電力供給装置から電力の供給を受ける受電装置と、前記電力供給装置を具備する電力伝送システムにおいて、前記受電装置は、インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と、前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備え、前記電力供給装置は、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器と、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行う第1制御部とを備えることを特徴とする電力伝送システム。前記電力供給装置は、更に、前記第1共鳴素子に流れる電流値を測定する電流測定部を備え、前記第1制御部は、前記電流測定部が測定する電流値に基づいて、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする請求項1に記載の電力伝送システム。前記電力供給装置は、更に、前記第1共鳴素子に印加される電圧値を測定する電圧測定部を備え、前記第1制御部は、前記電流測定部が測定する電流と、前記電圧測定部が測定する電圧との位相差に基づいて、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする請求項2に記載の電力伝送システム。前記第1制御部は、山登り法を用いて、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流が増加する前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した周波数を前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項2に記載の電力伝送システム。前記第1制御部は、前記第1共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第1共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第1共鳴素子に対して行い、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流値が最大になる前記第1共鳴素子の共振周波数を、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項2に記載の電力伝送システム。前記第1制御部は、山登り法を用いて、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流と、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に印加される電圧との位相差が減少する前記高周波信号の周波数を検出し、検出した周波数を前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項3に記載の電力伝送システム。前記第1制御部は、前記第1共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第1共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第1共振周波数に対して行い、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流と、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に印加される電圧との位相差が最小になる前記第1共鳴素子の共振周波数を、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項3に記載の電力伝送システム。前記第2共鳴素子が有するインダクタンス及びキャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変であり、前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第2共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第2共鳴素子に対して行う第2制御部を備えることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の電力伝送システム。前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流値を測定する電流測定部を備え、前記第2制御部は、前記電流測定部が測定する電流値に基づいて、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする請求項8に記載の電力伝送システム。前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧を測定する電圧測定部を備え、前記第2制御部は、前記電流測定部が測定する電流と、前記電圧測定部が測定する電圧との位相差に基づいて、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする請求項9に記載の電力伝送システム。前記第2制御部は、山登り法を用いて、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流が増加する第2共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項9に記載の電力伝送システム。前記第2制御部は、前記第2共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第2共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第2共鳴素子に対して行い、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流値が最大になる共振周波数を、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項9に記載の電力伝送システム。前記第2制御部は、山登り法を用いて、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流と、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧との位相差が減少する前記第2共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項10に記載の電力伝送システム。前記第2制御部は、前記第2共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第2共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第2共鳴素子に対して行い、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流と、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧との位相差が最小になる共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする請求項10に記載の電力伝送システム。インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と、前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備える受電装置、及び、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器とを備える電力供給装置を具備する電力伝送システムにおける制御方法であって、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行うステップを有することを特徴とする制御方法。インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備える受電装置に電力を送電する電力供給装置であって、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器と、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行う第1制御部とを備えることを特徴とする電力供給装置。しかしながら、特許文献1に記載された技術では、電力供給装置と受電装置との間の距離が変化する場合や、受電装置における電力使用量が変化する場合において、電力の伝送効率が低下することについて考慮されていないため、電力を効率よく伝送できないことがあるという問題がある。本発明は、上記問題を解決すべくなされたもので、その目的は、電力供給装置と受電装置との間の距離が変化する場合や、受電装置における電力使用量が変化する場合において、電力の伝送効率を改善することができる電力伝送システム、その制御方法、及び電力供給装置を提供することにある。上記問題を解決するために、本発明は、電力供給装置から電力の供給を受ける受電装置と、前記電力供給装置を具備する電力伝送システムにおいて、前記受電装置は、インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と、前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備え、前記電力供給装置は、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器と、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行う第1制御部とを備えることを特徴とする電力伝送システムである。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記電力供給装置は、更に、前記第1共鳴素子に流れる電流値を測定する電流測定部を備え、前記第1制御部は、前記電流測定部が測定する電流値に基づいて、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記電力供給装置は、更に、前記第1共鳴素子に印加される電圧値を測定する電圧測定部を備え、前記第1制御部は、前記電流測定部が測定する電流と、前記電圧測定部が測定する電圧との位相差に基づいて、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第1制御部は、山登り法を用いて、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流が増加する前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した周波数を前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第1制御部は、前記第1共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第1共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第1共鳴素子に対して行い、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流値が最大になる前記第1共鳴素子の共振周波数を、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第1制御部は、山登り法を用いて、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流と、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に印加される電圧との位相差が減少する前記高周波信号の周波数を検出し、検出した周波数を前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第1制御部は、前記第1共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第1共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第1共振周波数に対して行い、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に流れる電流と、前記高周波発振器から前記第1共鳴素子に印加される電圧との位相差が最小になる前記第1共鳴素子の共振周波数を、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第2共鳴素子が有するインダクタンス及びキャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変であり、前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第2共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第2共鳴素子に対して行う第2制御部を備えることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流値を測定する電流測定部を備え、前記第2制御部は、前記電流測定部が測定する電流値に基づいて、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記受電装置は、更に、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧を測定する電圧測定部を備え、前記第2制御部は、前記電流測定部が測定する電流と、前記電圧測定部が測定する電圧との位相差に基づいて、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数を検出することを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第2制御部は、山登り法を用いて、