"光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置してなり、広角端から望遠端への変倍に伴って、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が漸次大きくなり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔が変動し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔が漸次小さくなり、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群の間隔が漸次小さくなり、そして前記第3レンズ群でフォーカシングを行うズームレンズにおいて、広角端での焦点距離をFw、望遠端での焦点距離をFtとして、中間焦点距離Fmを、Fm=√Fw×Ftとし、広角端から中間焦点距離Fmまでの第1レンズ群の移動量をTwm、そして広角端から望遠端までの第1レンズ群の移動量をTwtとして、条件式:10.1<Twm/Twt<0.4を満足することを特徴とするズームレンズ。前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間に開口絞りを配置してなることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第1レンズ群は、広角端から望遠端への変倍に伴って、単調に移動することを特徴とする請求項1または請求項2に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、単一の負レンズからなることを特徴とする請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群、前記第4レンズ群および前記第5レンズ群の少なくともいずれかは、レンズ群を構成する1以上のレンズに非球面を有する構成とすることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項に記載のズームレンズ。撮像用光学系として、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載のズームレンズを具備することを特徴とする撮像装置。上述したように、特許文献1に開示された正-負-負-正-正の5群構成で、第3レンズ群をフォーカス群として移動させてフォーカシングするズームレンズにおいては、第3レンズ群が、負レンズと正レンズの2枚構成であるため、大きく且つ重くなりがちである。また、特許文献2に開示された正-負-負-正-正の5群構成で、第3レンズ群をフォーカス群として移動させてフォーカシングするズームレンズにおいては、第3レンズ群が、負-正-負の3枚構成であるため大きく且つ重くなりがちである。すなわち、特許文献1および特許文献2のいずれに開示された構成も、高変倍化に適し、小型化、高速化および高性能化等が期待できるが、フォーカス群が大きく且つ重くなってしまう。そのため、フォーカス群を移動するための負荷が大きくなり、それを駆動するモータ等も大型化するとともに、フォーカシング動作に要する時間も長時間になってしまうという問題を抱えていた。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたもので、小型で且つ高性能のディジタルカメラ等に用いるズームレンズとして好適な、自動合焦AF動作の高速化および自動合焦AF動作に要する駆動系の小型化を図ることができ、そして1000万画素を超える撮像素子に対応する解像力を実現することを可能とするズームレンズを提供することを目的とし、さらにはそのようなズームレンズを撮像光学系として用いる小型で且つ高性能の撮像装置を提供することを目的としている。本発明に係るズームレンズは、上述した目的を達成するために、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置してなり、広角端から望遠端への変倍に伴って、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が漸次大きくなり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔が変動し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔が漸次小さくなり、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群の間隔が漸次小さくなり、そして前記第3レンズ群でフォーカシングを行うズームレンズにおいて、広角端での焦点距離をFw、望遠端での焦点距離をFtとして、中間焦点距離Fmを、Fm=√Fw×Ftとし、広角端から中間焦点距離Fmまでの第1レンズ群の移動量をTwm、そして広角端から望遠端までの第1レンズ群の移動量をTwtとして、条件式:10.1<Twm/Twt<0.4を満足することを特徴としている。本発明によれば、小型で且つ高性能のディジタルカメラ等に用いるズームレンズとして好適な、自動合焦AF動作の高速化および自動合焦AF動作に要する駆動系の小型化を図ることができ、そして1000万画素を超える撮像素子に対応する解像力を実現することを可能とするズームレンズを提供し、さらにはそのようなズームレンズを撮像光学系として用いる小型で且つ高性能の撮像装置を提供することができる。すなわち、本発明に係るズームレンズによれば、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置してなり、広角端から望遠端への変倍に伴って、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が漸次大きくなり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔が変動し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔が漸次小さくなり、前記第4レンズ群と前記第5レンズ群の間隔が漸次小さくなり、そして前記第3レンズ群でフォーカシングを行うズームレンズにおいて、広角端での焦点距離をFw、望遠端での焦点距離をFtとして、中間焦点距離Fmを、Fm=√Fw×Ftとし、広角端から中間焦点距離Fmまでの第1レンズ群の移動量をTwm、そして広角端から望遠端までの第1レンズ群の移動量をTwtとして、条件式:10.1<Twm/Twt<0.4を満足することにより、小型で且つ高性能のディジタルカメラ等に用いるズームレンズとして好適な、自動合焦AF動作の高速化および自動合焦AF動作に要する駆動系の小型化を図ることができ、そして1000万画素を超える撮像素子に対応する解像力を実現することが可能となる。