シャフトと共に回転軸を中心に回転するロータと、回転軸の軸方向に、前記ロータに対向して配置されたステータと、前記ロータの前記ステータに対向する面と反対側の面に固定されたインペラと、前記インペラを収容するとともに、回転軸の周りに流体の流れを形成するポンプ室が設けられたハウジングと、を備えた、電動ポンプであって、前記ロータは、前記シャフトに固定された略円形板状のロータヨークと、前記ロータヨークの前記ステータに対向する面に、周方向に分轄されて配設された複数のロータマグネットと、を有し、前記ロータヨークは、インサート成形により、前記インペラと一体成形されており、前記インペラを構成する樹脂は、前記ロータヨークに形成された少なくとも1つ以上の連通孔を介して、隣り合う前記ロータマグネット間に充填された樹脂と連結している、電動ポンプ。前記ロータの前記ステータに対向する面は、前記ロータマグネット間に充填された樹脂により平坦化されている、請求項1に記載の電動ポンプ。前記ロータマグネットの側面は、前記ステータに対向する側において、隣り合う前記ロータマグネット間の距離が拡大する傾斜部を有している、請求項1に記載の電動ポンプ。前記ロータヨークは、その中央部に形成された貫通孔を前記シャフトに圧入することにより、前記シャフトに固定されている、請求項1に記載の電動ポンプ。前記インペラの中央部は、流線形の表面形状をなしている、請求項1に記載の電動ポンプ。前記ロータヨークは、その中央部に貫通孔を有するボス部を有し、前記連通孔は、前記ボス部の外周に沿って、周方向に複数個形成されている、請求項1に記載の電動ポンプ。回転軸の軸方向に、前記ステータに対向して、前記ロータとは反対側に、第2のロータが配置されている、請求項1に記載の電動ポンプ。前記インペラは、複数の羽根が設けられたインペラ本体と、前記複数の羽根の上端部を繋ぐシュラウドとを有し、前記インペラ本体と前記シュラウドとは、それぞれの周縁部において、二次射出により注入された樹脂で互いに融着されている、請求項1に記載の電動ポンプ。シャフトに軸受を介して回転可能に支持されたロータと、回転軸の軸方向に、前記ロータに対向して配置されたステータと、前記ロータの前記ステータに対向する面と反対側の面に固定されたインペラと、前記インペラを収容するとともに、回転軸の周りに流体の流れを形成するポンプ室が設けられたハウジングと、を備えた、電動ポンプであって、前記シャフトは、前記ステータに固定されており、前記ロータは、略円形板状のロータヨークと、前記ロータヨークの前記ステータに対向する面に、周方向に分轄されて配設された複数のロータマグネットと、を有し、前記ロータヨークは、インサート成形により、前記インペラと一体成形されており、前記インペラを構成する樹脂は、前記ロータヨークに形成された少なくとも1つ以上の連通孔を介して、隣り合う前記ロータマグネット間に充填された樹脂と連結している、電動ポンプ。ロータとステータとが回転軸の軸方向に対向して配置されたアキシャルギャップ型モータを備えてた電動ポンプ用ロータであって、前記ロータは、前記略円形板状のロータヨークと、前記ロータヨークの前記ステータに対向する面に、周方向に分轄されて配設された複数のロータマグネットと、を有し、前記ロータヨークは、インサート成形により、前記インペラと一体成形されており、前記インペラを構成する樹脂は、前記ロータヨークに形成された少なくとも1つ以上の連通孔を介して、隣り合う前記ロータマグネット間に充填された樹脂と連結している、電動ポンプ用ロータ。しかしながら、特許文献1~3に記載された電動ポンプでは、ロータのステータに対向する面が樹脂で覆われているため、ロータマグネットとステータコアとの距離が、樹脂の厚み分だけ長くなる。その結果、モータの性能が十分に発揮できないという問題がある。また、モータの性能を向上させるために、ロータとステータとの隙間を狭くすると、その隙間に流れる流体の攪拌抵抗が増加するため、却って、ポンプの性能低下を招く結果となる。本発明は、かかる点に鑑みなされたもので、その主な目的は、モータの性能を向上し、かつ、小型化が可能な、アキシャルギャップ型モータを備えた電動ポンプを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明は、ロータヨークの一方の面に、複数のロータマグネットを配設するとともに、ロータヨークに連通孔を形成し、インサート成形により、ロータヨークの他方の面にインペラを一体成形するとともに、隣り合うロータマグネット間に、連通孔を介して、インペラを構成する樹脂を充填するようにしたものである。