"観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とを有し、前記第2レンズ群は少なくとも1つの非球面を有し、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。0.25<d2/TL<0.500.3<f2/f<0.6但し、d2:前記第2レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、TL:前記接眼レンズの総厚前記第1レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第3レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離、f2:前記第2レンズ群の焦点距離、f:-1[m1]時の前記接眼レンズの焦点距離。前記第1レンズ群と前記第2レンズ群とは、それぞれ単レンズから構成され、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の接眼レンズ。20.00<ν2-ν1但し、ν1:前記第1レンズ群を構成する前記単レンズのd線を基準とするアッベ数、ν2:前記第2レンズ群を構成する前記単レンズのd線を基準とするアッベ数。前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの形状因子をS3としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の接眼レンズ。3<S3<6但し、S3=RsRe/Rs-Reで定義され、Rs:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、Re:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の接眼レンズ。0.00<d3/TL<0.25但し、d3:前記第3レンズ群の光軸上の厚み。しかしながら、従来の接眼レンズに対して、視度調整範囲内でより良好な収差の確保が望まれていた。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供することを目的とする。このような目的を達成するため、本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群とを有し、前記第2レンズ群は少なくとも1つの非球面を有し、前記第2レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、以下の条件式を満足する。0.25<d2/TL<0.500.3<f2/f<0.6但し、d2:前記第2レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、TL:前記接眼レンズの総厚前記第1レンズ群の最も観察物体側の光学面から前記第3レンズ群の最もアイポイント側の光学面までの光軸上の距離、f2:前記第2レンズ群の焦点距離、f:-1[m1]時の前記接眼レンズの焦点距離。本発明に係る接眼レンズは、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群とは、それぞれ単レンズから構成され、以下の条件式を満足することが好ましい。20.00<ν2-ν1但し、ν1:前記第1レンズ群を構成する前記単レンズのd線を基準とするアッベ数、ν2:前記第2レンズ群を構成する前記単レンズのd線を基準とするアッベ数。本発明に係る接眼レンズは、前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの形状因子をS3としたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。3.00<S3<6.00但し、S3=RsRe/Rs-Reで定義され、Rs:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、Re:前記第3レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。本発明に係る接眼レンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。0.00<d3/TL<0.25但し、d3:前記第3レンズ群の光軸上の厚み。本発明によれば、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供することができる。以下、本実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接眼レンズは、図1に示すように、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とを有し、第2レンズ群G2は少なくとも1つの非球面を有し、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、次の条件式1,2を満足するように構成した。0.25<d2/TL<0.50...10.3<f2/f<0.6...2但し、d2:第2レンズ群G2の視度調整時の光軸上での移動距離、TL:接眼レンズの総厚第1レンズ群G1の最も観察物体側の光学面から第3レンズ群G3の最もアイポイント側の光学面までの光軸上の距離、f2:第2レンズ群G2の焦点距離、f:-1[m1]時の接眼レンズの焦点距離。条件式1は、視度調整に伴う第2レンズ群G2の光軸上での総移動距離と、接眼レンズの総厚との比を規定するものである。条件式1を満足するように視度調整時の第2レンズ群G2の移動量を設定すれば、第2レンズ群G2の屈折力を弱くすることが可能になり、視度調整に伴う収差変動、特に球面収差やコマ収差の変動を小さくすることができる。条件式1の下限値を下回ると、視度調整を行うために第2レンズ群G2の屈折力を強くする必要があり、第2レンズ群G2の移動による球面収差やコマ収差の変動が大きくなる。