感知器から送信される設置環境の異常を示す無線信号を受信した際に、当該設置環境の異常を示す状態信号を、信号線を介して受信機に出力する無線式中継器であって、設置面に設置された既設の感知器ベースに、アダプタベースを介して、機械的に接続される嵌合部と、前記信号線が差し込まれて電気的に接続される差込み端子部とを、背面側に設けたことを特徴とする無線式中継器。前記アダプタベースは、前記既設の感知器ベースの刃受け金具に嵌合する刃金具が背面側に設けられ、また、前記嵌合部が嵌合される嵌合受け部が前面側に設けられることを特徴とする請求項1記載の無線式中継器。ところで、既設の火災報知設備を設置した物件において、間仕切りの変更、増築、改築など、様々な理由により、火災報知設備を増設やリニューアルする必要が生じるが、近年、一部を無線化した火災報知設備に置き換えたいとの要望がある。例えば、増設箇所など、必要な箇所に無線式中継器を配置して信号線に接続し、その周囲に、必要な無線式火災感知器を配置する。このとき、設置面に無線式中継器を設置する必要が生じるが、既設の火災感知器を既設の感知器ベースから取り外し、代わりに無線式中継器を取り付けることができれば、既設の感知器ベースを利用できて、信号線の再敷設も不要となる。このように、必要な箇所を無線化することで、既設の設備を利用できるので、例えば、施工が簡便となるという利点がある。しかしながら、既設の火災感知器と感知器ベースとの嵌合構造の位置に対して、無線式中継器の嵌合構造の位置が異なるなどの理由により、既設の感知器ベースに無線式中継器を直接取り付けることができない場合も考えられ、その場合、新規の取付ベースが必要となり、施工が不便であるため、既設の感知器ベースを利用できることが望まれていた。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、既設の感知器ベースを利用して、既設の報知設備を、一部を無線化した報知設備に置き換えることができる無線式中継器の取付構造を提供するものである。本発明に係る無線式中継器の取付構造は、感知器から送信される設置環境の異常を示す無線信号を受信した際に、当該設置環境の異常を示す状態信号を、信号線を介して受信機に出力する無線式中継器の取付構造であって、設置面に設置された既設の感知器ベースに、アダプタベースを介して、機械的に接続される嵌合部と、前記信号線が差し込まれて電気的に接続される差込み端子部とを、背面側に設けたことを特徴とする。また、前記アダプタベースは、前記既設の感知器ベースの刃受け金具に嵌合する刃金具が背面側に設けられ、また、前記嵌合部が嵌合される嵌合受け部が前面側に設けられることを特徴とする。本発明に係る無線式中継器の取付構造によれば、感知器から送信される設置環境の異常を示す無線信号を受信した際に、当該設置環境の異常を示す状態信号を、信号線を介して受信機に出力する無線式中継器の取付構造であって、設置面に設置された既設の感知器ベースに、アダプタベースを介して、機械的に接続される嵌合部と、前記信号線が差し込まれて電気的に接続される差込み端子部とを、背面側に設けたものであるので、既設の感知器と感知器ベースとの嵌合構造の位置が、無線式中継器の嵌合構造の位置と異なるなどの理由があっても、既設の感知器ベースを利用して、無線式中継器を設置面に配置することができて、既設の報知設備を、一部を無線化した報知設備に置き換えることができる。また、前記アダプタベースは、前記既設の感知器ベースの刃受け金具に嵌合する刃金具が背面側に設けられ、また、前記嵌合部が嵌合される嵌合受け部が前面側に設けられるものであるので、無線式中継器は、アダプタベースを介して、既設の感知器ベースと機械的に接続されるようにすることができる。全体構成図1は実施の形態に係る一部を無線化した火災報知設備の一例を示すシステム構成図である。図1に示す火災報知設備101は、監視対象となる建物に設置され、火災の発生を検知したときにこれを報知するシステムである。