"管材が保持される保持部が設けられるとともに、装着孔が形成されたクランプ本体と、前記装着孔に装着され、前記装着孔と孔軸が一致する嵌合孔が形成された防振部材と、前記嵌合孔に挿入可能な円筒状の首部と、前記首部の外周方向に突出する突出片を備えたクリップとを備え、前記突出片を前記防振部材に設けられた前記嵌合孔を通過させた後、前記防振部材に対して相対的に回転させて前記突出片により前記防振部材を固定する防振クランプにおいて、前記防振部材は、前記保持部側に向かった面から突出する突出部と、前記クリップに対向する面に設けられ、前記管材の延びる方向に沿って一端側から設けられた溝部と前記溝部から立ち上がった壁状の被固定面と他端側に向けて傾斜する傾斜面を有し、前記クリップは、前記傾斜面に対して当接する斜面と、その斜面の頂部から垂下する壁面とを備えた爪部を備えており、前記クリップを回転させた際に前記突出片が前記突出部に当接し、前記爪部の壁面が前記被固定面に掛け止まって前記クリップが廻り止めされることを特徴とする防振クランプ。前記突出片は、前記クランプ本体との間で前記防振部材を挟持することを特徴とする請求項1に記載の防振クランプ。前記クランプ本体の前記保持部に対して反対側には、前記防振部材に設けられた孔部に嵌入する嵌入部を設け、前記孔部は、前記被固定面の内壁を兼ねていることを特徴とする請求項1または2に記載の防振クランプ。前記突出片と前記爪部および前記突出部と前記被固定面とは、それぞれ前記クリップの回転中心を通って対向する位置に設けられていることを特徴とする請求項1~3のうちのいずれか1項に記載の防振クランプ。前記傾斜面は端部に向けて広がった面を有することを特徴とする請求項1~4のうちのいずれか1項に記載の防振クランプ。前記爪部の頂部の一部を切り欠いたことを特徴とする請求項1~5のうちのいずれか1項に記載の防振クランプ。前記爪部は、一方を前記クリップに接続した片持ち梁構造であることを特徴とする請求項1~6のうちのいずれか1項に記載の防振クランプ。特許文献1に開示される技術では、クリップの長板を長孔に差込後に回転することによって長板によりクリップとクランプとを防振部材を介して固定した後に、クランプ本体に対してクリップが不意に回転すると、互いに固定が解除されてしまう。本発明は、クランプ本体に対するクリップの固定が不意に解除されることを防止できるクランプを提供することを目的とする。本発明の防振クランプは、管材が保持される保持部が設けられるとともに、装着孔が形成されたクランプ本体と、前記装着孔に装着され、前記装着孔と孔軸が一致する嵌合孔が形成された防振部材と、前記嵌合孔に挿入可能な円筒状の首部と、前記首部の外周方向に突出する突出片を備えたクリップとを備え、前記突出片を前記防振部材に設けられた前記嵌合孔を通過させた後、前記防振部材に対して相対的に回転させて前記突出片により前記防振部材を固定する。前記防振部材は、前記保持部側に向かった面から突出する突出部と、前記クリップに対向する面に設けられ、前記管材の延びる方向に沿って一端側から設けられた溝部と前記溝部から立ち上がった壁状の被固定面と他端側に向けて傾斜する傾斜面を有する。前記クリップは、前記傾斜面に対して当接する斜面と、その斜面の頂部から垂下する壁面とを備えた爪部を備えている。前記クリップを回転させた際に前記突出片が前記突出部に当接し、前記爪部の壁面が前記被固定面に掛け止まって廻り止めされる。本発明によれば、クランプ本体に対するクリップの固定が不意に解除されることを防止できる。本発明の一実施形態に係るクランプを、図1~18を用いて説明する。図1は、防振クランプ10を示す正面図である。図1に示すように、防振クランプ10は、一例として、自動車に用いられており、ヒューエルパイプやエアコン用パイプなどの管材5をフロアパネル3に固定する機能を有している。ヒューエルパイプやエアコン用パイプは、管材5の一例である。フロアパネル3は、管材5を固定する取り付け対象の一例である。図2は、防振クランプ10が分解された状態を示す正面図である。図1,2に示すように、防振クランプ10は、クランプ本体20と、防振部材40と、クリップ60とを備えている。図1,2に示すように、クランプ本体20は、一例として樹脂材料で形成されている。クランプ本体20は、管材5を保持する保持部21と、後述される防振部材40が装着される装着部30とを備えており、これらが一体に形成されている。保持部21には、管材5を支持する円弧形状の保持台22が複数並列に設けられている。保持台22は、管材5が延びる方向Dに対して直交する方向に並んでいる。なお、管材5が方向Dに延びている状態を、図18に示している。図18中では、複数の管材5の一部を、2点鎖線で示している。保持台22には、各管材5の外形に沿う円弧面を有する保持片23が設けられている。保持台22の両端には、それぞれ支持壁25が立設されている。