"低侵襲性皮膚治療装置であって、陥凹部を共同で形成する周囲立上り部および頂部を有し、前記周囲立上り部および前記頂部の内側部分で前記陥凹部側を向く対向面を形成するハンドピースと、前記周囲立上り部の側面を貫通して前記陥凹部に通ずる通路と、少なくとも一部が前記通路を通って前記陥凹部内へと延びるように構成された器具と、前記ハンドピースに作動的に連結されたガイドトラックであって、当該ガイドトラックと接する前記器具の一部を拘束して、所定経路に沿って動くようにするとともに、前記器具の先端部を、前記陥凹部内において、前記ハンドピースの前記頂部とほぼ平行な面内で、且つ前記所定経路によって画定される所定の形状の領域内で協働して動かすようにする、ガイドトラックと、を備えた低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記通路の内側に設けられるとともに前記陥凹部に面する挿入口をさらに備え、前記挿入口は、前記器具の先端部が前記通路を通って前記陥凹部内に侵入している時に前記器具の回動支点となり、前記通路は前記周囲立上り部の外側に向けて拡がっており、これにより前記挿入口に通された前記器具の先端部が一方向に動く時、前記通路の外側に位置する前記器具の基端部が反対方向に動く、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ガイドトラックを有し、前記ハンドピースに作動的に連結されたプラットフォームと、前記器具に作動的に連結されたガイドピンであって、前記器具が前記所定経路に沿って動くように前記ガイドトラックに摺動可能に嵌合するガイドピンと、をさらに備えた、低侵襲性皮膚治療装置。請求項3の低侵襲性皮膚治療装置において、前記プラットフォームは、前記ハンドピースに固定され、前記ハンドピースの底端部にほぼ直交することを特徴とする低侵襲性皮膚治療装置。請求項3の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ガイドトラックは、前記プラットフォームの頂部に形成された溝を形成することを特徴とする低侵襲性皮膚治療装置。請求項3の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ガイドトラックは、前記プラットフォームの縁部の輪郭によって形成されること特徴とする低侵襲性皮膚治療装置。請求項3の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ガイドトラックがアンダーカット部を有するとともに、前記ガイドピンが拡張頭部を有し、前記拡張頭部と前記ガイドトラックの前記アンダーカット部との間の干渉によって、前記ガイドピンが前記所定経路に沿って移動できるようにするとともに、前記拡張頭部が前記ガイドトラックから外れることを防止する、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記器具が、切断ブレードと、前記切断ブレードに連結され、前記切断ブレードを往復運動させる往復運動モータと、を備えている、低侵襲性皮膚治療装置。請求項8の低侵襲性皮膚治療装置において、前記器具はスリーブをさらに備え、前記切断ブレードは、少なくとも部分的に摺動可能に前記スリーブ内に配置されている、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記器具は、注入器具およびノズルを備え、前記ノズルは、前記ハンドピースの前記頂部に平行な方向において流体を排出するとともに、流体が前記ノズルを介して前記注入デバイスから注入される際の流体の運動エネルギーを増大させるよう構成されている、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ハンドピースの前記頂部は高さ調整が可能であり、調整をすることで、前記ハンドピースの前記頂部の内側部分と前記周囲立上り部の底端部との間の距離、及び前記陥凹部の容積を変更するよう構成されている、低侵襲性皮膚治療装置。請求項11の低侵襲性皮膚治療装置において、リバーシブル式の蓋をさらに備え、高さ調整が可能な前記ハンドピースの前記頂部は、前記ハンドピースから取り外されるとともにひっくり返して再び取り付けられるよう構成されている前記リバーシブル式の蓋を含む、低侵襲性皮膚治療装置。請求項11の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ハンドピースの前記頂部は硬性の上蓋と硬性の下蓋を備え、前記硬性の上蓋は前記周囲立上り部に固定され、前記装置は、前記硬性の上蓋と前記硬性の下蓋の間に配置される膨張性ブラダーをさらに備え、前記硬性の下蓋は前記周囲立上り部の壁に対して上昇および下降するよう構成され、前記ブラダーが完全に膨張した時は最も下に位置し、前記ブラダーが収縮した時は最も上に位置する、低侵襲性皮膚治療装置。請求項11の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ハンドピースの前記頂部は、前記周囲立上り部の周囲壁に対してねじ込み嵌合部によって作動的に連結されるとともに、前記周囲壁に回転可能に取付けられ、前記周囲壁に対して前記頂部を回転させると、前記陥凹部の容積が調整される、低侵襲性皮膚治療装置。請求項14の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ハンドピースの前記頂部は、上縁部と、陥凹面と、第1基準マークおよび第2基準マークとを備え、前記上縁部は、外壁の上端部と内壁の上端部の間に配置され、前記陥凹面は、前記内壁の底端部に配置され、前記陥凹面の周囲が前記内壁の底端部によってほぼ画定され、前記第1基準マークは、前記第2基準マークから所定の回転距離を置いて配置され、その回転距離は、前記ねじ込み嵌合部に沿った所定の垂直距離に対応する、低侵襲性皮膚治療装置。請求項14の低侵襲性皮膚治療装置において、前記ハンドピースの前記頂部と前記ハンドピースの前記周囲壁の間に配置されたOリングをさらに備える、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、エラストマー隔壁をさらに備え、前記エラストマー隔壁は、前記器具によって貫通されるとともに、器具が引き抜かれるときにほぼ自動的に孔が閉じるよう構成されており、これによって、前記陥凹部に真空状態を作り出したときに前記陥凹部からの真空漏れをほぼ防ぐ、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、ガイドピンを有し、前記器具が取り付けられる支持アームをさらに備え、前記ハンドピースに作動的に連結された前記ガイドトラックは、前記ハンドピースの前記頂部の表面に配置されて、前記支持アームの前記ガイドピンを摺動可能に受け入れ、それによって前記ガイドトラックは、前記ガイドピンおよび前記支持アームの前記所定経路に沿う動きを促す、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記頂部および前記周囲立上り部のうちの一つに接続され、前記陥凹部と流体連結する真空用取付具をさらに備える、低侵襲性皮膚治療装置。請求項19の低侵襲性皮膚治療装置において、前記真空用取付具と流体連結する真空ポンプをさらに備え、前記真空ポンプは、前記陥凹部が前記組織の上に位置した時に、前記陥凹部内で吸引力を発生させて、前記組織を前記対向面に接触させるように確実に吸い上げるよう構成されている、低侵襲性皮膚治療装置。請求項1の低侵襲性皮膚治療装置において、前記器具は針であり、前記皮膚治療装置は、ポンプと、前記ポンプと流体連通する注入液の供給源と、をさらに備え、前記針は前記ポンプと流体連通して、前記陥凹部内の組織に対して前記注入液を注入する、低侵襲性皮膚治療装置。請求項21の低侵襲性皮膚治療装置において、グラフィカルユーザインターフェイスを有するマイクロプロセッサであって、前記ポンプが、組織に注入された流体の量を示す情報をマイクロプロセッサに伝達するように構成されている、マイクロプロセッサをさらに備え、前記マイクロプロセッサは、流体成分の濃度および患者の体重のうちの少なくとも一つを示す情報を入力することをユーザに促すようにグラフィカルユーザインターフェイスを使用するよう構成されており、前記マイクロプロセッサは、患者の体重と、流体成分の濃度と、注入された流体の量と、に基づいて、最大注入可能量を決定するための論理回路を有しており、前記マイクロプロセッサは、流体注入量が、最大注入可能量よりも小さい、予め定められた閾値を超えた場合に、グラフィカルユーザインターフェイスに少なくとも一つの警告メッセージを表示させるように構成されており、前記マイクロプロセッサは、流体注入量が最大注入可能量に達した場合、注入を停止することをポンプに指示するよう構成されている、低侵襲性皮膚治療装置。既に説明したように、セルライトが起こる部分的な原因は、皮下脂肪層にある線維構造の平行配列である。ここで開示される装置と方法は、概して、線維隔壁を低侵襲で切断するために使用される。目的の一つは、真皮下のある深さにおいて、平面的な低侵襲切開ダイセクションを得ることにある。具体的には、切開面theplaneofdissectionが真皮と平行になり、かつ真皮下のある深さにおいて得られるようにする。尚、本明細書中における真皮下皮膚下の深さ等の言及は、皮膚の外面から直角に測定した深さを指す。また、開示される装置の有用性は、セルライト治療だけに留まらない。開示される装置と方法は、例えばニキビ跡の治療にも有効であり、かなり局所的な切開を行うことで、真皮をその下に存在する結合組織から引き離すことができる。必要に応じて、適切な充填財を切開場所に注入することもできる。実施形態によっては、平面の切開場所に、プロテインや、アクチン、コラーゲン等の線維形成剤からなるメッシュを埋め込むことが望ましい。セルライト治療においては、切開面ダイセクション面の場所を、浅い脂肪層shallowfatlayer真皮から3~15mm下、または脂肪組織と皮膚組織の界面、または深い脂肪層deepfatlayer真皮から16~30mm下になるようにするのが好ましく、それによって線維隔壁を切断し、脂肪細胞室を破壊する。メッシュを平面切開ダイセクションdissectionないしsubcisionの場所に埋め込むことによって、女性に多い線維隔壁の平行配列を防ぐことができ、また、高度に線維質の層を直接的に、もしくは傷の治癒過程で形成することができる。この治療は、周知の脂肪除去法や、スキンタイトニング法、皮膚を厚くする方法等と組み合わせて使用することができる。ここで開示される装置と方法は、体組織にインプラントを埋め込むためのポケットを作る場合などにも適用され得る。つまり、頬や、胸、臀部等に、低侵襲でポケットを作り、インプラントを埋め込むことができる。本発明の装置と方法は、多汗症の治療にも適用できる。具体的には、真皮の下部レベル、または真皮と浅い脂肪層の間の界面において、平面的に外科的損傷を与えることができる。このような外科的損傷によって、エクリン汗腺のエクリン管を切断し、損傷を与えるもしくはエクリン汗腺そのものを破壊する。実施形態によっては、切開手段ダイセクション手段として、高周波などのエネルギーを用いることが望ましい。そのようなエネルギーを使用すれば、血液等の凝固や制御による熱的損傷が可能になり、結果として、脂肪細胞を損傷させ収縮させ、より高い線維質の層を直接的に、もしくは傷の治癒過程で形成することができる。熱エネルギーは、このような治療の効果を高めることができる。例えば、多汗症治療の場合、熱的損傷を与えることによって、その過程のなかで破壊されるエクリン腺の数を増やすことができる。この治療は、周知の脂肪除去法や、スキンタイトニング法、皮膚を厚くする方法等と組み合わせて使用することができる。実施形態によっては、制御式の麻酔投与手段を設けて、切断機構の前に、治療対象領域に麻酔を施すことが望ましい。尚、本明細中で使用されるしてもよい、することができる英語助動詞mayという表現は、任意の機能ないし部品を設けることを表わしている。図1Aから1Cに示すように、実施形態はハンドピース100を用い、皮膚厳密には真皮101の特定の場所を捕獲制御し、同時に切断器具102が正確に使用できるようにする。好ましくは、ハンドピース100は頂部103と周囲立上り部104を備える。これらは、陥凹部105を形成し、該陥凹部は患者の真皮の上に覆い被さるようにする。押圧106をハンドピース100の頂部に加えるか、もしくはハンドピース100内に真空状態を作り出すことによって、真皮101の一部が陥凹部105内に入り込み、実質的には陥凹部105がその入り込んだ部分で満たされる形となる。そのようにすることで、真皮101の一部をハンドピース内に捕えることができ、また捕獲された組織領域に対して何らかの制御を加えることができる。このようにしたら、切断器具102、または他の切開器具ダイセクション器具の先端部を、ハンドピース100の周囲立上り部104の側面を貫通する通路107に通すことができる。それら切断器具102等の先端は、陥凹部105に捕獲された組織に経皮的に入り込み、さらに陥凹部に囲まれた皮下組織の中へと侵入する。切断器具102は、ある特定の形をした外科的損傷を切り込みによって与えるように扱われる。この外科的損傷は、陥凹部内の皮下組織内に与え、かつハンドピース頂部と平行であるようにする。この外科的損傷つまり切開ダイセクションを与える場所の範囲は、浅い場合は、真皮と浅い脂肪層の間の界面から1~2mm下であり、深い場合は、その皮膚/脂肪界面から20mm下である。尚、本出願者の意図する経皮的とは、0.4mmから4.0mmの厚さの皮膚を貫通する穿刺もしくは切開incisionを指す。また、ハンドピース100は、本明細書中で開示されるいずれの切開用器具ダイセクション器具とも併用することができる。図2Aに示すように、上壁201と周壁202によって、陥凹部105側を向く組織対向面203が形成される。組織対向面203は、ハンドピースに対して内側に湾曲しているつまり、凹面を形成。それによって、ハンドピース100が表皮204に接した時、ハンドピース100をさらに押すことで、皮下組織205具体的には、表皮層と真皮層の下にある皮下脂肪層がハンドピースによって取り込まれる。もちろん、それらの層は陥凹部105内に位置することになる。実施形態によっては、組織対向面203は、陥凹部105の周囲に設けられた比較的小さな内壁として、周壁202を備える。また、ある実施形態においては、ハンドピース100は透明カバー206を備えてもよい。透明カバー206がある場合、医師は、真皮がハンドピースの切開場所ダイセクション部位に適切に収まっているかどうか、容易に目視することができる。また、図示した実施形態では、ハンドピースの周壁側壁を概ね円形に示してあるが、ハンドピースの形が限定されないことは当業者に理解されよう。また、上記の装置は、従来技術では実現できなかった、治療や、麻酔薬の投与、皮下組織の切開ダイセクション等の三次元の制御を可能にする。該装置は、通常、皮膚の表面から4mm~20mm下の深さ215皮膚から直角に測定を制御する。しかしながら、4mm以下や20mm以上の深さもまた考慮される。この深さ215は、組織対向面203から測定される深さであると大まかに定義できる。開示の観点からより厳密に述べれば、深さ測定は、表皮204が組織対向面203に接触して平坦になった時に行われる。その際、表皮の厚さは無視できるものとする。従って、深さ215は、皮膚表面から下の深さ、つまり表皮204から下の深さとみなすこともできる。また、切断ブレードや高周波プローブ等の器具の横方向の動作範囲は、それらの長さや動き等によって制御されるが、通常2mmから100mmの長さの範囲で、左右どちらにも動くようになっている。よって、それらの器具針、切断ブレード、プローブ等が皮膚により深く挿入されると、より大きな動作の円弧を描く。装置100ハンドピースは皮膚組織に対して押し付けられ、それによって、皮下層205を陥凹部105内に取り込み、組織対向面203に密着させる。実施形態によっては、真空吸引を利用し、組織の捕獲効率を高めることができる。その場合、真空源1606図16B参照を設けることができる。該真空源の設置に関しては、まずハンドピース100に真空ポート208を設け、そのポートを介してハンドピースと真空源とを流体連結すればよい。真空源は、陥凹部105と流体連結する真空ポンプであってもよい。