電気コネクタであって、少なくとも1つの絶縁本体であって、該絶縁本体は主本体と該主本体から前方に延在する嵌合部とを備え、該嵌合部の前端は嵌合溝を有し、該嵌合溝の上部側および下部側はいくつかの端子を保持する溝を有する、絶縁本体と、前記絶縁本体上に配置されるいくつかの導電端子であって、各導電端子は基部と、該基部から後方に延在する半田付け部と、前記基部から前方に延在する弾性部と、該弾性部から延在するアーチ状の接触部と、該アーチ状の接触部の端部に位置する当接部とを備える、いくつかの導電端子と、前記絶縁本体を取り囲むシールドシェルであって、前記端子を保持する溝の前端は前記嵌合部の片側に沿って上下し、それを前記シールドシェルと連接し、前記嵌合部は前記端子を保持する溝と前記嵌合溝との間を延在する当接壁を有し、前記導電端子の前記当接部は前記当接壁と前記シールドシェルとの間で前記端子を保持する溝内に弾性的に保持される、シールドシェルと、を備える、電気コネクタ。前記当接部は第1の厚さを有し、前記弾性部は前記第1の厚さよりも厚い第2の厚さを有する、請求項1に記載の電気コネクタ。上部列端子固定モジュールと下部列端子固定モジュールとを更に備え、前記導電端子は前記上部列端子固定モジュールおよび前記下部列端子固定モジュールの中に固定される、請求項2に記載の電気コネクタ。前記上部列端子固定モジュールおよび前記下部列端子固定モジュールのうちの一方はいくつかの位置決め用穴を有し、そのもう一方はいくつかの対応する位置決め用ポストを有し、該位置決め用ポストは前記位置決め用穴の中に挿入されるように構成される、請求項3に記載の電気コネクタ。前記上部列端子固定モジュールおよび前記下部列端子固定モジュールのうちの一方はいくつかの突出段差を有し、そのもう一方は滑り防止構造を形成するように前記段差と整列したいくつかの溝を有する、請求項3に記載の電気コネクタ。前記絶縁本体は前記主本体から後方に延在する2つの固定部を更に備え、各固定部は固定穴を有し、前記電気コネクタは前記2つの固定部中に含まれる上部列端子固定モジュールおよび下部列端子固定モジュールを更に備え、前記上部列端子固定モジュールの上面および前記下部列端子固定モジュールの底面は、各々前方が低く後方が高い楔を有し、該2つの楔は前記2つの固定部の固定穴の中に対応して保持される、請求項1に記載の電気コネクタ。前記絶縁部の前記主本体は前記嵌合部の両側のそれぞれに前方に突出する補強部を有する、請求項1に記載の電気コネクタ。前記シールドシェルは前記絶縁本体の前記主本体および嵌合部に対応する主シェルおよび嵌合シェルを有し、前記主シェルは内側に突出する少なくとも2つの突出部を有し、該突出部が屈曲して前記主本体に締結される、請求項1に記載の電気コネクタ。前記弾性部と前記接触部との接合点から始まって、前記導電端子の厚さは徐々に前記当接部として第1の厚さから第2の厚さに減少する、請求項1に記載の電気コネクタ。前記導電端子の前記当接部は嵌合コネクタにより係合される前に前記絶縁本体の前記当接壁に対して予め与えられた力をかけるように構成される、請求項9に記載の電気コネクタ。したがって、理解されるように、電気コネクタ7が挿入されたコネクタソケット8に嵌合する時、金属ピン75の接触部750は、挿入されたコネクタソケット8の表面に接触するピン自体の材料の弾性変形のみに依存している。長期間の使用または複数回の挿入および抜去の後、接触部750は挿入および抜去している間の過度の力による例えば、永久変形を起こした端子または弾性疲労による非弾性変形の影響を受けやすいので、電気コネクタ7を挿入されたコネクタソケット8にしっかりと嵌合することは困難である可能性がある。したがって、電気的接続および信号伝送の品質の安定性が影響を受ける場合がある。加えて、電気コネクタ7はプラスチック製積層本体内部に金属ピン75用に十分な変形スペースU字形状または∩形状の空間を残す必要があるため、コネクタ7はかなりの厚さとなり、電子製品の小型化の傾向に適応することは困難である。加えて、2つの部分、プラスチック製上唇部70およびプラスチック製下唇部73で構成されているプラスチック製本体は組立てがより困難になる傾向にある。