外部からの電源を画像形成装置内に供給する電源手段と、前記電源手段から供給される電力を用いて画像形成装置の各部材を駆動させる駆動手段と、前記電源手段からの電源が断絶したことを検知する電源断絶検知手段と、画像形成装置内を搬送される記録材を検知する記録材検知手段と、を備える画像形成装置であって、前記電源断絶検知手段によって電源が断絶されたことを検知した際に、前記記録材検知手段の検知結果に基づき、記録材が搬送されている位置を推定する推定手段と、前記推定手段の結果に基づき、電源が断絶された際に前記画像形成装置の各部材のうち、前記駆動手段により駆動させる部材を選択する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、前記記録材検知手段の検知結果に基づき、画像形成装置外に排出できる記録材があると判断すると、記録材が画像形成装置外に搬送されるように前記駆動手段により駆動させる部材を選択し、画像形成装置外に排出できる記録材がないと判断すると、前記駆動手段による駆動を停止し、記録材の搬送を停止させることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記画像形成装置外に排出できる記録材とは、画像形成が開始された後の記録材であることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記推定手段の結果を記憶する記憶手段を備えることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。外部からの電源を画像形成装置内に供給する電源手段と、前記電源手段から供給される電力を用いて画像形成装置の各部を駆動させる駆動手段と、前記電源手段からの電源が断絶したことを検知する電源断絶検知手段と、画像形成装置内を搬送される記録材を検知する記録材検知手段と、を備える画像形成装置であって、前記電源断絶検知手段によって電源が断絶されたことを検知した際に、前記記録材検知手段の検知結果に基づき、記録材が搬送されている位置を推定する推定手段と、前記推定手段の結果を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記推定手段の結果に基づき、電源が断絶された後、電源の供給が再開された際に、記録材を画像形成装置外に排出するか否かを制御する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。しかしながら、上記特許文献に開示されている方法においては、外部電源が断絶した時のために内部電源を設けなければならず、外部電源のみから電力が供給される画像形成装置に比べて、コストアップとなってしまうという課題があった。本発明は、以上のような状況を鑑みてなされたものであり、内部電源を設けない画像形成装置で電源断絶が発生した場合においても、電源断絶が復帰した際に画像形成装置に発生するエラーを抑制することを目的とする。上記目的を達成するために、外部からの電源を画像形成装置内に供給する電源手段と、前記電源手段から供給される電力を用いて画像形成装置の各部材を駆動させる駆動手段と、前記電源手段からの電源が断絶したことを検知する電源断絶検知手段と、画像形成装置内を搬送される記録材を検知する記録材検知手段と、を備える画像形成装置であって、前記電源断絶検知手段によって電源が断絶されたことを検知した際に、前記記録材検知手段の検知結果に基づき、記録材が搬送されている位置を推定する推定手段と、前記推定手段の結果に基づき、電源が断絶された際に前記画像形成装置の各部材のうち、前記駆動手段により駆動させる部材を選択する制御手段と、を有することを特徴とする。本発明の構成によれば、内部電源を設けない画像形成装置で電源断絶が発生した場合においても、電源断絶が復帰した際に画像形成装置に発生するエラーを抑制することができる。以下、図面を用いて本発明の実施形態について説明する。なお、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものでなく、また実施形態で説明されている特徴の組合せの全てが発明の解決手段に必須のものとは限らない。第1の実施形態図1は画像形成装置の概略構成図である。感光ドラム122は帯電ローラ123により、ドラムの周面を所定の極性で、所定の電位に一様に帯電される。その後、レーザ光学箱108から画像読取装置やコンピュータ等の画像信号発生装置図示せずから入力された画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調オン/オフ変換されたレーザ光が出力される。出力されたレーザ光は、レーザ光反射ミラー107によって、帯電された感光ドラム122の周面に照射される。これにより、画像情報に対応した静電潜像が感光ドラム122上に形成される。感光ドラム122上に形成された静電潜像は、現像ローラ121により現像される。記録材検知手段としての記録材有無センサ101によって給紙カセット内の記録材Sが有ると検知されると、給紙カセットから記録材Sが給紙ローラ102により給紙される。給紙された記録材Sは、搬送ローラ103、レジローラ104により搬送される。