電柱間に架設されたケーブルを吊持するためのケーブル吊具であって、1本の線材を曲げることにより、前記ケーブルが挿通される第1の環状部と、前記ケーブルを支持する支持体が挿通される第2の環状部と、前記第1の環状部と前記第2の環状部との間に形成された被巻付け部と、前記被巻付け部の前記第1の環状部を介した反対側に螺旋状に形成され前記被巻付け部に巻き付けられる第1の螺旋状部と、前記被巻付け部の前記第2の環状部を介した反対側に螺旋状に形成され前記第1の螺旋状部と係合可能に前記被巻付け部に巻き付けられる第2の螺旋状部と、が形成されているケーブル吊具。前記第1の螺旋状部及び前記第2の螺旋状部の少なくとも一方の先端に、前記被巻付け部に巻き付けられない非巻付け部が形成されている請求項1に記載のケーブル吊具。前記第1の螺旋状部及び前記第2の螺旋状部の少なくとも一方の先端が養生されている請求項1または請求項2に記載のケーブル吊具。前記第1の環状部に、前記より線と比して摩擦係数が高い滑り止め部が形成されている請求項1から請求項3までの何れか1項に記載のケーブル吊具。電柱間に架設されたケーブルを、ケーブル吊具を使用して吊持するケーブル吊持方法であって、前記ケーブル吊具は、1本の線材を曲げることにより、第1の環状部と、第2の環状部と、これらの間に形成された被巻付け部と、前記被巻付け部の前記第1の環状部を介した反対側に螺旋状に形成された第1の螺旋状部と、前記被巻付け部の前記第2の環状部を介した反対側に螺旋状に形成された第2の螺旋状部とが形成され、前記第1の環状部に前記ケーブルを挿通し、前記第2の環状部に前記ケーブルを支持する支持体を挿通し、前記第1の螺旋状部を前記被巻付け部に巻き付け、前記第2の螺旋状部を前記第1の螺旋状部と係合可能に前記被巻付け部に巻き付けるケーブル吊持方法。ところで、電柱の支障移転や建替を実施する際に電柱を速やかに元の場所から撤去しなければならない場合があり、この場合に、ケーブルを仮吊りの状態にする場合がある。ここで、ケーブルを仮吊りの状態にする場合には、安全管理上、ケーブルを安定した状態で吊持できるようにする必要がある。また、ケーブル吊具は、ケーブルの仮吊りのために一時的に使用されるのみであることから、簡易に作製できることが望ましい。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、簡易な構成のケーブル吊具で、電柱間に架設されたケーブルを安定した状態で吊持することを課題とするものである。上記課題を解決するために、本発明に係るケーブル吊具は、電柱間に架設されたケーブルを吊持するためのケーブル吊具であって、1本の線材を曲げることにより、前記ケーブルが挿通される第1の環状部と、前記ケーブルを支持する支持体が挿通される第2の環状部と、前記第1の環状部と前記第2の環状部との間に形成された被巻付け部と、前記被巻付け部の前記第1の環状部を介した反対側に螺旋状に形成され前記被巻付け部に巻き付けられる第1の螺旋状部と、前記被巻付け部の前記第2の環状部を介した反対側に螺旋状に形成され前記第1の螺旋状部と係合可能に前記被巻付け部に巻き付けられる第2の螺旋状部とが形成されている。上記ケーブル吊具において、前記第1の螺旋状部及び前記第2の螺旋状部の少なくとも一方の先端に、前記直線状部に巻き付けられない非巻き付け部が形成されていてもよい。上記ケーブル吊具において、前記第1の螺旋状部及び前記第2の螺旋状部の少なくとも一方の先端が養生されていてもよい。上記ケーブル吊具において、前記第1の環状部に、前記より線と比して摩擦係数が高い滑り止め部が形成されていてもよい。また、本発明に係るケーブル吊持方法は、電柱間に架設されたケーブルをケーブル吊具を使用して吊持するケーブル吊持方法であって、前記ケーブル吊具は、1本の線材を曲げることにより、第1の環状部と、第2の環状部と、これらの間に形成された被巻付け部と、前記被巻付け部の前記第1の環状部を介した反対側に螺旋状に形成された第1の螺旋状部と、前記被巻付け部の前記第2の環状部を介した反対側に螺旋状に形成された第2の螺旋状部とが形成され、前記第1の環状部に前記ケーブルを挿通し、前記第2の環状部に前記ケーブルを支持する支持体を挿通し、前記第1の螺旋状部を前記被巻付け部に巻き付け、前記第2の螺旋状部を前記第1の螺旋状部と係合可能に前記被巻付け部に巻き付ける。