"強化繊維の繊維束からなり互いに平行に配列された複数の強化繊維用経糸と、配列方向に隣り合う前記強化繊維用経糸の間に設けられるとともに前記強化繊維用経糸と同方向に延びる補助糸と、を備える繊維層が2層に積層され、異なる前記繊維層に位置する前記強化繊維用経糸同士は同方向に延びるとともに、一部が重なり合う状態で前記配列方向にずれており、同じ前記繊維層に位置する複数の前記強化繊維用経糸における積層方向外側の面に係合した状態での折り返し、及び同じ前記繊維層に位置する複数の前記補助糸における積層方向内側の面に係合した状態での折り返しを行う層内組織糸と、異なる前記繊維層に位置する複数の前記補助糸における積層方向外側の面に係合した状態で折り返しを行う中間組織糸と、を備える織物基材。前記強化繊維用経糸は全て同じ断面形状の繊維束よりなる請求項1に記載の織物基材。前記補助糸は、前記配列方向に隣り合う前記強化繊維用経糸の間の全てに設けられている請求項1又は請求項2に記載の織物基材。織物基材にマトリックス樹脂を含浸してなる繊維強化複合材料であって、前記織物基材が請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載の織物基材であることを特徴とする繊維強化複合材料。一般に、織物基材は平板状のまま使用されることは少なく、所望の形状に賦形された状態でマトリックスが一体化されて繊維強化複合材料が形成される。多軸織物は、多数本の強化繊維糸条が並行に配列されたシートが複数積層されるとともにステッチ糸にて縫合されているため、強化繊維糸条の動きが悪く可撓性が悪くクロス材と比べ賦形性に劣る。一方、特許文献1に記載された一方向性補強織物はステッチ糸を使用せず、強化繊維マルチフィラメント糸90の糸状群を、よこ方向補助糸群91,92と、たて方向補助糸群93とで織組織の形態を保持する構成のため、ステッチ糸を使用した場合に比べて賦形性は良い。しかし、特許文献1の一方向性補強織物では、よこ方向補助糸群91,92と、たて方向補助糸群93とを交互に係合させるため、強化繊維マルチフィラメント糸90の糸状群同士の間に隙間が形成されている。このため、一方向性補強織物を賦形させたとき、よこ方向補助糸群91,92の拘束によって、強化繊維マルチフィラメント糸90の糸状群間の隙間が大きくなってしまう。この大きな隙間は、繊維強化複合材料にした場合、樹脂リッチ部が線状に存在することになり強度的に不利となる。本発明は、前記の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、強化繊維のクリンプが無く、しかも賦形性が良く、賦形時の隙間の形成を防止することができる織物基材、及び繊維強化複合材料を提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、強化繊維の繊維束からなり互いに平行に配列された複数の強化繊維用経糸と、配列方向に隣り合う前記強化繊維用経糸の間に設けられるとともに前記強化繊維用経糸と同方向に延びる補助糸と、を備える繊維層が2層に積層され、異なる前記繊維層に位置する前記強化繊維用経糸同士は同方向に延びるとともに、一部が重なり合う状態で前記配列方向にずれており、同じ前記繊維層に位置する複数の前記強化繊維用経糸における積層方向外側の面に係合した状態での折り返し、及び同じ前記繊維層に位置する複数の前記補助糸における積層方向内側の面に係合した状態での折り返しを行う層内組織糸と、異なる前記繊維層に位置する複数の前記補助糸における積層方向外側の面に係合した状態で折り返しを行う中間組織糸と、を備える。また、請求項4に記載の発明は、織物基材にマトリックス樹脂を含浸してなる繊維強化複合材料であって、前記織物基材が請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載の織物基材であってもよい。これによれば、積層された繊維層それぞれにおいて、層内組織糸は、各繊維層の補助糸の積層方向内側の面との交差部でクリンプ屈曲状態を形成している。このため、織物基材において、強化繊維用経糸にはクリンプが形成されない。したがって、織物基材において、強化繊維用経糸が本来発現すべき特性である強度、剛性を発現できる。また、強化繊維用経糸における積層方向外側の面に層内組織糸が係合し、この層内組織糸のみで強化繊維用経糸が拘束されている。このため、織物基材を賦形させたとき、強化繊維用経糸の繊維束が目開きすることが層内組織糸によって抑制される。さらに、異なる繊維層に位置する強化繊維用経糸同士は一部が重なり合っている。このため、織物基材を賦形させたとき、同じ繊維層で強化繊維用経糸同士の隙間が広がっても、その隙間に対向して異なる繊維層の強化繊維用経糸が位置している。よって、織物基材の賦形時に2層の繊維層に、積層方向に貫通する隙間が形成されることが防止される。