル-2-プロパノール化合物[2]である前記[1]に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。[3]ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、下記の、で示される1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]プロパン化合物[3]である前記[1]に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。[4]ジフェニルメチルピペラジン誘導体が、下記の、で示される1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジニル-2-プロパノール化合物[4]である前記[1]に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩。[5]ジフェニルメチルピペラジン誘導体の薬学的に許容される塩が、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩、及び蓚酸塩、リンゴ酸、クエン酸、マレイン酸塩、フマル酸塩、アジピン酸塩、安息香酸塩、コハク酸塩、酢酸塩、酒石酸塩等の有機酸塩からなる群から選ばれる塩である前記[1]から[4]のいずれかに記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩。[6]前記[1]から[5]のいずれかに記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩、及び製薬学的に許容される担体を含有してなる医薬組成物。[7]医薬組成物が、心疾患、あるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショックの治療薬又は予防薬である前記[6]に記載の医薬組成物。[8]心疾患が、心不全、心原性ショック、頻拍性不整脈、又は心筋梗塞、狭心症である前記[7]に記載の医薬組成物。[9]心疾患、あるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショックの患者に、有効量の前記[1]から[5]のいずれかに記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩の有効量を投与することからなる心疾患、あるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショックを治療する方法。[10]心疾患が、心不全、心原性ショック、頻拍性不整脈、又は心筋梗塞、狭心症である前記[9]に記載の方法。[11]心疾患、あるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショックの治療又は予防のための医薬組成物として使用するための前記[1]から[5]のいずれかに記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩。[12]心疾患が、心不全、心原性ショック、頻拍性不整脈、又は心筋梗塞、狭心症である前記[11]に記載のジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容される塩。本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、それ自体が、心筋収縮、弛緩機能を増強させる作用、心拍数を増加させずに、血圧を増加させる作用を有する。カテコラミン製剤が、心拍数を増加させ、心筋の酸素消費量を増加させるのに対し、本発明の化合物はカテコラミン製剤に比べ、心筋の酸素消費量が少なく、またカテコラミン製剤のように心拍数を増加させないので、心不全や心原性ショックの治療に有用な性質を持っている。本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、左室収縮、弛緩機能を増強する作用があり、心拍数を増加せず、血圧を増加させる作用を有し、心不全、心原性ショックあるいは心疾患以外の低血圧症あるいはショック出血性、敗血症性、アナフィラキシー性ショックの治療薬又は予防薬として極めて有効である。したがって、本発明は、従来、治療が困難とされてきた心原性ショックや、心不全の治療を容易とし、さらに心臓に起因しないショック、例えば出血性、敗血症性、アナフィラキシー性ショックや、慢性心不全の治療薬や予防薬として、新たな医薬組成物を提供するものである。また、本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、心不全、心原性ショック、頻拍性不整脈、又は心筋梗塞、狭心症の治療剤又は予防薬の有効成分として新たな医薬組成物を提供するものである。さらに、本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、他の強心剤と併用することにより、他の強心剤の有する心拍数増加作用や、催不整脈作用の軽減により、他の強心剤の使用量を減じることができる。