火災報知設備101は、例えば、建物の間仕切りの変更、増築、改築など、様々な理由により、設備を増設やリニューアルするために、従来、建物内に設置されていた、図2に示す火災報知設備102既設の火災報知設備102を利用して、一部を無線化したものである。まず、本実施の形態に係る一部を無線化した火災報知設備101を説明するのに先立って、図2に示す既設の火災報知設備102について説明する。既設の火災報知設備102は、図2に示すように、火災受信機A2既設の火災受信機A2と、火災受信機A2に信号線CL1により接続された複数の感知器S既設の感知器Sと、火災受信機A2に信号線CL2により接続された複数の感知器Sとを備えている。感知器Sは、既設の信号線CLCL1、CL2により、火災受信機A2に配線接続されて電源供給を受けて動作する。感知器Sは、火災現象に基づく検知対象物の物理量の変化を検出し、火災と判別すると、火災を示す状態信号を信号線CLに出力する。そして、火災受信機A2は、この火災を示す状態信号を受信して、火災を示す状態の報知や、別途、配線接続される防火戸等の被制御機器図示せずを制御することができる。なお、感知器Sとして、例えば、煙濃度の変化を検出する煙感知器、周囲温度の変化を検出する熱感知器等が使用されている。感知器Sは、天井などの設置面図示せずに感知器ベースBS1既設の感知器ベースBS1を介して取り付けられている。これについて、以下に詳細を説明する。感知器ベースBS1は、図3、4に示されるように、中央に開口部31を有する円形状の基部32と、基部32の外周部で前面方向に延出形成された円環状の外周壁33と、外周壁33の内側に一体形成されて、前面方向に延出形成された一対の円弧状のガイドリブ壁34とを備えている。基部32には、開口部31を挟んで対向する一対の取付穴35が設けられ、また、前面側には、開口部31を挟んで対応する一対の刃受け金具36が設けられている。この刃受け金具36には、信号線接続部37が一体に設けられている。図2の設置状態では、信号線接続部37には、信号線CLが接続されている。一方、感知器Sには、一対の刃金具図示せずが背面側に設けられている。そして、取付方法として、感知器ベースBS1は、取付穴35に取付ネジ図示せずを挿通して螺着することにより、設置面図示せずに取り付けられる。また、感知器ベースBS1の前面側に、感知器Sをあてがい、回動させることにより、感知器S1の刃金具図示せずが感知器ベースBS1の刃受け金具36に嵌合する。このとき、ガイドリブ壁34が、感知器Sの背面側に設けられた回動許容溝図示せず内に挿通されるため、感知器ベースBS1と感知器Sとの位置合わせが正確に行え、回動により嵌合が確実に行える。これにより、感知器Sは、感知器ベースBS1に機械的に接続されることで、設置面に取り付けられるとともに、信号線CLに電気的に接続される。感知器Sは、信号線CLに電気的に接続されるので、火災を示す状態信号を信号線CLに出力することができる。つぎに、本実施の形態に係る一部を無線化した火災報知設備101を説明する。図1に示す火災報知設備101が図2に示す火災報知設備102と相違する点は、信号線CL1の末端側の感知器ベースBS1に、感知器Sに代わりに、アダプタベースAB1を介して無線式中継器B1が取り付けられ、また、無線式中継器B1とグループG1を構成する各端末機器が設けられている点、信号線CL2の末端側の感知器ベースBS1に、感知器Sに代わりに、アダプタベースAB1を介して無線式中継器B2が取り付けられ、また、無線式中継器B2とグループG2を構成する各端末機器が設けられている点、火災受信機A2の代わりに火災受信機Aが設けられている点、無線式中継器B1、B2が、電源線DC24Vにより、火災受信機Aに配線接続されて電源供給を受けて動作する点である。