以下、本発明に係る実施の形態に基づき、図面を参照して本発明に係るズームレンズおよび撮像装置を詳細に説明する。具体的な実施例について説明する前に、まず、本発明の原理的な実施の形態を説明する。本発明の第1の実施の形態は、ズームレンズとしての実施の形態である。すなわち、本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、負の屈折力を有する第3レンズ群と、正の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを配置してなり、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が大きくなり、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔が変動し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔が小さくなり、前記第4レンズ群と第5レンズ群の間隔が小さくなり、且つ前記第3レンズ群を移動させてフォーカシングを行うズームレンズにおいて、次の条件式1を満足するようにした請求項1に対応する。10.1<Twm/Twt<0.4ここで、Twmは、広角端から中間焦点距離Fmまでの前記第1レンズ群の移動量を、Twtは、広角端から望遠端までの前記第1レンズ群の移動量をそれぞれあらわし、広角端での焦点距離をFw、そして望遠端での焦点距離をFtとして、中間焦点距離Fmを、Fm=√Fw×Ftとしている。条件式1のTwm/Twtが、下限値である0.1を下回ると、広角端から中間焦点距離Fmまでの前記第1レンズ群の移動量が小さくなりすぎ、特に中間焦点距離Fmでの収差補正が厳しくなる。また、それに伴って、高変倍化も困難になる。一方、条件式1のTwm/Twtが、上限値の0.4を上回ると、光学系全長が短くなり、収差補正が厳しくなる。また、望遠端における光学系全長に対して広角端の光学系全長を短くしなければならず、特に広角端での収差補正が厳しくなる。したがって、条件式1を満足することによって、各ズームポジションにおける光学系全長と、光学特性とのバランスが良好になる。また、上述したズームレンズにおいては、開口絞りを、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との間に配置することが望ましい請求項2に対応する。開口絞りの配置をこのように規定することによって、上述したズームレンズのレンズ構成をより有効に機能させることができる。この場合、開口絞りは、前記第3レンズ群および前記第4レンズ群とは独立にこれらのレンズ群と干渉しないように単独で移動させるようにしたり、前記第3レンズ群と一体的に移動させるようにしたりしても良いが、より好ましくは、前記第4レンズ群と一体的に移動させるようにする。さらに望ましくは、上述したズームレンズにおいて、前記第1レンズ群は、広角端から望遠端への変倍に伴って、単調に移動するように構成する請求項3に対応する。広角端から望遠端への変倍に伴う前記第1レンズ群の移動形態を、単調移動とすることにより、より効果的に変倍を行い、変倍時の各レンズ群の移動量および光学系の全長の短縮を図ることができる。さらにまた、上述したズームレンズにおいて、フォーカス機能を有する前記第3レンズ群は、単一の負レンズで構成することが望ましい請求項4に対応する。上述した要件を満たす構成とすることで、フォーカス群としての前記第3レンズ群を1枚の負レンズで構成しても、フォーカシングによる収差劣化等が問題にならず、前記第3レンズ群を単一の負レンズで構成することによるフォーカス群の小型化および自動合焦AFの高速化を図ることが可能となる。そしてさらに望ましくは、上述したズームレンズにおいて、前記第2レンズ群、前記第4レンズ群および前記第5レンズ群の少なくともいずれかのレンズ群を構成する1以上のレンズに非球面を有する構成とする請求項5に対応する。前記第2レンズ群に非球面を設けることは、収差補正、特に歪曲収差の補正に有効であり、さらに光学系全長の短縮や、レンズの有効径の短縮による小型化、ひいてはカメラの小型化にも寄与する。また、第4レンズ群に非球面を設けることは、収差補正、特に球面収差の補正に有効である。さらには、光学系全長の短縮や、レンズの有効径の短縮による小型化、ひいてはカメラの小型化にも寄与し、さらにまた、フォーカシングによる像面湾曲の劣化を抑制することができる。そして、第5レンズ群に非球面を設けることは、収差補正、特に像面湾曲の補正に有効であり、さらには、光学系全長の短縮や、レンズの有効径の短縮による小型化、ひいてはカメラの小型化にも寄与する。上述のように構成することにより、小型で且つ収差が充分に補正され、1000万画素を超える画素数の受光素子に対応することが可能なズームレンズを実現することができる。そして、本発明の第2の実施の形態は、いわゆるディジタルカメラ等の撮像装置としての実施の形態である。すなわち、本発明の第2の実施の形態に係る撮像装置は、上述したズームレンズを、撮像用光学系として用いて構成する請求項6に対応する。このような構成により、小型で且つ性能良好なディジタルカメラ等の撮像装置を実現することができる。次に、上述した本発明の実施の形態に基づく、具体的な実施例を詳細に説明する。以下に述べる実施例1~実施例7は、本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズの数値例による具体的な構成の実施例である。図1~図4は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例1におけるズームレンズを説明するためのものであり、図5~図8は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例2におけるズームレンズを説明するためのものであり、図9~図12は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例3におけるズームレンズを説明するためのものであり、図13~図16は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例4におけるズームレンズを説明するためのものであり、図17~図20は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例5におけるズームレンズを説明するためのものであり、図21~図24は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例6におけるズームレンズを説明するためのものであり、そして図25~図28は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例7におけるズームレンズを説明するためのものである。