結果的として、コネクタへの更なる改善が特定の個人によって理解されるであろう。少なくとも絶縁本体と、この絶縁本体上に配置されたある数の導電端子と、絶縁本体を取り囲むシールドシェルとを備える電気コネクタ。絶縁本体は、主本体とこの主本体から前方に延在する嵌合部とを含み、嵌合部が嵌合開口部を伴う前端を有し、この嵌合開口部の上側および下側がある数の端子通路を有している。導電端子は、弾性部が基部から前方に延在し、アーチ状の接触部が弾性部から延在し、当接部が接触部から延在するように片持ちにすることができる。実施形態では、単一のハウジングは、各サポート端子が嵌合開口部の上側および下側にそれぞれ位置付けられる、第1および第2端子固定モジュールを受け入れるように構成することができる。弾性部と接触部との接合部から始まる端子の厚さは、当接部に向かって徐々に薄くなるように構成することができる。以下の発明を実施するための形態は、例示的な実施形態を説明し、明示的に開示された組み合わせに限定することを意図するものではない。したがって、特に断りのない限り、本明細書中に開示された特徴は、簡潔のために別途図示されていない他の追加の組み合わせを形成するために一緒に組み合わせられてもよい。後述の詳細によって理解されるように、図示された電気コネクタの図示された実施形態では、導電端子の接触部は端子を保持する溝内で弾性的な動きを経験することができ、先行技術のように接触部自体の素材の弾性変形だけに依存していない。したがって、長期間の使用後であっても別のソケットコネクタとの緊密な接触を維持することが可能であり、ひいては嵌合端子間の接触不良を避けることができる。その結果、電気コネクタは比較的高い動作安定性およびかなりの長寿命を有している。加えて、導電端子の当接部を薄くすることにより、弾性部の厚さが導電端子にかなり強い弾力性を与えることを確実にしながら、当接部とシールドシェルとの間のギャップを大きくすることができ、ひいては嵌合中に信号伝送の障害につながることになる当接部とシールドシェルとの間の誤接触に対して保護する。図3は、一実施形態の電気コネクタ1の斜視図である。図3に示すように、電気コネクタ1はマイクロ高解像度マルチメディアインターフェースD型ケーブルコネクタである。この電気コネクタ1は、絶縁本体2、該絶縁本体2上に配置されたある数の導電端子3、および絶縁本体2を取り囲むシールドシェル4を備える。電気コネクタ1は更に導電性端子3および保護ケーシング11に電気的に接続されるケーブル10で構成される。図4、図5、および図6は、電気コネクタ1の実施形態の斜視分解図である。図4、図5、および図6に示すように、絶縁本体2は、主本体20と、この主本体20の前面200から前方に突出した嵌合部21と、主本体20の後面201の下部および上部の端から突出した2つの固定部22とを含んでいる。嵌合部21の前端は嵌合溝23を有しており、嵌合溝23の上部側壁230および下部側壁231は、端子を保持するある数の平行な溝24を有している。2つの固定部22の各々は固定穴220を有している。加えて、主本体20は嵌合部21の2つの側面の各々の前方に突出した補強部25を有し、この補強部25は絶縁本体2の圧縮強度を高めることができる。図示したように、各導電端子3は、基部30、該基部30から前方に延在する弾性部31、基部30から後方に延在する半田付け部32、弾性部31から前方に延在するアーチ形状の接触部33、および該アーチ形状の接触部33の端部に位置する当接部34を備える。本実施形態では、電気コネクタ1は上部列端子固定モジュール5と下部列端子固定モジュール6とを更に備え、したがって、絶縁本体2上の対応する端子を保持する溝24は、すべての導電端子3を上部列端子36と下部列端子37とに分離する。上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6は、対応する上部列端子36および下部列端子37を固定するためにインサート成形システムを使用している。上部列端子36および下部列端子37の半田付け部32は、上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6の後端から後方にそれぞれ延在している。