条件式1の上限値を上回ると、第2レンズ群G2の移動による収差変動は抑えられるが、視度調整を行うためには第2レンズ群G2の移動量を増やす必要があり、接眼レンズが大型化して実用性が損なわれる。上記効果を確実なものとするために、条件式1の上限値を0.45とすることが好ましい。条件式2は、第2レンズ群G2の屈折力を規定するものである。条件式1を満足しつつ、条件式2を満足することにより、視度調整範囲内で良好な収差特に、球面収差、コマ収差を得ることができる。条件式2の下限値を下回ると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎて、視度調整に伴い第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が広がると、特に球面収差が過剰補正になる。条件式2の上限値を上回ると、第2レンズ群G2の移動による収差変動は抑えられるが、視度調整に伴う第2レンズ群G2の必要移動量が大きくなり、実用性が損なわれる。上記効果を確実なものとするために、条件式2の下限値を0.34とすることがより好ましい。そして、条件式1,2を満たしつつ、第2レンズ群G2に非球面を配置することにより、視度調整時の球面収差およびコマ収差の変動を小さくすることができる。特に、非球面は、第2レンズ群G2の最も観察物体側に配置されることが望ましい。この構成により、視度調整に伴い第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のレンズ間隔が変化した際の収差変動球面収差やコマ収差等を最も効果的に補正できる。本実施形態に係る接眼レンズは、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2とが、それぞれ単レンズから構成され、次の条件式3を満足することが望ましい。20.00<ν2-ν1...3但し、ν1:第1レンズ群G1を構成する前記単レンズのd線波長58756nmを基準とするアッベ数、ν2:第2レンズ群G2を構成する前記単レンズのd線波長58756nmを基準とするアッベ数。条件式3は、視度調整範囲内で良好な収差性能を確保するためのものである。条件式3の下限値を下回ると、視度調整範囲内における倍率色収差が大きくなり、色にじみが生じる。上記効果を確実なものとするために、条件式3の下限値を25.00とすることがより好ましい。本実施形態に係る接眼レンズは、第3レンズ群G3の最もアイポイント側に位置するレンズの形状因子をS3としたとき、次の条件式4を満足することが好ましい。3.00<S3<6.00...4但し、S3=RsRe/Rs-Reで定義され、Rs:第3レンズ群G3の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、Re:第3レンズ群G3の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。条件式4は、第3レンズ群G3の最もアイポイント側に位置するレンズの形状を規定するものである。条件式4を満足することにより、長いアイレリーフを確保しつつ、第2レンズ群G2を用いて視度調整したときの視度調整範囲内で良好な球面収差とコマ収差を確保することができる。条件値4の下限値を下回ると、長いアイレリーフの確保が困難になり、視度調整範囲内での球面収差とコマ収差の変動が大きくなり、収差性能が劣化する。条件値4の上限値を下回ると、第3レンズ群G3の最もアイポイント側に位置するレンズの曲率半径がきつくなり、外光が反射して目に入りやすくなるため、好ましくない。本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式5を満足することが望ましい。0.00<d3/TL<0.25...5但し、d3:第3レンズ群G3の光軸上の厚み。条件式5は、第3レンズ群G3の光軸上での厚みを規定するものである。視度調整に伴う、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2から第3レンズ群G3に入射する周辺光束の第3レンズ群G3への入射角変動は非常に大きい。そのため、条件式5の上限値を上回るように第3レンズ群G3の厚みを増すと、入射角変動による倍率色収差の変動も大きくなり、好ましくない。条件式5を満足することにより、倍率色収差を良好に補正することができる。上記効果を確実なものとするために、条件式5の下限値を0.05とすることがより好ましい。本実施形態に係る接眼レンズは、第1レンズ群G1及び第3レンズ群G3にも非球面を導入することが望ましい。第1レンズ群G1に非球面を導入することにより、歪曲収差の補正が容易になる。また、第3レンズ群G3に非球面を導入することにより、第2レンズ群G2に導入した場合と同様の効果、すなわち視度調整範囲での球面収差、コマ収差の補正が容易になる。以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表1~表3を示すが、これらは第1実施例~第3実施例における各諸元の表である。表中の[全体諸元]において、Yは観察物体高を、TLはレンズ全長を示す。表中の[レンズ諸元]において、面番号は光線の進行する方向に沿った観察物体側からの光学面の順序を、Rは各光学面の曲率半径を、Dは各光学面から次の光学面又は像面までの光軸上の距離である面間隔を、ndはレンズの材質のd線波長58756nmに対する屈折率を、νdはレンズの材質のd線波長58756nmを基準とするアッベ数を、可変は可変の面間隔を、曲率半径Rの欄の∞は平面を、E.Pはアイポイントを示す。レンズ面が非球面である場合には面番号に印を付し、曲率半径Rの欄には近軸曲率半径を示す。表中の[非球面データ]は、[レンズ諸元]に示した非球面について、その形状を次式aで示す。Xyは非球面の頂点における接平面から高さyにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Rは基準球面の曲率半径近軸曲率半径を、κは円錐定数を、Aiは第i次の非球面係数を示す。Enは、×10nを示す。