実施例1~実施例7の各実施例のズームレンズにおいて、第5レンズ群の像面側に配設される平行平板からなる光学要素は、光学ローパスフィルタおよび赤外カットフィルタ等の各種光学フィルタや、CMOS相補型金属酸化物半導体イメージセンサまたはCCD電荷結合素子イメージセンサ等の受光撮像素子のカバーガラスシールガラスを想定したもので、等価的な透明平行平板として示しており、フィルタ等FGと総称することにする。また、実施例1~実施例7において、いくつかのレンズ面を非球面としている。非球面を形成するには、いわゆるモールド非球面レンズのように、各レンズ面を直接非球面とする構成と、いわゆるハイブリッド非球面レンズのように、球面レンズのレンズ面に非球面を形成する樹脂薄膜を敷設して非球面を得る構成とがあるが、それらのいずれを用いても良い。実施例1~実施例7の各実施例のズームレンズにおける収差は充分に補正されており、1000万画素を超える画素数の受光素子に対応することが可能となっている。本発明の第1の実施の形態に従ってズームレンズを構成することによって、自動合焦AF動作の高速化および自動合焦AF動作に要する駆動系の小型化を図ることができて、しかも、充分な小型化を達成しながら、非常に良好な像性能を確保し得ることは、実施例1~実施例7の各実施例より明らかである。実施例1~実施例7に共通な記号の意味は、次の通りである。f:光学系全系の焦点距離F:FナンバF値ω:半画角度R:曲率半径非球面については近軸曲率半径D:面間隔Nd:屈折率νd:アッベ数K:非球面の円錐定数A4:4次の非球面定数A6:6次の非球面定数A8:8次の非球面定数A10:10次の非球面定数A12:12次の非球面定数Bf:バックフォーカス光学系の最終光学面~像面間の距離ここで用いられる非球面形状は、近軸曲率半径の逆数近軸曲率をC、光軸からの高さをH、そして円錐定数をKとし、上述した各次数の非球面係数を用い、Xを光軸方向における非球面量として、次の式2で定義され、近軸曲率半径と円錐定数および非球面係数を与えて形状を特定する。図1は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例1のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端、すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例1のレンズ群配置を示す図1において、図示左側が物体被写体側である。図1に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図1には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図1における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、像側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、物体側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第8レンズL8と、物体側により強い凹面を向けた両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側にわずかに強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図1に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に際し、全群が移動し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間隔が減少し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の間隔が減少し、開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体で移動する。第1レンズ群G1は、像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例1においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.487~53.852、F=3.59~4.69~5.93およびω=42.8~25.7~14.5の範囲で変化する。各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表1において、面番号にアスタリスクを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表1においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は、次の通りである。なお、非球面パラメータにおいて、Enは、10のべき乗すなわち×10nをあらわし、例えばE-05は、×10-5をあらわしている。他の実施例についても同様である。