"受信電波を適応フィルタに通してノイズを除去可能であり、ノイズ電波を受信したとき、前記適応フィルタにフィルタ係数更新動作を実行させて、ノイズに応じたフィルタ係数を設定させ、ノイズ電波を受信していないとき、前記フィルタ係数更新動作を実行させず、設定済みのフィルタ係数を用いて電波受信するデジタルチューナであって、前記ノイズの種類を判定するノイズ種類判定手段を備えたことを特徴とするデジタルチューナ。前記ノイズ種類判定手段は、前記受信電波を基に、該受信電波がパルスノイズか否かを判定することを特徴とする請求項1に記載のデジタルチューナ。前記適応フィルタは、入力信号を順に遅延させていく複数のタップを備え、当該タップのパラメータを、更新の基準信号とフィルタの出力信号との誤差信号を基に、初期値から順次更新していく学習処理にて、使用環境下の発生するノイズに対応したフィルタ係数を設定するフィルタであって、前記ノイズ種類判定手段の判定結果を基に、前記適応フィルタの初期値を設定する初期値設定手段を備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載のデジタルチューナ。前記初期値設定手段は、前記適応フィルタの初期値を、前記ノイズの種類に応じた値に設定することを特徴とする請求項3に記載のデジタルチューナ。受信すべき希望周波数を前記デジタルチューナに登録する希望周波数登録手段と、前記適応フィルタが阻止帯域の広いフィルタで形成されたとき、当該適応フィルタのノッチ周波数を推定するノッチ周波数推定手段と、前記希望周波数と前記ノッチ周波数とを比較する周波数比較手段と、前記希望周波数と前記ノッチ周波数とが一致するとき、前記適応フィルタの初期値を他の値に再設定させる初期値再設定手段とを備えたことを特徴とする請求項3又は4に記載のデジタルチューナ。前記初期値設定手段は、前記ノイズがパルスノイズのとき、前記適応フィルタの初期値を、中央付近のタップを1に、残りのタップを0に設定し、前記ノイズが非パルスノイズのとき、前記適応フィルタの初期値を、先頭付近のタップを1に残りのタップを0に設定することを特徴とする請求項3~5のうちいずれか一項に記載のデジタルチューナ。ところで、この種のデジタルチューナでは、電波のノイズを除去するためにフィルタを搭載する。しかし、ノイズの種類は様々であり、効果的に働くフィルタも、ノイズの種類に応じて異なる。よって、ノイズ種類に応じたフィルタを設定するために、この種のデジタルチューナにおいてノイズの種類を判別したいニーズがあった。本発明の目的は、ノイズ信号の種類を判別することができるデジタルチューナを提供することにある。前記問題点を解決するために、本発明では、受信電波を適応フィルタに通してノイズを除去可能であり、ノイズ電波を受信したとき、前記適応フィルタにフィルタ係数更新動作を実行させて、ノイズに応じたフィルタ係数を設定させ、ノイズ電波を受信していないとき、前記フィルタ係数更新動作を実行させず、設定済みのフィルタ係数を用いて電波受信するデジタルチューナであって、前記ノイズの種類を判定するノイズ種類判定手段を備えたことを要旨とする。本発明の構成によれば、デジタルチューナがノイズ電波を受信したとき、そのノイズ種類をノイズ種類判定手段によって識別することが可能となる。よって、例えば適応フィルタのフィルタ係数を設定するとき、フィルタ係数をノイズの種類に応じた値に設定することが可能となるので、使用環境下に現在発生しているノイズに対し、最適な適応フィルタを形成することができる利点、つまり適応フィルタの最適化に繋がる。本発明では、前記ノイズ種類判定手段は、前記受信電波を基に、該受信電波がパルスノイズか否かを判定することを要旨とする。この構成によれば、適応フィルタのフィルタ係数を設定するとき、パルスノイズに応じたフィルタ係数を設定することが可能となるので、パルスノイズに応じた最適の適応フィルタを形成することが可能となる。本発明では、前記適応フィルタは、入力信号を順に遅延させていく複数のタップを備え、当該タップのパラメータを、更新の基準信号とフィルタの出力信号との誤差信号を基に、初期値から順次更新していく学習処理にて、使用環境下の発生するノイズに対応したフィルタ係数を設定するフィルタであって、前記ノイズ種類判定手段の判定結果を基に、前記適応フィルタの初期値を設定する初期値設定手段を備えたことを要旨とする。この構成によれば、適応フィルタの初期値を、ノイズ種類判定手段の判定結果に基づく値に設定することにより、適応フィルタをノイズに応じた最適のフィルタとして形成することが可能となる。よって、適応フィルタの初期値を設定するという簡素な処理によって、ノイズに対応した最適な適応フィルタを形成することが可能となる。本発明では、前記初期値設定手段は、前記適応フィルタの初期値を、前記ノイズの種類に応じた値に設定することを要旨とする。