"トナー像を担持する複数の像担持体と、無端状で回転可能であって、前記複数の像担持体から1次転写されたトナー像を転写材に2次転写するための中間転写ベルトと、前記中間転写ベルトに接触する電流供給部材と、前記電流供給部材に電圧を印加することで前記中間転写ベルトから転写材にトナー像を2次転写させる電源と、を有し、前記中間転写ベルトは、前記中間転写ベルトの回転方向における前記電流供給部材の接触位置から前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体へ電流を流すことが可能な導電性を備えるベルトであり、前記電源は、前記電流供給部材に電圧を印加することにより前記電流供給部材から前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体に電流を流すことで、複数の前記像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像を1次転写させることを特徴とする画像形成装置。前記電流供給部材は前記中間転写ベルトの外周面に接触して前記中間転写ベルトと2次転写部を形成し、前記電源は、前記電流供給部材にトナーの正規の帯電極性と逆極性の電圧を印加することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記電源から前記電流供給部材に電圧を印加することによって、前記像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像を1次転写させつつ、前記中間転写ベルトから転写材へトナー像を2次転写する画像形成装置。前記中間転写ベルトに測定用電源から測定用電圧が印加された第1の金属ローラを接触させ、前記中間転写ベルトに電流検知手段が接続された第2の金属ローラを前記第1の金属ローラから前記中間転写ベルトの回転方向において離れた位置で接触させ、前記測定用電圧を、前記電流検知手段が検知した電流値で割った値を前記中間転写ベルトの周方向抵抗と定義し、前記中間転写ベルトの前記周方向抵抗の値は、104Ω以上、且つ、108Ω以下であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記中間転写ベルトは、多層構成であり、表層の抵抗が他の層の抵抗よりも高いことを特徴とする請求項1記載の画像形成装置。前記中間転写ベルトを支持する複数の支持部材を有し、前記複数の支持部材は前記中間転写ベルトの表面電位を所定電位以上に維持する為の抵抗体が接続されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記複数の支持部材は、一つの前記抵抗体に接続されていることを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記所定電位は、前記複数の像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像を1次転写させるのに必要な電位であることを特徴とする請求項6に記載の画像形成装置。前記中間転写ベルトを支持する複数の支持部材を有し、前記複数の支持部材は前記中間転写ベルトの表面電位を所定電位以上に維持する為の定電圧素子が接続されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記複数の支持部材は、一つの定電圧素子に接続されていることを特徴とする請求項9に記載の画像形成装置前記所定電位は、前記複数の像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像を1次転写させるのに必要な電位であることを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。前記定電圧素子は、ツェナーダイオードであることを特徴とする請求項9に記載の画像形成装置。前記定電圧素子は、バリスタであることを特徴とする請求項9に記載の画像形成装置。前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体にそれぞれ対向する位置に複数の対向部材を有し、前記複数の対向部材によって前記中間転写ベルトと前記複数の像担持体は接触することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記複数の対向部材は、電気的に絶縁されていることを特徴とする請求項13に記載の画像形成装置。前記電圧電源は、前記電流供給部材から前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体に電流を流すことで、前記複数の像担持体からトナー像が転写される各1次転写部の前記中間転写ベルトの表面電位を等電位にすることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。