このようにインペラと一体成形されたロータは、ロータマグネットのステータと対向する面が樹脂で覆われていないため、ロータマグネットとステータコアとの距離を小さくすることができる。これにより、モータの性能を向上させることができるとともに、電動ポンプの小型化が可能となる。また、ロータマグネット間を樹脂で充填することにより、ロータのステータに対向する面を平坦にすることができる。これにより、ロータとステータとの隙間における流体の攪拌抵抗を低減することができる。また、インペラはロータヨークと一体成形されているため、ロータをシャフトに圧入固定することによって、インペラのボルトによるシャフトへの固定は不要となる。これにより、インペラ20中央部の表面形状を、流体力学的に攪拌抵抗が小さくなるような流線形に最適設計することができる。すなわち、本発明に係る電動ポンプは、シャフトと共に回転軸を中心に回転するロータと、回転軸の軸方向に、ロータに対向して配置されたステータと、ロータのステータに対向する面と反対側の面に固定されたインペラと、インペラを収容するとともに、回転軸の周りに流体の流れを形成するポンプ室が設けられたハウジングとを備え、ロータは、シャフトに固定された略円形板状のロータヨークと、ロータヨークのステータに対向する面に、周方向に分轄されて配設された複数のロータマグネットとを有し、ロータヨークは、インサート成形により、インペラと一体成形されており、インペラを構成する樹脂は、ロータヨークに形成された少なくとも1つ以上の連通孔を介して、隣り合うロータマグネット間に充填された樹脂と連結していることを特徴とする。本発明によれば、小型で、かつ、モータ効率及びポンプ効率の向上した、アキシャルギャップ型モータを備えた電動ポンプを提供することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本実施形態における説明では、回転軸に平行な方向を軸方向とし、回転軸を中心とする半径方向を径方向としている。また、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。また、本発明の効果を奏する範囲を逸脱しない範囲で、適宜変更は可能である。さらに、他の実施形態との組み合わせも可能である。図1は、本発明の一実施形態における電動ポンプの構成を模式的に示した断面図である。図1に示すように、回転軸Jを中心に回転するロータ10がシャフト30に固定され、回転軸Jの軸方向に、ロータ10に対向してステータ40が配置され、これにより、アキシャルギャップ型モータを構成している。ロータ10のステータ40に対向する面と反対側の面には、インペラ20が固定されており、インペラ20は、第1ハウジング50に収容されている。第1ハウジング50内には、回転軸Jの周りに流体の流れを形成するポンプ室70、71が設けられており、インペラ20の回転によって、ポンプ室70内に吸入された液体は、遠心力をよって径方向外側のポンプ室71に押し出され、最後は、第1ハウジング50に設けられた流出口不図示から吐出される。図1に示すように、ロータ10とインペラ20とはインサート成形により一体成形されている。図2は、インペラ20と一体成形されたロータ10の構成を模式的に示した図で、図2aは断面図、図2bは、ステータ40側から見た平面図、図2cは、図2bのA-Aに沿った断面図である。図2a~cに示すように、ロータ10は、シャフト30に固定された略円形板状のロータヨーク11と、ロータヨーク11のステータ40に対向する側の面に、周方向に分轄されて配設された複数のロータマグネット12とを有している。ここで、ロータマグネット12は、軸方向の磁極S極及びN極が交互に異なるように配設されており、ロータヨーク11は、その中央部に形成された貫通孔14をシャフト30に圧入することにより、シャフト30に固定されている。ロータヨーク11は、インサート成形により、インペラ20と一体成形されており、インペラ20を構成する樹脂は、ロータヨーク11に形成された少なくとも1つ以上の連通孔13を介して、隣り合うロータマグネット12間に充填された樹脂23と連結している。これにより、ロータ10のステータ40に対向する面は、複数のロータマグネット12間に充填された樹脂23により平坦化されている。