この構成によれば、適応フィルタの初期値がノイズ種類に応じた値に設定されるので、適応フィルタの最適化に効果が高くなる。本発明では、受信すべき希望周波数を前記デジタルチューナに登録する希望周波数登録手段と、前記適応フィルタが阻止帯域の広いフィルタで形成されたとき、当該適応フィルタのノッチ周波数を推定するノッチ周波数推定手段と、前記希望周波数と前記ノッチ周波数とを比較する周波数比較手段と、前記希望周波数と前記ノッチ周波数とが一致するとき、前記適応フィルタの初期値を他の値に再設定させる初期値再設定手段とを備えたことを要旨とする。この構成によれば、希望波周波数とノッチ周波数とが一致するとき、適応フィルタの初期値を他の値に再設定して、適応フィルタを例えば阻止帯域の狭いフィルタに形成し直す。よって、仮に希望周波数とノッチ周波数とが一致してしまっても、適応フィルタが阻止帯域の狭いフィルタであれば、希望周波数成分は除去されてしまうものの、その周辺の周波数は取り込むことが可能となる。従って、この周辺周波数にて受信電波を復調することが可能となるので、受信電波を元のデータ信号に再生することが可能となる。本発明では、前記初期値設定手段は、前記ノイズがパルスノイズのとき、前記適応フィルタの初期値を、中央付近のタップを1に、残りのタップを0に設定し、前記ノイズが非パルスノイズのとき、前記適応フィルタの初期値を、先頭付近のタップを1に残りのタップを0に設定することを要旨とする。この構成によれば、適応フィルタの初期値を、各タップの0と1を設定するという簡素な処理にて設定することが可能となる。本発明によれば、デジタルチューナにおいて、受信したノイズ信号の種類を判別することができる。第1実施形態以下、本発明を車両のデジタルチューナに具体化した第1実施形態を図1~図7に従って説明する。図1に示すように、デジタルチューナ1は、例えば車両の電子キーシステムの車両受信機として使用されている。電子キーシステムは、無線によってキーIDを送信可能な電子キー2を車両キーとして用いたID照合システムである。デジタルチューナ1は、電子キー2から送信されたUHFUltraHighFrequency帯の電波希望波信号Shpをアンテナ3で受信し、この受信電波を増幅/復調等して車両の他のECUElectronicControlUnitに出力することにより、ID照合を実行させる。デジタルチューナ1は、所定のポーリング周期によって待機状態から起動状態に入り、待機/起動を交互に繰り返す。アンテナ3には、アンテナ3で受信した電波を中間周波数に落とし込む中間周波数変換部4が接続されている。中間周波数変換部4には、中間周波数をA/D変換するA/D変換部5が接続されている。A/D変換部5には、A/D変換処理後の信号を、ベースバンド処理するベースバンド変換部6が接続されている。ベースバンド変換部6には、ベースバンド処理後の信号以降、入力信号xと記すをフィルタリングする適応フィルタ7が接続されている。適応フィルタ7は、使用環境下の電波状態に応じてフィルタを逐次形成し、都度発生するノイズの周波数に応じたフィルタを学習処理にて生成するものである。適応フィルタ7は、入力信号xをフィルタリングした後、ノイズを除去した出力信号yを出力する。適応フィルタ7は、デジタルチューナ1の受信電波が希望波信号Shpのとき、フィルタの学習処理を実行しない通常モードをとり、いま設定状態にあるフィルタ係数で入力信号xをフィルタリングする。また、適応フィルタ7は、デジタルチューナ1の受信電波がノイズ電波Snのとき、自身の動作モードを、フィルタ係数をノイズに応じた値に設定するフィルタ係数設定モードに切り換えて、フィルタ係数更新動作を実行し、自身のフィルタ係数を学習処理にて設定する。そして、適応フィルタ7は、フィルタ係数の設定を完了すると、元の通常モードに戻り、希望波信号Shpの受信に待機する。適応フィルタ7には、適応フィルタ7から出力された出力信号yを復調する復調部8が接続されている。また、復調部8には、デジタルチューナ1のCPUCentralProcessingUnit9が接続されている。CPU9は、復調後の出力信号yを基に動作し、出力信号yに準じた各種信号を他ECUに出力する。デジタルチューナ1には、適応フィルタ7を制御するフィルタ制御部10が設けられている。フィルタ制御部10は、復調部8の出力と適応フィルタ7との間に接続されている。フィルタ制御部10は、適応フィルタ7の動作モードを設定したり、各モードにおいて適応フィルタ7がとるべき各種動作を設定したりする。フィルタ制御部10には、デジタルチューナ1の受信電波がノイズ電波Snか否かを判定するノイズ判定部11が設けられている。図2に示すように、ノイズ判定部11は、例えば受信電波の信号フォーマットを確認することにより、受信電波がノイズ電波Snか否かを判定する。この判定例としては、例えば復調後の信号の1つのパルス12において、Hレベルのパルス幅周期、つまりビットレートを判定する方式がある。