光を増幅させる光利得媒体と光導波路とを含んで構成される光共振器と、該光共振器内における光の強度を変調する変調手段と、を備え、前記光共振器よりパルス光を出射する光源装置であって、前記光利得媒体を含んで構成される前記光共振器を、光路長が互いに異なる複数の光共振器で構成することで、該複数の光共振器における自由スペクトル空間の間隔を相違させ、前記変調により生ずる発振モードの側帯波がなす包絡線により規定される前記パルス光のスペクトル線幅を、前記複数の光共振器を個々の光共振器で構成した場合に比べて狭小化したことを特徴とする光源装置。前記変調手段により前記自由スペクトル空間の整数倍の変調周波数を印加することで、能動モード同期を得ることを特徴とする請求項1に記載の光源装置。前記個々の光共振器で構成した光共振器について第一のスペクトル線幅が得られる能動モード同期動作を生ずる周波数引き込みの値をΔfm、前記複数の光共振器で得られる中心周波数から前記狭小化された第二のスペクトル線幅の周波数軸上の位置までの間に存在する前記複数の光共振器によって許容される縦モードの本数をN、前記中心周波数を基準としてこれに隣接する能動モード同期動作のサイドバンドの位置までの間に存在する前記複数の光共振器によって許容される縦モードの本数をN1、前記光共振器の屈折率をn、光速をcとして、前記複数の光共振器を構成する前記個々の光共振器のうち、異なる光路長の差が最大となる2つの光共振器の光路長をそれぞれL1、L2として、以下の式を満足することを特徴とする請求項2に記載の光源装置。前記光共振器を構成する前記光導波路が屈折率分散を持ち、前記変調手段の変調周波数に応じて発振波長が変化することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の光源装置。前記光共振器の前記屈折率分散の総和の絶対値が0.5ps/nm以上の値を持つことを特徴とする請求項4に記載の光源装置。前記光導波路が光ファイバで構成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の光源装置。前記光共振器がリング共振器であることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の光源装置。前記光共振器は、該光共振器の両端に反射部材を備えた直線型共振器であることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の光源装置。前記光共振器がY字型共振器であることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の光源装置。前記複数の光共振器の少なくとも1つは、前記光路長を可変とする手段を備えたことを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の光源装置。前記光路長を可変とするする手段は、可変遅延経路であることを特徴とする請求項10に記載の光源装置。前記変調手段は、前記光利得媒体の利得を変調する手段であることを特徴とする請求項1から11のいずれかに記載の光源装置。前記変調手段は、前記光共振器中に配された強度変調器であることを特徴とする請求項1から11のいずれかに記載の光源装置。請求項1から請求項13の何れか一項に記載の光源装置を用いた光源部と、前記光源部からの光を検体に照射し、該検体からの反射光を伝達させる検体測定部と、前記光源部からの光を参照ミラーに照射し、該参照ミラーからの反射光を伝達させる参照部と、前記検体測定部からの反射光と前記参照部からの反射光とを干渉させる干渉部と、前記干渉部からの干渉光を検出する光検出部と、前記光検出部で検出された光に基づいて、前記検体の断層像を得る画像処理部と、を有することを特徴とする光干渉断層撮像装置。請求項1から請求項13の何れか一項に記載の光源装置を用いた第一の光源部と、前記第一の光源部より出射されるパルス光とは異なる中心波長を有するパルス光を出射する第二の光源部と、これら2つのパルス光を合波する合波手段と、対物レンズと、測定試料を保持するステージと、誘導ラマン信号成分を抽出するフィルターと、受光器と、信号検出手段と、信号処理手段と、を有することを特徴とする誘導ラマン散乱顕微鏡装置。