"縦引き3相電線のうち取り付けられた自相の電線から電源用コイル12にて電源を取るとともに、前記電源用コイル12の近傍のバー式のセンサーコイル20にて前記自相の電線に流れる過電流を検出して表示体50を切り替え、取付時は前記自相の電線に対し下垂する方向に本体筺体が位置する構成で、前記本体筺体に前記電源用コイル12と前記センサーコイル20を収納する過電流表示器であって、前記自相の電線から前記センサーコイル20の向きに、前記自相の電線から前記センサーコイル20までの距離より長い距離だけ離れた前記本体筺体内の位置に、前記センサーコイル20と逆特性の打消し用センサーコイル30を備たことを特徴とする過電流表示器。縦引き3相電線のうち取り付けられた自相の電線から電源用コイル12にて電源を取るとともに、前記電源用コイル12の近傍のバー式のセンサーコイル20にて前記自相の電線に流れる過電流を検出して表示体50を切り替え、取付時は前記自相の電線に対し下垂する方向に本体筺体が位置する構成で、前記本体筺体に前記電源用コイル12と前記センサーコイル20を収納する過電流表示器の誤動作領域を調整する際における、打消し用センサーコイル30の配置位置および巻数を決定する最適巻数決定方法であって、前記本体筺体内における前記打消し用センサーコイル30の配置可能な位置を順次変更して、前記打消し用センサーコイル30から前記自相までの距離をその都度計測し、前記距離と前記打消し用センサーコイル30の巻数の組合せを作成し、前記組合せを使用して前記過電流表示器の自相起電力および他相誘導起電力をそれぞれ算出し、前記自相起電力の低減効果が所定の範囲内で、かつ、前記他相誘導起電力の低減効果が最大となる組合せを選択することを特徴とする最適巻数決定方法。しかしながら、従来の過電流表示器は、縦引き3相電線図14参照のいずれの相に過電流が流れたかを表示をさせるため各相にそれぞれ取り付けた場合、中相へ取り付けたものに誤動作が起こってしまうという問題があった。具体的には、図13に示すように、過電流表示器300がV相220に取り付けられた場合に、U相210とW相230に短絡電流が流れると、その短絡電流による誘導起電力がコイル320に発生する。発生した電圧は判定部331に入力されるが、判定部331は、入力電圧が閾値以上か否かの判断のみをするのであって、その電圧が短絡電流による過電流によるものかの識別はなされない。したがって、判定部331は、入力電圧が閾値以上であれば、表示体340に対して切替の指示信号を出力し、現在の表示面から異常状態を示す表示面へとその表示を切り替えてしまう。このように、従来の過電流表示器には、上記の状況で用いる場合に誤動作が起こるという問題があった。なお、横引き3相電線図14参照の各相にそれぞれ取り付ける場合や、中相を除く両端のみに取り付ける縦引きでも横引きでも場合にこのような問題はなかった。本発明は、上述した従来技術の課題を解決するためになされたものであり、自相以外の2電線に流れた短絡電流による誤動作を防止することができる過電流表示器を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本願発明は、縦引き3相電線のうち取り付けられた自相の電線から電源用コイル12にて電源を取るとともに、前記電源用コイル12の近傍のバー式のセンサーコイル20にて前記自相の電線に流れる過電流を検出して表示体50を切り替え、取付時は前記自相の電線に対し下垂する方向に本体筺体が位置する構成で、前記本体筺体に前記電源用コイル12と前記センサーコイル20を収納する過電流表示器であって、前記自相の電線から前記センサーコイル20の向きに、前記自相の電線から前記センサーコイル20までの距離より長い距離だけ離れた前記本体筺体内の位置に、前記センサーコイル20と逆特性の打消し用センサーコイル30を備たことを特徴とする。