しかしながら、従来から知られている1次転写の電圧設定には、以下の課題があった。適正な1次転写電圧を各画像形成部で設定する必要があるので、複数の電圧電源を必要とし、画像形成装置の大型化、電源増によるコストアップを招いていた。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、1次転写部材に電圧を印加するための電圧電源数を減らしつつ、適正な1次転写性、2次転写性を備えた画像形成装置を提供することを目的とする。前述の課題を解決するために、本願発明は以下の構成を備える。トナー像を担持する複数の像担持体と、無端状で回転可能であって、前記複数の像担持体から1次転写されたトナー像を転写材に2次転写するための中間転写ベルトと、前記中間転写ベルトに接触する電流供給部材と、前記電流供給部材に電圧を印加することで前記中間転写ベルトから転写材にトナー像を2次転写させる電源と、を有し、前記中間転写ベルトは、前記中間転写ベルトの回転方向における前記電流供給部材の接触位置から前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体へ電流を流すことが可能な導電性を備えるベルトであり、前記電源は、前記電流供給部材に電圧を印加することにより前記電流供給部材から前記中間転写ベルトを介して前記複数の像担持体に電流を流すことで、複数の前記像担持体から前記中間転写ベルトにトナー像を1次転写させることを特徴とする画像形成装置。電流供給部材から中間転写ベルトの回転方向に電流を供給することによって、複数の1次転写部材に各電圧電源を備える必要がなくなり、一つの電流供給部材で、1次転写と2次転写を行うことが可能になる。よって、装置を低コスト化、小型化することができる。実施例1以下に、図面を参照して、この発明の好適な実施例を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施例に記載されている構成要素はあくまで例示であり、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。図1は、インライン方式4ドラム系のカラー画像形成装置の構成図である。画像形成装置は、イエロー色の画像を形成する画像形成部1aと、マゼンタ色の画像を形成する画像形成部1bと、シアン色の画像を形成する画像形成部1cと、ブラック色の画像を形成する画像形成部1dの4つの画像形成部画像形成ユニットを備えている。これらの4つの画像形成部は一定の間隔をおいて一列に配置されている。各画像形成部1a、1b、1c、1dには、それぞれ像担持体である感光ドラム2a、2b、2c、2dが配置されている。感光ドラム2a、2b、2c、2dは、本実施例では負帯電の有機感光体でアルミニウム等のドラム基体不図示上に感光層不図示を有しており、駆動部不図示によって所定のプロセススピードで回転駆動される。各感光ドラム2a、2b、2c、2dの周囲には、帯電部材である帯電ローラ3a、3b、3c、3d、現像手段4a、4b、4c、4dがそれぞれ配置されている。さらに、各感光ドラム2a、2b、2c、2dの周囲には、ドラムクリーニング装置6a、6b、6c、6dがそれぞれ設置されている。さらに、各感光ドラム2a、2b、2c、2dの上方には、露光手段7a、7b、7c、7dがそれぞれ設置されている。各現像手段4a、4b、4c、4dには、それぞれイエロートナー、シアントナー、マゼンタトナー、ブラックトナーが収納されている。本実施例のトナーの正規の帯電極性は、負極性である。各画像形成部の対向する位置に、中間転写体であって、回転可能な無端状の中間転写ベルト8が設置されている。中間転写ベルト8は、駆動ローラ11、2次転写対向ローラ12、テンションローラ13によって支持されている以上の3本のローラの夫々を、支持部材とする。モータ不図示が接続された駆動ローラ11の駆動によって、中間転写ベルト8は、矢印方向反時計方向に回転移動される。以下、中間転写ベルト8の回転方向を中間転写ベルト8の周方向とする。駆動ローラ11は、中間転写ベルト8を駆動するために表層に高摩擦のゴム層を設け、ゴム層を体積抵抗率が105Ωcm以下の導電性を有する。2次転写対向ローラ12は、中間転写ベルト8を介して2次転写ローラ15と2次転写部を形成している。2次転写対向ローラ12は、表層にゴム層を設け、ゴム層を体積抵抗率が105Ωcm以下の導電性とした。テンションローラ13は、金属ローラからなり、総圧約60Nの張力を中間転写ベルト8に付与し、中間転写ベルト8に従動して回転する。駆動ローラ11、2次転写対向ローラ12、テンションローラ13は、所定の抵抗値の抵抗体を介して接地している。本実施例では、抵抗体の抵抗値は1GΩ、100MΩ、10MΩと3種類を使用している。駆動ローラ11、2次転写対向ローラ12の各ゴム層の抵抗は、1GΩ、100MΩ、10MΩに比べて十分小さいため、電気的影響を無視することができる。