"ベースと本体とからなり、DINレールに前記ベースが取り付けられている状態で前記本体を回動することにより前記本体のみを着脱可能な制御装置であって、前記本体において前記回動の回動軸から最も遠い位置にあるふたつの頂点のうち一方に第1の鉤爪を備え、他方に隣接する制御装置の前記第1の鉤爪と嵌合する第1の嵌合溝を備えたことを特徴とする制御装置。前記本体において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側に前記本体の回動の回動軸を中心とした円弧形状の第2の嵌合溝と、前記本体において隣接する制御装置の前記第2の嵌合溝と嵌合する第2の鉤爪とを有することを特徴とする請求項1記載の制御装置。前記第2の鉤爪の上下または左右にスリットを有することを特徴とする請求項2記載の制御装置。前記第2の嵌合溝は前記第2の鉤爪を嵌合状態に導く導入部を有することを特徴とする請求項2または請求項3記載の制御装置。しかしながら、特許文献2のような、スライドロック部材と隣り合う制御装置の鉤形の連絡片を係止することでロックする連結構造は、本体とベースとが一体である制御装置を複数隣接して配置した制御ユニットにおいては適用できても、本体とベースとを着脱可能な制御装置を複数隣接して配置した制御ユニットには適用することはできないため、本体とベースとを着脱可能な制御装置を複数隣接して配置した制御ユニットについては、依然として、配線作業を行うと制御装置の本体間に隙間が生じてしまうという課題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、ベースと本体が着脱可能な制御装置を複数隣接して配置した制御ユニットについて、配線したケーブルによるストレスから制御装置間において互いが反発する向きに力が発生しても制御装置間に隙間が生じない制御装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、この発明に係る制御装置は、ベースと本体とからなり、DINレールに前記ベースが取り付けられている状態で前記本体を回動することにより前記本体のみを着脱可能な制御装置であって、前記本体において前記回動の回動軸から最も遠い位置にあるふたつの頂点のうち一方に第1の鉤爪を備え、他方に隣接する制御装置の前記第1の鉤爪と嵌合する第1の嵌合溝を備えたことを特徴とする。また、この発明に係る制御装置は、前記本体において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側に前記本体の回動の回動軸を中心とした円弧形状の第2の嵌合溝と、前記本体において隣接する制御装置の前記第2の嵌合溝と嵌合する第2の鉤爪とを有することを特徴とする。また、この発明に係る制御装置は、前記第2の鉤爪の上下または左右にスリットを有することを特徴とする。また、この発明に係る制御装置は、前記第2の嵌合溝は前記第2の鉤爪を嵌合状態に導く導入部を有することを特徴とする。この発明の制御装置によれば、ベースと本体が着脱可能な制御装置を複数隣接して設置した制御ユニットについて、隣接する制御装置間を連結固定することにより、配線したケーブルによるストレスから制御装置間において互いが反発する向きに力が発生しても制御装置間に隙間が生じることがない。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係る制御装置の構成を示す斜視図であり、図1aは制御装置単体について、図1bは複数隣接して配置した制御装置が連結固定されてDINレールに取り付けられた制御ユニットについて、それぞれ示す。図1に示すように、制御装置1はベース10と本体20とからなり、DINレールに取り付けられたベース10から本体20のみ着脱可能に構成されている。本体20は、ベース10から取り外される際の回動の中心となる回動軸21を備え、また、隣接する制御装置と連結固定するための連結部材として、回動軸21から最も遠い位置にあるふたつの頂点のうち一方に第1の鉤爪22を、また、他方に隣接する制御装置の第1の鉤爪22と嵌合する第1の嵌合溝23を備えている。そして、隣接して配置された制御装置1,2,3は、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23とが嵌合することによって連結固定されて制御ユニットを構成している。すなわち、図1bに示されているように、制御装置2の第1の鉤爪22と制御装置1の第1の嵌合溝23が嵌合し、制御装置1の第1の鉤爪22と制御装置3の第1の嵌合溝23が嵌合することにより、制御装置1と隣接する制御装置2,3とはそれぞれ連結固定される。このように制御装置間を連結固定することにより、制御装置間において互いが反発する向きに力が発生しても制御装置間に隙間が生じるのを防ぐ。図2は、この発明の実施の形態1に係る制御装置の構成図である。図2aは制御装置1の正面図であり、図2b,cは制御装置1をそれぞれ図2aのB1,C1の方向から見た図であり、また、図2d,eは制御装置1をそれぞれ図2bのD1,E1の方向から見た図である。