また、本願発明は、上記発明において、縦引き3相電線のうち取り付けられた自相の電線から電源用コイル12にて電源を取るとともに、前記電源用コイル12の近傍のバー式のセンサーコイル20にて前記自相の電線に流れる過電流を検出して表示体50を切り替え、取付時は前記自相の電線に対し下垂する方向に本体筺体が位置する構成で、前記本体筺体に前記電源用コイル12と前記センサーコイル20を収納する過電流表示器の誤動作領域を調整する際における、打消し用センサーコイル30の配置位置および巻数を決定する最適巻数決定方法であって、前記本体筺体内における前記打消し用センサーコイル30の配置可能な位置を順次変更して、前記打消し用センサーコイル30から前記自相までの距離をその都度計測し、前記距離と前記打消し用センサーコイル30の巻数の組合せを作成し、前記組合せを使用して前記過電流表示器の自相起電力および他相誘導起電力をそれぞれ算出し、前記自相起電力の低減効果が所定の範囲内で、かつ、前記他相誘導起電力の低減効果が最大となる組合せを選択することを特徴とする。本願発明の過電流表示器によれば、自相以外の2電線に流れた短絡電流による誤動作を防止することができる。以下に添付図面を参照して、実施例1に係る過電流表示器の実施形態について説明する。まず、図1を用いて実施例1に係る過電流表示器の概要および特徴を説明する。図1に示すように、縦引き3相電線210~230のうち、中相であるV相220に過電流表示器を取り付ける場合で説明する。各相210~230の回りには磁束210a~230aが発生する。そもそも、第1のコイル20は、V相220に流れた過電流の磁束220aによる誘導起電力を得るためのものであるが、U相210やW相230に流れた短絡電流の磁束210aや磁束230aによっても誘導起電力を得てしまう。そして、その電圧値が閾値以上であれば表示体が切り替わってしまう、というのが誤動作の原因であった。そこで、実施例1に係る過電流表示器では、両端2相の短絡電流による第1のコイル20の誘導起電力を必要な値まで抑制することを目的として、第1のコイル20が発生する誘導起電力の向きと逆向きの誘導起電力を発生する第2のコイル30を現状品の回路に組み込む。ただし、配置位置として、第2のコイル30は、V相220までの距離が、第1のコイル20のV相220までの距離より長いところとする必要がある。つまり、図1に示すように、第1のコイル20が、第2のコイル30とV相220で挟まれる位置関係である。このような第2のコイル30は、磁束210aや磁束230aにより誘導起電力を発生するが、その向きが第1のコイル20とは逆であるため、当該第1のコイル20の磁束210aや磁束230aによる誘導起電力以下、説明のため副起電力と呼称を抑制するように働く。ここで、第2のコイル30は、磁束220aによっても誘導起電力を発生するため、第1のコイル20の磁束220aによる誘導起電力以下、説明のため主起電力と呼称も、無論、抑制されることになる。しかし、第2のコイル30を上記の位置関係で配置すると、副起電力の抑制の度合いに比べて、主起電力のそれは無視できるほど小さい理由は後述する。したがって、主起電力の抑制についてはほぼ気にすることなく副起電力を所望の値に抑制し、それにより、所定の設計仕様を満足させることができる。副起電力の抑制により所定の設計仕様を満足させる概念を説明する。図2は、従来の過電流表示器における誤動作領域を示す図である。IVは過電流として検出する下限値であり、設計仕様として自相にIV以上の電流が流れた場合に表示体を切り替えるものと決められる。例えば、自相に220A横軸上の電流が流れたらば表示体を切り替える。また、IU-Wは短絡電流による誤動作の許容限界であり、IU-W以上の短絡電流によって表示体が切り替わっても誤動作とみなさないものと設計仕様として決められる。例えば、自相のV相220に、通常の200A横軸上の電流が流れている際に、U相210とW相230に12,000A縦軸上の短絡電流が流れ、その結果、表示体が切り替わっても誤動作とみなさない。上記のような設計仕様が決められた上で、従来の過電流表示器には、図2の網掛け部に示すような誤動作領域が推測された。