送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する光送信器と、位相変調された光を受信し復調する光受信器と、前記送信光の一部を前記光受信器に導入する光帰還部、とを有し、前記光送信器は、連続光を出力する光源と、前記連続光を前記送信情報に基づいて位相変調する位相変調部と、前記位相変調部の動作を制御する制御部とを備え、前記光受信器は、前記光帰還部から得た前記送信光を復調することにより受信情報を取得し、前記受信情報を前記制御部に送出し、前記制御部は、前記送信情報と前記受信情報に基づいて前記位相変調部の動作を制御する光通信装置。請求項1に記載した光通信装置において、前記制御部は、前記位相変調部に対して駆動信号を付加する駆動部と、前記送信情報と前記受信情報を比較し、比較した結果に基づいて前記駆動部を制御する判定部、とを備え、前記駆動信号は、前記送信情報に対応した変調信号と、前記変調信号の平均値を調整する直流信号を含む光通信装置。請求項2に記載した光通信装置において、前記判定部は、前記送信情報と前記受信情報が一致する場合は、前記直流信号の値を維持するように前記駆動部を制御し、前記送信情報と前記受信情報が一致しない場合は、前記直流信号の値を変更するように前記駆動部を制御する光通信装置。請求項2に記載した光通信装置において、前記判定部は、前記送信情報と前記受信情報が一致する場合は、前記変調信号を維持するように前記駆動部を制御し、前記送信情報と前記受信情報が一致しない場合は、前記変調信号を反転するように前記駆動部を制御する光通信装置。請求項1から4のいずれか一項に記載した光通信装置において、前記位相変調部は、マッハツェンダ型光変調器を備え、前記光帰還部は、前記送信光の一部を分岐する光分岐部と、分岐された送信光と通信相手からの信号光のいずれか一方を前記光受信器に導入する光切り替え部を備える光通信装置。請求項1から5のいずれか一項に記載した光通信装置において、前記光受信器は、局部発振光源と、前記局部発振光源が出力する局部発振光と前記位相変調された光を入力し、同相信号光と直交信号光を出力する90度ハイブリッド回路と、前記同相信号光と前記直交信号光を光電変換し、同相電気信号と直交電気信号を出力する光電変換部と、前記同相電気信号と前記直交電気信号をアナログ/デジタル変換し、同相デジタル信号と直交デジタル信号を出力するアナログ/デジタル変換部と、前記同相デジタル信号と前記直交デジタル信号を復調し、前記受信情報を出力する信号処理部、とを備える光通信装置。連続光を出力する光源と、前記連続光を送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する位相変調部と、前記位相変調部の動作を制御する制御部、とを有し、前記制御部は、前記送信光を復調した受信情報を取得し、前記送信情報と前記受信情報に基づいて前記位相変調部の動作を制御する光送信器。連続光を送信情報に基づいて位相変調し、前記位相変調した送信光を出力し、前記送信光を復調した受信情報を取得し、前記送信情報と前記受信情報に基づいて前記位相変調を制御する光送信方法。請求項8に記載した光送信方法において、前記受信情報を取得する処理は、前記送信光の一部を受信して復調する処理を含み、前記位相変調を制御する処理は、前記送信情報に対応した変調信号と、前記変調信号の平均値を調整する直流信号を制御する処理を含む光送信方法。請求項9に記載した光送信方法において、前記位相変調を制御する処理は、前記送信情報と前記受信情報が一致する場合は、前記直流信号の値を維持し、前記送信情報と前記受信情報が一致しない場合は、前記直流信号の値を変更する処理を含む光送信方法。上述したように、特許文献1に記載された関連する変調器によれば、送信する情報に対応する駆動振幅の平均値が変調器の透過光強度の最小点になるように、変調器に印加する直流電圧を安定に制御することが可能になる。しかしながら、特許文献1に記載された変調器では、送信する情報と、変調器が変調した後の光の位相との対応関係が確定しないという問題点があった。以下に、変調器が変調した後の光の位相と送信する情報との対応関係が確定しない理由について詳細に説明する。変調器が変調した後の光の位相と送信する情報との間には、2種類の対応関係が存在する。以下に、この対応関係について図10Aを用いて説明する。まず、上述の制御により送信する情報に対応する駆動振幅の平均値が、図10Aに示したVπ[V]になるように変調器に印加する直流電圧が調整された場合について考える。この場合、送信する情報である0/1に対応する変調後の光の位相は、0/π[radian]となる。以下では、この場合における、送信する情報と変調した後の光の位相との対応関係を正論理と言う。次に、送信する情報に対応する駆動振幅の平均値が、図10Aに示した3Vπ[V]になるように変調器に印加する直流電圧が調整された場合について考える。