真空ポンプ1606によって、陥凹部105から空気を吸引し、その中に取り込まれた組織を確実に吸い上げる。実施形態によっては、真空ポンプ1606を、マイクロプロセッサ1501図15参照やGUIグラフィカルユーザインターフェイス1502と通信を行うように設定し、真空圧を表示することもできる。このようなシステムでは、真空ポンプがハンドピース内に真空を発生させてからの経過時間をさらに表示してもよい。また、真空ポンプは吸引力を調整することもでき、初めの段階では、組織を陥凹部に吸い上げるため大きな吸引力を発生させ、その後は組織の吸い上げを維持するためにやや小さい吸引力を発生させればよい。真空ポート208は、ハンドピース100の頂壁201、または周壁202、またはその両方に設けることができる。実施形態によっては、組織対向面203に二つ以上の真空ポート208を設け、真空源からハンドピースの複数の箇所を介して、陥凹部内及び組織を吸引してもよい。図2Aの実施形態では、皮膚101の一部分に真空圧吸引をかけた状態でハンドピース100が使用されている様子を示してある。真空ポート208で発生した吸引力によって、皮膚101が引き上げられ、ハンドピース100の組織対向面203と接触する。十分な吸引力をかけることで、表皮204の一部がハンドピース100内に持ち上げられ、内部の陥凹部の形に合わせるようにその形を変化させる。表皮204が陥凹部105の頂壁201と周壁202に密着している間、脂肪層205皮下組織も同時に陥凹部内に持ち上げられる。その後、切断器具102例えば、切断ブレード、高周波プローブ、針等をハンドピース100の側面に設けられた通路213に通して、挿入口214から挿入する。切断器具102は皮膚を突き破り、皮下組織に侵入する。重要なことであるが、ハンドピース101を使用すれば、切断器具が所望の治療深さ215において直線的に挿入できる。つまり、ハンドピース100は切開面ダイセクション面の深さを正確に制御することができ、よって、面225図2B参照において、切断器具102が組織の表面とほぼ平行な切断及び/又は移動を行うことができる。また、柔軟で弾力のある材料から成る膜217を、周壁202に設けられた通路213の基端部陥凹部から離れた側、もしくは末端部陥凹部に近い側を塞ぐように設けることもできる。そうすることで、通路213からの真空漏れを最小限に留めることができる。真空漏れを防ぐため、膜217は、切断器具が通されたときでも、切断器具の回りを密閉するよう十分に弾力があることが好ましいセルフシール型。例えば、膜217はシリコーンで形成できる。もちろん、当業者に知られているように、他の材料を用いてセルフシール型の膜を作製することもできる。通路213はハンドピース100の側壁202に設置されるが、好ましい設置箇所は、組織対向面203の底部または側部の近辺である。実施形態によっては、通路213は、周壁202、または頂壁201に形成される貫通孔である。他の実施形態では、通路213はチューブのような部材であり、周壁、または上壁に形成される貫通孔に挿入されるもしくは取り付けられる。通路213を設けることで、その中に、皮下注射針や、皮下カテーテル、上述のような切断器具、ディプロイメント器具配置展開用器具、または他の適切な器具を通すことができ、それらの器具は装置の陥凹部へとさらに挿入される。それらの器具は通路213を通り、最低限、組織を貫通する。通路213の配置場所は、切断器具や針が、真皮に対して平行な面内で、陥凹部内の組織に挿入されるよう、周壁側壁202の下端部218の近傍が好ましい。一実施形態では、通路213によって挿入角度219が得られる。この挿入角度では、通路に挿入された器具が、深さ215において、組織表面にほぼ平行、かつ頂壁201に平行な状態で、陥凹部内の組織に挿入される。この構成によれば、例えば、切断器具が表皮204真皮も含むと皮下脂肪221の間の線維構造220を切断している時などに、切断器具を安定させ、平坦な切断面を維持できる。また、他の実施形態によっては、通路213による挿入角度が、切開面ダイセクション面が真皮に近づくよう、または真皮から離れるよう設定できる。挿入口214は、図2Bに示すように、通路213の内側に配置され、陥凹部と対向することが好ましい。また、通路213は、周壁202の外側に向かって器具挿入側が広がっていることが好ましい。そうすることで、挿入口214に通された切断器具の先端部222が、方向223に沿って動き、挿入されていない反対の切断器具基端部は、方向223と反対の方向224に沿って動く。従って、挿入口214は、切断器具102の先端部222が通路213を介して陥凹部105に侵入している間、切断器具の動作支点として働く。その際、切断器具は、主にハンドピース上面に平行なX-Y面225において動作する。実施形態によっては、挿入口214は、器具の通路への挿入時に器具を所定の場所に固定するロック機構226を任意に設けてもよい。また、陥凹部内に真空状態を作り出す実施形態では、真空漏れを最小限に留めるため、ガスケットや密閉剤217図2Bでは図示せずを挿入口214内にまたはその前後、もしくはその周囲に任意で設けてもよい。実施形態によっては、通路213が器具の横方向の動きを制限してもよく、その場合は、通路に通された器具の動きが、後方向227と前方向228に限定される。また、実施形態によっては、通路213が器具の上下方向の動きを制限してもよい。その場合、挿入される器具の動きが、表皮に対して平行な面225に限定される。さらに他の実施形態では、切断器具が組織対向面の陥凹部に平行な円弧225内で動作するように通路213を構成してもよく、こうすれば皮下領域内での切断領域を該陥凹部の大きさとほぼ同じにできる。実施形態によっては、通路213に器具制御装置図示せずを設ける。そうすることによって、切断器具102や他の適切な器具をマイクロプロセッサで制御することができる。そのような場合、ハンドピース100、または図示しないマイクロプロセッサ、またはその両方で、陥凹部105に取り込まれた組織を切断器具102が正確に切断できるよう制御できる。切断対象領域に関しては、ハンドピースの使用者が事前に決定し、マイクロプロセッサが適切に動作するよう設定すればよい。図3A及び図3Bに示すように、切開ダイセクションシステムは、モータ制御式切断モジュール301と、ハンドピース100に作動的に連結されたガイドトラック302と、を備えてもよい。この実施形態では、切断モジュールは切断器具102を備え例として、スリーブ304に収められた往復式切断ブレード303、またハウジング305と基部306も備える。ガイドトラック302は、該トラックと接する切断モジュールガイドピン307の動きを制限し、ガイドピン307が所定の経路に沿って動くようにする。したがって、切断器具が挿入口214に通された時のその先端は、ガイドピン307と共に動き、その際の切断器具先端の動きの範囲は、陥凹部105内におけるハンドピース上面にほぼ平行な面内であり、かつ上記の所定経路によって画定される特定の形状内である。切断モジュール301のモータの動作は、好ましくは電気スイッチやボタン308等を用いて手動で制御するのがよい。もちろん、周知の電気的手段、もしくは他の接触手段をガイドトラックに設けて切断モジュール301を作動させてもよい。図4に切断モジュール301の分解図を示す。切断モジュール301は、ハウジング305と基部306とを備えている。図示した実施の形態においては、モータアセンブリ401は、基部306上に設置され、ハウジング305によって囲まれている。往復式切断ブレード303は、モータアセンブリ401と作動的に接続されている。モータアセンブリ401は、モータ402とクランク403と接続ロッド404とクランプスライダ405とを含んでいる。実施形態によっては、モータ402はDCモータであり、ギア減速が可能であってもよい。図示の実施形態でのクランクスライダ405は、モータの回転力を切断ブレードの往復運動に変換する。もちろん、回転力を往復運動に変換するには、他の手法を採用してもよい例としては、スコッチヨークが挙げられる。例えば、モータ402は、ハウジング305内で、往復式切断ブレード303をスリーブ304内で動かす。モータ402が回転すると、クランク403は、接続ロッド404を作動させ、クランクスライダ405を動かす。図4Bに示されているように、モータアセンブリ401が組み立てられると、クランクスライダ405は、位置決めねじsetscrew407または従来技術として知られている他の適切な接続手段を介して切断ブレード303の基端部406に装着される。場合によっては、モータアセンブリ401は、バッテリー駆動される。他の実施形態では、図示しない外部電源から、例えば電力ケーブル409を介して、電力が供給される。電力ケーブル409は、典型的には、電気エネルギを提供する。しかしながら、空気動力などの他のエネルギ源が考慮され得る。切断ブレード303は、針やバヨネットを備えてもよく、それらはさらに一つ以上の鋭利な端部を備えてもよい。切断ブレード303は、スリーブ304内に摺動自在に配置され、スリーブ304を貫通している。図4B及び4Cに示すように、スリーブ304自体は往復運動をしない。またスリーブ304は、薄いポリマーチューブから成り、一回の治療毎に殺菌される。スリーブ304は、ハウジング305に当接し、移動しない。また、スリーブ304は、切断ブレード303のシャフト402に直接接触する組織の量を最小にする。これにより、組織への障害dragとけん引感truggingを最小にする。スリーブ304は、ハウジング305および/またはモータアセンブリ401に、接続点410を介して接続される。接続点410は使い捨ての保護コネクタでもよいし、それを使用することで、切断モジュール301とギアモータアセンブリ401を、スリーブ304と切断ブレード303から伝わって流れる流体から保護できる。これにより、スリーブ304および切断ブレード303は、使い捨て可能になる。また、スリーブ304は、ブレード303のシャフトに沿って移動し得る流体を分離して、捕えることができる。コネクタ410は、装置の使用中、切断モジュール301を囲むカバー類図示せずを備えることもできる。そのようにすれば、治療が終わる度に、切断ブレード303とスリーブ304を接続点410とともに処分することができる。そのような場合、モータアセンブリ401と基部306とを備える切断モジュール301は、その後の治療でも再使用できる。図5A乃至図5Bを参照すると、その他の実施形態では、切断ブレード303、スリーブ304および往復機構は、組み合わされたアセンブリがモータ402から離されるとともにモータ402に対して作動的に連結されるよう、基部306に組み込まれている。そのようにすることで、アセンブリは、治療が終わる度に処分され得る。例えば、図示した実施形態では、ハウジング305が、モータと露出したピニオンギア501とを含む電気構成部品を囲む。基部306は、上側基部ハウジング502と下側凹状チャンバ503とを含む接続可能に分離された接続カートリッジとなっている。切断ブレード303は、それに囲まれたスコッチヨーク505、駆動ギア506および駆動ピン507に接続されている。上側基部ハウジング502は、基部306がハウジング305に接続されたときに、ピニオンギア501を受け入れる開口部508を更に備えている。図示しないモータ402は、ピニオンギア501を駆動し、ピニオンギア501は、開口部508によって受け入れられるときに、駆動ギア506に係合し駆動ギア506を回転させる。駆動ピン507は、駆動ギア506の下側に垂直に装着され、ヨーク505上に配置されたほぼ直線状のギヤ経路509に係合する。これにより、ヨーク505ギヤ経路に垂直な方向に直線状に移動可能であるは往復移動し、切断ブレード303を動かす。スリーブ304は、基部306の先端部において、係合経路510に設置された切断ブレード502およびスリーブ304上に摺動可能に配置されている。ある実施形態では、一対のロックタブ511が、カートリッジ306の両面に設置されている。タブ511は、柔軟性のある材料例えば、プラスチックまたは柔軟性のある合金から成り、カートリッジの内側に面している。他の実施形態では、分離構成部品というよりは、タブ511が、カートリッジ306を備える他の構成部品の一つの特徴と一体に形成されている。しかしながら、タブ511の機能は、不変のままである。ハウジング305は、タブ511のロック部分513を受け入れる受入スペース512を含んでいる。ハウジング305からカートリッジ306を着脱しようとする使用者は、カートリッジ306をハウジング305の底部に位置合わせし、小さな押圧を加える。これにより、タブ511のロック部分513を対応する受入スペース512に動かし、カートリッジ306をハウジング305に対してロックさせる。ある実施形態では、カートリッジ306は、その後、タブ511の下部において押圧ボタン514を押すことによって、ハウジング305から取り外され、処分される。ある実施形態では、無線識別RFIDまたはその他のインターロック手段が、ブレードアセンブリの再使用を防ぐことができる。実施形態によっては、切断ブレード303はバヨネットである。他の実施形態では、高周波カッターや、超音波メス等の切断手段を、切断ブレードやバヨネットの代わりに、もしくはそれらと共に使用することができる。高周波カッターを使用する場合は、該カッターをRFアンプと接続する図16B参照。ハンドピース100はまた、図3A及び図3Bに示すよう、その基端部と一体となったもしくはその基端部に取り付けられたプラットフォーム309を備えることが好ましい。プラットフォーム309を取り付ける場合は、例えば、ネジ310例:アレンスクリュー、つまり六角穴ネジや、クリップ機構1209、1210図12参照等を用いることができる。好ましくは、プラットフォーム309はガイドトラック302を備え、該トラックは、ガイドピン307を介して、切断モジュール301を位置づけてガイドし、また支える役割を担う。実施形態によっては、ガイドトラックは、迷路の形状になっている。ガイドピン307は、ガイドトラック301の経路に収められた状態でその経路に沿って動き、それによって切断モジュールがハンドピース100に近い適切な位置で固定される。図3Bにハンドピース100と切断モジュール301の底部を示す。ガイドピン307は、基部306の一面のスリーブ304に近い箇所に設置される。図示した実施形態では、ガイドピン307は、ガイドトラック302と接続するまたはそれに嵌合する突起状構造であるが、ガイドトラック302に嵌合して刃具を所定の経路に沿って動かすことができれば、その形状は問わない。例えば、ガイドピン307は陥凹構造や溝であってもよい。その場合、ガイドトラック302はその経路に沿った突起状構造であって、切断モジュールは該突起状ガイドトラックの上を進み、結果として刃具を所定の経路に沿って動かすことができる。図示した実施形態のガイドピン307は、切断モジュール301の基部306を貫通して突き出ているが、実施形態によっては、基部306、もしくは切断モジュール301の一部として構成されてもよい。ガイドピン307は二つの役割を担う。一つは、上述したような切断モジュールの動きをガイドし、ガイドトラック302の経路によって画定される外科的損傷を与えることである。もう一つは、切断モジュール301がプラットフォーム309から外れるのを防ぐもしくは、プラットフォーム309に対して所定の平面配向で切断モジュール301を支えることである。そのような場合、ガイドピン307の先端に、ガイドトラック302と接して作用する大きめの頭部を備えればよい。示した図では、ガイドトラック302は、切断ブレード303が組織対向面203に平行なつまり、皮膚に対して平行な外科的損傷を与えるよう、切断モジュール301を保持する。もちろん、ガイドトラック302による切断モジュール301の保持に関しては、切断ブレード303が皮膚に対して上記とは異なる配向で損傷を与えるようにしてもよい。また、実施形態によっては、ガイドピン307を電動制御にして、ガイドトラック302に沿う切断モジュールの動きを補助、もしくは自動化することもできる。図6A及び図6Bに示す実施形態では、ガイドトラック302の経路は、中央経路601と、それに連なる複数の円弧経路602によって画定される。これらの円弧経路602は、ガイドトラック302から離れて位置するある中心点から、刃具の切断を行う部分の方向に測定したそれぞれの半径を有している。連結する複数の円弧経路602は、該中心点に近いものほど、長さが短く、小さな円弧になる。