つまり、横軸を、V相220に流れる電流の大きさ、縦軸を、その大きさの電流がV相220に流れているときにU相210とW相230に流れる短絡電流の大きさとし、例えば、自相のV相220に、通常の200A横軸上の電流が流れている際に、U相210とW相230に約5,000Aの短絡試験電流を流すという試験を行う。すると、自相に過電流が流れていないにもかかわらず表示体が切り替わった。このような試験をV相220の電流やU相210とW相230の短絡電流を変えて複数回行った結果、図2の網掛け部に示す領域において誤動作とみなすべき動作が起こることが推測された。このような従来の過電流表示器に対し、第2のコイル30を設けることにより、誤動作領域をなくして設計仕様を満足させる。つまり、図3は、誤動作領域の消失を説明するための図であるが、図3に示すように、第1のコイル20の副起電力を第2のコイル30により抑制し、例えば、自相のV相220に、通常の200A横軸上の電流が流れている際に、約12,500A縦軸上以上の短絡電流が流れて、初めて、表示体が切り替わるようにする副起電力を鈍くして下限値を上げる。なお、第2のコイル30により、少なからず第1のコイル20の主起電力も抑制され、例えば、IVは従来に比較して大きい値となる主起電力も鈍くなってIV点線が右にずれるが、その度合いはほぼ無視してよいほど小さい。このように、実施例1に係る過電流表示器は、第1のコイルの誘導起電力を必要な値まで抑制することを目的として、第1のコイルとは逆特性の第2のコイルを備えるので、自相以外の両端2電線に流れた短絡電流による誤動作を防止することができる。また、実施例1に係る過電流表示器は、上記した第1のコイルと第2のコイルの位置関係のため、第2のコイルを元の筺体内に配置することができ、設計コストを抑えることができる。次に、図4を用いて、過電流表示器の構成を説明する。図4は、過電流表示器の構成を示す図である。図4に示すように、過電流表示器100は、電源10と、第1のコイル20と、第2のコイル30と、駆動部40と、表示体50とを備える。また、過電流表示器100各部に入出力の実線点線矢印は、物理的作用や各種信号を示す。電源10は、誘導起電力により駆動部40に電力を供給するためのものであり、コイルで構成される。例えば、図4に示すように、電源10は、閉磁路を構成するフェライト11の一部に巻かれるセンサーコイル12である。なお、図7に示すように、フェライト11は固定金具101で覆われ、電線取り付け時には、当該固定金具101とともに中心の孔に電線が貫通する。また、過電流表示器100の本体筺体102は、固定金具102に固定され、自相の電線に対して下垂する方向のみに位置する。第1のコイル20は、誘導起電力を発生するためのものであり、その電圧値が駆動部40に入力される。第1のコイル20は、バー式のセンサーコイルで、筺体内の所定の位置センサーコイル12近傍に配置され、過電流表示器100の仕様に基づいて所定の巻数で構成される。第2のコイル30は、第1のコイル20と同様、誘導起電力を発生するためのものであり、その電圧値が駆動部40に入力される。ただし、第2のコイル30は、第1のコイル20とは逆特性で、第1のコイル20の巻数より少ない巻数で構成され、自相の電線との間に第1のコイル20を挟む位置に配置される。第2のコイル30による主起電力の抑制の度合いは、副起電力のそれに比べて無視できるほど小さいと前述したが、その理由を以下に述べる。第1のコイル20、第2のコイル30の両コイルの誘導起電力を数1に示す。なお、n[ターン]=コイルの巻数である。磁束、磁束密度、および、磁界強さは、それぞれ、数2、数3、および、数4で示されるため、誘導起電力は、数5となる。なお、S[m2]=コイル芯断面積、μ0=真空透磁率4π×10-7、μs=比透磁率、I[A]=電流、r[mm]=電流源からの距離である。αとβは定数であるので、n/rの大小でコイルの誘導起電力の優劣を比較することができる。ただし、この関係は、実際にコイルの誘導起電力を計測するためコイルに対して並列に接続される抵抗基板側負担抵抗:この抵抗の電位差を計測してコイルの誘導起電力として検出するの抵抗値を固定した場合にのみ成立する。