この場合、送信する情報である0/1に対応する変調後の光の位相は、π/0[radian]となる。以下では、この場合における、送信する情報と変調した後の光の位相との対応関係を負論理と言う。このように変調器に印加する直流電圧の値によって、変調器が変調した後の光の位相と送信する情報との間に、2種類の対応関係が存在する。しかしながら、変調器に印加する直流電圧の値と、正論理となるか負論理となるかの対応関係は、変調器の個体差、温度変化または経時変化等により異なる。そのため、変調器に印加する直流電圧を安定に制御できたとしても、変調器が正論理で動作するか、負論理で動作するかを識別するのは困難である。その結果、送信する情報と、変調器が変調した後の光の位相との対応関係が確定しないことになる。このため、位相変調方式として、例えばQPSK方式を採用した場合、図11に示すように、1種類の送信する情報に対して4種類の位相状態が存在しうる。図の横軸はQPSK方式における同相軸In-phase:I軸であり、縦軸は直交軸Quadrature-phase:Q軸である。I軸、Q軸に対応する位相変調において、それぞれ正論理と負論理を取り得るので、以下の4通りの組み合わせが存在する。すなわち、I軸、Q軸ともに正論理で動作する場合正論理、正論理、I軸だけ反転した場合負論理、正論理、I軸とQ軸が共に反転した場合負論理、負論理、およびQ軸だけが反転した場合正論理、負論理の4種類である。具体的には例えば、1種類の送信する情報00に対する光の位相状態として、上述の組み合わせに対応して、π/4、3π/4、5π/4、7π/4という4種類の光位相状態が存在することになる。そして、このように位相変調された光を受信する光受信器においては、取り得る位相状態の組み合わせの中から、送信された情報に一致する組み合わせを探索するための処理回路が必要となる。そのため、光受信器の構成が複雑になるという問題があった。このように、関連する位相変調器を用いた光送信器においては、変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することが困難であり、そのため光受信器の構成が複雑になる、という問題があった。本発明の目的は、上述した課題である、関連する位相変調器を用いた光送信器においては、変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することが困難であり、そのため光受信器の構成が複雑になる、という課題を解決する光通信装置、光送信器および光送信方法を提供することにある。本発明の光通信装置は、送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する光送信器と、位相変調された光を受信し復調する光受信器と、送信光の一部を光受信器に導入する光帰還部、とを有し、光送信器は、連続光を出力する光源と、連続光を送信情報に基づいて位相変調する位相変調部と、位相変調部の動作を制御する制御部とを備え、光受信器は、光帰還部から得た送信光を復調することにより受信情報を取得し、受信情報を制御部に送出し、制御部は、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部の動作を制御する。本発明の光送信器は、連続光を出力する光源と、連続光を送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する位相変調部と、位相変調部の動作を制御する制御部、とを有し、制御部は、送信光を復調した受信情報を取得し、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部の動作を制御する。本発明の光送信方法は、連続光を送信情報に基づいて位相変調し、位相変調した送信光を出力し、送信光を復調した受信情報を取得し、送信情報と受信情報に基づいて位相変調を制御する。本発明の光通信装置、光送信器および光送信方法によれば、簡易な構成によって、光送信器における変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することが可能になる。以下に、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態に係る光通信装置1000の構成を示すブロック図である。光通信装置1000は、光送信器1100、光受信器1200、および光帰還部1300を有する。光送信器1100は送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する。光受信器1200は位相変調された光を受信し復調する。光帰還部1300は光送信器1100が出力する送信光の一部を光受信器1200に導入する。