内燃機関の排気ガスの一部をEGRガスとして、内燃機関の吸気系に還流させるためのEGR配管と、EGR配管に設置され、その開度に応じてEGR配管のEGRガスの通路断面積を変更するEGR弁と、を有するEGR装置を備える内燃機関を制御する、内燃機関の制御装置であって、前記内燃機関の吸気管に設置されたスロットルバルブの下流の吸気管内の圧力である吸気管圧を検出する手段と、前記内燃機関に導入される吸入空気量を検出する手段と、前記吸入空気量に応じて、標準状態での吸気管圧力である標準圧力を演算する手段と、検出された前記吸気管圧と、前記標準圧力との差に応じて、前記EGR弁の開度、及び又は、前記内燃機関の点火時期を補正する補正手段と、を、備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記内燃機関の負荷を求め、前記負荷が基準より大きい場合に、前記補正手段による補正を行うことを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の制御装置。一般に、EGR量は、吸気管圧と排気管圧との圧力差を利用し、EGR配管に設置されたEGR弁等により制御される。しかし内燃機関の高負荷領域では、吸気管圧と排気管圧との圧力差が小さくなる。このように圧力差が小さな状態となると、大気圧や湿度等の大気状態や、エアクリーナの汚れやデポジット等の内燃機関の劣化等による吸気管圧の変化の影響が相対的に大きくなり、導入されるEGR量が、目標とするEGR量から大きくずれることが考えられる。このようなEGR量の変動は、燃費の向上、ノッキング防止等の観点から好ましいものではない。この点、上記特許文献1の技術は、吸気脈動やEGRガスの逆流を抑制するためのものであり、EGR量の変動について改善するものではない。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、吸気圧と排気圧との圧力差が小さい場合でも、EGR量の変動又はその変動による影響を小さく抑えるよう改良された内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の制御装置であって、内燃機関は、EGR装置を備える。EGR装置は、内燃機関の排気ガスの一部をEGRガスとして、内燃機関の吸気系に還流させるためのEGR配管を備える。EGR配管には、その開度に応じてEGR配管のEGRガスの通路断面積を変更するEGR弁が配置される。内燃機関の制御装置は、内燃機関の吸気管に設置されたスロットルバルブの下流の吸気管内の圧力である吸気管圧を検出する手段と、内燃機関に導入される吸入空気量を検出する手段と、この吸入空気量に応じて、標準状態での吸気管圧力である標準圧力を演算する手段とを有する。更に、検出された吸気管圧と標準圧力との差に応じて、EGR弁の開度、及び又は、内燃機関の点火時期を補正する補正手段を備える。第2の発明は、第1の発明において、内燃機関の負荷を求め、負荷が基準より大きい場合に補正手段による補正を行うものである。本発明によれば、標準状態での吸気管圧力である標準圧力からの実際の吸気管圧のずれに応じて、少なくともEGR弁の開度か点火時期の一方が補正される。これにより、例えばEGR弁の開度を補正する場合、吸気管圧のずれが大きくEGR量が減少するような場合に、EGR弁を開く補正を行うことができ、吸気管圧のずれにより減少した分のEGR量を増加させることができる。あるいは、点火時期を補正する場合、吸気管圧のずれが大きくEGR量が減少している場合において、各気筒の燃焼速度の過剰な高速化を抑制することができ、適正なタイミングでの点火を行うことができる。実施の形態.以下、図1~5を参照して本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態のシステムの全体構成について説明するための図である。本実施の形態1のシステムは車両に搭載される。このシステムはガソリンを燃料とする火花点火式の内燃機関2を備えている。内燃機関2は複数の気筒を有する。内燃機関の各気筒の吸気ポートには、吸気マニホールド4の分岐管部が連通している。吸気マニホールド4の分岐管部はその上流側において、分岐管部と一体に形成された集合管部に集合し、集合管部の上流側端部において吸気管6に接続している。吸気管6には、上流側から順に、エアクリーナ8、エアフロメータ10、スロットルバルブ12、圧力センサ14が設置されている。