数5にしたがい、第1のコイル20と第2のコイル30それぞれの巻数および配置位置電流源からの距離を具体的に決めて、従来の過電流表示器と実施例1の過電流表示器100のn/rをそれぞれ算出し、それぞれの他相影響度合いや、自相検出能力を比較する。まず、他相影響度合について比較する。従来の過電流表示器では、例えば、第1のコイル20の巻数を2,600[ターン]、U相210までの距離とW相230までの距離を、それぞれ、360[mm]28.5[mm]と360[mm]-28.5[mm]として計算すると、数6に示すように、n/r=14.53となる。なお、360[mm]は相間距離、28.5[mm]は第1のコイル20から自相までの距離である図4参照。一方、実施例1の過電流表示器100では、第2のコイル30の巻数を1,300[ターン]、U相210までの距離とW相230までの距離を、それぞれ、360[mm]80.0[mm]と360[mm]-80.0[mm]として計算すると、数7に示すように、n/r=6.91となる。つまり、第2のコイル30を配置したことで、他相影響度合は、従来の過電流表示器の47.66.91/14.53だけ抑制される。次に、自相検出能力について比較する。従来の過電流表示器では、第1のコイル20の巻数を2,600[ターン]、自相からの距離を28.5[mm]として計算すると、n/r=2,600/28.5=91.2となる。一方、本願の過電流表示器では、第1のコイル20の巻数、自相からの距離は同数で、第2のコイル30の巻数を1,300[ターン]、自相からの距離を80.0[mm]とすると、n/r=2,600/28.5-1,300/80.0=89.9となる。つまり、第2のコイル30を配置したことで、自相検出能力は、従来の過電流表示器の98.689.9/91.2だけしか抑制されない。このように、第2のコイル30によって他相影響度合は半減されるのに対し、自相検出能力の低減はそれに比較してほぼ無視できる程度である。言い換えれば、自相検出能力を多少犠牲にすることで他相影響度合を大幅に軽減しており、その犠牲分はほぼ無視できる程度なので、短絡電流による誤動作について設計仕様を満足させる調整を、過電流として検出する下限値を上回ったまま、第2のコイル30の巻数の調整により済ませることができる。もしくは、下回ったとしても、自相検出能力の補正は簡単な微調整で済む例えば、第1のコイル20を自相の電線に近づけるなど。第1のコイル20の誘導起電力を逆特性のコイルにより抑制するだけならば、第2のコイル30の配置位置はその他いろいろ考えられる。例えば、両コイルを、V相220を中心に対称の位置に配置してもよいはずである。この場合、自相検出能力は2倍となり、他相影響度合は完全にキャンセルすることができるが、第2のコイル30のスペースを確保するために筺体を大きくする必要があるので、その分コストがかかってしまう。つまり、本願発明は、自相の電線を貫通保持する固定部に対して重力方向にのみ筺体が構成される場合のみ有効である。また、他の位置関係として、第1のコイル20とV相220の間に第2のコイル30が位置してもよいはずである。しかし、その場合、他相影響度合いや自相検出能力の適切なバランスを取るのが困難になる。なぜなら、V相220までの距離が、第2のコイル30のほうが近く、第1のコイル20の主起電力を抑制しすぎてしまうので、その巻数を大幅に減らさなければならないが、かといって巻数を減らしすぎると、副起電力の抑制が足りなくなる。したがって、実施例1では、第2のコイル30とV相220の間に第1のコイル20が位置する位置関係とし、自相検出能力を多少犠牲にすることで他相影響度合を大幅に軽減するという効果を得ている。次に、第2のコイル30の巻数を1,300[ターン]と決定する方法について図5を用いて説明する。図5は、実施例1に係る最適な距離と巻数の算出手順を示すフローチャートである。図5に示すように、まず、過電流表示器の現状品において、第2のコイル30を配置可能な位置の候補を挙げステップS110、V相220までの距離を計測するステップS120。