"ケースに、燃料タンクの上部気室に連通するタンクポートと、機関の吸気通路に連通するパージポートと、大気に開放される大気ポートと、蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材を収納しかつ前記タンクポート及び前記パージポートが連通する吸着材室とを備えるキャニスタであって、前記大気ポートと前記吸着材室との間に空気の流れ方向に連通する大気連通室を設け、前記大気連通室には、空気の流れ方向に沿って延びかつその流れ方向に交差する方向の通気性を有する隔壁部材を設け、前記大気連通室を、前記隔壁部材により空気を流す空気通路と、蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材を収納する吸着材通路とに区画したことを特徴とするキャニスタ。請求項1に記載のキャニスタであって、前記大気連通室に複数の隔壁部材を設けたことを特徴とするキャニスタ。請求項1又は2に記載のキャニスタであって、前記ケースは、前記吸着材室を備える第1ケース体と、前記大気連通室を備える第2ケース体と、前記吸着材室と前記大気連通室とを連通する連通部材とから構成されたことを特徴とするキャニスタ。請求項1又は2に記載のキャニスタであって、前記ケースに、前記吸着材室及び前記大気連通室を一体的に備えたことを特徴とするキャニスタ。請求項1~4のいずれか1つに記載のキャニスタであって、前記吸着材通路の吸着材は、高吸着能を有する活性炭であり、前記吸着材通路には、蒸発燃料の脱離を促進する脱離促進手段が設けられていることを特徴とするキャニスタ。前記従来例によると、主室第1室121、第2室122の主吸着材113として活性炭が用いられている。しかしながら、副室123の副吸着材114としては、給油性及び蒸発燃料の吸着性を向上するために、セラミック製のハニカム構造又はスリット構造のもの、あるいは、そのハニカム構造又はスリット構造における仕切壁として、通気性を備えた2枚のシートの間に多数の活性炭を挟持した状態でこれらを一体化した吸着シートや、通気性を備えた1枚のシートの両面に活性炭を付着させた吸着シートが用いられている。このように、副吸着材114として、セラミック製のハニカム構造又はスリット構造のもの、あるいは、そのハニカム構造又はスリット構造における仕切壁として吸着シートを用いるものでは、構成が複雑でコストアップを余儀なくされるという問題があった。本発明が解決しようとする課題は、給油性及び蒸発燃料の吸着性を向上しながらもコストを低減することのできるキャニスタを提供することにある。前記課題は、特許請求の範囲に記載された構成を要旨とするキャニスタにより解決することができる。すなわち、請求項1に記載されたキャニスタによると、ケースに、燃料タンクの上部気室に連通するタンクポートと、機関の吸気通路に連通するパージポートと、大気に開放される大気ポートと、蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材を収納しかつ前記タンクポート及び前記パージポートが連通する吸着材室とを備えるキャニスタであって、前記大気ポートと前記吸着材室との間に空気の流れ方向に連通する大気連通室を設け、前記大気連通室には、空気の流れ方向に沿って延びかつその流れ方向に交差する方向の通気性を有する隔壁部材を設け、前記大気連通室を、前記隔壁部材により空気を流す空気通路と、蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材を収納する吸着材通路とに区画したものである。したがって、給油時等において、吸着材室から大気ポートへ多量のガス流速の速いガスが流れるときは、そのガスの大半が大気連通室の空気通路を通ることにより、通気抵抗圧損を低減し、給油性を向上することができる。また、通常時例えば駐車時において、吸着材室から大気ポートへ少量の空気流速の遅いガスが流れるときは、そのガスが大気連通室の空気通路を通る。その際、ガスに蒸発燃料が含まれる場合には、その空気の流速が遅く、その空気通路を流れる時間が長くかかるため、蒸発燃料が隔壁部材を介して吸着材通路に流入することにより、吸着材通路の吸着材に吸着される。これによって、蒸発燃料の吸着性を向上することができる。また、パージ時には、大気ポートから大気連通室へ導入される空気の一部が吸着材通路を流れることにより、吸着材通路の吸着材から蒸発燃料がパージされる。