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流が増加する第2共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第2制御部は、前記第2共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第2共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第2共鳴素子に対して行い、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流値が最大になる共振周波数を、前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第2制御部は、山登り法を用いて、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流と、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧との位相差が減少する前記第2共鳴素子の共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、上記に記載の発明において、前記第2制御部は、前記第2共鳴素子の共振周波数が取り得る周波数範囲に亘って、前記第2共鳴素子の共振周波数を変化させる制御を前記第2共鳴素子に対して行い、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に流れる電流と、前記第2共鳴素子から前記負荷回路に印加される電圧との位相差が最小になる共振周波数を検出し、検出した共振周波数を前記負荷回路における有効電力を増加させる前記第2共鳴素子の共振周波数とすることを特徴とする。また、本発明は、インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と、前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備える受電装置、及び、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器とを備える電力供給装置を具備する電力伝送システムにおける制御方法であって、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行うステップを有することを特徴とする制御方法である。また、本発明は、インダクタンス及びキャパシタンスを有する第2共鳴素子と前記第2共鳴素子に接続された負荷回路とを備える受電装置に電力を送電する電力供給装置であって、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、該インダクタンス及び該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変である第1共鳴素子と、予め定められた周波数を有する高周波信号を前記第1共鳴素子に出力する高周波発振器と、前記第2共鳴素子と前記第1共鳴素子とを磁界共鳴させた際に、前記第1共鳴素子における有効電力を増加させる前記第1共鳴素子の共振周波数を検出し、前記第1共鳴素子の共振周波数を前記検出した周波数に変更させる制御を前記第1共鳴素子に対して行う第1制御部とを備えることを特徴とする電力供給装置である。この発明によれば、第1共鳴素子が生じさせる磁界を強くすることができ、第1共鳴素子と磁界共振結合している第2共鳴素子に流れる電流を増加させることができる。その結果、電力供給装置と受電装置との間の距離が変化する場合や、受電装置における電力使用量が変化する場合においても、電力供給装置から受電装置に伝送する電力を増加させて、伝送効率を改善することができる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態における電力伝送システム、その制御方法、及び電力供給装置を説明する。第1実施形態図1は、第1実施形態における電力伝送システム1の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム1は、電力供給装置11と、少なくとも1つの受電装置12とを具備している。なお、同図には、受電装置12が1つの場合が示されている。電力供給装置11は、高周波発振器111と、第1共鳴素子112と、電流測定部113と、制御部114とを備えている。高周波発振器111は、予め定められた周波数F0を有する高周波信号を出力する。周波数F0は、例えば、電力伝送システム1が用いられる環境等に応じて定められる。第1共鳴素子112には、高周波発振器111から高周波信号が入力される。第1共鳴素子112は、インダクタンス及びキャパシタンスを有し、当該インダクタンス及び当該キャパシタンスのうち少なくともいずれかが可変であり、入力される高周波信号に応じて磁界を発生させる。第1共鳴素子112は、例えば、自己共振周波数F1を有するインダクタを用いて構成してもよい。インダクタには、高周波発振器111が出力する高周波信号が入力される。インダクタは、螺旋形状に巻回された導体により構成され、その物理的形状螺旋形状の長さ、径、及び導体間の間隔に応じて、自己共振周波数F1が変化する。また、第1共鳴素子112は、可変インダクタ及び固定コンデンサ、あるいは、固定インダクタ及び可変コンデンサのいずれかを組合せ、共振周波数F1を有する共振回路として構成してもよい。可変インダクタのインダクタンスを変化させる際には、複数のインダクタの直列又は並列接続をスイッチにより切り替えて行うようにしてもよい。このとき、接続を切り替えるスイッチは、機械式スイッチ、あるいは電子式スイッチのいずれを用いてもよい。電流測定部113は、高周波発振器111から第1共鳴素子112に流れる電流値を測定し、測定した電流値を示す信号を制御部114に出力する。制御部114は、電流測定部113が測定した電流値に基づいて、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行う。受電装置12は、第2共鳴素子121と、負荷回路122とを備えている。第2共鳴素子121は、インダクタを有しており、電力供給装置11が備える第1共鳴素子112と磁界共振結合磁界共鳴して、電力の供給を受ける。また、第2共鳴素子121は、第1共鳴素子112と同じ構成を有している。負荷回路122は、第2共鳴素子121が第1共鳴素子112から受けた電力を消費する。図2は、本実施形態における電力伝送システム1の伝送効率を改善させる処理を示すフローチャートである。電力供給装置11において、制御部114は、受電装置12への電力供給を指示する信号が外部より入力されると、第1共鳴素子112の現在の共振周波数F1を周波数Fとして記憶しステップS101、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数FΔfに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行うステップS102。ここで、周波数ステップΔfは、第1共鳴素子112及び第2共鳴素子121に基づいて、予め定められた周波数である。