例えば、出願人の現状品では、表1に示すように2つの候補が挙がり、それぞれ距離が計測された。次に、巻数の候補を挙げるステップS130。例えば、表2に示すように4つの巻数の候補を挙げた。なお、候補数に制限はなくいくつでも挙げてよい。例えば、2,600[ターン]より百巻きずつの刻みで26個の候補を挙げても良い。次に、数5と、距離および巻数の各組合せを用いて、自相起電力および他相誘導起電力を算出するステップS140~S150。例えば、表3に示すように、距離の候補2つと、巻数の候補4つで8通りの組合せについて自相起電力および他相誘導起電力を算出した。なお、表3では、実際の誘導起電力ではなく、以降の算出過程で無関係になるものμ0やμsを除外し、指標として算出した。次に、現状品の自相起電力および他相誘導起電力を基準にした場合における比率をそれぞれ算出するステップS160。例えば、表4では、現状品の自相起電力および他相誘導起電力の指標は、それぞれ2903.9と23134.0であり、それらを基準にした比率を算出した。例えば、Aaの比率自相起電力は、2078.8/2903.9で0.716となる。次に、自相起電力の比率が所定の閾値を下回る組合せを消去するステップS170。出願人の場合は、97以上が必要でAd、Bc、Bdが残った。閾値は設計仕様によって異なり、例えば、90以上でなければならない場合は、残りはAdと、Bbと、Bcと、Bdとが残る。次に、他相誘導起電力の比率が最小の組合せを選択するステップS180。出願人の場合は、Bcが選択される。他の例で、Adと、Bbと、Bcと、Bdとが残った場合は、Bbを選択する他相誘導起電力は、低ければ低いほど良い。以上のような手順により、現状品に第2のコイル30を配置可能なスペースがあれば、設計仕様により第2のコイル30の最適な配置位置と巻数の理論値は異なるが、それらを決定することができる。なお、第1のコイル20の自相検出能力を補正するため、自相からの距離が現状品で28.5[mm]あったのを、実施例1では、24.5[mm]に補正している。図4の構成部の説明に戻って、駆動部40は、表示体50の作動やそのタイミングを制御し、外部に対する表示面を切り替える。具体的には、駆動部40は、判定部41により、第1のコイル20および第2のコイル30から入力される電圧値が閾値以上か否かを判定する。そして、駆動部40は、閾値以上であれば表示体50に対して表示面の切替を指示する信号を出力する。なお、切り替えた表示面を、自動もしくは手動で元に戻すような構造を設けても良い。例えば、駆動部40は、所定の時間が経過した後、再度表示体50に対して切り替えを元に戻すよう指示する信号を自動で出力するようにしてもよい。表示体50は、2種類の表示面を有し、筺体に設けられた窓部に対していずれの表示面を一致させるか駆動部40により制御される。例えば、表示体50は、円盤や球体などの簡易な形状で、領域の半分ずつがそれぞれ別の色に塗られており、回転軸を中心に回転する。次に、図6を用いて過電流表示器100の作動について説明する。図6は、過電流表示器の表示切替動作の流れを示すフローチャートである。図6に示すように、過電流表示器100は、自相の過電流、または、自相以外の2相の短絡電流による誘導起電力の検出を待機しステップS210、誘導起電力が発生した場合はステップS210YES、判定部41により電圧値が閾値以上か否かを判定するステップS120。閾値以上であればステップS220YES、過電流表示器100は、表示体50を切り替えてステップS230、作動が終了する。ステップS210に戻り、過電流表示器100では、自相の過電流による誘導起電力に加え、両端2相の短絡電流による誘導起電力も発生する。しかし、過電流表示器100では、後者の誘導起電力については、上述のように、従来と比較してほぼ半分に抑制されるため、電圧値が閾値以上にはならずステップS220NO、誤動作が防止される。以上、述べてきたように、実施例1では、過電流表示器は、第1のコイルの誘導起電力を必要な値まで抑制することを目的として、第1のコイルと逆特性の第2のコイルを備えることにより、自相以外の両端2電線に流れた短絡電流による誤動作を防止することができる。