供給される燃料から電気と熱を発生させ、発生させた電気を商用電源に給電するとともに、発電電力量情報を出力する機能を有した発電手段と、前記発電手段で発生した熱を熱交換して水を加熱しお湯を貯湯し給湯するとともに給湯する温度等の給湯情報を出力する機能を有した給湯手段と、商用電源側からの給電電力量を検出する逆潮流検出手段と、前記発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報をもとに前記発電手段の商用電源への給電電力を制御する発電制御手段と、前記逆潮流検出手段より商用電源側に接続された売電可能な発電装置の接続および発電電力量を検出する発電電力検出手段と、前記発電手段からの発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報と前記発電電力検出手段からの発電電力量情報より総発電電力量情報と売買電力量情報を作成する電力量演算処理手段と、前記給湯手段からの給湯情報とともに、前記電力量演算処理手段からの総発電電力量情報と売買電力量情報を同時に表示する表示手段よりなるコージェネレーション装置。表示手段は売買電力量情報の符号により売電状態または買電状態を判断し、その状態に対応したマークと電力量の絶対値を表示するようにした請求項1に記載のコージェネレーション装置。電力量演算処理手段は総発電電力量情報に総発電電力量とともに、少なくとも発電手段のみが発電状態、売電可能な発電装置のみが発電状態、前記発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が発電状態、前記発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が停止状態の4種類の状態情報を含めると共に、表示手段は総発電電力量情報の状態情報に対応したマークと総発電電力量を表示するようにした請求項1または請求項2に記載のコージェネレーション装置。しかしながら、従来の構成では太陽光発電装置等の売電可能な発電装置が併設された場合、コージェネレーション装置の表示手段に表示される発電電力量と買電電力量が実態と異なっているため使用者に誤解を与えたり、理解して使用されている場合でも、併設された売電可能な発電装置の表示手段に表示された発電電力量と売買電力量とコージェネレーション装置の表示手段に表示された発電電力量と買電電力量とを計算して全体の状態を把握する必要があり、コージェネレーション装置と売電可能な発電装置が併設されている場合、コージェネレーション装置の表示手段に表示されている電力量情報が使い勝手の悪いものとなっていて、事実上無意味なものとなっていた。上記課題を解決するため、前記従来の構成では表示装置の表示エリアが限られているため、そのまま併設されている発電装置の情報を追加して表示しようとすると表示する文字を小さくしたりする必要があり、視認性の低下につながり、また表示エリアを広げようとすると表示デバイスやマイコンの能力アップが必要になりコストアップにつながるという課題があった。また、上記対応をしたコージェネレーション装置で売電可能な発電装置を併設しない場合、追加した表示エリアが空白となり表示バランスが悪くなったりする課題もあった。本発明は売電可能な太陽光発電装置等を併設した場合でも従来のコージェネレーション装置のリモコン表示の表示内容に融合した形でトータルの発電電力量、売買電力量を表示スペースを増やすことなくメイン画面に常時表示可能にすることで、使い勝手の良いコージェネレーション装置を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために本発明のコージェネレーション装置は、供給される燃料から電気と熱を発生させ、発生させた電気を商用電源に給電するとともに、発電電力量情報を出力する機能を有した発電手段と、前記発電手段で発生した熱を熱交換して水を加熱しお湯を貯湯し給湯するとともに給湯する温度等の給湯情報を出力する機能を有した給湯手段と、商用電源側からの給電電力量を検出する逆潮流検出手段と、前記発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報をもとに前記発電手段の商用電源への給電電力を制御する発電制御手段と、前記逆潮流検出手段より商用電源側に接続された売電可能な発電装置の接続および発電電力量を検出する発電電力検出手段と、前記発電手段からの発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報と前記発電電力検出手段からの発電電力量情報より総発電電力量情報と売買電力量情報を作成する電力量演算処理手段と、前記給湯手段からの給湯情報とともに、前記電力量演算処理手段からの総発電電力量情報と売買電力量情報を同時に表示する表示手段より構成したものである。これによって、売電可能な発電装置である太陽光発電装置等を併設した場合にもコージェネレーション装置と太陽光発電装置とで発電した総発電電力量が表示され、売電時には従来買電電力量表示していたエリアに売電電力量表示をおこなうので、新たなエリアを設ける必要がなく表示エリアを拡張したり、表示文字を小さくしたりする必要がない。さらに、表示手段は売買電力量情報の符号により売電状態または買電状態を判断し、その状態に対応したマークと電力量の絶対値を表示するようにしている。