物体側から順に、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第1レンズと、撮像側の面が非球面を持ち、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第2レンズと、非球面を持たず、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する第3レンズと、開口絞りと、両側に凸面となり正の屈折力を有し、両側非球面である第4レンズとの4枚のレンズを配置し、下記の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。ただし、2<Θ<90degとし、h1は半画角Θ2degの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さ、h2は半画角Θ1degの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さ、h3は半画角Θdegの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さとする。h2-h1/h3-h2≦1.01前記第1レンズの物体側面から撮像素子までの距離をLmmとし、前記第1レンズの物体側面において光線が通過する最大径φmmとする時、下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。0.95<φ/L<1.052前記第1レンズおよび第3レンズをガラス材料で形成し、前記第2レンズおよび第4レンズを樹脂材料で形成するとともに、d線における前記第2レンズの焦点距離をf2mm、d線における前記第4レンズの焦点距離をf4mmとする時、下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。0.9<|f2/f4|<113前記第1レンズの物体側面曲率半径をr1mm、像側面曲率半径をr2mm、中心レンズ厚みdmm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。1.2<d/f43.4<r1/r2<4.25前記撮像レンズにおける水平画角が、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の撮像レンズ。ただし、2Wは、撮像面での最大水平位置に入射する光線の全画角とする。2W>180deg6前記撮像レンズにおける垂直画角が、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の撮像レンズ。ただし、2Vは、撮像面での最大垂直位置に入射する光線の全画角とする。150deg<2V<160deg7前記第4レンズの像側の面から結像面までの距離をfbmm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。bf/f<2.08d線における前記第1レンズの焦点距離をf1mm、d線における前記第2レンズの焦点距離をf2mm、d線における前記第3レンズの焦点距離をf3mm、d線における前記第4レンズの焦点距離f4mm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の撮像レンズ。6.0<|f1/f|<9.092.3<|f2/f|<2.7102.9<|f3/f|<4.0112.3<|f4/f|<2.712本発明は、上記の点に鑑みて成されたものであり、目的とするのは、4枚構成によって高い光学性能を持ちつつ、画面周辺部を大きく写し、レンズの形状、非球面の形状等を適切に設定することにより小型、薄型の広角撮像レンズを提供することである。上記目的を達成するため本発明のレンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第1レンズと、撮像側の面が非球面を持ち、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第2レンズと、非球面を持たず、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する第3レンズと、開口絞りと、両側に凸面となり正の屈折力を有し、両側非球面である第4レンズとの4枚のレンズを配置し、下記の条件式を満足することを特徴とする。ただし、2<Θ<90degとし、h1は半画角Θ2degの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さ、h2は半画角Θ1degの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さ、h3は半画角Θdegの物体が撮像面上で結像する撮像面中心からの高さとする。h2-h1/h3-h2≦1.01これは、画角が広がる換言すれば、画角中心から画面周辺にシフトに従い、撮像面上で物体が大きく写ることを意味する。実施例1を例に上記式を説明する。例えば、半画角20degから21degの物体は、撮像面上で結像位置の差は、14.9μmとなる。半画角21degから22degの物体は、撮像面上で15.0μmとなる。このように画角が広がるに伴い、物体は撮像面上で大きく映る事となる図5参照。さらに、前記第1レンズの物体側面から撮像素子までの距離をLmmとし、前記第1レンズの物体側面において光線が通過する最大径φmmとする時、下記の条件式を満足することが好ましい。