"少なくとも第1の携帯型情報端末と、該第1の携帯型情報端末とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを水平面に対して傾斜した主載置面で保持する保持台本体と、前記複数種類の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された複数種類の充電用プラグコネクタを収容する充電用カバーであって、前記第1の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを第1の固定位置に収容し、第2の携帯型情報端末を前記保持台本体に保持する際には該携帯型情報端末の縦横寸法と充電用スロットの位置に応じて、第2の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを前記第1の固定位置とは異なる第2の固定位置に固定する、前記保持台本体に着脱自在に装着される前記充電用カバーと、を備える携帯型情報端末用保持台。請求項1に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記充電用カバーは、前記複数種類の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された複数種類の充電用プラグコネクタの一つを内部に収容する端子収容部と、前記充電用プラグコネクタの一つが収容された前記端子収容部に取り付けて、前記第1の固定位置又は前記第2の固定位置に前記充電用プラグコネクタの一つを固定する端子押さえ板と、を有する携帯型情報端末用保持台。請求項2に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記端子収容部と前記端子押さえ板の前記第1の固定位置又は前記第2の固定位置における内壁には、微細孔が形成された吸着シートが設けられている携帯型情報端末用保持台。請求項1乃至3に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記第1の固定位置と前記第2の固定位置とは、前後左右が異なる位置であって、前記充電用カバーに固定された前記充電用プラグコネクタを携帯型情報端末の充電用スロットに挿入可能な位置である携帯型情報端末用保持台。請求項1乃至4の何れか一項に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記第1の携帯型情報端末は最小縦横寸法を持ち、前記複数種類の携帯型情報端末は、前記最小縦横寸法よりも2倍以上大きい最大縦横寸法を持つ第3の携帯型情報端末を少なくとも含み、前記携帯型情報端末用保持台は、前記保持台本体の第1の側縁部側に設けられ、前記保持台本体の内部でスライド可能なスライド板を持つ延長保持部材であって、前記主載置面と平行に移動可能な延長載置面を持ち、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長されたときに、前記第2の携帯型情報端末の下端を支持するためのストッパを持つ、前記延長保持部材と、前記延長保持部材が前記所定の延長位置まで延長された状態において、前記第3の携帯型情報端末を前記保持台本体に保持する際には該携帯型情報端末の縦横寸法と充電用スロットの位置に応じて、前記第3の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを前記第1の固定位置とは異なる第3の固定位置に固定する、前記主載置面と前記延長載置面との間の前記スライド板の下端に着脱自在に装着される拡張充電用カバーと、を備える携帯型情報端末用保持台。請求項5に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記拡張充電用カバーは、前記複数種類の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された複数種類の充電用プラグコネクタの一つを内部に収容する拡張端子収容部と、前記充電用プラグコネクタの一つが収容された前記拡張端子収容部に取り付けて、第3の固定位置に前記充電用プラグコネクタの一つを固定する拡張端子押さえ板と、を有する携帯型情報端末用保持台。請求項6に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記拡張端子収容部と前記拡張端子押さえ板の前記第3の固定位置における内壁には、微細孔が形成された吸着シートが設けられている携帯型情報端末用保持台。請求項5乃至7に記載の携帯型情報端末用保持台において、前記第1の固定位置、前記第2の固定位置、及び前記第3の固定位置のそれぞれは、前後左右が異なる位置であって、前記充電用カバー又は前記拡張充電用カバーに固定された前記充電用プラグコネクタを携帯型情報端末の充電用スロットに挿入可能な位置である携帯型情報端末用保持台。