光送信器1100は、連続光を出力する光源1110、連続光を送信情報に基づいて位相変調する位相変調部1120、および位相変調部1120の動作を制御する制御部1130を備える。光受信器1200は、光帰還部1300から得た送信光を復調することにより受信情報を取得し、この受信情報を制御部1130に送出する。そして、制御部1130は、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部1120の動作を制御する。光源1110には、例えばレーザダイオードLaserDiode:LD等を使用することができる。位相変調部1120は光源1110が出力する連続光を位相変調し、位相変調した送信光を出力する。位相変調方式としては、例えば、MPSKMPhaseShiftKeying、Mは整数、QAMQuadratureAmplitudeModulation等を用いることができる。位相変調部1120はマッハツェンダ型光変調器を備えた構成とすることができ、光導波路材料には、例えばニオブ酸リチウムLiNbO3等の誘電体を用いることができる。光受信器1200は光帰還部1300から入力される送信光に限らず、通信相手から位相変調された信号光を受信し復調することができる。このような構成を採用することにより、本実施形態の光通信装置1000によれば、送信情報と受信情報に基づいて光送信器1100の動作を制御することが可能になる。そのため、簡易な構成によって、光送信器1100における変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することができる。次に、本実施形態の光通信装置1000について、さらに詳細に説明する。制御部1130は、位相変調部1120に対して駆動信号を付加する駆動部1131と、送信情報と受信情報を比較し、比較した結果に基づいて駆動部を制御する判定部1132を備えた構成とすることができる。ここで、駆動信号には、送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号が含まれる。また、光帰還部1300は、送信光の一部を分岐する光分岐部1310と、分岐された送信光と通信相手からの信号光のいずれか一方を光受信器1200に導入する光切り替え部1320を備えた構成とすることができる。光分岐部1310には例えば、ファイバ型の光カプラや平面光波回路PlanarLightwaveCircuit:PLCを用いることができる。また、光切り替え部1320には、微小ミラーを用いた機械式光スイッチや、熱光学効果を用いた導波路型光スイッチを用いることができる。光受信器1200は、位相変調された光を復調することにより入力された光の位相に関する情報を復元する。そして、復元した光の位相に関する情報を受信情報として判定部1132に送出する。光の位相に関する情報は、復元した光の位相に対応づけられた情報であればよく、例えば2値論理を採用することができる。すなわち光受信器1200は、復元した光の位相がπ[radian]である場合、予め対応づけられた2値論理の0を判定部1132に送出する構成とすることができる。復調方式としては、例えばコヒーレント受信方式を用いることができる。ここで、位相変調方式について説明する。送信する情報送信情報と、位相変調部1120が変調した後の光の位相との間には、背景技術でも述べたように、2種類の対応関係以下、光位相マッピングと言うが存在する。図2A、2Bに光位相マッピングの例を示す。図2Aは正論理の場合を、図2Bは負論理の場合をそれぞれ示す。図2Aおよび図2Bの上段は送信情報を、下段は変調後の光の位相を示し、上段の送信情報が下段の変調後の光の位相と対応している。このとき、光位相マッピングが光通信装置1000において予め定められた対応関係である場合、送信情報と受信情報は一致する。しかし、光位相マッピングが予め定められた対応関係と異なる場合、送信情報と受信情報は一致しない。判定部1132は送信情報と受信情報を比較し、送信情報と受信情報が一致する場合は、位相変調部1120に付加する直流信号の値を維持するように駆動部1131を制御する。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合は、直流信号の値を変更するように駆動部1131を制御する。次に、送信情報と受信情報の比較動作について説明する。送信情報と受信情報の比較には、送信情報として予め定められた情報を用いることができる。予め定められた情報が制御部1130に入力されると、駆動部1131は予め定められた情報に対応した変調信号と変調信号の平均値を調整する直流信号とからなる駆動信号例えば駆動電圧を位相変調部1120に印加する。位相変調部1120はこのときの駆動信号に基づいて連続光を変調し、変調後の光を送信光として出力する。