ノイズ判定部11は、ノイズ電波Snを検出すると、ノイズ検出信号Snzを適応フィルタ7に出力する。適応フィルタ7は、フィルタ制御部10から入力するノイズ検出信号Snzを基に、適応フィルタ7の動作モードを設定する。つまり、適応フィルタ7は、フィルタ制御部10からノイズ検出信号Snzを入力しないとき、適応フィルタ7の動作モードを通常モードとし、フィルタ制御部10からノイズ検出信号Snzを入力したとき、適応フィルタ7の動作モードをフィルタ係数設定モードとして、フィルタ係数更新動作を実行する。適応フィルタ7には、入力信号xをフィルタリングする箇所としてFIRFiniteImpulseResponseフィルタ13が設けられている。FIRフィルタ13は、インパルス応答の継続時間が有限なフィルタである。図3に示すように、FIRフィルタ13は、複数のタップ14,14...が並んだブロック図で表される。各タップ14,14...は、時刻を1つ前に戻す遅延ブロックZ―1と、重み付けのパラメータhxx:0~Nと、加算器15とで構成される。なお、先頭のタップ14aは、パラメータh0のみから構成される。適応フィルタ7は、重み付け用のこれらパラメータhxを適宜更新していくことにより、フィルタ係数フィルタする周波数の値を切り換える。適応フィルタ7は、フィルタ係数設定モード中、フィルタ係数の設定をnlmsNormalizedLeastMeanSquareアルゴリズムによって実行する。nlmsアルゴリズムは、lmsアルゴリズムの一種であって、入力と誤差とに基づいてフィルタ係数を更新する処理を繰り返し行って、出力を最適値に近づける演算である。この場合、図1に示すように、適応フィルタ7には、例えば白色ノイズ等の参照信号mを生成する参照信号生成部16と、参照信号m及び出力信号yの誤差誤差信号eを算出する減算器17と、減算器17からの出力を基にFIRフィルタ13のフィルタ係数を更新するフィルタ係数更新部18とが設けられている。適応フィルタ7がフィルタ係数設定モードになると、これら機能部が起動して、フィルタ係数の設定、つまり学習処理を行う。なお、参照信号mが基準信号に相当する。減算器17は、所定の演算タイミングにて誤差信号eを逐次計算し、計算した誤差信号eを、計算の度にフィルタ係数更新部18に都度出力する。フィルタ係数更新部18は、減算器17から誤差信号eを取得する度に、FIRフィルタ13のフィルタ係数、つまりFIRフィルタ13の各パラメータhxを逐次更新する。フィルタ係数更新部18は、次パラメータをhm2とし、1つ前のパラメータをhm1とすると、次パラメータhm2を次式により計算する。hm2=hm1Δhm1なお、Δhm1は、参照信号mと出力信号yと差、つまり誤差信号eに相当するとともに、これがnlmsアルゴリズムによって計算される。適応フィルタ7は、誤差信号eを求めて次パラメータhm2の値を設定するという処理を、出力信号yが参照信号mの波形に近づくまで繰り返し行う。これにより、図4に示すように、適応フィルタ7の阻止帯域は、ピークの周波数fcがノイズ電波Snの周波数に一致したフィルタとなる。よって、適応フィルタ7は、使用環境下のノイズをフィルタリングできるフィルタとして機能することになる。図1に示すように、デジタルチューナ1には、ノイズ電波Snの種類に応じて適応フィルタ7の学習処理の初期値W0を設定する初期値設定機能が設けられている。本例の初期値設定機能は、学習処理の前にノイズの種類判定を行い、FIRフィルタ13の各タップ14,14...の初期値を、ノイズの種類に応じた値に設定する。本例の場合、ノイズがパルスノイズ又は非パルスノイズであるのかを判定し、ノイズ種類に応じた初期値を設定する。図5aに、パルスノイズのノイズ波形とそのスペクトル図とを示す。同図に示されるように、パルスノイズの場合は、間欠的にスペクトル周波数スペクトルが現れ、これらスペクトルは、値が徐々に大きくなっていき、真ん中の周波数基本周波数とも言うfcを最大ピークとして、その後、徐々にスペクトルが小さくなっていく波形をとる。一方、非パルスノイズには、例えばCWcontinuouswaveノイズがあり、図5bに、CWノイズのノイズ波形とそのスペクトル図とを示す。同図に示されるように、CWノイズの場合は、ノイズの周波数のところで急峻な1点のスペクトル周波数スペクトルが現れる波形をとる。よって、適応フィルタ7では、パルスノイズの場合、阻止帯域の幅が広いフィルタが有効であり、非パルスノイズの場合、阻止帯域の幅が狭いフィルタが有効であることが分かる。従って、本例のデジタルチューナ1では、適応フィルタ7のフィルタを形成するとき、フィルタ種類パルスノイズ、非パルスノイズに応じたフィルタを形成することにより、ノイズ種類に応じた最適のフィルタを生成する。この場合、デジタルチューナ1には、FIRフィルタ13のパラメータhxの初期値を設定する初期値制御部19が設けられている。