本発明は、本発明の化合物、即ち、次の一般式[I]、式中、R1は水素原子又はヒドロキシ基を表わす。R2は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数1から5のアルキル基、又は炭素数1から5のアルコキシ基を表わす。但し、R1がヒドロキシ基で、R2が塩素原子である場合を除く。で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩に関する。本発明におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。本発明における好ましいハロゲン原子としては塩素原子が挙げられる。本発明における炭素数1から5のアルキル基としては、炭素数1から5、好ましくは炭素数1から3の直鎖状又は分岐状のアルキル基が挙げられる。本発明の好ましい炭素数1から5のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基などが挙げられる。本発明における炭素数1から5のアルコキシ基としては、炭素数1から5、好ましくは炭素数1又は2の前記したアルキル基で構成されるアルコキシ基が挙げられる。本発明の好ましい炭素数1から5のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基などが挙げられる。本発明の一般式[I]で示される化合物の好ましい例としては、R1がヒドロキシ基の場合には、R2は水素原子であり、R1が水素原子の場合には、R2は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数1から5のアルキル基、又は炭素数1から5のアルコキシ基のいずれであってもよい。R1が水素原子の場合の好ましいR2としては、ハロゲン原子、炭素数1から5のアルキル基、又は炭素数1から5のアルコキシ基が挙げられる。特に好ましくはハロゲン原子の場合、更に好ましくは塩素原子が挙げられる。本発明の一般式[I]で示される化合物の中で、特に好ましい化合物の例としては、次式、で表される化合物[2]、次式、で表される化合物[3]、及び次式、で表される化合物[4]が挙げられる。本発明の一般式[I]で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体の薬学的に許容しうる塩としては、例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩;蓚酸塩、リンゴ酸、クエン酸、マレイン酸塩、フマル酸塩、アジピン酸塩、安息香酸塩、コハク酸塩、酢酸塩、酒石酸塩等の有機酸塩;などが挙げられる。また、これらの本発明の化合物が水和物などの溶媒和物を形成する場合には、これらの溶媒和物も本発明の化合物に包含される。本発明の一般式[I]で表されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩は、公知の方法に準じて製造することができる。具体的な製造としては後記する実施例に記載の方法が挙げられる。例えば、R1がヒドロキシ基の場合の化合物は、ハロヒドリンとジフェニルメチルピペラジンとを反応させて対応するエポキシ体とし、次いで得られたエポキシ体と置換又は無置換の4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジンとを公知の方法に準じて反応させることにより製造することができる。中間体のエポキシ体は公知の方法で製造することができる。一般式[I]におけるR1が水素原子の化合物は、前記した方法におけるハロヒドリンに代えて、1,3-ジハロプロパンのような2種類の脱離基を有するプロパン誘導体を用いることにより、前記と同様な方法により製造することができる。これらの方法は、いずれも置換反応による方法であり、置換反応における公知の反応条件に準じて行うことができる。本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、心疾患、心不全、ショックの治療薬又は予防薬における有効成分として有用であり、特に、心拍数を増加させずに心筋収縮、弛緩機能を促進させて、心疾患、心不全、ショックの治療薬又は予防薬における有効成分として有用である。したがって、本発明の一般式[I]で表される化合物又はその塩は、医薬組成物の有効成分として使用することができる。本発明の医薬組成物は、有効成分として本発明の一般式[I]で示されるジフェニルメチルピペラジン誘導体又はその薬学的に許容しうる塩を含有していればよいが、有効成分として、さらに、心不全の治療薬であるβ遮断薬やアンジオテンシン受容体阻害薬ARBを併用することにより、β遮断薬やCa2拮抗薬の使用量を減じることができるので、このような場合も本発明の好ましい医薬組成物の例としてあげることができる。本発明の医薬組成物は、経口又は非経口、例えば舌下、口腔内、貼付、静脈内、眼内投与等ができる。