エアクリーナ8は外部から吸入された空気を浄化する。エアフロメータ10は、エアクリーナ8を通過した吸入空気の量に応じた出力を発する。スロットルバルブ12は、電子制御式のバルブであり、その開度に応じて吸気管6内を流れる吸入空気量を調整する。圧力センサ14は、スロットルバルブ12下流の吸気管6の圧力吸気管圧に応じた出力を発する。一方、内燃機関2の各気筒の排気ポートには、排気マニホールド20の分岐管部が連通している。排気マニホールド20の分岐管部はその下流側において、分岐管部と一体に形成された1本の集合管部に集合し、集合管部の下流側端部において、排気管22に接続している。このシステムは内燃機関2に排気ガスの一部をEGRガスとして還流させるEGR装置を備えている。EGR装置は、EGR配管30を有している。EGR配管30は、一端において排気管22に接続している、EGR配管30の他端は、吸気管6のスロットルバルブ12より下流側に接続している。EGR配管30には、EGR弁32が設置されている。EGR弁32は、その開度に応じてEGR配管30のEGRガスの通路断面積を変更するバルブである。このEGR装置により、排気管22からEGR配管30に導入されたEGRガスは、EGRクーラ等図示せずを通過した後、EGR弁32を通り、吸気管6側に導入され、スロットルバルブ12上流から流入する新気と共に、各気筒に導入される。このシステムは制御装置40を備えている。制御装置40の入力側には、上述したエアフロメータ10、圧力センサ14や、スロットルバルブ12の開度センサ、その他車両や内燃機関2の運転状態の検出に必要な各種のセンサが接続されている。一方、制御装置40の出力側には、スロットルバルブ12やEGR弁32のアクチュエータの他、内燃機関2の各種アクチュエータが接続されている。本実施の形態において、制御装置40が行う制御には、EGR弁32の開度の制御と点火時期の制御とが含まれる。具体的には、本実施の形態においては、内燃機関2の高負荷の領域において、吸気管圧と吸入空気量とに応じて、EGR弁32の開度又は点火時期を補正する制御を行う。図2は、本発明の実施の形態おける吸気管圧と吸入空気量との関係を説明するための図である。図2において実線aは、内燃機関2の標準状態の吸気管圧に対する吸入空気量を表している。ここで標準状態とは、エアクリーナ8の汚れやその他デポジット等又は大気状態の急な変動等によって、吸気管圧が上昇していない通常の状態を意味するものとする。この標準状態における吸気管圧と吸入空気量との関係は、実験により、又は理論値として求めることができる。これに対し、エアクリーナ8の汚れ等によって、吸気管圧が標準よりも上昇している場合、点bに示されるように、圧力センサ14の出力に応じて測定された吸気管圧力以下、実吸気管圧とも称するは、実線a上からずれたものとなる。以上から、吸入空気量の実測値に対応する実線a上の標準状態の吸気管圧以下標準圧力とも称すると、実吸気管圧点bとの差である吸気管圧増加代Xpが、基準値より大きい場合に、エアクリーナ8の汚れ等による吸気管圧の上昇が生じているものと考えられる。なお、ここで基準値は、内燃機関2が高負荷の運転領域にある場合において、実吸気管圧の標準圧力からのずれの許容範囲に応じて適宜設定される判断の基準値である。図3は、本発明の実施の形態における吸気管圧増加代Xpに対するEGR変化量について説明するための図である。上述したように、EGR量は、吸気管圧と排気管圧との圧力差に応じ、EGR弁32の制御により制御されている。このため、内燃機関2が高負荷の運転領域のように圧力差が小さくなる場合において、実際の吸気管圧が想定されている標準圧力より高くなると、EGR量に大きく影響を与え、EGR量が目標EGR量よりも少なくなることが考えられる。ここで、図3に示されるように、高負荷領域において、吸気管圧の上昇によって減少するEGR量は、実吸気管圧と標準圧力との差である吸気管圧増加代Xpと相関を有する。この吸気管圧増加代XpとEGR変化量減少量との図3に示されるような関係は、実験等により予め求められる。従って、吸気管圧増加代Xpを検出することで、それに応じたEGR変化量を検出することができる。図4は、本発明の実施の形態における、EGR変化量と、各種補正量との関係を説明するための図であり、線aは、EGR変化量に対するEGR弁32の開度補正量を表し、線bは、EGR変化量に対する点火時期の遅角補正量を表している。