非球面パラメータ第6面K=0A4=-1.12571E-05A6=1.21899E-07A8=2.76874E-09A10=-4.5160E-11A12=1.38009E-13第7面K=0A4=-4.98762E-05A6=3.02710E-07A8=-1.83352E-09A10=-4.9553E-12第13面K=0A4=-2.23034E-05A6=-3.30061E-08A8=1.96596E-09A10=-4.33079E-11第14面K=0A4=-6.86789E-06A6=1.59127E-07A8=-8.05125E-10A10=-2.46291E-11第18面K=-4.76959A4=-2.06414E-06A6=-1.71695E-07A8=-2.33143E-09A10=6.08643E-12第19面K=0.25043A4=3.72591E-05A6=-4.11291E-08A8=-2.02648E-09A10=3.86766E-12この実施例1においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twt=25.637Fw=16.146Ft=53.852Fm=√Fw×Ft=29.487また、図2、図3および図4に、それぞれ実施例1の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図5は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例2のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例2のレンズ群配置を示す図5においても、図示左側が物体被写体側である。図5に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図5には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図5における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、物体側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第8レンズL8と、物体側により強い凹面を向けた両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図5に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例2においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.486~53.851、F=3.6~4.62~5.77およびω=42.9~25.6~14.5の範囲で変化する。実施例2における各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表3において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表3においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は、次の通りである。非球面パラメータ第6面K=0A4=-6.13912E-05A6=6.02764E-07A8=-3.68927E-09A10=-5.86282E-12第7面K=0A4=-9.55771E-05A6=6.67024E-07A8=-5.78157E-09A10=3.44512E-12第13面K=0A4=-2.21195E-05A6=-1.07672E-06A8=1.98544E-08A10=-3.47093E-10第14面K=0A4=5.12674E-06A6=-9.94310E-07A8=1.53589E-08A10=-2.78900E-10第18面K=-1.2879A4=-1.57778E-05A6=-7.80973E-08A8=-8.69905E-10A10=3.89552E-12第19面K=0.98584A4=4.43195E-05A6=5.66872E-08A8=-2.64609E-09A10=1.33387E-11この実施例2においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=8.018Twt=28.405Fw=16.146Ft=53.851Fm=√Fw×Ft=29.486また、図6、図7および図8に、それぞれ実施例2の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図9は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例3のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例3のレンズ群配置を示す図9においても、図示左側が物体被写体側である。図9に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図9には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図9における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、像側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第8レンズL8と、像側により強い凹面を向けた両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図9に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例3においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.487~53.85、F=3.62~4.59~5.67およびω=42.8~25.6~14.5の範囲で変化する。この実施例3の各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表5において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表5においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は次の通りである。非球面パラメータ第6面K=0A4=-8.18151E-06A6=-2.01833E-07A8=2.53333E-09A10=-1.29107E-11第7面K=0A4=-3.23283E-05A6=-1.88341E-07A8=1.96755E-09A10=-1.43273E-11第13面K=0A4=-3.22004E-05A6=-9.60992E-07A8=1.55589E-08A10=-2.82657E-10第14面K=0A4=3.53815E-06A6=-8.66214E-07A8=1.17377E-08A10=-2.24402E-10第18面K=-1.27337A4=-1.58768E-05A6=-1.86624E-07A8=6.94712E-10A10=-5.97184E-12第19面K=0A4=3.31640E-05A6=-1.06067E-07A8=-6.29723E-10A10=0この実施例3においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=7.254Twt=26.903Fw=16.146Ft=53.85Fm=√Fw×Ft=29.487また、図10、図11および図12に、それぞれ実施例3の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図13は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例4のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端、すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例4のレンズ群配置を示す図13においても、図示左側が物体被写体側である。