非特許文献1に開示された分散チューニングによる波長可変の手法は、原理的に能動モード同期動作を利用するものであるため、生成される光はパルス光である。つまり、変調により励起された側帯波以下、サイドバンドともいう。が重なりあった波束である。そのため、単一波長の連続発振光以下、CWContineusWave光ともいう。に比べて線幅は太くなり、動作原理よりサイドバンドが必ず存在するために線幅の狭小化は、根本的に困難というのが実状である。一方、特許文献1に記載の複数の共振器を用いることで線幅を狭小化する手法は、元来、連続発振光の線幅狭小化を狙ったものであるところ、パルス発振の光源装置への適用については言及がなされていない。本発明は、パルス光の発振波長の高速掃引と、発振スペクトル線幅の狭小化と、を同時に達成し得る光源装置を提供することを目的とする。本発明により提供される光源装置は、光を増幅させる光利得媒体と光導波路とを含んで構成される光共振器と、該光共振器内における光の強度を変調する変調手段と、を備え、前記光共振器よりパルス光を出射する光源装置であって、前記光利得媒体を含んで構成される前記光共振器を、光路長が互いに異なる複数の光共振器で構成することで、該複数の光共振器における自由スペクトル空間の間隔を相違させ、前記変調により生ずる発振モードの側帯波がなす包絡線により規定される前記パルス光のスペクトル形状を、前記複数の光共振器を個々の光共振器で構成した場合に比べて狭小化したことを特徴とする。本発明の装置では、パルス光を出射する光源装置の光共振器を、光路長が互いに異なる複数の光共振器で構成することで、複数の光共振器における自由スペクトル空間の間隔を相違させている。これにより変調により生ずる発振モードの側帯波がなす包絡線により規定されるパルス光のスペクトル形状を、前記複数の光共振器を個々の光共振器で構成した場合に比べて狭小化させる。本発明によると簡便な手法でモード同期動作により線幅の狭いパルス光を形成できる。本発明は、光路長のわずかに異なる複数の共振器を用いて一つの共振器を構成することで、能動モード同期動作時のパルス光のスペクトル線幅を狭小化できるという発明者らが見出した知見に基づいている。以下に本発明を実施するための形態について説明する。強制モード同期動作によりパルス光を出射する本発明の光源装置は、光を増幅させる光利得媒体と光導波路とを含んで構成される光共振器と、該光共振器内における光の強度を変調する変調手段と、を備える。そして、前記光利得媒体を含んで構成される前記光共振器を、光路長が互いに異なる複数の光共振器で構成することで、該複数の光共振器における自由スペクトル空間FSRの間隔を相違させる。これにより、前記変調により生ずる発振モードの側帯波がなす包絡線により規定される前記パルス光のスペクトル形状を、前記複数の光共振器を個々の光共振器で構成した場合に比べて狭小化した光源装置が構成できる。図1は、本発明に係る光源装置を具体的の一例を示す模式図である。図1の光源装置においては、光利得媒体101と、光導波路102および103と、光アイソレータ104と、変調手段105と、分岐用カプラ106と、合波用カプラ107とが光学的に結合されて光共振器108を構成している。なお、合波用カプラ107は出力用カプラも兼ねている。また、光アイソレータは、必要に応じて設けられるもので、リング共振器内の光を一方向に周回させることで、共振器内を対向するモード間の影響の抑制を目的とするものである。また、変調手段用の電流源など、駆動系を示す部材は省略している。このとき、光導波路102が構成する光共振器108の光路長と、光導波路103が構成する光共振器109の光路長を互いに異なる長さとする。これにより2種類の異なるFSR間隔が共振器内に存在することとなり、単一の共振器で能動モード同期動作を行った時と比較して狭いスペクトル線幅のパルス光が得られる。以下、本発明に係る光源装置の動作および機能を説明する。図2に単一共振器にて能動モード同期動作する光源の構成を示す。図2においては、光利得媒体201と、変調手段202と、アイソレータ203と、出力用カプラ204と、が光導波路205を介して光学的に結合され、光共振器を構成する。