光帰還部1300は送信光を分岐し、分岐された送信光を光受信器1200に入力する。光受信器1200は入力された送信光の位相を抽出し、復調した受信情報を判定部1132に送出する。判定部1132は、受信情報と予め定められた情報とを比較する。ここで、予め定められた情報として例えば、図2Aの上段に示した情報が制御部1130に入力された場合を考える。このとき、光通信装置1000において予め定められた光位相マッピングが図2Aに示した対応関係であるとする。また光受信器1200が抽出した送信光は図2Bの下段に示した位相を有するものとする。判定部1132は、送信情報として予め定められた情報図2Aの上段と、光受信器1200が抽出した位相図2Bの下段から予め定められた光位相マッピング図2Aに基づいて求められる受信情報とを比較する。この場合、送信情報と受信情報は一致しないことがわかる。なお、予め定められた情報としては、通信相手に送出する送信情報とは別の情報を用いる場合に限らず、送信情報の一部を用いることもできる。例えば、送信情報に含まれるフレームヘッダ部やトレーニング信号部などの既知の情報パターンを用いることができる。このような既知の情報パターンには、例えばPRBSPseudoRandomBitStream等がある。送信情報は、位相変調部1120が変調する光の位相と対応付けられる。送信情報として例えば、2値の論理の組み合わせによる情報を用いてもよい。論理の組み合わせの例として2値位相変調方式を用いる場合、送信情報の最小単位は、0または1である。また、他の例として、4値位相変調方式を用いる場合、送信情報の最小単位は、00、01、10および11の内のいずれかである。駆動部1131は上述した比較結果に基づいて、送信情報と受信情報が一致するように位相変調部1120に付加する直流信号の値を制御する。位相変調部1120がマッハツェンダ型光変調器を備える場合、直流信号として直流DirectCurrent:DC電圧が用いられる。このとき、送信情報と受信情報が一致する場合は、光位相マッピングが光通信装置1000において予め定められたものと等しいので、判定部1132はDC電圧の値を維持するように駆動部1131を制御する。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合は、光位相マッピングが予め定められたものと異なっているので、判定部1132はDC電圧の値を変更するように駆動部1131を制御する。次に、位相変調部1120に付加する直流信号の値を変更する幅について説明する。この直流信号を変更する幅は、位相変調部1120の駆動信号と位相変調部1120の透過光強度との関係に基づいて定まる。例えば、位相変調部1120がマッハツェンダ型光変調器を備える場合、直流信号としてのDC電圧を変更する幅は、2Vπ[V]となる。また、マッハツェンダ型光変調器が駆動する範囲で、変更する幅を2Vπ2Vπ×NNは偶数[V]とすることができる。続いて、図12Aを用いてさらに具体的に説明する。駆動部1131が位相変調部1120にDC電圧として例えば3Vπ[V]印加している場合を考える。このとき、光位相マッピングは図中に示すように負論理となる。予め定められた光位相マッピングが正論理であるとすると、送信情報と受信情報が一致しない。そこで判定部1132は、DC電圧の値を例えばVπ[V]に変更するように駆動部1131を制御する。これにより、光位相マッピングを予め定められた正論理に変更することができる。一方、予め定められた光位相マッピングが負論理である場合、送信情報と受信情報は一致する。したがって、判定部1132はこのときのDC電圧の値3Vπ[V]を維持するように駆動部1131を制御する。次に、本実施形態の光通信装置1000の動作について図3を用いて説明する。図3は、本実施形態の光通信装置1000の動作を示すフローチャートである。光通信装置1000ではまず光送信器1100において、光源1110が出力する連続光ContinuousWave:CWを位相変調部1120が送信情報に基づいて位相変調するステップS110。具体的には、制御部1130が備える駆動部1131が位相変調部1120に、送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号を印加する。光送信器1100は位相変調した送信光を光帰還部1300へ出力するステップS120。光帰還部1300は光送信器1100が出力する送信光の一部を光受信器1200に導入し、光受信器1200は送信光を復調し、受信情報を取得するステップS130。続いて光通信装置1000は光送信器1100が備える制御部1130において、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部1120が行う位相変調を制御するステップS140。