"トレミー管を通してコンクリートを打設することにより水中に構造物を構築する水中コンクリートの打設方法であって、前記トレミー管を該トレミー管の下端が先行打設された水中コンクリート中に一定長さ差し込まれ、かつ該トレミー管の上端が水面から突出する状態で水中に鉛直に配置し、前記トレミー管の下端から前記水面までの長さを該トレミー管の有効長TLとして計測し、前記トレミー管の下端から上方へ一定の間隔離れた位置に設けられた測定基点と、前記トレミー管を通してコンクリートが打設された水中コンクリートの天端との間の距離Shを計測し、前記計測された距離Shを基に前記コンクリートの打設に伴い水中コンクリートの天端が上方に変位する新たな水中コンクリートの打設高さΔShを求め、前記水面から前記測定基点までの距離SdまたはSd ́を計測し、さらに前記有効長TLから前記打設高さΔShと前記距離Sdを減算することにより前記トレミー管の前記水中コンクリート中への埋設長さTaを求め、前記トレミー管の有効長TLを計測しながら前記トレミー管の一部を分離撤去可能な打設高さΔShとなるまで、当該トレミー管を通してコンクリートを再度打設する、ことを特徴とする水中コンクリート打設方法。前記水面より上方に設けられた不動点をコンクリート打設時の基準点とし、該基準点から前記水面までの距離Dwを計測し、前記距離Dwと前記距離Sdと前記距離Shとを加算した値DwSdShを前記基準点から前記打設された水中コンクリートの天端までの距離を打設面管理深さとして求め、さらに前記打設面管理深さを基に前記水中コンクリートの打設高さを水中コンクリートの打設管理高さとして求めることを特徴とする請求項1記載の水中コンクリート打設方法。前記打設された水中コンクリートを水中カメラで上方から作業範囲の全てを撮像し、当該撮影画像を表示部に表示することにより前記打設された水中コンクリートを上方から見た面的高さ分布を監視することを特徴とする請求項1記載の水中コンクリート打設方法。複数のトレミー短管を分離可能に連結してなるトレミー管を通してコンクリートを打設することにより水中に構造物を構築する水中コンクリートの打設装置であって、前記トレミー管を該トレミー管の下端が先行打設された水中コンクリート中に一定長さ差し込まれ、かつ該トレミー管の上端が水面から突出する状態で水中に鉛直方向に移動可能に保持する作業台船と、前記トレミー管の下端から前記水面までの長さを該トレミー管の有効長TLとして計測する有効長計測器と、前記トレミー管の下端から上方へ一定の間隔離れた箇所に設けられた測定基点と、前記トレミー管を通してコンクリートが打設された水中コンクリートの天端との間の距離Shを計測する天端距離計測器と、前記計測された距離Shを基に前記コンクリートの打設に伴い水中コンクリートの天端が上方に変位する新たな水中コンクリートの打設高さΔShを求める打設高さ算出手段と、前記水面から前記測定基点までの距離SdまたはSd ́を計測する水深計測器と、前記有効長TLから前記打設高さΔShと前記距離Sdを減算することにより前記トレミー管の前記水中コンクリート中への埋設長さTaを求める埋設長さ算出手段とを備え、前記トレミー管の有効長TLを有効長計測器で計測しながら前記トレミー管の一部を分離撤去可能な打設高さΔShとなるまで、当該トレミー管を通してコンクリートを再度打設するように構成されている、ことを特徴とする水中コンクリート打設装置。前記水面より上方に位置する不動点をコンクリート打設時の基準点とし、該基準点から前記水面までの距離Dwを計測し該計測値から水位の変動を求める水位計と、前記距離Dwと前記距離Sdと前記距離Shとを加算した値DwSdShを基に前記基準点から前記水中コンクリートの天端までの距離を打設面管理深さとして求める打設面管理深さ算出手段する演算手段とを備えることを特徴とする請求項5記載の水中コンクリート打設装置。前記打設された水中コンクリートを上方から作業範囲の全てを撮像する水中カメラと、前記水中カメラで撮像された画像を表示する表示部を更に備えることを特徴とする請求項4または5記載の水中コンクリート打設装置。有効長計測器は、前記水面寄りの複数のトレミー短管において、これら各トレミー短管の外周壁面に該トレミー短管の長さ方向に沿って数センチ乃至数十センチの間隔でトレミー短管ごとに配設され前記トレミー短管の長さ方向の位置情報を記録した複数の位置検知用IDタグと、前記水面と一致する箇所に前記位置検知用IDタグに対向して配置され前記位置検知用IDタグに記録された位置情報を読み取る読取ユニットとから構成されていることを特徴とする請求項4記載の水中コンクリート打設装置。