初期値制御部19は、ベースバンド変換部6及びFIRフィルタ13の間に接続されるとともに、フィルタ制御部10にも接続されている。初期値制御部19は、フィルタ制御部10からノイズ検出信号Snzを入力すると初期値設定動作を開始し、ベースバンド変換部6から入力したベースバンド処理後の受信信号を基に、FIRフィルタ13の初期値を設定する。初期値制御部19には、ベースバンド処理後の受信信号をバッファリングするバッファ20と、バッファ20から出力されるバッファ信号Sbfを基にノイズ種類を判定するパルス判定部21と、パルス判定部21の判定結果を基にFIRフィルタ13の初期値を設定する初期値設定部22とが設けられている。なお、バッファ20及びパルス判定部21がノイズ種類判定手段を構成し、初期値設定部22が初期値設定手段に相当する。バッファ20は、ベースバンド変換部6から出力される受信信号を、図5に示す一定時間Taの間においてバッファリングし、そのバッファ信号Sbfをパルス判定部21に出力する。バッファ20は、一定時間Taの間、各バッファタイミングにおける電圧レベルを一時保持し、これら電圧レベルのデータを、バッファ信号Sbfとしてパルス判定部21に出力する。ところで、図5に示すように、パルスノイズは、信号レベルが0となる期間があるため、バッファ値がオフする時間帯がある反面、非パルスノイズCWノイズは、信号波の振幅が常時上下しているため、バッファ値は基本的に常時オン相当の値をとる。よって、パルス判定部21は、バッファ信号Sbf内のオフ値が設定回数以上の場合、ノイズをパルスノイズと判定し、バッファ信号Sbf内のオフ値が設定下数未満の場合、ノイズを非パルスノイズと判定する。そして、パルス判定部21は、そのノイズ判定結果を初期値設定部22に出力する。初期値設定部22は、パルス判定部21の判定結果を基に、ノイズ種類に応じたFIRフィルタ13の初期値を設定する。本例の初期値設定部22は、ノイズがパルスノイズの場合、適応フィルタ7の初期値を、中央のタップ14bを1、残りのタップ14を0に設定する。また、初期値設定部22は、ノイズが非パルスノイズの場合、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0に設定する。そして、初期値設定部22は、各状況に応じた初期値制御信号SrをFIRフィルタ13に出力し、FIRフィルタ13の初期値を設定する。次に、本例のデジタルチューナ1の動作を、図6のフローチャートを用いて説明する。ステップ101において、デジタルチューナ1は、電波の受信有無を監視する。このとき、例えばデジタルチューナ1は、アンテナ2における電波の受信信号強度RSSI:ReceivedSignalStrengthIndicationを監視する。ステップ102において、デジタルチューナ1は、電波受信を検出したか否かを判定する。このとき、受信電波を検出すればステップ103に移行し、受信電波を検出しなければステップ101に戻る。ステップ103において、デジタルチューナ1は、受信電波がノイズ電波Snか否かを判断する。つまり、ノイズ判定部11は、復調後の受信信号を基に受信電波がノイズ電波Snか否かを判断する。そして、受信電波がノイズ電波Snであればステップ104に移行し、受信電波がノイズ電波Snでなければフローチャートを終了する。なお、ノイズ判定部11は、ノイズ電波Snを検出したとき、ノイズ検出信号Snzを適応フィルタ7及び初期値制御部19に出力する。よって、適応フィルタ7が通常モードからフィルタ係数更新モードに切り換わるとともに、初期値設定部22が起動する。ステップ104において、初期値制御部19は、ノイズ電波Snの種類を確認するノイズ判定処理を実行する。このとき、まずバッファ20は、ベースバンド変換部6から入力する受信信号をバッファリングし、このバッファ信号Sbfをパルス判定部21に出力する。ステップ105において、パルス判定部21は、バッファ20から入力するバッファ信号Sbfを基に、ノイズ電波Snがパルスノイズ又は非パルスノイズのどちらであるのかを判定する。このとき、ノイズ電波Snがパルスノイズであればステップ106に移行し、ノイズ電波Snが非パルスノイズCWノイズ等であればステップ108に移行する。ステップ106において、初期値設定部22は、ノイズ電波Snがパルスノイズであることを認識するので、適応フィルタ7の初期値を、中央のタップ14bを1に設定するとともに残りのタップ14を0に設定すべきと判断する。よって、初期値設定部22は、適応フィルタ7の初期値をそのように設定する第1初期値制御信号Sr1をFIRフィルタ13に出力する。ステップ107において、適応フィルタ7は、中央のタップ14bを1、残りのタップ14を0とした初期値から、nlmsアルゴリズム学習処理を実行して、適応フィルタ7のフィルタ係数を設定する。これにより、図7aに示すように、適応フィルタ7は阻止帯域の広いフィルタとなるので、パルスノイズを漏れなく除去することが可能となる。