蒸気圧縮式の冷凍サイクルに適用される圧縮機であって、ハウジング20と、前記ハウジング20の内部に配置され、冷媒を圧縮して吐出する圧縮機構21と、前記冷媒中の冷凍機油が溜まる油溜部と、前記油溜部に配置され、前記冷媒に含まれる水分を吸着する吸着剤271を有するドライヤ27と、を備え、前記吸着剤271は、相対湿度と吸着率との関係が、相対湿度の増加に伴って吸着率の上昇度合いが増大する吸着特性を有する材料で構成されていることを特徴とする圧縮機。前記吸着剤271は、高吸水性樹脂で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の圧縮機。前記吸着剤271は、二酸化ケイ素を主成分とし、平均細孔径が3.5nm以上の多孔質体で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の圧縮機。前記冷凍機油は、ポリオールエステル系油であることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1つに記載の圧縮機。前記冷凍機油を前記冷媒から分離し、分離した前記冷凍機油を前記ハウジング20の内部に形成された貯油室202cに導くオイルセパレータ24を備え、前記貯油室202cは、前記油溜部の少なくとも一部を構成し、前記ドライヤ27は、前記貯油室202cに配置されていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1つに記載の圧縮機。前記吸着剤271は、前記冷媒中に拡散することを抑制するためのメッシュ状の収容部272に収容されていることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1つに記載の圧縮機。請求項1ないし5のいずれか1つに記載の圧縮機2を含んで構成される蒸気圧縮式の冷凍サイクルであって、前記冷媒が流通する冷媒配管の一部が、水分透過性を有する材料で構成されていることを特徴とする冷凍サイクル。しかしながら、特許文献1では、吸着剤として自重に対する吸着容量が少ない水分の吸着量が自重の0.2倍程度ゼオライトを用いており、冷媒中の水分の吸着量を増加させる場合には、吸着剤の充填量を増加させる必要がある。この場合、吸着剤を配置するスペースを確保するために、圧縮機における貯油室の容積等の拡大が必要となり、圧縮機の体格の増大を招くといった問題がある。ところで、例えば、車両用の冷凍サイクルでは、車両走行中等において振動するため、全ての配管を金属製にすることが困難であり、配管等にゴムホースやOリングが使用されているが、このような冷凍サイクルでは、冷凍サイクルの内部に冷媒を充填するときの水の混入以外に、ゴムホースやOリングを介して水分が透過することがある。ここで、冷凍サイクルへ透過する水分の透過速度以下、水分透過速度と称する。は、冷凍サイクル内冷媒中の水蒸気分圧Pwinと、冷凍サイクル外部大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差=Pwout-Pwinに比例する傾向がある。このため、ドライヤの吸着剤として冷媒中の水分濃度が低い状態において高い吸着性能を有するゼオライトを用いる場合、冷媒中の水分濃度が低くなることで冷凍サイクル内の水蒸気分圧Pwinが低下し、水分透過速度が増加することが懸念される。なお、例えば、ドライヤの吸着剤としてゼオライトを用いる場合、ゼオライトが飽和状態となる際に、冷媒中の水蒸気分圧Pwinと、大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差が小さくなり、水分透過速度が低下する。このように、ドライヤの吸着剤としてゼオライトを用いる場合、吸着容量が少ないことに加えて、水分透過速度が速いために冷媒中の水分量を効率よく低下させることができないといった課題がある。本発明は上記点に鑑みて、冷媒中の水分量を効率よく低下させることが可能な圧縮機および冷凍サイクルを提供することを第1の目的とする。また、当該圧縮機および冷凍サイクルにおいて吸着剤の充填量の増加を抑制することを第2の目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、蒸気圧縮式の冷凍サイクルに適用される圧縮機であって、ハウジング20と、ハウジング20の内部に配置され、冷媒を圧縮して吐出する圧縮機構21と、冷媒中の冷凍機油が溜まる油溜部と、油溜部に配置され、冷媒に含まれる水分を吸着する吸着剤271を有するドライヤ27と、を備え、吸着剤271は、相対湿度と吸着率との関係が、相対湿度の増加に伴って吸着率の上昇度合いが増大する吸着特性を有する材料で構成されていることを特徴とする。