2次転写ローラ15としては、体積抵抗率が107~109Ωcm、ゴム硬度が30°アスカーC硬度計の弾性ローラを用いた。又、2次転写ローラ15は、中間転写ベルト8を介して2次転写対向ローラ12に対し、総圧約39.2Nで押圧される。又、2次転写ローラ15は、中間転写ベルト8の回転に伴い、従動して回転する。更に、2次転写ローラ15には、転写電源19から、-2.0~7.0kVの電圧の印加が可能となっている。後述するが、本実施例の2次転写ローラ15は、1次転写と2次転写を行うための共通の電圧電源である転写電源19から電圧が印加され、中間転写ベルト8の周方向に電流を供給する電流供給部材である。中間転写ベルト8の外側には、中間転写ベルト8表面に残った転写残トナーを除去して回収するベルトクリーニング手段75が設置されている。また、中間転写ベルト8の回転方向において、2次転写対向ローラ12と2次転写ローラ15とが当接する2次転写部の下流側には、定着ローラ17aと加圧ローラ17bを有する定着手段17が設置されている。次に、画像形成動作について説明する。コントローラから画像形成動作を開始するための開始信号が発せられると、カセット不図示から転写材記録媒体が一枚ずつ送り出され、レジストローラ不図示まで搬送される。その時、レジストローラ不図示は停止されており、転写材の先端は2次転写部の直前で待機している。一方、各画像形成部1a、1b、1c、1dでは、開始信号が発せられると、各感光ドラム2a、2b、2c、2dが、所定のプロセススピードで回転し始める。各感光ドラム2a、2b、2c、2dは、それぞれ帯電ローラ3a、3b、3c、3dによって一様に、本実施例では負極性に帯電される。そして、露光手段7a、7b、7c、7dは、レーザ光を各感光ドラム2a、2b、2c、2d上にそれぞれ走査露光して静電潜像を形成する。そして、先ず感光ドラム2a上に形成された静電潜像に、感光ドラム2aの帯電極性負極性と同極性である現像電圧が印加された現像手段4aによりイエローのトナーを付着させて、トナー像として可視像化する。感光ドラムの電位は、帯電ローラにより帯電された後の電位が―500V、露光手段により露光された後の電位画像部が―100Vとなるよう帯電量、露光量を調整し、現像バイアスを―300Vとしている。また、プロセススピードを250mm/secとする。搬送方向回転方向と垂直方向の長さである画像形成幅は215mm、トナー帯電量は―40μC/g、画像ベタ部の感光ドラム上のトナー量は0.4mg/cm2となるよう設定している。このイエローのトナー像は、回転している中間転写ベルト8上に1次転写される。ここで、各感光ドラムに対向して、各感光ドラムからトナー像が転写される転写される部分、又は、転写される位置を、1次転写部とする。この1次転写部は、複数の像担持体に対応する形で中間転写ベルト上に複数ある。本実施例におけるイエローのトナー像を中間転写ベルト8上に1次転写するための構成については、後述する。前記複数の像担持体上のトナー像を前記複数の像担持体に対応した複数の1次転写部で前記中間転写ベルトに1次転写し、尚、図1では中間転写ベルト8を介して、各画像形成部の対向する位置に対向部材5a、5b、5c、5dを有する。対向する各感光ドラムに対して中間転写ベルト8を押圧する対向部材5a、5b、5c、5dによって1次転写部を形成することで、1次転写部幅を広く安定させることが可能である。本実施例では対向部材5a、5b、5c、5dは、1次転写用の電圧電源に接続される被電圧印加部材ではなく、電気的に絶縁になるようにしている。図4のような被印加部材は、所望の電流が流れるように導電性を有しており、所望の導電性を有する為に被印加部材は抵抗調整が行われ、コストアップの要因になっている。イエローのトナー像が転写された領域は、中間転写ベルト8の回転によって画像形成部1b側に移動する。そして、画像形成部1bにおいても、同様にして感光ドラム2bに形成されたマゼンタのトナー像が、中間転写ベルト8上のイエローのトナー像上に重ね合わせて転写される。以下、同様にして中間転写ベルト8上に重畳転写されたイエロー、マゼンタのトナー像上に、画像形成部1c、1dの感光ドラム2c、2dで形成されたシアン、ブラックのトナー像を、順次重ね合わせてフルカラーのトナー像を中間転写ベルト8上に形成する。そして、中間転写ベルト8上のフルカラーのトナー像先端が2次転写部に移動されるタイミングに合わせて、レジストローラ不図示により転写材をこの2次転写部に搬送する。中間転写ベルト8上のフルカラーのトナー像が、2次転写電圧トナーと逆極性正極性の電圧が印加された2次転写ローラ15により転写材に一括して2次転写される。フルカラーのトナー像が形成された転写材は定着手段17に搬送される。定着ローラ17aと加圧ローラ17bによって形成される定着ニップ部で、フルカラーのトナー像は加熱及び加圧され、転写材Pの表面に熱定着された後に外部に排出される。