この実施形態では、最終円弧として、最後から二番目の円弧と同じ大きさの最終逆円弧603を設け、それらは連結される。これによって、最後から二番目の円弧と最終逆円弧603の中で閉ループを形成する。中央経路601は逆円弧603とは直接交差しないが、ガイドピン307が中央経路601を通って、最後から二番目の円弧の端部を越えて移動すると、最終的には逆円弧603に到達する。図示した実施形態では、例として三つの主たる円弧を設け、三つ目の円弧は逆円弧603と連結される。中央経路601は、円弧側から最も遠いその開始地点に、広げられた開口部604を備える。また、中央経路601は、円弧に向かって伸びる、細長いほぼ直線状のトラックである。その直線部分があることによって、初めの段階では切断モジュールを中央経路601に位置づけ、さらに切断モジュールを前へと移動させることができる。切断モジュールが前へと移動すると、刃具が通路と挿入口を通り、陥凹部に侵入する。また、中央経路601は、第1、第2円弧の間と、第2、第3円弧の間でジグザグ状になっている。このような形状によって、使用者が切断モジュールを所定経路の最終地点まで動かす前に、ガイドトラックを移動する切断モジュールが最終円弧まで滑り進むことを防ぐ。ガイドピン307の先端に大き目の頭部を設ける場合は、中央経路601の広げられた開口部604は、該頭部を受け入れるのに都合がよい。その場合、該頭部がガイドトラック302に沿ってうまく進めるように、ガイドトラック302の下側に拡張されたスペースを設けるとよい。そうすることで、切断モジュール301がプラットフォーム309から外れるのを防ぐことができるもしくは、プラットフォーム309に対して所定の平面配向で切断モジュール301を支えることができる。別の実施形態としては、ガイドトラック302の複数の円弧を、それらの外側の端部で一つに連結することも可能である。そうすることで、そのトラックに沿って、切断モジュールが左右交互に動くことができる。この構成は、特に切断終了時に有用であり、モータを含む切断モジュールを、最終逆円弧603から中央経路601へと容易に戻すことができる。代替実施形態においては、図6A及び図6Bに示すように、ガイドトラック302は着脱式であり、異なる切開形状ダイセクションプロファイルをもたらす異なるパターンのガイドトラックと入れ替えてもよい。様々なパターンのガイドトラックを用意すれば、医師が患者の生体構造や、与える損傷の大きさ等に合わせて治療を進めることができる。そのような場合、プラットフォーム309に所定形状の陥凹部、もしくは切り欠き部605を設け、その中にガイドトラック302を挿入すればよい。またロック機構606を用いて、ガイドトラック302を固定することもできる。ロック機構606を構成するには、陥凹部608内で回動するアーム、またはレバー607をプラットフォーム309に設ければよい。レバー607は回動して、プラットフォーム切り欠き部605内に収められるガイドトラック302の一部に覆い被さり、ガイドトラック302を固定する。図6Aが示す例では、プラットフォームが、所定の経路を有する着脱式ガイドトラック302を備えているが、このガイドトラック302は切断器具と共に使用され、それらの使用によって、該所定経路で画定される形状に沿って切断を行う。図6Bが示す、所定の経路を有する着脱式ガイドトラックでは、注射器具と共に使用されるものがある。例えば、皮下注射針、または他の注射機構を有する注射補助器の動きを制御して、陥凹部105内の組織に対して、該所定経路によって画定される治療領域の範囲内で注射を行うことができる。図12に示すように、クリップ機構を使用することで、プラットフォーム309もまたハンドピース100から取り外し可能とすることができるこの場合のプラットフォームは、ガイドトラック302をその上に直接有する。この実施形態でのハンドピース100は、プラットフォーム309に取り付けられた複数の挿入クリップ1210を受け入れる複数のクリップスペース1209を備えることができる。クリップ1210は柔軟性のある材料から成り例えば、プラスチックや柔軟性のある合金、またハンドピース対向端部1211において備え付けられ、プラットフォーム309から外側を向いている。ハンドピース100の加工は、クリップスペース1209がハンドピース本体1212によって一体に形成されるようにすればよい。クリップスペース1209が形成される場所は、周壁104と陥凹部105があるハンドピース本体1212の内側と、本体1212の外側の面との間である。装置使用者がハンドピース100に対してプラットフォーム309を着脱する場合は、両側のクリップ1210を挟み込むように内側に押すだけでよく、そうすることによって、クリップ1210をクリップスペース1209に挿入、または該スペースから取り外すことができる。クリップ1210がクリップスペース1209に収められたら、クリップ1210を両側からの押しから解放するだけで、プラットフォーム309をハンドピース100に対してロックできる。図7は、皮下脂肪層205内の深さ215において切断を行う時のガイドトラックと切断モジュールを示す。スリーブ304はハンドピース100の挿入口214に侵入し、皮膚との接触ポイント801において、器具の動作支点を効果的に形成する。さらに図8Aから図8Cを参照すると、通路213は、挿入口214から離れるほど広がっていることが判る。これによって、刃具102、もしくは切断モジュール301が、挿入口214を中心に左右に動き、また所望の治療領域802内で動作する。切断モジュール301の下側に取り付けられたガイドピン307は、プラットフォーム309のガイドトラック302に嵌合する。したがって、装置の使用中、切断モジュール301の底部はプラットフォーム309と接触したままであり、これによって、刃具が所望の深さにおける一面においてのみ動作する。つまり、ガイドピンとガイドトラックとの嵌合は、挿入口214での動作支点と相まって、刃具が所望の領域でのみ動作するように制限する。また、ガイドトラック302は、本発明の実施形態に即して様々に作製することができる。例えば、ガイドトラック302の形状は添付の図面に示したものだけに限られない。実施形態によっては、ガイドトラック302の下側を部分的に削り、ガイドピン307にフランジを取り付けてもよい。そのようにすれば、フランジと削り部分の接触によって、切断モジュール301がプラットフォーム309、またはハンドピース100から持ち上げられるのを防ぐ。切断領域802は通路213によって決まるが、その際、刃具102の動作は、挿入口214によって制限されると同時に、該器具がガイドトラック302に沿って移動するようガイドピン307によっても制限される。したがって、刃具102例えば、針、切断ブレード、高周波カッター、ウォータージェットメス、レーザーメス、超音波メス等が側方向に動作することで、その先端が切断領域802の最外の横方向にも縦方向にも最外の境界に沿って動く。図8Aに、切断ブレードが切断領域802に侵入する様子を示す。ガイドピン307がガイドトラック302に嵌合し、ガイドピン307がガイドトラック302の基端側の円弧に到達するまで切断モジュール301がY方向803に進められる。この時点で、切断ブレードは皮膚に通され、そしてモータが作動されて切断ブレードの往復運動が開始される。他の実施形態では、モータがガイドトラックの適切な箇所に到達した時に、モータへの早まった電力供給、もしくは自動電力供給を防ぐため、ガイドトラックに接触手段例えばセンサを設けることもできる。切断モジュール301がハンドピース100に向かって進む間、ガイドピン307は、ガイドトラック302の迷路のような通路で制限される形で、その経路に沿って移動する。図8Bに示すように、ガイドピン307がガイドトラック302内で動く間、刃具の先端は制御の下、切断領域802内において左右に動作する。切断領域802の大きさと形状は、ガイドトラック302の経路によって決まる。また、ハンドピースの上下に伸びる中心線をZ軸とすると、切断器具がハンドピース頂部に平行な面内におけるXおよびY方向に動くよう、切断モジュールの動きがガイドトラックの経路によって制限されることが好ましい。このように、X方向の最大幅804は、ガイドピン307とガイドトラック302の相互作用によって決まる。医師は切断モジュール301を使用して皮膚内での切断を始め、ガイドトラック302に沿って刃具をさらに内部へと動かす。この時、刃具の軸の固定部切断を行わない部分は、組織が切断された領域に常に位置する。切断されていない組織によっては、該軸が所望の領域において自由に回動することを防ぐことができる。図8Cに示すように、ガイドピン307とガイドトラック302の相互作用によって、領域802のY方向における最大長805も定まる。ガイドトラック302の経路は、好ましくは、ハンドピースの陥凹部内における切断器具の動作領域を決定する。また、ガイドトラックの形状は、切断ブレードの長さや反復動作と共に、切開領域ダイセクション領域を画定する。ガイドトラック全体を辿った後は、モータを停止させ、刃具を取り出す。モータを停止した後、刃具を取り出す前には、モータの電源を切ったまま再び経路を辿ることで、切開ダイセクションが適切に行われたか確認することができる。場合によっては、モータの電源を再び入れて、切断が行われなかった領域において切断を行うこともできる。この方法は、ここで開示するいずれの切断器具にも用いることができる。また、図示した実施形態では、得られた全領域802は涙の形をしているが、ガイドトラック302の経路や、通路213、挿入口214を変更することで、領域802の形状を様々に変更することができる。例えば、図6A及び図6Bに示したガイドトラックを選択的に用いることで、動作範囲を変更することができる。また医師は、モータモジュールの動きを複数の円弧経路602内で制限して、それらの外側領域を使用しなくてもよい。その場合、ジグザグ状の中央経路601を使用すれば、モータモジュールを最終逆円弧603まで進めることができる。また、場合によっては、完全な動作の円弧を描かなくてもよい。そのような方法を用いることで、切開ダイセクション領域の面積を減らすことができる。図9Aから9Cに、プラットフォーム309とガイドトラック302の一例を示す。この実施形態でのガイドトラック302は、プラットフォーム309の外側端部901に沿う半卵形状である。この場合、ガイドピン307は、切断器具切具102もしくはスリーブ304の側面に位置する。それによって、ガイドピン307はガイドトラック302の湾曲経路に沿って動き、また図8A~8Cと同様に、切開ダイセクションが境界902内でのみ起こるようになる。尚、図9A乃至図9Cではガイドトラックが麻酔針と共に使用される様子を示してあるが、図示したガイドトラックは他の開示されたガイドトラックも含めて、麻酔針の他にも、開示されたいずれの切断器具とも併用することができる。図10A及び10Bに、プラットフォーム309の他の例を示す。この実施形態でのガイドトラック302は、針1001を介して液体の制御投与を可能にするよう構成される。針1001は、チューブ状、もしくは皮下注射針であってもよいし、また側方向の液体拡散が効率よく行われるよう多数の孔を有してもよい。供給チューブ1002を使用することで、針1001を、シリンジ1003またはシリンジポンプやローラポンプ、もしくはその他の周知の注入器具と、流体連結することができる。実施形態によっては、針制御モジュール1004を設けて針1001を収納し、ガイドトラック302に沿う針の動きを補助することができる。ガイドトラック302に沿って針1001を動かすことで、切開ダイセクション領域の特定の場所に液体を正確に投与することができ、それによって、一回の治療でもしくは複数の治療箇所で必要とされる注入液の量を減らすことができる。針制御モジュール1004は、プラットフォーム309のガイドトラック302に嵌合するガイドピンを有することが好ましい。ガイドピンを使用すれば、針やカニューレなどの動きをガイドすることができ、さらに注入液を、ガイドトラック302によって画定される治療領域内の所望の深さ及び箇所で、組織に対して注入することができる。針制御モジュール1004と共に使用するガイドトラック302は、三つの放射状経路1005を有し、それらは、ガイドトラック302から離れ、針の液体を投与する部分の方向に位置するある中心点に向かって延在する。中央の経路は直線部分1006を有する。その直線部分があることによって、初めの段階では針制御モジュール1004のガイドピンをガイドトラックに位置づけ、さらにモジュールを前へと移動させることができる。モジュールが前へと移動すると、針1001が通路213と挿入口214を通り、陥凹部に侵入する。中央経路の開始地点1008から図の下側に進むと、中央経路は横断経路1007と交差し、そこからさらに伸びる。この実施形態での横断経路1007は、上記中心点の方向に存在するある中心点を有する大きな円弧形状である。両端の放射状経路1005は横断経路の端部から伸びる。つまり、横断経路上のガイドピンが、そのいずれかの端部を越えて移動すると、両端の放射状経路のいずれかに到達する。両端の放射状経路は、針制御モジュールが上記中心点の方向に移動するのと同様に、中央経路の方向に向かって延在する。中央経路が有する広げられた開口部1008は、上述の通り、中央経路の開始地点となる。ガイドピンの先端に大き目の頭部を設ける場合は、中央経路の広げられた開口部1008は、該頭部を受け入れるのに都合がよい。その場合、該頭部がガイドトラックに沿ってうまく進めるように、ガイドトラックの下側に拡張されたスペースを設けるとよい。そうすることで、モジュールがプラットフォーム309から外れるのを防ぐことができるもしくは、プラットフォーム309に対して所定の平面配向で針制御モジュール1004を支えることができる。図10A及び図10Bに示すように、実施形態によっては、針制御モジュール1004のガイドピンが中央経路1006を通り、横断経路1007に到達すると、針が陥凹部105に取り込まれた皮膚を貫通する。ガイドピンが横断経路1007に沿って移動する時、針は貫通された領域で回転はするが、皮膚内で前方向に動いたり、皮膚外へ出ることはしない。したがって、制御モジュール1004を使用して、針を放射状経路に沿って前後に動かす時、横断経路1007は、針を皮膚内に留めるストッパーの役割を果たす。このようにすることで、一つの穿刺孔を介して、液体を治療領域全体に注入することができる。図12Aに示す他の例では、中央経路1006は横断経路1007と交差する箇所で途切れており、また液体注入のため、四つの放射状経路1005が使用される。そのようにすることで、全ての放射状経路1005が中央経路1006から途切れる。つまり、制御モジュール1004のガイドピンをある放射状経路から中央経路1006に移動する場合、横断経路1007を直接経由しなければならないため、横断経路1007は針を皮膚内に留める役割を果たす。図11A乃至11Dにプラットフォームのさらに別の例を示す。この実施形態では、上述のようなプラットフォーム309を使用せずに、ハンドピース100に作動的に連結される支持アーム1101で代用する。支持アーム1101はガイドピン1102を有し、該ガイドピンは、ハンドピース100の頂部に設けられるガイドトラック1103と嵌合する。また、ガイドピン1102とガイドトラック1103の相互作用によるガイドに従って支持アーム1101を動かすため、ハンドル1104を設ける。ガイドピン1102はガイドトラック1103に沿ってその中を移動し、そうすることで、ハンドピース100に近い適切な場所で切断モジュール1105を固定する。切断モジュール1105には、ここで開示されたいずれの切断機構も取り付けることができる。実施形態によっては、切断モジュール1105は切具102を備えてもよいし、手動制御を採用してもよい。図示の例での切断モジュール1105は、図3及び図4と同様、モータ制御であり、ハウジング、ギアモータ、切断ブレード1106、スリーブ1107を備える。ガイドピン1102は、スリーブ1107に近い支持アーム1101の下側に位置する。切断モジュール1105は支持アーム1101に固定される。つまり、切断ブレード1106を動かすためには支持アームを動かせばよい。実施形態によっては、切断モジュール1105は高周波カッターを備えてもよい。このプラットフォームの第三の実施形態は、装置のサイズがコンパクトであるため、特に顔の皮膚治療に適している。