本発明の医薬組成物を経口投与のための製剤とする場合には、錠剤、丸剤、散剤、顆粒剤等の剤形が可能である。このような剤形においては、一つ又はそれ以上の活性物質有効成分が、少なくとも一つの不活性な製薬学的に許容される担体、例えば希釈剤、分散剤又は吸着剤等、例えば乳糖、マンニトール、ブドウ糖、ヒドロキシプロピルセルロース、微晶性セルロース、澱粉、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム又は無水ケイ酸末等と混合され、常法にしたがって製剤化することができる。錠剤又は丸剤に調製する場合は、必要により白糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース又はヒドロキシメチルセルロースフタレート等の胃溶性あるいは腸溶性物質のフィルムで皮膜してもよいし、二以上の層で皮膜してもよい。さらに、ゼラチン又はエチルセルロースのような物質のカプセルにしてもよい。経口投与のための液体組成物にする場合は、薬剤的に許容される乳濁剤、溶解剤、懸濁剤、シロップ剤又はエリキシル剤等の剤形が可能である。用いる希釈剤としては、例えば精製水、エタノール、植物油又は乳化剤等がある。また、この組成物は希釈剤以外に浸潤剤、懸濁剤、甘味剤、風味剤、芳香剤又は防腐剤等のような補助剤を混合させてもよい。非経口のための注射剤に調製する場合は、無菌の水性若しくは非水性の溶液剤、可溶化剤、懸濁剤又は乳化剤を用いる。水性の溶液剤、可溶化剤、懸濁剤としては、例えば注射用水、注射用蒸留水、生理食塩水、シクロデキストリン及びその誘導体、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、モノエタノールアミン、トリエチルアミン等の有機アミン類あるいは無機アルカリ溶液等がある。水溶性の溶液剤にする場合、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコールあるいはオリーブ油のような植物油、エタノールのようなアルコール類等を用いてもよい。また、可溶化剤として、例えばポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、蔗糖脂肪酸エステル等の界面活性剤混合ミセル形成、又はレシチンあるいは水添レシチンリポソーム形成等も用いられる。また、植物油等の非水溶性の溶解剤と、レシチン、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油又はポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール等からなるエマルジョン製剤にすることもできる。本発明の一般式[I]で表される化合物若しくはその塩は、遊離の化合物として、年齢、体重、症状、治療効果、投与方法、処理時間等により異なるが、通常成人一人当たり0.01mg乃至1g/kgの範囲で、一日一回から数回に分けて経口あるいは非経口投与することができる。以下に、本発明の実施例をあげて、本発明について更に具体的に説明するが、ここでの例示及び説明により、何ら限定されるものではない。[実施例1]本発明の化合物[2]である1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジニル-2-プロパノールを次の反応経路にしたがって製造した。1エポキシ体の製造:1-ジフェニルメチルピペラジン6.0gをアセトン20v/wに溶かし、炭酸カリウム1.5eq.及びエピブロモヒドリン2.0eq.を加え、3.5時間加熱還流した。反応で生成した塩を濾別後、濾液を減圧濃縮した。1-ジフェニルメチル-4-1-2,3-エポキシプロピルピペラジンの粗生成物を得た。1H-NMRCDCl3、400MHzδ:22727430642171572373921-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジニル-2-プロパノール化合物[2]の製造:上記1で製造した粗生成物1-ジフェニルメチル-4-1-2,3-エポキシプロピルピペラジン全量と、4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジン1.3eq.のDMF14v/w溶液をDMF20v/wに溶解し、100°Cで10時間加熱還流した。放冷後濃縮して、シリカゲルカラムクロマトグラフィーワコーゲルC-200、100gにて精製し、目的の1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-フェニル-ピペリジニル-2-プロパノール4.9gを白色固体として得た。IRνmaxcm-1KBr:3385295228071598,1492144911387587001H-NMRCDCl3、400MHzδ:153287388422715752FD-MSm/z:C31H39N3O2として実測値486.8M[実施例2]また、本発明の化合物[3]である1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]プロパンを次の反応経路にしたがって製造した。