例えば、1234E05=1234×105である。Xy=y2/[R×{11-κ×y2/R212}]A4×y4A6×y6A8×y8...a表中の[可変面間隔データ]において、fは接眼レンズの焦点距離を、Diは第i面の可変の面間隔を示す。表中の[レンズ群データ]において、Gは群番号、群初面は各群の最も観察物体側の面番号を、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。表中の[条件式]において、上記の条件式1~5に対応する値を示す。以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径R、面間隔D、その他の長さ等は、特記のない場合一般にmmが使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。視度の単位はm1である。視度Xm1とは、接眼レンズによる像がアイポイントから光軸上に1/X[mメートル]の位置にできる状態を示す但し、符号は、像が接眼レンズより観察者側にできた時を正とする。ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。第1実施例第1実施例について、図1、図2及び表1を用いて説明する。図1は、第1実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図視度-1[m1]時を示したものである。なお、図中では正立系Pについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している。図1に示すように、第1実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とからなり、第2レンズ群G2は非球面を有し第5面、第6面、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構成されている。第1レンズ群G1は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両凸レンズL2を有する。第3レンズ群G3は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3を有する。本実施例では、図1に示すように、焦点面F上の像を、正立系Pを介して正立像とした後に、3つのレンズ群G1~G3で構成した第1実施例の接眼レンズにより拡大し、観察者がアイポイントE.Pで観察するようになっている。そして、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。下記の表1に、第1実施例における各諸元の値を示す。表1における面番号1~9が、図1に示す曲率半径R1~R9の各光学面に対応している。第1実施例では、第5面、第6面が非球面形状に形成されている。表1[全体諸元]Y145TL195[レンズ諸元]面番号RDndνd1∞501000002∞71515168064203∞1010000041638583415158518302451832862D51000006133361165153460562774201906D71000008261028230149108575791455433D9EP[非球面データ]第5面κ02198A4372746E06A6136623E08A8226420E10第6面κ01796A4451921E06A6160155E08A8992454E11[可変面間隔データ]f616456064552視度403100798D5100250750D7750600100D9200020002000[レンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G143540G261974G387325[条件式]条件式1d2/TL=033条件式2f2/f=035条件式3ν2-ν1=2603条件式4S3=352条件式5d3/TL=015表1に示す諸元の表から、第1実施例に係る接眼レンズは、条件式1~5を満たすことが分かる。図2は、第1実施例に係る接眼レンズの諸収差図球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1.0[m1]時の諸収差図、bは視度-4.0[m1]時の諸収差図、cは視度7.9[m1]時の諸収差図を示す。各収差図において、Y1は正立系Pへの光線の入射高さを、Y0は焦点面F上での物体高を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図では、minは角度単位の分を示す。球面収差図と非点収差図では、それぞれ横軸の単位は[m1]であり、図中ではDで表す。また、CはC線波長65628nm、Dはd線波長58756nm、FはF線波長48613nm、GはG線波長43584nmにおける収差曲線を示す。後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の記号を用いる。図2a~cに示す各収差図から明らかなように、第1実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。第2実施例第2実施例について、図3、図4及び表2を用いて説明する。図3は、第2実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図視度-1[m1]時を示したものである。なお、図中では正立系Pについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している。図3に示すように、第2実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とからなり、第2レンズ群G2は非球面を有し第5面、第6面、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構成されている。第1レンズ群G1は、両凹レンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両凸レンズL2を有する。