本実施例は、各感光ドラム2a、2b、2c、2dから中間転写ベルト8にトナー像を転写する1次転写を、図4で示すように1次転写ローラ55a、55b、55c、55dに電圧を印加せずに行うことを特徴とする。以下に、本実施例の特徴を説明するために、中間転写ベルト8の体積抵抗率、表面抵抗率、周方向抵抗について説明する。尚、周方向抵抗の定義と測定方法については後述する。[本実施例で使用される中間転写ベルト8の体積抵抗率、表面抵抗率]本実施例の中間転写ベルト8は、厚み100μmのポリフェニレンサルファイドPPS樹脂にカーボンを分散させて電気抵抗を調整したものを基層としている。尚、使用される樹脂は、ポリイミドPI、ポリフッ化ビニリデンPVdF、ナイロン、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリカーボネート、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリエチレンナフタレートPEN等でもよい。さらに、中間転写ベルト8は多層構成である。具体的には基層の外面には、厚み0.5~3μmで高抵抗のアクリル樹脂の表層を設けている。表層の高抵抗層は、2次転写部の長手方向で通紙域と非通紙領域の電流差を少なくして小サイズ紙の2次転写性が良化する効果を得るためである。次に中間転写ベルトの製造方法について説明する。本実施例では、インフレーション成形法による製造方法を用いている。基材となるPPSと、導電体粉であるカーボンブラックなどの配合成分を二軸混練機により溶融混練する。得られた混練物を環状ダイスによって押出し成形することによりベルトを製造している。表面コート層は、成形したエンドレスベルトの表面に紫外線硬化樹脂をスプレーコーティングし、乾燥後、紫外線照射により硬化させて形成している。コート層は厚すぎると、割れやすくなるため0.5~3μmの範囲となるよう塗布量を調整している。本実施例では、導電体粉としてカーボンブラックを用いている。中間転写ベルト8の電気抵抗値を調節するために混合する添加剤は特に制限されるものではない。例えば、抵抗を調整する導電性フィラーとしてはカーボンブラックや各種の導電性金属酸化物等がある。非フィラー系抵抗調整剤としては各種金属塩やグリコール類等の低分子量のイオン導電材やエーテル結合や水酸基等を分子内に含んだ帯電防止樹脂または電子導電性を示す有機高分子化合物等である。添加するカーボン量を増やすとベルトは低抵抗化するが、増やしすぎるとベルト自体の強度が不足し、割れやすくなってくる。本実施例では、ベルト強度が画像形成装置に使用できる範囲内に収まる範囲内で、ベルトを低抵抗化している。本実施例の中間転写ベルトのヤング率は3000MPa程度である。ヤング率E測定は、JIS-K7127の引張弾性率測定方法に準拠し、測定試料の厚みは100μmとした。表1に、基体に対するカーボン量の相対比率を変更したベルトを示す。表1には、添加したカーボン量と表層コート層の有無を示している。例えば、ベルトBはベルトAに対してカーボン量が1.5倍、ベルトCはベルトAに対してカーボン量が2倍であることを示している。また、ベルトA、ベルトB、ベルトCには表層を設けており、ベルトD、ベルトEは単層のベルトである。ベルトBとベルトDのカーボン量の相対比率は同じで、ベルトCとベルトEのカーボン量の相対比率も同じである。また比較用のベルトとしてカーボン量の相対比率を変えて、抵抗調整したポリイミドの比較例ベルトを製法した。比較例ベルトは、カーボン量の相対比率が0.5であり、体積抵抗率も1010~1011Ωcmである。この比較例ベルトは、中間転写ベルトに採用されるベルトとしては一般的な抵抗値を有するベルトである。以下に、比較例ベルトと、ベルトA~Eの体積抵抗率、表面抵抗率の測定結果を示す。まず、前述の比較例ベルトおよびベルトA~Eに対して、株式会社三菱化学アナリテック製の抵抗率計ハイレスタUPMCP-HT450を用いて測定した。測定した体積抵抗率、表面抵抗率ベルトの外側表面を表2に示す。測定方法は、JIS-K6911に準拠し、導電性ゴムを電極とすることで電極とベルトの表面の良好な接触性を得た上で測定した。測定条件は、印加時間を30秒間で、印加電圧を10V、100Vとしている。比較例ベルトは、印加電圧は100Vを印加した場合に、体積抵抗率が1.0×1010Ωcm、表面抵抗率が1.0×1010Ω/□である。しかしながら、比較例ベルトは印加電圧を10Vにすると流れる電流が小さすぎて体積抵抗率を測定できず、overと表示される。一方、ベルトB、C、Dは100V印加では、ベルトの抵抗が低いため流れる電流値が大きすぎて、体積抵抗率の測定不能を表すunderが表示される。ベルトBは、100V印加で表面抵抗率は2.0×108Ω/□であったが、ベルトC、Dは、100V印加した場合は、underと表示された。表2中で、ベルトAの印加電圧10Vの各体積抵抗率、表面抵抗率は測定不能である。また、100Vを印加した場合のベルトAと比較例ベルトの表面抵抗率を比較すると、ベルトAの方が高い。