ところで、水中不分離にコンクリートを打設する場合の重要なポイントは、鉛直に吊り下げられたトレミー管の下端を常に先行打設された水中コンクリートの中に一定の長さ2~3m程度挿入しておくことである。したがって、トレミー管の下端が先行打設された水中コンクリートから抜け出るような状態になると、トレミー管の下端から押し出されるコンクリートが水を巻き込み、コンクリートの水中分離が増大してコンクリートの品質を低下させるほか、水の濁りを発生させる問題がある。そのため、水中コンクリートの打設時には、先行打設された水中コンクリートへのトレミー管の埋設長さが一定値以上に維持されるように、コンクリートの打設高さ及びトレミー管の位置に細心の注意を払う必要がある。一方、トレミー管を用いた水中コンクリートの打設に際しては、トレミー管が先行打設コンクリート中に一定の長さ挿入されているように、コンクリートの打設高さ及びトレミー管の位置管理を行いながらコンクリートの打設がなされるが、この場合、コンクリートの打設高さを確認し、トレミー管の埋設長さを調整する必要がある。これは、コンクリート打設時におけるトレミー管の埋設長さが小さすぎるとトレミー管の下端から押し出されるコンクリートが水を巻き込んでしまい、また、トレミー管の埋設長さが大きすぎると、トレミー管が水中コンクリートから抜けなかったり、コンクリートの打設効率が低下するという不具合がある。コンクリート打設高さの確認方法としては、トレミー管に超音波センサー等の各種センサーを取り付け、このセンサーによりトレミー管から水中コンクリートの天端までの距離を検出することにより、コンクリートの打設高さを確認できるようにしている例えば特許文献3参照。しかしながら、上記のようなコンクリートの高さ確認方式は、概略的な打設コンクリート天端の高さのみに留まり、打設コンクリート天端の面的な高さ分布を確認することができない。そこで、従来においては、特別に訓練された潜水夫が水中コンクリートの打設箇所まで潜水し、潜水夫が水中コンクリートの打設状況を目視により監視し、この監視結果に基づいて潜水夫から作業台船上の作業者に通信回線を通してコンクリートの打設タイミングや打設コンクリートの天端の上昇に伴いトレミー管の上下移動操作などを指示することにより、水中にコンクリート構造物を構築するようにしている。しかしながら、コンクリート打設箇所の水深が30m以上になると、水中での視距離が50cm以下と極端に悪化し、潜水夫だけによる目視管理には限界があり、トレミー管の下端が常に先行打設コンクリート中に挿入されていることを目視確認することは極めて困難である。また、潜水夫の作業時間は、一般的に水深に応じて短くなり、作業時間に制約がある。そして、大水深になると、一定期間を圧力チャンバー内で生活する特殊潜水作業となり、危険が伴うと同時にコストが大幅に上昇するという問題がある。また、打設コンクリート天端の上昇に伴う水中コンクリートへのトレミー管の埋設長さの調節は、台船上でトレミー管を上下方向に移動操作して行う作業となるため、潜水夫によりトレミー管の埋設長さを目視により確認できても、これに関する潜水夫からの指示と台船上でのトレミー管の上下移動操作との間にタイムラグが生じ、その結果、トレミー管の埋設長さを適正値に維持できなくなり、または打設されたコンクリートに水が浸入したりして、コンクリートの品質を確保できなくなるなどの問題が生じることになる。本発明は、上記のような点に鑑みなされたもので、トレミー管を用いて水中コンクリートを打設するに際し、潜水夫等の人手を要することなく、打設される水中コンクリートへのトレミー管の埋設長さ及び水中コンクリートの打設高さを正確に把握及び管理でき、水中コンクリートの打設を効率良く実施できる水中コンクリートの打設方法及び装置を提供することを目的とする。上述の目的を達成するために本発明は、トレミー管を通してコンクリートを打設することにより水中に構造物を構築する水中コンクリートの打設方法であって、前記トレミー管を該トレミー管の下端が先行打設された水中コンクリート中に一定長さ差し込まれ、かつ該トレミー管の上端が水面から突出する状態で水中に鉛直に配置し、前記トレミー管の下端から前記水面までの長さを該トレミー管の有効長TLとして計測し、前記トレミー管の下端から上方へ一定の間隔離れた位置に設けられた測定基点と、前記トレミー管を通してコンクリートが打設された水中コンクリートの天端との間の距離Shを計測し、前記計測された距離Shを基に前記コンクリートの打設に伴い水中コンクリートの天端が上方に変位する新たな水中コンクリートの打設高さΔShを求め、前記水面から前記測定基点までの距離Sdを計測し、さらに前記有効長TLから前記打設高さΔShと前記距離Sdを減算することにより前記トレミー管の前記水中コンクリート中への埋設長さTaを求め、前記トレミー管の有効長TLを計測しながら前記トレミー管の一部を分離撤去可能な打設高さΔShとなるまで、当該トレミー管を通してコンクリートを再度打設することを特徴とする。