このとき、共振器内に存在し得る光のモードは、共振器の光路長で決まるFSR間隔に応じた位置の縦モードである。これらを共振器モードともいう。図3は周波数空間での能動モード同期動作時の共振器内の縦モードを表す。いま、周波数f0の光が存在するとき、共振器内の光にFSRの整数倍に等しい周波数fmの変調を加えると側帯波サイドバンドが励起される。そして、これらサイドバンドと周波数f0の光のうち、位相のそろった縦モードが重なり合ってパルス光が形成される。これが能動モード同期動作である。このf0を中心周波数としてサイドバンドの強度の包絡線により形成されるパルス光の波形の半値全幅がスペクトル線幅である。共振器を構成する光導波路の屈折率が一定であるとき、FSRの間隔は波長に対し一定である。しかしながら、屈折率が波長に対し変化するとき、つまり波長分散を持つとき、FSR間隔は波長によって異なる。よって周波数軸上で考えて中心周波数f0から離れるに従い、変調周波数モード同期周波数を整数倍したサイドバンドの位置と、FSR間隔で決まる共振器モードの位置の差分が増える。このため、中心周波数から離れた位置のサイドバンドは強度が弱くなり、有限数の縦モードサイドバンドが重なり合い能動モード同期動作時のパルス光が形成されることとなる。換言すれば、モード同期周波数とFSR間隔の整数倍が少しずれていても線幅の揺らぎや周波数引き込みの作用により能動モード同期動作のサイドバンドが励起される。両者の乖離が大きくなるほど、サイドバンドの強度は徐々に小さくなる。本発明はこの現象を積極的に用いて、能動モード同期動作時のパルス光のスペクトル線幅を狭小化したものである。これについて以下に詳しく説明する。いま、図1に示すような2つの共振器を、光利得媒体101からみてひとつの共振器となるよう構成した系を考える。この2つの共振器を構成する光導波路102と103の光路長をわずかに異なる構成とする。この時、図4aとbに示すように2つの共振器がそれぞれ持っているFSR間隔はわずかにずれており、これらをひとつの共振器として構成した時には図4cに示すようになる。つまり、中心周波数f0が一致したところを中心として、中心から離れると互いの共振器モード同士のずれが大きくなる。このような共振器に対し、変調手段105を用いて周波数fmの変調を行い能動モード同期動作を行う。このとき、2つの共振器モードの中間値を実効的な共振器モードとし、この実効的な共振器モードの整数倍とモード同期周波数が等しい位置にサイドバンドが励起される。中心周波数f0から離れるほど、2つの共振器モード間の間隔が広くなり、励起されるサイドバンドの強度が弱くなる。よって、図4c示すように中心周波数に近い位置からサイドバンドの強度は急速に弱くなる。サイドバンドの強度が形成する包絡線は単一の共振器のときと比較して急峻に減衰する。こうしてスペクトル線幅の狭小化が達成される。この様子を図5に示す。図5aは単一の共振器で構成した際の、能動モード同期動作時のパルス光のエンベロープをスペクトル上で表したものであり、図5bは複数の共振器で構成した際のエンベロープである。中心周波数から離れるほど、サイドバンドの強度が急峻に弱くなるので、線幅の狭小化が達成される。本発明において、光利得媒体としては半導体光増幅器SOA:SemiconductorOpticalAmplifierの他、エルビウムやイットリビウム等を含有する希土類添加イオンドープ光ファイバ、光ファイバ中に色素を添加して色素により増幅を行うもの等を採用することができる。希土類添加光ファイバは、高利得で良好な雑音特性を得るためには好適である。色素添加光ファイバは、蛍光色素材料やそのホスト材料などを適宜選択することで可変波長の選択肢が増す。半導体光増幅器は、小型で且つ高速制御が可能なことから好ましい。半導体光増幅器としては、反射型光増幅器と進行波形光増幅器の双方を用いることができる。半導体光増幅器を構成する材料は、一般的な半導体レーザを構成する化合物半導体等を用いることができ、具体的にはInGaAs系、InAsP系、GaAlSb系、GaAsP系、AlGaAs系、GaN系等の化合物半導体を挙げることができる。