このように、ドライヤ27を冷凍機油が溜まる油溜部に配置し、冷凍機油に含まれる水分を吸着剤271にて吸着することで、冷媒中の水分量を低下させることができる。特に、吸着剤271を、冷媒中の水分濃度が高い状態において吸着性能が高い特性を有する材料で構成しているので、ゼオライトに比べて、水分透過速度の増加を抑制することができる。従って、吸着剤271の充填量の増加を抑制しつつ、冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。なお、冷媒中の冷凍機油が溜まる油溜部とは、圧縮機において冷凍機油を積極的に溜める部位だけを意味するわけではなく、例えば重力等によって、冷凍機油が溜ってしまう部位も含む意味である。具体的には、請求項2に記載の発明のように、請求項1ないし3のいずれか1つに記載の圧縮機において、吸着剤271を高吸水性樹脂で構成することができる。これによれば、ゼオライトに比べて自重に対する吸着容量が多い高吸水性樹脂で吸着剤271を構成するので、吸着剤271の充填量の増加を抑制しつつ、水分透過速度の増加を抑制することができる。また、請求項3に記載の発明のように、請求項1に記載の圧縮機において、吸着剤271を、二酸化ケイ素を主成分とし、平均細孔径が3.5nm以上の多孔質体で構成することができる。これによれば、ゼオライトに比べて自重に対する吸着容量が多い材料で吸着剤271を構成するので、吸着剤271の充填量の増加を抑制しつつ、水分透過速度の増加を抑制することができる。また、請求項4に記載の発明のように、請求項1に記載の圧縮機において、冷凍機油をポリオールエステル系油で構成することが好ましい。また、請求項5に記載の発明では、請求項1ないし4のいずれか1つに記載の圧縮機において、冷凍機油を冷媒から分離し、分離した冷凍機油をハウジング20の内部に形成された貯油室202cに導くオイルセパレータ24を備え、貯油室202cは、油溜部の少なくとも一部を構成し、ドライヤ27は、貯油室202cに配置されていることを特徴とする。これによれば、冷媒中の水分量を効率よく低下させることが可能な圧縮機を具体的、かつ容易に実現することができる。また、請求項6に記載の発明では、請求項1ないし5のいずれか1つに記載の圧縮機において、吸着剤271は、冷媒中に拡散することを抑制するためのメッシュ状の収容部272に収容されていることを特徴とする。これによれば、吸着剤271が冷媒中に拡散することを防止することができる。また、請求項7に記載の発明のように、請求項1ないし5のいずれか1つに記載の圧縮機2を含んで構成される蒸気圧縮式の冷凍サイクルであって、冷媒が流通する冷媒配管の一部が、水分透過性を有する材料で構成されているものに適用することが極めて有効である。なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。以下、本発明の実施形態について図に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付してある。第1実施形態本発明の第1実施形態について図1~図6に基づいて説明する。図1は、本実施形態に係る冷凍サイクルの概略構成図である。本実施形態の蒸気圧縮式の冷凍サイクルヒートポンプサイクル1は、車両に搭載され、車室内の温度を調整する車両用空調装置に適用されている。冷凍サイクル1は、周知の如く、冷媒を圧縮して吐出する圧縮機2、圧縮機2から吐出された冷媒を凝縮する凝縮器3、凝縮器3から流出した冷媒を減圧する膨張弁減圧手段4、膨張弁4にて減圧された冷媒を蒸発させる蒸発器5等を冷媒配管により順次接続した閉回路により構成されている。本実施形態の冷媒配管は、少なくとも一部が水分透過性を有する材料で構成されている。例えば、冷媒配管は、一部が車両における振動を吸収するために、水分透過性を有するゴムホースで構成され、配管同士の継ぎ目などに水分透過性を有するOリング等が設けられている。本実施形態の冷凍サイクルでは、分子式C3HmFnm=1~5およびn=1~5、かつ、mn=6で示されると共に分子構造中に1つの二重結合を有する冷媒を採用している。C3HmFnで示される冷媒は、一般に冷凍サイクルにて使用されるHFC-22やHFC-134aに比べて、水との反応により包摂化合物が生成され難い構造を有している。