よって、パルスノイズのオン/オフの切り換わり時に発生する誤差信号を小さくすることが可能となる。ステップ108において、初期値設定部22は、ノイズ電波Snが非パルスノイズであることを認識するので、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1に設定するとともに残りのタップ14を0に設定すべきと判断する。よって、初期値設定部22は、適応フィルタ7の初期値をそのように設定する第2初期値制御信号Sr2をFIRフィルタ13に出力する。このとき、ステップ107において、適応フィルタ7は、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0とした初期値から、nlmsアルゴリズム学習処理を実行して、適応フィルタ7のフィルタ係数を設定する。これにより、図7bに示すように、適応フィルタ7は阻止帯域の狭いフィルタとなるので、非パルスノイズをピンポイントで除去することが可能となる。よって、ノイズ電波Snが非パルスノイズのときは、分解能の高い優れたノイズ除去能力を有するフィルタが形成されるので、効果的にノイズを除去することが可能となる。以上により、本例においては、デジタルチューナ1の受信電波がノイズ電波Snであるか否かを、フィルタ制御部10のノイズ判定部11で判定する。そして、ノイズ電波Snを受信するとき、受信信号入力信号xが時間的にオン/オフするかどうかを、バッファ20及びパルス判定部21にて確認することにより、ノイズ電波Snの種類を判定する。このとき、受信信号が時間的にオン/オフしていれば、それはパルスノイズと識別できるので、ノイズ電波Snがパルスノイズか非パルスノイズかを判定することが可能となる。また、ノイズ電波Snがパルスノイズのときには、適応フィルタ7の初期値を、中央のタップ14bを1、残りのタップ14を0に設定し、ノイズ電波Snが非パルスノイズのときには、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0に設定する。よって、ノイズ電波Snがパルスノイズ/非パルスノイズの各状況に応じて、最適な適応フィルタ7を形成することが可能となる。さらに、ノイズ電波Snがパルスノイズのときには、中央のタップ14bを1、残りのタップ14を0とする組み合わせを初期値として適応フィルタ7がフィルタ形成されるので、適応フィルタ7は阻止帯域の広いフィルタとして形成される。よって、デジタルチューナ1が希望波信号Shpを受信したとき、仮に希望波信号Shpにパルスノイズ帯域の広いノイズが含まれていても、そのパルスノイズ成分を漏れなく除去することが可能となる。また、パルスノイズのオン/オフの切り換わり時に発生する誤差信号を小さくすることも可能となる。また、ノイズ電波Snが非パルスノイズCWノイズのときには、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0とする組み合わせを初期値として適応フィルタ7がフィルタ形成されるので、適応フィルタ7は阻止帯域の狭いフィルタとして形成される。つまり、適応フィルタ7は分解能の優れたノイズ除去能力を持つフィルタとなる。よって、デジタルチューナ1が希望波信号Shpを受信したとき、希望波信号Shpに非パルスノイズ急峻なスペクトラムを有するノイズが含まれていても、他の周波数成分を除去してしまうことなく、ノイズをピンポイントで除去することが可能となる。本実施形態の構成によれば、以下に記載の効果を得ることができる。1デジタルチューナ1がノイズ電波Snを受信したとき、受信信号が時間的にオン/オフするか否かを、バッファ20及びパルス判定部21で確認するようにしたので、ノイズ電波Snがパルスノイズ/非パルスノイズのいずれであるのかを判定することができる。よって、適応フィルタ7をノイズ種類に応じたフィルタとして形成することができる。2ノイズ電波Snがパルスノイズか否かを判定し、パルスノイズの除去に適した適応フィルタ7を形成する。よって、デジタルチューナ1が希望波信号Shpを受信したとき、仮に希望波信号Shpにパルスノイズが含まれていても、これを漏れなく効果的に除去することができる。また、ノイズ電波Snが非パルスノイズのとき、非パルスノイズの除去に適した適応フィルタ7を形成する。よって、デジタルチューナ1が希望波信号Shpを受信したとき、仮に希望波信号Shpに非パルスノイズが含まれていても、他の周波数成分を除去してしまうことなく、非パルスノイズ成分のみをピンポイントで除去することができる。3ノイズ種類に応じた適応フィルタ7を形成するとき、適応フィルタ7の初期値を各々適する値に設定することで、フィルタ形成を実行する。よって、適応フィルタ7の初期値を設定するという簡素な処理によって、ノイズ種類に対応した最適な適応フィルタ7を形成することができる。