これによって、売電可能な発電装置を併設して売電状態の時に対応したマークを表示することで売電していることを明確に示すことがきる。また併設している売電可能な発電装置が無い場合や、併設していても発電電力量より消費電力が大きく買電状態の場合にも従来通りの表示可能となり、併設の有り/無しに柔軟に対応可能となる。さらに、電力量演算処理手段は総発電電力量情報に総発電電力量とともに、少なくともコージェネレーション装置の発電手段のみが発電状態、売電可能な発電装置のみが発電状態、前記コージェネレーション装置の発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が発電状態、前記コージェネレーション装置の発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が停止状態の4種類の状態情報を作成する共に、表示手段は総発電電力量情報の状態情報に対応したマークと総発電電力量を表示するようにしている。これにより発電電力量だけでなく、併設している太陽光発電装置等が発電しているのか、コージェネレーション装置が発電しているのか、両方が同時に発電しているのかといった発電状況を明確に常時表示できる。本発明のコージェネレーション装置は、コージェネレーション装置の発電手段からの発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報と併設した発電装置の発電電力量を検出する発電電力検出手段からの発電電力量情報より、電力量演算処理手段で総発電電力量情報と売買電力量情報を作成し、給湯手段からの給湯情報とともに、総発電電力量情報と売買電力量情報を同時に表示するため、従来の発電電力量表示エリアに総発電電力量を、従来の買電電力量表示エリアに売買電力量を表示することで新たにエリア増設したり、表示文字を小さくすることなく常時メイン画面に表示できるので、視認性やコストを悪化させることなく、売電可能な発電装置に関する情報を同時に表示することができる。さらに、売電可能な発電装置を併設しない場合に表示手段に売電可能な発電装置に関する情報用に確保したエリアが無駄な空白スペースになったりすることがなく従来どおりの表示ができ、表示内容についても併設している時と併設していない時の電力量表示に矛盾や違和感が発生しない。さらに、売買電力量情報の符号により売電状態または買電状態を判断し、その状態に対応したマークを表示するので売電状態なのか、買電状態なのかが明確に表示することができ、常時メイン画面に表示しているので使用者が確認したい時にいつでも確認することができる。さらに総発電電力量情報に含まれた、コージェネレーション装置の発電手段のみが発電状態、売電可能な発電装置のみが発電状態、両方が発電状態、両方が停止状態の4種類の状態情報により発電状態に対応したマークをメイン画面に常時表示するので、発電状態についても使用者が確認したい時にいつでも確認することができる。一般的に売電可能な発電装置として併設される太陽光発電装置は使用するためだけでは表示装置は必要なく、おもに発電状態や発電電力量、売電電力量等を確認するために別売の表示装置を購入する必要がある。本発明のコージェネレーション装置と併設した場合は、太陽光発電装置の表示装置を購入しなくても必要な情報が見ることができるため、費用的メリットが大きく、さらに併設した発電装置も含めた情報を統合して表示するので、別々の表示装置に表示された電力量を計算したりする必要もなくなり、リモコンが1つで済むので設置スペース的メリットも大きい。第1の発明は、供給される燃料から電気と熱を発生させ、発生させた電気を商用電源に給電するとともに、発電電力量情報を出力する機能を有した発電手段と、前記発電手段で発生した熱を熱交換して水を加熱しお湯を貯湯し給湯するとともに給湯する温度等の給湯情報を出力する機能を有した給湯手段と、商用電源側からの給電電力量を検出する逆潮流検出手段と、前記発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報をもとに前記発電手段の商用電源への給電電力を制御する発電制御手段と、前記逆潮流検出手段より商用電源側に接続された売電可能な発電装置の接続および発電電力量を検出する発電電力検出手段と、前記発電手段からの発電電力量情報と前記逆潮流検出手段からの給電電力量情報と前記発電電力検出手段からの発電電力量情報より総発電電力量情報と売買電力量情報を作成する電力量演算処理手段と、前記給湯手段からの給湯情報とともに、前記電力量演算処理手段からの総発電電力量情報と売買電力量情報を同時に表示する表示手段より構成したことにより、売電可能な太陽光発電装置等を併設した場合にもコージェネレーション装置と太陽光発電装置とで発電した総発電電力量が表示され、売電時には従来買電電力量表示していたエリアに売電電力量表示をおこなうので、表示エリアを拡張したり、表示文字を小さくしたりする必要がなく、従来通りのコストで使い勝手の良いコージェネレーション装置が実現できる。第2の発明は第1の発明の表示手段で売買電力量情報の符号により売電状態または買電状態を判断し、その状態に対応したマークと電力量の絶対値を表示するようにしたことにより、売電時に売電していることを明確に表示できる。