なお、包摂化合物は、冷媒の氷結を促進する物質であり、包摂化合物が生成されることで、膨張弁4等において冷媒の氷結が生じ易くなる傾向がある。冷凍サイクルの冷媒をHFC-22やHFC-134aとする場合には、冷媒の氷結を避けるために、冷媒中の水分濃度をできるだけ低下させて包摂化合物が生成されないようにすることが重要なる。これに対して、冷凍サイクルの冷媒をC3HmFnで示される冷媒とする場合には、冷媒中の水分濃度が高くとも、包摂化合物が生成され難いため、HFC-22やHFC-134aに比べて、冷媒の氷結が生じ難くなる。具体的には、本実施形態では、C3HmFnで示される冷媒として温暖化係数GWPが低いHFO-1234yfC3H2F4:CF3CF=CH2を採用している。なお、冷媒としては、HFO-1234yf単体の冷媒に限らず、HFO-1234yfを含む混合冷媒を採用してもよい。また、冷媒には、圧縮機2を潤滑するための冷凍機油が混入されており、冷凍機油の一部は冷媒と共にサイクルを循環している。本実施形態では、冷凍機油としてポリオールエステル系油POEを採用している。冷凍サイクル1における圧縮機2は、エンジンルーム図示略内に配置されて、冷凍サイクル1において冷媒を吸入し、圧縮して吐出するものである。本実施形態では、圧縮機2として、吐出容量が固定された固定容量型の圧縮機構21を電動モータ22にて駆動する電動圧縮機を採用している。本実施形態の圧縮機2は、圧縮機構21と電動モータ22とが水平方向に並ぶように配置する横置型の圧縮機で構成されている。圧縮機2の詳細については後述する。圧縮機2の吐出口側には、凝縮器3の冷媒入口側が接続されている。凝縮器3は、エンジンルーム図示略内に配置されて、圧縮機2から吐出された高圧冷媒と、図示しない送風ファンから送風された外気とを熱交換させる熱交換器であり、高圧冷媒を放熱させる放熱器として機能する。凝縮器3の冷媒出口側には、膨張弁4の冷媒入口側が接続されている。膨張弁4は、冷媒配管の通路面積を変更可能な弁体と、この弁体の絞り開度を変化させる電動アクチュエータとを有して構成される可変絞り機構である。膨張弁4の冷媒出口側には、蒸発器5の冷媒入口側が接続されている。蒸発器5は、図示しない空調ユニットの内部に配置され、膨張弁4にて減圧された低圧冷媒と、車室内へ送風する空気とを熱交換させる熱交換器であり、冷媒を蒸発させて吸熱作用を発揮することで車室内へ送風する空気を冷却するものである。なお、蒸発器5の冷媒出口側には、圧縮機2の吸入口側に接続されている。次に、本実施形態の圧縮機2の詳細について図2、図3に基づいて説明する。図2は、本実施形態に係る圧縮機2の軸方向断面図であり、図3は、本実施形態に係る圧縮機2の要部拡大図である。本実施形態の圧縮機2は、図2に示すように、伝熱性の高いアルミニウム等の金属からなる円筒状のハウジング20によって外殻が構成されている。ハウジング20は、冷媒を吸入する冷媒吸入口201aが形成された吸入側ハウジング201、および冷媒を吐出する冷媒吐出口202aが形成された吐出側ハウジング202を主要構成としている。なお、各ハウジング201、202は、ボルト等の締結手段にて締結されている。吸入側ハウジング201には、その長手方向一端側図2の紙面右側の端面に、冷媒を吸入する冷媒吸入口201aが形成されており、当該冷媒吸入口201aを介して蒸発器5から流出した低温低圧冷媒がハウジング20の内部に吸入される。また、吐出側ハウジング202には、その長手方向他端側図2の紙面左側の端部の上部に、冷媒を吐出する冷媒吐出口202aが形成されており、当該冷媒吐出口202aを介して高温高圧冷媒が凝縮器3へ吐出される。ハウジング20の内部には、圧縮機構21、電動モータ22、ハウジング20の長手方向図2の紙面左右方向に延びる回転軸23、冷媒から冷凍機油を分離して、分離した冷凍機油を後述するハウジング20に形成された貯油室202cへ導くオイルセパレータ24等が配置されている。回転軸23は、後述するミドルハウジング25に設けられた第1軸受26a、および吸入側ハウジング201の長手方向一端側の端部に設けられた第2軸受26bによって回転自在に保持されている。回転軸23における第2軸受26bと反対側の端部には、軸心に対して所定量だけ偏心したクランク部23aが形成されている。電動モータ22は、吸入側ハウジング201の内周面に対して固定された円環状のステータコイル221、およびステータコイル221の径方向内側に配置され、回転軸23と一体に回転するロータ222等で構成される周知の電動機である。