図13に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図13には、各光学面の面番号も示している。なお、図13における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、物体側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第8レンズL8と、物体側により強い凹面を向けた両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図13に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例4においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.195~27.22~45.75、F=3.63~4.95~5.86およびω=42.7~27.8~16.9の範囲で変化する。各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表7において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表7においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は次の通りである。非球面パラメータ第6面K=0A4=-2.62797E-05A6=2.15039E-07A8=1.25881E-09A10=-3.37339E-11A12=-5.96466E-14第7面K=0A4=-6.94415E-05A6=2.98647E-07A8=-1.81245E-09A10=-2.26671E-11第13面K=0A4=-1.84404E-05A6=-9.86481E-08A8=1.21421E-09A10=-2.38227E-11第14面K=0A4=9.50545E-06A6=8.22895E-08A8=-9.41319E-10A10=-1.57178E-11A12=0第18面K=-4.00213A4=5.35275E-06A6=-6.14576E-08A8=-3.35757E-09A10=3.63892E-11第19面K=-0.0203A4=4.11207E-05A6=6.45731E-08A8=-4.12993E-09A10=4.1149E-11この実施例4においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=3.345Twt=17.799Fw=16.195Ft=45.75Fm=√Fw×Ft=27.22また、図14、図15および図16に、それぞれ実施例4の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図17は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例5のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例5のレンズ群配置を示す図17においても、図示左側が物体被写体側である。図17に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図17には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図17における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が一旦減少してから増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、像側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、像側により強い凸面を向けた両凸レンズからなる第8レンズL8と、像側により強い凹面を向けた両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図17に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例5においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.484~53.843、F=3.63~4.64~5.74およびω=42.8~25.5~14.4の範囲で変化する。各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表9において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表9においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は次の通りである。なお、非球面パラメータにおいて、Enは、10のべき乗すなわち×10nをあらわし、例えばE-05は、×10-5をあらわしている。他の実施例についても同様である。