まず、本実施の形態では、吸気管圧の上昇によりEGR量の減少が予想される場合、EGR弁32の開度を大きく補正する。これにより、EGR配管30のEGR弁32設置部におけるEGRガス通過断面積を大きくすることができ、吸気管圧上昇によるEGR量の変化分を相殺し、目標とするEGR量を確保することができる。図4に示されるように、EGR弁32の開度補正量は、EGR変化量減少量が大きくなるほど大きくなるように設定される。EGR変化量とEGR弁32の開度補正量との具体的な適正な関係は、予め実験等により求められる。また、EGR弁32の開度補正ができない状態にある場合には、本実施の形態では、EGR弁32の開度補正の替わりに、点火時期の遅角補正を実行する。具体的に、EGR変化量が多い場合、つまり吸気管圧の増加によりEGRガスが流入しにくい状態となると、内燃機関の燃焼速度が速くなる。この燃焼速度の過進角を抑え、適正タイミングでの燃焼を確保するため点火時期を遅角補正する。図4に示されるように、点火時期遅角補正量はEGR変化量に応じ、EGR変化量減少量が大きくなるほど、遅角補正量が大きくなるように設定される。点火時期は、他の制御プログラムに従って、例えば機関回転数等に応じて設定される。この別途設定される点火時期に、EGR変化量に応じた点火時期の遅角補正量による補正が加えられる。なお、図4に示されるような具体的なEGR変化量と点火時期の遅角補正量との関係は、予め、実験等によって求められる。上記のように、EGR変化量は吸気管圧増加代Xpとの間に相関を有し、その関係は実験等により求めることができる。同様に、EGR変化量を相殺するEGR弁32の開度補正量や、EGR変化量に対する適正な点火時期遅角量についても、予め実験等により求めることができる。本実施の形態では、吸気管圧増加代XpとEGR変化量、EGR変化量と開度補正量又は点火時期遅角量との関係に基づき、吸気管圧増加代XpとEGR弁32の開度補正量との関係、及び、吸気管圧増加代Xpと点火時期遅角補正量との関係を求め、これをマップ等として定める。これらの関係を定めたマップ等は、制御装置40に予め記憶される。実際の内燃機関2の運転時の制御に際しては、記憶されたマップ等に従って、吸気管圧増加代Xpに応じて、各種補正量を直接算出するものとする。図5は、本発明の実施の形態において制御装置が実行する制御のルーチンについて説明するためのフローチャートである。図5のルーチンは、内燃機関2の運転中、一定時間ごとに繰り返し実行されるルーチンである。図5のルーチンでは、まず内燃機関2の運転状態に関する各情報が取得されるS100。具体的には、ここでは、圧力センサ14の出力、エアフロメータ10の出力等が取得され、これらに応じて吸気管圧、吸入空気量が検出される。また、内燃機関2に設置された各種センサの出力等に応じて、内燃機関2の負荷が検出される。次に、ステップS100において検出された負荷が、基準高負荷より大きいか否かが判別されるS102。高負荷基準値は、内燃機関2の負荷が、エアクリーナ8の汚れ等による吸気管圧の上昇によりEGR量が無視できない程度に変動するほど、吸気管圧と排気管圧との圧力差が小さくなるような高負荷領域であるか否かを判別する値である。この高負荷基準値の具体的な値は、実験等により求められ、予め制御装置40に記憶されている。ステップS102において、負荷>高負荷基準値の成立が認められない場合には、現段階では補正を要しないため、今回の処理は一旦終了する。一方、ステップS102において、負荷>高負荷基準値の成立が認められた場合、次に、吸気管圧増加代Xpが演算されるS104。ここでは、まず、ステップS100で取得された吸入空気量に対し、標準圧力が求められる。標準圧力は、標準状態での吸気管圧であり、吸入空気量と標準圧力との関係は、マップや演算式等として予め制御装置40に記憶されている。このマップ等に基づき、吸入空気量に応じた標準圧力が演算される。その後、ステップS100において検出された実吸気管圧から標準圧力が減算されることで、吸気管圧増加代Xpが演算される。次に、吸気管圧増加代Xpが基準値より大きいか否かが判別されるS106。基準値は、上記したように、予め制御装置40に記憶された値である。ステップS106において、吸気管圧増加代Xp>基準値の成立が認められない場合には、現段階では補正を要しないため、今回の処理は一旦終了する。