0.95<φ/L<1.052このような条件を満たすように設計することで、小型、小径のカメラモジュールを実現する事が可能となる。広角レンズにおいて、光学全長は、第1レンズ径に相関がある。焦点距離が一定で、第1レンズ径と光学全長を伸ばせば、収差の補正は容易となり高い光学性能を確保する事ができる。逆に第1レンズ径と光学全長を短くしていくと、収差補正が困難となり品質の低下を招く事となる。ここで径と全長をパラメーターとしているのは、前述したとおり両者には強い相関があり各々の個別の小型が困難だからである。換言すれば、径一定で全長を短く、全長一定で径を小さくする事は、小型化に適切ではない。上記式を満足する設計とすることで高い光学性能を維持したまま、小型化を可能とすることができる。さらに、前記第1レンズおよび第3レンズをガラス材料で形成し、前記第2レンズおよび第4レンズを樹脂材料で形成するとともに、d線における前記第2レンズの焦点距離をf2mm、d線における前記第4レンズの焦点距離をf4mmとする時、下記の条件式を満足することが好ましい。0.9<|f2/f4|<113このような条件を満たすように設計することで、使用環境において低温から高温まで幅広い温度領域で高い品質のカメラモジュールを実現する事が可能となる。ここでいう高い品質とは、光学性能と射影特性が温度によって変動しない事を意味する。上記、下限と上限を逸脱してしまうと温度変化に伴い、樹脂レンズの変動により光学性能が変化してしまう。上記式の意味するところは、凹レンズとなる第2レンズ、凸レンズとなる第4レンズのパワー比焦点距離比を略1:10.9~1.1の範囲内にすることで、温度変化に伴う変化を樹脂レンズ同士で相殺する事である。ガラスレンズは、もともと温度に伴う変化が小さいため、これによりカメラモジュール全体として広い温度領域で高い品質のカメラモジュールを実現する。さらに、前記第1レンズの物体側面曲率半径をr1mm、像側面曲率半径をr2mm、中心レンズ厚みdmm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することが好ましい。1.2<d/f43.4<r1/r2<4.25このような条件を満たすように設計することで、フロントカメラ用車載カメラモジュールとして機能する事が可能となる。上記撮像レンズを車載用フロントカメラとして使用する場合、第1レンズは、走行中の子石などの影響により強い落下衝撃強度を必要とされる。その場合、第1レンズが薄いと十分な強度を得られない。上記式は、前記状況を鑑みて設計しなければならない項目である。当然、サイズが小さくなるに伴い薄くても十分な強度を得る事が可能なので、パラメーターに厚みdと焦点距離f、第1レンズ両面の曲率半径の比率としている。さらに、前記撮像レンズにおける水平画角と垂直画角が、以下の条件式を満足することが好ましい。ただし、2Wは撮像面での最大水平位置に入射する光線の全画角、2Vは撮像面での最大垂直位置に入射する光線の全画角とする。2W>180deg6150deg<2V<160deg7このような条件を満たすように設計することで、画面周辺部の物体を大きく写すことが可能となる。上記式6については、まず本発明のカメラモジュールとして車載用カメラを想定している。フロントカメラにおいて死角となる180deg方向が見える必要がある。上記式7については、周辺部を大きくするために垂直画角は上記式を満足するエリアになければならない。150degより小さい画角だと周辺倍率としては、有利だが高い光学性能を維持することが困難となる。特に倍率色収差の補正が困難となり周辺の像性能が劣化する傾向にある。逆に160degを超えると周辺が小さく写り本発明の目的となる周辺の視認性が低下する事となる。さらに、前記第4レンズの像側の面から結像面までの距離をfbmm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することが好ましい。bf/f<2.08このような条件を満たすように設計することで、撮像面とレンズの間隔を確保する事が可能となる。条件式を逸脱する事で起きる弊害は2点である。第一に、この間隔が短くなると、ローパスフィルターや赤外線カットフィルターといった部材を挿入する事が困難となる。さらに撮像レンズと撮像素子の傾きを調整する際の調整代を確保する事が困難となる。第二に、撮像素子と第4樹脂レンズが近くなり、撮像素子の発熱の影響を受けて、第4レンズが熱伝送によって発熱し組成変化を引き起こす。特に樹脂レンズは、ガラス転移温度が低温な為、黄変等の問題を起こすこともある。さらに、d線における前記第1レンズの焦点距離をf1mm、d線における前記第2レンズの焦点距離をf2mm、d線における前記第3レンズの焦点距離をf3mm、d線における前記第4レンズの焦点距離f4mm、光学系の焦点距離をfmmとする時、下記の条件式を満足することが好ましい。6.0<|f1/f|<9.092.3<|f2/f|<2.7102.9<|f3/f|<4.0112.3<|f4/f|<2.712このような条件を満たすように設計することで、上述に記載の要件を同時に満たす光学系を実現する事が可能となる。9の下限値を超えると、負の屈折力が大きくなり、倍率の色収差の補正は容易となるが、第1レンズ像側面の曲率が小さくなりすぎてしまい、製造が難しくなる。