この電動モータ22は、ステータコイル221が、クラスタブロック223およびターミナルピン224といった外部接続部を介して外部から電力供給されることで、ロータ222と共に回転軸23を回転駆動するものである。クラスタブロック223およびターミナルピン224は、通常、圧縮機2においてデッドスペースとなるミドルハウジング25の外周側に配置されている。具体的には、クラスタブロック223およびターミナルピン224は、回転軸23の径方向から見たときにミドルハウジング25の一部と重合するように配置されている。ミドルハウジング25は、ハウジング20の中央部付近に配置され、上述した第1軸受26aを保持すると共に、後述する圧縮機構21の旋回スクロール211の背面との間に背圧室25aを形成するものである。また、ミドルハウジング25によって、吸入側ハウジング201の内部に電動モータ22を収容するモータ収容室203が区画形成される。なお、ミドルハウジング25は、電動モータ22側に向かって突出した部位を有し、突出した部位は、その外形状が先端側電動モータ22側に向かって階段状に縮小する形状とされている。圧縮機構21は、旋回スクロール211、および固定スクロール212を有し、各スクロール211、212に形成された渦状のラップ211a、212aを互いに噛み合わせた状態で、旋回スクロール211を旋回運動させることで冷媒を圧縮する周知のスクロール型圧縮機構で構成されている。旋回スクロール211は、円形板状の旋回端板部211b、旋回端板部211bから軸方向一端側電動モータ22の反対側に突出するように形成された旋回側ラップ211a、および旋回端板部211bの背面電動モータ22側に形成されたボス部211c等を有している。この旋回スクロール211は、ボス部211cの内側に設けられた軸受211dによって回転軸23のクランク部23aと接続され、回転軸23の回転に伴って公転運動する。固定スクロール212は、吸入側ハウジング201の内周側に固定された固定端板部212b、固定端板部212bから軸方向一端側旋回端板部211b側に突出するように形成された固定側ラップ212a等を有している。上述の旋回スクロール211の旋回側ラップ211aと固定スクロール212の固定側ラップ212aとを噛み合わせることで、回転軸23の軸方向から見たときに三日月形状の作動室Vが複数形成される。そして、回転軸23が回転し、旋回スクロール211が公転運動すると、旋回スクロール211の外周において作動室Vが固定スクロール212の外周に設けられた吸入室図示略に向かって開き、冷媒が作動室Vへ流入する。次に、作動室Vは、旋回スクロール211が公転する間に旋回スクロール211および固定スクロール212の中心部に向かって容積を縮小しながら移動し、固定端板部212bの中心部に設けられた吐出孔212cを通過して、固定端板部212bと吐出側ハウジング202との間に形成される吐出室212dへ吐出される。この吐出室212dは、吐出側ハウジング202に形成された連通路202bを介して冷媒吐出口202aに連通している。オイルセパレータ24は、円筒構造の旋回流型油分離器であり、吐出側ハウジング202の冷媒吐出口202aに設けられている。吐出室212dから流入し、冷媒吐出口202aから吐出する高温高圧冷媒は、オイルセパレータ24にて冷媒と冷凍機油とに分離される。オイルセパレータ24にて分離された冷媒は、冷媒吐出口202aから吐出され、オイルセパレータ24にて分離された冷凍機油は、吐出側ハウジング202に形成された貯油室202cに一時的に溜められる。吐出側ハウジング202および固定スクロール212には、貯油室202cに溜められた冷凍機油を、旋回スクロール211とミドルハウジング25との間の背圧室25aや、ミドルハウジング25と吸入側ハウジング201とで区画形成されるモータ収容室203へ導入する給油通路213が形成されている。この給油通路213には、貯油室202cから背圧室25aやモータ収容室203への冷凍機油の流入量を調整するための流入量調整手段213a例えば、オリフィス、キャピラリチューブが設けられている。また、給油通路213の貯油室202cに開口する給油通路213の入口穴部は、給油通路213に異物が侵入しないようにメッシュ状の金属カバー213bが配置されている。貯油室202c内の冷凍機油は、給油通路213を介して背圧室25aおよびモータ収容室203へ導入され、背圧室25aおよびモータ収容室203から各軸受26a、26b、211d等の摺動部位に供給される。このため、冷凍機油は、貯油室202c以外にもモータ収容室203の底部に溜まり易くなっている。