なお、制御部114は、共振周波数F1を記憶することに替えて、第1共鳴素子112のインダクタンス値及びキャパシタンス値を記憶するようにしてもよい。このとき、制御部114は、周波数ステップΔfに応じて、第1共鳴素子112のインダクタンス値又はキャパシタンス値を変化させるようにしてもよい。制御部114は、共振周波数F1を周波数FΔfに変更させたことにより、第1共鳴素子112に流れる電流値が増加したか否かを判定しステップS103、電流値が増加した場合ステップS103:YES、処理をステップS101に戻す。一方、制御部114は、電流値が増加していない場合ステップS103:NO、共振周波数F1を周波数F-Δfに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行うステップS104。制御部114は、共振周波数F1を周波数F-Δfに変更させたことにより、第1共鳴素子112に流れる電流値が増加したか否かを判定しステップS105、電流値が増加した場合ステップS105:YES、処理をステップS101に戻す。一方、制御部114は、電流値が増加していない場合ステップS105:NO、共振周波数F1を周波数Fに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行いステップS106、処理を終了する。上述のように、本実施形態における電力伝送システム1では、制御部114が、第1共鳴素子112の共振周波数F1をΔfずらしながら第1共鳴素子112の電流値を測定し、第1共鳴素子112に流れる電流値が増加する周波数Fを検出する。すなわち、制御部114は、山登り法を用いて、第1共鳴素子112に流れる電流が増加する周波数Fを検出する。そして、制御部114が、電力の伝送を行う際に用いる第1共鳴素子112の共振周波数F1を、検出した周波数Fに変更させることにより第1共鳴素子112に流れる電流を増加させる。これにより、第1共鳴素子112が生じさせる磁界を強くすることができ、第1共鳴素子112と磁界共鳴する第2共鳴素子121に伝送する電力を増加させることができる。電力伝送システム1は、上述の処理を行うことにより、電力供給装置11と受電装置12との間の距離が変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合や、受電装置12における電力使用量が変化して第2共鳴素子121の共振周波数が変化した場合においても、電力供給装置11から受電装置12に伝送する電力を増加させることができる。その結果、電力伝送システム1における電力の伝送効率を改善することができる。なお、図2において、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数FΔfに変更した後に、周波数F-Δfに変更する手順について説明したが、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数F-Δfに変更した後に、周波数FΔfに変更するようにしてもよい。第2実施形態図3は、第2実施形態における電力伝送システム2の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム2は、電力供給装置21と、少なくとも1つの受電装置12とを具備している。同図には、受電装置12が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム2において、第1実施形態の電力伝送システム1図1と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム2では、電力供給装置21において、制御部114に替えて制御部214を備えるとともに、記憶部215を備えている点が電力伝送システム1と異なる。記憶部215には、第1共鳴素子112の共振周波数F1ごとに、第1共鳴素子112に流れる電流の電流値が対応付けて記憶される。制御部214は、第1実施形態の制御部114と同様に、電流測定部113が測定した電流値に基づいて、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行う。電力伝送システム2の伝送効率を改善させる処理について説明する。電力供給装置21において、制御部214は、受電装置12への電力供給を指示する信号が外部より入力されると、第1共鳴素子112の共振周波数F1が取り得る周波数範囲f0≦f≦f1の全周波数範囲に亘って周波数を挿引する。このとき、制御部214は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させるたびに、当該周波数と第1共鳴素子112に流れる電流値とを対応付けて記憶部215に記憶させる。例えば、制御部214は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、周波数f0から周波数f1まで予め定められた周波数ステップΔfずつ、一定の時間間隔t12で増加させる。制御部214は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、周波数f0から周波数f1まで変化させ終わると、記憶部215に記憶されている電流値のうち、最大の電流値に対応する周波数fを検出する。そして、制御部214は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数fに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行う。上述のように、本実施形態における電力伝送システム2では、制御部214が、第1共鳴素子112に流れる電流値が最大になる周波数fを検出し、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、検出した周波数fに変更させる。これにより、第1共鳴素子112に流れる電流が最大になり、第1共鳴素子112が生じさせる磁界を強くすることができ、第1共鳴素子112と磁界共鳴する第2共鳴素子121に伝送する電力を増加させることができる。電力伝送システム2は、制御部214が上述の処理を行うことにより、電力供給装置21と受電装置12との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合や、受電装置12における電力使用量が変化して第2共鳴素子121の共振周波数が変化した場合においても、電力供給装置21から受電装置12に伝送する電力を増加させることができる。その結果、電力伝送システム2における電力の伝送効率を改善することができる。第3実施形態図4は、第3実施形態における電力伝送システム3の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム3は、電力供給装置31と、少なくとも1つの受電装置12とを具備している。同図には、受電装置12が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム3において、第1実施形態の電力伝送システム1図1と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム3では、電力供給装置31が、制御部114に替えて制御部314を備えるとともに、電圧測定部316を備えている点が電力伝送システム1と異なる。