請求項1乃至8の何れか一項に記載の携帯型情報端末用保持台と、前記保持台本体の第2の側縁部側に設けられた受話部と、を備えた卓上電話機。少なくとも第1の携帯型情報端末と、該第1の携帯型情報端末とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを水平面に対して傾斜した主載置面で保持し、前記第1の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを第1の固定位置に収容し、第2の携帯型情報端末を前記主載置面に保持する際には該携帯型情報端末の縦横寸法と充電用スロットの位置に応じて、第2の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを前記第1の固定位置とは異なる第2の固定位置に固定する携帯型情報端末用コネクタの固定方法。しかしながら、上述した特許文献1及び2には、次に述べるような問題点がある。特許文献1に記載のドッキングステーションにおいては、コネクタプラグの可動範囲が限られるという問題がある。また、特許文献1は、コネクタプラグが前後のみにしか移動できないため、厚みの違う携帯型情報端末にしか対応することができず、縦横寸法の異なる種々の携帯型情報端末の配置には適さないという問題があった。また、特許文献2では、コネクタ本体を上下左右に移動可能であるが、その可動範囲が限定的なため、縦横寸法が大きく異なる種々の携帯型情報端末には対応できないという問題があった。また、コネクタ装置がクレードルに固定されているため、1種類の携帯電話機に付属するコネクタのみにしか対応できないという問題があった。従って、本発明の目的は、上述した課題を解決し、縦横寸法と充電用スロットの位置が異なる複数種類の携帯型情報端末において、上記充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタのそれぞれを固定可能な携帯型情報端末用保持台を提供することにある。上述の課題に鑑み、本発明の一態様は、少なくとも第1の携帯型情報端末と、該第1の携帯型情報端末とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを水平面に対して傾斜した主載置面で保持する保持台本体と、上記複数種類の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された複数種類の充電用プラグコネクタを収容する充電用カバーであって、上記第1の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを第1の固定位置に収容し、第2の携帯型情報端末を上記保持台本体に保持する際には該携帯型情報端末の縦横寸法と充電用スロットの位置に応じて、第2の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを上記第1の固定位置とは異なる第2の固定位置に固定する、上記保持台本体に着脱自在に装着される上記充電用カバーと、を備える携帯型情報端末用保持台に関する。また、本発明の別の態様は、少なくとも第1の携帯型情報端末と、該第1の携帯型情報端末とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第2の携帯型情報端末とを含む、複数種類の携帯型情報端末の一つを水平面に対して傾斜した主載置面で保持し、上記第1の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを第1の固定位置に収容し、第2の携帯型情報端末を上記主載置面に保持する際には該携帯型情報端末の縦横寸法と充電用スロットの位置に応じて、第2の携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタを上記第1の固定位置とは異なる第2の固定位置に固定する携帯型情報端末用コネクタの固定方法に関する。本発明によれば、各携帯型情報端末の充電用プラグコネクタに対応した複数の固定位置を携帯型情報端末保持台に設けたことにより、種々の携帯型情報端末に付属する充電用プラグコネクタのそれぞれを固定可能な携帯型情報端末保持台を提供することができる。本発明の更なる利点及び実施形態を、記述と図面を用いて下記に詳細に説明する。以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ説明する。第1の実施形態まず、本発明の第1の実施形態について説明する。図1乃至図3は、本発明の第1の実施形態に係る携帯型情報端末用保持台10を示す。図1は本発明の第1の実施形態による携帯型情報端末用保持台10を示す斜視図である。