半導体光増幅器は、利得の中心波長が、例えば、840nm、1060nm、1300nm、1550nmのものの中から光源の用途等に応じて適宜、選択して採用することができる。本発明において、光導波路は光を伝搬させる機能を有するものであれば、基本的に用いることができるが、外部からの影響を極力抑えるために光を閉じ込めて伝搬させる、スラブ導波路や、光ファイバを用いることが好ましい。光を閉じ込めて伝搬させる導波路は、基本的には屈折率の高い部分コアと屈折率の低い部分クラッドを有するが、細かい間隔のFSRを得るためには比較的長い共振器長が望ましく、この観点から光ファイバを用いるのが好ましい。これは分散チューニング方式の原理から、FSRの間隔が小さいほうが発振波長を選択するピッチが細かくなるからである。光ファイバとしては、石英SiO2ガラスを用いたものや、プラスチックを用いたもの、石英とプラスチックの両方を用いたもの等を挙げることができる。本発明においては、分散チューニングの手法により発振波長を可変とするためには、光導波路が波長分散を有することが好ましく、波長分散の分散値は、正常分散分散値が負のものから異常分散分散値が正のものまで、採用する光増幅媒体、得ようとする掃引速度、掃引波長範囲等を考慮して適宜、所定の分散値のものを採用することができる。本発明で採用し得る共振器としては、ファイバに代表される光導波路で利得媒体の両端をつないだリング型共振器の他、光導波路の両端を反射端反射部材により構成した直線型共振器などで構成することができる。本発明で採用し得る光変調手段としては、利得媒体の利得を電気的に直接的に変調し得る直接変調器や、外部変調器として電気光学効果ポッケルス効果を用いた電気光学変変調器EOM:ElectricalOpticalModulatorであるLN強度変調器LiNbO3基板使用や半導体の電界吸収効果を用いた電界吸収型光変調器EA変調器等が挙げられる。この他、半導体光増幅器に信号光を導入して、出力光の強度変調を行う相互利得変調等の光学的変調器を挙げることもできる。以下、具体的な実施例を挙げて本発明を詳しく説明する。実施例1ファイバーリング共振器を用いた例について説明する。図6は、本実施例の光源装置を示す模式図である。図6の光源装置においては、光利得媒体としてのSOA601と、光ファイバ602と、アイソレータ604と、EOMLN強度変調器605と、分岐用カプラ606と、合波用カプラ607と、を含んで光共振器608を構成している。そして、光ファイバ603と、ファイバストレッチャー610と、SOA601、アイソレータ604、EOM605、分岐用カプラ606、合波用カプラ607、を含んで光共振器609を構成している。つまり、一つの光利得媒体601に対して2つの光共振器が光学的に結合されたファイバ型2重リング共振器を構成している。ここで、合波用カプラ607は出力用カプラも兼ねている。なお、光共振器中に配された強度変調器EOM605には変調用の信号発生器620が接続されている。SOA601には電流源が接続されているが電流源の図示は省略している。図6の装置においては、光ファイバ602が構成する光共振器608の光路長L1と、光ファイバ603が構成する光共振器609の光路長L2を互いに異なる長さとする。これにより2種類の異なる自由スペクトル空間FSRの間隔が共振器内に存在することとなり、前述した原理により単一の共振器で能動モード同期動作を行った時と比較して狭いスペクトル線幅のパルス光が得られる。以下、本実施例の原理および効果について説明する。図7に単一の共振器を用いて構成した光源装置の模式図を示し、図8に図7の光源装置で能動モード同期を行った際のパルス光のスペクトルを示す。図7の光源装置は、光利得媒体SOA701、光ファイバ702、光アイソレータ704、EOMLN強度変調器705、及びカプラ706を用いて光共振器703を構成している。720はEOM705を制御する信号発生器である。ここで光利得媒体SOA701は中心波長840nmのものを用い、光ファイバを702用いた共振器703の光路長がL1=200mとなる構成とした。EOM705に変調周波数fm1=1.006350GHzを印加し、能動モード同期動作により得られたパルス光のスペクトルを図8に示す。