また併設している売電可能な発電装置が無い場合や、併設していて発電電力量より消費電力が大きくて買電している場合も従来どおり表示が可能となり、併設の有り/無しに柔軟に対応することができる。第3の発明は第1、または第2の発明の電力量演算処理手段で総発電電力量情報に総発電電力量とともに、少なくともコージェネレーション装置の発電手段のみが発電状態、売電可能な発電装置のみが発電状態、前記コージェネレーション装置の発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が発電状態、前記コージェネレーション装置の発電手段と前記売電可能な発電装置との両方が停止状態の4種類の状態情報を作成すると共に、第1、および第2の発明の表示手段で総発電電力量情報の状態情報に対応したマークと総発電電力量を表示するようにしたことにより、発電電力量だけでなく、併設している太陽光発電装置等が発電しているのか、コージェネレーション装置が発電しているのか、両方が同時に発電しているのか、両方が発電していないのかといった発電状況を明確に常時表示ことができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1におけるコージェネレーション装置の機能ブロック図、図2は本発明の実施の形態1における売電状態または買電状態の判断条件と対応して表示するマークを示す対応図、図3本発明の実施の形態1における総発電電力量情報に含まれる4種類の状態情報と対応して表示するマークを示す対応図、図4は本発明の実施の形態1および従来例における共通の表示手段を搭載したリモコンの概観図である。図1において、商用電源1より負荷2に電力を供給している主配線3があり、コージェネレーション装置本体4の発電手段5は燃料電池発電装置で、供給された燃料から水素を取り出し空気中の酸素と反応させ、発生させた電気を交流電力に変換してFC給電配線6を介して主配線3に給電している。さらに、発電手段5は給電している電力量を計測し、FC発電電力量情報として出力している。売電可能な発電装置である太陽光発電装置7も発生させた電気を交流電力に変換してPV給電配線8を介して主配線3のFC給電配線6より商用電源1側の位置に接続され給電している。コージェネレーション装置本体4の逆潮流検出手段9は主配線3とFC給電配線6の接続位置と、主配線3とPV給電配線8の接続位置の間の位置で商用電源1側からの給電電力量を検出し、給電電力量情報として出力している。コージェネレーション装置本体4の発電制御手段10は逆潮流検出手段9からの検出電力が負逆潮流状態にならないよう発電手段5の発電電力を制御している。発電手段5の具体的な構成や発電制御手段10の具体的な制御については本発明の趣旨とは関係ないので詳細な説明は省略する。またコージェネレーション装置本体4の発電電力検出手段11はPV給電配線8の給電電力量を検出することで太陽光発電装置7の発電電力量を検出し、PV発電電力量情報として出力している。コージェネレーション装置本体4の電力量演算処理手段12は発電手段5からのFC発電電力量情報と発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報から作成した総発電電力量と、少なくともコージェネレーション装置本体4の発電手段5のみが発電している状態か、太陽光発電装置7のみが発電している状態か、コージェネレーション装置本体4の発電手段5と太陽光発電装置7の両方が発電している状態か、コージェネレーション装置本体4の発電手段5と太陽光発電装置7のいずれも発電していない状態かの状態を判定して作成した発電状態情報を出力するようになっている。さらに、電力量演算処理手段12は逆潮流検出手段9からの給電電力量情報と発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報から売買電力量情報を出力するようになっている。コージェネレーション装置本体4の給湯手段13は貯湯タンク図示せずを有し、貯湯タンク下部の低温の水を発電手段5へ循環させ、熱交換し高温になって戻ってきたお湯を貯湯タンク上部へ戻し、積層状態を保って貯湯し、必要に応じて貯湯タンク上部のお湯を給湯するようになっている。さらに、貯湯タンク内の湯量や設定されている給湯温度等の給湯情報を出力するようになっている構成図省略。給湯手段13の具体的な構成に付いても本発明に関係ないので詳細な説明を省略する。表示手段14は売買電力量および売電状態/買電状態を表示する売買電力量表示エリア15、発電状態及び総発電電力量を表示する総発電電力量表示エリア16、給湯情報を表示する給湯情報表示エリア17より構成されている。以上のように構成されたコージェネレーション装置について、以下その動作、作用を説明する。まず図1のコージェネレーション装置本体4の電力量演算処理手段12は逆潮流検出手段9からの給電電力量情報と発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報の差分を売買電力量情報として出力し、表示手段14は売買電力量表示エリア15に売電状態/買電状態をマーク15Aで表示し、さらに売買電力量情報の絶対値を売買電力量として数値で表示するようになっている。