また本発明は、複数のトレミー短管を分離可能に連結してなるトレミー管を通してコンクリートを打設することにより水中に構造物を構築する水中コンクリートの打設装置であって、前記トレミー管を該トレミー管の下端が先行打設された水中コンクリート中に一定長さ差し込まれ、かつ該トレミー管の上端が水面から突出する状態で水中に鉛直方向に移動可能に保持する作業台船と、前記トレミー管の下端から前記水面までの長さを該トレミー管の有効長TLとして計測する有効長計測器と、前記トレミー管の下端から上方へ一定の間隔離れた箇所に設けられた測定基点と、前記トレミー管を通してコンクリートが打設された水中コンクリートの天端との間の距離Shを計測する天端距離計測器と、前記計測された距離Shを基に前記コンクリートの打設に伴い水中コンクリートの天端が上方に変位する新たな水中コンクリートの打設高さΔShを求める打設高さ算出手段と、前記水面から前記測定基点までの距離Sdを計測する水深計測器と、前記有効長TLから前記打設高さΔShと前記距離Sdを減算することにより前記トレミー管の前記水中コンクリート中への埋設長さTaを求める埋設長さ算出手段とを備え、前記トレミー管の有効長TLを有効長計測器で計測しながら前記トレミー管の一部を分離撤去可能な打設高さΔShとなるまで、当該トレミー管を通してコンクリートを再度打設するように構成されている、ことを特徴とする。このような本発明の水中コンクリート打設方法及び装置によれば、トレミー管を用いて水中コンクリートを打設するに際し、潜水夫等の人手を要することなく、打設される水中コンクリートへのトレミー管の埋設長さ及び水中コンクリートの打設高さを正確に把握及び管理でき、かつ水中コンクリートの打設を効率良く実施することができる。第1の実施の形態以下、本発明方法を適用した水中コンクリート打設装置をダムのゲート用台座などの構造物を構築するための水中コンクリートを打設する場合の実施の形態について図1乃至図4を参照して説明する。本実施の形態における水中コンクリート打設装置は、図1及び図2に示すように、トレミー管12、作業台船14、有効長計測器16、天端距離計測器18、水深計測器20、超音波水位計22、パーソナルコンピュータからなる演算表示装置24、水中カメラ26などを備える。トレミー管12は、コンクリートを水中に打設するためのもので、水中コンクリートが打設される箇所の水深に応じて決定される長さを有する。例えば、水中コンクリート打設箇所の水深が30~50mの場合は、この長さに相当するトレミー管12が用いられる。また、このような長さのトレミー管12は、図1及び図2に示すように、例えば長さが1~6mで、内径が25cm程度のトレミー短管1202を水深に合わせて10本乃至それ以上、トレミー短管に設けられたフランジ同士をボルト結合する方式等で分離可能に直線状に連結したものから構成される。このようなトレミー管12は、ダム底の基盤面32に設けられた水中コンクリート打設箇所1002の真上に位置してダム10の水面10a上に繋留された作業台船14の開口1402から水中コンクリート打設箇所1002に向けてダム10の水中に上下方向に移動可能に、かつ鉛直に配置される。そして、かかるトレミー管12は、作業台船14上またはダム堤体上などに設置される図示省略のクレーンにより昇降可能に吊下される構成になっている。また、トレミー管12の最上端に位置するトレミー短管1202の上端には、図示省略のコンクリートミキサ車からトレミー管12に直接コンクリートを投入するためのホッパー1204が分離可能に取り付けられている。さらに、トレミー管12の下端には、その開口を閉塞する図示省略の蓋部材が離脱可能に設けられている。かかる蓋部材には、例えば特開平9-217352号等で示される周知の技術が利用される。有効長計測器16は、トレミー管12の下端から水面10aまでの長さを該トレミー管12の有効長TLとして計測するものである。この有効長計測器16は、水面10a寄りの複数のトレミー短管1202において、これら各トレミー短管1202の外周壁面にトレミー短管1202の長さ方向に沿って1乃至数十センチの間隔で配設され、トレミー短管1202の長さ方向の位置情報を記録した複数の位置検知用IDタグ1602と、水面10aと一致する箇所に位置検知用IDタグ1602に対応して配置され、位置検知用IDタグ1602に記録された位置情報を読み取る読取ユニット1604とから構成されている。