11-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-クロロプロパンの製造:1-ジフェニルメチルピペラジン18.49gをアセトンに溶かし、炭酸カリウム1.0eq.及び1-ブロモ-3-クロロプロパン2.0eqを加え、3時間加熱還流した。反応で生成した塩を濾別後、濾液を減圧濃縮した。残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーワコーゲルC-200、200gにて精製し、クロロホルム99部とメタノール1部の混合溶媒により溶出し、1-[4-ジフェニルメチルピペラジニル]-3-クロロプロパン13.8gを得た。1H-NMRCDCl3、400MHzδ:192353454157221-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]プロパンの製造:1-[4-ジフェニルメチルピペラジニル]-3-クロロプロパン9.0g2.0eqと4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシピペリジン2.0eq.をDMF20v/wに溶解し、80°Cで6時間加熱還流した。放冷後濃縮して、シリカゲルカラムクロマトグラフィーワコーゲルC-200、100gにて精製し、目的の1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]プロパン8.3g収率60.1をアモルファス状の白色固体として得た。IRνmaxcm-1KBr:31662946280915961492145011437587061H-NMRCDCl3、400MHzδ:160170190220230270280290420710750FD-MSm/z:C31H38N3OClとして実測値503M[実施例3]また、本発明の化合物[4]である1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジニル-2-プロパノールを次の反応経路にしたがって製造した。1エポキシ体の製造:前記実施例11に記載の方法に基づいて、1-ジフェニルメチル-4-1-2,3-エポキシプロピルピペラジンを得た。1H-NMRCDCl3、400MHzδ:22727430642171572373921-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジニル-2-プロパノール化合物[4]の製造:上記1で製造した1-ジフェニルメチル-4-1-2,3-エポキシプロピルピペラジン14.0gと、4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジン13.0gをDMF140mLに溶解し、100°Cで3時間加熱還流した。放冷後濃縮して、シリカゲルカラムクロマトグラフィーワコーゲルC-200、100gにて精製し、目的の1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-4-ヒドロキシ-4-4-メチルフェニル-ピペリジニル-2-プロパノール15.7gを白色固体として得た。IRνmaxcm-1KBr:343829422815163914921451113710078167467061H-NMRCDCl3、400MHzδ:164285233389421715742[実施例4]試験例1本発明の化合物2の投与前後における循環動態の比較ウィスター系雄性ラットを1週間飼育後、3イソフルランで吸入麻酔し、右総頸動脈から圧測定チップ付カテーテル2Fミラー社を左室内に挿入し、また、右大腿静脈から本発明の化合物又は生理食塩水注入用ポリエチレンチューブSP10を挿入した。10分間の血行動態の安定化を図った後に、本発明の化合物[2]を0.1mg/kg/分でポリエチレンチューブから10分間投与し、心拍数、左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを一分毎に20拍を測定した。対照群では溶媒の生理食塩水のみを投与した。なお、各溶液の注入速度は1分間あたり16.6μlとした。薬物の投与前における心拍数、最大左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを100とし、投与後の値を投与前の値に対する値表示で表した。n=3匹で行った。測定値は平均値と標準偏差値で求めた。結果を図1に投与前後における心拍数図1の左側、及び最大左室圧の変化図1の右側、図2に最大dP/dtの変化図2の左側、及び最大-dP/dtの変化図2の右側を示す。その結果、正常ラットにおいて本発明の化合物[2]の投与により、心拍数は増加せず、左室圧は有意に上昇し、最大dP/dt、最大-dP/dtの有意な増加を認めた。対照群の溶媒の生理食塩水のみの投与前後では有意の変化を認められなかった。