すなわち、本発明は、ロータヨーク11のステータ40に対向する面に配設された複数のロータマグネット12は、隣り合うロータマグネット12間の磁気短絡を抑制するために、一定の間隔を設ける必要があることに着目し、インサート成形時に、インペラ20を構成する樹脂を、隣り合うロータマグネット12間にも注入させることができれば、ロータマグネット12間に充填された樹脂によって、ロータマグネット12をロータヨーク11に固定できると考え、本発明を想到するに至ったものである。ロータマグネット12間に樹脂を充填させるためには、ロータマグネット12が配設されていないロータヨーク11の部位磁束ループが形成されていない部位に、軸方向に貫通する連通孔13を形成しておくことが必要となる。このような連通孔13を設けておけば、インサート成形時に、ロータヨーク11の一方の面に、インペラ20を形成するために注入された樹脂の一部は、連通孔13を介して、ロータヨーク11の他方の面に流れ込んで、ロータマグネット12間にも注入されることになる。これにより、ロータヨーク11の一方の面に形成されたインペラ20を構成する樹脂は、ロータヨーク11の他方の面に配設されたロータマグネット12間に充填された樹脂23と連結されるため、ロータマグネット12をロータヨーク11に固定することができる。加えて、ロータマグネット12間を樹脂23で充填することにより、ロータ10のステータ40に対向する面を平坦化することができる。図3は、アキシャルギャップ型モータにおけるロータとステータとの位置関係を示した部分断面図で、図3aは、本発明におけるロータ10とステータ40との位置関係を示した図で、図3bは、従来のロータ110とステータ140との位置関係を示した図である。なお、ステータ40は、ステータコア40a及びステータコア40aに巻回されたステータコイル不図示が、モールド樹脂40bで覆われたキャンド構造となっている。図3aに示すように、本発明におけるインペラ20と一体成形されたロータ10は、ロータマグネット12のステータ40と対向する面に樹脂が覆われていないため、ロータマグネット12とステータコア40aとの距離D1を短くすることができる。これに対して、図3bに示すように、従来のインペラ120と一体成形されたロータ110は、ロータマグネット112のステータ140と対向する面に樹脂122が覆われているため、ロータマグネット112とステータコア140aとの距離D2は、樹脂122の厚さ分だけ、距離D1よりも長くなる。従って、ロータ10とインペラ20とを、本発明のように一体成形された構成にすることによって、ロータマグネット12とステータコア40aとの距離D1を短くすることができるため、モータの性能を向上させることができる。また、図3aに示すように、本発明におけるインペラ20と一体成形されたロータ10では、ロータマグネット12間に樹脂22が充填されているため、ロータ10のステータ40に対向する側の面を平坦にすることができる。これにより、ロータ10とステータ40との隙間における流体の攪拌抵抗を低減することができる。ここで、図2cに示すように、ロータマグネット12の側面は、ステータ40に対向する側において、隣接するロータマグネット12間の距離が拡大する傾斜部12aを有していることが好ましい。これにより、ロータマグネット12間に充填される樹脂23の表面を、ロータマグネット12の表面と面一にすることが容易になり、ロータ10のステータ40に対向する面の平坦化が容易になる。また、図2a、bに示すように、ロータヨーク11は、その中央部に貫通孔14を有するボス部15を有し、連通孔13は、ボス部15の外周に沿って、周方向に複数個形成されていることが好ましい。これにより、連通孔13を介してロータマグネット12間に注入される樹脂の流れを、よりスムーズに行うことができる。その結果、ロータマグネット12間に樹脂23を均一に充填することができる。また、ボス部15の貫通孔14をシャフト30に圧入することにより、ロータヨーク11をシャフト30に固定することができる。なお、インペラ20は、ロータヨーク11と一体成形されているため、インペラ20自身をシャフト30に固定する必要はない。その結果、インペラ20をシャフト30に固定するために、インペラ20の中央部に金属ブッシュをインサートし、これをシャフト30にボルトで締結することは不要となり、インペラ20中央部の表面形状を、流体力学的に攪拌抵抗が小さくなるような流線形に最適設計することができる。