また、タップ14の1をどれにするかという簡素な処理によっても、適応フィルタ7を形成することができる。4ノイズ種類に応じて適応フィルタ7の初期値を設定するので、それぞれのノイズ種類ごとに最適な適応フィルタ7を形成することできる。第2実施形態次に、第2実施形態を図8~図10に従って説明する。なお、本例は、第1実施形態に記載の適応フィルタ7の初期値設定の方式を変更した実施例であり、他の基本的な構成は同じである。よって、第1実施形態と同一部分は同一符号を付して説明を省略し、異なる部分についてのみ詳述する。図8に示すように、フィルタ制御部10には、電子キー2が送信する電波、つまり希望波信号Shpの周波数希望波周波数fkをデジタルチューナ1に登録する希望波周波数登録部31が設けられている。希望波周波数登録部31は、デジタルチューナ1に電源が投入されて最初に受信した電波の周波数を、希望波周波数fkとしてデジタルチューナ1フィルタ制御部10のメモリ32に記憶する。希望波周波数fkの登録は、例えばデジタルチューナ1を生産する工場等で実行される。なお、希望波周波数登録部31及びメモリ32が希望周波数登録手段を構成する。フィルタ制御部10には、パルスノイズ下での学習処理後、適応フィルタ7に設定されたノッチ周波数fnを推定するノッチ周波数推定部33が設けられている。よって、本例のデジタルチューナ1では、ノイズ電波Snがパルスノイズのとき、適応フィルタ7の学習処理が終了すると、ノッチ周波数fnの推定動作が実行される。ノッチ周波数推定部33は、パルスノイズ下での学習処理後、減算器17にテスト信号sinをスイープしながら付与し、このとき適応フィルタ7から出力される出力信号yの信号レベルが大きく下がる周波数を、適応フィルタ7のノッチ周波数fnとして割り出す。なお、ノッチ周波数推定部33がノッチ周波数推定手段に相当する。ところで、図9に示すように、デジタルチューナ1と電子キー2との通信方式がFSKFrequencyShiftKeyingの場合、デジタルチューナ1における受信信号のスペクトルは、帯域が横方向周波数方向に広がる現状がある。これは、FSK通信の場合、周波数がfc1→fc2又はfc2→fc1に切り換わるときの信号変化を起因として生じる一特性である。なお、FSK通信では、図9のスペクトル図に示すように、fc1のスペクトルとfc2のスペクトルとの2つが現れる。そして、これらスペクトルの真ん中の周波数中心周波数が、FSK通信におけるデジタルチューナ1の受信周波数になる。ここで、仮に希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致してしまうと、希望波周波数fk自体が適応フィルタ7によって消去されてしまい、希望波を取り込むことができない。しかし、図9に示すように、FSK通信でスペクトルの幅が広くなっていれば、適応フィルタ7の阻止帯域を狭くすることにより、希望周波数の周辺の周波数以降、周辺周波数fsと記すを取得できる可能性が高くなる。よって、この周辺周波数fsで信号を復調できるはずであり、本例はこの原理を応用して電波を取得する。なお、周辺周波数fsは、希望波周波数fkの両側に生成する。ところで、適応フィルタ7は、第1実施形態で述べたように、先頭のタップ14aを1、残りのタップを0を初期値とした学習処理の場合、阻止帯域の狭いフィルタが形成されることが分かった。よって、本例の場合、パルスノイズ下での学習処理後、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致してしまうことを確認すると、先頭のタップ14aを1とし残りを0とした初期値の学習処理を適応フィルタ7に再開させ、適応フィルタ7に阻止帯域の狭いフィルタを形成させることで対応する。以上の前提を踏まえ、本例のフィルタ制御部10には、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとを比較する周波数比較部34が設けられている。周波数比較部34は、メモリ32に登録された希望波周波数fkと、ノッチ周波数推定部33が推定したノッチ周波数fnとを比較し、その比較結果を出力する。なお、周波数比較部34が周波数比較手段に相当する。フィルタ制御部10には、周波数比較部34の比較結果を基に適応フィルタ7のフィルタ係数を再設定する初期値再設定部35が設けられている。初期値再設定部35は、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが異なっていれば、パルスノイズ下での学習処理にて形成した適応フィルタ7を、そのまま継続使用させる。一方、初期値再設定部35は、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致することを確認すると、フィルタ再設定要求信号Srtを初期値設定部22に出力し、初期値設定部22に適応フィルタ7の初期値を再設定させる。