したがって、繊維強化複合材料においては、配列方向に隣り合う強化繊維用経糸同士の間や、各強化繊維用経糸の繊維束にマトリックスが過多の部位が形成されることが防止され、繊維強化複合材料の強度低下を防止することができる。また、前記強化繊維用経糸は全て同じ断面形状の繊維束よりなってもよい。これによれば、異なる繊維層に位置する強化繊維用経糸同士は、互いに幅方向の略半分が積層方向に重なり合う。このため、織物基材において、織物基材を賦形させたとき、一方の繊維層における強化繊維用経糸同士の隙間が広がっても、その隙間を他方の繊維層における強化繊維用経糸により閉じて、積層方向に貫通する部位が形成されるのを防止することができる。また、前記補助糸は、前記配列方向に隣り合う前記強化繊維用経糸の間の全てに設けられていてもよい。これによれば、層内組織糸は、同じ繊維層に位置する強化繊維用経糸の積層方向外側の面に係合すると、次は、その隣りの補助糸に係合する。このため、補助糸と、層内組織糸によって各強化繊維用経糸を安定して拘束することができる。本発明によれば、強化繊維のクリンプが無く、しかも賦形性が良く、賦形時の隙間の形成を防止することができる織物基材、及び繊維強化複合材料を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図1~図2にしたがって説明する。図1a及びbに示すように、織物基材10は、複数の第1の強化繊維用経糸11、複数の第1の補助糸12、及び複数の第1の層内組織糸16からなる第1の繊維層S1を備える。また、織物基材10は、複数の第2の強化繊維用経糸13、複数の第2の補助糸14、及び複数の第2の層内組織糸17からなる第2の繊維層S2を備える。さらに、織物基材10は、第1の繊維層S1の第1の補助糸12と、第2の繊維層S2の第2の補助糸14とを連結する複数の中間組織糸15を備えている。そして、織物基材10は、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とが積層されるとともに、中間組織糸15によって積層方向に連結されて形成されている。ここで、強化繊維とは、織物基材10を繊維強化複合材料の強化繊維基材として使用した際に、繊維強化複合材料のマトリックスを強化する役割を担う繊維束を意味する。第1の繊維層S1において、複数の第1の強化繊維用経糸11は、繊維束からなり互いに平行に真っ直ぐに配列されるとともに、第2の繊維層S2において、複数の第2の強化繊維用経糸13も繊維束からなり互いに平行にかつ第1の強化繊維用経糸11と同じ方向に真っ直ぐに配列されている。第1の強化繊維用経糸11及び第2の強化繊維用経糸13には炭素繊維が使用されている。第1の強化繊維用経糸11及び第2の強化繊維用経糸13は、炭素繊維が開繊された状態で織物基材10を構成している。第1の強化繊維用経糸11と第2の強化繊維用経糸13は、断面形状が同じであり、同じ太さになっている。第1の繊維層S1において、第1の補助糸12は、第1の強化繊維用経糸11より細い糸条からなり、第1の強化繊維用経糸11と同方向に延びかつ配列方向に隣り合う第1の強化繊維用経糸11同士の間に設けられている。詳細には、第1の補助糸12は、隣り合う第1の強化繊維用経糸11の間の全てに設けられており、第1の強化繊維用経糸11の配列方向に沿って、第1の強化繊維用経糸11と第1の補助糸12とが交互に配列されている。第1の強化繊維用経糸11と第1の補助糸12とは、第1の層内組織糸16によって連結されている。第1の層内組織糸16は第1の強化繊維用経糸11より細い糸条からなる。そして、第1の層内組織糸16は、第1の強化繊維用経糸11の表面のうち、第2の強化繊維用経糸13に対する対向面と反対側の面、すなわち外面を通過し、その外面に係合露出している。言い換えると、第1の層内組織糸16は、第1の繊維層S1の複数の第1の強化繊維用経糸11において、第2の繊維層S2との積層方向外側の面11aに係合している。また、第1の層内組織糸16は、第1の補助糸12に対しては、第2の強化繊維用経糸13に対する対向面、すなわち内面を通過し、その内面に係合露出している。言い換えると、第1の層内組織糸16は、第1の繊維層S1の複数1の第1の補助糸12において、第2の繊維層S2との積層方向内側の面12aに係合している。よって、第1の層内組織糸16は、第1の強化繊維用経糸11におけるの積層方向外側の面11aに係合した状態での折り返し、及び第1の補助糸12における積層方向内側の面12aに係合した状態での折り返しを行いながら第1の強化繊維用経糸11及び第1の補助糸12の配列方向に延びている。よって、複数の第1の強化繊維用経糸11は、その繊維束が第1の層内組織糸16によって拘束されるとともに、第1の強化繊維用経糸11と、第1の補助糸12とが、第1の層内組織糸16によって一枚のシート状に一体化され、第1の繊維層S1が形成されている。