図2は本実施形態の携帯型情報端末用保持台10に携帯型情報端末略3~4インチディスプレイ搭載のスマートフォンを載置した状態を示す斜視図である。図3は本実施形態の携帯型情報端末用保持台10に他の携帯型情報端末略7インチディスプレイ搭載のタブレット端末を載置した状態を示す斜視図である。図示の携帯型情報端末用保持台10は、第1の携帯型情報端末30図2参照と、この第1の携帯型情報端末とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第2の携帯型情報端末31図3参照とを含む、2種類の携帯型情報端末の一つを保持可能な保持台である。携帯型情報端末用保持台10は、2種類の携帯型情報端末の一つを保持した状態で、携帯型情報端末用の充電スタンドとして使用される。また、充電スタンドとして使用する他に、データ転送用の保持台として使用してもよい。図示の例では、第1の携帯型情報端末30は、iPhone等の略3~4インチディスプレイ搭載のスマートフォン高機能携帯電話であり、第2の携帯型情報端末31は、GalaxyTab等の略7インチディスプレイ搭載のタブレット端末多機能携帯端末である。図示の携帯型情報端末用保持台10は、机面などの水平面に対して所定角度だけ傾斜した主載置面11aを持つ保持台本体11を有する。保持台本体11は、その裏面に、当該保持台本体11を支えるための脚132図示を備えている。したがって、この脚132によって、主載置面11aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。ここでは、図1乃至図3に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図1乃至図3に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aに平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aに平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。以下、本実施の形態による携帯型情報端末用保持台10を構成する各構成要素について詳細に説明する。携帯型情報端末用保持台10は、主載置面11aの下端に取り付け可能な端子カバー12を有する。図1は端子カバー12を主載置面11aの下端に取り付けた状態を示している。この端子カバー12は、主載置面11a上に保持されるべき上記2種類の携帯型情報端末30、31の下端を支持する。また、端子カバー12はその内部に充電用プラグコネクタ17-1、17-2を収容する。そのため、図2や図3で示すように、主載置面11a上に携帯型情報端末30、31が載置された際には、端子カバー12に収容された充電用プラグコネクタ17-1、17-2を携帯型情報端末30、31の充電用スロットに挿入して各携帯型情報端末30、31の充電やデータ転送を行うことができる。携帯型情報端末用保持台10において、保持体本体11の第1の側縁部側図の例では、右縁部側には、側面板14が取り外し可能に配置されている。携帯型情報端末用保持台10は、主載置面11a上に形成された9個のクッション15を、更に備えている。図示の例では、携帯型情報端末用保持台10は、9個のクッション15を備えているが、クッション15の個数は9個に限定されず、複数個あればよい。但し、図1に図示されるように、クッション15はマトリックス状に配置されることが好ましい。また、図示の携帯型情報端末用保持台10は、保持台本体11の第2の側縁部図示の例では、左縁部に、ボリュームボタン21、複数個のファンクションボタン23、着信ランプ25、及びBluetooth登録商標モジュール協働用ボタン27を備えている。さらに、保持台本体11は、第2の携帯型情報端末タブレット端末31の下端を支持するためのストッパ133を有する。図示の携帯型情報端末用保持台10は、保持体本体11の第2の側縁部側図の例では、左縁部側に設けられている受話部60と一体的に組み合わせて卓上電話機50を構成する。受話部60には、ハンドセット62とスピーカ64とが含まれる。携帯型情報端末用保持台10と受話部60を組み合わせた構成卓上電話機50において、主載置面11a上に第1の携帯型情報端末スマートフォン30を保持した際の動作例について説明する。第1の携帯型情報端末スマートフォン30は、周知のBluetoothを搭載している。一方、図示の卓上電話機50は、Bluetoothモジュール図示せずを搭載している。したがって、Bluetoothモジュール協働用ボタン27を押すことにより、ハンドセット62を使用して通話することが可能となる。この場合、通話動作は、第1の携帯型情報端末スマートフォン30で動作することになる。この通話動作は、主載置面11a上に第2の携帯型情報端末タブレット端末31を保持した際についても適用可能である。