その後、記録材Sはトップセンサ105により先端検知されたことによって、感光ドラム122に形成されたトナー像と同期を取りながら、感光ドラム122と転写ローラ106のニップ部に搬送される。転写ローラ106は、記録材Sにトナー像と逆極性の電荷を供給することで、感光ドラム122から記録材Sにトナー像を転写する。トナー像が転写された記録材Sは、定着器130に搬送される。定着器130は、トナー像を記録材Sに熱定着させるためのヒータ132、ヒータの温度を検知するためのサーミスタ131、定着フィルム133、加圧ローラ134によって構成される。定着器130によりトナー像が定着された記録材Sは、排紙センサ109により定着器130から搬送されたことを検知される。その後、排紙ローラとしてのFUローラ110とFDローラ111により搬送されFDトレイ113に排出される。図2に画像形成装置の動作を制御するハードウェア構成及びその機能からなる制御システムを示したブロック図を示す。エンジン制御部203は、ビデオインタフェース部240を介してコントローラ部201から送出されるコマンドやデータを受信して画像形成のための動作処理を指示する為のCPU204を有している。CPU204は、制御プログラムを格納したROM不図示、データ等を記憶するRAM不図示及びゲート素子不図示により構成され、ROM不図示内の制御手順に従って画像形成装置の各部材を制御する。また、エンジン制御部203は、画像データを処理する為の回路として画像処理部不図示、画像処理部で処理したデータの読み出し制御を行う画像制御部不図示を有する。さらに、画像形成部を駆動する駆動制御部205、定着器130を制御する定着制御部206、画像形成シーケンスを実施する為の画像形成制御部207、画像形成シーケンスに応じて記録材Sの給紙搬送を制御する給紙搬送制御部208を有する。さらに、画像形成シーケンスに応じて帯電、現像、転写の各高圧の出力制御行う高圧制御部不図示、画像形成シーケンスに応じてスキャナモータの駆動停止、レーザの点滅を行う光学系制御部不図示を有する。エンジン制御部203は、コントローラ部201からのプリント開始コマンドにより、プリント予約コマンドに従って一連の画像形成動作を開始する。一連の画像形成動作とは、記録材Sに画像を形成し、熱定着させ、排紙トレイに排出させるまでの一連の動作を示す。電源断絶検知手段210は、外部電源からの電力を供給している電源部不図示からの電力が断絶されたことを検知する。例えば、電源オン後に周波数検知を行った後、定着温調制御によるヒータ点灯制御中にHWゼロクロスの立下りを所定期間連続で検知できなければ、電源が断絶されたと判断する。報知手段212は、電源断絶検知手段210が電源断絶を検知したこと等をコントローラ部201に報知する手段である。状態監視手段213は、搬送路上のセンサによる記録材Sの先端検知、検知後の経過時間、記録材Sの後端検知の情報から、記録材Sの搬送位置を検知する手段である。推定手段214は、状態監視手段213によって検知された記録材Sの搬送位置に応じて、瞬断などの電源断絶が検知された後、画像形成装置内に残留する可能性のある記録材Sを推定する。そして、推定された情報に応じて、例えばトップセンサ105で検知されていない、画像形成前の記録材Sはすぐに停止させる。トップセンサ105に検知され、トップセンサ105を通過した、画像形成が行われた記録材Sは、そのまま記録材Sが排紙されるように、駆動手段を停止する順序を選択する。電源断絶出力制御手段211は、高圧出力制御、定着温調制御、スキャナ駆動制御などの画像形成の為の処理を中止し、推定手段214によって選択された手順に従い、モータ等の駆動停止を行う。図3は、活電されてから電源断絶されるまでの状態遷移を示した図である。エンジン制御部203が外部電源からの電力を供給する電源部不図示から活電されると省電力モード301に遷移する。省電力モードは各駆動部が停止しており、センサへの活電が停止している状態である。省電力モード301で電源ボタンを押下された事を検知すると通常電力モード302内の初期センサチェック303に遷移する。初期センサチェック303は各センサを活電させ、センサの状態をチェックする。瞬断などの電源断絶が検知された後に再活電された場合は、電源ボタンの押下にかかわらず、この初期センサチェックに遷移する。初期センサチェック303で画像形成装置内に残留する記録材Sを検知し、検知した記録材Sが自動排出可能であれば、自動排出304に遷移する。自動排出304は画像形成装置内に残留した記録材Sを排出するために搬送に関与する各種モータを駆動して記録材Sを画像形成装置外に排出する。初期センサチェック303で画像形成装置内に残留する記録材Sが検知されなかった場合、または自動排出304で自動排出が完了するとスタンバイ305に遷移する。スタンバイ305はぞれぞれの部材に駆動力を供給する各駆動部が停止しており、センサへの活電が供給されている状態である。スタンバイ305でコントローラ部201から印字開始を指示されると印字306に遷移する。印字306は各駆動部が印字処理を行うために駆動している状態である。印字処理が終了すると、スタンバイ305に遷移する。