なお、火災報知設備101は、グループG1、G2を構成する端末機器として、無線式の火災感知器D11、D12、D21、D22、D31、D32、D41、D42、D43と、無線式中継器B1第1中継器と火災感知器D21、D22との間に介在して無線信号を中継するリピータ中継器C1第2中継器と、無線式中継器B1第1中継器と火災感知器D31、D32との間に介在して無線信号を中継するリピータ中継器C2、C3第2中継器とを備えている。なお、これ以降、無線式中継器B1、B2を無線式中継器B、火災感知器D11、D12、D21、D22、D31、D32、D41、D42、D43を火災感知器D、及びリピータ中継器C2、C3をリピータ中継器Cと総称する場合がある。また、前述したように、各無線式中継器B及びこの無線式中継器Bとの間で無線通信を行う火災感知器D及びリピータ中継器Cの集合をグループと称する。すなわち、無線式中継器B毎に1つのグループを構成する。図1の例では、無線式中継器B1及びこの無線式中継器B1との間で無線通信を行うリピータ中継器C1、C2、C3と火災感知器D11、D12、D21、D22、D31、D32をグループG1と称する。また、無線式中継器B2及びこの無線式中継器B2との間で無線送受信を行う火災感知器D41、D42、D43をグループG2と称する。そして、各グループにおいては、無線式中継器Bを基点とする複数の通信経路が確立されている。図1のグループG1の例では、無線式中継器B1と火災感知器D11、D12の間には通信経路F1が確立され、無線式中継器B1とリピータ中継器C1及びこのリピータ中継器C1と火災感知器D21、D22の間には通信経路F2が確立されている。また、無線式中継器B1とリピータ中継器C2、C3及びリピータ中継器C3と火災感知器D31、D32の間には通信経路F3が確立されている。さらに、図1のグループG2の例では、無線式中継器B2と火災感知器D41、D42、D43の間には通信経路F4が確立されている。ここで、各グループにおいては、火災感知器D、リピータ中継器C、無線式中継器Bは、個別のアドレスが設定されている。また、火災感知器D、リピータ中継器C、無線式中継器Bは、自己の属するグループのグループID、自己のアドレス、及びグループ内の各通信経路上で、無線信号を送受信する火災感知器D、リピータ中継器C、無線式中継器Bのアドレスを記憶素子図示せずに記憶している。そのため、グループID、送信元アドレス及び送信先アドレスを指定して無線信号を送信することで、火災感知器D、リピータ中継器C、無線式中継器Bは、通信経路に沿った無線信号の送受信を行うことができる。なお、各機器間の通信周波数は、グループ毎に同じ設定とすることができるが、これに限定するものではない。ところで、火災報知設備は、型式などにより、システムとして利用される端末機器と端末機器用ベースとの嵌合構造の位置などが相違する。つまり、無線化した火災報知設備用の端末機器と端末機器用ベースとの嵌合構造の位置は、既設の火災報知設備102用の感知器Sと感知器用ベースBS1との嵌合構造の位置と相違する。そのため、既設の火災報知設備101用の感知器ベースBS1に、無線化した火災報知設備用の無線式中継器Bを直接取り付けることができない。このことから、無線式中継器Bは、図1に示されるように、アダプタベースAB1を介して、感知器ベースBS1に取り付けるようにしている。このように構成することによって、火災報知設備101は、例えば、建物の間仕切りの変更、増築、改築など、様々な理由により、設備を増設やリニューアルするために、必要な感知器ベースBS1から感知器Sを取り外し、代わりに、アダプタベースAB1を介して無線式中継器Bを取り付けることで、既存の感知器ベースSを利用して、一部を無線化した火災報知設備101に置き換えることができ、このとき、信号線CLの再敷設を不要にすることもできる。なお、必要に応じて、信号線CLの再敷設や増設や新設をしてもよい。