ところで、大気連通室を隔壁部材により空気通路と吸着材通路とに区画するという簡単な構成であるため、前記従来例特許文献1参照と比べて、コストを低減することができる。よって、給油性及び蒸発燃料の吸着性を向上しながらもコストを低減することができる。また、請求項2に記載されたキャニスタによると、大気連通室に複数の隔壁部材を設けたものである。したがって、大気連通室の空気通路及び吸着材通路のうちの少なくとも一方の通路を複数化することができる。また、請求項3に記載されたキャニスタによると、ケースが、吸着材室を備える第1ケース体と、大気連通室を備える第2ケース体と、吸着材室と大気連通室とを連通する連通部材とから構成されたものである。したがって、吸着材室と大気連通室とを離れた位置関係をもって配置することができる。また、請求項4に記載されたキャニスタによると、ケースに、吸着材室及び大気連通室を一体的に備えたものである。したがって、ケースをコンパクト化することができる。また、請求項5に記載されたキャニスタによると、吸着材通路の吸着材は、高吸着能を有する活性炭であり、吸着材通路には、蒸発燃料の脱離を促進する脱離促進手段が設けられている。したがって、吸着材通路の吸着材が高吸着能を有する活性炭であるため、一般的な活性炭と比べて、高い吸着能を確保することができる。また、吸着材通路に設けられた脱離促進手段によって蒸発燃料の脱離が促進される。このため、吸着材通路の高吸着能を有する活性炭の低い脱離性が向上されることによって、残存量を低減しながらも高い吸着能によって吹き抜け量を低減することができる。なお、吸着材通路の脱離促進手段は、高吸着能を有する活性炭からの蒸発燃料の脱離を促進するものであればよく、例えば蓄熱手段及び加熱手段のうちの少なくとも一方の手段を用いることができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。[実施形態1]本発明の実施形態1を説明する。図1はキャニスタを示す平断面図、図2は図1のII-II線矢視断面図である。本実施形態のキャニスタは、自動車等の車両に搭載されるものである。なお、説明の都合上、図1において、左方を前方とし、右方を後方とし、下方を左方とし、上方を右方として説明を行う。図1に示すように、キャニスタ10はケース12を備えている。ケース12は、第1ケース体14と、その第1ケース体14と別体をなす第2ケース体16と、第1ケース体14の第2吸着材室33後述すると第2ケース体16の大気連通室50後述するとを連通する連通管18とにより構成されている。第1ケース体14は、樹脂製で、有底ボックス状のケース本体20と、ケース本体20の開口端面を閉鎖する蓋板21とにより構成されている。なお、本実施形態では、蓋板21が後方図1において右方へ向けられ、ケース本体20の底側が前方図1において左方へ向けられている。前記ケース本体20の前側図1において左側の端板23の前面外側面には、左右方向に並ぶ3本のポート24,25,26が突出されている。左側のポート24は接続ポート24に設定されている。接続ポート24には前記連通管18の一端部が接続されている。また、右側のポート26はタンクポート26に設定されている。タンクポートは、図示しない蒸発燃料ガス通路を介して燃料タンク内の上部気室空気層室に連通されている。燃料タンク内で発生した蒸発燃料を含む蒸発燃料ガスは、タンクポートを介してケース本体20内に導入される。また、中央のポート25はパージポート25に設定されている。パージポート25は、図示しないパージ通路を介してエンジンの吸気通路に連通されている。パージ通路の途上には、その通路を開閉するパージ制御弁が設けられている。パージ制御弁の開度を、エンジン運転中に図示しない電子制御装置ECUで制御することによって、パージ制御が行われる。なお、エンジンは本明細書でいう機関、内燃機関に相当する。前記ケース本体20の前側の端板23の後面内側面には、左側の仕切壁28及び右側の仕切壁30が一体的に形成されている。左側の仕切壁28は、その先端部後端部が前記蓋板21の付近まで突出されている。左側の仕切壁28は、ケース本体20内をパージポート25及びタンクポート26に連通する第1吸着材室32と、接続ポート24に連通する第2吸着材室33とに仕切っている。また、右側の仕切壁30は、左側の仕切壁28の突出量よりも短い突出量例えば、左側の仕切壁28の突出量の1/4程度の突出量で突出されている。