図2に示すように、ベース10は、DINレールに取り付けられるためのDINレール接続部11、一方の隣接する制御装置2図示せずのベース10と接続固定するためのサイドコネクタオス12と他方の隣接する制御装置3図示せずのベース10と接続固定するためのサイドコネクタメス13を備えている。制御装置1のベース10は、DINレール接続部11によってDINレールに取り付けられ、サイドコネクタオス12によって一方の隣接する制御装置2のベース10と、サイドコネクタメス13によって他方の隣接する制御装置3のベース10と、それぞれ接続されて固定される。図3は、図1bの制御ユニットから1つの制御装置の本体20を取り外す状態を示す斜視図である。この制御ユニットにおいては、例えば制御装置1が故障し、制御装置1の本体20のみを交換する必要が生じた場合、図3に示すように、制御装置1の本体20をX1方向に回動することにより、この制御装置1の本体20のみをベース10から取り外すことができる。ここで、隣接する制御装置の第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23とが嵌合した状態であっても、第1の鉤爪22が回動軸21を中心とする回動の方向Xと同じ向きに動けるように第1の嵌合溝23は形成されている。図4は、図3に示す制御ユニットにおける制御装置1の本体20の取り外しについての説明図である。図4aは、図3に示す制御ユニットの正面図であり、図4bは、図4aのB2-B2断面図、図4cは、図4aのC2-C2断面図である。第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23とが嵌合することにより、制御装置1,2,3間は連結固定されているものの、第1の嵌合溝23は、第1の鉤爪22と嵌合していても回動軸21を中心に回動可能に形成されているので、X方向には固定されていない。このため、図4に示すように、制御装置1の本体20をX1の向きに回動させるだけで、制御装置2の第1の鉤爪22は制御装置1の第1の嵌合溝23から外れ、制御装置1の第1の鉤爪22も制御装置3の第1の嵌合溝23から外れる。このように、制御装置1,2,3は隣接して配置されているだけでなく、それぞれが連結部材によって連結されている状態であっても、制御装置1の本体20のみを単独で取り外すことができ、かつ、その本体20を取り外すという動作のみで隣接する制御装置2,3との連結状態を解除することができる。また、連結部材として新たな部品を加える必要がなく、部品点数を増加する必要がない。以上のように、この発明の実施の形態1に係る制御装置によれば、ベース10と本体20とからなり、DINレールにベース10が取り付けられている状態で本体20を回動することにより本体20のみを着脱可能な制御装置であって、前記本体において前記回動の回動軸21から最も遠い位置にあるふたつの頂点のうち一方に第1の鉤爪22と、他方に隣接する制御装置の第1の鉤爪22と嵌合する第1の嵌合溝23とを有するように構成したので、配線したケーブルによるストレスから制御装置間において互いが反発する向きに力が発生しても制御装置間に隙間が生じることがない。実施の形態2.実施の形態1に係る制御装置は、連結部材として、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23を備え、これら第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合によって、隣接して配置した制御装置間を連結するものであるが、実施の形態2に係る制御装置は、連結部材として、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23に加えて、第2の嵌合溝24と第2の鉤爪25を備え、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合と第2の嵌合溝24と第2の鉤爪25の嵌合の2つの嵌合により隣接して配置した制御装置間をより強固に連結固定するものである。図5は、この発明の実施の形態2に係る制御装置の構成を示す斜視図であり、図5aは制御装置単体について、図5bは、隣接して配置した制御装置が連結固定されてDINレールに取り付けられた制御ユニットについて、それぞれ示す。図5に示すように、制御装置1は、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23に加え、本体20において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側の一方の側面に第2の嵌合溝24を、他方の側面に隣接する制御装置の第2の嵌合溝24と嵌合する第2の鉤爪25を備えており、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合に加え、第2の嵌合溝24と第2の鉤爪25の嵌合により、制御装置1は隣接して配置した制御装置2,3と連結固定される。