初期センサチェック303で画像形成装置内に残留する記録材Sを検知し、検知した記録材Sが自動排出不可能である場合、又は自動排出304、印字306でジャムを検知した場合は、ジャム307に遷移する。ジャム307は、各駆動部が停止しており、記録材Sが画像形成装置内に残留している状態である。自動排出304、印字306で電源断絶を検知した場合は、電源断絶検知320に遷移する。電源断絶検知は、画像形成動作を停止させ、記録材Sを搬送する各駆動部のみを動作させる状態である。通常電力モード302中は、初期センサチェック303、自動排出304、スタンバイ305、印字306、ジャム307、電源断絶検知320のいずれかの状態となる。通常電力モード302で電源ボタンを押下された事を検知すると省電力モード301に遷移する。図4は、状態監視手段213により記録材Sの搬送状態の判断の一例を示した表である。ここでは、トップセンサ105と排紙センサ109の検知結果から、記録材Sの搬送状態を判別する。記録材Sがトップセンサ105にも排紙センサ109にも検知されておらず、トップセンサ105より上流側に記録材Sがある状態を搬送状態1とする。記録材Sの先端がトップセンサ105に検知された後、記録材Sの後端がトップセンサ105に検知されておらず、記録材Sが感光ドラム122と接する位置まで搬送されていない状態を搬送状態2とする。記録材Sの先端がトップセンサ105に検知された後、記録材Sの後端がトップセンサ105に検知されておらず、記録材Sが感光ドラム122と接する位置まで搬送されている状態を搬送状態3とする。記録材Sがトップセンサ105及び排紙センサ109に検知されている状態を搬送状態4とする。記録材Sの後端がトップセンサ105に検知された後、排紙センサ109に記録材Sが検知されている状態を搬送状態5とする。状態監視手段213は、トップセンサ105と排紙センサ109の検知結果から、搬送状態1乃至5を選択する。なお、上記の記録材Sの搬送状態を判別する方法は一例であり、例えば、各センサで記録材Sの先端を検知してからの時間をカウントすることにより、記録材Sの搬送位置を推定することもできる。図5は、記録材Sの搬送状態に応じて推定手段214にて選択するモータ駆動の手順の一例を示した表である。表には、記録材Sの搬送状態現在、期待する記録材Sの検知状態回復時、期待する記録材Sの検知状態になるまでの推定時間、選択可能なモータ駆動出力手順が示されている。なお、図中の1は、記録材Sの先端が排紙センサ109に到達し、記録材Sの後端がトップセンサ105を通過するまでに必要な推定時間である。また、2は、記録材Sの後端が排紙センサ109に到達するまでに必要な推定時間である。また、3は、記録材Sの後端が排紙センサ109を通過するまでに必要な推定時間を示している。次に各搬送状態におけるモータ駆動出力手順の選択方法について説明する。なお、ここでは一例として、モータ駆動出力手順1乃至7を選択して記録材Sの搬送を行う。まず、モータ駆動出力手順1乃至7により、画像形成装置のどの部材が駆動されるかの説明を図6bにより説明する。モータ駆動出力手順1は、画像形成動作と記録材Sの給紙搬送動作が行われている状態である。電源断絶にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約200msとなる。モータ駆動出力手順2は、画像形成動作は停止して、給紙から排紙までの記録材Sの搬送を継続する状態である。この状態では、画像形成は行われないものの記録材Sの搬送は継続することができる。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約800msとなる。モータ駆動出力手順3は、画像形成動作及び給紙モータの駆動を停止した状態である。この状態では、給紙モータは停止しているものの、給紙モータより下流の記録材Sの搬送は継続される。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約1400msとなる。モータ駆動出力手順4は、給紙モータ及び排紙モータを停止した状態である。この状態では、記録材Sは排紙ローラまでは搬送されるものの、画像形成装置外に排出されることはない。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約1800msとなる。モータ駆動出力手順5は、定着モータと排紙モータを駆動させる状態である。定着器まで搬送されている記録材Sはそのまま定着が継続され、排紙される。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約2000msとなる。モータ駆動出力手順6は、排紙モータのみを駆動させる状態である。定着器により定着され、排紙ローラまで搬送されている記録材Sは排紙ローラにより画像形成装置外に搬送される。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約2800msとなる。モータ駆動出力手順7は、すべてのモータの駆動を停止する。この際、記録材Sは画像形成装置内のどこにあっても、搬送が停止される。電源断絶後にこの状態の駆動を選択した場合は、3.3Vを維持してCPUが動作できる時間は約3500msとなる。