具体的には、まず、制御部1130が備える判定部1132が、送信情報と受信情報が一致するか否か判断するステップS142。そして、このときの判断結果に基づいて、判定部1132は送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号を制御する。例えば、送信情報と受信情報が一致する場合ステップS142/YES、判定部1132は直流信号の値を維持するように駆動部1131を制御するステップS144。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合はステップS142/NO、判定部1132は直流信号の値を変更するように駆動部1131を制御するステップS146。このような構成を採用することにより、本実施形態の光送信方法によれば、送信情報と受信情報に基づいて光送信器1100の動作を制御することが可能になる。そのため、簡易な構成によって、光送信器1100における変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することができる。その結果、光通信装置1000の通信相手となる光受信器において、光通信装置1000における送信情報と変調後の光の位相との対応関係が、正論理か負論理化かを判断する回路が不要となる。このため、通信相手側の受信回路の規模を縮小し、消費電力を削減することが可能となる。次に、本実施形態による光通信装置1000を用いた光伝送システムについて説明する。図4は、光通信装置1000を用いた光伝送システム5000の構成を示すブロック図である。光伝送システム5000は、光通信装置1000A、光通信装置1000B、および光通信装置1000Cを有する。光通信装置1000Aと光通信装置1000Cとは伝送路5100で接続される。また、光通信装置1000Bと光通信装置1000Cとは伝送路5200で接続される。ここで、光通信装置1000Cは、光通信装置1000Aまたは光通信装置1000Bが備える光受信器であってもよい。また、光通信装置1000Cと接続する光通信装置の数を3以上とすることもできる。光通信装置1000Aは伝送路5100を介して光通信装置1000Cと送受信を行う。同様に、光通信装置1000Bは伝送路5200を介して光通信装置1000Cと送受信を行う。光通信装置1000Cは通信を行う対象として光通信装置1000Aまたは光通信装置1000Bのいずれかを選択して随時切り替え、光通信装置1000Aまたは光通信装置1000Bのいずれか一方と通信を行う。なお、この場合、通信相手側の光受信器において光位相マッピングが正論理か負論理かを判断する構成とした場合、以下のような問題がある。すなわち、光通信装置1000Cが備える光受信器は複数の光通信装置と通信を行う。そのため、光通信装置1000Cが備える光受信器は、複数の光通信装置のそれぞれに対して光位相マッピングが正論理か負論理かを判断しなければならない。従って、光受信器は通信を行う相手の光通信装置が切り替わるたびに上述の判断を行う必要があり、そのための時間が必要になるという問題があった。しかしながら、本実施形態による光通信装置の構成とすることにより、光通信装置がそれ自体で光位相マッピングを確定させることが可能となる。そのため、本実施形態による光通信装置と通信を行う光受信器は、光位相マッピングが予め定められた関係であるとして受信した信号の復調処理を行うことができる。この結果、光受信器において、通信相手となる光通信装置を切り替える際の時間を短縮することができる。第2の実施形態次に、本発明の第2の実施形態について説明する。本実施形態による光通信装置2000は、光送信器2100の制御部2130が備える判定部2132の構成が、第1の実施形態による光通信装置1000と異なる。他の構成は光通信装置1000と同様であるので、説明は省略する。本実施形態による光通信装置2000が備える判定部2132は送信情報と受信情報を比較し、送信情報と受信情報が一致する場合は、変調信号を維持するように駆動部1131を制御する。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合は、変調信号を反転するように駆動部1131を制御する。このときの光通信装置2000の動作について、図5および図12Aを用いて説明する。図5は第2の実施形態による光通信装置2000の動作を説明するための表である。まず、光通信装置2000において予め定められた光位相マッピングは正論理であるとする。すなわち、送信情報である0/1に対応する変調後の光の位相は、0/π[radian]となると定められている。このとき駆動部1131は、正論理に従って、送信情報0に対しては変調信号として低電圧LOW例えば、0Vを位相変調部1120に印加する。