具体的には図2に示すように、売買電力量情報が正のときは買電中として買電マーク15A、負のときは売電中として売電マーク15Aを表示し、マーク表示右側に売買電力量情報の絶対値を数値表示するようになっている。さらに、電力量演算処理手段12は発電手段5からのFC発電電力量情報、発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報を加算して総発電電力量を算出すると共に、FC発電電力量情報およびPV発電電力量情報から少なくともコージェネレーション装置本体4の発電手段5のみが発電している状態か、太陽光発電装置7のみが発電している状態か、コージェネレーション装置本体4の発電手段5と太陽光発電装置7の両方が発電している状態か、コージェネレーション装置本体4の発電手段5と太陽光発電装置7のいずれも発電していない状態かを判定し発電状態情報として、算出した総発電電力量情報とともに出力し、表示手段14は総発電電力量表示エリア16に電力量演算処理手段12からの発電状態情報をもとに図3に示すように上記発電状態に対応したマーク16Aを表示し、マーク16Aの右側に総発電電力量情報の電力量を数値で表示するようになっている。以上のように、本実施の形態において表示手段14は売買電力量表示エリア15に売電状態/買電状態をマーク15Aで表示し、さらに売買電力量情報の絶対値を売買電力量として数値で表示するようになっている。従来買電電力量を表示していたエリアにそのまま売買電力量を表示するので、表示エリアを新たに設ける必要がない。さらに、太陽光発電装置7を併設しない場合にも発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報が0となるため、逆潮流検出手段9からの給電電力量情報と発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報の差分が逆潮流検出手段9からの給電電力量情報のみとなり買電状態マークと買電電力量を表示することとなり、結果的に太陽光発電装置7が非接続であることを検出していることとなる。また、表示手段14は総発電電力量表示エリア16に電力量演算処理手段12からの発電状態情報をもとに発電状態に対応したマーク16Aを表示し、マーク16Aの右側に総発電電力量情報の電力量を数値で表示するようになっている。従来FC発電電力量情報を表示していたエリアにそのまま併設した太陽光発電装置7の発電電力量を合わせて表示するので、売買電力量表示エリア15と同様に表示エリアを新たに設ける必要がない。またコージェネレーション装置本体4の発電手段5および併設した太陽光発電装置7の発電状態がマーク16Aにより一目で確認できる。さらに、太陽光発電装置7を併設しない場合にも発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報が0となるため、発電状態を示すマーク16Aはコージェネレーション装置本体4の発電手段5のみが発電している状態、コージェネレーション装置本体4の発電手段5と太陽光発電装置7のいずれも発電していない状態の2つの状態に対応したマークのみの表示となり、結果的に太陽光発電装置7が非接続であることを検出していることとなる。また、従来の表示エリアを使って併設した太陽光発電装置7に関する必要な情報をそのまま表示することができるので、従来どおりコージェネレーション装置本体4の給湯手段13の給湯情報と共にメイン画面に常時表示することができるので使用者が見たいときにいつでも確認することができる。なお、発電手段5、逆潮流検出手段9、発電電力検出手段11の電力量の検出方法については明記していないが、電圧と電流を検出して積算することで電力量とすることが一般的で有る。ただし、電圧については発電手段5、逆潮流検出手段9、発電電力検出手段11のいずれか1箇所で検出した値を用い、電流のみを検出して発電手段5、逆潮流検出手段9、発電電力検出手段11の電力量とすることもできる。この場合、検出した電圧情報を共有する手段が必要となる。例えば、発電手段5で電圧と電流を計測し、電圧情報と電流情報を電力量演算処理手段12に送り、逆潮流検出手段9、発電電力検出手段11は電流のみを検出し、電流情報を電力量演算処理手段12に送ることで、FC発電電力量、PV発電電力量、給電電力量を電力量演算処理手段12で算出する方法もある。さらに発電電力検出手段11については太陽光発電装置7から直接通信手段等を介して発電電力量を得る方法も考えられる。また、太陽光発電装置7の接続または非接続の検出を発電電力検出手段11からのPV発電電力量情報が0かどうかで行う例を示しているが、この方法では非接続の場合と接続で太陽光発電装置7が発電停止状態との区別がつかない。実施の形態1においては問題ないが、太陽光発電装置7の接続または非接続を正確に判定する必要が有る場合は、予め接続または非接続を設定する設定手段を設けたり、発電電力検出手段11に所定期間PV発電電力量情報が0が継続したら非接続を確定する判定手段を設ける方法も考えられる。また、本実施の形態では説明を判りやすくするため表示手段14のみを構成要素として説明しているが、通常は図4に示すリモコンの一部として表示手段14が構成され、コージェネレーション装置本体4の制御を行う各種の設定等を行うSW部18を備え、コージェネレーション装置本体4との情報のやり取りを通信手段を介して行うのが一般的で有る。