支持壁25の先端部には、保持台22の中心部に向かって延びる弾性変形可能なガイド部26が設けられている。このため、1つの保持台22に対して、この保持台22の両側に1つずつガイド部26が設けられる。ガイド部26の離間距離は、管材5の直径よりも小さく設定されている。管材5がガイド部26間を通過するとき、ガイド部26がたわんで管材5が通過可能となっている。また、ガイド部26の先端と保持片23の離間距離は、管材5の直径と略同じである。このため、管材5が両ガイド部26間を通って保持片23上に配置されると、ガイド部26は弾性力によって復元する。ガイド部26が復元することによって、保持片23とガイド部26との間に挟持される。上記のように構成される保持部21は、複数の保持台22が並ぶ方向Aに長い形状である。装着部30は、保持部21の下方に位置する。装着部30は、一対の連結部31によって保持部21に連結されている。具体的には、装着部30の一端部と保持部21の一端部とが一方の連結部31によって連結され、装着部30の他端部と保持部21の他端部とが他方の連結部31によって連結されている。このことによって、装着部30と保持部21とは、一体に形成されている。装着部30と保持部21との間には、隙間S1が形成されている。ここで、防振クランプ10の上下方向について説明する。図1に示すように、防振クランプ10は、クランプ本体20と、防振部材40と、クリップ60とが互いに一体に固定されることによって構成される。防振クランプ10においてクランプ本体20がある側を上とし、クリップ60側を下として上下方向を設定する。図3は、クランプ本体20を下方から上方に向かって示す下面図である。図3は、装着部30を示している。装着部30の平面形状は、保持台22が並ぶ方向Aに長い矩形の板形状である。装着部30の周縁部は、下方に向かって延びる周壁部32が形成されている。装着部30の中心には、装着孔34が形成されている。装着孔34の形状については、後で具体的に説明する。装着部30には、下方に向かって突出する一対の嵌入部35が形成されている。図4は、クランプ本体20の側面図である。図4は、クランプ本体20を図1中矢印F4で示す方向に沿って見た状態を示している。図3,4に示すように、嵌入部35は、T字形状である。図2に示すように、防振部材40は、クランプ本体20と後述されるクリップ60との間に挟持されて、振動を吸収する機能を有する。このため、防振部材40は、振動を吸収しやすい材料で形成されている。また、本実施形態では、一例として、比較的大きく弾性変形可能な性質も有している。このため、防振部材40は、例えば、ゴムで形成されている。防振部材40は、本実施形態では、一方向に長い板形状であり、本体部41と、被装着部42と、フランジ部45とを備えている。図5は、防振部材40を下方から上方に向かって見る下面図である。図5に示すように、本体部41の平面形状は、本実施形態では、一方向に長い矩形であり、装着部30の周壁部32内に嵌る形状を有している。図2に示すように、被装着部42は、本体部41と一体に形成されており、本体部41の中心から上方に向かって延びている。被装着部42は、装着孔34に嵌る形状である。本体部41の上面41aは、被装着部42が装着孔34内に挿入されたときに、装着部30の下面36に面接触する。上面41aと下面36とは、一例として、後述されるクリップ60がクランプ本体20に組みつけられたときに、クリップ60の首部62の中心線Xに垂直な平面である。中心線Xは、首部62の中心を通る線である。被装着部42は、上面41aが装着部30の下面36に面接触したときに、装着孔34の上端縁部34aよりも上方に突出する長さを有している。被装着部42の上端部には、外側に向かって延びるフランジ部45が形成されている。フランジ部45は、被装着部42の周方向に一周つながる環状に形成されている。上記したように、防振部材40は、弾性変形可能な材料で形成されており、例えばゴムで形成されている。このため、被装着部42のフランジ部45を変形させることにより、装着孔34内にフランジ部45を通すことができる。装着孔34内を通過したフランジ部45は、自身の弾性力により復元する。このことによって、フランジ部45は、装着孔34の上端縁部34aよりも外側に広がる。フランジ部45が装着孔34の上端縁部34aよりも外側に広がることによって、フランジ部45が上端縁部34aに引っかかり、それゆえ、被装着部42が装着孔34から引き抜かれることが防止される。本体部41の上面41aからフランジ部45までの長さL1は、装着部30の厚みL2と同じである。また、防振部材40の本体部41は、装着部30の周壁部32の内側に嵌合する。また、被装着部42の形状は、装着孔34と同じ形状であり、装着孔34に嵌合する。