また、実施例1に係る過電流表示器は、上記した第1のコイルと第2のコイルの位置関係であるため、第2のコイルを元の筺体内に配置することができるため、設計コストを抑えることができる。実施例1において、第2のコイル30の最適位置と巻数を算出する手法を説明したが、実際には、過電流表示器に装備される磁気バンド磁性体によって磁気がシールドされるため、当該の手法で算出した1,300[ターン]について調整作業が必要となった。具体的には、図7および図8に示すように、過電流表示器100の筺体周面には磁気バンド105が取り付けられ、第1のコイル20を取り囲むように位置する。なお、図7は、実施例2に係る過電流表示器の構造を示す正面図であり、図8は、磁気バンドの影響を説明するための図である。第1のコイル20は、磁気バンド105により、U相210やW相230の回りの磁束210aや磁束230aの影響を受けにくくなる。つまり、本来第1のコイル20を通過するはずの磁束210aや磁束230aは、磁気バンド105の周面を通って第1のコイル20を回避する一方、磁束220aは、磁気バンド105との位置関係や円筒型の形状のため回避が起こらないので、その分だけ、磁気バンド105を装備しない場合と比較して第1のコイル20の他相誘導起電力は減少する。一方、第2のコイル30は、磁気バンド105による影響はなく、他相誘導起電力は不変である。したがって、磁気バンド105を装備する過電流表示器100については、その影響を考慮して第2のコイル30の巻数を調整する必要があった。出願人は、最適巻数と算出された1,300[ターン]にて、誤動作が起きないかを実際に試験したところ誤動作が起こった。つまり、磁気バンド105による磁気シールドの影響により第1のコイル20の他相誘導起電力が減少する結果、第2のコイル30の抑制が強すぎるあまり、誤動作が起こったものと考えられる。実施例2では、その調整方法について説明する。図9は、実施例2に係る最適な巻数の決定方法を示すフローチャートである。図9に示すように、まず、最適巻数の半数の巻数で打消し用センサーコイルを作成するステップS310。半数とするのは、まずは最適な巻数についておおよその見当を付けるためである。1,200[ターン]、1,100[ターン]、1,000[ターン]と、巻数を徐々に減らして調整しても構わないが、仮に300[ターン]付近が最適な巻数だった場合、たどり着くのに時間がかかってしまう。例えば、出願人は、第2のコイル30の巻き数を、1,300[ターン]の半数の650[ターン]とした。次に、最適距離に基づく位置に配置して第1の試験品を作成するステップS320。例えば、出願人は、自相からの距離80[mm]実施例1にて最適距離として選択されたで定まる位置に第2のコイル30を配置して、第1の試験品を作成した。次に、取付公差を加味した距離に基づく位置に配置して第2および第3の試験品を作成するステップS330。例えば、出願人は、取付公差を±2[mm]とし、78[mm]および82[mm]で定まる位置に第2のコイル30を配置して、それぞれ第2の試験品および第3の試験品として作成した。つまり、試験品の個数は3個である。次に、実地の間隔で敷設した第1の3相電線にて短絡試験を行うステップS340。実地の配電線の間隔は360[mm]であり、短絡電流は10.8[kA]とした。そして、第1~3の試験品を中相に取り付け、短絡電流を流して誤動作の有無を確認した。その結果、全ての試験品で誤動作は起こらなかった。次に、9割の間隔で敷設した第2の3相電線にて短絡試験を行うステップS350。例えば、出願人は、配電線の間隔を320[mm]とし、同様に誤動作の有無を確認した。その結果、全ての試験品で誤動作は起こらなかった。次に、8割の間隔で敷設した第3の3相電線にて短絡試験を行うステップS360。例えば、出願人は、配電線の間隔を280[mm]とし、同様に誤動作の有無を確認、全ての試験品で誤動作は起こらなかった。