図8のスペクトルの中心波長はλ1=858.4nmであり、スペクトル線幅半値全幅は0.40nmであった。分散チューニングの原理によると変調周波数fmを変化させると発振波長が変化する。図7に示した装置では、その波長変化量の感度は0.00542nm/kHzであった。つまり、波長を1nm変化させることはモード同期周波数を1/0.0542=18.45kHz変化させることになる。いま、発振している中心波長λ1から半値半幅分だけ離れたλ2を中心波長としたときの変調周波数をfm2として、変調周波数の差:fm2-fm1を考える。前記波長変化量の感度およびλ2-λ1=0.2nmより、fm2-fm1=0.2nm×18.45kHz/nm=3.69kHzとなる。中心波長と隣接するサイドバンドの間では波長分散の影響によるFSR間隔の変化が小さく、その中心波長と隣接サイドバンドの周波数間隔モード同期周波数がFSRの整数倍と等しいとする。このとき、上記より本実施例の構成ではモード同期周波数が共振器により許容される縦モード共振器モードの位置より3.69kHzずれたときにサイドバンドの強度が1/2となる。このように変調により励起されるサイドバンドの位置と共振器モードの位置がずれていても、周波数引き込みによりサイドバンドは励起され、周波数ずれが大きくなるほどサイドバンドの強度は小さくなる。中心周波数のピーク強度に対して1/2の強度で励起されるサイドバンドと共振器モードの周波数ずれ量、つまり周波数引き込みの量をΔfmとすると第一のスペクトル線幅のモード同期が得られる、本実施例ではΔfm=3.69kHzである。以上より、図6に示した複数の光共振器の構成において共振器608の光路長L1が200mのときに、共振器609の光路長L2を適切な長さとし、このような周波数差Δfmを所望の線幅の波長の位置で作り出せば、サイドバンドの強度が1/2となり、線幅の狭小化が図れることが理解される。これにより、図7における単一の共振器703で構成した光源装置よりも狭小化した線幅が得られる。ここで、線幅0.40nmより狭い線幅0.05nmを得るためのL1とL2の共振器長差ΔL=L1-L2を求める。波長860nmおいて、線幅0.05nmは20.28GHzに相当する。よって、半値半幅である10.14GHzだけ離れた付近で、両者のFSRの差に起因する共振器608と609のサイドバンドのずれが前記のΔfm=3.69kHzに相当すれば良い。屈折率n=1.46のファイバをL1=200m用いた共振器のFSRは光速cと共振器の屈折率nを用いて、FSR=c/nLと表されるので、FSR1=1.027MHzと求まる。ここで、ファイバの長さは光共振器を構成する光利得媒体等の長さに比べて格段に長いので、ファイバの屈折率を光共振器の屈折率として代替することができる。よって、モード同期周波数と等しい各サイドバンドの間隔であるfm1=1.006350GHzの間には、FSR1の間隔で並ぶ共振器モードが980本存在する。中心波長から10.14GHzだけ離れた付近のサイドバンドとしては、fm1=1.006350GHzの周波数でモード同期動作を行っているとき、10本目のサイドバンドが相当する。よって、10本目のサイドバンドの位置までには9800本の共振器モードが存在することになる。この位置でΔfm=3.69kHzに相当する縦モードの周波数ずれを生み出すためには9800本の共振器モードが含まれることを考慮し、1組の共振器モードの差であるFSRが共振器608と609の間で0.377Hzだけ異なれば良い。光路長L1である共振器608のFSR1と、光路長L2である共振器609のFSR2の差ΔFSRが0.377Hzとなるための光路長差ΔLはFSR=c/nLを用いて、ΔL≒73μmと求まる。以下、上記の関係を定式的に表現する。光路長L1である共振器608のFSR1および、光路長L2である共振器609のFSR2は、以下の式1で表わされる。ひとつの共振器で構成した際のスぺクトル線幅を決定するサイドバンドの強度が半値になる位置までの共振器モードの本数をN本実施例ではN=9800であったとすると、ΔFSR=FSR1-FSR2の下限が求まり、と表される。