つぎに、図1示す一部を無線化した火災報知設備101において、火災感知器D、リピータ中継器Cは、無線化システム用の取付ベースBS2を介して、天井などの設置面図示せずに取り付けられている。一方、無線式中継器Bは、アダプタベースAB1を介して、感知器ベースBS1に取り付けられることによって、天井などの設置面図示せずに取り付けられている。以下に、詳細を説明する。図3、4は、既設の感知器ベースとアダプタベースと無線式中継器の嵌合組立状態を分解して説明する図である。感知器ベースBS1の構造については、前述した通りであるので、以下には、アダプタベースAB1と無線式中継器Bの構造について説明する。アダプタベースAB1は、中央に引出穴41を有する基部42と、基部42の外周部で前面及び背面方向に延出形成された円環状の外周壁43と、感知器ベースBS1のガイドリブ壁34に対応して、基部42と外周壁43との間に形成された一対の円弧状の回動許容溝44とを備えている。回動許容溝44は、アダプタベースAB1を感知器ベースBS1に取り付けるときに、感知器ベースBS1のガイドリブ壁34が挿通されて、ガイドリブ壁34の回動を許容するため、アダプタベースAB1と感知器ベースBS1との正確な位置合わせが行える。基部42の前面側には、回動許容溝44よりも内側に、円環状のガイドリブ壁45が設けられ、ガイドリブ壁45の外周側には、引出穴41を挟んで対向する一対の刃受け部46が一体に設けられている。また、背面側には、引出穴41を挟んで対応する一対の刃金具47が、感知器ベースSの刃受け金具36に対応して設けられている。無線式中継器Bは、椀状のカバー51と、カバー51の背面側を覆う本体52によって筐体が構成され、内部に各回路図5を用いて後述するが収納されている。本体52は、円板状の基部53と、基部53の外周部で背面方向に延出形成された円環状の外周壁54とを備える。外周壁54の内側には、外周壁54と一体で背面方向に延出して設けられた環状壁55が設けられている。また、環状壁55の内側には、アダプタベースAB1の刃受け部46に対応して、対向する一対の刃部56が一体に延出形成されている。環状壁55の内径は、アダプタベースAB1のガイドリブ壁45の外径よりもやや大きい径であり、無線式中継器BをアダプタベースAB1に取り付けるときに、環状壁55の内側に、アダプタベースAB1のガイドリブ壁46がほぼ接した状態で、無線式中継器Bが回動するため、無線式中継器BとアダプタベースAB1との正確な位置合わせが行える。また、基部53には、信号線CL、及び電源線DC24Vを接続するための差込み端子部57が背面側に露出して設けられ、差込み端子部57は、内部の各回路に電気的に接続されている。つぎに、無線式中継器Bの設置面への取り付け方法について説明する。なお、電源線DC24Vの敷設、火災受信機Aの設置は、完了しているものとする。まず、感知器ベースBS1に取り付けられている感知器Sを、前面側から手で押えて回動させることにより、感知器Sの刃金具図示せずと感知器ベースBS1の刃受け金具36との嵌合を解いて、感知器ベースBS1から感知器Sを取り外す。また、信号線接続部37から信号線CLを取り外す。そして、感知器ベースBS1の前面側に、アダプタベースAB1をあてがい、引出穴41から信号線CL、及び電源線DC24Vを引き出す。その後、感知器ベースBS1のガイドリブ壁34を回動許容溝44に挿通した状態で、アダプタベースAB1を回動させる。これにより、刃金具47が感知器ベースBS1の刃受け金具36に嵌合して、アダプタベースAB1が感知器ベースBS1に取り付けられる。つぎに、アダプタベースAB1の前面側に、無線式中継器Bをあてがい、差込み端子部57の必要な箇所に、信号線CL及び電源線DC24Vを差し込む。これにより、無線式中継器Bの各回路は、信号線CL及び電源線DC24Vに電気的に接続される。その後、環状壁55の内側にアダプタベースAB1のガイドリブ壁45をあてがった状態で、無線式中継器Bを回動させる。