プラットフォームのさらに他の実施形態としては、ハンドピースに周壁や陥凹部を設けずにプラットフォームを構成することもできる。そのような実施形態では、ハンドピース100は、治療する皮膚の一部を覆う対向プラットフォームを備えることができる。対向プラットフォームは、ガイドトラック1103と、切断器具を上から支える支持アーム1101とを備えることができる。実施形態によっては、周壁は装置の周囲全体を取り囲む必要はなく、通路213や挿入口214を支持するのに必要な部分だけを取り囲んでもよい。また、実施形態によっては、プラットフォームとガイドドラックを完全に取り除いてもよい。その場合、切断器具による対向プラットフォーム下側での切断の安定および制御は装置を使用する医師の操作技術によりもたらされる。実施形態によっては、ハンドピースに調節可能な頂部または蓋を設けることができる。そうすることで、ハンドピース頂部の内側と、ハンドピースの周壁の下端部との間の距離を変更することができる。そのような実施形態では、ハンドピース100の頂部は、通路213の挿入口214に対してその高さが調節可能となり、したがって、陥凹部105の容積、及び切断器具102が通路213に通され、皮下組織を切断する時の深さ215が調節できる。実施形態によっては、図12に示すように、リバーシブルの蓋1201をハンドピースに設けることもできる。図示の例では、蓋1201は凹面1202と凸面1203を有する。凹面1202と凸面1203の両方は、周壁104の上にぴったりと収まるよう構成される。そのように構成することで、蓋1201を容易に取り外すことができ、同時に気密を維持し、ハンドピース内に真空状態を発生させた時の真空漏れを防ぐことができる。蓋1201のどちらの面を周壁104に被せるかによって、陥凹部105における深さ215が変わる。凹面1202は、周壁104の頂部1205の形状にフィットする大きさの浅い周縁1204を有する。凹面1202が下を向いた状態で陥凹部105を向いた状態で蓋1201をハンドピース100に固定する時、深さ215の値は大きくなり、同時に陥凹部105の容積も増える。対照的に、凸面1203は、周壁104の頂部1205の形状にフィットする大きさのプラットフォーム1206を有する。凹面1203が下を向いた状態で陥凹部105を向いた状態で蓋1201をハンドピース100に固定する時、深さ215の値は小さくなり、同時に陥凹部105の容積も減少する。図示の実施形態のように、ハンドピースはさらに、周壁104の頂部1205の周囲に間隔を置いて配置されたラッチ外れ止め1207を有してもよい。それらを用いることで、対応する開口部1208を介して、蓋1201をハンドピース100に確実に固定することができる。それぞれの開口部1208は、一つのラッチ1207を受け入れる。ラッチ1207を開口部1208に挿入し、蓋1201を参照番号1209に示すように回すと、ラッチ1207は開口部1208内でロックされる。このように、ラッチと開口部の作用によって蓋1201は固定される。蓋1201はリバーシブルであるため、深さ215を変更する際には、ハンドピース使用者が蓋を取り外し、ひっくり返して、再び装着するだけでよい。実施形態によっては、Oリング図示せずやゴムのような部品を、蓋1201の周縁1204やプラットフォーム1206の周囲、もしくは周壁104の頂部1205の周囲に設けることもできる。それによって、さらに確実な装着を可能にし、真空漏れも防ぐことができる。また、実施形態によっては、異なる陥凹部を有する複数の蓋を用意してもよい。そうすることで、蓋がリバーシブルであるか否かに関わらず、深さ215を様々に変更することができる。図13A及び13Bに示す実施形態では、ハンドピース100の内径形状に合致する膨張可能なブラダー1301が、硬性の外蓋1302と硬性の内蓋1303の間に配置される。内蓋1303はハンドピース100の円周内に摺動可能に配置され、他方、外蓋1302は周壁1304に固定される。チューブ1305は、ブラダー1301と、それを膨張させるための圧力源図示せずとを流体接続する。ブラダー1301と外蓋1302と内蓋1303は、チューブ1305の接続後にハンドピース100内に収められる。その際、チューブ1305は、周壁1304の上縁部1307に位置するポート、もしくは凹部1306から突き出すようにする。それらの構成要素は組み合わされてハンドピース内に収められるが、重要なことは、外蓋1302がハンドピース100の周壁1304に連結されるのに対し、中に取り込まれるブラダー1301と内蓋1303はハンドピース100内で摺動可能に配置されるということである。図13Bから判るように、ブラダー1301内の圧力を調整すると、内蓋1303が参照番号1308で示すように上下する。それによって、陥凹部105の容積を変更でき、さらには所望の切開ダイセクション深さを自由に設定することができる。図14A及び図14Bに示す実施形態では、ねじ込み蓋1402とハンドピースの周壁1403の間で、螺合ねじ込みによる係合1401が得られる。蓋1402は、食べ物の瓶と同じ要領で、周壁1403の上縁部1404にねじ込まれる。また、蓋1402は、外縁部と、上縁部1404を保持する内縁部1405とを有する。蓋1402はさらに、内縁部1405の円周によって画定される陥凹部1406を備える。陥凹部1406の内側1407は、周壁1403の一部分と共に、既に説明した組織対向面203を形成する。上縁部1404に対してねじ込み構造を設ける場合、蓋1402が参照番号1408に示すよう回転する時、陥凹部1406が組織対向面203も含めて、方向1409皮膚に対して垂直に沿ってハンドピース100内の所望の深さに移動できるようにすればよい。任意でOリング1410を設けて真空漏れを防いでもよく、その場合、リング1410を、内縁部1405と上縁部1404との間に、内縁部1405の円周に沿うように設ければよい。また、ねじ込み蓋1402には、蓋1402の回転中に組織対向面203の深さを示す参照数値例えば、9mmや10mm等を印してもよい。さらには、ハンドピース100の筐体にも参照マーク1411を設けて、現在の深さを示してもよい。蓋1402に対しては、さらに補助マーク1412を設けることもできる。その場合、参照マーク1411と補助マーク1412が一列に並ぶことで、深さが判るようになる。実施形態によっては、スライド式のプラットフォームを設けて、深さを調整してもよい。その場合のプラットフォームは、蓋の内側部分に対して、使用器具の挿入口を上下に動かすことができればよい。図示した実施形態を参照すれば当業者に分かるように、真空を利用して深さを調節するハンドピースを構成する方法は他にも様々存在し、それらもここで開示する装置と方法の範囲に含まれる。図10Aと10Bに示す装置では、針もしくはカニューレと接続するシリンジポンプ1003と、注入液供給源とを備える。治療に使用する液体は、切断器具の配置の前、もしくはその後に、注入投与すればよい。治療に使用する液体とは、この場合、局所麻酔薬つまり鎮痛薬や、血管収縮剤、抗生物質、通常の生理食塩水または緩衝食塩水で薄めたステロイド、また類似の医療目的で使用される液体の組み合わせ等を指す。組織に対する液体注入は、針、またはカニューレ1001を用いて、切開を行う前に、またはその間、またはその後で行うことができる。その際、針またはカニューレを、通路213と挿入口214に通すと、針またはカニューレは皮膚を貫いて、皮下組織に到達する。針またはカニューレは、ガイドトラック302と共に使用する場合では、針制御モジュール1004に取り付けてもよい。実施形態によっては、複数の注入ポートを、針1001の側面に沿って、その面に起伏が起こらないように設けてもよい。ポートは、針の軸にほぼ直角で、かつハンドピースの頂部にほぼ平行な方向に液体を排出するよう形成すればよい。複数のポートを設けることで、針制御モジュールが一回の注入で、液体を治療領域全体に散布することができる。散布された液体は、その後、皮下組織皮下脂肪と脂肪細胞を含むに染み渡る。また、実施形態によっては、注入ポートを針1001の一つの側面のみに並べて配置してもよい。その場合、針1001が皮下治療領域内に位置づけられた時、注入が主に表皮と平行な組織の一面において行われるよう針の向きを変更すればよい。それによって、液体が散布される領域を最大化することができる。実施形態によっては、針の中でポートをジグザグ状に配置してもよい。これによって得られる利点の一つは、針の機械的強度が高くなるということである。もう一つの利点は、針1001の位置を完璧に合わせることなく、治療領域に対して液体を散布できることである。さらに他の実施形態としては、針の先端を、皮膚を貫通しやすいように部分的に波型にすることもできる。その場合は、その先端部から液体を排出できるようにすると共に、同時に針の側面の注入ポートからも液体排出ができるようにすればよい。図15に示すように、装置に、GUIグラフィカルユーザインターフェイス1502を有するマイクロプロセッサユニット1501を備えてもよい。マイクロプロセッサユニット1501は、注入器具1003、1004や、注入液供給源1503、マイクロプロセッサ制御装置1504、廃液タンク1505設置は任意に接続され、それらと共に使用される。また、マイクロプロセッサとソフトウェア図示せずをユニット1501内に設けることで、該ユニットを制御することができ、さらに医師が設定するパラメータに従って注入量を測定することもできる。このようなシステムでは、薬剤投与量や他の注入に関する情報を表示でき、警告やアラームを発することもできる。注入モジュール1002、またはシリンジポンプ1003は、組織に注入される液体量の情報に関して、マイクロプロセッサユニット1501と通信を行う。GUIは、注入液の濃度や患者の体重などの情報が入力されるように、ユーザに指示を出してもよい。また、マイクロプロセッサは、患者の体重や注入液濃度に基づいて、安全な最大液体投与量を決定するための論理回路を有してもよい。実施形態によっては、シリンジポンプによって注入される液体の量が最大安全投与量以下である所定の閾値を超えた場合、GUI1502に警告メッセージを表示するようマイクロプロセッサで制御してもよい。また、シリンジポンプによって注入される液体の量が最大安全投与量に到達した場合は、シリンジポンプが注入を終了するよう制御してもよい。また他の実施形態としては、ユーザがGUIを介して最大安全投与量を無効にできるようにしてもよい。そうすることで、最大安全投与量に到達した後でも、シリンジポンプが液体注入を続けることができる。また任意ではあるが、GUIは、注入制御モジュール、またはシリンジポンプが液体注入を開始してからの経過時間を表示することもできる。実施形態によっては、マイクロプロセッサによって、システムが液体注入を開始してからの経過時間を記録して、推奨される治療開始時間と治療終了時間を計算してもよい。例えば、注入される液体が麻酔薬、または血管収縮剤もしくはその両方を含む場合は、マイクロプロセッサが切開を行うべき時つまり、麻酔薬が効き始める時を示すことができる。またマイクロプロセッサは、シリンジポンプによって注入される液体の量や、液体注入開始からの経過時間等の情報に基づき、治療開始時間と推奨される治療終了時間を決定してもよい。実施形態によっては、マイクロプロセッサユニット1501及びGUI1502によって、ハンドピース、または切断器具の使用に関する情報を制御表示することもできる。例えば、マイクロプロセッサユニット1501は、治療領域に組織を取り込むための真空ポンプを制御することができ、またGUI画面1502は、真空圧や、真空ポンプによってハンドピース100内に真空状態を発生させてからの経過時間を表示することができる。実施形態によっては、上述したような装置と方法において、生理食塩水等の液体を高い圧力で噴射して、組織に損傷を与えることもできるつまり、線維隔壁を切断したり、皮下脂肪を破壊することができる。本発明の実施形態に適した切断器具の中には、HYDROCISIONの商標が付いているものがある。HydroCision社が独占的に所有するFLUIDJET技術は、ハイドロサージェリ水を利用した外科手術と呼ばれる新しい手術法の基盤となっている。ハイドロサージェリでは、髪の毛ほどの細さの超音速の水流を正確な制御に基づいて使用し、その技術によって医療のための効果的な切断切除収集システムが構築可能となっている。ハイドロサージェリでは、組織に対して付随的損傷を与えることなしに、レーザーや高周波技術の出力密度を使用することができる。またハイドロサージェリは、対象組織を切断切除し、同時に切除された組織を除去できるという独特の利点がある。実施形態によっては、注入制御モジュール1004から液体が排出される際の該液体の運動エネルギーが増大するよう、針1001を構成することも可能である。注入制御モジュール1004はガイドトラック302に沿って進み、深さ215において、表皮に対して直角な方向の高圧力で液体を排出する。それによって、皮下組織205内の治療領域に位置する線維隔壁220を切断する。これまでに分かっていることだが、20から60バールの圧力のウォータージェットは、十分な切断能力を有しており、針の一回の侵入、つまり一回転で、皮下組織内を8mm切り進むことができる。より深い切断を得るには、同じ切断部に対して繰り返しウォータージェットを当てればよい。また、ウォータージェットによる切開ダイセクションでは、切断された組織を水によって収集することもできる。形態学的には、切断面に位置する全ての血管は、ウォータージェットの圧力が40バールを越えなければ、損傷を与えることができない。従って、治療領域内の線維隔壁220を切断するためには、圧力を50バール以上50から60バールの間にすることが好ましい。この実施形態では、針1001の先端部にノズル1506を設ける。好ましくは、注入器具によって針から排出される液体の運動エネルギーを増大させるようノズル1506を構成する。実施形態によっては、ノズル1506は集束ノズルであってもよい。その場合、ノズルの喉部分は針の先端に向かって先細りになる。また他の実施形態として、ノズル1506を先端部分が広がった拡散ノズルにしてもよいし、もしくは排出される液体の運動エネルギーを弱めるように構成してもよい。実施形態によっては、上述した装置と方法は、米国出願第12/555,746号2009年9月8日出願に記載の装置及び高圧バーストを利用することもできるその開示内容は、参照によって本出願に組み込むものとする。尚、同米国出願第12/555,746号は、米国出願第11/515,634号2006年9月5日出願、及び米国出願第11/334,794号2006年1月17日出願、現米国特許第7,588,547号の一部継続出願であり、それらの優先権を主張するそれら二つの開示内容も、参照によりその全体が本出願に組み込まれる。図16Aに切断機構の例を示す。この例では、高周波カッター1601を使用する。実施形態によっては、超音波メス例えば、Ultracision登録商標超音波メス等の切断器具を使用することもできる。高周波カッター1601は絶縁スリーブ1602内に収められ、該スリーブは、高周波切断モジュール1603の筐体から高周波カッター1601を電気的に絶縁する。場合によっては、高周波カッター1601の軸つまり切断を行わない部分に、電気絶縁コーティングを施してもよい。切断モジュール1603の筐体はハンドル1604を有し、該ハンドルもまた高周波カッター1601から電気的に絶縁される。切断モジュール1603は図3と同様にガイドピン307を有し、よって、ハンドル1604を使用することで、切断モジュール1603をガイドトラック302に沿って動かすことができる。この実施形態が示すのは、ガイドトラック302及びハンドピース100と共に使用する特殊なハンドル高周波切断機構の例である。図10、及び図11A乃至図11Cと同様に、ガイドピン814はガイドトラック822に沿って動き、高周波カッター1301を切断領域内で正確に位置づける。ハンドル1604は、高周波エネルギーの凝固モードもしくは切断モードを作動させるための制御ボタン図示せずを有してもよい。場合によっては、図4に示した往復運動式モータを使用して、高周波カッター1601を往復運動振動させてもよい。また、図4の切断モジュール301と同様に、高周波カッター1601に、それを往復運動させるための往復動機構、もしくはモータ制御機構を備えてもよい。また、高周波カッター1603は、少なくとも部分的に絶縁コーティングを施したバヨネット、もしくはブレードを備えてもよい。