電圧測定部316は、高周波発振器111から第1共鳴素子112に印加される電圧値を測定し、測定した電圧値を示す信号を制御部314に出力する。制御部314は、電流測定部113が測定した電流値、及び電圧測定部316が測定した電圧値に基づいて、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させる。図5は、本実施形態における電力伝送システム3の送電効率を改善させる処理を示すフローチャートである。電力供給装置31において、制御部314は、受電装置12への電力供給を指示する信号が外部より入力されると、第1共鳴素子112の現在の共振周波数F1を周波数Fとして記憶しステップS301、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数FΔfに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行うステップS302。制御部314は、共振周波数F1を周波数FΔfに変更させたことにより、第1共鳴素子112に流れる電流の位相と、第1共鳴素子112に印加されている電圧の位相との位相差が減少したか否かを判定しステップS303、位相差が減少した場合ステップS303:YES、処理をステップS301に戻す。制御部314は、例えば、電流測定部113が出力する電流値の周期的な変化と、電圧測定部316が出力する電圧値の周期的な変化とに基づいて、電流と電圧との位相差を算出する。一方、制御部314は、位相差が減少していない場合ステップS303:NO、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数F-Δfに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行うステップS304。制御部314は、共振周波数F1を周波数F-Δfに変更させたことにより、第1共鳴素子112に流れる電流の位相と、第1共鳴素子112に印加されている電圧の位相との位相差が減少したか否かを判定しステップS305、位相差が減少した場合ステップS305:YES、処理をステップS301に戻す。一方、制御部314は、位相差が減少していない場合ステップS305:NO、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数Fに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行いステップS306、処理を終了する。上述のように、本実施形態における電力伝送システム3では、制御部314が、第1共鳴素子112の共振周波数F1をΔfずらしながら、第1共鳴素子112に流れる電流と、第1共鳴素子112に印加される電圧との位相差を減少させる周波数Fを検出する。すなわち、制御部314は、山登り法を用いて、位相差を減少させる周波数Fを検出する。そして、制御部114が、電力の伝送を行う際に用いる第1共鳴素子112の共振周波数F1を、検出した周波数Fに変更させることにより、力率を向上させて有効電力を増加させる。このときの位相差が0零である場合、第1共鳴素子112は高周波発振器111から純抵抗にみえ、電流値が最大となる。この場合、第1共鳴素子112が生じさせる磁界は最も強くなり、第1共鳴素子112と磁界共鳴する第2共鳴素子121に伝送する電力を最大にすることができる。換言すると、制御部314は、山登り法を用いて、第1共鳴素子112における有効電力を増加させて、第1共鳴素子112から第2共鳴素子121に伝送する電力を増加させることができる。電力伝送システム3は、制御部314が上述の処理を行うことにより、電力供給装置31と受電装置12との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合や、受電装置12における電力使用量が変化して第2共鳴素子121の共振周波数が変化した場合においても、電力供給装置31から受電装置12に伝送する電力を増加させることができる。その結果、電力伝送システム3における電力の伝送効率を改善することができる。第4実施形態図6は、第4実施形態における電力伝送システム4の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム4は、電力供給装置41と、少なくとも1つの受電装置12とを具備している。同図には、受電装置12が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム4において、第3実施形態の電力伝送システム3図4と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム4では、電力供給装置41において、制御部314に替えて制御部414を備えるとともに、記憶部415を備えている点が電力伝送システム3と異なる。記憶部415には、第1共鳴素子112の共振周波数F1ごとに、第1共鳴素子112に流れる電流と、第1共鳴素子112に印加される電圧との位相差が対応付けて記憶される。制御部414は、電流測定部113が測定した電流値と、電圧測定部316が測定した電圧値とに基づいて、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させる。電力伝送システム4の伝送効率を改善させる処理について説明する。電力供給装置41において、制御部414は、受電装置12への電力供給を指示する信号が外部より入力されると、第1共鳴素子112の共振周波数F1それぞれが取り得る周波数範囲f0≦f≦f1の全周波数範囲に亘って周波数を挿引する。このとき、制御部414は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更させるたびに、第1共鳴素子112に流れる電流と第1共鳴素子112に印加される電圧との位相差と、当該周波数とを対応付けて記憶部415に記憶させる。例えば、制御部414は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、周波数f0から周波数f1まで予め定められた周波数ステップΔfずつ増加させる。制御部414は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、周波数f0から周波数f1まで変化させ終わると、記憶部415に記憶されている位相差のうち、最小の位相差に対応する周波数fを検出する。そして、制御部414は、第1共鳴素子112の共振周波数F1を周波数fに変更させる制御を第1共鳴素子112に対して行う。上述のように、本実施形態における電力伝送システム4では、制御部414が、第1共鳴素子112が取り得る周波数範囲を挿引し、第1共鳴素子112に流れる電流と第1共鳴素子112に印加される電圧との位相差が最小になる周波数fを検出し、第1共鳴素子112の共振周波数F1を、検出した周波数fに変更させる。