これにより、刃部56がアダプタベースAB1の刃受け部46に嵌合して、無線式中継器BがアダプタベースAB1に取り付けられる。これにより、無線式中継器Bは、アダプタベースAB1を介して、感知器ベースBS1に機械的に接続される。つぎに、火災感知器D、リピータ中継器C、無線式中継器Bの回路構成等について説明する。無線式中継器B無線式中継器Bは、火災感知器D及びリピータ中継器Cとの間で無線信号を送受信し、火災感知器Dあるいはリピータ中継器Cからの無線信号を火災受信機Aに転送する機能を有している。なお、無線式中継器Bに例えば火災感知器Dに示すような火災検出機能を有する構成としてもよい。図5は、実施の形態における無線式中継器の主要構成を示すブロック図である。無線式中継器Bは、制御回路21、定電圧回路3、電圧検出回路4、送受信回路5、アンテナ6、表示灯回路8、登録スイッチ9、受信機I/F回路22を備える。また、差込み端子部57としての電源線用端子20a、信号線用端子20bを備える。電源回路3は、電源線DC24Vから供給される直流電圧を所定電圧に制御し、制御回路21、送受信回路5、表示灯回路8に供給する。電圧検出回路4は、例えば、定電圧回路3に印加される直流電圧を検出し、検出電圧に応じた電圧検出信号を制御回路1に出力する。電圧検出回路4は、電圧値が閾値より低下したことを検出すると、制御回路21に出力して、表示灯回路8を動作させると共に、電圧低下の状態情報を含む状態信号を、例えば受信機I/F回路22により、信号線CL上に出力させる。送受信回路5は、無線信号を送受信するためのアンテナ6と接続されており、送信回路5aと受信回路5bとを備えている。受信回路5bは、所定周期で受信サンプリング動作を行ってアンテナ6から受信された無線信号を検出し、無線信号が自己宛の場合にはその内容に応じて受信処理を行う。そして、受信回路5bは、受信処理した信号を、制御回路21へ出力する。また、送信回路5aは、制御回路21に制御されて、状態信号などの信号の送信処理を行う。登録スイッチ9は、グループ内において無線信号を送受信するのに必要な通信経路等の情報を登録するときに使用されるスイッチである。制御回路21は、グループ内の火災感知器Dが火災状態であると判別した場合には、表示灯回路8を制御し、LEDの点滅によって警報を行い、受信機I/F回路22を制御して、火災を示す状態信号を、信号線CL上に送信する。また、制御回路21は、送受信回路5により受信された信号に基づいて必要な処理を行うと共に、必要に応じて送受信回路5を制御してリピータ中継器Cあるいは火災感知器Dに各種信号を送信する。記憶素子21aは、例えばEEPROMなどの不揮発性メモリからなり、制御回路21が実行するプログラムや各種データ、自己のアドレス、グループIDと登録した機器のアドレスグループ内の機器のアドレス及び通信経路情報等が保存されている。無線式中継器Bは、後述の火災感知器Dやリピータ中継器Cのように電池駆動ではなく、火災受信機Aと電源線用端子20aとを接続する電源線DC24Vを介して火災受信機AからDC電源を供給される。また、火災受信機Aと信号線用端子20bとが信号線CLCL1、CL2で接続されており、無線式中継器Bは受信機I/F回路22を介して火災受信機Aと信号を送受信する。火災感知器D火災感知器Dは、内部電池図示せずによって電源供給されて、火災現象に基づく検知対象物の物理量の変化を検出し、火災と判別すると、火災を示す無線信号として送信する。また、無線式中継器B、リピータ中継器Cからの各種無線信号を受信する機能も有する。火災感知器Dとして、例えば、煙濃度の変化を検出する煙感知器、周囲温度の変化を検出する熱感知器等が使用されている。リピータ中継器Cリピータ中継器Cは、無線式中継器Bと火災感知器Dとの間に介在し、無線信号の中継を行う。そのリピータ中継器Cは、無線式中継器Bと火災感知器Dとの間で互いに電波が届かない場合に設けられる。