このため、フランジ部45が装着孔34の上端縁部34aに引っかかる状態になると、本体部41の上面41aが装着部30の下面36に面接触するとともに、本体部41が周壁部32の内側に嵌合し、被装着部42が装着孔34内に嵌合するので、防振部材40がクランプ本体20に位置がずれないように固定される。被装着部42には、後述されるクリップ60の首部62が挿入される嵌合孔46が形成されている。嵌合孔46の形状については、後で詳細に説明する。図1に示すように、クリップ60は、例えば、樹脂材料で形成されている。クリップ60は、フロアパネル3にスタッドボルト4を介して固定されている。図2に示すように、クリップ60は、スタッドボルト4を介してフロアパネル3に固定される固定部61と、固定部61から上方に突出する首部62と、固定部61から両側に延出する延出部63とを備えており、これらが一体に形成されている。固定部61は、フロアパネル3から上方に突出するスタッドボルト4を固定する。固定部61は、スタッドボルト4が挿入されるスタッドボルト挿入部61aと、スタッドボルト挿入部61aを形成する周壁部61bから内側に向かって延びる一対の腕部61cとを備えている。一対の腕部61cは、スタッドボルト4を挟んで両側に配置されている。腕部61cは、自身を形成する樹脂材料の弾性によって周壁部61bに弾性的に変位可能に支持されている。スタッドボルト4は、周面から外側に突出する係合部4aが形成されている。腕部61cの先端部には、係合部61dが形成されている。係合部61dは、スタッドボルト4の係合部4aを収容可能な凹形状である。両係合部61dの離間距離は、スタッドボルト4の径よりも小さい。このため、スタッドボルト挿入部61a内にスタッドボルト4が挿入されると、スタッドボルト4の係合部4aが係合部61dに接触する。腕部61cは、スタッドボルト挿入部61aの中心に向かった後上方に延びる形状である。このため、係合部4aが両係合部61dに接触した状態でスタッドボルト4をさらにスタッドボルト挿入部61a内に押し込むと、係合部61dに入力される荷重によって腕部61cが変位する。このことによって、スタッドボルト4をさらに押し込むことができる。スタッドボルト4の係合部4aが係合部61dの内側に対向するまでスタッドボルト4が挿入されると、係合部4aが係合部61d内に嵌合する。このことによって、係合部4a,61dが互いに係合する。腕部61cは、自身の弾性力によって下の位置に戻ろうとする。このため、スタッドボルト4は、腕部61cから常に付勢されている状態になる。この付勢力が、係合部4a,61dの係合状態を保持する保持力として作用する。腕部61cは、周壁部61bからスタッドボルト挿入部61aの中心に向かった後に上方に延びる形状である。このため、係合部4a,61dが係合している状態でスタッドボルト4をスタッドボルト挿入部61aから引き抜こうとすると、腕部61cが、スタッドボルト4側に延ばされる。つまり、係合部4aがさらに係合部61d内に入り込む状態となる。このため、スタッドボルト4がスタッドボルト挿入部61aから引き抜かれることが抑制される。なお、固定部61の構造は、上記以外であってもよい。例えば、スタッドボルト4以外の部材を介して取り付け対象に固定される場合には、当該部材に適した構造が用いられる。図9は、クリップ60の側面図である。図9は、図2に示す矢印F9に沿ってクリップ60を見た状態を示している。図2,9に示すように、首部62は、固定部61から上方に向かって突出している。図8は、クリップ60を上方から下方に向かって見た状態を示す平面図である。図8に示すように、首部62は、一例として円筒状である。このため、首部62の中心線Xは、直線である。図2,8,9に示すように、首部62の上端部には、首部62が延びる方向に対して交差する方向に突出する突出片64が形成されている。図8に示すように、本実施形態では、突出片64は、一対設けられている。両突出片64は、同じ形状であり、中心線X回りに180度ずれた位置に1つずつ配置されている。本実施形態では、一例として、両突出片64は、首部62の中心線Xに対して垂直な方向に並んでいる。図8に示すように、突出片64は、平面形状が矩形である。首部62内には、首部62と同軸の貫通孔65が形成されている。貫通孔65は、固定部61から首部62の先端まで貫通している。貫通孔65の平面形状は、円である。図2に示すように、延出部63は、固定部61を挟んで両側に設けられている。両延出部63は首部62を間に挟んだ状態で同一直線上に配置されている。このため、クリップ60を上方から見ると、平面形状は、一方向に長い形状である。また、図8に示すように、首部62に対して両延出部63が延びる方向Bは、首部62に対して突出片64が延びる方向Cに対して垂直である。延出部63の上面と固定部61の上面とは同一平面上に位置する。