ここでNは、複数の光共振器で得られる中心周波数から狭小化された第二のスペクトル線幅の周波数軸上の位置までに存在する縦モードの本数ということもできる。つまり、式2を満たすΔFSRであれば単一の共振器で構成した場合よりも、スぺクトル線幅が狭まることを示す。また、中心周波数を基準として隣接する、つまりひとつ隣のサイドバンドの位置でΔFSRがΔfmとなるときは、励起されるサイドバンドの強度が低く、サイドバンドの本数が少ないため安定したモード同期動作とならない。ここからΔFSRの上限が求まり、以下の式3が得られる。従って、式2と式3から本発明の条件を満たすL1とL2の範囲が求まり、以下の式4が得られる。ここでN1は、中心周波数を基準としてこれに隣接する能動モード同期動作のサイドバンドの位置までの間に存在する共振器によって許容される縦モードの本数である。なお、3つ以上の共振器でひとつの共振器を構成した場合には、光路長の差が最大となる共振器の組みあわせでΔFSRが決まるため、そのような共振器の組みあわせの光路長をそれぞれL1、L2とすれば良い。つまり複数の共振器を組み合わせてひとつの共振器を構成した場合、個々の共振器についての光路長の差が最大となる光共振器を2つ選びこれらの光路長をL1、L2とする。このL1、L2が上記の式4を満足することが好適である。本実施例のような光路長差を形成するのに、L1とL2を同一のファイバで構成し、ファイバストレッチャーを用いることが好適である。また、ファイバストレッチャーを用いて共振器長差ΔLを変化させれば、発振パルス光のスペクトル線幅を調整することもできる。これにより、単一の共振器構成した時の線幅0.40nmに比べて、図6に示した本実施例の光源装置では、0.05nmにスペクトル線幅を狭小化できた。すなわち、簡便な構成で能動モード同期動作時の発振パルス光のスペクトル線幅を狭小化することができる。なお、上記のような光路長差を形成する手段としては、ここで構成例として挙げたファイバストレッチャーの他、ピエゾ素子を用いた遅延経路や屈折率可変導波路、空間光学系の遅延経路、温度変化による可変遅延経路等を挙げることができる。実施例2光ファイバを用いて直線型共振器を構成した例について説明する。図9は、本実施例の光源装置を示す模式図である。図9の光源装置においては、光利得媒体としての反射型SOA901と、EOM902と、分岐合波用カプラ903と、光ファイバ904、905と反射ミラー906、907と、ファイバストレッチャー908と、を用いて直線型共振器を構成している。920はEOM902を制御する信号発生器である。反射型SOA901と反射ミラー906にて第一の共振器を構成し、反射型SOA901と反射ミラー907にて第二の共振器を構成する。実施例1と同様に、ファイバストレッチャー908を用いて光路長差を調整することにより所望の線幅を得られ、単一の共振器で構成したときよりも線幅の狭小化が図れる。本実施例では、直線型共振器のためアイソレータが不要であり、コストの面からも有益である。本実施例では、直線型共振器の途中で分岐点を持ったY字型共振器の構成を示したが、分岐点のない一本の直線型共振器を用いる構成とすることもできる。実施例3本発明に係る狭線幅パルス光源装置を用いて波長可変光源装置を構成した例に説明する。図10は、本実施例の波長可変光源装置の模式図である。図10の波長可変光源装置においては、SOA1001と、光ファイバ1002および1003、光アイソレータ1004、EOM1005、分岐用カプラ1006、合波用カプラ1007、ファイバストレッチャー1010が光学的に結合されたファイバ型2重リング共振器が構成されている。1020はEOM1005を制御する信号発生器であり、1021はFM変調用の信号を発生させる信号発生器である。この光源装置において、共振器長によって決まるFSR間隔の整数倍に等しい周波数でEOM1005を駆動することで強度変調を行い、能動モード同期動作となる。この能動モード同期状態において変調周波数を信号発生器1021を用いてFM変調することで発振波長が掃引されることとなり、分散チューニングを動作原理とする波長掃引光源が構成できる。分散チューニングの動作原理は、次の通りである。即ち、光共振器を構成する光導波路が屈折率の波長分散を持っているとき、波長によってFSR間隔が異なる。