非球面パラメータ第6面K=0A4=5.52979E-05A6=-1.46723E-06A8=1.40955E-08A10=-5.75258E-11第7面K=0A4=3.02092E-05A6=-1.53901E-06A8=1.44769E-08A10=-6.26901E-11第13面K=0A4=-8.40542E-06A6=-4.37152E-07A8=1.03740E-08A10=-2.45238E-10第14面K=0A4=2.47361E-05A6=-6.21729E-07A8=1.37690E-08A10=-2.72842E-10第18面K=-0.92674A4=-1.83059E-05A6=-3.30349E-08A8=-2.28321E-09A10=-6.15846E-13第19面K=0A4=3.19375E-05A6=3.31577E-08A8=-2.88956E-09A10=0この実施例5においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=7.203Twt=28.251Fw=16.146Ft=53.843Fm=√Fw×Ft=29.484また、図18、図19および図20に、それぞれ実施例5の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図21は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例6のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端、すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例6のレンズ群配置を示す図21においても、図示左側が物体被写体側である。図21に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図21には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図21における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が一旦減少してから増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、像側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、像側にわずかに強い凸面を向けた両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、両面が等しい凸面の両凸レンズからなる第8レンズL8と、両面が等しい凹面の両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図21に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例6においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.486~53.852、F=3.62~4.62~5.77およびω=42.9~25.4~14.4の範囲で変化する。各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表11において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表11においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は、次の通りである。なお、非球面パラメータにおいて、Enは、10のべき乗すなわち×10nをあらわし、例えばE-05は、×10-5をあらわしている。他の実施例についても同様である。非球面パラメータ第6面K=0A4=2.63554E-05A6=-1.09237E-06A8=9.8447E-09A10=-3.41409E-11第7面K=0A4=2.93738E-06A6=-1.13624E-06A8=1.01043E-08A10=-3.88306E-11第13面K=0A4=3.21402E-07A6=-1.03872E-07A8=6.34622E-09A10=-1.99948E-10第14面K=0A4=2.47699E-05A6=-2.4115E-07A8=9.50458E-09A10=-2.36136E-10第18面K=-0.57855A4=-1.83484E-05A6=-2.90044E-08A8=-1.90061E-09A10=-5.50054E-12第19面K=-0.09961A4=3.54974E-05A6=3.43435E-08A8=-3.14805E-09この実施例6においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=7.425Twt=29.96Fw=16.146Ft=53.852Fm=√Fw×Ft=29.486また、図22、図23および図24に、それぞれ実施例6の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。図25は、本発明の第1の実施の形態に係る実施例7のズームレンズの光学系のレンズ構成および広角端から所定の中間焦点距離を経て望遠端へのズーミングに伴うズーム軌跡を模式的に示しており、aは短焦点端、すなわち広角端における断面図、bは所定の中間焦点距離における断面図、そしてcは長焦点端、すなわち望遠端における断面図である。なお、実施例6のレンズ群配置を示す図21においても、図示左側が物体被写体側である。図25に示すズームレンズは、光軸に沿って、物体側から、順次、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、負の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、そして正の屈折力を有する第5レンズ群G5とを配置し、さらに第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に開口絞りADを配置している。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、第1レンズL1および第2レンズL2を配置してなり、第2レンズ群G2は、物体側から、順次、第3レンズL3、第4レンズL4および第5レンズL5を配置してなり、第3レンズ群G3は、単一の第6レンズL6を有してなり、第4レンズ群G4は、物体側から、順次、第7レンズL7、第8レンズL8および第9レンズL9を配置してなり、そして第5レンズ群G5は、物体側から、順次、第10レンズL10および第11レンズL11を配置してなる。第1レンズ群G1~第5レンズ群G5は、それぞれ各群毎に適宜なる共通の支持枠等によって支持され、ズーミング等に際しては各群毎に一体的に動作する。図25には、各光学面の面番号R1~R25も示している。