なお、本実施形態では、少なくとも貯油室202c、およびモータ収容室203の底部が、冷凍機油が溜まる部位油溜部を構成する。本実施形態の貯油室202cには、貯油室202c内の冷凍機油に浸るように、水分を吸着する吸着剤271を有するドライヤ27が配置されている。このドライヤ27は、前述の吸着剤271、および吸着剤271を収容するメッシュ状の収容部272にて構成されている。なお、収容部272は、吸着剤271がハウジング20内で拡散してしまうことを抑制するためのものであり、吸着剤271の粒径よりも密となる網目を有するポリアミド合成繊維や金属で構成される。ところで、上述のように、本実施形態の冷凍サイクル1は、冷媒配管の一部にゴムホースを使用しているため、当該ゴムホースを介して外部から水分が透過することがある。つまり、冷凍サイクル1の内部に冷媒を封入した後にも、冷媒中の水分濃度が徐々に上昇することがある。冷凍サイクル1への透過する水分の透過速度WHは、以下の数式F1、数式F2に示すように、冷媒中の水蒸気分圧Pwinと大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差=Pwout-Pwinに比例する傾向がある。WH=kH×L×Pwout-PwinF1但し、kHは水分透過係数、Lは水分が透過する配管の長さである。冷媒中の水蒸気分圧Pwinは、冷媒中の水分濃度Xと比例関係X∝Pwinがあり、冷媒中の水分濃度Xが低いと冷媒中の水蒸気分圧Pwinと大気の水蒸気分圧Pwoutとの分圧差が増加する。これにより、水分透過速度WHが増加して外部から透過する水分量が増大を招くこととなる。本発明者らは、上述の水分透過速度の変化に着眼し、ドライヤ27の吸着剤271として、相対湿度の低下に伴って水分の吸着率の低下度合いが増大する吸着特性換言すれば、相対湿度と冷媒中の水分の吸収率との関係が相対湿度の上昇に伴って、水分の吸着率の上昇度合い傾きが増大する吸着特性を有するものが好適であることを発見した。そこで、本実施形態では、ドライヤ27の吸着剤271として、図4、図5に示すように吸着特性を有する高吸水性樹脂SAPを採用している。図4は、本実施形態に係る吸着剤高吸水性樹脂の吸着特性を示す特性図であり、図5は、空気、冷媒、冷凍機油中における吸着剤高吸水性樹脂の吸着特性を示す特性図である。なお、図4における実線が高吸水性樹脂、一点鎖線がゼオライトモレキュラシーブを示している。図4に示すように、ゼオライトは、冷媒中の水分濃度が低い状態において高い吸着性能を有するのに対して、高吸水性樹脂は、冷媒中の水分濃度が低い状態において吸着性能が低い。従って、高吸水性樹脂を吸着剤271として採用することで、ゼオライトを採用する場合に比べて、水分透過速度WHの増加が抑制され、外部から透過する水分量の増大を抑制することが可能となる。また、高吸水性樹脂は、自重以上に水分を吸着可能であり、さらに、高湿度での吸着容量がゼオライトに比べて大きくなることから、ドライヤ27への充填量を増大させることなく、冷媒中の水分を吸着することが可能となる。なお、具体的には、高吸水性樹脂としては、例えば、紙おむつや生理用品といった衛生材料として使用される親水性のポリマーを採用することができる。さらに、図5に示すように、高吸吸水性樹脂を吸着剤271とするドライヤ27を冷凍機油中に配置する場合、冷媒や空気中に配置する場合に比べて吸着特性に優れているので、冷凍機油中にドライヤ27を配置することで、効率よく冷媒中の水分を吸着することができる。ここで、本発明者らは、冷凍機油をポリオールエステル系油POEおよびポリアルキレングリコール系油PAGの2種で変更したときの吸着剤271の吸着特性冷凍機油の含有水分量の変化を調査した。この調査結果について図6に基づいて説明する。図6は、冷凍機油を変更したときの吸着剤271の吸着特性を示す特性図である。図6に示すように、冷凍機油としてPAGを用いた場合よりも、POEを用いた場合の方が、冷凍機油中の水分量の低下が早く、吸着剤271にてより効率的に水分を吸着することができる結果となった。従って、高吸水性樹脂とPOEとの組み合わせることで、吸着剤271にて水分を効率的に吸着することができ、冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。次に、本実施形態の作動について説明する。車両用空調装置の運転に伴い冷凍サイクル1が作動を開始すると、圧縮機2にて吐出された冷媒が冷凍サイクル1を循環する。