例えば、バヨネットブレードが二つの面を有する場合、絶縁コーティングは一方の面だけに施し、他の面には施さなくてもよい。そのように皮膚を向く面を露出させることで、上方向にさらにエネルギーを向けることができ、スキンタイトニングに有用である。電気接続ポイント1605は、図示しない電気ケーブルを介して、高周波カッター1601を高周波発生器1609図16B参照に接続する。図16Bは、患者のセルライトの出現を減少させるシステムのブロック図である。該システムは、高周波切断プローブ1601、真空を利用するハンドピース100、高周波発生器1606を備える。ハンドピース100は高周波プローブを支えるが、その際、直径0.4mmから4.0mmの低侵襲の穿刺孔を通して、皮膚下の所定深さにおいて、平面的な損傷が与えられるようにする。つまり、その外科的損傷は、傷口の内部を露出させることなく皮弁を作らずに与えることができる。ハンドピース100は、陥凹部を形成する組織取込面を有し、その陥凹部内に所定の厚さの組織を取り込む。高周波カッター1601は、陥凹部に取り込まれた組織に経皮的に挿入され、陥凹部の高さによって決まる所定の深さにおいて平面的な損傷を与える。高周波発生器1609は、高周波切断プローブに対して電力を供給し、また、組織のインピーダンスを測定するためのインピーダンス測定回路を備える。高周波発生器は、フィードバック制御論理を有する。この論理は、ハードワイヤードの電子回路、もしくはRAMランダムアクセスメモリチップやROMリードオンリーメモリチップ上に実装したソフトウェアやマイクロコードで実現すればよい。後者の場合、高周波発生器内のマイクロプロセッサによってソフトウェアやマイクロコードを実行することができる。フィードバック制御論理は、高周波プローブによる切断が効率的になるように、プローブに供給される電力を測定されたインピーダンスに基づいて最適化する。上述のシステムではさらに、サーミスタやサーモカップル図示せずを備えることができる。それらは、例えば、高周波プローブ1601に取り付けることができる。場合によっては、それらを高周波発生器1609と接続し、それらが組織の温度を示す情報を伝達できるようにしてもよい。上述のフィードバック制御を用いることによって、組織の温度が所定の閾値に達した場合、高周波発生器によるプローブへの電力供給を停止することができる。上述のシステムでは、生理食塩水等の導電性流体を制御によって注入することもできる。これによって、高周波エネルギーをさらに分散させたり、組織のインピーダンスを維持したりすることができ、またこれは麻酔の観点からも有用である。実施形態によっては、単極の高周波電極を使用して、ハンドピース100をリターン電極としてもよい。この例でのシステムは、アクティブ電極1601と、RFアンプ1609と、真空を利用するハンドピース100と、真空ポンプ1606とを備える。また他の実施形態によっては、ハンドピース100の内面203に導電層図示せずを設けてもよく、それによってシステムの使用中、導電層が皮膚204と電気的に接することができる。導電層を設ける場合は、ハンドピースに網目スクリーンを取り付けてもよいし、ハンドピース内面に対してスパッタリングや真空蒸着を施して形成してもよい。導電層は半透明、もしくは透明であってもよい。導電層は、高周波発生器1609と電気接続される。よって導電層と電気的に接続する導電体が、ハンドピースの開口部またはハンドピースの下側を通ることになる。導電層はハンドピース内面全体に渡ってもよいし、一つ以上の窓を設けて、ハンドピースの位置が容易に分かるようにしてもよい。導電層は、銅やアルミニウム等の導電性材料から形成してもよいし、導電性ゲルを含んでもよい。また、インジウムスズ酸化物ITO等の導電性材料を、ハンドピースにスパッタまたは真空蒸着してもよく、その場合導電層が透明になるという利点がある。一実施形態によれば、システムは、真空ポンプ1606図16Bに流体連結されたハンドピースと、針のような高周波電極1601図16Aとを備える。高周波電極1601は、ハンドピースの通路213に通され、深さ215において皮膚と平行な損傷を与える図2A、2B参照。高周波電極1601は高周波発生器1609に接続され、該高周波発生器は、ソフトウェアやハードウェア、ファームウェア等で実現できるインピーダンスフィードバック制御論理を有する。該論理によって、組織のインピーダンスを監視し、高周波電極に供給される電力を調整する。そうすることで、組織が乾燥することを防ぐことができるつまりインピーダンスの早まった上昇を防ぐ。ここで開示した実施形態では、上述の真空を利用するハンドピースと共に切断ブレードやレーザー、hydrocision等の高圧流体噴射、または高周波電極を含む様々な切断手段を用いて、皮下ポケットを形成することができる。皮下ポケット形成後は、切断器具を高周波電極と取替え、該電極を凝固モード切断モードの反対で作動させ、止血する。高周波電極を凝固モードで使用すると、組織内のコラーゲンが収縮し、結果としてスキンタイトニング効果をもたらすことができ、また組織を部分的に溶解させることもできる。従って、浅い脂肪層で皮下ポケットを形成する場合は、高周波電極を凝固モードで使用することで、脂肪細胞を溶解させることができる。また、凝固モードでは、傷の治癒期間を短くすることができ、傷跡が残りにくくなる。つまり、上述の実施形態では、高周波電極1601を用いることで、皮下ポケットを形成することもできるし、さらには止血をもたらすこともできる。具体的には、高周波電極1601を切断モードで作動させて皮下ポケットを形成し、その後は凝固モードで作動させて止血する。図17に示す実施形態では、外面に高周波電極1702を取り付けた膨張性部材1701を使用して凝固を促進させる。まずは、ハンドピース100と共に上記の様々な切断手段切断ブレードやレーザー、hydrocision等の高圧流体噴射、または高周波電極を含むを用いて、皮膚204の下に皮下ポケットを形成する。その後、膨張性部材1701を皮下ポケット内で膨張させたら、部材1701に取り付けられた電極1702を凝固モードで作動させて止血する。尚、この装置はリターン電極1703を使用することもでき、その場合、リターン電極を患者の組織と接するように配置すればよい。場合によっては、リターン電極1703を治療箇所から離れた場所に配置してもよい。図示の例では、電極1702は複数の円形バンドから成り、それらが膨張性部材1701の周囲を囲むように取り付けられる。もちろん他の形状の電極を採用してもよく、例えば、膨張性部材1701の長手方向に沿って、一つ以上のバンドを直線的に設けてもよい。上述のように、真空を利用するハンドピースはリターン電極を備えてもよく、リターン電極自体は、ハンドピースから離れた場所に設置できる別個の部品であってもよい。他の実施形態としては、切断部材既に本明細書で述べたような、組織を切断、もしくは組織内で損傷を与えることのできるあらゆる器具は、電極もしくは発熱体を有することができる。電極を有する切断器具を用いる場合は、切断器具自体が電極であってもよいし、または、切断部分を別個の部材とし、切断器具の他の部分から電気的に絶縁してもよい。抵抗発熱体等の発熱体を有する切断器具を用いる場合は、発熱体を切断器具の表面に設けてもよいし、または切断器具内に部分的にもしくは完全に埋め込んでもよい。そうような実施形態での切断器具は、該器具や組織の温度を測定するためのサーモカップルを有してもよい。電極や発熱体は、組織を凝固させたり、出血や傷跡を少なくしたり、またはスキンタイトニング効果を求める場合に使用することができる。図2Aに示したように、切断器具102は、線維隔壁220を、浅い脂肪層205本出願人は真皮から0mmから10mm下の層と定義する内、もしくは深い脂肪層221真皮から10mmから30mm下の層と定義する内の真皮と脂肪層の間の界面で、例えば皮下脂肪層と皮膚204の間で深さ215において、切断するように構成されている。既に述べた実施形態では、機械的、もしくはモータ制御のバヨネットのような器具や、高周波カッター、高圧噴射システム、針タイプの注入システム等を説明した。次に図18と共に説明するが、切断器具102は、格納式の切断ブレード1802を有する皮下カテーテルのような細長く中空状の器具1801を備えてもよい。この場合の皮下カテーテルとは、皮膚を貫通するもしくは、皮膚の孔に通すための細長い道具を指す。例としては、皮下注射針や、切断器具、カテーテル等が挙げられる。皮下カテーテルは、0.4mmから4mmの間の大きさの切れ込みincisionカテーテルの鋭利な先端、または他の切断器具を使用して形成に通す。これは、美容整形において好ましくない瘢痕を残さないようにするためである。皮下カテーテル1801は高い剛性を有してもよいし、もしくは弾力性を有してもよく、ステンレス合金、金属、プラスチック等の当該分野で周知の材料を用いて構成することができる。好ましくは、皮下カテーテル1801の先端1803は、治療領域内に経皮的に挿入し、その中で表皮に対してほぼ平行に動くようにする。場合によっては、皮下カテーテル1801の先端1803を、套管針のような別個の尖った先端で構成し、先鋭にしてもよい。もしくは勾配の無い非先鋭の先端を取り付けてもよい。またカテーテルは、挿入補助器を使用して皮膚内に挿入してもよい。格納式切断ブレード1802は、一つ以上のブレード部材1804を備える。ブレード部材1804は、折り畳み位置から横方向の展開位置に展開可能である。実施形態によっては、ブレード部材1804を、先端部1803付近のカテーテル1801の一つ以上の側面から展開可能としてもよい。この実施形態の場合、切断器具102は断面の幅は狭く、比較的大きな標準規格注射針の寸法と同じくらいである。よって、ブレード部材1804が完全に折り畳まれると、切断器具102を皮下組織層表皮層と真皮層の下の皮下脂肪層に経皮的に挿入することができる。ブレード部材1802は、展開位置にある時、皮膚表面に対してほぼ平行になるように構成することが好ましい。ひとたび展開されると、ブレード部材1802を表皮に対して平行な前後方向に装置を動かすことで、皮膚の下で切開ダイセクション面を形成して、脂肪細胞室を形成する線維隔壁220皮下領域でセルライトが現れる原因となっているを切断することができる。この装置は、平行に配列された線維隔壁皮膚に対しては直角を切断するのに特に有効である。図19Aに示す例では、単一のブレード部材1901が切断器具102の先端部付近で回動可能に取り付けられる。ブレード部材1901が折り畳まれると格納されると、切断器具内で該器具と平行になり、展開された場合は、ブレード部材の両端が切断器具から横方向に離れるように位置する。図19Bに示す実施形態では、単一のブレード部材1902が、回動ポイント1903において回動可能に取り付けられる。ブレード部材1902は、格納位置から展開位置へと回動する。格納位置では、接続されていない先端部1904が皮下カテーテル1801付近、もしくはその中に位置し、展開位置では、先端部1904が回動ポイント1903から回動して外側に位置する。図19Cに示す例では、器具は二つのブレード部材1902を備える。その際、それぞれのブレード部材の基端部が回動可能に接続される。二つのブレード部材1902は、格納位置から展開位置へと回動する。格納位置では、それぞれの接続されていない先端部1904が互いに近接し、展開位置では、それぞれの先端部1904が回動ポイント1903から回動して外側に位置する。この実施形態の一つの態様としては、二つのブレード部材1902を共通の回動ポイント1903において固定することができる。他の態様としては、ブレード部材1902を、共通の剛性部材に設けられた異なる回動ポイントで固定してもよいこの場合、それぞれのブレード部材が独自の回動ポイント1903を有することになる。図示の実施形態から分かるように、ブレード部材が皮下カテーテル1801から回動する際、カテーテルの側面に設けられた細長い開口部1906を通る。図20に示す実施形態では、二つのブレード部材1902が支持構造2001に組み合わせて取り付けられる。支持構造2001は中空状のチューブであってもよいし、ブレード部材を回動可能に取り付ける平坦な支持部材であってもよい。実施形態によっては、皮下カテーテル1801は支持構造2001の少なくとも一部分を一体的に有してもよい。また、展開用部材2002は皮下カテーテル1801の内部で動くようにしてもよいし、支持部材2001に組み合わせて取り付けてもよい。実施形態によっては、一つ以上のブレード部材の回動位置は一つの共通回動ポイントを設けてもよいし、複数の回動ポイントを共通の剛性部材に設けてもよい、支持部材2001、及びブレード部材を展開するための細長い展開用部材2002に設けてもよい。展開用部材2002は、ブレード部材を折り畳み位置から解放し、ブレード部材が展開位置にある時は、それを格納するよう動作する。展開用部材2002は高い剛性を有することが好ましく、ステンレスや金属合金、プラスチック等の材料から作製すればよい。実施形態や用途によっては、展開用部材2002が非剛性、もしくは半剛性の材料から成ってもよい。上述の器具は細長い形状であり、かつブレード部材が展開されるため、ブレード部材が線維隔壁に接するもしくはそれを切断する時、ブレード部材にかかる内側への力に逆らって、それぞれのブレード部材に最大の支持力を与えられるようにすればよい。よって次に、効率的な展開と支持をもたらす機構の二つの例を示す。引き続き図20を参照すると、回動ポイント1903は、器具の先端部付近に設けられる。折り畳み式支持部材2004のそれぞれの先端2003は、それぞれのブレード部材に接続されるのだが、その接続位置は、ブレード部材1902の回動ポイント1903とその先端部1904の間である。支持部材2004の基端部2005は、器具102付近に設けられ、器具102に対して平行に動く。支持部材2004の基端部2005を固定された回動ポイント1903に向かって動かすと、ブレード部材1902に外方向への力2006がかかり、それによってブレード部材1902が器具102から外方向に展開する。場合によっては、展開用部材2002を支持部材2004の基端部2005と連動可能に接続してもよい。その際、回動ポイント1903から離れた場所とそのポイントから近い場所の間で基端部2005が動くようにすればよい。支持部材2004はセルフロック機構を有してもよく、それによって、ブレード部材が所定の場所に移動した場合、支持部材2004をロックまたはアンロックすることができる。セルフロック機構としては、当該分野で周知の手段を用いればよい。例えば、展開用部材2002に力を加え、それによって支持部材2004の共通の連結点に対し同じような力が突然加わると、セルフロック機構が機能するような構成にしてもよい。展開用部材2002を後方向に動かし、支持部材2004を折り畳むと、ブレード部材が展開位置から折り畳み位置へと移動する。二つのブレード部材を設ける場合は、支持部材2004は、共通の結合部2005によって共通の中心点で回動可能に連結される二つの剛性部材2004とすることができる。その際、剛性部材2004の反対側の端部2003は、それぞれ対応するブレード部材1902に取り付けられる。それぞれの剛性部材2004の基端部は、器具102付近に設けられ、器具102に対して平行に動く。一つのブレード部材を設ける場合と同じように、共通の結合部2005を動かすと、それぞれのブレード部材が同時に展開されるもしくは折り畳まれる。二つの剛性部材2004が完全に展開されると、直線状に並んでロックされる。また他の実施形態として、それぞれのブレード部材を経路とピンを用いて展開することもできる。ピンは、回動ポイント付近でブレード部材に取り付けられる。展開用部材がその基端部側の位置からその末端部側の位置へと移動すると、それぞれのブレード部材に取り付けられたピンが、支持部材に配置されたそれぞれの経路を辿って移動する。ブレード部材を完全に展開するには、経路の末端部分が広がっていてもよい。場合によっては、回動ポイントも共に移動してよい。具体的には、ブレード部材の展開時には、回動ポイントが基端部側に移動し、ブレード部材の折り畳み時には、該回動ポイントが末端部側に移動することができる。また場合によっては、一つ以上の経路にロック機構を設けてもよく、そうすることで、ブレード部材の展開時にはピンを介してブレード部材をロックすることができる。他の実施形態では、皮下カテーテル、または他の支持構造の末端部にロック経路を設けてもよい。