つまり、延出部63の上面と固定部61の上面とは、面一である。首部62は、被装着部42の嵌合孔46内に挿入される。ここで、嵌合孔46の形状について具体的に説明する。図6は、防振部材40の上面図である。図5,6は、嵌合孔46の平面形状を示している。嵌合孔46は、首部62が嵌合する円弧状部46aと、突出片64が通る溝部46bとを有しており、一方向に長い形状である。円弧状部46aは、首部62の外周の円弧形状にそう形状である。このため、クリップ60は、首部62を回転軸として回転できる。溝部46bは、円弧状部46aを挟んで本体部41の長手方向に並んでいる。溝部46bは、円弧状部46aに対して外側に広がる形状である。嵌合孔46の平面形状は、図8に示すように、首部62と突出片64との平面形状と同じである。このため、嵌合孔46の中心を通る中心線Yは、首部62の中心線Xと同一直線上に配置される。図12は、図1に示すF12-F12線に沿って示す防振クランプ10の断面図である。図13は、図1に示すF13-F13線に沿って示す防振クランプ10の断面図である。図12,13は、首部62が嵌合孔46内に挿入された状態を、首部62の中心線Xに垂直な方向に切断して示す断面図である。図12,13に示すように、首部62が嵌合孔46に挿入されると、首部62は、円弧状部46aに嵌合する。突出片64は、溝部46b内を通る。このため、被装着部42の形状は、嵌合孔46の形状にならって、溝部46bが並ぶ方向に長い形状である。つぎに、装着孔34の形状について具体的に説明する。図12は、装着孔34内に被装着部42が挿入された状態を示している。図12に示すように、装着孔34は、被装着部42が嵌合する形状である。被装着部42の形状は、嵌合孔46の形状と相似である。装着孔34の形状は、嵌合孔46の形状と相似である。このため、装着孔34の中心を通る中心線Zは、装着孔34の中心線Yと同一直線上に配置される。このことは、装着孔34と嵌合孔46の孔軸が一致することを示す。また、中心線X,Y,Zは、同一直線上に配置される。首部62の長さは、延出部63の上面63aと固定部61の上面61eとが防振部材40の下面48に面接触したときに、突出片64が嵌合孔46の上端縁部46cに上方から接触する長さを有している。延出部63の上面63aと固定部61の上面61eとが防振部材40の下面48とは、一例として首部62の中心線Xに垂直な平面である。首部62と突出片64とを嵌合孔46内に挿入するときは、突出片64が溝部46b内に挿入されるので、防振部材40の長手方向とクリップ60の長手方向とが互いに直交する。このため、首部62と突出片64とを嵌合孔46内に挿入ときには、延出部63は、防振部材40とは対向していない。固定部61の上面61eが防振部材40の下面48に面接触するまで挿入した後に、首部62を回転軸としてクリップ60を回転すると、つまり、クリップ60を首部62の中心線Xを回転中心として回転すると、突出片64が溝部46bに重なる位置から、嵌合孔46の上端縁部46cに接触した状態を維持しながら、溝部46bと重ならない位置まで回転できる。このとき、延出部63の上面63aが防振部材40の下面48と面接触しながら、回転する。図11は、図1に示すF11-F11線に沿って示す防振クランプ10の断面図である。図11は、突出片64が溝部46bと重ならない位置まで回転した状態を示している。突出片64が溝部46bと重ならない位置まで回転することによって、突出片64が嵌合孔46の上端縁部46cとフランジ部45とに接触するので、首部62を嵌合孔46から引き抜くことができなくなる。フランジ部45は、装着部30の装着孔34の上端縁部34aと突出片64とによって挟持される。このため、クリップ60は、防振部材40の下面48に面接触した状態で防振部材40に固定される。また、上述したように、防振部材40は、被装着部42のフランジ部45が装着孔34の縁に上方から接触することによって、防振部材40の本体部41の上面41aが装着部30の下面36に面接触した状態でクランプ本体20に固定されている。このことによって、クリップ60と防振部材40とクランプ本体20とは、互いに一体に固定される。ここで、クリップ60の姿勢について定義する。クリップ60が防振部材40に固定された状態、つまり、突出片64がフランジ部45に接触している姿勢を第1の姿勢P1とする。そして、クリップ60を防振部材40に固定するべく首部62と突出片64とを嵌合孔46に挿入している状態の姿勢を第2の姿勢P2とする。また、本実施形態では、第1の姿勢P1は、第2の姿勢P2に対して首部62の中心線X回りに90度回転した姿勢とする。第1の姿勢P1のとき、固定部61と延出部63とは、防振部材40と対向する。防振部材40の本体部41の平面形状は、クリップ60の固定部61と延出部63との平面形状と同じである。