尚、卓上電話機50それ自体は、RFC-3261プロトコルを利用するIPInternetProtocol電話として使用できる。すなわち、卓上電話機50は、IP電話として固定番号を持っている。但し、図示の卓上電話機50は、ダイヤルボタンを備えていないので、着信のみ行うことができる。次に、図4乃至図7を参照して、携帯型情報端末用保持台10の主載置面11aの下端に取り付け可能な端子カバー12について詳細に説明する。図4は、携帯型情報端末用保持台10から端末カバー12を取り外した状態を示す正面図である。図5は、端末カバー12の内部構造を説明するための概略図である。図6は、端末カバー12の第1の固定位置に充電用プラグコネクタ17-1を固定した状態を示す図である。図7は、端末カバー12の第2の固定位置に他の充電用プラグコネクタ17-2を固定した状態を示す図である。図4は、図1の携帯型情報端末用保持台10の主載置面11aから端末カバー12が取り外された構成を示している。図示のように、主載置面11aには端末カバー12を取り付けるための溝や爪が端末カバー12を取り付ける位置に形成されている。端末カバー12を取り付けた状態では、携帯型情報端末用保持台10の主載置面11aに爪で係止されており、主載置面11aに平行に延在するX方向のクッション15側に端子カバー12を水平に押すことで端末カバー12を主載置面11aから取り外すことができる。また、取り付ける場合は、逆動作を行うことで端子カバー12を主載置面11aに取り付けることができる。図5に示されるように、本発明の実施形態による携帯型情報端末用保持台10の主載置面11aに取り付けられる端末カバー12は、端子収容部121と端子押さえ板122から構成されている。図5aに示す端子収容部121は、その内部に充電用プラグコネクタ17-1や17-2を収容する空間が確保されている図6及び図7参照。そのため、充電プラグコネクタ17-1、17-2の寸法に応じて、端子収容部121に形成された空間における第1の固定位置又は第2の固定位置に、充電用プラグコネクタ17-1、17-2を収納することができる。各充電用プラグコネクタ17-1、17-2は、携帯型情報端末における充電用スロットの仕様に対応して形成されている。また、端子収容部121は、端子押さえ板122を取り付けるための係止爪123と、嵌合溝126と、テーパ128を備えている。図5bに示す端子押さえ板122は、一端に係止穴124を設け、他端にテーパ状に形成された挿入部127を備える。端子収容部121に端子押さえ板122を取り付ける際には、嵌合溝126に挿入部127を嵌めてから、端子収容部121に形成された係止爪123と端子押さえ板122の係止穴124を係合させることにより行う。端子収容部121の第1の固定位置と第2の固定位置には、斜線で示す吸着シート125が配置され得る図5a参照。また、端子収容部121に取り付けた際に各固定位置に対面する端子押さえ板122の面にも斜線で示す吸着シート125が配置されている図5b参照。吸着シートとしては、例えば厚み0.3mmの特殊再剥離可能なシートが挙げられるが、この構成に限られるものではなく、固定された充電用プラグコネクタ17-1、17-2を容易に固定できる部材であればよい。図6及び図7を参照して、各充電用プラグコネクタ17-1、17-2を端子カバー12内に固定する場合について説明する。図6aからcに示すように、充電用プラグコネクタ17-1は、端子収容部121と端子押さえ板122に挟まれて第1の固定位置に固定されている。本実施形態において、充電用プラグコネクタ17-1は略3~4インチディスプレイ搭載のスマートフォンに付属するものである。第1の固定位置において、充電用プラグコネクタ17-1は端子収容部121と端子押さえ板122に挟まれて固定されている他、充電用プラグコネクタ17-1の下端が端子収容部121に形成されたテーパ128で支持し、さらに吸着シート125に接着することで充電用プラグコネクタ17-1を強固に固定できる。図7aからcに示すように、充電用プラグコネクタ17-2は、端子収容部121と端子押さえ板122に挟まれて第2の固定位置に固定されている。充電用プラグコネクタ17-2は、略7インチディスプレイ搭載のタブレット端末に付属するものである。従って、充電用プラグコネクタ17-2は、タブレット端末の縦横寸法とその下端に設けられた充電用スロットの位置に合わせて、充電用プラグコネクタ17-1よりも大きな寸法となっている。第2の固定位置において、充電用プラグコネクタ17-2は端子収容部121と端子押さえ板122に挟まれて固定されている他、充電用プラグコネクタ17-2の下端が端子収容部121に形成されたテーパ128で支持し、さらに吸着シート125に接着することで充電用プラグコネクタ17-2を強固に固定できる。