そして、読取ユニット1604で読み取られた位置情報を演算表示装置24に取り込み、この位置情報とトレミー管12の全体の長さデータを基にトレミー管12の有効長TLが求められるようになっている。このために、演算表示装置24は、図3に示すように、トレミー管12の有効長TLを算出する有効長算出手段2402を備える。天端距離計測器18は、トレミー管12の下端が先行打設された水中コンクリート28中に一定長さ差し込まれた状態で、トレミー管12の下端から上方へ一定の距離例えば3~5m程度離れた箇所に設けられた測定基点30と、トレミー管12を通してコンクリートが打設された水中コンクリート28の天端28aとの間の距離Shを計測するものである。天端距離計測器18で計測された距離Shは演算表示装置24に取り込まれる。そして、演算表示装置24では、距離Shを基にコンクリートの打設に伴い水中コンクリート28の天端28aが上方に変位する新たな水中コンクリート28Aの打設高さΔShが求められる。このために、演算表示装置24は、図3に示すように、新たな水中コンクリートの打設高さΔShを求める打設高さ算出手段2404を備える。また、このような天端距離計測器18は、測定基点30を中心にして水平方向に一定の間隔をおいて配置された単独または複数の超音波測深機1804から構成され、これら超音波測深機1804は支持部材1802によりトレミー管12に支持されている。この場合、各超音波測深機1804で計測された距離の平均値が距離Shとなるように構成されている。水深計測器20は、測定基点30に位置してトレミー管12に設けられ、測定基点30にかかる水圧を基に水面10aから測定基点30までの距離Sdを計測するものである。この水深計測器20は半導体圧力センサーなどの圧力計からなり、水深計測器20で計測された距離Sdは演算表示装置24に取り込まれるように構成されている。また、演算表示装置24は、図3に示すように、有効長TLから打設高さΔShと距離Sdを減算することにより、トレミー管12の水中コンクリート28,28A中への埋設長さTaを求める埋設長さ算出手段2406を備える。超音波水位計22は、ダム10の水位の変動を求めるためのものである。このために、超音波水位計22は、図2に示すように、水面10aより上方に位置してダム堤体に設けられた不動点23に設置され、この不動点23をコンクリート打設時の基準点とし、この基準点から水面10aまでの距離Dwを計測する。この超音波水位計22で計測された距離Dwは演算表示装置24に取り込まれるように構成されている。演算表示装置24は、図3に示すように、距離Dwと距離Sdと距離Shとを加算した値DwSdShを前記基準点から水中コンクリート28Aの天端までの距離を打設面管理深さとして求める打設面管理深さ算出手段2408を備える。超音波水位計22は超音波センサーから構成されるもので、超音波水位計22の前面には超音波水位計22からダム10の水中に達する長さと多数の孔2204が穿設された塩ビ製の有孔管2202が配設されている。この有孔管2202は風波による計測誤差を排除するためのもので、有孔管2202内部の水位変動を計測するようになっている。水中カメラ26は、図1に示すように、打設された水中コンクリート28Aを上方から作業範囲の全てを撮像することが可能な全方位カメラ2602を有する。また、全方位カメラ2602に周囲には、暗い大水深の作業空間を照らすのに十分な照度を持った複数の照明器具2604が配設されている。このような水中カメラ26は、給電及び通信兼用のケーブル2606と、このケーブル2606を巻き取り、巻き戻す巻上機図示省略により作業台船14から水中に昇降可能に吊り下げられている。また、全方位カメラ2602で撮像された水中コンクリート28、28aの画像情報はケーブル2606を通して演算表示装置24に伝送され、演算表示装置24で表示画像データ変換された後、その表示部24Aに表示することで、打設された水中コンクリート28、28aを上方から見た面的な広がりを監視できるようになっている。図1において、符号34は、超音波を水位中で広範囲に照射し、水中地形および水中コンクリートの打設形状を面的に計測するDGPSDifferentialGPSまたはGPS魚群短探知機である。このDGPS魚群短探知機34で計測された水中コンクリートの打設形状データは演算表示装置24に伝送され、演算表示装置24で表示画像データ変換された後、その表示部24Aに表示することにより、打設コンクリートの面的な広がりを確認することができる。