第3レンズ群G3は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3を有する。本実施例では、図3に示すように、焦点面F上の像を、正立系Pを介して正立像とした後に、3つのレンズ群G1~G3で構成した第2実施例の接眼レンズにより拡大し、観察者がアイポイントE.Pで観察するようになっている。そして、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。下記の表2に、第2実施例における各諸元の値を示す。表2における面番号1~9が、図3に示す曲率半径R1~R9の各光学面に対応している。第2実施例では、第5面、第6面が非球面形状に形成されている。表2[全体諸元]Y145TL195[レンズ諸元]面番号RDndνd1∞501000002∞71515168064203∞1010000041740568715158518302453804339D51000006188295565153460562775040237D71000008224296540149108575791587495D9EP[非球面データ]第5面κ14580A4329859E06A6406074E08A8134991E10第6面κ00600A4178130E06A6244444E08A8161192E11[可変面間隔データ]f616858125266視度340100300D5102965D7654610D9200200200[レンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G145321G262650G3813844[条件式]条件式1d2/TL=028条件式2f2/f=045条件式3ν2-ν1=2603条件式4S3=584条件式5d3/TL=020表2に示す諸元の表から、第2実施例に係る接眼レンズは、条件式1~5を満たすことが分かる。図4は、第2実施例に係る接眼レンズの諸収差図球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1.0[m1]時の諸収差図、bは視度-3.4[m1]時の諸収差図、cは視度3.0[m1]時の諸収差図を示す。図4a~cに示す各収差図から明らかなように、第2実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。第3実施例第3実施例について、図5、図6及び表3を用いて説明する。図5は、第3実施例の接眼レンズに係るレンズ構成図視度-1[m1]時を示したものである。なお、図中では正立系Pについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を想定している。図5に示すように、第3実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3とからなり、第2レンズ群G2は非球面を有し第5面、第6面、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構成されている。第1レンズ群G1は、両凹レンズL1を有する。第2レンズ群G2は、両凸レンズL2を有する。第3レンズ群G3は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3を有する。本実施例では、図5に示すように、焦点面F上の像を、正立系Pを介して正立像とした後に、3つのレンズ群G1~G3で構成した第3実施例の接眼レンズにより拡大し、観察者がアイポイントE.Pで観察するようになっている。そして、第2レンズ群G2を光軸に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。下記の表3に、第3実施例における各諸元の値を示す。表3における面番号1~9が、図5に示す曲率半径R1~R9の各光学面に対応している。第3実施例では、第5面、第6面が非球面形状に形成されている。表3[全体諸元]Y145TL195[レンズ諸元]面番号RDndνd1∞501000002∞71515168064203∞1010000041200000015184666237857852696D51000006190000065153460562774402515D71000008300000020149108575791818745D9EP[非球面データ]第5面κ10000A4757095E06A6655407E08A8211444E10第6面κ14573A4324370E05A6760700E08A8281338E10[可変面間隔データ]f643960005428視度432103398D5053590D7906005D9200200200[レンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G145586G262575G389961[条件式]条件式1d2/TL=043条件式2f2/f=043条件式3ν2-ν1=3249条件式4S3=407条件式5d3/TL=010表3に示す諸元の表から、第3実施例に係る接眼レンズは、条件式1~5を満たすことが分かる。図6は、第3実施例に係る接眼レンズの諸収差図球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差であり、aは視度-1.0[m1]時の諸収差図、bは視度-4.3[m1]時の諸収差図、cは視度3.9[m1]時の諸収差図を示す。図6a~cに示す各収差図から明らかなように、第3実施例に係る接眼レンズは、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが分かる。以上のような本発明によれば、球面収差やコマ収差など、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供することができる。本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。"