このように、携帯型情報端末用保持台10に取り付けられる端子カバー12の所定の位置に、第1の携帯型情報端末スマートフォン30や第2の携帯型情報端末タブレット端末31における充電用スロットの仕様に対応して形成された充電用プラグコネクタ17-1、17-2のそれぞれを固定することができる。この充電用プラグコネクタ17-1、17-2は、当該携帯型情報端末用保持台10内のアダプタ図示せずおよび給電ケーブル図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。したがって、充電用コネクタ17-1、17-2を各携帯型情報端末30、31の充電用スロットに差し込むことにより、上記携帯型情報端末30、31に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。また、保持台本体11の裏面に、充電用バッテリ不図示を備えておくことも可能である。この場合、充電用プラグコネクタ17-1、17-2は、当該携帯型情報端末用保持台10内のアダプタおよび給電ケーブルを介して、上記充電用バッテリに接続できる。そのため、第1及び第2の携帯型情報端末30、31に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を電源コンセントがない環境や停電時においても容易に充電することができる。尚、本実施形態では、各図に示す携帯型情報端末用保持台10において、携帯型情報端末用保持台10に追加可能な受話部60を装着した構成を示しているが、受話部60を取り外して携帯型情報端末用保持台10単体で使用しても構わない。以上説明した本発明の第1の実施形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、一台の携帯型情報端末保持台10で多種類の携帯型情報端末30、31を保持、充電できることである。その理由は、各携帯型情報端末30、31の充電用プラグコネクタ17-1、17-2のそれぞれに対応した複数の固定位置を端子カバー12内に設けているからである。第2の効果は、充電用プラグコネクタ17-1、17-2を容易に固定や取り外しできることである。その理由は、端子収容部121と端子押さえ板122を備える端末カバー12内に再剥離可能な吸着テープ125を配置したからである。第3の効果は、種々の携帯型情報端末30、31を簡易に充電できることにある。その理由は、保持台本体11の裏面に充電用バッテリを配置したからである。第2の実施形態続いて、本発明の第2の実施形態について説明する。本発明の第2の実施形態は、上述した第1の実施形態の変形例である。以下、本実施の形態において、第1の実施形態においてすでに説明した部分と同様な機能を有する部分には同一符号を付し、説明は省略する。ここでは、図8乃至10に示されるように、直交座標系X,Y,Zを使用している。図8乃至図10に図示した状態では、直交座標系X,Y,Zにおいて、X軸方向は、主載置面11aに平行に延在する前後方向奥行方向であり、Y軸方向は、主載置面11aに平行に延在し、且つX軸方向と直交する左右方向幅方向であり、Z軸方向は、主載置面11aと直交する上下方向高さ方向である。図8乃至図10は、本発明の第2の実施形態による携帯型情報端末保持台10を示す。図8は、本発明の第2の実施形態による携帯型情報端末用保持台10を示す斜視図である。図9は本実施形態の携帯型情報端末用保持台10に携帯型情報端末略10インチディスプレイ搭載のタブレット端末を載置した状態を示す斜視図である。図10は本実施形態の携帯型情報端末用保持台10の主載置面11aの下端から端末カバー12を取り外した状態を示す正面図である。図示の携帯型情報端末用保持台10は、上述の第1の携帯型情報端末30図2参照と、第2の携帯型情報端末31図3参照の他、これらの携帯型情報端末30、31とは縦横寸法が異なり、かつ下端に設けられた充電用スロットの位置も互いに異なる第3の携帯型情報端末40図9参照を含む、3種類の携帯型情報端末の一つを保持可能な保持台である。携帯型情報端末用保持台10は、3種類の携帯型情報端末の一つを保持した状態で、携帯型情報端末用の充電スタンドとして使用できる。また、充電スタンドとして使用する他に、データ転送用の保持台として使用してもよい。図示の例では、第3の携帯型情報端末40は、iPad等の略10インチディスプレイ搭載のタブレット端末多機能携帯端末である。最小縦横寸法を持つ第1の携帯型情報端末30と比べると、第3の携帯型情報端末40は、第1の携帯型情報端末30の最小縦横寸法よりも2倍以上大きい最大縦横寸法を有する。また、下端に設けられた充電用スロットの位置も異なっている。携帯型情報端末用保持台10は、保持台本体11の第1の側縁部側図示の例では、右縁部側に設けられた延長保持部材13を有する。延長保持部材13は、保持台本体11の内部で、保持台本体11から離れる方向図の例では、右方向にスライド可能なスライド板131を持つ図8参照。