そうすることで、ブレード部材の展開が完了した時には、ブレード部材が該ロック経路に嵌まり込む。ロック経路は支持構造の底部、もしくは頂部に設けてもよい。ブレード部材、または回動ポイントまたはその両方をロック経路に嵌め込む際には、バネ、もしくは展開用部材の線形な湾曲や弾力性柔軟性を利用することができる当該技術分野で周知の他の方法を利用してもよい。実施形態によっては、展開用部材にロック機構を設けてもよい。それによって、展開用部材を固定し、同時にブレード部材を折り畳み状態、または展開状態で固定することができる。該ロック機構は、切断器具の基端部付近に制御機構を設けて作動させてもよい。これらの実施形態では、支持部材301、306の設置は任意である。上述の支持機構の説明は包括的なものではなく、本発明は開示した支持機構だけに限定されない。もちろん、マイクロ機器に技術的に有用な他の支持機構を用いることもできる。例えば、飛び出しナイフのような機構を利用して、ブレード部材を素早く展開するようにしてもよい。そのような機構は、ブレード部材を格納するためのカウンターレバーを有する。もしくは、電動モータを使用して、ブレード部材を折り畳み位置から展開位置へと移動するようにしてもよい。ある実施形態では、図19A乃至図19Cに示したように、一つ以上のブレード部材が、皮下カテーテルの側面に設けられた細長い開口部1906を介して皮下カテーテルから回動する。開口部1906は十分に細長く、図20に示したような展開折り畳み機構及び皮下カテーテル1801の内部が、概ね外部から保護される。展開時にブレード部材を皮下カテーテル1801に格納することで、皮下カテーテルを患者の体内に低侵襲で挿入することができるもしくは低侵襲で体内から取り出すことができる。薄膜図示せずを開口部1906の一つの面、もしくは二つの面に取り付けてもよく、その場合、皮下カテーテル内への体液の侵入を防ぐことができる。場合によっては、密閉性を高くするため、薄膜同士が互いに重なってもよい。薄膜は当該技術分野で周知の生体適合性材料から作製することができ、例としては既に述べた非吸収性のポリマー材料が挙げられる。ある実施形態では、展開用部材2002及び切断ブレード1902は、体内で皮下カテーテル1801から展開する。その場合、ブレード1902は、皮下カテーテルの先端部1803付近の格納位置から展開される。ブレード1902は中空状の軸2001内で互いに近接して格納され、展開時には、軸2001の外側の位置へと移動する。ブレード部材1902の機構は完全にもしくは部分的に露出してもよく、その場合、切断器具の側面に細長い開口部1906を設ける必要はなくなる。実施形態によっては、開口部1906を設ける必要は全くなく、また、切断器具の側面に細長い開口部1906の一部分を設けてもよい。ある実施形態では、複数のブレード部材が格納位置にある時、それらが端から端まで、概ねまたは完全に重なるようにする。ブレード部材1902が共通の回動ポイントを有さない場合は、ブレード部材が格納位置にある時、それらが端から端まで、平行に近接するようにしてもよい図21参照。それぞれのブレード部材の展開角度の範囲は、完全に格納した時の0度から、完全に展開した時の90度の間であってもよい。支持部材や他のロック機構の安定度にもよるが、展開時の角度の範囲を45度から75度の間にすることが好ましく、そうすることで、展開時には装置の幅が狭くなり、また前後の切断動作時には、ブレードの安定度が最大になる。患者の皮膚のタイプや脂肪密度等の要因にもよるが、上記の範囲外の角度90度以上も可能である。図示の実施形態では、切断器具102の基端部付近にハンドル1804を設けて、器具102の位置を制御するようにしている。ハンドル1804は、好ましくは少なくとも一つの制御用ワイヤ、またはロッドを有し、それを使用することによって切断ブレード1802を展開格納する。制御用ワイヤは、ハンドル1804から切断ブレード1802の間のカテーテル内部に配置される。装置は、好ましくは展開用ボタン1805や同様の制御機構をその基端部に有し、それを使用することで、制御用ワイヤや展開用部材2002を作動させ、ブレード部材を展開位置から格納位置へと移動させる。展開制御機構は、上述のようにカテーテル内部に配置した制御用ロッドやワイヤを含むことができる。制御用ワイヤの側面はカテーテル管腔部によって支持されるため、ワイヤがたわむことなく押力を与えることができる。展開制御機構1805を押すことでブレード部材が折り畳まれ、引くことでブレード部材が展開される。反対に、展開制御機構1805を押すことでブレード部材が展開され、引くことでブレード部材が折り畳まれるようにしてもよい。場合によっては、展開制御機構を押す、もしくは引くことで、展開格納の両方を行えるようにしてもよい。また実施形態によっては、切断器具が、展開用部材の基端部にハンドル、もしくはハンドピースを有してもよい。実施形態によっては、皮下カテーテルを含む装置が円形の断面を有してもよいし、または平坦もしくは卵形の断面を有してもよい。切断器具は、治療領域に低侵襲で経皮挿入しなければならないため、好ましくは幅の狭い断面を備える。切断器具の呼び外径は、通常0.5mmから3.5mmの間25ゲージから10ゲージであり、患者の許容値にもよるが、それよりも小さくても大きくてもよい。ここで開示した実施形態では、それぞれ切断ブレードが含まれる。通常、切断ブレードの呼び幅は、およそ0.5mmから3.3mmの間であり、呼び厚さはおよそ0.1mmから0.8mmの間である。もちろん、治療領域や皮膚のタイプ等の要因によっては、切断ブレードが上記より小さい、もしくは大きい幅や厚さを有することもできる。尚、例示の目的で示したブレード部材は、概ね平坦である。実施形態によっては、切断動作を向上させるために、湾曲状、弓状、または角のある形状等のブレード部材を使用してもよい。ここで開示したそれぞれの実施形態では、切断ブレードは軸部分と切断部分を有する。この場合、軸部分は組織の切断に関与しない部分であり、切断部分は切断ブレードの切断を行う尖った部分である。切断ブレードの長さは、用途やブレードの材料特性によって左右される。一般的に、切断ブレードが長ければ長いほど、ブレードの曲がりやたわみを防ぐことが困難になるもちろん、それらは好ましくない事象である。顔面治療ニキビ跡治療の場合、ブレード部材は、2mmから5mmの間の長さであり、セルライト治療の場合は、5mmから25mmの間の長さである。ここで開示したそれぞれの実施形態では、線維隔壁の切断のため、ブレード部材は尖った、もしくは尖っていない端部を有する。場合によっては、ブレードは両刃式でもよく、その場合、長手方向の両側面にエッジ部分を備える。またブレードは片刃式でもよい。実施形態によっては、先端部、または基端部またはその両方が鋭利な端部を有してもよいもしくは一点に集まってもよい。例えば、回動ポイントに近いブレードの端部を尖らせると、切断器具を治療領域に挿入する際、その尖った端部をスピアのように用いて皮膚を穿刺することができる。一つ以上のブレード部材1902は、単極、双極を問わず、高周波電極にすることができる。ブレード部材の全てが高周波電極である場合、ブレード部材1902の特定の部分に非導電性コーティングを施し、互いに電気的に絶縁してもよい。ここでの言及にある切断ブレードとは、低侵襲で組織を切断するのに有用な高周波電極や超音波メス等を指す。故に、切断ブレードは、鋭利なエッジ部分や尖った先端を有してもよいし、有さなくてもよい。また、切断ブレードは、一つ以上の切断面を有する片刃式ブレードでもよいし、二つ以上のブレードであってもよい。医療機器の分野で認識されているように、高周波電極を切断ブレードとして用いたときは、単極電極、双極電極のいずれであってもよい。図21A及び21Bに示すように、実施形態によっては、皮下カテーテル1801に外部ハウジング2101を設けてもよい。ハウジング2101は、切断器具やここで開示したブレード機構の一部であってもよいし、それらと共に使用してもよい。ある態様においては、皮下カテーテル1801が有するハウジング2101を、メッシュ展開器具後述の一部として構成、もしくはそれと共に使用してもよい。皮下カテーテル1801は、ハンドピース100と共に使用してもよい。その場合、真空を利用するハンドピース100は切断器具を支持し、皮膚に対して平行な切開ダイセクション面を形成するのを容易にする。実施形態によっては、皮下カテーテルの断面はほぼ平坦であり、皮膚層と脂肪層の間にカテーテルを挿入するときでも、薄型形状を維持することができる。場合によっては、皮下カテーテルの断面を、円形、正方形、三角形、六角形、または開示の実施形態に適合した他の形状にすることもできる。一実施形態においては、切断器具102を中空の軸2101に収容して、軸2101の先端部分に皮下注射針等の皮膚貫通手段2102を設ける。針2102は、皮膚を穿刺するため十分な強度を有している。図示の実施形態では、皮下注射針の軸2101の呼び内径が、切断器具102ブレードや展開用部材も含むを格納するのに十分な大きさとなっている。実施形態によっては、中空軸2101は、皮下カテーテル102の少なくとも一部分を含む。図21Bに示す実施形態では、皮膚貫通手段がシースもしくは穴あき針2103を有する。その場合、ブレード2104の端部が、切断器具の末端部2105及び貫通手段の少なくとも一部から突き出す。ブレードはそれぞれ尖った基端部を有し、ブレードの折り畳み時には、複数のブレードが共に切断エッジ切断刃2106を形成する。他の実施形態としては、格納式切断ブレードが、支持構造2103の先端部の上に乗り上げるように折り畳まれてもよい。図22A乃至図22Eに、切開面ダイセクションを形成する切断器具102のさらなる実施形態を示す。切断面によって、脂肪細胞室形成の原因となる線維隔壁を切断または切除する。図22Aが示す切断器具は、皮下カテーテルの内腔2202と流体連結する流体注入ポート2201を備える。流体注入ポート2201によって、治療領域内での装置の使用前、使用の間、または使用後、麻酔薬や血管収縮剤等の治療薬を切断領域に対して投与することができる。その際、細長いチューブが、他の切断器具の機構と共に皮下カテーテルの内部に配置されてもよいもしくはカテーテルの内壁によって内腔を形成してもよい。チューブもしくは内腔は、皮下カテーテルの基端部において接続具に取り付け、それによって、シリンジ、シリンジポンプ、または当該技術分野で周知の他の注入機構に流体連結する。実施形態によっては、皮下カテーテルを介して治療薬を注入する。治療薬は、局所麻酔薬鎮痛薬、抗生物質、また類似の医療目的で使用される治療薬の組み合わせ等を含む。場合によっては、ポート2201の代わりに、真空発生源と接続する吸引ポートを設置してもよく、そうすることで流体を吸引し、流体の蓄積を最小限にすることができる。図22B乃至図22Dに、ワイヤを尖らせ、ブレードとして形成する方法を示す。ブレード1802は、尖らせたワイヤ2203で形成することが可能である。その場合、ワイヤの直径は0.5mmから3.3mmの間で、図22Dに分かりやすく示されているように、尖鋭化後はワイヤの断面が非円形となる。図22B乃至図22Dでは、尖鋭化の過程で、ワイヤの断面が円形図22Bから非円形図22C及び図22Dに変化する様子を示す。場合によっては、長方形の断面のワイヤを用意し、その角の一つ以上を尖鋭化してもよい図示せず。図22Aに示すワイヤの実装例では、ワイヤが一つの側面2204側に配置され、切断器具102の先端部2205の近辺から外部へ突き出している。好ましくは、ワイヤ2203の出口を、先端部2205とそこから3cmほど基端部側へ離れた箇所の間に配置する。実施形態によっては、ワイヤの尖った面が切断器具102の先端部2205側を向いてもよく、その場合は、切断器具をその先端部方向に動かすことで切断が行われる。他の実施形態としては、ワイヤの尖った面が先端部2205とは反対の基端部側を向くようにしてもよく、その場合、切断器具をある先端部側位置から引き戻すことで切断が行われる。場合によっては、ワイヤの両端を尖鋭化して、どちらの方向に動かしても切断が行われるようにしてもよい。任意であるが、切断ワイヤ2203を、切断中の一連のスイープ動作の中で段階的に展開してもよい。そうすることで、一回のスイープ動作毎にワイヤが少しずつ押し出され、広い切開ダイセクション面を形成することができる。図22Bが示すのはワイヤの尖鋭化されていない部分であり、図22Cは半尖鋭化部分、図22Dは、切断器具102から展開された時の十分に尖鋭化した端部である。ポート2201は、治療領域に液体を投与するのに使用してもよいし、線維隔壁の切断時や脂肪組織の破壊時に治療領域から組織を吸引するのに使用してもよい。また、尖鋭化された切断ワイヤ2203を、高周波カッターとして形成してもよい。その場合、高周波カッターは、RFアンプ図16B参照に接続された高周波電極を有する。既に述べたように、絶縁コーティングを該電極の長さ全体に渡って施し、ワイヤの先端部付近に比較的小さな露出部分電気的にアクティブな部分を残すようにすればよい。ワイヤ2203は、高周波エネルギーを使用する、しないに関わらず、使用することができる。つまり、高周波を切断時の補助として利用できる。高周波エネルギーは、必要に応じて、切断モード、凝固モードのいずれの場合でもワイヤ2203に供給できる。高周波エネルギーを使用するべきタイミングは、ワイヤ2203を皮膚下の所望の深さに配置した後が好ましく、そのようにすることで、皮膚へのダメージを最小限に抑えることができる。また、ワイヤ電極2203への電力供給をオフにした状態で、それを切開ダイセクション面に沿うようにスイープさせることで、組織切除を確認することもできる。RFアンプ1609は、プローブ2203やここで開示した他の高周波プローブに対して、高周波エネルギーを供給する。本明細書で言及するメッシュとは、皮下組織内に埋め込まれる概ね平面状の異物的シート一般を指す。メッシュは、縫合材料、フィラメント、ファイバー、線維物質、足場材料、またはクイル等から構成することができる。ここで開示した実施形態において使用されるメッシュは生体吸収性であってもよく、その場合、メッシュは時間の経過と共に溶解するか、体内に吸収される。また、ここで開示したそれぞれの実施形態は、特定の領域を治療するために利用することができ、その領域は、セルライトが最も目立つ臀部の下の大腿部等を含む。メッシュを皮膚下に埋め込むことで、皮膚と脂肪の間の結合を強化し、治療を終えて目立たなくなったセルライトが、より長くその状態を維持することができる。一実施形態では、メッシュを、ポリプロピレン、ナイロン、コラーゲン、ポリエステル重合体、グリコリド、または他の縫合材料を用いて形成することができる。またメッシュは、吸収性、非吸収性のいずれであってもよい。メッシュの厚さは、0.01mmから0.05mmの間にすることができ、その面積は、1mmから100mm四方の間にすることができる。またメッシュは、正方形、円形、長方形、または患者に合うようにカットした不規則な形状であってもよい。ここで開示した実施形態においては、組織の内部成長を促進させるため、メッシュに複数の孔を設けることが好ましい。具体的には、効果的な治癒のため、組織とメッシュが治療領域で一体化するように、孔の大きさは50μmから5mmの間にするのがよい。もちろん、孔の大きさは患者によって左右され、患者が違えば孔の大きさも異なる。目標とする孔の大きさは、滑らかな外観を作り、メッシュによる線維結合を最大限にするためできるだけ小さいほうがよい。だが同時に、細胞接着を早め、柔軟性が高い皮膚を作り、さらには自然な外観を維持できる程、十分大きくなくてはならない。一実施形態では、インプラントメッシュは網状であり、相互に接続された孔のネットワークから成る。メッシュの作製時には、初めから網状構造を有するように形成するか、もしくは網状化過程を経ることで形成する。このようにすることで、インプラントメッシュを介する流体浸透が可能になり、結果として、細胞の内部成長、及び細胞のメッシュ内部への増殖が可能となる。他の実施形態では、メッシュがクイル、縫合材料、または周辺組織と結合する構造を含んでもよい。メッシュの片面には表面加工を施してもよく、その場合、皮膚側もしくは脂肪側へのメッシュの結合を促進できる。または、メッシュの両面に表面加工を施して、皮膚側と脂肪側へのメッシュの結合を促進してもよい。そのような場合、成長促進物質等をメッシュに付着させ、体組織からメッシュ内への急速な細胞成長を促すようにすればよい。または生体適合性のある接着剤を使用して、メッシュの片面、もしくは両面を結合させることもできる。