このとき、第1共鳴素子112は高周波発振器111からみて純抵抗となり、第1共鳴素子112に流れる電流が最大となるので、第1共鳴素子112が生じさせる磁界は最も強くなり、第1共鳴素子112と磁界共鳴する第2共鳴素子121に伝送する電力を最大にすることができる。換言すると、制御部414は、第1共鳴素子112が取り得る周波数範囲を挿引して、第1共鳴素子112における有効電力が最大となる共振周波数F2を検出する。そして、制御部414は、検出した周波数F1を用いることで、第1共鳴素子112から第2共鳴素子121に伝送する電力を増加させる。電力伝送システム4は、制御部414が上述の処理を行うことにより、電力供給装置41と受電装置12との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合や、受電装置12における電力使用量が変化して第2共鳴素子121の共振周波数が変化した場合においても、電力供給装置41から受電装置12に伝送する電力を増加させることができる。その結果、電力伝送システム4における電力の伝送効率を改善することができる。第5実施形態図7は、第5実施形態における電力伝送システム5の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム5は、電力供給装置11と、少なくとも1つの受電装置52とを具備している。同図には、受電装置52が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム5において、第1実施形態の電力伝送システム1図1と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム5では、受電装置52において、電流測定部523及び制御部524を更に備えている点が電力伝送システム1と異なる。電流測定部523は、第2共鳴素子121から負荷回路122に流れる電流値を測定し、測定した電流値を示す信号を制御部524に出力する。制御部524は、電流測定部523が測定した電流値に基づいて、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更させる制御を行う。具体的には、制御部524は、第1実施形態の制御部114と同様に、アルゴリズムとして山登り法を用いる。制御部524は、第2共鳴素子121から負荷回路122に流れる電流を増加させる、第2共鳴素子121の共振周波数を検出する。そして、制御部524は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、検出した周波数に変更させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。電力伝送システム5では、電力供給装置11が第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更する第1の制御を行った後に、受電装置52が第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更する第2の制御を行う。また、第1の制御と第2の制御とを順に予め定めた回数、繰り返して行うようにしてもよい。また、第1の制御を行った前後の共振周波数F1が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよいし、第2の制御を行った前後の共振周波数F2が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよい。電力伝送システム5は、制御部114及び制御部524が上述の処理を行うことにより、電力供給装置11と受電装置52との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合においても、第2共鳴素子121が第1共鳴素子112から受ける電力を増加させて、伝送効率を更に改善させることができる。第6実施形態図8は、第6実施形態における電力伝送システム6の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム6は、電力供給装置21と、少なくとも1つの受電装置62とを具備している。同図には、受電装置62が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム6において、第2実施形態の電力伝送システム2図3、又は第5実施形態の電力伝送システム5図7と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム6では、受電装置62において、電流測定部523、制御部624、及び記憶部625を備えている点が電力伝送システム2と異なる。制御部624は、電流測定部523が測定した電流値に基づいて、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更させる制御を行う。具体的には、制御部624は、第2共鳴素子121の共振周波数F2が取り得る周波数範囲f2≦f≦f3の全周波数範囲に亘って周波数を挿引する。例えば、制御部624は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、周波数f2から周波数f3まで予め定められた周波数ステップΔfずつ、一定の時間間隔t22ごとに増加させる。このとき、制御部624は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更させるたびに、当該周波数と、第2共鳴素子121から負荷回路122に流れる電流値とを対応付けて記憶部625に記憶させる。制御部624は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、周波数f2から周波数f3まで変化させ終わると、記憶部625に記憶されている電流値のうち、最大の電流値に対応する周波数fを検出する。そして、制御部624は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、検出した周波数fに変更させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。電力伝送システム6では、電力供給装置21が第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更する第3の制御を行った後に、受電装置62が第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更する第4の制御を行う。また、第3の制御と第4の制御とを順に予め定めた回数、繰り返して行うようにしてもよい。また、第3の制御を行った前後の共振周波数F1が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよいし、第4の制御を行った前後の共振周波数F2が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよい。電力伝送システム6は、制御部214及び制御部624が上述の処理を行うことにより、電力供給装置21と受電装置62との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合においても、第2共鳴素子121が第1共鳴素子112から受ける電力を増加させて、伝送効率を更に改善させることができる。