右側の仕切壁30は、第1吸着材室32の前端部をパージポート25側の出口部35とタンクポート26側の入口部36とに仕切っている。前記第1吸着材室32及び前記第2吸着材室33には、前記燃料タンク内で発生する蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材38が収納されている。吸着材38としては、蒸発燃料中のブタン等の燃料成分を吸着及び脱離可能な粒状の活性炭吸着材38と同一符号を付す38が用いられている。両吸着材室32,33の後端部には、吸着材38を押さえる格子板状の通気性を有する吸着材押付用の通気プレート部材40がそれぞれ前後方向図1において左右方向に移動可能に嵌合されている。両通気プレート部材40と前記蓋板21との間には、それぞれスプリング41が介在されている。スプリング41は、吸着材38に通気プレート部材40を弾性的に押付けている。また、両通気プレート部材40と蓋板21との間には、両吸着材室32,33の後端部を相互に連通する連通路42が形成されている。前記ケース本体20の前側の端板23と、その端板23に対向する前記第1吸着材室32の出口部35及び出口部36並びに前記第2吸着材室33の吸着材38との間には、例えば不織布からなる吸着材保持用の第1フィルタ44がそれぞれ介在されている。また、前記通気プレート部材40と、その通気プレート部材40に対向する両吸着材室32,33の吸着材38との間には、例えば発泡ウレタンからなる吸着材保持用の第2フィルタ45がそれぞれ介在されている。前記第2ケース体16は、樹脂製で、有底円管状のケース部材47と、ケース部材47の開口端面を閉鎖する蓋部材48とを有している。なお、本実施形態では、蓋部材48が後方図1において右方へ向けられ、ケース部材47の底側が前方図1において左方へ向けられている。第2ケース体16は、前記第1ケース体14の左側図1において下側に並列状に配置されている。前記第2ケース体16の内部空間は大気連通室50となっている。また、前記蓋部材48の後面外側面には、大気ポート52が同心状に突出されている。大気ポート52は、大気連通室50に連通しかつ大気に開放されている。また、前記ケース部材47の前側の端板47aの前面外側面には、接続ポート54が同心状に突出されている。接続ポート54には前記連通管18の他端部が接続されている。これにより、大気連通室50が連通管18を介して前記第1ケース体14の第2吸着材室33と連通されている。大気連通室50の軸方向は、空気の流れ方向図1において左右方向に沿って延びている。なお、連通管18は本明細書でいう連通部材に相当する。前記大気連通室50内には、円管状の隔壁部材56が同心状に配置されている。隔壁部材56は、大気連通室50を前記第2ケース体16の軸方向すなわち空気の流れ方向図1において左右方向に沿って延びる内外2つの通路に区画している図2参照。隔壁部材56の内側の通路は、空気を流す空気通路58となっている。また、隔壁部材56の外側の通路は、蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材61を収納する吸着材通路60となっている。吸着材61としては、前記吸着材38と同様、蒸発燃料中のブタン等の燃料成分を吸着及び脱離可能な粒状の活性炭吸着材61と同一符号を付す61が用いられている。また、本実施形態における両吸着材38,61には、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが、例えば8~12g/dLの吸着能を有する活性炭以下、一般的な活性炭というが用いられている。なお、本明細書でいうASTM法によるブタンワーキングキャパシティとは、ASTMInternational米国試験材料協会:旧称AmericnSocietyforTestingandMaterialsが策定発行するASTM規格で、規格番号D5228に準拠して測定されたブタン有効吸着量のことをいう。前記隔壁部材56には、径方向に貫通する多数の通気孔56aが分散的に形成されている。通気孔56aは、空気通路58と吸着材通路60とを連通している。このため、隔壁部材56は、空気の流れ方向軸方向に交差する方向径方向の通気性を有している。なお、隔壁部材56は、車両に対するキャニスタ10の搭載状態において、前記大気連通室50内の上部好ましくは上端部に配置するとよい。図1に示すように、前記大気連通室50の後端部には、前記隔壁部材56及び前記吸着材61を押さえる格子板状の通気性を有する通気プレート部材63が前後方向図1において左右方向に移動可能に嵌合されている。