また、送信情報1に対しては変調信号として高電圧HIGH例えば、2VπVを位相変調部1120に印加する図5の1行目から3行目、図12A。光送信器2100は送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する。次に、光通信装置2000が備える光帰還部1300は光送信器2100が出力する送信光の一部を光受信器1200に導入する。光受信器1200は光帰還部1300から得た送信光を、予め定められた正論理に従って復調することにより受信情報を取得し、この受信情報を制御部2130に送出する。制御部2130が備える判定部2132は送信情報と受信情報を比較し、送信情報と受信情報が一致する場合は、変調信号を維持するように駆動部1131を制御する。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合図5の4行目、位相変調部1120は実際には負論理で動作していることになる。そこで判定部2132は、変調信号を反転するように駆動部1131を制御する。すなわち、駆動部1131は送信情報0に対しては変調信号として高電圧HIGH例えば、2VπVを位相変調部1120に印加する。また、送信情報1に対しては変調信号として低電圧LOW例えば、0Vを位相変調部1120に印加する図5の5行目。このとき、位相変調部1120は負論理で動作しているので、送信情報である0/1に対応する変調後の光の位相は、0/π[radian]となる図5の6行目。光送信器2100は、変調信号を反転して位相変調した送信光を出力する。光受信器1200はこの送信光を受信し、予め定められた正論理に従って復調することにより受信情報を取得する。このときの受信信号は、正論理に基づいて、変調後の光の位相0/π[radian]に対して受信情報は0/1となるので、送信情報と一致した受信情報が得られる図5の7行目。次に、本実施形態の光通信装置2000の動作について図6を用いて説明する。図6は、本実施形態の光通信装置2000の動作を示すフローチャートである。光通信装置2000ではまず光送信器2100において、光源1110が出力する連続光ContinuousWave:CWを位相変調部1120が送信情報に基づいて位相変調するステップS110。具体的には、制御部2130が備える駆動部1131が位相変調部1120に、送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号を印加する。光送信器2100は位相変調した送信光を光帰還部1300へ出力するステップS120。光帰還部1300は光送信器2100が出力する送信光の一部を光受信器1200に導入し、光受信器1200は送信光を復調し、受信情報を取得するステップS130。ここまでの動作は、第1の実施形態による光通信装置1000の動作と同様である。続いて光通信装置2000は光送信器2100が備える制御部2130において、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部1120が行う位相変調を制御するステップS240。具体的には、まず、制御部2130が備える判定部2132が、送信情報と受信情報が一致するか否か判断するステップS242。そして、このときの判断結果に基づいて、判定部2132は送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号を制御する。例えば、送信情報と受信情報が一致する場合ステップS242/YES、判定部2132は変調信号を維持するように駆動部1131を制御するステップS244。一方、送信情報と受信情報が一致しない場合はステップS242/NO、判定部2132は変調信号を反転するように駆動部1131を制御するステップS246。以上述べたように、本実施形態の光通信装置2000によれば、送信情報と受信情報に基づいて光送信器2100の動作を制御することが可能になる。そのため、簡易な構成によって、光送信器2100における変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することができる。第3の実施形態次に、本発明の第3の実施形態について説明する。図7は、本発明の第3の実施形態に係る光送信器3100の構成を示すブロック図である。光送信器3100は、連続光を出力する光源3110、連続光を送信情報に基づいて位相変調した送信光を出力する位相変調部3120、および位相変調部3120の動作を制御する制御部3130を備える。そして、制御部3130は、送信光を復調した受信情報を取得し、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部3120の動作を制御する。ここで、受信情報は、光送信器3100の通信相手である光通信装置から取得することができる。