なお、演算表示装置24を構成するパーソナルコンピュータは、CPUと、バスラインを介して接続されたROM、RAM、インタフェースなどを含んで構成される。ROMはCPUが実行する処理または制御プログラムなどを格納し、RAMはワーキングエリアを提供する。CPUが演算処理または制御プログラムを実行することにより、有効長算出手段2402、打設増分高さ算出手段2404、埋設長さ算出手段2406、打設面管理深さ算出手段2408が実現される。次に、本実施の形態における水中コンクリートの打設方法について、図4を参照して説明する。まず、作業台船14上に搬入されたトレミー管12を、図示省略した周知のクレーンにより、ホッパー1204を上にして鉛直に吊り上げ、トレミー管12の下端を作業台船14の開口1402に位置決めする。かかる状態で、図2に示すように、トレミー管12を開口1402からダム10の水中に下げ降ろし、鉛直にセットするステップS11。その後、トレミー管12を作業台船14に固定する。この場合、トレミー管12の上端は開口1402を通して作業台船14より上方へ一定の長さ突出されている。これにより、ホッパー1204の高さを、図示省略したコンクリートミキサ車のコンクリートの投入口高さに合わせるようになっている。なお、トレミー管12をダム10の水中コンクリート打設箇所1002に最初にセットする場合は、トレミー管12の下端開口を図示省略した周知の蓋部材を用いて接着テープなどで取り付ける。この状態で、トレミー管12を水中に鉛直に配置する。また、蓋部材は、トレミー管12にコンクリートを打設することにより、コンクリートの自沈作用で自動的に外される。これにより、水中コンクリート打設箇所1002へのコンクリートの打設を可能にする。また、台船14上などから開閉制御可能な弁をトレミー管12の下端に設け、この弁により、水中コンクリート打設後にレミー管12を引き上げる際に、トミー管12の内部に残ったコンクリートによって、水が汚濁されるのを防止できるようになっている。次に、有効長計測器16により、トレミー管12の下端から水面10aまでの長さをトレミー管12の有効長TLとして計測し、演算表示装置24の有効長算出手段2402でトレミー管12の有効長TLを算出するステップS12。そして、算出した有効長TLは演算表示装置24の表示部2402にリアルタイムに表示される。次いで、図示省略のコンクリートミキサ車からホッパー1204を通してコンクリートをトレミー管12に投入し、水中コンクリート28をコンクリート打設箇所1002に打設するステップS13。次に、天端距離計測器18により、トレミー管12の下端から上方へ一定の間隔離れた箇所に設けられた測定基点30と、トレミー管12を通してコンクリートが打設された水中コンクリート28の天端28aとの間の距離Shを計測するステップS14。さらに、計測された距離Shは演算表示装置24の表示部2402にリアルタイムに表示される。次いで、演算表示装置24の打設高さ算出手段2404により、距離Shを基にコンクリートの打設に伴い水中コンクリート28の天端28aが上方に変位する新たな水中コンクリート28Aの打設高さΔShが求めるステップS15。また、求められた打設高さΔShは演算表示装置24の表示部2402にリアルタイムに表示される。なお、打設高さΔShは、トレミー管12の一部を分離撤去できる長さに相当する。次に、水深計測器20により、測定基点30にかかる水圧を基に水面10aから測定基点30までの距離Sdを計測するステップS16。また、計測された距離Sdは演算表示装置24の表示部2402にリアルタイムに表示される。次のステップS17では、演算表示装置24の埋設長さ算出手段2406により、有効長TLから打設高さΔShと距離Sdを減算するTL-Sd-ΔShまたはTL-Sd-Sh ́の演算処理が実行され、水中コンクリート28,28A中へのトレミー管12の埋設長さTaが算出される。算出された埋設長さTaは演算表示装置24の表示部2402にリアルタイムに表示される。また、水中コンクリートの打設に伴い、図2に示すように、トレミー管12が有効長TLの状態から距離ΔSd上方に引き上げられた場合の水面10aから測定基点30までの距離をSd ́とすると、演算表示装置24の埋設長さ算出手段2406では、TL-Sd-Sh ́の演算処理が実行される。その後、ステップS18において、トレミー管12の有効長TLを有効長計測器16で計測しながらトレミー管12を図示省略のクレーンにより、打設高さΔShの範囲内、例えばトレミー短管1202の1本分の長さ例えば1~6mに相当する分、上方に移動させる。