第2の繊維層S2において、第2の補助糸14は、第2の強化繊維用経糸13より細い糸条からなり、第2の強化繊維用経糸13と同方向に延びかつ配列方向に隣り合う第2の強化繊維用経糸13同士の間に配列されている。詳細には、第2の補助糸14は、隣り合う第2の強化繊維用経糸13の間の全てに設けられており、第2の強化繊維用経糸13の配列方向に沿って、第2の強化繊維用経糸13と第2の補助糸14とが交互に配列されている。第2の強化繊維用経糸13と第2の補助糸14とは、第2の層内組織糸17によって連結されている。第2の層内組織糸17は第2の強化繊維用経糸13より細い糸条からなる。そして、第2の層内組織糸17は、第2の強化繊維用経糸13の表面のうち、第1の強化繊維用経糸11に対する対向面と反対側の面、すなわち外面を通過し、その外面に係合露出している。言い換えると、第2の層内組織糸17は、第2の繊維層S2の複数の第2の強化繊維用経糸13において、第1の繊維層S1との積層方向外側の面13aに係合している。また、第2の層内組織糸17は、第2の補助糸14に対しては、第1の強化繊維用経糸11に対する対向面、すなわち内面を通過し、その内面に係合露出している。言い換えると、第2の層内組織糸17は、第2の繊維層S2の複数の第2の補助糸14において、第1の繊維層S1との積層方向内側の面14aに係合している。よって、第2の層内組織糸17は、第2の強化繊維用経糸13におけるの積層方向外側の面13aに係合した状態での折り返し、及び第2の補助糸14における積層方向内側の面14aに係合した状態での折り返しを行いながら第2の強化繊維用経糸13及び第2の補助糸14の配列方向に延びている。よって、複数の第2の強化繊維用経糸13は、その繊維束が第2の層内組織糸17によって拘束されるとともに、第2の強化繊維用経糸13と、第2の補助糸14とが、第2の層内組織糸17によって一枚のシート状に一体化され、第2の繊維層S2が形成されている。そして、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2において、複数の第1の強化繊維用経糸11と、複数の第2の強化繊維用経糸13とは、互いに真っ直ぐに配列された方向が同じとなるように積層されて層構造をとっている。また、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とは、積層方向に位置する第1及び第2の強化繊維用経糸11,13同士が、各強化繊維用経糸11,13の幅方向の一部が重なり合い、かつ接触するように各強化繊維用経糸11,13の配列方向に相対的に位置ずれしている。詳細には、第1の補助糸12は、第2の強化繊維用経糸13の幅方向の中央に対向するように配置され、第2の補助糸14は、第1の強化繊維用経糸11の幅方向の中央に対向するように配置されている。また、第1の強化繊維用経糸11は、その幅方向の長さの略半分が、第2の強化繊維用経糸13の幅方向の長さの略半分に重なっている。さらに、第1の強化繊維用経糸11の幅方向の両側に、第2の強化繊維用経糸13が重なり合っている。第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とは、中間組織糸15によって積層方向に連結されている。中間組織糸15は、各強化繊維用経糸11,13より細い糸条からなり、積層方向に位置する第1の補助糸12と第2の補助糸14とを連結している。詳細には、中間組織糸15は、第1の補助糸12に対しては、第1の層内組織糸16が通過した内面と反対側の面、すなわち、第1の補助糸12の外面を通過し、その外面に係合している。また、中間組織糸15は、第2の補助糸14に対しては、第2の層内組織糸17が通過した内面と反対側の面、すなわち、第2の補助糸14の外面を通過し、その外面に係合している。言い換えると、中間組織糸15は、第1の繊維層S1に位置する複数の第1の補助糸12における積層方向外側の面12bに係合した状態で折り返されるとともに、第2の繊維層S2に位置する複数の第2の補助糸14における積層方向外側の面14bに係合した状態で折り返されている。よって、中間組織糸15は、第1の補助糸12と第2の補助糸14に対し、各積層方向外側の面12b,14bに交互に係合するように折り返されながら、第1及び第2の補助糸12,14の配列方向に延びている。したがって、第1の補助糸12は、第1の層内組織糸16と中間組織糸15によって内外両面が挟み込まれるとともに、第2の補助糸14は、第2の層内組織糸17と中間組織糸15によって内外両面が挟み込まれている。そして、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とが、中間組織糸15によって積層方向に連結されることにより2層構造の織物基材10が形成されている。