制御部3130は、位相変調部3120に対して駆動信号を付加する駆動部3131と、送信情報と受信情報を比較し、比較した結果に基づいて駆動部を制御する判定部3132を備えた構成とすることができる。ここで、駆動信号には、送信情報に対応した変調信号と、変調信号の平均値を調整する直流信号が含まれる。なお、制御部3130の動作は、第1の実施形態による制御部1130または第2の実施形態による制御部2130の動作と同様であるので、説明を省略する。このように、本実施形態の光送信器3100によれば、送信情報と受信情報に基づいて位相変調部3120の動作を制御することが可能になる。そのため、簡易な構成によって、光送信器3100における変調後の光の位相と送信する情報との対応関係を確定することができる。第4の実施形態次に、本発明の第4の実施形態について説明する。本実施形態では、変調方式として4値位相変調方式QuadraturePhaseShiftKeying:QPSKを採用し、デジタルコヒーレント受信方式を用いた場合を例として説明する。図8は、本発明の第4の実施形態に係る光通信装置4000の構成を示すブロック図である。光通信装置4000は、光送信器4100、光受信器4200、および光帰還部4300を有する。光送信器4100は送信情報に基づいて4値位相変調した送信光を出力する。光受信器4200は4値位相変調された光をデジタルコヒーレント受信し復調する。光帰還部4300は光送信器4100が出力する送信光の一部を光受信器4200に導入する。光送信器4100は、連続光を出力する光源4110、連続光を送信情報に基づいて4値位相変調する位相変調部4120、および位相変調部4120の動作を制御する制御部を備える。制御部は、駆動部としての駆動部I4131、駆動部Q4132、および電源部4133と、判定部としての電源制御部4134と比較部4135を有する。駆動部I4131は、送信情報であるデータIに対応した変調信号である駆動電圧を生成する。同様に、駆動部Q4132は、送信情報であるデータQに対応した変調信号である駆動電圧を生成する。駆動部I4131および駆動部Q4132の動作は、第1の実施形態による光通信装置1000が備える駆動部1131と同様である。位相変調部4120は、光送信器4100に入力される送信情報に基づいて連続光を位相変調する。位相変調部4120は、例えば、図9に記載した位相変調部6102により実現することができる。なお本実施形態では、4値位相変調方式を例として用いているので、送信情報をデータIおよびデータQと呼ぶ。ここでデータIは、コンスタレーションのI軸に対応し、データQはコンスタレーションのQ軸に対応する。光受信器4200は、局部発振光源LocalOscillator4210と90度ハイブリッド回路4220を有する。90度ハイブリッド回路4220は、局部発振光源4210が出力する局部発振光と位相変調された光を入力し、同相InPhase信号光と直交QuadraturePhase信号光を出力する。さらに光受信器4200は、光電変換部Photodiode4230、アナログ/デジタル変換部AnalogtoDigitalConverter4240、および信号処理部4250を備える。光電変換部4230は、同相信号光と直交信号光を光電変換し、同相電気信号と直交電気信号を出力する。アナログ/デジタル変換部4240は、同相電気信号と直交電気信号をアナログ/デジタル変換し、同相デジタル信号と直交デジタル信号を出力する。信号処理部4250は、同相デジタル信号と直交デジタル信号を復調し、受信情報を比較部4135に出力する。信号処理部4250は、例えば、デジタル信号処理DigitalSignalProcessing:DSPによって実現される。また、光帰還部4300は、送信光の一部を分岐する光分岐部4310と、分岐された送信光と通信相手からの信号光のいずれか一方を光受信器4200に導入する光切り替え部4320を備えた構成とすることができる。光切り替え部4320には、微小ミラーを用いた機械式光スイッチや、熱光学効果を用いた導波路型光スイッチを用いることができる。比較部4135は、信号処理部4250により取得された受信情報と送信情報であるデータI及びデータQとの比較を行う。比較部4135は、比較した結果を電源制御部4134に送出する。次に、本実施形態による光通信装置4000の動作について説明する。光送信器4100は、データIおよびデータQに基づいて連続光を4値位相変調し、位相変調した送信光を出力する。光分岐部4310は、位相変調部4120が出力する送信光を分岐し、分岐した送信光の一部を光切り替え部4320に出力する。光切り替え部4320は、送信光の一部を光受信器4200に導入するように光路を切り替える。90度ハイブリッド回路4220は、光切り替え部4320より入力された送信光の一部と局部発振光源4210からの出力光を干渉させる。