なお、初期値再設定部35が初期値再設定手段に相当する。初期値設定部22は、初期値再設定部35からフィルタ再設定要求信号Srtを入力すると、FIRフィルタ13に第2初期値制御信号Sr2を出力し、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0として、適応フィルタ7に学習処理を再度実行させる。これにより、適応フィルタ7は、先頭のタップ14aが1、残りのタップ14が0の初期値に準ずるフィルタを形成する。次に、本例のデジタルチューナ1の動作を、図10のフローチャートを用いて説明する。まず、前段階の作業として、例えば工場等において、デジタルチューナ1に希望波周波数fkの登録を行う。この場合、デジタルチューナ1に電源を投入し、電子キー2から電波を送信する。希望波周波数登録部31は、メモリ32に希望波周波数fkが登録されていない状態で電波を受信すると、この受信電波の周波数を、希望波周波数fkとしてメモリ32に登録する。これにより、デジタルチューナ1に、電子キー2の送信周波数が登録されることになる。続いて、デジタルチューナ1は、使用環境下において図10のフローチャートに従って動作する。なお、ステップ101~ステップ105までの処理は、第1実施形態と同様であるので、説明を省略する。ノイズ電波Snがパルスノイズの場合、ステップ106において、初期値設定部22は、ノイズ電波Snがパルスノイズであることを認識するので、適応フィルタ7の初期値を、中央のタップ14bを1に設定するとともに残りのタップ14を0に設定すべきと判断する。これにより、初期値設定部22からFIRフィルタ13に第1初期値制御信号Sr1が出力される。第1初期値制御信号Sr1は、適応フィルタ7の初期値を、タップ14の中央を1とし残りを0に設定させる信号である。ステップ107において、適応フィルタ7は、中央のタップ14bを1、残りのタップ14を0とした初期値から、nlmsアルゴリズム学習処理を実行して、適応フィルタ7のフィルタ係数を設定する。これにより、適応フィルタ7には、阻止帯域の広いフィルタが形成される。ステップ108において、ノッチ周波数推定部33は、適応フィルタ7のノッチ周波数fnを推定する。本例のノッチ周波数推定部33は、テスト信号sinを減算器17に加えるとともに、テスト信号sinをスイープさせ、このときの適応フィルタ7の出力信号yを監視する。そして、スイープ時、出力信号yのレベルが低くなった周波数をノッチ周波数fnとして取り込む。ステップ109において、周波数比較部34は、ノッチ周波数fnが希望波周波数fkと一致するか否かを判定する。このとき、ノッチ周波数fnと希望波周波数fkとが一致しなければ、図10のフローチャートを終了する。つまり、このときの適応フィルタ7に形成されている阻止帯域の広いフィルタは希望波周波数fkをキャンセルしてしまうことがないので、このフィルタが最終的な使用フィルタとして設定される。一方、ステップ109の判定でノッチ周波数fnが希望波周波数fkと一致する場合、ステップ110に移行する。つまり、このときの阻止帯域の広い適応フィルタ7では希望波周波数fk及び周辺周波数fsをともにキャンセルしてしまうので、適応フィルタ7のフィルタ係数を設定し直す動作に入る。このとき、初期値再設定部35は、フィルタ再設定要求信号Srtを初期値設定部22に出力する。ステップ110において、初期値設定部22は、フィルタ再設定要求信号Srtの入力を契機に、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1に設定するとともに残りのタップ14を0に設定すべきと判断する。よって、初期値設定部22からFIRフィルタ13に第2初期値制御信号Sr2が出力される。第2初期値制御信号Sr2は、適応フィルタ7の初期値を、タップ14の先頭を1とし残りを0に設定させる信号である。ステップ111において、適応フィルタ7は、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0とした初期値から、nlmsアルゴリズム学習処理を実行して、適応フィルタ7のフィルタ係数を再設定する。これにより、適応フィルタ7には、阻止帯域の狭いフィルタが形成される。ところで、図9にも示したように、デジタルチューナ1と電子キー2との通信方式がFSK通信の場合、周波数切り換わりの信号の変化に影響を受けて、スペクトルの周波数帯域が広くなる特性があることが知見されている。よって、仮に希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致してしまっても、適応フィルタ7の再設定で適応フィルタ7を阻止帯域の狭いものとすれば、希望波周波数fkの周波数成分は適応フィルタ7で除去されてしまうものの、希望波周波数fkの前後の周波数成分図9に示す周辺周波数fsは残るので、この周波数成分は取得できる可能性が高い。