なお、図25における各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、各実施例毎に独立に用いており、そのため他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していてもそれらは他の実施例とはかならずしも共通の構成ではない。広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1~第5レンズ群G5の全群が移動して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が一旦減少してから増大し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、そして第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が減少する。開口絞りADは、第4レンズ群G4と一体的に動作する。第1レンズ群G1は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる第2レンズL2とを配している。これら第1レンズL1と第2レンズL2の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第2レンズ群G2は、物体側から、順次、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第3レンズL3と、像側により強い凹面を向けて両面に非球面を形成した両凹レンズからなる第4レンズL4と、両凸レンズからなる第5レンズL5とを配している。第3レンズ群G3は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる単一の第6レンズL6で構成している。開口絞りADは、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間に介挿配置しており、既に述べたように第4レンズ群G4と一体的に動作する。第4レンズ群G4は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第7レンズL7と、両面が同じ凸面の両凸レンズからなる第8レンズL8と、両面が同じ凹面の両凹レンズからなる第9レンズL9とを配している。第8レンズL8と第9レンズL9の2枚のレンズは、互いに密接して貼り合わせられて一体に接合され、2枚接合からなる接合レンズを形成している。第5レンズ群G5は、物体側から、順次、物体側により強い凸面を向けて両面に非球面を形成した両凸レンズからなる第10レンズL10と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズからなる第11レンズL11とを配している。この場合、図25に示すように、広角端短焦点端から望遠端長焦点端への変倍に伴って、第1レンズ群G1は像側から物体側へほぼ単調に移動する。この実施例7においては、全光学系の焦点距離f、FナンバFおよび半画角ωが、ズーミングによって、それぞれf=16.146~29.487~53.852、F=3.61~4.61~5.76およびω=42.9~25.4~14.4の範囲で変化する。各光学要素の光学特性は、次表の通りである。表13において、面番号にを付して示した面番号のレンズ面が非球面である。これは、他の実施例についても同様である。すなわち、表13においては、が付された第6面、第7面、第13面、第14面、第18面および第19面の各光学面が非球面であり、式2における各非球面のパラメータ非球面係数は次の通りである。なお、非球面パラメータにおいて、Enは、10のべき乗すなわち×10nをあらわし、例えばE-05は、×10-5をあらわしている。他の実施例についても同様である。非球面パラメータ第6面K=0A4=3.46877E-05A6=-1.27443E-06A8=1.11921E-08A10=-4.40045E-11第7面K=0A4=6.8617E-06A6=-1.34447E-06A8=1.13537E-08A10=-4.81564E-11第13面K=0A4=-1.2513E-06A6=-4.84014E-08A8=5.40686E-09A10=-2.0620E-10第14面K=0A4=2.71708E-05A6=-2.3373E-07A8=9.93932E-09A10=-2.54318E-10第18面K=-0.65075A4=-1.90482E-05A6=-3.34777E-08A8=-1.71693E-09A10=-5.56274E-12第19面K=-0.20854A4=3.63343E-05A6=2.45318E-08A8=-2.95008E-09この実施例7においては、全光学系の焦点距離f、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間の可変間隔DA、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間の可変間隔DB、第3レンズ群G3と開口絞りADとの間の可変間隔DC、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間の可変間隔DD、第5レンズ群G5とフィルタ等FGとの間の可変間隔DE、そしてフィルタ等FGと像面との間のバックフォーカスBf等の可変間隔は、ズーミングに伴って次表のように変化させる。この場合、条件式1に関連する値は、それぞれ次の通りとなる。Twm=7.904Twt=30.67Fw=16.146Ft=53.852Fm=√Fw×Ft=29.487また、図26、図27および図28に、それぞれ実施例7の広角端、中間焦点距離および望遠端における球面収差、非点収差、歪曲収差、並びにコマ収差の各収差図を示している。なお、これらの各収差図において、球面収差図における破線は正弦条件を、非点収差図における実線はサジタル、そして破線はメリディオナルをそれぞれあらわしている。また、gおよびdはそれぞれ、g線およびd線をあらわしている。これらは、他の実施例の収差図についても同様である。したがって、上述した実施例1~実施例7の各実施例における条件式1の値は、それぞれ次表のようになる。このように、実施例1~実施例7の各ズームレンズにおいて、条件式1に係るパラメータの値は、いずれも条件式1の範囲内にある。[第2の実施の形態]次に、上述した本発明の第1の実施の形態に係る実施例1~実施例7等のようなズームレンズを撮像用光学系として採用して構成した本発明の第2の実施の形態に係る撮像装置について図29~図31を参照して説明する。