これはコート層の影響によるもので、高抵抗の表層コートを有するベルトAのほうが、表層コートを有していない比較例ベルトより抵抗が高いことが分かる。また、ベルトBとベルトD、ベルトCとベルトEを比較することで、コート層があることで、抵抗値が高くなっていることがわかる。また、ベルトBとベルトC、ベルトDとベルトEを比較することで、カーボン量を増やすと、抵抗値が低くなっていることがわかる。ベルトEでは抵抗が低すぎて、全ての項目が測定不能となっている。本実施例では、表2でunderと表示される範囲の中間転写ベルトを使用する必要がある。そこで、上記体積抵抗率、表面抵抗率以外で規定される中間転写ベルトの抵抗を測定した。その別の規定による中間転写ベルト8の抵抗が、上述の中間転写ベルトの周方向の電気抵抗である。[中間転写ベルトの周方向抵抗の求め方]本実施例では、低抵抗化したベルトの抵抗値を図2で示す方法で測定している。図2aでは、高圧電源ここでは転写電源19を使用しているから外面ローラ15M第1の金属ローラに一定電圧測定用電圧を印加した時に、画像形成部1dの感光ドラム2dM第2の金属ローラに繋いだ電流検知手段である電流計へ流れる電流を検知する。この検知した電流値から、外面ローラ15Mが接触する位置から感光ドラム2dMが接触する位置の間の中間転写ベルト8の電気抵抗を求める方法を用いている。即ち、この方法によって中間転写ベルト8の周方向回転方向に流れる電流を測定し、その測定した電流値で測定用電圧を割ることで、ベルトの抵抗を算出している。この時、中間転写ベルト以外の抵抗の影響を無くすため、外面ローラ15M、感光ドラム2dMは金属アルミニウムのみからなるものを用い、金属ローラであることを示すために符号にMMetalを付加している。本実施例では、外面ローラ15Mの当接部-感光ドラム2dM間の距離は中間転写ベルト上面側が370mm、中間転写ベルト下面側が420mmである。以上の測定方法で、印加電圧を変更してベルトA~Eを測定した結果が図3aである。この測定方法では中間転写ベルトの回転方向である周方向の抵抗を測定している。よって、本実施例では、この測定方法で測定した中間転写ベルトの抵抗を周方向抵抗[Ω]と称している。全てのベルトで印加電圧を上げていくと抵抗が少しずつ低下していく傾向があるが、これは樹脂にカーボンを分散したベルトの特徴である。尚、図2bは図2aに対して、電流計の位置のみを変えただけである。この時の抵抗測定結果は、図3とほぼ同じ結果であり、本実施例の測定方法は、電流計の位置によって変動しない。ベルトA~Eでは、図2で示す方法で抵抗測定できるが、比較例ベルトでは抵抗測定できなかった。この理由は、比較例ベルトは、図4で示すような各1次転写ローラ55a、55b、55c、55dに夫々電圧電源が接続された構成の画像形成装置で使用されるベルトであるためである。図4の構成の画像形成装置では、隣り合う電圧電源が中間転写ベルトを介してお互いに流れ込む電流によって影響を受けないように干渉しないように、中間転写ベルトの体積抵抗、表面抵抗は高く設計されている。比較例ベルトは、各1次転写ローラ55a、55b、55c、55に電圧を印加しても各1次転写部間で干渉しない程度の抵抗を持つベルトであり、周方向に電流が流れにくい性能を持つベルトとして設計されている。比較例ベルトのようなベルトを高抵抗ベルト、ベルトA~Eのような周方向に電流が流れるベルトを導電性ベルトと定義する。図3bは、図2aの測定方法で測定した電流をそのままプロットしたものである。前述の図3aの縦軸抵抗[Ω]は、図3bの測定された電流値を印加電圧で割ることで換算した値である。図3bのように、比較例ベルトでは2000V印加しても周方向に電流は流れなかった。しかしながら、図3bに示すように、ベルトA~Eでは、500v以下で50μA以上流れていることがわかる。本実施例で、中間転写ベルトとして使用するベルトは、上記周方向抵抗で104~108Ωである。本実施例の画像形成装置であれば、周方向抵抗が104~108Ωのものであれば、ベルトの周方向に電流が流れ易く、所望の1次転写性を確保するのに好ましい結果が得られた。次に、上記周方向抵抗が104~108Ωである中間転写ベルト8のベルト表面電位について説明する。図5a、bにベルト表面電位の測定方法を示している。図中では4つの表面電位計で、4箇所の電位測定をしている。尚、図中の5dM、5aMは測定用の金属ローラである。表面電位計37aおよび測定プローブ38aは画像形成部1aの1次転写ローラ5aM金属ローラの電位を測定している。測定器はトレックジャパン株式会社製表面電位計MODEL344を使用した。金属ローラは中間転写ベルト内面と同電位となるため、本方法で中間転写ベルト内面電位を測定することができる。同じく、表面電位計37dおよび測定プローブ38dは画像形成部1dの1次転写ローラ5dM金属ローラの電位により中間転写ベルト内面の電位を測定している。