本発明によれば、簡易な構成のケーブル吊具で、電柱間に架設されたケーブルを安定した状態で吊持することができる。以下、図面を参照しながら、本発明を実施するための形態を説明する。図1は、一実施形態に係るケーブル吊具10を使用して、電柱3の間に架設される光ケーブル1を仮吊りしている状態を示す図である。この図に示すように、電柱3の間に光ケーブル1と通信ケーブル2とが架設されているところ、電柱3は、支障移転または建替え等を経て現在の位置に建てられており、通信ケーブル2は掛け替えられている一方、光ケーブル1は、一時的にケーブル吊具10により通信ケーブル2に仮吊りされている。図2Aは、分解した状態のケーブル吊具10を示す図である。この図に示すように、ケーブル吊具10は、亜鉛メッキ鋼等の防錆処理が施された金属製のより線を加工することにより作製されている。このケーブル吊具10は、より線の一端及び他端にそれぞれ螺旋状に形成された第1の螺旋状部12、第2の螺旋状部14と、より線の中央に直線状に形成された直線状部16と、より線における第1の螺旋状部12と直線状部16との間に円環状に形成された第1の円環状部18と、より線における第2の螺旋状部14と直線状部16との間に円環状に形成された第2の円環状部20とを備えている。これらは、より線の一端から他端にかけて、第1の螺旋状部12、第1の円環状部18、直線状部16、第2の円環状部20、第2の螺旋状部14の順序で形成されている。また、第1の螺旋状部12と直線状部16と第2の螺旋状部14とが並列され、これらが第1の円環状部18と第2の円環状部20との間に位置するように、より線が加工されている。第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とは、より線を螺旋状に曲げることにより形成されており、これらの巻方向、径及びピッチは同一である。また、図2Bに示すように、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14との内径dは、より線の直径Dと同一である。また、第2の円環状部20には、複数の滑り止め部材22が、間隔を空けて設けられている。滑り止め部材22は、ケーブル吊具10のより線よりも摩擦係数が高いゴム等の材料で形成された球状体である。図3は、組立てた状態のケーブル吊具10を示す図である。この図に示すように、ケーブル吊具10では、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とが、互い違いに直線状部16に巻き付けられている。このため、ケーブル吊具10にその長手方向への引張荷重や圧縮荷重が作用した場合に、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とが互に係合螺合し、これらの連結が維持される。第1の円環状部18には、通信ケーブル2が挿通され、第2の円環状部20には、光ケーブル1が挿通される。また、第2の円環状部20に挿通された光ケーブル1には、複数の滑り止め部材22が当接する。図4A~図4Dは、電柱3を移設または建替えする際に、光ケーブル1を通信ケーブル2に仮吊りする方法を説明するための図である。まず、通信ケーブル2を、移設または建替え後の電柱3に掛け替え、この通信ケーブル2にケーブル吊具10を取付ける。図4Aに示すように、分解状態のケーブル吊具10の第1の円環状部18内に通信ケーブル2を挿入する。そして、図4Bに示すように、第1の螺旋状部12を直線状部に巻き付ける。次に、図4Cに示すように、光ケーブル1を第2の円環状部20内に挿入する。そして、図4Dに示すように、第2の螺旋状部14を直線状部16に巻き付ける。この際、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とを、互い違いになるように直線状部16に巻き付ける。これにより、光ケーブル1がケーブル吊具10を介して通信ケーブル2に吊持される。ここで、ケーブル吊具10には、上下方向への引張荷重が作用するが、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とが互に係合螺合することにより、これらの連結が維持される。