通気プレート部材63と前記蓋部材48との間にはスプリング64が介在されている。スプリング64は、隔壁部材56及び吸着材61に通気プレート部材63を弾性的に押付けている。前記ケース部材47の前側の端板47aと、その端板47aに対向する前記隔壁部材56及び前記吸着材61との間には、例えば不織布からなる吸着材保持用の第1フィルタ66が介在されている。また、通気プレート部材63と、その通気プレート部材63に対向する隔壁部材56及び吸着材61との間には、例えば発泡ウレタンからなる吸着材保持用の第2フィルタ67が介在されている。次に、前記キャニスタ10図1参照の動作について説明する。給油時及び通常時例えば駐車時において、燃料タンク内で発生した蒸発燃料を含む蒸発燃料ガス図1中、実線矢印Y1参照は、タンクポート26を介して第1ケース体14の第1吸着材室32に導入される。第1吸着材室32に導入された蒸発燃料ガスは、第1吸着材室32、連通路42、第2吸着材室33を通る。その際、蒸発燃料ガス中の蒸発燃料は、第1吸着材室32及び第2吸着材室33の吸着材38に吸着される。そして、ほとんど空気となったガスは、連通管18を介して第2ケース体16の接続ポート54から大気連通室50内を通り、大気ポート52から大気へ放出される。ところで、給油時等においては、多量の蒸発燃料ガスがタンクポート26から両吸着材室32,33に導入されるため、第2吸着材室33から大気ポート52へも多量のガス流速の速いガスが流れる。このとき、そのガスの大半が大気連通室50の空気通路58を通る図3中、実線矢印Y2参照。これにより、通気抵抗圧損を低減し、給油性を向上することができる。なお、残りのガスは、大気連通室50の吸着材通路60を通る図3中、細線矢印Y3参照。このとき、そのガスに含まれる蒸発燃料があれば、その蒸発燃料が吸着材61に吸着される。また、通常時例えば駐車時において、給油時に比べて少量の蒸発燃料ガスがタンクポート26から両吸着材室32,33に導入されるため、第2吸着材室33から大気ポート52へも少量のガス流速の遅いガスが流れる。このときは、そのガスが大気連通室50の空気通路58及び吸着材通路60を通る図4中、細線矢印Y4,Y5参照。吸着材通路60を通るガスに含まれる蒸発燃料があれば、その蒸発燃料が吸着材61に吸着される。また、空気通路58を通るガスに蒸発燃料が含まれる場合には、その空気の流速が遅く、その空気通路58を流れる時間が長くかかるため、蒸発燃料が隔壁部材56の通気孔56aを介して吸着材通路60に流入する図4中、細線矢印Y6参照。これにより、蒸発燃料が吸着材61に吸着される。このとき、多くの蒸発燃料は、空気よりも重いため、空気通路58から隔壁部材56の通気孔56aを介して吸着材通路60へ流入することができる。これによって、蒸発燃料の吸着性を向上することができる。したがって、最終的には、空気のみが大気ポート52から大気に放出される。また、パージ時エンジン運転中のパージ制御時には、電子制御装置ECUによりパージ制御弁が開弁されると、エンジンの吸気負圧がパージポート25を介して第1吸着材室32内に導入されることにより、大気中の空気が第2ケース体16の大気ポート52から大気連通室50内に吸入される。このように大気連通室50に吸入された空気は、前記蒸発燃料ガスの流れとは逆に、大気連通室50の空気通路58及び吸着材通路60を通る図5中、点線矢印Y7,Y8参照。その際、吸着材通路60の吸着材61から蒸発燃料が離脱パージされ、空気とともに接続ポート54から連通管18を介して第2吸着材室33、連通路42、第1吸着材室32を通る図1中、点線矢印Y9参照。このとき、両吸着材室33,32の吸着材38からも蒸発燃料が離脱パージされ、空気とともにパージポート25からエンジンの吸気通路に供給される。前記したキャニスタ10によると、前に述べたように、給油時等において、第2吸着材室33から大気ポート52へ多量のガス流速の速いガスが流れるときは、そのガスの大半が大気連通室50の空気通路58を通ることにより、通気抵抗圧損を低減し、給油性を向上することができる。また、通常時例えば駐車時において、第2吸着材室33から大気ポート52へ少量の空気流速の遅いガスが流れるときは、そのガスが大気連通室50の空気通路58を通る。