また、連通孔13は、ロータマグネット12の配設されていない磁束ループ外に形成されているため、磁束ループに影響を与えることはなく、モータの性能低下を招くことはない。また、ロータヨーク11に形成される連通孔13の形状、数、位置等は特に制限されず、要求されるモータの性能等に応じて適宜決定することができる。なお、本発明におけるインペラ20と一体成形されたロータ10の構成は、通常のインサート成形の方法を用いて形成することができる。具体的には、連通孔13を形成したロータヨーク11の一面に、複数のロータヨーク11を接着剤等で仮固定し、このロータヨーク11を金型内に配置した状態で、インペラ20を形成するキャビティ内に溶融した樹脂を注入する。そのとき、注入された樹脂の一部は、連通孔13を通って、ロータヨーク11の反対側の面のロータマグネット12間にも充填される。これにより、図2a~cに示した構成のインペラ20と一体成形されたロータ10を形成することができる。以上説明したように、本発明における電動モータは、インペラ20と一体成形されたロータ10の構成に特徴を有するが、電動モータの具体的な構成を、再び、図1を参照しながら説明する。なお、インペラ20と一体成形されたロータ10以外の構成は、図1に示した構成に限定されず、本発明の効果を奏する範囲を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。図1に示すように、ロータ10、インペラ20、及びステータ40は、第1ハウジング50及び第2ハウジング51内に収容されており、第1ハウジング50及び第2ハウジング51は、Oリングを介してボルトで互いに締結されている。ロータ10は、シャフト30に固定されており、ロータ10と一体成形されたインペラ20は、ロータ10と共に、回転軸Jを中心に回転する。インペラ20は、図2aに示したように、複数の羽根が設けられたインペラ本体24と、複数の羽根の上端部を繋ぐシュラウド25とを有している。ここで、インペラ本体24とシュラウド25とは、例えば、インペラ本体24とシュラウド25とを、それぞれ別金型で一次射出により形成した後、図4の部分断面図に示すように、インペラ本体24とシュラウド25とを勘合させて、それぞれの周縁部において、二次射出により注入した樹脂27で互いに融着されて形成することができる。ステータ40は、回転軸Jの軸方向に、ロータ10に対向して配置されている。ステータ40は、モールド樹脂で覆われたキャンド構造となっており、第2ハウジング51と一体化されている。これにより、シャフト30は、軸受41を介してステータ40で回転可能に支持される。また、回転軸Jの軸方向に、ステータ40に対向して、インペラ20と一体となったロータ10とは反対側にも、第2のロータ10が配置されている。また、第2ハウジング51の底部には、モールド樹脂で覆った回路基板60が装着されている。回路基板60には、モータを駆動制御するスイッチング素子等が実装されている。また、第1ハウジング50及び第2ハウジング51内には、インペラ20の回転により、ポンプ室70、71内に吸入された液体が流出口から吐出される流路とは別に、モータや回路基板等を冷却するための複数の流路が形成されている。例えば、ロータ10とステータ40との隙間には、径方向に沿った流路が形成されており、この流路は、図2aに示したように、インペラ20に形成された貫通孔26を介して、ポンプ室70と連通している。これにより、ロータ10とステータ40との隙間に液体が循環し、ステータ40の上面を冷却することができる。また、ステータ40と第2ハウジング51の内側壁との隙間には、軸方向に沿った流路72が形成されており、これにより、ステータ40の側面を冷却することができる。さらに、ロータ10と第2ハウジング51の底壁との隙間には、径方向に沿った流路73が形成されており、これにより、回路基板60からの熱を、第2ハウジング51の底壁を介して流路73に伝達することができる。なお、シャフト30の中央部にも貫通孔不図示を形成しておけば、この貫通孔を介して、流路72、73をポンプ室70に連通させることができ、これにより、液体を循環させることができる。以上、本発明を好適な実施形態により説明してきたが、こうした記述は限定事項ではなく、もちろん、種々の改変が可能である。