また、風等により光ケーブル1や通信ケーブル2が揺れた場合に、ケーブル吊具10に引張荷重のみならず圧縮荷重が作用したような場合でも、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14との係合状態が維持され、これらの連結が維持される。また、予め螺旋状に形成された第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とを直線状部16に巻き付けると共に係合させる作業により、光ケーブル1を通信ケーブル2に仮吊りすることができ、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14とを締付ける作業は必須ではない。これにより、締付け力の管理を要することなく、光ケーブル1を通信ケーブル2に仮吊りすることができる。従って、光ケーブル1を通信ケーブル2に安定した状態で確実に吊持することができる。また、金属製のより線を加工しただけの簡易なケーブル吊具10により、光ケーブル1を通信ケーブル2に吊持することができ、コストを低減できる。また、本実施形態に係る吊金具10では、光ケーブル1の接触部である第2の円環状部20に、金属製のより線よりも摩擦係数が高いゴム製の滑り止め部材22を設けたことにより、光ケーブル1の滑り止めがなされる。従って、光ケーブル1を通信ケーブル2により一層安定した状態で吊持することができる。図5は、他の実施形態に係るケーブル吊具100を示す図である。この図に示すように、ケーブル吊具100は、上述のケーブル吊具10の第1の円環状部18に替えて矩形状の環状部118を備える。この矩形状の環状部118には、電柱3に設けられた取り付け金物4が挿通され、これにより、光ケーブル1が取付金物4に吊持される。以上のような構成のケーブル吊具100によれば、光ケーブル1を電柱3に設けられた取付金物4に安定した状態で確実に吊持することができる。また、金属製のより線を加工しただけの簡易なケーブル吊具100により、光ケーブル1を電柱3に設けられた取付金物4に吊持することができ、コストを低減できる。図6は、他の実施形態に係るケーブル吊具200を示す図である。この図に示すように、ケーブル吊具200は、上述のケーブル吊具10のより線の両端に、非巻付け部202が設けられた構成をしている。この非巻付け部202は養生テープを巻き付けたり、樹脂を被覆したりする等して養生されている。また、非巻付け部202は、第1の螺旋状部12、第2の螺旋状部14の外径方向へ折り曲げられており、直線状部に巻き付けられないようになっている。以上のような構成のケーブル吊具200によれば、第1の螺旋状部12と第2の螺旋状部14の先端の非巻付け部202が直線状部16に巻き付けられていないことにより、ケーブル吊具200を光ケーブル1や通信ケーブル2から取り外す際に、より線の結束が緩むことを抑制できる。また、非巻付け部202が養生されていることにより、より線の結束が緩むことをより一層抑制できる。従って、ケーブル吊具200の再利用が可能となり、コストをより一層低減できる。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、上記実施の形態は本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく変更、改良され得るとともに、本発明にはその等価物も含まれる。例えば、上記実施の形態では、ケーブル吊具10、100、200を防錆処理が施された金属製のより線で作製したが、防錆処理を施すことは必須ではなく、また、繊維強化樹脂等の他の素材で作製してもよい。また、ケーブル吊具10、100、200をより線で作製することは必須ではなく、十分な強度を有し、塑性変形可能であれば、針金等の1本の線材で作製してもよい。また、上記実施の形態では、光ケーブル1を通信ケーブル2や取付金具4に吊持する例を挙げて本発明を説明したが、通信ケーブル2を電柱3に設けられた取付金具4に吊持する等、吊持する対象のケーブルやその支持体は適宜変更してもよい。