図1のグループG1に示すリピータ中継器C2、C3のように、無線式中継器Bと火災感知器Dとの間に2台以上のリピータ中継器Cを設けて中継させることも可能である。リピータ中継器Cは、内部電池図示せずによって電源供給される。なお、リピータ中継器Cに例えば火災感知器Dに示すような火災検出機能を有する構成としてもよい。以上のように構成した火災報知設備101において、火災が発生した場合の動作を説明する。例えば、火災感知器D31が火災を検知すると、自己のグループIDの指定、リピータ中継器C3を送信先アドレスに指定するなどして、火災を示す無線信号を送信する。この火災を示す無線信号をリピータ中継器C3が受信すると、リピータ中継器C3は、自己のグループIDの指定、リピータ中継器C2を送信先アドレスに指定するなどして、当該火災を示す無線信号を送信中継する。この火災を示す無線信号をリピータ中継器C2が受信すると、リピータ中継器C2は、自己のグループIDの指定、無線式中継器B1を送信先アドレスに指定するなどして、当該火災を示す無線信号を送信中継する。この火災を示す無線信号を無線式中継器B1が受信すると無線式中継器B1は、火災を示す状態信号を信号線CL1上に送信する。そして、火災受信機Aは、この火災を示す状態信号を受信して、火災を示す状態の報知や、別途、配線接続される防火戸等の被制御機器図示せずを制御する。以上、説明した通り、この発明に利用される無線式中継器Bの取付構造は、感知器一例として、火災感知器Dから送信される設置環境の異常を示す無線信号一例として火災を示す無線信号を受信した際に、当該設置環境の異常を示す状態信号一例として火災を示す状態信号を、信号線CLを介して受信機一例として、火災受信機Aに出力する無線式中継器Bの取付構造であって、設置面に設置された既設の感知器ベースBS1に、アダプタベースAB1を介して、機械的に接続される嵌合部一例として、刃部56と、信号線CLが差し込まれて電気的に接続される差込み端子部57とを、背面側に設けたものであるので、既設の感知器Sと感知器ベースBS1との嵌合構造とは、自身の嵌合構造の位置が異なるなどの理由があっても、既設の感知器ベースBS1を利用して、無線式中継器Bを設置面に配置することができて、既設の報知設備一例として、既設の火災報知設備102を、一部を無線化した報知設備一例として、火災報知設備101に置き換えることができる。また、前記アダプタベースAB1は、前記既設の感知器ベースBS1の刃受け金具36に嵌合する刃金具47が背面側に設けられ、また、前記嵌合部56が嵌合される嵌合受け部一例として、刃受け部46が前面側に設けられるものであるので、無線式中継器Bは、アダプタベースAB1を介して、既設の感知器ベースBS1と機械的に接続されるようにすることができる。上記実施の形態において、感知器ベースBS1とアダプタベースAB1との嵌合構造、アダプタベースAB1と無線式中継器Bとの嵌合構造は、一例を示すものであり、上記の形状、構造に限定されるものではない。上記実施の形態では、火災受信機Aは、信号線CLとは別の電源線DC24Vにより、無線式中継器B用の電源を供給しているが、電源容量の点で問題ないならば、電源線DC24Vを設けずに、信号線CLにより、電源を供給してもよい。つまり、一部を無線化した火災報知設備101として、既設の火災受信機A2をそのまま用いてもよい。その場合、無線式中継器Bは、図5において、電源線用端子20aに接続された各回路の一次側に、電源線用端子20aの代わりに、信号線用端子20bと受信機I/F回路22とを接続するようにする。また、上記実施の形態では、火災報知設備を例に挙げて説明したが、設置環境の異常を検出して報知する設備であればよく、例えば、ガス漏れ検知器を利用したガス漏れ報知設備とすることもできる。また、上記実施の形態における火災報知設備としては、P型受信機を用いた火災報知設備、双方向通信機能を備えたR型受信機を用いた火災報知設備のいずれであっても、本発明を適用できる。