このように3種類の電線間隔でそれぞれ試験を行うのは、実際の配電線は弛んだり風で揺れたりするので、電線間隔がいずれの箇所でも360[mm]のままとはならないためである。また、電線間隔が360[mm]より広い間隔で試験しないのは、間隔が広がれば両端の電線の磁束の影響が弱まり、誤動作は起こらないため不要だからである。次に、まだデータ収集の必要がありステップS370YES、間を取る必要がある場合にはステップS390YES、次に決まる間の巻数で打消し用センサーコイルを作成するステップS410。つまり、出願人は、650[ターン]の巻数で誤動作が起こらないことを確認できたが、仮に全て誤動作が起きた場合には、まずはおおよその見当を付けるために、次は325[ターン]0~650の間と975[ターン]650~1300の間の第2のコイル30を作成する。一方、間を取る必要が無い場合にはステップS390NO、付近の巻数で打消し用センサーコイルを作成するステップS400。つまり、出願人は、650[ターン]の巻数で誤動作が起こらないことを確認できたので、例えば±50[ターン]の600[ターン]および700[ターン]の巻数でそれぞれ第2のコイル30を作成する。そして、間の巻数で打消し用センサーコイルを作成しステップS410、もしくは、付近の巻数で打消し用センサーコイルを作成した後はステップS400、ステップS320に戻って、再度最適距離に基づく位置に配置して第1の試験品を作成してステップS320試験を繰り返し、引き続きデータを収集する。表5は、出願人がデータ収集をした結果であり、第1~3の試験品全て誤動作が起こらなかった場合にマルを、第1~3の試験品のうちひとつでも誤動作が起こった場合にバツを付けた。表5からは650[ターン]から800[ターン]の範囲では誤動作が起こらないことが確認できる。そして、磁気バンド105を考慮した最適な巻数を決定するステップS380。出願人は、誤動作が起こらない範囲の中で700[ターン]を選択した。このような手順で、過電流表示器の各種装備品による影響を考慮して巻数を調整することが望ましい。また、さらなる調整が必要になることもあり、そのような調整の一例について以下に説明する。例えば、第1のコイル20の巻数をさらに増やして調整を行いたいがそれが許されない場合それに伴い他相影響度合も上がってしまうし、筺体内のスペースに制限があるため巻数を増やせないためがある。そこで、そのような場合には、第1のコイル20に、磁束を収集させるような処置をしてもよい。具体的には、図10および図11に示すように、第1のコイル20は、中心に挿入された鉄心21を、駆動部40基板に固定の板金にねじ22で固定することで筺体内に配置されるが、ねじ22には、頭部が、図11に示すように曲面で、材質が磁性体のものを使用するようにしてもよい。なお、図10は、実施例2に係る過電流表示器の構造を示す底面図であり、図11は、ねじの材質と形状による磁束の収集を示す図である。磁束図中点線は、面に対して垂直に入り込むので、このような構成とすることで、例えば皿型のねじを用いる場合と比較して、磁束をより収集することができる。また、鉄心21とねじ22の間には、平ワッシャー23を入れる場合に、平ワッシャー23についても、より磁束を収集させる構造例えば、鉄心21とねじ22の表面が滑らかにつながるようなものにしてもよい。なお、第2のコイル30のねじ32には、形状はねじ22と同じもしくは任意のもので、材質が非磁性体であるものを使用してもよい。同様に、平ワッシャー33の材質も非磁性体とする。これにより、図12に示すように、材質が磁性体のねじ22を使用する場合と比較して、磁束の収集は低減する。また、これとは逆に、第1のコイル20に材質が非磁性体のねじを使用、もしくは、第2のコイル30に頭部が曲面で、材質が磁性体のものを使用して調整してもよい。なお、図12は、ねじの材質変更による磁束の収集効果低減を示す図である。以上、述べてきたように、実施例2では、算出された最適巻数で誤動作が起こる場合であっても、データ収集により最適な巻数を探索し、補正して誤動作が起こらないように調整することができる。"