このため、クリップ60が第1の姿勢P1にあるときには、クリップ60と防振部材40とは、上下方向に全域が重なる。つぎに、クランプ本体20と防振部材40とに対するクリップ60の相対回転の回転方向について設定する。第2の姿勢P2から第1の姿勢P1になるべく回転する場合、2つの回転方向があるが、そのうちの一方を第1の回転方向R1とする。第1の回転方向R1に対して逆向きの回転方向を第2の回転方向R2とする。また、防振クランプ10は、クリップ60を第1の姿勢P1から回転することを規制する回転規制構造を備えている。回転規制構造は、クリップ60に形成される爪部71と、被装着部42に形成される突出部75と、防振部材40に形成される第2の固定面80aとを備えている。図2,8,9に示すように、クリップ60の両延出部63には、爪部71が1つずつ形成されている。図8に、第1の回転方向R1と第2の回転方向R2とを矢印で示している。爪部71は、一対設けられるとともに、互いに同じ形状であり、中心線X回りに180度ずれた位置に1つずつ配置されている。爪部71は、延出部63において第1の回転方向R1に沿って進んだ端部に形成されている。図10は、図2に示されるF10-F10線に沿って示すクリップ60の断面図である。図10は、クリップ60を、爪部71を通るように切断した状態を示している。図8,10に示すように、延出部63の両端部には、クリップ60の長手方向に垂直な方向に延びる溝部72が形成されている。クリップ60の長手方向に垂直な方向は、管材5の延びる方向である。溝部72は、延出部63の上面63aに開口している。溝部72において、第1の回転方向R1に沿って進んだ先端部には、支持壁部73が形成されている。爪部71は、支持壁部73から他端部に向かって延びている。爪部71は、支持壁部73を介して延出部63に支持されている。爪部71は、延出部63に片持ち梁構造で支持されている。爪部71の下方には、隙間S2が形成されている。また、クリップ60は、樹脂材料で形成されて弾性を有しており、それゆえ爪部71は、弾性的に変位可能に支持壁部73に支持されている。爪部71が上方から押されると、爪部71が下方に変位する。その後、爪部71に加わる荷重が取り除かれると、爪部71は、自身の弾性力によって復元し、爪部71に荷重が加わっていない最初の状態に戻る。図9,10に示すように、爪部71は、支持壁部73から他端部に向かって進むにつれて、次第に高くなる形状であり、第1の回転方向R1に沿って正面を向く第1の傾斜面71a斜面と、第1の傾斜面71aに対して反対側の第1の固定面71b壁面とを備えている。第1の固定面71bは、首部62の中心線Xに平行な面である。図2,6,11に示すように、突出部75は、一対設けられており、被装着部42の先端面から上方に突出している。突出部75は、クリップ60が第1の姿勢P1にあるときに、突出片64に対して第1の回転方向R1に進んだ側に1つずつ配置されている。突出部75は、クリップ60が第1の姿勢P1にあるときにさらに第1の回転方向R1に回転しようとすると、突出片64に接触する接触面75aを有している。両突出部75は、同じ形状であり、中心線X回りに180度ずれた位置に1つずつ配置されている。一方の突出片64が一方の接触面75aに接触すると同時に、他方の突出片64と他方の接触面75aとが接触する。このことによって、クリップ60が第1の姿勢P1からさらに第1の回転方向R1に沿って回転することを規制している。図5に示すように、防振部材40の本体部41の下壁部には、クリップ60が第1の姿勢P1にあるときに爪部71を収容する第1の姿勢保持用溝部80が形成されている。図14は、図1に示すF14-F14線に沿って示す防振クランプ10の断面図である。図14は、爪部71が収容されている第1の姿勢保持用溝部80を切断した状態を示している。図14に示すように、クリップ60が第1の姿勢P1にある状態では、爪部71は、第1の姿勢保持用溝部80内に収容される。第1の姿勢保持用溝部80は、一対形成されている。両第1の姿勢保持用溝部80は、同じ形状であり、中心線X回りに180度ずれた位置に配置されている。第1の姿勢保持用溝部80は、防振部材40の本体部41の下面48と本体部41の側面とに開口している。爪部71が第1の姿勢保持用溝部80内に収容されることによって、クリップ60が第1の姿勢P1にあるとき本体部41の下面48とクリップ60の上面61e,63aとが面接触することができる。第1の姿勢保持用溝部80の内側面のうち、開口端に対向する部分は、クリップ60が第1の姿勢P1にある状態から第2の回転方向R2に沿って回転しようとすると、爪部71の第1の固定面71bに接触する第2の固定面80a被固定面となっている。上記のように、第1の固定面71bは、クリップ60の首部62の中心線Xに平行な平面であり、第2の固定面80aも首部62の中心線Xに平行な平面となる。