よって、変調周波数を変化させることでモード同期動作によるパルス光の中心波長が変化し、波長可変光源が実現されるというものである。ここで、光共振器内の屈折率分散の値が一定値以上存在しなければ、十分な波長可変特性が得られない。つまり、変調周波数を変化させても発振波長の変化が小さく、加えて発振ピークの波長も同時にモード同期動作の条件を満たしてしまうことで、スペクトル線幅の広がったパルス光を生成してしまう。これは測定用の光源として鑑みた際に、SN比の観点から望ましくない。具体的には、波長1.0μm帯の系にて光共振器を光ファイバで構成した際に、光ファイバの持つ波長分散は代表的には-50ps/nmkmである。このとき、ファイバ長が10m未満となると波長可変特性が悪化する。このことから、光共振器内に最低限必要な波長分散量の絶対値は、0.5ps/nmとなる。従って、光共振器の屈折率分散の総和の絶対値は、0.5ps/nm以上の値を持つことが好適となる。また、より良い波長可変特性を得るために、望ましくはファイバ長が50m以上、つまり光共振器内の波長分散量の絶対値は、望ましくは2.5ps/nm以上となる。本発明に係る複数の共振器を持った構成の光源装置を適応することで、実施例1で説明した原理よりスペクトルの線幅の狭小化が図れる。そして、能動モード同期の動作原理から線幅を細めることが困難な分散チューニングの手法を用いた波長可変光源においても、簡便な手法で線幅の狭小化が可能となる。よって、各種計測用の波長可変光源として用いた場合にデータ取得時の分解能の向上が図れる。尚、本実施例では、複数のリング共振器を用いて波長可変光源装置を構成したが、リング共振器ではなくY字型共振器や直線型共振器を用いて波長可変光源装置を構成することも可能である。実施例4本発明の波長可変光源装置を波長掃引型光干渉断層撮像装置SS-OCT:Swept-SourceOpticalCoherenceTomographyに適用した例について説明する。図11は、本発明の波長可変光源装置を適用した波長掃引型光断層撮像装置の模式図である。図11に示したOCT装置では、波長可変光源1101光源部から出た光をカプラ1102を通じて被検体1103へと導かれるサンプル光1104と、固定ミラー参照ミラー1105へと導かれる参照光1106とに分割する。分割されたあと、サンプル光1104はコリメータレンズ1107と走査鏡1108および対物レンズ1109を経て、検体1103へと導かれ、検体1103に照射される。検体1103の深さ情報を持って反射された光はもと来た光路を戻り、再びカプラ1102に戻る。ここで、対物レンズ1109、走査鏡1108、コリメータレンズ1107は、検体測定部を構成する。一方、参照光1106はコリメータレンズ1110、対物レンズ1111を通過したのち固定ミラー参照ミラー1105にて反射され、もと来た光路を戻り再びカプラ1102干渉部へと戻る。ここで、参照ミラー1105、対物レンズ1111、コリメータレンズ1110は、参照部を構成し、反射光を干渉部1102に伝達する。干渉部1102に戻った参照光1106は、サンプル光反射光1104と共にフォトダイオード光検出部1112へと導かれ干渉信号を生成する。計算処理機画像処理部1113においてこの干渉信号を光源走査信号をもとに再配列し、フーリエ変換を中心とした信号処理をすることで深さ方向断層画像を取得できる。つまり、光検出部1112で検出された干渉光に基づいて検体の断層像が得られる。本実施例では、波長可変光源1101として本発明の波長可変光源を用いる。これにより線幅の狭いパルス光を測定に用いることができ、データ取得点ごとの波長分離が高まることにより、SNの良いOCT画像が取得できるという効果が奏される。次に、測定深度に関する効果について以下、説明する。OCT装置のコヒーレンス長をCL、発振波長の中心波長をλ0、レーザ光の線幅をσλとして、以下の式5が成り立つ。CL=2ln2/πλ02/σλ式5ここで、本発明の光源装置のスペクトル線幅σλは、実施例1を参照すると単一の共振器を用いた場合に比べて1/80.05nm/0.40nmとなることから、コヒーレンス長CLは、単一共振器のものに比べて8倍となる。