上限値を超えると、第1レンズ物体側面の曲率が小さくなるために有効径が大きくなり、レンズ系の小型化が難しくなるとともに、広い画角を得るために必要な負の屈折力を第2レンズ像側面のみで補うことになり、曲率が小さくなりすぎてしまう。10の下限値を超えると負の屈折力が強くなるために第2レンズ像側面の曲率が小さくなりすぎてしまう。また、それに伴って第3レンズ物体側面の曲率も小さくなりすぎてしまうために、製造が難しくなる。上限値を超えると、負の屈折力が不足するために倍率の色収差の補正が困難になる。11の上限値を超えると、正の屈折力が不足するために倍率の色収差の補正が困難になる。下限値を超えると第3レンズ物体側面の曲率が小さくなりすぎてしまうために、製造が難しくなる。第4レンズの、特に像側面は収差の補正を大きく行なっているため、12の上限値を超えると、正の屈折力が小さくなりすぎて、緒収差の補正が困難になる。逆に下限値を超えると、第4レンズ像側面の曲率が小さくなりすぎてしまうために、製造が難しくなる。本発明によれば、4枚構成によって高い光学性能を持ちつつ、レンズの形状、非球面の形状等を適切に設定することにより小型、薄型で周辺が大きく写る広角撮像レンズを提供することができ、その結果、監視カメラや車載用カメラに搭載可能なコンパクトな広角撮像レンズを実現することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態を詳細に説明する。図1に実施の形態のレンズ構成をそれぞれ光学断面で示す。なお、図1において、100Aでは各構成要件の符号および各面の符号を示し、100Bでは各構成要件における間隔Dの符号を示すものとし、いずれも撮像レンズ100を示すものである。本実施形態は、図1の100Aに示すように、物体側から順に、第1レンズ110、第2レンズ120、第3レンズ130、開口絞り140、第4レンズ150、IRCFないしカバーガラス160、CCDやCMOS等の撮像素子170が配置される4枚構成の単焦点の撮像レンズ100である。本発明を実施した撮像レンズで4枚のレンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第1レンズ110と、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズである第2レンズ120と、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する第3レンズ130と、開口絞りと両側に凸面を向けた正の屈折力を有する第4レンズ150のように配列されている。撮像レンズ100において、物体側より入射した光は、図1の100Aに示すように、第1レンズ110の物体側R1面1、像面側R2面2、第2レンズ120の物体側R3面3、像面側R4面4、第3レンズ130の物体側R5面5、像面側R6面6、開口絞り140の面7、第4レンズ150の物体側R7面8、像面側R8面9、カバーガラス160の物体側R9面10、像面側R10面11を順次通過し撮像素子170の結像面撮像面12へと集光される。また、図1の100Bに示すように、第1レンズ110の厚さとなるR1面1とR2面2間の距離をD1、第1レンズ110のR2面2と第2レンズ120のR3面3までの距離をD2、第2レンズ120の厚さとなるR3面3とR4面4間の距離をD3、第2レンズ120のR4面4と第3レンズ130のR5面5間の距離をD4、第3レンズ130の厚さとなるR5面5とR6面6間の距離をD5、第3レンズ130のR6面6と開口絞り140の面7までの距離をD6、開口絞り140の面7と第4レンズ150のR8面8間の距離をD7、第4レンズ150の厚さとなるR8面8とR9面9間の距離をD8、第4レンズ150のR面9とカバーガラス160の物体側R9面10間の距離をD9、カバーガラス160の厚さとなるR9面10とR10面11間の距離をD10、カバーガラス160のR10面11と結像面12間の距離をD11とする。ここで、第2レンズ120と第4レンズ150が樹脂材料で形成されることにより、軽量化や低コスト化が実現できるとともに、非球面形状の作製が容易となる。また、第1レンズ110と第3レンズ130をガラス材料で形成することにより幅広い分散値の材料を選択でき、結果として倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。また、第2レンズ120と第4レンズ14は、非球面形状が形成される。非球面形状を持つことにより、収差補正が容易となり、小型でありながら良好な解像性能を得ることが可能となる。なお、以下の数値実施例の中で記載されるレンズの非球面の形状は、物体側から像面側へ向かう方向を正とし、kを円錐係数、A、B、C、Dを非球面係数、rを中心曲率半径としたとき次式で表される。hは光線の高さ、cは中心曲率半径の逆数をそれぞれ表している。ただし、Zは面頂点に対する接平面からの深さを、Aは4次の非球面係数を、Bは6次の非球面係数を、Cは8次の非球面係数を、Dは10次の非球面係数をそれぞれ表している。本発明を実施した撮像レンズで好ましくは、第1レンズ110を構成する材料のd線に対するアッベ数が40以上に、第2レンズ120を構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、第3レンズ130を構成する材料のd線に対するアッベ数が30以下に、第4レンズ150を構成する材料のd線に対するアッベ数が50以上に、それぞれ設定される。