また、表面電位計37eおよび測定プローブ38eは駆動ローラ11Mを対向にして中間転写ベルト外面電位を測定しており、表面電位計37fおよび測定プローブ38fはテンションローラ13を対向にして中間転写ベルト外面電位を測定している。また、駆動ローラ11M、2次転写対向ローラ12、テンションローラ13には各々電気的な抵抗体であるRe、Rf、Rgを接続している。本測定方法で中間転写ベルトの電位を測定したところ、測定箇所による差はほぼ無く、ベルト電位は中間転写ベルト内でほぼ同電位であることがわかった。つまり本実施例で用いたベルトは、ある程度抵抗値を持つものの、導電性を有するベルトと考えて差し支えない。図6に中間転写ベルト電位の測定結果を示す。図6aはRe=Rf=Rg=1GΩの抵抗体を用いた場合の結果である。横軸は転写用の転写電源19に印加した電圧、縦軸は中間転写ベルトの電位であり、ベルトA~Eでの結果を示している。また同様に、図6bはRe=Rf=Rg=100MΩ、図6cはRe=Rf=Rg=10MΩの場合の結果を示している。どのベルトも印加電圧を上げていくと、ベルト表面電位も上昇する。また、抵抗値を1GΩ、100MΩ、10MΩと下げていくと、ベルト表面電位は下降する。ここではRe、Rf、Rgの抵抗値を全て同じにしているが、どれか1つの抵抗値を下げると、その抵抗に従ってベルト表面電位が下がることが分かっている。また、比較例ベルトのように周方向に電流が流れない抵抗値の中間転写ベルトでは、上述のような方法でベルト表面電位を測定することはできない。図4で示すような各1次転写ローラに専用の電源9により電圧を印加する構成では、電位測定プローブを配置することができない。またベルト周方向の位置で電位が異なるため、支持ローラを対向にして電位測定プローブを配置して測定しても、1次転写部のベルトの表面電位を測定することはできないからである。次に、図7に基づき本実施例の構成で、感光ドラムから中間転写ベルトにトナー像を転写することができる理由を説明する。図7aは、1次転写部の電位関係を説明した図である。感光ドラムの電位は、トナー部画像部で―100V、中間転写ベルトの表面電位として200Vの例を示している。感光ドラム上に現像された帯電量qをもつトナーは、感光ドラム電位と中間転写ベルト電位とにより形成された電界Eにより、中間転写ベルト方向の力Fを受けて1次転写される。次に、図7bは多重転写を説明した図である。多重転写とは、1度中間転写ベルト上に1次転写されたトナーの上に、さらに他色のトナーを重ねて1次転写することである。図7bでは、トナーはマイナスに帯電されており、この1度転写されたトナーによりトナー表面の電位が150Vとなっている例を示している。この場合、感光ドラム上のトナーは、感光ドラム電位とトナー表面電位とにより形成された電界E’により、中間転写ベルト方向の力F’を受けて1次転写される。図7cは、多重転写が終了したことを示している。このように、トナーを1次転写するにはトナーの帯電量と、感光ドラムと中間転写ベルトの電位差が関係しており、1次転写性を確保するには中間転写ベルト電位が一定以上必要であることがわかる。本実施例の前述の条件で、感光ドラム上に現像されたトナーを1次転写するのに必要な中間転写ベルト電位を検討すると、200V以上必要であることがわかった。図7dは、横軸に中間転写ベルト電位、縦軸に転写効率をプロットしたグラフである。転写効率とは、感光ドラム上に現像されたトナーが何中間転写ベルト上に転写されたかを示す転写性の指標であり、通常95以上あれば問題無く転写できていると判断する。図は中間転写ベルト電位200V以上で98以上の良好な転写をしていることを示している。このとき、各画像形成部1a、1b、1c、1dでの感光ドラムと中間転写ベルトの電位差は全て同じである。つまり、感光ドラム電位―100Vと中間転写ベルト電位200Vの電位差300Vが、各画像形成部1a、1b、1c、1dの1次転写部に形成されている。この電位差は、上記トナー3色分単色ベタを100として300分の多重転写に必要な電位差であり、従来の1次転写構成で各1次転写ローラに各々1次転写バイアスを印加した場合とほぼ同等である。通常の画像形成装置は4色備えていても400の画像形成することは無く、最大トナー量として、210~280程度で十分なフルカラー画像形成を行うことができている。よって、本実施例では、中間転写ベルトの表面電位が所定電位になるように中間転写ベルトの周方向に電流を流すことで、1次転写を可能としている。言い換えると、転写電源19は、2次転写ローラ15から中間転写ベルトを介して複数の感光ドラムに対して電流を流すことで、1次転写をさせている。本実施例では、2次転写部材である2次転写ローラ15に電圧を印加することによって、一つの転写電源で、1次転写と2次転写を行うことが可能になる。2次転写は、中間転写ベルト8上に1次転写されたトナーを、1次転写と同様にクーロン力によって転写材上へ移動させることである。