一方、ステップS106において、吸気管圧増加代Xp>基準値の成立が認められると、次に、EGR弁32の開度補正量が演算されるS108。ここでは、予め制御装置40に記憶された吸気管圧増加代Xpと開度補正量との関係を定めたマップ等に基づき、ステップS104において検出された吸気管圧増加代Xpに応じた開度補正量が算出される。次に、点火時期の遅角補正量が演算されるS110。ここでは、予め制御装置40に記憶された吸気管圧増加代Xpと遅角補正量との関係を定めたマップ等に基づき、ステップS104において演算された吸気管圧増加代Xpに応じた点火時期遅角補正量が演算される。次に、EGR弁32の開度補正が可能か否かが判別されるS112。ここでEGR弁32の開度の補正が可能であることが認められた場合、ステップS108において演算された開度補正量に応じて、EGR弁32の開度が補正されるS114。一方、ステップS112において、EGR弁32の開度補正が可能であることが認められない場合、次に、点火時期の遅角補正が可能であるか否かが判別されるS116。ここで点火時期の遅角補正が可能であることが認められると、ステップS110において演算された点火時期遅角補正量に応じて点火時期が補正されるS118。一方、ステップS116において、点火時期の遅角補正が可能であることが認められない場合、今回の処理は一旦終了する。以上説明したように、本実施の形態によれば、吸気管圧増加代Xpに応じてEGR弁32の開度が補正される。つまり、吸気管圧が標準圧力よりも増加し、EGR量が減少が予想される場合に、EGR弁32を通常より開き側に補正することで、EGR量の減少を抑制することができる。これによりエアクリーナ8の汚れやデポジット増加によるEGR量の低下を抑え、EGR量を高い精度で制御することができる。また、その時の運転状態によりEGR弁32の開度補正ができない場合、吸気管圧増加代Xpに応じて、点火時期が遅角補正される。これによりEGR量の減少による燃焼速度の過剰な高速化を抑えることができ、EGR量減少時の内燃機関2の燃焼性を向上させることができる。なお、以上の実施の形態では、所定の高負荷領域にある場合にのみ、開度補正や点火時期遅角補正を実行する場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、実吸気管圧が標準圧力よりも大きいことが認められる場合、負荷に関わらず、これらの補正を行うものとしてもよい。また、以上の実施の形態では、EGR弁32の開度補正が認められない場合に、点火時期遅角補正を行う場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、吸気管圧増加代Xpに応じてEGR弁32の開度補正を行った上、更に、その補正されたEGR量に適した点火時期となるように点火時期を遅角補正するといったように、EGR弁32の開度補正と点火時期遅角補正とを組み合わせて行うものであってもよい。また、本発明は、吸気管圧増加代Xpに応じた、EGR弁32の開度補正と点火時期の遅角補正とを組み合わせず、例えば、EGR弁32の開度補正ができない場合にも、点火時期の遅角補正を行わないものであってもよい。また、本実施の形態の具体的な制御では、吸気管圧増加代XpとEGR弁32の開度補正量との関係、及び、吸気管圧増加代Xpと点火時期遅角補正量との関係を、それぞれマップ等に予め定め、吸気管圧増加代Xpに応じたEGR弁32の開度補正量や、点火時期の遅角補正量を求める場合について説明した。しかし、この発明における制御はこれに限るものではなく、図3に示すように、吸気管圧増加代XpからEGR変化量を求め、求められたEGR変化量に応じてEGR弁32の開度補正量や点火時期遅角補正量を求めるものであってもよい。また、本実施の形態のシステムでは、図1のように吸気管6、排気管22にそれぞれEGR配管30が接続されている場合について説明した。しかし、この発明はこれに限るものではなく、例えば吸気マニホールド4の集合管部など、吸気系の他の位置にEGR配管30の一端が接続されているものであってもよいし、EGR配管30の他端が、排気マニホールド20の集合管部など排気系の他の位置に接続されているものであってもよい。その他の部分に関しても、以上の実施の形態において説明した構造や方法等は、特に明示した場合や明らかに原理的にそれに特定される場合を除いて、この発明に必ずしも必須のものではない。