次に、織物基材10の作用について説明する。織物基材10において、各強化繊維用経糸11,13の積層方向外側の面11a,13aには、各層内組織糸16,17が係合しているだけである。そして、各層内組織糸16,17は、各補助糸12,14との交差部でクリンプ屈曲状態を形成しており、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13にはクリンプが形成されない。また、各強化繊維用経糸11,13は各層内組織糸16,17のみによって拘束されている。このため、図2に示すように、織物基材10を賦形させたとき、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13の繊維束が目開きすることが抑制される。また、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とは、各強化繊維用経糸11,13の配列方向へ相対的に位置ずれしており、第1の強化繊維用経糸11と、第2の強化繊維用経糸13とは、幅方向の一部が積層方向に対向しつつ互いに接触している。このため、織物基材10を賦形させたとき、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13のいずれか一方の強化繊維用経糸11,13同士の隙間が広がっても、その隙間に対向して他方の強化繊維用経糸11,13が位置している。さらに、織物基材10において、第1及び第2の繊維層S1,S2それぞれは、各強化繊維用経糸11,13を、それら各強化繊維用経糸11,13より細い各補助糸12,14及び各層内組織糸16,17を用いて拘束することで形成されている。よって、第1及び第2の繊維層S1,S2はそれぞれ織組織としての拘束が緩く、賦形性が良くなる。そして、織物基材10は、複数枚積層された状態で賦形されてプリフォームに形成された後、例えば、RTM法で硬化前の液状の熱硬化性樹脂マトリックスが含浸硬化されて繊維強化複合材料が形成される。上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1織物基材10において、第1及び第2の繊維層S1,S2は、それぞれ互いに平行に配列された複数の強化繊維用経糸11,13、及び隣り合う強化繊維用経糸11,13の間に配列された各補助糸12,14を備える。また、各強化繊維用経糸11,13の積層方向外側の面11a,13aには各層内組織糸16,17が係合するとともに、各層内組織糸16,17は、各補助糸12,14との交差部でクリンプ屈曲状態を形成している。このため、織物基材10において、各強化繊維用経糸11,13にはクリンプが形成されない。したがって、織物基材10、及び繊維強化複合材料において、各強化繊維用経糸11,13が本来発現すべき特性である強度、剛性を発現できる。2織物基材10は、各強化繊維用経糸11,13が各層内組織糸16,17によって拘束されている。このため、織物基材10を賦形させたとき、各強化繊維用経糸11,13の繊維束が目開きすることが抑制される。したがって、各強化繊維用経糸11,13に、織物基材10の積層方向に貫通する隙間が形成されることが防止される。その結果、織物基材10を繊維強化複合材料にした場合、樹脂リッチ部が存在する状態にならず、繊維強化複合材料の強度低下が防止される。3織物基材10において、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2とは相対的に位置ずれしており、第1の強化繊維用経糸11と第2の強化繊維用経糸13が、幅方向のほぼ半分が積層方向に重なり合いながら互いに接触している。このため、織物基材10を賦形させたとき、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13のいずれか一方の強化繊維用経糸11,13同士の隙間が広がっても、その隙間に対向して他方の強化繊維用経糸11,13が位置している。よって、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2との間に、積層方向に貫通する隙間が形成されることが防止される。したがって、織物基材10を繊維強化複合材料にした場合、樹脂リッチ部が存在する状態にならず、繊維強化複合材料の強度低下が防止される。4織物基材10において、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13は同じ断面形状の同じ太さのものが使用されている。このため、第1の強化繊維用経糸11と、第2の強化繊維用経糸13とは、互いに幅方向の略半分が重なり合う。このため、第1の強化繊維用経糸11と、第2の強化繊維用経糸13とは、積層方向にほぼ全体が重なり合っている。