図29は、本発明の第2の実施の形態に係る撮像装置としてのディジタルカメラを物体側から見た外観構成を模式的に示す斜視図、そして図30は、当該ディジタルカメラを撮影者側から見た外観構成を模式的に示す斜視図である。また、図31は、当該ディジタルカメラの機能構成を模式的に示すブロック図である。なお、図29~図31には、撮像装置としてのディジタルカメラについて説明しているが、ビデオカメラおよび在来の、いわゆる銀塩フィルムを用いるフィルムカメラ等を含む主として撮像専用の撮像装置だけでなく、携帯電話機や、PDApersonaldataassistantなどと称される携帯情報端末装置、さらにはこれらの機能を含む、いわゆるスマートフォンなどの携帯端末装置を含む種々の情報装置にディジタルカメラ等に相当する撮像機能が組み込まれることが多い。このような情報装置も外観は若干異にするもののディジタルカメラ等と実質的に全く同様の機能構成を含んでおり、このような情報装置に上述した本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズを撮像用光学系として用いることができる。次に、上述した本発明の実施の形態の実施例1~7に係るズームレンズを撮像用光学系として採用して構成した本発明の第2の実施の形態に係る撮像装置としてのディジタルカメラについて図29~図31を参照して説明する。図29は、物体側、即ち被写体側、である前面側から見たディジタルカメラの外観を模式的に示す斜視図、図30は、撮影者側である背面側から見たディジタルカメラの外観を模式的に示す斜視図であり、図31は、ディジタルカメラの機能構成を示す模式的ブロック図である。なお、ここでは、ディジタルカメラを例にとって撮像装置について説明しているが、在来の画像記録媒体として銀塩フィルムを用いる銀塩フィルムカメラに本発明に係るズームレンズを採用してもよい。また、いわゆるPDApersonaldataassistantや携帯電話機等の携帯情報端末装置のような情報装置にカメラ機能を組み込んだものが広く用いられている。このような情報装置も外観は若干異にするもののディジタルカメラと実質的に全く同様の機能構成を含んでおり、このような情報装置における撮像用光学系として、本発明に係るズームレンズを採用してもよい。図29および図30に示すように、ディジタルカメラは、カメラボディ100に、撮像レンズ101、光学ファインダ102、ストロボ電子フラッシュライト103、シャッタボタン104、電源スイッチ105、液晶モニタ106、操作ボタン107、メモリカードスロット108およびズームスイッチ109等を装備している。さらに、図31に示すように、ディジタルカメラは、カメラボディ100内に、中央演算装置CPU111、画像処理装置112、受光素子113、信号処理装置114、半導体メモリ115および通信カード等116を具備している。ディジタルカメラは、撮像用光学系としての撮像レンズ101と、CMOS相補型金属酸化物半導体撮像素子またはCCD電荷結合素子撮像素子等を用いてイメージセンサとして構成された受光素子113とを有しており、撮像レンズ101によって結像される被写体光学像を受光素子113によって読み取る。この撮像レンズ101として、上述した実施例1~実施例7等において説明したような本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズを用いる請求項6に対応する。受光素子113の出力は、中央演算装置111によって制御される信号処理装置114によって処理され、ディジタル画像情報に変換される。信号処理装置114によってディジタル化された画像情報は、やはり中央演算装置111によって制御される画像処理装置112において所定の画像処理が施された後、不揮発性メモリ等の半導体メモリ115に記録される。この場合、半導体メモリ115は、メモリカードスロット108に装填されたメモリカードでもよく、ディジタルカメラ本体にオンボードで内蔵された半導体メモリでもよい。液晶モニタ106には、撮影中の画像を表示することもできるし、半導体メモリ115に記録されている画像を表示することもできる。また、半導体メモリ115に記録した画像は、通信カードスロット明確には図示していないが、メモリカードスロット108と兼用しても良いに装填した通信カード等116を介して外部へ送信することも可能である。撮像レンズ101は、カメラの携帯時には、その対物面がレンズバリア図示していないにより覆われており、ユーザが電源スイッチ105を操作して電源を投入すると、レンズバリアが開き、対物面が露出する構成とする。このとき、撮像レンズ101の鏡胴の内部では、ズームレンズを構成する各群の光学系が、例えば広角端短焦点端の配置となっており、ズームスイッチ109を操作することによって、各群光学系の配置が変更されて、中間焦点距離を経て望遠端長焦点端への変倍動作を行うことができる。なお、光学ファインダ102の光学系も撮像レンズ101の画角の変化に連動して変倍するようにすることが望ましい。多くの場合、シャッタボタン104の半押し操作により、フォーカシングがなされる。本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズ請求項1~請求項5で定義され、あるいは前述した実施例1~実施例7に示されるズームレンズにおけるフォーカシングは、ズームレンズを構成する複数群の光学系の一部の群の移動によって行うことができる。シャッタボタン104を更に押し込み全押し状態とすると撮影が行なわれ、その後に上述した通りの処理がなされる。半導体メモリ115に記録した画像を液晶モニタ106に表示させたり、通信カード等116を介して外部へ送信させたりする際には、操作ボタン107を所定のごとく操作する。半導体メモリ115および通信カード等116は、メモリカードスロット108および通信カードスロット等のような、それぞれ専用または汎用のスロットに装填して使用される。上述したディジタルカメラのような撮像装置または同様の撮像機能を有する情報装置には、既に述べた通り、第1の実施の形態実施例1~実施例7のようなズームレンズを用いて構成した撮像レンズ101を撮像用光学系として使用することができる。したがって、1,000万画素を超える画素数の受光素子を使用した高画質で小型のディジタルカメラのような撮像装置または同様の撮像機能を有する携帯情報端末装置等の情報装置を実現することができる。また、本発明の第1の実施の形態に係るズームレンズの構成は、在来の銀塩フィルムカメラの撮像レンズや投影機の投射レンズとしても応用が可能である。"