第7実施形態図9は、第7実施形態における電力伝送システム7の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム7は、電力供給装置31と、少なくとも1つの受電装置72とを具備している。同図には、受電装置72が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム7において、第3実施形態の電力伝送システム3図4、又は第6実施形態の電力伝送システム6図8と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム7では、受電装置72が、電流測定部523、制御部724、及び電圧測定部726を備えている点が電力伝送システム3と異なる。電圧測定部726は、第2共鳴素子121から負荷回路122に印加される電圧値を測定し、測定した電圧値を示す信号を制御部724に出力する。制御部724は、電流測定部523が測定した電流値、及び電圧測定部726が測定した電圧値に基づいて、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変化させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。具体的には、制御部724は、第3実施形態の制御部314と同様に、アルゴリズムとして山登り法を用いて、第2共鳴素子121から負荷回路122に流れる電流と、第2共鳴素子121から負荷回路122に印加される電圧との位相差を減少させる、第2共鳴素子121の共振周波数を検出する。そして、制御部724は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、検出した周波数に変更させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。電力伝送システム6では、電力供給装置31が第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更する第5の制御を行った後に、受電装置72が第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更する第6の制御を行う。また、第5の制御と第6の制御とを順に予め定めた回数、繰り返して行うようにしてもよい。また、第5の制御を行った前後の共振周波数F1が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよいし、第6の制御を行った前後の共振周波数F2が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよい。電力伝送システム6は、制御部314及び制御部724が上述の処理を行うことにより、電力供給装置31と受電装置72との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変化した場合においても、力率を改善して有効電力を増加させることができ、受電した電力を効率よく使用することができる。第8実施形態図10は、第8実施形態における電力伝送システム8の構成を示す概略ブロック図である。同図に示すように、電力伝送システム8は、電力供給装置41と、少なくとも1つの受電装置82とを具備している。同図には、受電装置82が1つの場合が示されている。本実施形態の電力伝送システム8において、第4実施形態の電力伝送システム4図6、又は第7実施形態の電力伝送システム7図9と同じ構成には同じ符号を付して、その説明を省略する。電力伝送システム8では、受電装置82が、電流測定部523、制御部824、記憶部825、及び電圧測定部726を備えている点が電力伝送システム4と異なる。記憶部825には、第2共鳴素子121の共振周波数F2ごとに、第2共鳴素子121に流れる電流と、第2共鳴素子121に印加される電圧との位相差が対応付けて記憶される。制御部824は、電流測定部523が測定した電流値と、電圧測定部726が測定した電圧値とに基づいて、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。具体的には、制御部824は、第2共鳴素子121の共振周波数F2が取り得る周波数範囲f2≦f≦f3の全周波数範囲に亘って周波数を挿引する。例えば、制御部824は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、周波数f2から周波数f3まで予め定められた周波数ステップΔfずつ、一定の時間間隔t25ごとに増加させる。このとき、制御部824は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更させるたびに、第2共鳴素子121から負荷回路122に流れる電流と第2共鳴素子121から負荷回路122に印加される電圧との位相差と、当該周波数とを対応付けて記憶部825に記憶させる。制御部824は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、周波数f2から周波数f3まで変化させ終わると、記憶部825に記憶されている位相差のうち、最小の位相差に対応する周波数fを検出する。そして、制御部824は、第2共鳴素子121の共振周波数F2を、検出した周波数fに変更させる制御を第2共鳴素子121に対して行う。電力伝送システム8では、電力供給装置41が第1共鳴素子112の共振周波数F1を変更する第7の制御を行った後に、受電装置82が第2共鳴素子121の共振周波数F2を変更する第8の制御を行う。また、第7の制御と第8の制御とを順に予め定めた回数、繰り返して行うようにしてもよい。また、第7の制御を行った前後の共振周波数F1が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよいし、第8の制御を行った前後の共振周波数F2が変わらなくなるまで繰り返して行うようにしてもよい。電力伝送システム8は、制御部414及び制御部824が上述の処理を行うことにより、電力供給装置41と、受電装置82との間の距離の変化や、近接する金属等の影響を受けて第1共鳴素子112と第2共鳴素子121との相互インダクタンスが変換した場合においても、力率を改善して有効電力を増加させることができ、受電した電力を効率よく使用することができる。なお、上記の第1~第8実施形態では、電力供給装置11と受電装置12との組合せ、電力供給装置21と受電装置12との組合せ、電力供給装置31と受電装置12との組合せ、電力供給装置41と受電装置12との組合せ、電力供給装置11と受電装置52との組合せ、電力供給装置21と受電装置62との組合せ、電力供給装置31と受電装置72との組合せ、及び、電力供給装置41と受電装置82との組合せについて説明したが、これに限ることなく、電力供給装置11~41のいずれかと、受電装置12~82のいずれかとを組み合わせて用いてもよい。また、電力伝送システムが複数の受電装置を有する場合、複数の受電装置は、それぞれが受電装置12~82のいずれかであり、異なる構成を有していてもよい。