光電変換部4230は、90度ハイブリッド回路4220において干渉させた干渉光を光電変換し、コヒーレント検波を行う。アナログ/デジタル変換部4240は、光電変換部4230が変換した電気信号をデジタル信号に変換する。信号処理部4250は、デジタル信号を受信情報に復元し、受信情報を比較部4135に出力する。これ以降の動作については、第1の実施形態による光通信装置1000の動作と同一であるため、説明を省略する。4値位相変調方式QPSKの光送信器においては、同相軸In-phase:I軸に対応する送信情報であるデータIおよび直交軸Quadrature-phase:Q軸に対応するデータQと、位相変調部が変調した後の送信光の位相との関係が確定しない。そのため上述したように、1種類の送信情報に対して図11に示す4種類の位相状態が存在しうる。すなわち、I軸、Q軸ともに正論理で動作する場合正論理、正論理、I軸だけ反転した場合負論理、正論理、I軸とQ軸が共に反転した場合負論理、負論理、およびQ軸だけが反転した場合正論理、負論理の4種類である。このため、例えば、データI、データQが共に0である送信情報00に対する光の位相状態として、上述の組み合わせに対応して、π/4、3π/4、5π/4、7π/4[radian]という4種類の光位相状態が存在することになる。しかしながら、本実施形態の光通信装置4000によれば、上述した構成を採用することにより、送信情報と受信情報に基づいて光送信器4100の動作を制御することが可能になる。そのため、簡易な構成によって、光送信器4100における変調後の光の位相と、送信する情報であるデータIおよびデータQとの対応関係を確定することができる。また、このような構成を採用することにより、例えば光送信器4100の電源起動時などにおいて、直流信号としての直流電圧の初期収束安定点に依存することなく、変調後の光の位相と送信情報との対応関係を特定の関係に保持することができる。この結果、例えば温度変化や経時変化によって、位相変調部4120を構成する変調器の直流電圧にドリフトが生じた場合や、デバイスの個体差で直流電圧の値が異なる場合であっても、上述の対応関係を特定の関係に維持することが可能である。また、本実施形態の光通信装置4000によれば、送信する情報の速度が40Gbit/sである場合、または100Gbit/sである場合であっても、上述の対応関係の制御は影響を受けない。すなわち、上述の対応関係の制御にはビットレートの依存性は生じない。さらに、光送信器4100が出力する送信光の一部を光受信器4200に導入する光帰還部4300の構成には、安価で低速な部品を使用することが可能である。光通信装置4000のその他の構成は、通常のQPSK光送信器およびデジタルコヒーレント受信器の構成と同様であるので、価格の増加を最小限に抑えることができる。上述の説明では4値位相変調方式QPSKを用いることとしたが、これに限らず、直交する2偏波を多重する偏波多重方式や、16QAMや64QAMなどの多値振幅位相変調方式を用いることとしてもよい。これらの変調方式を用いた場合であっても、本実施形態によれば、送信情報としてのデータIおよびデータQと変調後の光の位相との対応関係を確定させることができる。なお、4値位相変調方式QPSKに対応した光送信器として、図9に示すマッハツェンダ型光変調器が入れ子構造を有する位相変調部6102を使用する場合、I/Q軸に対応した変調器I6108、変調器Q6109がそれぞれ2値光位相変調を行う。そして、図9に示したシフト部6110がI/Q軸に対応する光位相信号の一方の位相をπ/2[radian]だけ回転させる。その後、混合部6111は変調器I6108および変調器Q6109からの出力を混合し、4値位相変調光を生成する。このとき、シフト部6110による回転は、π/2[radian]回転する場合と、-π/2[radian]回転する場合の2通りの組み合わせがある。このため、送信情報と変調後の光の位相との関係に、さらに不確定性が生じることが懸念される。しかし、図12Aおよび図12Bからわかるように、シフト部6110の処理によって光位相マッピングにおける不確定性が増大することはない。ここで、図12Aはシフト部6110による回転がπ/2[radian]回転である場合における、送信情報と変調後の光の位相との関係を示す。また図12Bはシフト部6110による回転が-π/2[radian]である場合における、送信情報と変調後の光の位相との関係を示す。図12Aおよび図12Bにおける送信情報と変調後の光の位相との関係が同一であることから、シフト部6110の処理によって、光位相マッピングに不確定性は生じないことがわかる。本発明は上記実施形態に限定されることなく、特許請求の範囲に記載した発明の範囲内で、種々の変形が可能であり、それらも本発明の範囲内に含まれるものであることはいうまでもない。