上部列端子36および下部列端子37の弾性部31は、上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6の前端から前方にそれぞれ延在している。上部列端子固定モジュール5はある数の位置決め用穴50を有し、下部列端子固定モジュール6はある数の対応する位置決め用ポスト60を有している。これらの位置決め用ポスト60は対応するように位置決め用穴50内に挿入することができ、このようにして2つの固定用モジュールを一緒に組立てる。上部列端子固定モジュール5と下部列端子固定モジュール6との間で滑りを防止するため、2つの段差61は下部列端子固定モジュール6の上面の両側から突出し、滑り防止構造を形成するため上部列端子固定モジュール5の底面の両側で二つの溝54と組み合わせる。加えて、上部列端子固定モジュール5の上面および下部列端子固定モジュール6の底面はそれぞれ前方が低く後方が高い楔13を有し、これら2つの楔13の各々は絶縁本体2の固定部22の固定穴220の内部に対応するように固定することができる。当業者であれば、上記の説明は上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6の組立構造の特定の位置を制限するためのものとみなすべきではなく、実際の適用では必要に応じて2つのモジュールに対する関連した調整をすることができることを理解するであろう。位置決め用穴50が下部列端子固定モジュール6上にある場合は、対応する位置決め用ポスト60は上部列端子固定モジュール5上にあることになる。図7は電気コネクタ1の実施形態の斜視分解図である。図に示すように、本実施形態ではシールドシェル4は主に主本体20および絶縁本体2の嵌合部21の外側を取り囲んでいる。シールドシェル4は主本体20および嵌合部21に対応した主シェル40および嵌合シェル41を有しており、主シェル40の左側および右側はそれぞれ、内側に突出した突出部42を有している。組立てている間には、上部列端子固定モジュール5が最初に下部列端子固定モジュール6と組立てられ、次にそれら2つは絶縁本体2の2つの固定部22の間に前向きに挿入される。上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6の前方が低く後方が高くなるように設計された楔13はこの挿入プロセスを容易にすることができ、組立後に対応する固定穴220の内部に楔で固定され図8および図10に示す、ひいては上部列端子固定モジュール5および下部列端子固定モジュール6を絶縁本体2の内部に停止させ、それら2つが出るように戻れないようにしている。この組立構造はシンプルで信頼性の高いものである。シールドシェル4は前方から後方へ、絶縁本体2上に組立てることができる。図8に示すように、シールドシェル4および絶縁本体2の組み合わせを強固にするために、両側の突起部42は更に内側に屈曲することができ、絶縁本体2の後面201上にそれらを押し込むことができ、そして2つがバラバラになることがないように確実にしている。図9および図10に示すように、各導電端子3の弾性部31、接触部33、および当接部34は絶縁本体2の対応する端子を保持する溝24によって保持されており、接触部33の上端は嵌合溝23の嵌合空間内に突出している。図示したように、対応する導電端子3の当接部34である各端子を保持する溝24の前端の部分は、絶縁本体2の嵌合部21の片側に沿って上下し、ひいてはそれをシールドシェル4と連接することを可能にしている。絶縁本体2の嵌合部21の前端は、嵌合溝23と端子を保持する溝24との間に延在する当接壁26を有している。導電端子3の当接部34は当接壁26の下部に突き当たることができ、ひいては導電端子3の前端を押さえ、接触部33および導電端子3の当接部34が突き出し過ぎて嵌合溝23内に入り込むのを避ける。更に、嵌合している間に導電端子3の前端が別のソケットコネクタに対して突き当たることによる屈曲損傷を避ける図示せず。