この結果から、本発明の化合物[2]は、心拍数を増加させず、血圧を上昇させ、心筋収縮、弛緩機能を促進させる作用を有していることがわかった。試験例2本発明の化合物[2]の陳旧性梗塞ラットの心筋収縮、弛緩作用に及ぼす影響についてWistar系雄性ラットを3イソフルランで吸入麻酔し、左第3肋間で開胸し、心嚢膜を切開後、梗塞群は左冠動脈前下行枝を絹糸で完全結紮し、直ちに閉胸した。気管内チューブを抜管し覚醒後、飼育室に戻した。1ヶ月間飼育後、試験例1と同様に、麻酔後気管内挿管し、右総頸動脈から圧測定チップ付カテーテル2Fミラー社を左室内に挿入し、また、右大腿静脈から生理食塩水あるいは本発明の化合物の注入用ポリエチレンチューブSP10を挿入し、10分間の血行動態の安定化を図った後に、本発明の化合物[2]を0.1mg/kg/分でポリエチレンチューブから10分間投与し、心拍数、左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを一分毎に20拍を測定した。対照群では溶媒の生理食塩水のみを投与した。なお、各溶液の注入速度は1分間あたり16.6μlとした。n=3で行った。投与前における最大dP/dt、又は最大-dP/dtを100とし、投与後の値を投与前の値に対する値表示で表した結果を図3に示す。測定値は平均値と標準偏差値で求めた。その結果、試験例1と同様に心拍数に有意な変化を認めなかったが、左室圧は本発明の化合物[2]の投与前に比べ有意に増加した。また、図3に示すように、最大dP/dt図3の左側及び最大-dP/dt図3の右側は陳旧性心筋梗塞例においても本発明の化合物2を投与することにより有意に増加した。その結果、本発明の化合物2は、病的心臓においても心筋収縮、弛緩を増強させる作用を有することが分かった。試験例3本発明の化合物[3]の投与前後における循環動態の比較ウィスター系雄性ラットを1週間飼育後、3イソフルランで吸入麻酔し、試験例1と同様の方法で実験を行い、被験化合物として本発明の化合物[3]を0.1mg/kg/分で10分間投与し、心拍数、左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを一分毎に20拍を測定した。投与前における最大dP/dt、又は最大-dP/dtを100とし、投与後の値を投与前の値に対する値表示で表した結果を図4に示す。測定値は平均値と標準偏差値で求めた。n=3で行った。その結果、本発明の化合物[3]を投与後、最大dP/dt図4の左側、及び最大-dP/dt図4の右側が有意に増加した。試験例4本発明の化合物[4]の投与前後における循環動態の比較ウィスター系雄性ラットを1週間飼育後、3イソフルランで吸入麻酔し、試験例1と同様の方法で実験を行い、被験化合物として本発明の化合物[4]を0.1mg/kg/分で10分間投与し、心拍数、左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを一分毎に20拍を測定した。投与前における最大dP/dt、又は最大-dP/dtを100とし、投与後の値を投与前の値に対する値表示で表した結果を図5に示す。測定値は平均値と標準偏差値で求めた。n=3で行った。その結果、本発明の化合物[4]を投与後、最大dP/dt図5の左側、及び最大-dP/dt図5の右側が有意に増加した。試験例5特許文献1特許第2651043号公報に記載の下記の化合物[A]、1-4-ジフェニルメチルピペラジニル-3-[4-4-クロロフェニル-4-ヒドロキシ-ピペリジニル]-2-プロパノールの正常ラットの収縮、弛緩機能に及ぼす影響についてウィスター系雄性ラットを1週間飼育後、3イソフルランで吸入麻酔し、試験例1と同様の方法で実験を行い、被験化合物として比較化合物[A]を0.1mg/kg/分で10分間投与し、心拍数、左室圧、最大dP/dt、最大-dP/dtを一分毎に20拍を測定した。投与前における最大dP/dt、又は最大-dP/dtを100とし、投与後の値を投与前の値に対する値表示で表した結果を図6に示す。測定値は平均値と標準偏差値で求めた。n=3で行った。その結果、図6で示すように、比較化合物[A]の投与後、やや、最大dP/dt図6の左側、及び最大-dP/dt図6の右側は増加する傾向があったが、投与前と比べ有意の変化を認められなかった。[実施例5]本発明の化合物[2]、化合物[3]及び化合物[4]並びに比較化合物[A]投与後の収縮、弛緩機能の比較試験例1、3、4、5で行われた試験結果から、本発明の化合物[2]及び化合物[3]、及び化合物[4]並びに比較化合物[A]を投与後の最大dP/dt図7、及び最大-dP/dt図8を比較検討した。その結果、図7に示すように、本発明の化合物[2]、化合物[3]及び化合物[4]は、比較化合物[A]に比べ、有意に最大dP/dtが高く、また、図8で示すように、本発明の化合物[2]、化合物[3]及び化合物[4]は、比較化合物[A]に比べ、有意に最大-dP/dtが高くなることがわかった。以上の実施例から本発明の一般式[I]で表される化合物は、比較化合物[A]に比べ強い心筋収縮、弛緩増加作用があることが明らかとなった。"