上記のように、爪部71と第1の姿勢保持用溝部80とは、中心線Xを回りに180度ずれた位置に1つずつ形成されており、互いに同じ形状である。このため、一方の第1,2の固定面71b,80aが接触すると、同時に、他方の第1,2の固定面71b,80aが接触する。このため、クリップ60が第1の姿勢P1から第2の姿勢P2に戻るべく第2の回転方向R2に沿って回転しようしても、クリップ60の回転軸線となる中心線Xに平行な平面である第1,2の固定面71b,80aが接触するので、クリップ60の第2の回転方向R2に沿う回転が規制される。また、防振部材40の本体部41の下壁部には、第2の姿勢P2にあるクリップ60を第1の姿勢P1にするべくクリップ60を回転するときに、爪部71を収容するとともに爪部71を第1の姿勢保持用溝部80内に導くガイド用溝部81が形成されている。ガイド用溝部81は、一対設けられており、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に1つずつ配置されている。爪部71がガイド用溝部81内に収容されることによって、クリップ60を第2の姿勢P2から第1の姿勢P1にするべく回転するときにも、防振部材40の本体部41の下面48とクリップ60の上面63a,61eとを互いに面接触した状態を保つことができる。ガイド用溝部81は、防振部材40の本体部41の長手方向両端部において、第1の姿勢保持用溝部80と反対側の端部に形成されている。ガイド用溝部81は爪部71が第2の姿勢P2から第1の姿勢P1になるべく回転するときに、爪部71が収容される。防振部材40に対する爪部71の相対移動の軌跡は、円弧状になる。相対移動の軌跡Tを、2点鎖線で示す。ガイド用溝部81は、防振部材40の本体部41の側面に開口している。この開口は、クリップ60が第2の姿勢P2から第1の姿勢P1にするべく回転するときに爪部71がガイド用溝部81内に侵入する侵入口81aとなる。図7は、図2に示すF7-F7線に沿って示す防振部材40の断面図である。図7は、防振部材40をガイド用溝部81に沿って切断した状態を示している。図7に示すように、ガイド用溝部81の底面は、侵入口81aから奥に進むに従い徐徐に下がるよう傾斜する第2の傾斜面81b傾斜面となっている。図5に示すように、第2の傾斜面81bは、本体部41の下面48と面一になる位置まで下がる。下がるということについて説明する。ガイド用溝部81は、防振部材40の本体部41の下面48に開口している。このため、ガイド用溝部81の底壁面は、本体部41の下面48よりも上方に位置することになるので、第2の傾斜面81bは、侵入口81aから奥に進むに従い、徐徐に下がるように傾斜することになる。クリップ60が侵入口81aからガイド用溝部81内に侵入すると、クリップ60の爪部71の第1の傾斜面71aがガイド用溝部81の第2の傾斜面81bに面接触する。第1,2の傾斜面71a,81bの傾斜は、互いに面接触するように設定されている。両ガイド用溝部81は、同じ形状であって、中心線X回りに180度ずれた位置に配置されているため、一方の第1,2の傾斜面71a,81bが面接触すると、同時に、他方の第1,2の傾斜面71a,81bが面接触する。第1,2の傾斜面71a,81bが互いに面接触することによって、クリップ60が第2の姿勢P2から第1の姿勢P1に回転するとき、爪部71が第2の傾斜面81b上をスムーズに乗り上げる。第2の傾斜面81bを乗り越えた爪部71は、第1の姿勢保持用溝部80内に収容される。図7に示すように、防振部材40の本体部41の上端部において第1の姿勢保持用溝部80とガイド用溝部81との間の壁部83には、クランプ本体20の嵌入部35が嵌入する孔部82が形成されている。孔部82は、嵌入部35が嵌合する凹部形状である。孔部82内に嵌入部35が嵌合することによって、嵌入部35は、第2の固定面80aを支持する内壁として機能する。このように、第1の姿勢保持用溝部80とガイド用溝部81とは、方向Dに延びる1つの溝部100を構成している。具体的には、溝部100が第2の傾斜面81bと第2の固定面80aとを有する壁部83によって隔てられており、一方を第1の姿勢保持用溝部80とし、他方をガイド用溝部81としている。なお、本実施形態では、第2の傾斜面81bは、防振部材40の下面48まで延びているが、他の例としては、第2の傾斜面81bは、下面48まで延びていなくてもよい。また、ガイド用溝部81と、爪部71とには、クリップ60の回転をよりスムーズにする工夫が施されている。まず、ガイド用溝部81について説明する。図5に示すように、ガイド用溝部81は、侵入口81aに向かって次第に広がる形状である。具体的には、ガイド用溝部81において、内側壁部81cが、爪部71の円弧状の移動軌跡Tにならうように略円弧状に延びている。