加えて、本実施形態の電気コネクタが別のソケットコネクタと嵌合していない時、導電端子3の弾性部31は絶縁本体2上に組立てられた時にすでに少量の弾性変形を経験しているので、当接部34は予め与えられた弾性圧縮を当接壁26に対してかける。したがって、別のソケットコネクタと嵌合した時に、接触部33はかなりの弾性回復力を達成することができるようにするために、短い距離を下に移動する必要があるのみであり、ひいては接触部33と嵌合ソケットコネクタの導電端子との間の接触抵抗を低減し、信号品質を高めるという目標を達成する。絶縁本体2の当接壁36とその下のシールドシェル4との間に、端子を保持する溝24中の当接部34の厚さよりも大きい移動のためのスペースがその下にあり、ひいては当接部34がその中へと弾性的に上下に動くことができる。しかし、嵌合している間に当接部34とシールドシェル4との間の接触の可能性から保護するため、および信号伝送の障害につながる誤接地を避けるために、電気コネクタ1が別のソケットコネクタと嵌合された時に所与の間隙16が当接部34とシールドシェル4との間で維持されている場合であっても、嵌合している間に当接部34の弾性変位14より大きい隙間15を当接部34とシールドシェル4との間に有することは有用である図11の導電端子3の位置が点線で示されている。電気コネクタ1の更なる小型化を考慮し、当接部34がシールドシェル4と接触することを防止するために、一実施形態では、弾性部31と接触部33との接合点から当接部34に向かって、これらの導電端子3の厚さを徐々に薄くするためにスタンピングプロセスを使用することができる。端子を徐々に薄くすることにより、このように間隙16の幅を増加させるのに役立つ。実施形態では、例えば、弾性部31の厚さは約0.20ミリメートルであり、接触部33の厚さは約0.15ミリメートルであり、当接部34の厚さは約0.12ミリメートルである。したがって、当接部の厚さを弾性部の厚さの70未満例えば、0.12/0.20=60となるように低減することができる。このようにして、嵌合している間に当接部34がシールドシェル4と不適切に接触し、この接触が信号伝送の障害を引き起こす可能性を持つことを防止する役にたてながら、コネクタのサイズが小さいままの場合であっても嵌合している間の当接部34とシールドシェル4との間の隙間16を増加させることが可能である。図示された先行技術の電気コネクタによる実施例と比較すると、端子を保持する溝24の前端は嵌合部21の片側を上下し、嵌合している間に導電端子3の上下方向の弾性変位のための空間を提供するために、本来の嵌合部21の側壁の厚さを利用し、ひいては電気コネクタ1の嵌合部21の厚さを薄くする。同時に、図11は嵌合している間に、導電端子3の前端が嵌合溝23に入り込み過ぎて他のソケットコネクタと突き当たり損傷を引き起こすことができないようにするため、導電端子3の前端が部分的に曲げられた位置に保たれるようにする、当接壁26の設計によるサポートを示している。加えて、導電端子3の接触部33はある一定の範囲で上下に動くことができるので、弾性部31などの他の部分から十分な弾性変形のサポートを得ることができ例えば、端子にかけられる応力が塑性変形を起こす必要はない、それはもはや接触部33自体の材料の弾性のみに依存してはいない。その結果、導電端子3の接触部33が弾性疲労の影響を受けにくくなり例えば、歪みを発生する可能性が低い、挿入および抜去の間に接触部33上にかけられる過度な力や応力による導電端子3へのマイナスの影響を低減することができる。結果として、電気コネクタ1が、第1のソケットコネクタとの長期間の使用の後に、第2のソケットコネクタと嵌合する時の接続不良を回避することができる。加えて、電気コネクタ1の嵌合部21の厚さを更に減らすために、導電端子3の前端はそれに応じて薄くすることができる。理解されるように、これにより嵌合している間の意図しない接触やシールドシェル4への接地を避けることを助けることができる信号伝送の障害を避けることを助けることができる。本明細書で提供される開示は、その好ましい例示的な実施形態の観点で機能を説明している。添付の特許請求の範囲の趣旨および範囲内での、他の多数の実施形態、修正および変形は、この開示の検討から当業者に想起されるであろう。