しかる後、作業台船14の開口1402から上方へ突出されたトレミー管12のうち、最上端のトレミー短管1202をトレミー管12から分離して取り除き、さらに、取り除いたトレミー短管1202からホッパー1204を取り外し、このホッパー1204をトレミー管12の最上端に再度結合する。この状態で、図示省略のコンクリートミキサー車またはポンプ車からホッパー1204を通してコンクリートをトレミー管12に投入し、水中コンクリートを、先行打設された水中コンクリートの下方から廻り込むように打ち込む。これにより、図2に示すように、水中コンクリートを符号28で示す水中コンクリート上に符号28Aで示す水中コンクリートが積層されるように打設する。以下、ステップS12からステップS18の処理を繰り返し実行することにより、ゲート用台座等の構造物の構築に必要な高さの水中コンクリートを打設することができる。また、超音波水位計22では、コンクリート打設時の基準点不動点23から水面10aまでの距離Dwを計測し、演算表示装置24の打設面管理深さ算出手段2408により、距離Dwと距離Sdと距離Shとを加算した値DwSdShを基に基準点から水中コンクリート28Aの天端までの距離を打設面管理深さとして求める。そして、打設面管理深さを基に水中コンクリート28上に打設された水中コンクリート28Aを含む全体の打設高さを水中コンクリートの打設管理高さとして求める。また、この打設管理高さは、ダム底部に打設された水中コンクリートの標高を表すことになる。これに伴い、打設された水中コンクリート上に構築されるゲート等の構造物の構築を正確に実施することができる。一方、全方位カメラからなる水中カメラ26により、打設された水中コンクリートを上方から360度の全方位に亘り撮像し、この撮影画像を表示部24Aに表示することにより、水中コンクリート打ち上がり高さやコンクリートの流動範囲を目視確認できる。しかも撮影画像を記録媒体に記録することも可能にとともに、水中に打設したコンクリートの面的な高さ分布を監視記録することで、打設履歴のトレーサビリティも可能となり、構造物構築用の台座コンクリートとしての品質確保、不分離性の確保が可能になる。また、DGPS魚群短探知機34で計測された水中コンクリートの打設形状データを演算表示装置24に伝送し、演算表示装置24で表示画像データ変換された後、表示部24Aに表示することにより、水中地形や打設コンクリートの面的な広がりを確認することができる。上記のような本実施の形態によれば、トレミー管12に対して有効長計測器16、天端距離計測器18、水深計測器20等を配設する構成にしたので、トレミー管12を用いて水中コンクリートを打設するに際し、潜水夫等の人手を要することなく、打設される水中コンクリートへのトレミー管の埋設長さ及び水中コンクリートの打設高さを正確に把握及び管理でき、水中コンクリートの打設を効率良く実施することができる。しかも、水中コンクリートの打設状態や打ち上がり高さを作業台船14上の演算表示装置24の表示部24Aにリアルタイムに表示させることができ、これにより、トレミー管の高さや水中コンクリートの打ち上がり高さを一元的に管理することができる。さらに、トレミー管の打設コンクリートへの埋設長さを計測管理することができる。また、本実施の形態によれば、超音波水位計22により計測した、コンクリート打設時の基準点から水面10aまでの距離Dwを基に基準点から水中コンクリート28Aの天端までの距離を打設面管理深さとして求める構成にしたので、ダムの水位が変動しても、これを補正して水中コンクリートの天端までの打設高さを高精度に計測することができる。これに加えて、打設された水中コンクリートの打設高さ、すなわち水中コンクリートの標高を知ることができ、これにより、打設された水中コンクリートによる構造物構築を正確に行うことが可能になる。また、本実施の形態によれば、水深計測器20に半導体圧力センサーを用いることにより、水中コンクリート打設中に水位が変動した場合においても、トレミー管に設置した計測器の設置深度を常時確認できる。しかも、上記の不動点に設置した非接触型の超音波水位計による計測値により、水中打設コンクリートの天端の高さを正確に把握することができる。なお、本発明にかかる超音波水位計は、超音波パルスを発射し反射時間を計測することにより、水面に接触することなく水位を測定する水位計であり、従来のフロート式触針式水圧式などでは測定が困難とされていた、土砂などが流れる河川や、河床変動が頻繁な河川、高水高流流速水、また腐食性の水などでも使用できる。"