よって、織物基材10を賦形させたとき、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13のいずれか一方の強化繊維用経糸11,13同士の隙間が広がっても、その隙間を他方の強化繊維用経糸11,13で閉じることができる。5配列方向に隣り合う各強化繊維用経糸11,13同士の間の全てに各補助糸12,14が配設されている。このため、各層内組織糸16,17は、各強化繊維用経糸11,13の積層方向外側の面11a,13aに係合すると、次は、その隣りの補助糸12,14における積層方向内側の面12a,14aに係合する。このため、各補助糸12,14と、各層内組織糸16,17によって各強化繊維用経糸11,13を安定して拘束することができる。6配列方向に隣り合う各強化繊維用経糸11,13同士の間の全てに各補助糸12,14が配設されている。このため、中間組織糸15は、隣り合う各強化繊維用経糸11,13同士の間の全てで各補助糸12,14に係合する。よって、中間組織糸15によって、積層方向に重なる第1の繊維層S1と第2の繊維層S2を強固に連結することができる。なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。○実施形態では、配列方向に隣り合う第1及び第2の強化繊維用経糸11,13同士の間の全てに第1及び第2の補助糸12,14を配設したが、これに限らない。例えば、図3に示すように、2本の第1及び第2の強化繊維用経糸11,13を配列方向に隣り合わせ、その2本で1組の第1及び第2の強化繊維用経糸11,13の間に第1及び第2の補助糸12,14を配設してもよく、第1及び第2の補助糸12,14を配設する間隔は任意に変更してもよい。なお、図3では、図示の関係上、第1の強化繊維用経糸11と第2の強化繊維用経糸13が積層方向に離れているが、第1の強化繊維用経糸11と第2の強化繊維用経糸13が積層方向に接触している。○実施形態では、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13を同じ断面形状で同じ太さのものを使用したが、断面形状及び太さは適宜変更してもよい。例えば、図4に示すように、第1の強化繊維用経糸11を、繊維束の幅が広いものと狭いものとを併用し、第2の強化繊維用経糸13を、実施形態と同じ幅のものを使用してもよい。○実施形態では、第1及び第2の補助糸12,14を中間組織糸15で積層方向に連結したが、さらに、第1及び第2の強化繊維用経糸11,13同士を積層方向三次元方向に貫通する連結糸条で連結してもよい。○実施形態では、第1の強化繊維用経糸11と、第2の強化繊維用経糸13とは、互いに幅方向の略半分が重なり合うようにしたが、これに限らない。織物基材10を賦形させたとき、第1の強化繊維用経糸11及び第2の強化繊維用経糸13のいずれか一方の隙間が広がったとき、他方で隙間を閉じているのであれば、第1の強化繊維用経糸11と、第2の強化繊維用経糸13との重なり合う面積は適宜変更してもよい。○織物基材10を繊維強化複合材料の強化繊維基材として使用する場合、マトリックス樹脂の種類や繊維強化複合材料の製造方法に、特に規制はない。○第1及び第2の強化繊維用経糸11,13を構成する繊維束は炭素繊維に限らず、繊維強化複合材料に要求される物性に対応して、アラミド繊維、ポリ-p-フェニレンベンゾビスオキサゾール繊維、超高分子量ポリエチレン繊維等の高強度の有機繊維、ガラス繊維やセラミック繊維等の無機繊維を使用してもよい。例えば、ガラス繊維を使用した場合は、ガラス繊維が炭素繊維に比べて安価なため、コスト低減となる。○実施形態では、織物基材10を、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2の各強化繊維用経糸11,13が接触するものとしたが、これに限らない。織物基材10は、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2の間に、別の織物や強化板等の別部材が介在し、各強化繊維用経糸11,13が接触しないものであってもよい。○実施形態では、織物基材10を、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2の2層構造にしたが、第1の繊維層S1と第2の繊維層S2を積層した積層体を、複数積層して織物基材10を形成してもよい。○実施形態では、織物基材10を第1の繊維層S1と第2の繊維層S2の2層構造にしたが、3層以上に形成してもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。イ前記強化繊維用経糸を構成する繊維束は炭素繊維である請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載の織物基材。"