開口絞り140よりも物体側にあり、負レンズである第1レンズ110および第2レンズ120はそれらを構成する各材料のアッベ数が大きいほど、第1レンズ110および第2レンズ120で発生する倍率色収差が小さくなる。また、同じく開口絞り140よりも物体側にあり、正レンズである第3レンズ130を構成する材料のアッベ数が小さいほど倍率色収差を良好に補正できるためである。以下に、撮像レンズ100の具体的な数値による実施例1~6を示す。実施例1~6の数値において、焦点距離、Fナンバー、水平画角、垂直画角、像高、レンズ全長、バックフォーカスBFは次の表1に記載の通りである。また、同じく実施例1~6の数値において、条件式2~12の数値データは、次の表2に記載の値になる。なお、実施例1~6を示す図面である、図2、図6、図10、図14、図18、および図22に示す符号101乃至106は、図1に示す撮像レンズ100と同様の構成であるために、各構成要件の符号、面符号、距離符号の記載を省略するものとする。また、図7、図11、図15、図19、および図23は、図3に示すc線、d線、およびg線の記載と同様であるために、記載を省略するものとする。さらに、図5、図9、図13、図17、図21、および図25からも明らかなように、全ての実施例において本発明における条件式1を満たしている。また、実施例1~6においては、第2レンズ120と第4レンズ150を樹脂材料で形成し、第1レンズ110と第3レンズ130をガラス材料で形成した。<実施例1>実施の形態1におけるレンズ系の基本構成は図2に示され、各数値データ設定値は表3、表4、表5に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図3にそれぞれ示される。図3は、実施例1において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図3からわかるように、実施例1によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ101が得られる。この実施例1における撮像レンズ101は、小型化に伴う全長と第1レンズ径の関係式2の下限を示す。第1レンズ110の径を可能な限り小さくし、全長も短い実施例となる。図2に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ140はそれぞれ非球面を有する。表4は、実施例1における撮像レンズ101の各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表5は、所定面の非球面係数を示している。図4は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は次の通りである。光学系によって結像する像高を実像高とし、これをYとする。立体射影方式によって結像する理想像高をY0とする。θを画角、fを光学系の焦点距離とした場合、Y0は下記の式によって現される。Y0=2f×tanθ/2また、ディストーションDは、Y、Y0によって以下の通り現される。D=Y-Y0/Y0図5は、撮像レンズ101の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。<実施例2>実施の形態2におけるレンズ系の基本構成は図6に示され、各数値データ設定値は表6、表7、表8に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図7にそれぞれ示される。図7は、実施例2において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図7からわかるように、実施例2によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ102が得られる。この実施例2における撮像レンズ102は、小型化に伴う全長と第1レンズ110の径の関係式2の上限を示す。第1レンズ110の径を大きくし十分に収差を補正した、全長の長い実施例となる。図6に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ非球面を有する。表7は、実施例2における撮像レンズ110の各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表8は、所定面の非球面係数を示している。図8は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は実施例1と同様である。図9は、撮像レンズ102の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。<実施例3>実施の形態3におけるレンズ系の基本構成は図10に示され、各数値データ設定値は表9、表10、表11に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図11にそれぞれ示される。図11は、実施例3において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図11からわかるように、実施例3によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ103が得られる。この実施例3における撮像レンズ103は、第2レンズ120と第4レンズ150の焦点距離の関係式3の上限を示す。