各搬送状態におけるモータ駆動出力手順の選択方法について図5を用いて説明する。搬送状態1である場合には、記録材Sを搬送する必要がないため、モータ駆動出力手順7を選択する。搬送状態2である場合には、期待する記録材Sの検知状態になるまでの推定時間に応じて、モータ駆動出力手順を選択する。具体的には、以下の式1を用いて、期待する記録材Sの検知状態になるまでの推定時間を算出する。推定時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの先端を排紙センサ109で検知するまでの時間記録材Sの長さに応じたトップセンサ105での検知時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間1次に、式1で算出した算出結果と予め定められた推定時間を比較し、算出結果≧推定時間であれば、モータ駆動出力手順4を選択し、算出結果<推定時間であれば、モータ駆動出力手順3を選択する。モータ駆動出力手順3を選択した場合は、記録材Sは画像形成装置外に排出され、モータ駆動出力手順4を選択した場合は、記録材Sは排紙センサ109によって検知される位置まで搬送され、画像形成装置外には排出されない。排紙センサ109によって検知される位置まで搬送された後、画像形成装置が電源断絶状態から復帰した際に、排紙ローラを駆動し、記録材Sを画像形成装置外に排出する。このように、電源断絶時に記録材Sを画像形成装置外に排出しなくてもよいのは、搬送状態2における記録材Sにはトナー像が形成されていない状態であるからである。搬送状態1の記録材Sと同様に、トナー像が形成されていない記録材Sは、定着器の温度が低い状態で搬送したとしても、ジャムとなってしまう可能性が低いため、電源断絶状態から復帰した際に再搬送することができる。搬送状態3である場合にも、期待する記録材Sの検知状態になるまでの推定時間に応じて、モータ駆動出力手順を選択する。具体的には、[1]記録材Sの後端がトップセンサを通過するまでの時間を下記の式2を用いて算出する。[2]記録材Sに転写された未定着画像が定着器130に突入するまでの時間を下記の式3を用いて算出する。[3]記録材Sに転写された未定着画像が定着器130を通過するまでの時間を下記の式4を用いて算出する。記録材Sの後端がトップセンサを通過するまでの時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの後端をトップセンサ105で検知するまでの時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間2記録材Sに転写された未定着画像が定着器130に突入するまでの時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの先端が定着器130に突入するまでの時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間3記録材Sに転写された未定着画像が定着器130を通過するまでの時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの後端が定着器130を通過するまでの時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間4式2で算出した結果<800msとなると、モータ駆動出力手順2を選択する。そして、式2で算出した結果が0になると、式3で算出した結果が0になるまでモータ駆動出力手順3を選択する。そして、式4で算出した結果が0になる又は排紙センサ109に記録材Sの先端が検知されるまでモータ駆動出力手順5を選択し、その後、モータ駆動出力手順6を選択して、記録材Sを画像形成装置外に排出する。なお、搬送状態4である場合にも、搬送状態3の状態である場合と同様の判断方法でモータ駆動出力手順を選択することができるため、ここでの説明は省略する。搬送状態5である場合にも、期待する記録材Sの検知状態になるまでの推定時間に応じて、モータ駆動出力手順を選択する。具体的には、[4]記録材Sの後端が排紙センサ109を通過するまで時間を下記の式5を用いて算出する。[5]記録材Sの後端が定着器130を通過するまでの時間を下記の式6を用いて算出する。記録材Sの後端が排紙センサ109を通過するまで時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの後端を排紙センサ109で検知するまでの時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間5記録材Sの後端が定着器130を通過するまでの時間=記録材Sの先端をトップセンサ105で検知してから記録材Sの後端が定着器130を通過するまでの時間-記録材Sの先端をトップセンサ105で検知した後の経過時間6式5で算出した結果≦2000msとなると、モータ駆動出力手順5を選択する。式5で算出した結果>2000msとなると、式5で算出した結果が0になるまで、モータ駆動出力手順5を選択し、その後、モータ駆動出力手順6を選択する。そして、式6で算出した結果が0になると、モータ駆動出力手順7を選択する。