被検体に対する光の散乱や吸収の影響を無視すると、OCT装置の測定深度はコヒーレンス長CLの1/2倍として得られる。このことより原理的には測定深度は、単一共振器のものに比べて4倍8/2程度までの向上が図れるという優れた効果が奏される。実施例5本発明に係る波長掃引光源を誘導ラマン散乱SRS:SitumlatedRamanScattering顕微鏡に適用した例を示す。誘導ラマン散乱顕微鏡SRS顕微鏡とは2波長のパルス光を用い、一方の光を強度変調した上で2つのパルス光を同期させて試料へ照射することで、非線形光学効果であるSRSを起こさせ、一方の強度変調がもう一方へと移ることを信号として観測する顕微鏡装置である。このとき、2波長間の差周波が測定試料を構成する分子の分子振動数と一致した時にSRSが起こる。従って、一方のパルス光の中心波長を変化させることで、様々な分子の分子振動数に一致させることができ、試料を構成する分子群に特有の信号が得られる。このようにして、主に生体試料を対象とし、無染色非侵襲で細胞レベルまで観測できる高感度かつ高解像度な顕微鏡装置である。このようなSRS顕微鏡装置に本発明の波長掃引光源を適用した例を図12に示す。図12の顕微鏡装置では、繰り返し周波数f1で中心波長λ1のパルス光を出射する本発明に係る波長掃引光源1201と、f1と等しい繰り返し周波数f2=f1にて中心波長λ2光源1201とは異なる中心波長のパルス光を出射する光源1202とを用いている。光源1202からのパルス光は強度変調手段1213によって強度変調を受け、光路長を可変とする遅延ライン1203を介して試料への照射タイミングが光源1201からのパルス光と等しくなるよう同期される。2つの光源からのパルス光はこれらを合波する合波手段1204によって合波され同一光路を導波する。その後、測定部1205において、対物レンズ1206、1207により測定試料を保持するステージ1208上の試料へ照射、集光される。測定試料により発生した誘導ラマン散乱信号SRS信号成分を含む光をフィルター光学フィルター1209を介してλ1の光のみ受光器1210にて測定する。ここで、誘導ラマン信号成分がフィルター1209により抽出される。そして、信号検出手段ロックインアンプ1211を用いてロックイン検出し、演算装置1212にて信号処理画像化を行う。また、演算装置1212にて画像が最適なものとなるよう遅延ライン1203を制御し2つのパルス光の試料への照射タイミングの同期をとる。さらに、顕微鏡装置1205の試料位置もしくはビーム位置を制御する手段へ、その信号を演算装置1212から送り、2次元ないしは3次元の像を取得する。2つの光源からの繰り返し周波数はf1=f2でもよく、互いが整数倍の関係f1=m×f2またはm×f1=f2※ただし、mは整数とするとしてもよい。この場合、強度変調手段を設けずともSRS信号を取得できる点で好適である。また、パルス光に対し強度変調を行う光源、もしくは繰り返し周波数を他方の整数分の1倍とする光源は本実施例の組み合わせに限定されるものではない。2つの光源からのパルス光は、その中心波長の差周波が生体分子を構成する分子の分子振動数と等しくなるよう500~3500cm-1程度が好ましい。具体的には光源1201の波長λ1が750nmから950nm程度の波長可変であり、光源1202の波長λ2は1020nm程度となる。また、光源の繰り返し周波数ω1、ω2は、ロックイン検出により高感度化を得るために数MHz以上であることが望ましい。このような光源の構成は、利得媒体にSOAや、希土類を添加したファイバーを用いたファイバーレーザにて構成される。SRS顕微鏡の光源に求められる特性として、数MHz以上の高繰り返し周波数が求められ、像取得速度を高めるためには波長可変速度が高速であることが求められる。この点で本発明の波長掃引光源が動作原理としている分散チューニングは、基本的に能動モード同期動作であり、繰り返し周波数、波長可変速度を満たす光源として好適である。さらに本発明の波長掃引光源を用いることは、スペクトル線幅の狭い光を測定に用いることができるため、分光の観点からSRS信号の分解能が向上し、高精細な像を取得できるSRS顕微鏡を構築できる点で好適である。