本実施例の条件で、転写材として上質紙坪量75g/m2を用い、2次転写するのに必要な2次転写電圧は2kV以上である。図8abcは、図6の中間転写ベルト電位に1次転写と2次転写の成立の条件を付加したものである。図8の点線Aは、1次転写するのに必要な中間転写ベルト電位のラインである。図8のBは、2次転写設定範囲を示す。図8aは抵抗体に1GΩ、図8bは抵抗体に100MΩ、図8cは抵抗体に10MΩの抵抗体を使用した場合の結果を示す。図8a、bのように、1GΩ、100MΩの場合は、一定以上2000V以上の2次転写電圧を印加することで、中間転写ベルトの表面電位が所定電位本実施例では200V以上になる。本実施例では、中間転写ベルトの表面電位が所定電位以上になる領域が、1次転写、2次転写がともに成立する領域である。図8cのように、10MΩの場合は、2000Vより大きな2次転写電圧が必要となることがわかる。10MΩでも2次転写電圧を上げれば、2次転写可能となるが、実際は支持ローラに電流を流しているので、より大容量の電源が必要となってしまう。図9は、2次転写ローラ15から中間転写ベルトを流れる電流を模式的に示している。図9では、各支持ローラに抵抗体を接続している状態を、抵抗体Re、Rf、Rgによって説明している。図9の太い実線の矢印は、転写電源19から感光ドラム方向へ電流が流れていることを示している。太い破線の矢印は、支持ローラへ流れる電流を示しており、抵抗値Re、Rf、Rgが低いときに多く流れると上記説明したものである。各画像形成部1a、1b、1c、1dでの感光ドラムと中間転写ベルトの電位差は略同等であるため、各感光ドラムへ流れる電流も略同等となる。ただし、各画像形成部の感光ドラムの感光層の厚みばらつきなどにより静電容量がばらつくと、各感光ドラムへ流れる電流が多少ばらつくこともある。本実施例では、感光層の厚みが初期から通紙耐久後で10~20μmの範囲であった。また、1次転写部と2次転写部が十分離れている場合、必要であれば1次転写時は1次転写に最適な転写電圧を2次転写ローラ15に印加する。1次転写が終了し2次転写のタイミングになったら2次転写に最適な転写電圧に切り替えることも可能である。また、転写電源19は、二次転写ローラではなく、対向ローラ12に電圧を印加する構成であってもよい。この場合、対向ローラ12が電流供給部材になる。1次転写を行った後に、2次転写を行うタイミングで、転写電源19は、対向ローラ12にトナーの正規の帯電極性と同極性の電圧を印加すれば、2次転写を実行することが可能である。また、各支持部材に接続する抵抗体は、一つの抵抗体であっても良い。一つの抵抗体にすることで、抵抗体の数を削減可能であり、また共通の抵抗体を通して接地されるので中間転写ベルトの表面電位を等電位に維持し易くなる効果がある。実施例2前述した中間転写ベルト8のベルト表面電位は、2次転写部に転写材が無い場合の説明であった。ただし、連続画像形成時のようにn枚目の1次転写中にn-1枚目の2次転写を同時に行う場合は、2次転写部に転写材が有る場合を考慮する必要がある。そこで、2次転写部に転写材が通過しているときの中間転写ベルト8のベルト表面電位について説明する。なお、画像形成装置の構成等、先の実施例1で説明したものと同様のものは説明を省略する。図5bに転写材Pが2次転写部を通過中のベルト表面電位の測定方法を示している。2次転写部に転写材Pが有る以外は、前述した転写材が無い場合と同じである。図10abcは、転写材が有る場合のベルト表面電位の測定結果である。図10aは抵抗体に1GΩ、図10bは抵抗体に100MΩ、図10cは抵抗体に10MΩの抵抗体を使用した場合の結果を示す。図10の点線Aは、1次転写するのに必要な中間転写ベルト電位のラインである。図10のBは、2次転写設定範囲を示す。図8と図10を比較すると、転写材が在る場合は転写材が無い場合に比べてベルト電位が若干低下していることがわかる。これは転写電源19から供給された電圧が、転写材によって2次転写部で電圧降下しているためである。よって、図8と図10の比較から、連続画像形成時のようにn枚目の1次転写中にn-1枚目の2次転写を同時に行う場合は、2次転写部で転写材による電圧降下を考慮していない大きさの電圧では、中間転写ベルト8の表面電位を維持できない恐れがある。つまり、2次転写が始まると、1次転写性が低下する恐れがある。抵抗体の抵抗値が大きいと中間転写ベルト8の表面電位を高く維持できるが、抵抗体の抵抗値が大きすぎると、印加する電圧を大きくする必要が生じてしまう。その場合は、より大容量の電源が必要となってしまう。また、2次転写電圧を上げすぎると転写材の種類によっては2次転写性が悪化する場合がある。これは2次転写電圧が高いことで放電が発生してトナー帯電性が反転し、2次転写性が悪化するという現象である。よって本実施例では、中間転写ベルト8の表面電位を所定電位の200Vを維持するために、100MΩ~1GΩ程度の抵抗を有する抵抗体を各支持ローラに接続している。