内側壁部81cに対向する壁部は、方向Dに沿って延びている。このため、ガイド用溝部81は、侵入口81aに向かって次第に広がる形状となる。このため、爪部71が侵入口81aを通してガイド用溝部81内に侵入しやすくなる。このようにガイド用溝部81が侵入口81aに向かって広がることは、第2の傾斜面81bが、端部に向かって広がる面を有することである。なお、本実施形態では、ガイド用溝部81の内側壁部81cは、円弧状の移動軌跡Tにならうために、略円弧状に形成されている。他の例としては、円弧状に形成されてもよいし、または、2点鎖線で示すように、内側に向かって直線状に傾斜する形状であってもよい。つぎに、爪部71に施される工夫について説明する。爪部71において、首部62側の端部は、ガイド用溝部81の内側壁部81cに接触することが考えられる。このため、図8に示すように、爪部71の頂点部のうち、首部62側の端部には凹み部71dが形成されている。凹み部71dは、端部が切りかかれたような形状であり、周囲に対して凹んだ形状である。凹み部71dは、ガイド用溝部81内で爪部71が移動するときに、爪部71がガイド用溝部81の内側壁部81cに接触しないように凹んでいる。このことによって、爪部71と内側壁部81cとの接触が抑制され、それゆえ、クリップ60を回転する際の抵抗を小さくすることができる。なお、上記切りかかれたような形状とは、実際に爪部71の頂点部の端部を切り欠くことによって形成することだけを示すものではない。クリップ60を形成するときに、爪部71は、予め凹み部を有する形状に形成されてもよいし、または、爪部71を形成した後、凹み部に対応する部位を切り欠くことによって、凹部を形成してもよい。つぎに、クリップ60をクランプ本体20と防振部材40とに固定する動作の一例を、図15~18を用いて説明する。なお、図15~18では、管材5と、フロアパネル3とは省略している。まず、クランプ本体20に防振部材40を固定する。まず、装着孔34を通るように、フランジ部45を狭めるように変形する。ついで、被装着部42を、装着孔34内を通してフランジ部45を装着孔34の先端から出す。フランジ部45は、装着孔34の先端から出ると、弾性力によって復元する。フランジ部45は、復元することによって、被装着部42の先端に上側から当接する。ついで、防振部材40の嵌合孔46内にクリップ60の首部62と突出片64とを挿入する。まず、防振部材40に対するクリップ60の姿勢を第2の姿勢P2にする。図15は、クリップ60が第2の姿勢P2である状態を示している。クリップ60を第2の姿勢P2にすると、嵌合孔46の円弧状部46aと首部62とが対向し、溝部46bと突出片64とが対向する。クリップ60が第2の姿勢P2になると、第2の姿勢P2を維持したまま、首部62と突出片64とを嵌合孔46内に挿入する。図16は、首部62と突出片64とが、防振部材40の下面48とクリップ60の上面61eとが面接触するまで嵌合孔46内に押し込まれた状態を示している。上下面が面接触するまで差し込まれると、突出片64は、嵌合孔46から出る。このとき、クリップ60の延出部63は、防振部材40と対向していない。このため、爪部71は、防振部材40とは対向していない。つぎに、図16の状態から、第1の姿勢P1にするべくクリップ60を首部62回りに第1の回転方向R1に沿って回転する。図17は、クリップ60を、第2の姿勢P2から第1の姿勢P1にするべく第1の回転方向R1に沿って回転している途中の状態であり、爪部71がガイド用溝部81の侵入口81aに侵入する状態を示す斜視図である。図17に示す状態から、クリップ60を第1の回転方向R1に沿ってさらに回転すると、爪部71がガイド用溝部81の第2の傾斜面81b上を移動することによって、爪部71が第2の傾斜面81bを乗り越える。図18は、クリップ60が第1の姿勢P1になった状態を示す斜視図である。また、爪部71が第1姿勢保持用溝部80内に収容されるので、クリップ60を第2の回転方向R2に沿って回転しようとすると、爪部71の第1の固定面71bと第1の姿勢保持用溝部80の第2の固定面80aとが互いに接触することによって、クリップ60の第2の回転方向R2に沿う回転が禁止される。このように、第1の姿勢P1になると、クリップ60は、クランプ本体20に対して回転できない状態になる。また、図18に示すように、クリップ60が第1の姿勢P1になると、被装着部42のフランジ部45は、突出片64と装着部30の上面との間に挟持される。このように構成される防振クランプ10では、クリップ60の首部62が嵌合孔46内に挿入された後クリップ60が第1の姿勢P1にある状態において、第1,2の回転方向R1,R2に沿う回転が規制される。