延長保持部材13は、主載置面11aの平行に移動可能な延長載置面13aを持つ。延長保持部材13は、その裏面に、上記保持台本体11の脚と同様の脚132を備えている。したがって、この脚132によって、延長載置面13aが水平面に対して所定角度傾斜することになる。尚、図示の例では、スライド板131は、一枚のスライド板のみから構成されているが、スライド板131の枚数は一枚に限定されず、複数枚から構成されてもよい。すなわち、スライド板は、各々が左右方向Yに延在する、複数枚のスライド板から構成されてよい。図示の延長保持部材13は、保持台本体11から着脱可能に構成されている。また、携帯型情報端末用保持台10における延長保持部材13の側縁部側図の例では、右縁部側には、側面板14が着脱可能に配置されている。保持台本体11から延長保持部材13を取り外す場合には、側面板14を取り外し、保持体本体11の第1の側縁部側図の例では、右縁部側に取り外した側面板14を取り付けることができる。このようにして、携帯型情報端末用保持台10をコンパクトに使用することも可能である。図9に示されるように、この延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたとき、延長保持部材13は、上記保持台本体11と協働して、第3の携帯型情報端末タブレット端末40を保持可能である。延長保持部材13は、延長載置面13aが所定の延長位置まで延長されたときに、第3の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を支持するためのストッパ133を有する。図示の例では、主載置面11a上に6個のクッション15が形成され、延長載置面13a上に3個のクッション15が形成されている。図8に示されるように、携帯型情報端末用保持台10は、延長保持部材13が所定の延長位置まで延長されたときに、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に取り付けられる拡張充電用カバー16を更に備える。次に、図8及び図9を参照して、携帯型情報端末用保持台10上に第3の携帯型情報端末タブレット端末40を保持する場合について説明する。この場合、携帯型情報端末用保持台10において、図8に示されるように、端子カバー12を主載置面11aの下端に取り付け、延長保持部材13を所定の延長位置まで延長し、拡張充電用カバー16をスライド板131の下端に取り付ける。これにより、図9に示されるように、第3の携帯型情報端末タブレット端末40の下端を、端子カバー12、拡張充電用カバー16、および延長保持部材13のストッパ133で支持して、第3の携帯型情報端末タブレット端末40を主載置面11a上および延長載置面13a上で保持することができる。次に、図11aからdを参照して、本実施形態における携帯型情報端末用保持台10における主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に取り付け可能な拡張充電用カバー16について詳細に説明する。図11aは拡張端子収容部163の正面図、図11bは拡張端子収容部163の上面図、図11cは拡張端子収容部163の背面図、図11dは拡張端子押さえ板164の斜視図を示す。図11aからdに示すように、拡張充電用カバー16は、拡張端子収容部163と拡張端子押さえ板164を備えている。図11aに示す拡張端子収容部163には、その内部に充電用プラグコネクタ17-3不図示を収容する空間が確保されている。そのため、携帯型情報端末40に付属する充電用プラグコネクタ17-3の寸法に対応して、拡張端子収容部163に形成された空間における第3の固定位置に、充電用プラグコネクタ17-3を収容することができる。充電用プラグコネクタ17-3は、携帯型情報端末40における充電用スロットの仕様に対応して形成されている。また、拡張端子収容部163は、拡張端子押さえ板164を取り付けるための係止爪165と、嵌合溝168と、テーパ170を備えている。図11dに示す拡張端子押さえ板164は、一端に係止穴166を設け、他端に挿入部169が形成されている。拡張端子収容部163に拡張端子押さえ板164を取り付ける際には、嵌合溝168に挿入部169を嵌めてから、拡張端子収容部163に形成された係止爪165と拡張端子押さえ板164の上記係止穴166を係合させることにより行う。拡張充電用カバー16を構成する拡張端子収容部163の第3の固定位置には、斜線で示す吸着シート167が配置される。また、拡張端子収容部163に取り付けた際に各固定位置に対面する拡張端子押さえ板164の面にも斜線で示す吸着シート167が配置されている。吸着シート167としては、例えば厚み0.3mmの特殊再剥離可能なシートが挙げられるが、この構成に限られるものではなく、固定された充電用プラグコネクタ17-3を容易に固定できる部材であればよい。