図6は、この発明の実施の形態2に係る制御装置の構成図であり、実施の形態1の図2に示す制御装置との違いは、本体20の一方の側面に第2の嵌合溝24と、他方の側面に隣接する制御装置の第2の嵌合溝24と嵌合する第2の鉤爪25とを追加で備える点のみであり、その他の構成については実施の形態1と同じであるので説明を省略する。図6aは制御装置1の正面図であり、図6b,cは制御装置1をそれぞれ図6aのB3,C3の方向から見た図であり、また、図6d,eは制御装置1をそれぞれ図6bのD3,E3の方向から見た図である。図6に示すように、第2の嵌合溝24は、本体20において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側にあり、回動軸21を中心とした円弧形状の溝である。また、第2の嵌合溝24は、溝の両端部になだらかな曲面によって形成された導入部24a、溝幅が広い溝部24b、溝幅が狭い溝部24cを有する。また、第2の鉤爪25は、隣接する制御装置の第2の嵌合溝24と嵌合する位置にある。第2の鉤爪25の上下にはスリット26が設けられており、第2の鉤爪25が他の制御装置の側面に当たって押されることにより、第2の鉤爪25とスリット26の周辺の面が撓んで突出していた第2の鉤爪25が凹む。また、第2の鉤爪25は、第2の嵌合溝24の導入部24aと接触する際に滑りやすくするために面取りされている。なお、第2の鉤爪25の上下に設けられたスリット26の長さを調節することにより、弾性度合いを変更させることができる。また、スリット26は、第2の鉤爪25の上下でなく左右に設けてもよいし、上下のスリットの一端同士をつないだコの字状のスリットとするなど、第2の鉤爪25が設けられた面が弾性を有することにより、第2の嵌合溝24と第2の鉤爪25が嵌合したり外れたりできるものであれば、どのように設けてもよい。ここで、第2の嵌合溝24と第2の鉤爪25の嵌合について、制御装置3の第2の嵌合溝24と制御装置1の第2の鉤爪25の嵌合を例に挙げて、詳細に説明する。図7は、図5bの制御ユニットにおける制御装置3の第2の嵌合溝24と制御装置1の第2の鉤爪25の嵌合についての説明図であり、図7aは連結固定された状態、図7bは連結固定が解除された状態、図7cは図7aのC4-C4断面図、図7dは図7bのD4-D4断面図、をそれぞれ示す。図7aに示すように、制御装置3の第2の嵌合溝24と制御装置1の第2の鉤爪25が連結固定された状態においては、制御装置3の第2の嵌合溝24の溝幅が狭い溝部24cと制御装置1の第2の鉤爪25が嵌合しており、このとき、図7cに示すように、制御装置1の第2の鉤爪25の周辺の面は撓んでいない。一方、図7bに示すように、制御装置1の本体20が回動軸21を中心にX1方向に回動されて連結固定が解除された状態においては、制御装置1の第2の鉤爪25は、図7aと比較して下向きに移動し、制御装置3の第2の嵌合溝24の下側の導入部24aと接触して押され、図7dに示すように第2の鉤爪25の周辺の面が撓み、第2の嵌合溝24の溝幅が広い溝部24bから押し出されて嵌合が外れる。また逆に、図7bに示すように連結固定が解除された状態から、図7aに示すように嵌合する場合には、第2の鉤爪25が導入部24aに導かれて嵌合状態になる。図8は、図5bの制御ユニットにおいて制御装置1のベース10と本体20の係止の取り外しについての説明図である。図8aは制御装置1の本体20を取り外す際の制御ユニットの正面図であり、図8b,cはそれぞれ図8aのB5-B5断面図とC5-C5断面図である。まず、制御装置1の本体20を回動軸21を中心としてX1の方向へ回動させると、図8aに示すように、実施の形態1と同様に、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合は外れる。このとき、図8bに示すように、制御装置1の第2の嵌合溝24が、下向きに移動することにより、制御装置2の第2の鉤爪25が、制御装置1の第2の嵌合溝24の上側の導入部24aに接触して押され、上側の溝幅が広い溝部24bから外れるため、制御装置1と制御装置2の連結固定が解除される。また、制御装置1の本体20を回動軸21を中心にX1方向に回動させると、図8cに示すように、制御装置1の第2の鉤爪25は、下向きに移動することにより、制御装置3の第2の嵌合溝24の下側の導入部24aと接触して押され、下側の溝幅が広い溝部24bから押し出されるため、制御装置1と制御装置3の連結固定は解除される。なお、この実施の形態2では、第2の鉤爪25の周辺の面が弾性を有する構成について説明したが、実施の形態1で説明した第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23のように、本体20の回動にあわせて鉤爪がうまく通る経路に沿った溝を切るようにすれば第2の鉤爪25の周辺の面は必ずしも弾性を有する構造でなくてもよい。以上のように、この発明の実施の形態2に係る制御装置によれば、隣接して配置した制御装置間を2つの連結部材の嵌合により連結固定することでより強固に連結固定することができ、かつ、実施の形態1と同様、制御装置の本体のみを単独で取り外すことができ、かつ、その本体を取り外すという動作のみで隣接する制御装置間の連結状態を解除することができる。