このため、クランプ本体20に対するクリップ60の相対回転が規制されることになるので、クランプ本体20とクリップ60との固定が不意に解除されることを抑制することができる。また、クリップ60の首部62が嵌合孔46内に挿入された後クリップ60が第1の姿勢P1にある状態において、防振部材のフランジ部45は、クリップ60の突出片64と装着部30との間に挟持される。このため、防振クランプ10が上下方向にがたつくことを抑制することができる。また、クランプ本体20の嵌入部35が防振部材40の孔部82内に嵌入することによって、嵌入部35は第2の固定面80aを支持する内壁となるので、第2の固定面80aによるクリップ60の回転の規制力を向上することができる。また、両突出片64は、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に1つずつ配置されている。両突出部75は、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に配置されている。両爪部71は、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に配置されている。両第1の姿勢保持用溝部80は、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に配置されている。両ガイド用溝部81は、同じ形状であって中心線X回りに180度ずれた位置に配置されている。つまり、突出片64と突出壁と爪部と第1の姿勢保持用溝部80とガイド用溝部81とは、それぞれ、中心線Xを通して対向する位置に1つずつ設けられている。このため、クリップ60が第1の姿勢P1にあるときに、第1の回転方向R1に沿ってさらに回転しようとすると、両突出片と両突出壁とは、互いに同時に接触する。クリップ60が第1の姿勢P1にあるときに、第2の回転方向R2に沿って回転しようとすると、両第1の固定面71bと両第2の固定面80aとは、同時に接触する。このように、クリップ60が回転しようとするときに同時に複数個所で接触することによって回転を規制するため、回転を規制するために係る負担を軽減することができる。同様に、クリップ60を第2の姿勢P2から第1の姿勢P1に回転するときに、両第1の傾斜面70aと両第2の傾斜面81bとが同時に接触するので、第1,2の傾斜面70a,81b間に生じる摩擦を軽減することができる。このため、クリップ60をスムーズに回転することができる。また、爪部71が第1の傾斜面71aを有し、ガイド用溝部81が第2の傾斜面81bを備えることにより、第2の姿勢P2にあるクリップ60を第1の姿勢P1にするべく回転を、より一層スムーズにすることができる。また、第2の傾斜面81bが侵入口81aに向かって広がる形状であることによって、クリップ60の回転にともなう爪部71のガイド用溝部81への侵入をスムーズにすることができる。このことによって、クリップ60をスムーズに回転することができる。また、爪部71の頂点部に、ガイド用溝部81の内側壁部81cとの接触をさける凹み部71dが形成されることによって、クリップ60をスムーズに回転することができる。また、爪部71が弾性変位可能に支持されることによって、クリップ60を第2の姿勢P2から第1の姿勢P1にするべく回転する際に、爪部71が第2の傾斜面81bに接触すると、爪部71が変位することによって、具体的には爪部71が下がることによって、爪部71が第2の傾斜面81bを乗り越えやすくなる。このため、クリップ60をスムーズに回転することができる。また、爪部71の端部を支持壁部73に支持する片持ち梁構造で支持することによって、簡素な構造で爪部71を弾性変位可能とすることができる。なお、本実施形態では、突出片64は、中心線Xを通して対向する位置に1つずつ形成されている。他の例としては、突出片64は、中心線Xを通して対向する一対の一組が、複数あってもよい。これは、突出部75、爪部71、第1の姿勢保持用溝部80、ガイド用溝部81であっても同じである。また、本実施形態では、第1,2の固定面70b,80aは、中心線Xに平行な平面である。このため、クリップ60が中心線X回りに第1の姿勢P1から第2の姿勢P2に向かって第2の回転方向R2に沿って回転する際に、第1,2の固定面70b,80aは、お互いを乗り越えにくくなり、クリップ60の回転が規制される。この発明は、上述した実施の形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上述した実施の形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより種々の発明を形成できる。例えば、上述した実施の形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除しても良い。"