従って、充電用プラグコネクタ17-3は、上記拡張端子収容部163と拡張端子押さえ板164に挟まれて、拡張充電用カバー16内の第3の固定位置に固定される。本実施形態において、充電用プラグコネクタ17-3は略10インチディスプレイ搭載のタブレット端末40に付属するものである。また、第3の固定位置において、充電用プラグコネクタ17-3は拡張端子収容部163と拡張端子押さえ板164に挟まれて固定されている他、充電用プラグコネクタ17-3の下端が拡張端子収容部163に形成されたテーパ170で支持し、さらに吸着シート167に接着することで充電用プラグコネクタ17-3を強固に固定できる。充電用プラグコネクタ17-3は、当該携帯型情報端末用保持台10内のアダプタ図示せずおよび給電ケーブル図示せずを介して、電源コンセントに接続されている。したがって、充電用コネクタ17-3を上記携帯型情報端末40の充電用スロットに差し込むことにより、上記携帯型情報端末40に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することができる。また、保持台本体11の裏面に備えた充電用バッテリに接続して、上記携帯型情報端末40に内蔵されている二次電池リチウムイオン電池を充電することも可能である。次に、図示の携帯型情報端末用保持台において、スライド板131の下端に拡張充電用カバー16を取り付ける手順について説明する。拡張充電用カバー16は、その第2の側縁部左側縁部に第1の突起161を持ち、その第1の側縁部右側縁部に第2の突起162を持つ。一方、保持台本体11は、その第1の側縁部右側縁部の下部に、第1の突起161が嵌合される第1の嵌合穴を持つ。延長保持部材13は、その第2の側縁部左側縁部の下部に、第2の突起162が嵌合される第2の嵌合穴を持つ。まず、延長保持部材13をその最大延長位置まで延長する。この状態で、拡張充電用カバー16の第1の突起161を保持台本体11の第1の嵌合穴に嵌合する。引き続いて、拡張充電用カバー16の第2の突起162を延長保持部材13の第2の嵌合穴に嵌合する。これにより、主載置面11aと延長載置面13aとの間のスライド板131の下端に、拡張充電用カバー16が取り付けられる。尚、上述した例では、拡張充電用カバー16に第1および第2の突起161、162を設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1および第2の嵌合穴を設けているが、このような嵌合構造に限定されない。例えば、拡張充電用カバー16に第1の突起と第2の嵌合穴とを設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1の嵌合穴および第2の突起を設けても良い。逆に、拡張充電用カバー16に第1の嵌合穴と第2の突起とを設け、保持体本体11および延長保持部材13に、それぞれ、第1の突起および第2の嵌合穴を設けても良い。以上説明した本発明の第2の実施の形態においては、以下に記載するような効果を奏する。第1の効果は、一台の携帯型情報端末保持台10で多種類の携帯型情報端末30、31、40を保持、充電できることである。その理由は、各携帯型情報端末30、31、40の充電用プラグコネクタ17-1、17-2、17-3のそれぞれに対応した複数の固定位置を設けているからである。第2の効果は、充電用プラグコネクタ17-1、17-2、17-3を容易に固定や取り外しできることである。その理由は、端子収容部121と端子押さえ板122を備える端末カバー12内に再剥離可能な吸着テープ125を配置したからである。第3の効果は、一台の携帯型情報端末台10で最小縦横寸法を持つスマートフォンより2倍以上大きい最大縦横寸法を持つタブレット端末を保持、充電ができることである。その理由は、保持台本体11に設けられた延長保持部材13を延長し、主載置面11aと延長載置面13aとの間に取り付け可能な拡張充電用カバー16を備えているからである。以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。本発明の構成や詳細は、本発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。本発明は、その趣旨または主要な特徴から逸脱することなく、他の様々な形で実施することができる。そのため、前述の実施形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は、特許請求項の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求項の範囲の均等範囲に属する全ての変形、様々な改良、代替および改質は、すべて本発明の範囲内のものである。"