また、2次転写部に転写材が存在する場合、主に転写材の抵抗変動に対応するため、2次転写をするための電圧を変更する必要がある。例えば、30°C、80環境では、2次転写に必要な2次転写電圧は1kvであった。また、15°C、5環境では、2次転写に必要な2次転写電圧は3.5kvであった。このような環境変動に合わせた2次転写電圧の変動に対しても、抵抗体として1GΩ~100MΩの抵抗体を使用すれば、中間転写ベルトの表面電位を所定電位以上に維持することが可能になり、1次転写および2次転写を同時に実行することが可能である。本実施例では、抵抗体として100MΩ~1GΩの抵抗値を有する抵抗体を使用しているが、抵抗体の代わりに定電圧素子を接続して接地してもよい。図11には、定電圧素子例えば、ツェナーダイオードや、バリスタ等であるを接続した場合の2次転写電圧とベルト電位の関係を示している。図11の点線Aは、ツェナー電位又はバリスタ電位である。図11のBは、2次転写設定範囲を示す。図12aはツェナーダイオードを各支持部材に接続した状態を説明する図、図12bはバリスタを各支持部材に接続した状態を説明する図である。抵抗体の場合は、2次転写電圧を大きくするとベルト電位も上昇していた。しかし、ツェナーダイオードまたはバリスタの場合、ツェナー電位またはバリスタ電位を超えると電流が流れて、ツェナー電位またはバリスタ電位を保つ特性を持つ。このため、2次転写電圧を上げても、ツェナー電位またはバリスタ電位以上にベルト電位が上昇することはない。このため、ベルト電位を一定に保つことができ、より1次転写性を安定させることができる。また、2次転写電圧は設定範囲が広くなり、2次転写電圧設定の自由度が大きくなる。本実施例では、ツェナー電位またはバリスタの電位を環境の影響を考慮して220vとする。このように構成することで、1次転写性を安定させつつ、2次転写設定を1次転写と独立に最適化することができる。ツェナー電位又はバリスタ電位で1次転写のための中間転写ベルトの表面電位を決定できるので、2次転写電圧の設定の幅が広がるためである。このように実施例の構成によれば、導電性の中間転写ベルトを用い、各支持部材に、所定値以上の抵抗体、所定電位以上を維持するツェナーダイオードまたはバリスタを接続し、転写電源19から電圧を印加する。この構成により、転写材の抵抗に関わらず、中間転写ベルトの表面電位を所定電位以上に保つことが可能であり、1次転写と2次転写を同じタイミングで実行することが可能である。さらに、図13a,bのように、全ての支持ローラに共通のツェナーダイオード、バリスタ等の定電圧素子を接続する構成であっても良い。共通化することで、定電圧素子の数を減らすことが可能である。以上説明した実施例1、実施例2は、下記の構成に変更することが可能である。図14に示すように、中間転写ベルト8を支持する支持ローラを、二本にして本体をさらに小型化することも可能である。さらに、図14~16のように中間転写ベルト8を介して、各感光ドラムと1次転写部を形成する対向部材5a~5dを無くすことも可能である。1次転写部を対向部材5a~5d以外で形成する他の例として、図14aように中間転写ベルト内の各感光ドラムの間に1次転写コロ40a、40b、40cを配置し、中間転写ベルトを感光ドラム側へ押し上げる構成とすることもできる。また、図14bのように画像形成部1b、1c間に1つの1次転写コロ40dのみを配置することも可能である。さらに、図15のように中間転写ベルトのテンションのみで感光ドラムに接触させることも可能である。この場合、2次転写対向ローラと駆動ローラの成す1次転写側のベルト面に対して、各画像形成部1a、1b、1c、1dを少し下側へ侵入させることで1次転写コロを無くすことも可能である。画像形成部1a、1dの侵入量よりも画像形成部1b、1cの侵入量を多くすることでより確実に各感光ドラムと中間転写ベルトを接触させることができる場合もある。図16は、画像形成部1c、1dを中間転写ベルトの下面に配置したものである。この場合、画像形成部1a、1bを中間転写ベルト面より下側へ侵入させ、画像形成部1c、1dを中間転写ベルト面より上側へ侵入させると良い。このように各画像形成部を配置することで、さらに画像形成装置本体を小型化できる場合もある。また、2次転写ローラ15に供給する電圧は、1次転写、2次転写性能が十分発揮できるのであれば、定電圧制御、定電流制御および両制御の併用のどれを用いても良い。さらに、中間転写ベルトは、PPSにカーボンを添加して導電性を持たせているが、これに限るものではなく、他の樹脂や金属等でも本例と同等の導電性があれば同様の効果を期待することができる。また、単層および2層の中間転写ベルトを用いたが、弾性層を設けるなどした3層以上のベルトでも前記周方向抵抗であれば、同様の効果を得ることができる。2層の中間転写ベルトは、基層を成形したあとコートすることで製造しているが、一体成型する等、抵抗値が前述の条件を満たしていれば製造方法はこれに限るものではない。"