メッシュの材料としては、剛性材料、軟性材料のいずれを用いてもよい。メッシュの柔軟性は高いことが望ましく、容易に様々な形に湾曲できるとよい。またメッシュは、弾性材料、非弾性材料のいずれを用いて作製してもよい。メッシュは、柔軟性があると同時に、弾性材料から成ることが好ましい。一実施形態によれば、メッシュの上面と底面が、皮膚に対して平行な状態で組織に付着される。メッシュを付着させる際は、接着剤、縫合糸、ステープル、バーブ、またはフック等を使用することができる。メッシュが非弾性材料から成る場合は、その片方の面は固定し、他の面は自由に動くようにする必要がある。メッシュが埋め込まれると、皮膚と脂肪の間に高密度の新しい線維隔壁が形成され、皮膚の波状のへこみを緩和する。これにより、皮膚のへこみや凸凹を目立たなくすることができる。より長い期間では例えばインプラント後3~6週間経過すると、メッシュによってより線維性の高い組織が形成され、セルライトがさらに目立たなくなる。実施形態によっては、自己拡張型フレームを使用し、メッシュを適切な位置に適切な向きで配置することができる。その場合、メッシュは自己拡張型フレームに着脱可能に取り付けられる。メッシュはフレームによって皮下組織内皮下脂肪内、もしくは皮下脂肪と皮膚の間の層に配置される。自己拡張型フレームは、ニッケルとチタンの合金例えば、NITINOL登録商標等の自己拡張性材料から作製することができる。また、フレームへのメッシュの取り付けは、当該技術分野で周知の方法を用いればよい。例えば、メッシュを生体適合性縫合材料でフレームに縫合してもよいし、生体適合性接着剤でフレームに接着させることもできる。またはメッシュをフレームに熱接着してもよく、その場合は、フレームを加熱活性化ポリマー、または加熱活性化接着剤であらかじめコーティングする必要がある。実施形態によっては、インプラント器具メッシュ、またはフレーム、またはその両方を様々な形状や大きさに変化するように構成してもよく、そうすることで様々な皮膚タイプや、重さ、高さ、直径等に対応可能になる。結果として、メッシュ配置後に、フレームを取り除くことができる。インプラント器具は、圧縮後に形状大きさがほぼ元に戻る弾性的に圧縮可能なエラストマー材料を含むことができる。その場合、エラストマー材料は、生体適合性があり、網状であり、また、概ね平坦で柔軟性があることが好ましい。また、エラストマー材料は、生体吸収性のポリマー材料から成ることができる。ある実施形態においては、インプラント器具メッシュ、またはフレーム、またはその両方は、周囲条件例えば25°Cで、圧縮されていない状態から第1のコンパクト形状配置器具を使用して、インプラント器具を体内へ配置するための形状に圧縮し、配置場所では第2の作用形状に拡張する。インプラント器具は、体内での細胞成長増殖を助長するのに十分な多孔性を有することで、長期の埋め込みにも適する。インプラント器具は、治療領域内に取り囲まれて一体化するように作製する。また、再成長した細胞や組織の機能を妨げず、さらにはインプラント器具が移動しないようにすればよい。ある実施形態においては、埋め込み期間は、少なくとも細胞の内部成長増殖が始まる程に長ければ十分である少なくとも約4~8週間。場合によっては、インプラント器具をより長期の埋め込みに対応できるようにしてもよい。そのような場合、生体内である程度の耐久性をもたらす化学的、物理的、または生物学的特質をインプラント器具に付与すればよい。そうすることで、インプラント器具がより長い期間に渡って埋め込まれたままであっても、該器具が生体内での高い耐久性を維持できる。例えば、患者が生きている限り耐久性を持続できると考えられている生体適合性エラストマーを使用して、インプラント器具を作製することもできる。インプラント手術によっては、例えば2週間から1年で、インプラント器具が完全に組織や瘢痕組織等に包囲吸収されたり、または治癒した線維隔壁などに完全に一体化する。実施形態によっては、インプラント器具は完全に生体適合性であり、その場合、生化学的分解や体内への有害物質の放出の可能性は、完全排除は無理であるが、低くはなる。図23A乃至図23Eに示すシステムでは、メッシュ配置器具2301を備える。それを使用することで、皮膚に形成した単一の穿刺孔を通して、線維性メッシュ2302を展開配置することができる。メッシュを配置することによって、線維質の高い層を直接、もしくは傷の治癒過程で形成することができる。メッシュ2302は自己拡張性で、概ね平坦で柔軟性があり、圧縮後にはその形状大きさがほぼ元に戻る。場合によっては、メッシュ2302を、図示しない圧縮性自己拡張型フレームに対して着脱可能に連結してもよい。メッシュ配置器具の第1の実施形態では、インプラントメッシュ2302が、好ましくはメッシュ配置器具2301の先端部2303付近に配置される。配置器具2301は、上述したような皮下カテーテルを使用して皮膚内に経皮的に挿入されるもしくは、それを使用せずに皮膚に開けた孔から挿入される。挿入後は、皮下脂肪内の治療領域もしくは、皮下脂肪と皮膚の間の層における治療領域で、先端部2303付近に配置されたインプラントメッシュ2302を展開する。尚、メッシュ配置器具2301は、切断器具を備えるキットもしくはシステム、または既に開示したような真空を利用するハンドピースに組み込んでもよい。例えば、ハンドピース100にメッシュ配置器具2301を組み込み、通路213を通して侵入させてもよい。また、ここで開示した切断器具を用いて、メッシュを受け入れるための皮下ポケットを形成してもよい。図23A乃至図23Cに示すように、インプラントメッシュ2302は、図示しないガイドワイヤ、または内部シース2304ガイドワイヤを内包してもよいの周りに折り畳むもしくは、引き伸ばして巻きつけることができる。そうすることで、幅の狭い断面を形成し、メッシュを第2シース2305内に前もって収納することができる。この第2の外部シース2305は、メッシュ配置器具2301の中空部分2306、またはメッシュ配置器具2301に関連するカテーテル類を備える。図23A及び図23Bに示す実施形態では、インプラント器具2302が、内部シース2304の周りに折り畳まれて、外部シース2305内に配置されている。外部シース505によるインプラント器具の動作制限が解かれると、インプラント器具は展開する。図23Cに示す他の実施形態では、インプラント器具2302が、外部シース2305内で自身の上に重なるように巻きつけられる。この場合、インプラント器具2302は、外部シース2305を取り除くことで展開することができる。例えば、内部シース2304またはガイドワイヤをメッシュ配置器具2301から先端部方向2307に押し出すことで、インプラント器具を展開することもできる。ある実施形態では、メッシュ配置器具2301が、熱や電気、または当該技術分野で周知の他の手段を利用して作動する制御部材を備えてもよい。そのような制御部材を用いても、メッシュを折り畳み位置から展開位置へと解放することができる。一実施形態では、外部シース2305が、既に述べた皮下カテーテル1801を備えてもよいし、または切断ブレード部材1902と共に皮下カテーテル1801内に配置されてもよい。このような場合、切断器具102は、図21Aに示すような中空の端部を有する。好ましくは、メッシュ配置器具の小さく折り畳まれた部分が、メッシュ配置器具2301、または皮下カテーテルの内部にねじ込めるように十分小さな断面を有するのがよい。メッシュ配置器具2301は、切断器具102によって形成した切開部incisionを介して、もしくはここで開示した他の切断器具によって形成した孔や切開部incisionを介して、経皮的に挿入される。メッシュ配置器具2301はハンドピース100と併用できるが、皮膚に形成した穿刺孔であればどのようなものでも、メッシュ配置器具2301の挿入孔として使用できる。一実施形態では、メッシュ配置器具2301収容時のインプラント器具の厚さつまり、折り畳まれるか、巻かれるか、または引き伸ばされるかして格納された時の厚さは、外径で約0.65mmから2.2mmの間にある。また、シース2305の外径は、約1mmから3.3mmの間である。切断針の形状によっては、インプラント器具やシースの外径が上記より大きくても小さくてもよい。図23Eに示すように、メッシュ2302図示しない対応するフレームを備えてもよいし、備えなくてもよいは、展開時、約1cmから5cmの間の長さ幅2307を有する。メッシュ配置器具や切断針の大きさや形状によっては、幅2307が10cm以上あってもよい。図ではメッシュ2302を概ね正方形として示してあるが、皮下脂肪内、もしくは皮下脂肪と皮膚の間の層内に配置可能であれば、どのような形状を有してもよい。例えば、完全に展開したメッシュを、円形、長方形、三角形、六角形、または不規則な形状等にしてもよい。図24A乃至図24Fに、メッシュ配置器具の第2の実施形態を示す。この実施形態でのシース2305は、導入針2401を備えてもよいし、導入針2401と取替え可能であってもよい。この場合、ガイドワイヤは使用しなくてもよい。導入針2401内部には、展開用シャフト2402と保持棒2403が配置される。メッシュ2404は、展開用シャフト2402と保持棒2403の周りに巻きつけられる。メッシュを内部に収納した導入針2401は、切断器具102で形成した挿入孔2405から挿入する。挿入後は、展開用シャフト2402と保持棒2403の基端部2406から導入針2401をスライドさせてそこから離し、そうすることで巻かれたメッシュ2404を切開subcision領域2407内に残すことができる。展開用シャフト2402は、長手方向軸2408を中心に回転し、巻かれたメッシュ2404を展開する。同時に展開用シャフト2402は、皮膚の挿入孔2405を支点として回動し、切開領域2407全体にメッシュ2404を引き伸ばす。保持棒2404の位置は、メッシュ2404の展開中固定される。これによって、メッシュの2404の端部を、切開領域2407内の所望の位置に固定することができる。図24Cに示すように、シャフト2402は皮膚の挿入孔2405を支点として回転する2408。その際のシャフト2402の動きは、既に説明した切開用ダイセクションハンドピース100によって補助できる。メッシュ2404が展開されるにつれ、メッシュが覆う治療領域2407の面積が大きくなる。図24Eに、完全に展開されたメッシュ2404の状態を示す。同図に示すように、メッシュの配置後は、保持棒2403及び展開用シャフト2402を挿入孔2405から取り出すことができる。取り出し後は、メッシュ2404が切開領域2407内の所望の位置に残る。実施形態によっては、長手方向のスリット2409を、シャフト2402と保持棒2403の先端部2410に配置することもできる。メッシュ2404をシャフト2402もしくは保持棒2403に巻きつけると、メッシュ2404は固定される。だがスリット2409は先端部2410で開口しているため、図示のようにシャフト2402と保持棒2403を引き抜くと、先端部2410からメッシュ2404が離れる。図16Bに示す実施形態では、システムがエネルギー装置1608を備える。そのような実施形態では、挿入器具、またはハンドピース、またはその両方が、高周波や、超音波、マイクロ波等のエネルギーを組織に対して印加する。エネルギーを印加するタイミングは、メッシュが治療領域に配置される前、配置された後のいずれでもよい。具体的には図示していないが、適切なエネルギー発生源1609超音波アンプ、RFアンプ、マイクロ波アンプ等をハンドピース100と作動的に連結する必要がある。場合によっては、エネルギー発生装置1608を用いて、メッシュに沿ってダメージ部分を形成し、それらの部分を線維構造として治癒させることもできる。または、エネルギー発生装置1608を用いて、メッシュを収縮させ、皮下組織を引き締めることもできる。エネルギー装置1608が発生させることのできるエネルギーは、マイクロ波、伝導熱、超音波、または高周波等である。実施形態によっては、自己拡張型インプラント器具が皮膚内に配置された後、エネルギーを使用して、該器具を収縮することもできる。開示した実施形態に基づけば、低侵襲で切開ダイセクション面を形成できるハンドピースが実現できる。ハンドピースを使用して、脂肪細胞室を形成する線維隔壁を切断することで、セルライトを目立たなくすることができる。美容的に好ましくない波状のくぼみセルライトの主原因となるのは、線維隔壁が形成する脂肪細胞室である。脂肪細胞室、及びそれを形成する線維隔壁は、浅い、もしくは深い脂肪層に位置する。本発明のハンドピースと切断器具は、皮膚と脂肪の間の界面真皮から0mmから10mm下の浅い脂肪層、もしくは真皮から10mmから30mm下の深い脂肪層に位置する線維隔壁を切断するのに適している。本発明のハンドピースは切断器具を支持するため、該ハンドピースを使用すれば、使用者が正確な深さで切開ダイセクション面を形成でき、また必要に応じて、メッシュインプラントを治療領域に配置することもできる。必要であれば、治療領域に対して、一般的に使用される麻酔薬やコラーゲン形成物質を投与することもできる。尚、本明細書で開示した切断器具は、同じくここで開示したメッシュ挿入方法器具と共に使用することができる。また、切開ダイセクション面の深さは、ハンドピース上壁の組織対向面から器具挿入通路までの直交距離で決まる。図9A及び図9Cに示すように、医師はまず治療すべきセルライト箇所を決めて、基準マーク904を皮膚に印す。ハンドピース100は皮膚903の治療箇所を覆うように設置される。具体的には、透明カバー206を有するハンドピース100を、皮膚903上のマーク904を覆うように配置し、その後真空状態を作り出す。マーク904は組織対向面203の方向に吸引されるが、その際、皮膚902上のマーク904を、ハンドピース100の透明カバー206を通して目視できるようになっている。ハンドピース100上の基準形状905は切断が起こる領域を示し、それによって医師はマーク904が切開ダイセクション領域902内に収まっているかどうか確認することができる。図9Cでは、線維隔壁を切断し、チューメセント液を注入することのできるNOKORのような切断器具と共に使用されるハンドピース100を示す。もちろん、この実施形態でも、開示した他の切断器具を使用することもできる。本発明の装置の一実施形態では、切断器具を表皮から経皮的に挿入し、皮下脂肪層、もしくは脂肪と皮膚の間の層に侵入させる。1この実施形態の第1のステップでは、図1A及び図1Bに示すように、セルライトがある組織をハンドピースの陥凹部内に取り込む。この場合、ハンドピースに対して手動で圧力や力を加えてもよいし、真空補助型のハンドピースを使用して、組織対向面の陥凹部に対して組織を接触させてもよい。後者の場合、離れた真空発生源1606図16参照を使用して、ハンドピースの一つ以上のポート208図2参照から吸引を行い、上面と側面によって形成される陥凹部内に組織を引き上げる。深さは皮膚から下へ向かって、つまり組織内部に向かって直角に測定されるが、この深さの正確な制御は、一貫して一様な結果を得るためには重要な要素であると考えられる。つまり、平面的な損傷を、皮膚下におけるある一定の深さで形成することは重要である。図2には、ハンドピースの陥凹部内に取り込まれた皮下組織205の一部を示してある。2次に、展開可能な器具102、303、1001、2401を、ハンドピースの側面に設けられた通路に通し、該器具を、正確な深さで皮下脂肪内に、または脂肪と皮膚の間の層内に配置する。該器具は折り畳み式ブレードを有してもよいし、バヨネットのように皮膚を貫いてもよい。一実施形態では、該器具は既に説明した切断器具のいずれであってもよい。場合によっては、該器具が麻酔薬投与のための皮下注射針であってもよい。他の実施形態では、該器具が大径の皮下注射針や皮下カテーテルであってもよく、その場合、切断器具や他の展開用器具等をその中心内部から展開配置することができる。3所定の場所への配置後は、切断器具を作動させる。実施形態によっては、切断ブレードを展開することで切断器具を作動させる。場合によっては、単に切断ブレードを所望の深さで皮膚に挿入する。また他の実施形態では、切断器具は高周波切断針である。高周波切断針の場合は、皮膚を貫通するための尖った先端を有してもよい。また場合によっては、高周波切断針の先端が先鋭化されていなくてもよいし、傾斜を有してもよい。高周波切断針を作動させる場合は、切断モードと凝固モードのいずれかのモードで、RFアンプから該針へと高周波電流を供給すればよい。