よって、復調部8は、適応フィルタ7から周辺周波数fsを取得し、この周辺周波数fsを復調し、FSK通信における周波数切り換わり時の信号変化を抽出する。なお、復調部8には、適応フィルタ7からの出力信号yを復調する機能の他に、復調後の信号を元のデータ信号に再生する波形整形の機能も持つ。よって、復調部8は、切り換わり時の信号変化を基に、この信号を波形整形して元のデータを再生する。そして、CPU9は、このデータを解読して、受信電波を読み取る。なお、ステップ105の判定でノイズ電波Snがパルスノイズでないと判定されたとき、つまりノイズ電波Snが非パルスノイズのときは、ステップ105からステップ110にそのまま移行し、適応フィルタ7の初期値を、先頭のタップ14aを1、残りのタップ14を0に設定する。よって、ノイズ電波Snが非パルスノイズのときは、第1実施形態と同様、タップ14の先頭を1とし残りを0とした初期値から、適応フィルタ7のフィルタ係数が設定される。以上により、本例においては、適応フィルタ7を対パルスノイズでフィルタ形成したとき、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致すれば、適応フィルタ7の初期値を設定し直して、阻止帯域の狭い適応フィルタ7を再度形成する。よって、仮に希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致していたとしても、適応フィルタ7の阻止帯域が狭くなっていれば、希望波周波数fkの成分は適応フィルタ7で除去されてしまうものの、その周辺周波数fsにて元のデータ信号を復元することが可能となる。従って、通信成立性を確保することが可能となる。本実施形態の構成によれば、第1実施形態に記載の1~4に加え、以下の効果を得ることができる。5適応フィルタ7を対パルスノイズのフィルタとして形成したとき、希望波周波数fkとノッチ周波数fnとが一致すれば、適応フィルタ7の初期値を他の値に再設定して、適応フィルタ7を阻止帯域の狭いフィルタに形成し直す。よって、適応フィルタ7で意図せずに除去されてしまう周波数成分が少なく済むので、希望波信号Shpの復元性を確保することができ、ひいては通信成立性を確保することができる。なお、本実施形態はこれまでに述べた構成に限らず、以下の態様に変更してもよい。各実施形態において、ノイズ電波Snがパルスノイズのとき、適応フィルタ7の初期値は、中央のタップ14bが1、残りのタップ14が0に設定されることに限定されない。要は、中央付近のタップ14が1に設定され、残りが0に設定されていればよい。各実施形態において、ノイズ電波Snが非パルスノイズのとき、適応フィルタ7の初期値は、先頭のタップ14aが1、残りのタップ14が0に設定されることに限定されない。要は、先頭付近にタップ14が1に設定され、残りが0に設定されていればよい。各実施形態において、適応フィルタ7の初期値を設定するとき、1つのタップ14のみ1と設定することに限らず、複数のタップ14が1と設定されてもよい。各実施形態において、ノイズ種類判定は、ノイズがパルスノイズ/非パルスノイズのいずれかを判定することに限らず、そのノイズ種類は特に限定されない。各実施形態において、学習処理は、nlmsアルゴリズムに限定されず、例えばlmsアルゴリズムやRLSRecursiveLeastSquaresなど、他の演算処理を採用してもよい。各実施形態において、通信方式は、FSKに限定されず、例えばASKAmplitudeShiftKeyingを用いてもよい。各実施形態において、学習処理に限定されず、他の処理に変更してもよい。第2実施形態において、初期値を再設定し直すとき、最初のタップ14aを1、残りのタップ14を0という初期値に設定されることに限定されない。つまり、適応フィルタ7が阻止帯域の狭いフィルタとして形成されれば、他の組み合わせとしてもよい。第2実施形態において、希望波周波数fkの登録は、工場で行われることに限定されず、例えばディーラ等で実行してもよい。また、デジタルチューナ1への希望波周波数fkの登録方法も適宜変更可能である。各実施形態において、適応フィルタ7のフィルタ係数変更は、初期値を切り換えて行うことに限定されない。要は、使用する適応フィルタ7に種類に応じて、適宜変更可能である。各実施形態において、基準信号は、参照信号mに限定されず、学習処理の基準となる信号であれば何でもよい。各実施形態において、ノイズ種類の判定方式は、入力信号xが時間的にオン/オフするかを確認する方式に限らず、検出したいノイズ種類に応じて、他の方式を適宜採用してもよい。各実施形態において、適応フィルタ7は、実施形態に述べた構成のものに限定されず、他の種類を採用してもよい。各実施形態において、デジタルチューナ1は、車両に使用されることに限定されず、他の機器や装置に応用可能である。"