実施の形態3.実施の形態1に係る制御装置は、連結部材として、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23を備え、これら第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合によって、隣接して配置した制御装置間を連結するものであるが、実施の形態3に係る制御装置は、連結部材として、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23に加えて、第3の嵌合溝27と第3の鉤爪28を備え、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合と第3の嵌合溝27と第3の鉤爪28の嵌合の2つの嵌合により隣接して配置した制御装置間をより強固に連結固定するものである。図9は、この発明の実施の形態3に係る制御装置の構成を示す斜視図であり、図9aは制御装置単体について、図9bは隣接して配置した制御装置が連結固定されてDINレールに取り付けられた制御ユニットについて、それぞれ示している。図9に示すように、制御装置1は、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23に加え、本体において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側の一方の側面に第3の嵌合溝27を、他方の側面に隣接する制御装置の第3の嵌合溝27と嵌合する第3の鉤爪28を備えており、隣接して配置された制御装置1,2,3が連結固定されて制御ユニットを構成している。図10は、この発明の実施の形態3に係る制御装置の構成図であり、実施の形態1の図2に示す制御装置との違いは、本体において第1の鉤爪および第1の嵌合溝が備えられた箇所とは上下反対側の一方の側面に第3の嵌合溝27を備え、他方の側面に隣接する制御装置の第3の嵌合溝27と嵌合する第3の鉤爪28とを追加で備える点のみであり、その他の構成については実施の形態1と同じであるので説明を省略する。図10aは制御装置1の正面図であり、図10b,cは制御装置1をそれぞれ図10aのB6,C6の方向から見た図であり、また、図10d,eは制御装置1をそれぞれ図10bのD6,E6の方向から見た図である。図10bに示すように、第3の嵌合溝27は、一方の側面の回動軸21の近傍に位置し、回動軸21を中心とした円弧形状である。また、図10cに示すように、第3の鉤爪28は隣接する制御装置の第3の嵌合溝27と嵌合する位置に設置されている。図11は、図9bの制御ユニットにおいて制御装置1のベース10と本体20の係止の取り外しについての説明図である。図11aは制御ユニットが連結固定時の正面図、図11bは図11aのB7-B7断面図、図11cは制御装置1の本体20を取り外す際の制御ユニットの正面図、図11dは図11cのD7-D7断面図、図11eは図11cのE7-E7断面図である。まず、制御装置1の本体20を回動軸21を中心としてX1の方向へ回動させると、図11cに示すように、実施の形態1と同様に、第1の鉤爪22と第1の嵌合溝23の嵌合は外れる。このとき、図11eに示すように、制御装置1の第3の鉤爪28と制御装置3の第3の嵌合溝27についても嵌合が外れている。また、図11dに示すように、制御装置2の第3の鉤爪28と制御装置1の第3の嵌合溝27については、嵌合したままの状態であるが、ここで、制御装置1の本体20をY1方向にスライドさせて取り外すことにより、制御装置2の第3の鉤爪28と制御装置1の第3の嵌合溝27の嵌合が外れる。ここで、ベース10から本体20が取り外された状態の制御装置1に対して、本体20を取り付ける手順について説明する。まず、図11dに示すように、制御装置1の本体20を傾けた状態でY2方向にスライドさせて取り付けることで、制御装置2の第3の鉤爪28と制御装置1の第3の嵌合溝27を嵌合させる。次に、制御装置1の本体20に対してX2方向に力を加えて回転させることにより、図11bに示すように、制御装置1の第3の鉤爪28と制御装置3の第3の嵌合溝27を嵌合させる。このとき、図11aに示すように、制御装置2の第1の鉤爪22は制御装置1の第1の嵌合溝23と、制御装置1の第1の鉤爪22は制御装置3の第1の嵌合溝23と、それぞれ嵌合しており、制御装置1は隣接して配置する制御装置2,3と連結固定される。以上のように、この発明の実施の形態3に係る発明によれば、隣接して配置した制御装置間を2つの連結部材の嵌合により連結固定することでより強固に連結固定することができ、かつ、実施の形態1と同様、制御装置の本体のみを単独で取り外すことができ、かつ、その本体を取り外すという動作のみで隣接する制御装置間の連結状態を解除することができる。なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。"