その際、ガスに蒸発燃料が含まれる場合には、その空気の流速が遅く、その空気通路を流れる時間が長くかかるため、蒸発燃料が隔壁部材56の通気孔56aを介して吸着材通路60に流入することにより、吸着材通路60の吸着材61に吸着される。これによって、蒸発燃料の吸着性を向上することができる。また、パージ時には、大気ポート52から大気連通室50へ導入される空気の一部が吸着材通路60を流れることにより、吸着材通路60の吸着材61から蒸発燃料がパージされる。ところで、第2ケース体16の大気連通室50を隔壁部材56により空気通路58と吸着材通路60とに区画するという簡単な構成であるため、前記従来例特許文献1参照と比べて、コストを低減することができる。よって、給油性及び蒸発燃料の吸着性を向上しながらもコストを低減することができる。また、ケース12が、第1吸着材室32及び第2吸着材室33を備える第1ケース体14と、大気連通室50を備える第2ケース体16と、第2吸着材室33と大気連通室50とを連通する連通管18とから構成されたものである。したがって、第2吸着材室33と大気連通室50とを離れた位置関係をもって配置することができる。[実施形態2]本発明の実施形態2を説明する。本実施形態は、前記実施形態1に変更を加えたものであるから、その変更部分について説明し、重複する説明は省略する。また、以降の実施形態についても、その変更部分について説明し、重複する説明は省略する。図6は第2ケース体を示す平断面図、図7は図6のVII-VII線矢視断面図である。図6及び図7に示すように、本実施形態は、第2ケース体16の大気連通室50に左右2本の円管状の隔壁部材符号、70を付すを並列状に配置したものである。本実施形態においても、両隔壁部材70の内側の通路が空気通路58となっており、その外側の通路が吸着材通路60となっている。また、両隔壁部材70には、径方向に貫通する多数の通気孔70aが分散的に形成されている。本実施形態のキャニスタ10によると、第2ケース体16の大気連通室50に2本の隔壁部材70を設けたものである。したがって、大気連通室50の空気通路58を複数化することができる。なお、両隔壁部材70の外側の通路を空気通路58とし、その内側の通路を吸着材通路60とすることもできる。この場合、大気連通室50の吸着材通路60を複数化することができる。また、大気連通室50に3本以上の隔壁部材70を並列状に配置することもできる。[実施形態3]本発明の実施形態3を説明する。本実施形態は、前記実施形態1に変更を加えたものである。図8は第2ケース体を示す断面図である。図8に示すように、本変更例は、大気連通室50に内外2本の二重円管状の隔壁部材72,73を同心状に配置したものである。本実施形態においては、両隔壁部材72,73の間の通路が空気通路58とされ、内側の隔壁部材72の内側の通路、及び、外側の隔壁部材73の外側の通路がそれぞれ吸着材通路60とされている。また、両隔壁部材72,73には、径方向に貫通する多数の通気孔72a,73aが形成されている。通気孔72aは、内側の隔壁部材72の外側の空気通路58と内側の吸着材通路60とを連通している。また、通気孔73aは、外側の隔壁部材73の内側の空気通路58と外側の吸着材通路60とを連通している。本実施形態のキャニスタ10によると、大気連通室50に2つの隔壁部材72,73を設けたものである。したがって、大気連通室50の吸着材通路60を複数化することができる。なお、両隔壁部材72,73の間の通路を吸着材通路60とし、内側の隔壁部材72の内側の通路、及び、外側の隔壁部材73の外側の通路を空気通路58とすることもできる。この場合、大気連通室50の空気通路58を複数化することができる。また、大気連通室50に3重以上の隔壁部材70を配置することもできる。[実施形態4]本発明の実施形態4を説明する。本実施形態は、前記実施形態1に変更を加えたものである。図9は第2ケース体を示す平断面図、図10は弁の開弁状態を示す断面図である。図9に示すように、本実施形態は、前記隔壁部材56の後端部内に、空気通路58を流れる空気圧が所定値以上になったときに開弁するリリーフ弁75を設けたものである。リリーフ弁75は、隔壁部材56の後端部の内周面に形成された円環状の弁座76と、隔壁部材56の後端部内に前後方向に移動可能に設けられて弁座76を開閉する弁板77と、弁板77を閉弁方向図9において左方へ付勢するスプリング78とにより構成されている。なお、隔壁部材56における弁座76より後方図9において右方には通気孔56aが形成されていない。