このように、記録材Sの搬送状況に応じて、モータ駆動出力手順を適宜選択することにより、3.3Vを維持できる時間を長くすることができ、電源断絶が発生したとしても記録材Sの搬送を適切に継続することができる。図6は、駆動モータの停止と電源電圧低下の関係を示す図である。図6aは、24V低下を示すグラフ、図6bは、駆動モータのモータ駆動出力手順と3.3V維持可能時間の関係を示す表である。図6aに示すように、モータ駆動出力手順によって24V低下の推移は異なる。これは、各モータに必要な負荷や種類が異なるためである。また、必要な消費電流が異なることやモータ駆動停止にはロードスイッチ等を使用して消費電力を抑える電源回路構成である等、回路上の違いによるためである。グラフに例示しているモータ駆動出力手順1乃至7は、モータ駆動出力手順1から7の順番で3.3V維持可能時間の長さが長くなっていることがわかる。その理由について、図6bを用いて説明する。図6bは、モータ駆動出力手順1乃至7における夫々の手順の際にどのモータを駆動しているかを表したグラフである。各モータ駆動出力手順における記録材Sの搬送状態については、上述したためここでの説明は省略する。モータ駆動出力手順に応じて、電源断絶が発生した際に、記録材Sの位置に応じてモータへの駆動力を停止してやることにより、電源断絶後に使用できる24V電源の消費具合を抑制することができる。例えば、モータ駆動出力手順1とモータ駆動出力手順6を比較すると、モータ駆動出力手順1はすべてのモータを駆動させているため、多くの電力が必要となり、電源断絶後200msしか駆動させることができない。一方、モータ駆動出力手順6は排紙モータのみを駆動させているため、消費電力を少なく抑えることができ、電源断絶後も2800msの間、排紙モータを駆動することができる。このように、記録材Sの位置に応じて、必要なモータを選択して駆動することによって、電源断絶後に3.3Vを維持する時間を長くすることができる。図7は、電源断絶を検知した後のエンジン制御部203の制御を示したフローチャートである。S1101において、エンジン制御部203は電源断絶検知手段210によって電源断絶が検知されたか否かを判断する。電源断絶が検知されると、S1102において、エンジン制御部203は、電源断絶が発生した時の状態が、印字状態又は自動排紙状態であるかを判断する。印字状態又は自動排紙状態でなければ、S1101に戻る。印字状態又は自動排紙状態であると、S1103において、エンジン制御部203は電源断絶検知状態とする。S1104において、状態監視手段213は搬送路上のセンサの検知結果から、記録材Sの搬送状態を選択する。S1105において、推定手段214はS1104で状態監視手段213によって選択された記録材Sの搬送状態に応じて、記録材Sを搬送するためのモータ駆動出力手順を選択する。S1106において、電源断絶出力制御手段211は画像形成動作を停止する。S1107において、エンジン制御部203はS1105で選択した手順に従い、モータの駆動を停止させる。S1108において、エンジン制御部203は電源電圧が所定電圧以下となったかを判断する。所定電圧以下となってなければ、S1104に戻る。所定電圧以下となっていれば、S1109において、エンジン制御部203は電源断絶を検知してから、例えば画像形成装置内に残留した記録材Sを排出するためにかかる時間等、所定時間が経過したかを判断する。所定時間が経過していなければ、S1104に戻る。所定時間が経過すると、S1110において、報知手段212はリセット処理実行予告をコントローラ部201に報知する。S1111において、エンジン制御部203は、電源のリセット処理を行う。このように、電源断絶を検知した際に画像形成装置において記録材Sがどの位置にあるかに応じて、画像形成装置外に排出できる記録材Sがあれば、電源がオフされる前に排出できるようにモータを停止する順序を選択する。よって、内部電源を設けない画像形成装置で電源断絶が発生した場合においても、電源断絶が復帰した際に画像形成装置に発生するエラーを抑制することが可能となる。なお、画像形成装置に記憶手段がある場合は、電源断絶が発生した際のセンサの出力等を記憶させておくこともできる。図8のフローチャートは、図7のフローチャートにS1201が追加されたものである。図7と同様のステップについては、ここでの説明は省略し、S1201についてのみ説明する。S1201において、エンジン制御部203は記憶手段に、S1104において選択した記録材Sの搬送状態を記憶させる。なお、この記憶手段には、記録材Sの搬送状態だけでなく、例えば、排紙積載満載検知や廃トナーボックスフル検知を判断する為の測定データなど、電源断絶を検知後の電源回復時でのイニシャル処理時間が短縮できるような情報を記憶させてもよい。このように、記憶手段に記録材Sの搬送状態を記憶させることによって、電源断絶により電源がオフされるまでの間に記録材Sを排出するだけでなく、電源のリセットを行った後、電源がオンされてから記憶手段に記憶された情報に基づき、記録材Sの搬送を再開することも可能である。よって、内部電源を設けない画像形成装置で電源断絶が発生した場合においても、電源断絶が復帰した際に画像形成装置に発生するエラーを抑制することが可能となる。