第2レンズ120と第4レンズ150のパワーバランスを上限値1.1に近づけたことを特徴としている。図10に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ非球面を有する。表10は、実施例3における撮像レンズ103の各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表11は、所定面の非球面係数を示している。図12は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は実施例1と同様である。図13は、撮像レンズ103の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。<実施例4>実施の形態4におけるレンズ系の基本構成は図14に示され、各数値データ設定値は表12、表13、表14に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図15にそれぞれ示される。図15は、実施例4において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図15からわかるように、実施例4によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ104が得られる。この実施例4における撮像レンズ104は、第2レンズ120と第4レンズ150の焦点距離の関係式3の下限を示す。第2レンズ120と第4レンズ150のパワーバランスを下限値0.9に近づけたことを特徴としている。図14に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ非球面を有する。表13は、実施例4における撮像レンズの各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表14は、所定面の非球面係数を示している。図16は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は実施例1と同様である。図17は、撮像レンズ104の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。<実施例5>実施の形態5におけるレンズ系の基本構成は図18に示され、各数値データ設定値は表15、表16、表17に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図19にそれぞれ示される。図19は、実施例5において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図19からわかるように、実施例5によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ105が得られる。この実施例5における撮像レンズ105は、全ての条件式を満足する射影特性の1例を示すが、特に、焦点距離を長くしディストーションが小さい例となる。図18に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ150はそれぞれ非球面を有する。表16は、実施例5における撮像レンズ105の各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表17は、所定面の非球面係数を示している。図20は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は実施例1と同様である。図21は、撮像レンズ105の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。<実施例6>実施の形態6におけるレンズ系の基本構成は図22に示され、各数値データ設定値は表18、表19、表20に、球面収差、および非点収差を示す収差図は図23にそれぞれ示される。図23は、実施例6において、左が球面収差を、右が非点収差をそれぞれ示している。縦収差図の縦軸は、瞳径を1に正規化したもので、非点収差図の縦軸は半画角ωを表し、実線Mはメリジオナル像面の値、破線Sはサジタル像面の値をそれぞれ示している。図23からわかるように、実施例6によれば、球面、非点の諸収差が良好に補正され、結像性能に優れた撮像レンズ106が得られる。この実施例6における撮像レンズ106は、全ての条件式を満足する射影特性の1例を示し、特に、焦点距離を短くしディストーションが大きい例となる。図22に示すように、第1レンズ110は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第2レンズ120は物体側に凸面を向けたメニスカス形状、第3レンズ130は平凸形状、開口絞り140の像側に配置される第4レンズ150は両側に凸面を向けた両凸形状を有する。第2レンズ120と第4レンズ140はそれぞれ非球面を有する。表19は、実施例6における撮像レンズ106の各面番号に対応した絞り、各レンズの曲率半径R、間隔D、屈折率Nd、および分散値νdを示している。表20は、所定面の非球面係数を示している。図24は、理想像高を立体射影方式としたディストーションを示す。立体射影式は実施例1と同様である。図25は、撮像レンズ106の像倍率を示す。横軸を半画角とし、縦軸に像の大きさを示す。