例えば、上記実施形態において、ロータヨーク11の連通孔13は、ボス部15の外周に沿って形成したが、例えば、図5の平面図に示すように、各ロータマグネット12が、ボス部15の外周に当接して配設されているような場合には、連通孔13を、隣接するロータマグネット12間に形成してもよい。また、上記実施形態では、ロータマグネット12間に充填された樹脂により、ロータ10のステータ40に対向する面を平坦化したが、連通孔13を介してロータマグネット12側に注入された樹脂が、ロータマグネット12上を覆って形成されていても、ロータマグネット12上に形成された樹脂を薄くすれば、本発明の効果を発揮しうる。この場合、ロータマグネット12が耐食性の低い材料で構成されているとき、特に効果的である。また、上記実施形態では、ステータ40に対向して、軸方向に一対のロータ10、10を配置したが、インペラ20と一体成形されたロータ10だけでも勿論構わない。本実施形態の変形例変形例1上記実施形態では、ロータ10をシャフト30に固定し、シャフト30を、軸受41を介してステータ40で回転可能に支持するようにしたが、ステータ40でシャフト30を固定し、ロータ10を軸受を介してシャフト30に回転可能に支持するようにしてもよい。図6は、本変形例における電動ポンプのインペラと一体成形されたロータの構成を示した断面図である。図6に示すように、ロータ10は、軸受41を介して、シャフト30の回転可能に支持されている。また、シャフト30は、ステータ40に固定される。本変形例においても、インペラ20と一体成形されたロータ10の基本的な構成は、上記実施形態で説明した構成をそのまま適用できるが、ロータヨーク11の一部に、軸受41の外周面と当接するボス部11aを設けてもよい。これにより、ロータ10のボス部11aが、軸受41の軸方向全体に亘って当接されるため、ロータ10をシャフト30に安定して支持することができる。なお、ボス部11aは、ロータヨーク11とは別の部材で構成してもよい。変形例2本発明は、ロータ10とステータ40とが回転軸Jの軸方向に対向して配置されたアキシャルギャップ型モータを備えてた電動ポンプにおいて、インペラ20と一体成形されたロータ10の構成を、ロータヨーク11を、インサート成形によりインペラ20と一体成形し、インペラ20を構成する樹脂を、ロータヨーク11に形成された少なくとも1つ以上の連通孔13を介して、隣り合うロータマグネット12間に充填された樹脂と連結する構成としたことを特徴とするものである。従って、このような構成のインペラ20と一体成形されたロータ10の回転機構は、様々な態様を採用することができる。以下、図7、図8を参照しながら、インペラ20と一体成形されたロータ10の回転機構の態様の例を説明する。図7に示した例は、インペラ20と一体成形されたロータ10を、回転軸Jの軸方向の上下において、ステータ40の中央部に設けた突起部40cと、ハウジング50の中央部に設けた突起部50aとで、回転自在に支持したものである。従って、本例では、シャフト30及び軸受41はない。なお、ステータ40は、ステータコアにステータコイルを巻回したものをモールド樹脂で覆ったキャンド構造となっており、突起部40cは、モールド樹脂の成形時に形成することができる。また、ハウジング50の中央部に設けた突起部50aは、ハウジング50の内周壁から径方向内側に延びる複数のリブ50bを介して、ハウジング50に支持されている。なお、インペラ20の軸方向上方は、ポンプ室の吸入口となるため、突起部50aを支持する複数のリブ50bは、できるだけ流路抵抗が小さくなるように配置することが好ましい。図8に示した例は、インペラ20と一体成形されたロータ10を、回転軸Jの径方向外方において、ハウジング50に支持された軸受41によって、回転自在に支持したものである。本例では、ステータ40に対向して、インペラ20と一体成形されたロータ10とは反対側にも第2のロータ10が配置されており、第2のロータ10も、回転軸Jの径方向外方において、ハウジング50に支持された軸受41によって、回転自在に支持されている。ここで、ステータ40に対して、軸方向上下に配置された一対のロータ10は、それぞれのロータヨーク11の中央部において、回転軸Jに沿って軸方向に延びる連結部11bによって、互いに連結されている。なお、この連結部11bは、ロータヨーク11とは別の部材で構成してもよい。