皮膚への損傷を防ぐためには、切断時に最低限のエネルギーを供給して、皮膚の加熱を防ぐようにするのが好ましい。任意ではあるが、切断器具の一つ以上の切断ブレードを、切断器具から展開することもできる。一実施形態では、切断器具の基端部に設けた制御装置を作動させて、切断ブレードを展開する。制御装置は、スイッチやレバー、制御棒のような手段を利用して、それらを引くか、回すか、または押すかして作動させることができる。実施形態によっては、切断器具が折り畳み式でなくともよい。その場合は、切断ブレードをそのままの状態で経皮的に挿入することができ、切断器具を展開する必要もない。4次に切断器具を操作して、皮膚と脂肪の間の線維構造220図2参照を、ハンドピースと組織対向面によって維持される所望の深さで切断する。実施形態によっては、切断器具が引かれた時図2の227参照の後方向ストロークで線維構造220を切断するようにしてもよい。反対に、切断器具を押した時の図2の228参照前方向ストロークで線維構造を切断してもよい。また、切断器具を前後に動かしてもよいつまり往復運動をするようにしてもよい。また、他の実施形態では、通路213によって、切断器具が皮膚に対して平行な面で左右に動くことが可能となる図2B参照。つまり、その場合、通路の内径が切断器具の外径よりも幾分大きく、切断器具が円弧を描きながら左右に回動できる。また、切断時の切断器具の前進動作やスイープ動作を、マイクロプロセッサで制御してもよい。5線維隔壁の切断後は、切断器具を折り畳み、組織から抜き出し、またハンドピースから取り外す。切断ブレードは、既に説明したブレード展開用手段を用いて格納することができる。上述したように、場合によっては、ブレードの展開格納を行うステップが不要となる。一実施形態では、対応するアクチュエータをブレード展開時とは反対の方向に動かして、ブレードを格納する。場合によっては、ブレード展開時と同じ方向にアクチュエータを動かして、ブレードを格納するようにしてもよい。上述したように、切断器具によっては格納式切断ブレードを使用しなくてもよく、その場合、切断器具は単に引き戻される。また、装置使用者は、切断器具をスイープさせて、線維構造の切除を確認することもできる。その際に引っかかり等があった場合、上記のステップ4と5を繰り返せばよい。本発明の装置の他実施形態では、皮下脂肪層と表皮の間にメッシュを経皮的に挿入する。1図25に示すように、メッシュ配置器具2501を、ハンドピース100の通路213を介して治療領域に配置する。メッシュ配置器具2501は、初めの段階では折り畳まれて形状の小さい自己拡張型メッシュ2502を有する。ハンドピース100を使用しない場合では、メッシュ配置器具2501を、皮膚204に開けられた針孔ほどの大きさの孔2503から挿入する。メッシュ配置器具2501の先端には、メッシュ2502、または他の生体吸収性インプラント器具を取り付ける。一実施形態では、メッシュを自己拡張型フレームに取り付け、そのインプラント器具をメッシュ配置器具2501の先端部分に折り畳まれた状態で配置する。他の実施形態では、メッシュ自体が自己拡張型であり、その場合フレームを使用せずにメッシュを折り畳み状態に置いてもよい。2メッシュ配置器具2501の先端部を、皮下脂肪層と表皮の間の治療領域に経皮的に挿入する。3メッシュ配置器具2501を、通路213もしくは皮膚204の孔を介して組織内の治療領域に配置すると、メッシュ2502は組織内で拡張し、皮膚下で引き伸ばされる形になる。一実施形態では、メッシュ配置器具から解放された時点で、メッシュ2502が自ら拡張する。他の実施形態では、自己拡張型のフレームによってメッシュ2502を展開させる。また、場合によっては、シャフトと保持棒図24A~24F参照や、他のメッシュを展開可能な経皮的器具を操作して、メッシュを展開することもできる。メッシュの展開は、ここで開示したいずれの手段を用いても行うことができる。例えば、メッシュ配置器具2301、または展開用シャフト2402と保持棒2403を使用することができる後者の場合、メッシュ配置器具2301の中に展開用シャフト2402と保持棒2403を通して使用する。また、メッシュ2502の展開は、何らかの制御装置を作動させ、インプラント器具を折り畳み状態に保持する機構を解放することで行ってもよい。4可能であれば、メッシュ2502が適切な位置に正確に展開されているかを担当医師が確認すればよい。5メッシュの展開が確認されたら、任意ではあるが、メッシュを治療領域に固定する。場合によっては、メッシュ2502を単に組織内に配置するだけでよい。他の実施形態では、インプラント器具を動かないように固定する。その場合、縫合糸アンカー、ステープル、または他の材料をメッシュの角に配置する。インプラント器具は、その角近辺、もしくはその外側端部で固定することができ、また場合によっては、その他の適切な方法を用いて固定してもよい。アンカーは、クイル、縫合糸、または周辺組織に結合する他の構造を含む。また、インプラント器具の両面に表面加工を施してもよく、そうすることで、皮膚側と脂肪側の両方に対する結合を促進することができる。また、成長促進物質をインプラント器具に付着させて、体組織からインプラント器具内への急速な細胞成長を促すこともできる。場合によっては、インプラント器具の一つの面、もしくはそれ以上の数の面に表面加工を施し、皮膚側、または脂肪側への結合を促進してもよい。他の実施形態では、メッシュの片面または両面を生体適合性接着剤でコーティングし、該接着剤を皮膚側、もしくは脂肪側で硬化させるように、メッシュ配置器具によってメッシュを展開することもできる。好ましくは、切断器具102等で切断した線維隔壁を含む治療領域が、メッシュによってカバーされるのがよい。6メッシュの配置固定の完了後は、メッシュ配置器具を組織、治療領域から引き戻す。実施形態によっては、メッシュ配置器具2501をハンドピース100から取り外す作業もこのステップに含まれる。メッシュ展開用フレームを使用した場合は、組織内からメッシュ配置器具を取り除く前に、熱を与えて該フレームを収縮させるか、または該フレームを引き戻すための制御装置を作動させる。7メッシュの埋め込み完了後は、マイクロ波、伝導熱、超音波、または高周波等の熱エネルギーを組織に対して印加することができる。一実施形態では、メッシュが正しい位置に収まった後にエネルギーを与えてもよい。場合によっては、エネルギーを用いて、メッシュに沿ってダメージ部分を形成し、それらの部分を線維構造として治癒させることもできる。または、エネルギーを用いてメッシュを収縮させ、皮下組織を引き締めることもできる。また、他の実施形態では、インプラント器具が皮下脂肪内に配置された後、マイクロ波、伝導熱、超音波、または高周波等の熱エネルギーを使用して、インプラント器具を収縮させ、皮下組織を引き締めることもできる。場合によっては、熱エネルギーを自己拡張型メッシュ展開用フレームに与えて、それを収縮させてもよい。該フレームに適切な熱を与えることで、該フレームが折り畳み状態に収縮し、それによって、組織内から簡単に取り出すことができる。実施形態によっては、組織内切断のいずれのステップにおいてもいずれのステップの間でも、切断領域に対して治療薬を投与することができる。また治療薬は、ブレード展開のステップや切断ステップの前、またはそれらの後でも、投与することができる。治療薬は、局所麻酔薬つまり鎮痛薬や、血管収縮剤、抗生物質、また類似の医療目的で使用される液体の組み合わせ等を含んでもよい。切断器具がエネルギーを利用するのであれば、エネルギー印加を高めるように治療薬を選択することもできる。例えば、切断器具が高周波電極である場合、治療薬は整理食塩水や類似の導電性液を含むことができ、そうすることで組織の焦げ付きを防ぐことができる。そのようなエネルギーは、組織のインピーダンスや温度等の測定パラメータに基づいて制御するのが好ましい。当業者には理解されるように、そのようなフィードバック制御はマイクロプロセッサとアルゴリズムを利用することができる。尚、本明細書中で使用されるエネルギー印加という言及は、高周波、超音波、マイクロ波、及び熱エネルギーのうちのいずれか一つを印加するということである。既に述べたように、治療薬は、切開ダイセクションの前、または切開ダイセクションの後で投与することができる以降、図26A、図26B、図10A参照。注入器具1004は、好ましくは挿入口1008からガイドトラック302に嵌め込まれ、また治療対象組織は、既に述べたように陥凹部105内に取り込まれる。注入器具1004を放射状経路1005に沿ってハンドピース100側に移動させることで、針1001を通路213に沿って容易にガイドすることができ、結果として、針1001が挿入口214を介して組織内へと侵入する。例えば、注入器具1004を中央経路に沿って前方向2601に動かし、針1001を組織に直接挿入すると仮定する。その後シリンジ1003を手動で操作するか、またはマイクロプロセッサ駆動の注入ポンプ図15参照を使用することで、針1001を介して治療薬を注入することができる。注入後は、辿った経路1005を逆行することで針1001を引き抜く。その後、注入器具を横断経路1007に沿って円弧方向2602に動かすと、注入器具を別の放射状経路1005に移動させることができる。その後、注入器具1004を放射状経路1005に沿って再び前方向2603に動かすと、今度は針1001が治療領域内の別の場所に侵入する。このように針1001は同一の挿入口214を通過するが、その際、通路213の拡張された形状によって、回動角度2602と放射状経路1005に対する針1001の再配置が可能になる。上記のプロセスは、注入器具1004を三つ目の残りの放射状経路1005に配置する場合も繰り返されるもしくは、医師が望むだけ繰り返してもよい。実施形態によっては、針1001は22ゲージの多孔針で、かつ使い捨て針である。針1001はその側面に複数の孔を有するため、深く挿入された場合、その注入経路に沿って組織を治療薬で満たすことができる。よって、注入ガイドトラックによって定まる経路に沿って注入することで、治療領域を麻酔薬や血管収縮剤等の治療薬で十分に満たすことができ、同時に正確な針のガイドと注入時の所望の深さを実現できる。この方法を用いることで、治療領域への注入に必要な針の穿刺回数を減らすことができ、また麻酔薬の効果を高め、さらには大幅に痛みを最小限に抑えることができる。また、ハンドピースは、液注入時と切開ダイセクション時で同じ場所に留まることができるため、切開面ダイセクションに対する麻酔の局所性が保証される。さらには、交換可能なガイドトラックによって、治療薬投与と切開ダイセクションとを素早く切り替えることができるため、治療中の流体保持量を増加させることができる。その上、プラットフォームとガイドトラックのモジュール性によって、上記プロセスを繰り返し行うこともできるし、プロセスの工程数も自由に増減することができる。また、本発明の装置は、従来技術では実現できなかった、治療薬の投与や、皮下組織切開ダイセクションの三次元の制御を可能にする。該装置は、通常、皮膚の表面から、4mmから20mm下の深さを制御する。しかしながら、4mm以下や20mm以上の深さもまた考慮される。また、切断器具等の横方向の動作範囲は、針、ブレード、またはその他の切断器具の有効長によって制御されるが、通常2mmから50mm四方の面積の範囲で、左右どちらにも動くようになっている。よって、それらの切断器具が皮下組織により深く挿入されると、より大きな動作領域が得られる。一般的に認識されているように、大きな治療箇所は、複数の小さな治療箇所よりもより長い治癒期間を必要とする。また、治療箇所が大きくなればなるほど、漿液腫、不均一な治癒、線維症、皮膚の壊死等のリスクが高まる。図27A乃至図27Dに示す実施形態では、治療深さを調整することでつまり、図12、13、14の機構を使用して、この問題を解決できる。それぞれの治療箇所2701は、治療を施していない組織2702によって囲まれる島状の領域である線維隔壁は、同一平面で切断してはいない。図27Aに示すように、ハンドピース100を使用して、まずは第1の治療領域2701を治療する。一実施形態では、第1治療領域内の組織を治療した後、ハンドピースを異なる治療領域2701上に再配置する。その際、治療深さが、同一、または異なるようにする後者の場合、治療深さが図27Dのような市松模様状に異なってもよい。他の実施形態によれば、比較的大きな治療領域が、複数の小さな治療領域に分割される。図27B及び図27Cでは、治療を施していない組織2702によって囲まれる二つ以上の治療箇所2701a、2701b、2701cを示す。実施形態によっては、X-Y面皮膚に平行な面における近接治療箇所の間の間隔を小さくするもしくは間隔をあけない。場合によっては、治療箇所が互いに重なり合ってもよい。近接治療箇所のゼロ間隔または重なり合いが可能になるのは、近接治療箇所が互いに異なる治療深さ皮膚から垂直に測定を有する時で、かつ組織の治癒期間に影響を与えずに、未治療の組織の突起部分を大幅に減少できる場合である。図27Cに示す実施形態では、治療箇所2701aと2701cが、治療箇所2701bが有する治療深さとは異なる治療深さを有する。他の実施形態によれば、治療箇所が互いに隣接しなくてもよいつまり、損傷切断によるが連結される必要はない。例えば、連結していない複数の治療箇所2703を治療領域とすることもできる。本発明の別の態様によれば、隣接する治療箇所2701が互いに接したり、または重なり合うが、それと同時に異なる治療深さ皮膚から垂直に測定を有する。よって、図27Cの上面図からは、複数の治療領域2701a、2701b、2701cが連続しているように見えるが、図27Dの側面図からは、市松模様状の損傷2701a、2701b、2701cが異なる治療深さを有することが見て取れる。つまり、隣接する治療箇所が、それぞれ異なる治療深さを有しているということになる。異なる治療深さでの治療箇所の交差は、急速な治癒を可能にすると考えられている。具体的には、異なる治療深さで治療箇所を交差させると、治療箇所の間の間隔を小さくすることができると同時に、損傷を受けた組織の急速な回復を可能にする。治療領域の回復が進行すると、治療を受けた皮下組織領域に位置する組織が、最小限の脂肪組織と最小限の厚さで再成長する。それによって、セルライトが緩和され、大幅に目立たなくなる。上記の実施形態による複数の治療深さの利点は、特定の病変の程度や、治療を施す体の領域によって左右される。例えば、深部の病変は深い箇所で治療するのが好ましい。例えば、大腿部のくぼみや病変は、臀部の病変を治療する時とは異なった深さで治療するのが好ましい。また、本発明の他の態様によれば、切開ダイセクションの大きさは、ガイドトラック内に沿った切断手段の動きを不完全、もしくは部分的なものにすることでも調整できる。例えば、図6A及び図6Bに示すように、円弧経路602に沿った切断モジュールの動きを不完全にすることでつまり、円弧経路602内において、切断モジュールを側方向の極限まで動かさないことで、ガイドトラック302でアクセス可能な全領域よりも小さな領域を治療することができる。図28に示す体組織の断面図では、体組織が皮下脂肪層2801、真皮2802、表皮2803、エクリン汗腺2805、及びエクリン管2806を有している。図示されているように、汗腺2805は、真皮2802と脂肪層2801の間の界面付近に位置する。上述のハンドピース100やここで開示した切断器具を用いることで、エクリン汗腺2805をエクリン管2806から切断することができるもしくは、エクリン汗腺に損傷を与え、汗の分泌を止めることができる。この方法は、多汗症汗腺からの汗の分泌量が過剰になる症状の治療に特に有効である。エクリン管を切断すれば、その切断された管が再生、もしくは汗腺と再び結合しない限りは、完全寛解をもたらすことができる。同様に、エクリン汗腺に損傷を与えて、それを永久的に不能にしても、完全寛解が得られる。以上、本発明の好ましい実施形態を例示を目的として説明したが、その説明は包括的なものではなく、本発明を開示の具体的な構成に限定するものでもない。上記の教示を踏まえれば、多くの改変変更が可能である。また、本発明の範囲は、上記の説明によってではなく、添付の特許請求の範囲とその均等物によってのみ限定される。また、好ましい実施形態と図面を提示して本発明を詳述したが、本発明の精神と範囲から逸脱することなく、各種の変更や改変が可能であることは当業者に理解されよう。従って、上で提示した詳細な説明と図面は、本発明の範囲を限定するものではない。"