本実施形態によると、通常時は、リリーフ弁75が閉弁状態にある図9参照。このため、接続ポート54から流入する蒸発燃料ガスは、吸着材通路60を通って大気ポート52から大気へ放出されるか、または、空気通路58、隔壁部材56の通気孔56a、吸着材通路60を通って大気ポート52から大気へ放出される。したがって、蒸発燃料ガスの全てを吸着材通路60に通すことによって、蒸発燃料を吸着材61に効率良く吸着させることができる。また、給油時には、空気通路58を流れる空気圧が所定値以上を超えることにより、リリーフ弁75の弁板77がスプリング78の付勢に抗して開弁される図10参照。このため、空気通路58を通る空気の吹き抜け性が向上することにより、給油性を確保することができる。また、パージ時は、リリーフ弁75が閉弁状態にある図9参照。このため、大気ポート52から流入した空気は、吸着材通路60を通って接続ポート54から流出されるか、または、吸着材通路60、隔壁部材56の通気孔56a、空気通路58を通って、接続ポート54へ流出される。したがって、空気の全てを吸着材通路60に通すことによって、吸着材61の蒸発燃料の離脱性を向上することができる。なお、リリーフ弁75は本明細書でいう弁装置に相当する。また、弁装置としては、リリーフ弁75の他、給油時に空気通路58を流れる空気圧で開弁する弁、例えばチェック弁を用いてもよいし、あるいは、給油時に電子制御装置ECUで制御することにより開弁する電磁弁を用いてもよい。[実施形態5]本発明の実施形態5を説明する。本実施形態は、前記実施形態1に変更を加えたものである。図11はキャニスタを示す平断面図である。図11に示すように、本実施形態は、前記実施形態1における第2ケース体16及び連通管18を省略し、第1ケース体14のみでケース12を構成したものである。また、第2吸着材室33が大気連通室符号、80を付すに変更されている。大気連通室80は、連通路42を介して第1吸着材室吸着材室という32と連通されている。また、接続ポート24は、大気ポート符号、82を付すに変更されている。また、大気連通室80の両フィルタ44,45の間には隔壁部材56が同心状に配置され、隔壁部材56の内側の通路が空気通路58とされ、その外側の通路が吸着材通路60とされている。吸着材通路60に吸着材61が収納されている。本実施形態のキャニスタ10によると、ケース12に、吸着材室32及び大気連通室80を一体的に備えたものである。したがって、ケース12をコンパクト化することができる。[実施形態6]本発明の実施形態6を説明する。本実施形態は、前記実施形態1に変更を加えたものである。図13はキャニスタを示す平断面図である。図13に示すように、本実施形態は、前記実施形態1図1参照における吸着材通路60に対して、前記吸着材活性炭61に代えて、燃料タンク内で発生する蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材90と、温度変化に応じて潜熱の吸収および放熱を生じる蓄熱材92とが混合状態で収納されている。吸着材90としては、蒸発燃料中のブタン等の燃料成分を吸着及び脱離可能な粒状の活性炭吸着材90と同一符号を付す90が用いられている。前記活性炭90には、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが13g/dL以上の高吸着能を有する活性炭が用いられている。また、高吸着能を有する活性炭90としては、好ましくは、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが15g/dL以上の高吸着能を有する活性炭が良く、より好ましくは、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが17g/dL以上の高吸着能を有する活性炭が良い。なお、本明細書では、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが13g/dL以上の活性炭を高吸着能を有する活性炭といい、同じく13g/dL未満の活性炭を低吸着能を有する活性炭という。これにともない、前記吸着材活性炭38は、低吸着能を有する活性炭に相当する。また、前記低吸着能を有する活性炭38と高吸着能を有する活性炭90には、同等の比熱を有する活性炭が用いられている。また、高吸着能を有する活性炭90は、一般的な活性炭と比べて、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが大きくなるほど、蒸発燃料の残存成分の分子間力が強いため、蒸発燃料の拡散量を低減し、吹き抜け量を低減することができる。前記蓄熱材92としては、温度変化に応じて潜熱の吸収および放熱を生じる相変化物質を有する蓄熱材であればよく、相変化物質、相変化物質を封入したマイクロカプセル、そのマイクロカプセル又は相変化物質を封入したペレット等を用いることができる。また、蓄熱材92の形状、配置形態等は問わない。また、相変化物質としては、例えば、融点が22°Cのヘプタデカン、融点が28°Cのオクタデカン等のパラフィンを用いることができる。また、蓄熱材92の潜熱を利用して、蒸発燃料の吸着時の高吸着能を有する活性炭90の温度上昇を抑制することにより蒸発燃料の吸着を促進することができる一方、蒸発燃料の脱離時の高吸着能を有する活性炭90の温度低下を抑制することにより蒸発燃料の脱離を促進することができる。なお、蓄熱材92は本明細書でいう脱離促進手段、蓄熱手段に相当する。次に、前記キャニスタ10の動作について説明する。給油時及び通常時例えば駐車時において、吸着材通路60を通る蒸発燃料ガス中の蒸発燃料は、高吸着能を有する活性炭90に吸着される。このとき、吸着材通路60における蓄熱材92の潜熱を利用して、蒸発燃料の吸着時の高吸着能を有する活性炭90の温度上昇が抑制されることにより、蒸発燃料の吸着が促進される。また、パージ時エンジンの運転中のパージ制御時において、大気中の空気が吸着材通路60を通る際には、吸着材通路60の高吸着能を有する活性炭90から蒸発燃料が脱離パージされる。このとき、吸着材通路60における蓄熱材92の潜熱を利用して、蒸発燃料の脱離時の高吸着能を有する活性炭90の温度低下が抑制されることにより、蒸発燃料の脱離が促進される。前記したキャニスタ10によると、吸着材通路60の吸着材90が高吸着能を有する活性炭90であるため、一般的な活性炭と比べて、高い吸着能を確保することができる。また、吸着材通路60に設けられた蓄熱材92によって蒸発燃料の脱離が促進される。このため、高吸着能を有する活性炭90の低い脱離性が向上されることによって、残存量を低減しながらも高い吸着能によって吹き抜け量を低減することができる。なお、蓄熱材92は、電気ヒータ等の加熱手段に代えることができる。また、蓄熱材92等の蓄熱手段と電気ヒータ等の加熱手段とを併用してもよい。また、吸着材通路60の高吸着能を有する活性炭90は、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが13g/dL以上の高吸着能を有する活性炭90である。したがって、吸着材通路60の高吸着能を有する活性炭90によって、一般的な活性炭と比べて、高い吸着能を確保することができる。また、両吸着材室32,33の吸着材38は、前記吸着材通路60の高吸着能を有する活性炭90と比べて、ASTM法によるブタンワーキングキャパシティが小さい低吸着能を有する活性炭38である。したがって、吸着材38として、一般的な活性炭を用いることができる。[実施形態7]本発明の実施形態7を説明する。本実施形態は、前記実施形態5に変更を加えたものである。図14はキャニスタを示す平断面図である。図14に示すように、本実施形態は、前記実施形態5図11参照における吸着材通路60に対して、前記吸着材活性炭61に代えて、前記実施形態6図13参照と同様、燃料タンク内で発生する蒸発燃料を吸着及び脱離する吸着材高吸着能を有する活性炭90と、温度変化に応じて潜熱の吸収および放熱を生じる蓄熱材92とが混合状態で収納されている。なお、前記実施形態6,7において、吸着材室の吸着材活性炭38は、高吸着能を有する活性炭に代えてもよい。また、吸着材室の吸着材低吸着能を有する活性炭又は高吸着能を有する活性炭38に蓄熱材を混合することもできる。この場合、蓄熱材によって蒸発燃料の吸着及び脱離が促進される。また、蓄熱材は、電気ヒータ等の加熱手段に代えることができる。また、蓄熱材等の蓄熱手段と電気ヒータ等の加熱手段とを併用してもよい。本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、隔壁部材の形状、配置形態は、前記実施形態に限定されるものではなく、適宜変更することができる。また、前記実施形態1~5における吸着材38,61としての活性炭は、蒸発燃料を吸着離脱する作用を奏する吸着材に変更することができる。"