すなわち、圧縮機2から吐出された高温高圧の冷媒は、凝縮器3に流入して外気との熱交換により冷却される。そして、凝縮器3にて冷却された冷媒は、膨張弁4にて減圧された後、蒸発器5に流入する。蒸発器5に流入した冷媒は、車室内に吹き出す空気から吸熱して蒸発し、蒸発した冷媒が再び圧縮機2に吸入されて圧縮される。ここで、圧縮機2では、冷媒吸入口201aから吸入された冷媒が、モータ収容室203を介して、圧縮機構21の吸入室図示略へ流入する。そして、圧縮機構21の吸入室へ流入した冷媒は、作動室Vに吸入されると共に、作動室Vにて所定の圧力となるまで圧縮された後、吐出孔212cから吐出室212dへ吐出される。吐出室212dへ吐出された冷媒は、オイルセパレータ24にて冷媒中の冷凍機油の一部が分離された後、冷媒吐出口202aから吐出される。一方、オイルセパレータ24にて分離された冷凍機油は、貯油室202cに溜められ、ドライヤ27の吸着剤271にて冷凍機油に含まれる水分が吸着される。その後、冷凍機油は、給油通路213を介して背圧室25aおよびモータ収容室203へ導入され、背圧室25aおよびモータ収容室203から各軸受26a、26b、211d等の摺動部位に供給される。以上説明した本実施形態によれば、冷凍機油を溜める貯油室202cにドライヤ27を配置し、冷凍機油に含まれる水分を吸着する構成としているので、冷媒中の水分量を低下させることができる。特に、吸着剤271として、自重以上の水分量を吸着可能であって、冷媒中の水分濃度が低い状態において吸着性能が低い特性を有する高吸水性樹脂で構成しているので、ゼオライトに比べて、吸着剤271の充填量の増加を抑制しつつ、水分透過速度の増加を抑制することができる。従って、吸着剤271の充填量の増加を抑制しつつ、冷媒中の水分量を効率よく低下させることができる。また、本実施形態では、冷媒に混入する冷凍機油をポリオールエステル系油で構成しているので、冷媒中の水分量をより効率よく低下させることが可能となる。さらに、本実施形態では、吸着剤271である高吸水性樹脂をメッシュ状の収容部272に収容する構成としているので、高吸水性樹脂が冷媒中に拡散してしまうことを防止することができる。さらにまた、本実施形態のように、高吸水性樹脂を吸着剤271として用いるドライヤ27は、冷媒が流通する冷媒配管の一部が水分透過性を有する材料例えば、ゴムホースで構成される車両用空調装置に適用することが極めて有効である。すなわち、冷媒配管の一部が水分透過性を有する材料で構成される場合、冷凍サイクル1の内部に透過する水分量水分透過量が多く、水分透過量を考慮して吸着剤271の選定を行う必要があるからである。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図7に基づいて説明する。図7は、本実施形態に係る圧縮機の要部拡大図である。本実施形態では、ドライヤ27の配置形態が第1実施形態と相違している。本実施形態では、第1実施形態と同様または均等な部分についての説明を省略、または簡略化して説明する。具体的には、本実施形態のドライヤ27は、図7に示すように、給油通路213の入口穴部に配置された金属カバー213bを覆うように収容部272を配置し、収容部272の内部に吸着剤271を収容する構成としている。例えば、金属カバー213bの外側にメッシュ状の金属カバーを取り付け、二重の入れ子構造にして、当該金属カバーと金属カバー213bとの間に吸着剤271を収容することができる。これによれば、給油通路213を介して背圧室25aおよびモータ収容室203へ導入される冷凍機油中の水分をドライヤ27にて吸着することができるので、圧縮機2における圧縮機構21等の各構成部品の内部腐食をより効果的に抑制することができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について図8に基づいて説明する。図8は、本実施形態に係る圧縮機の軸方向断面図である。本実施形態では、ドライヤ27の配置形態が第1、第2実施形態と相違している。本実施形態では、第1、第2実施形態と同様または均等な部分についての説明を省略、または簡略化して説明する。図8に示すように、本実施形態のドライヤ27は、貯油室202cではなく、冷凍機油が溜まってしまうモータ収容室203の底部に配置する構成としている。より詳しくは、ドライヤ27は、通常、圧縮機2においてデッドスペースとなるミドルハウジング25の外周側回転軸23を挟んでクラスタブロック223やターミナルピン224といった外部接続部の反対側に配置されている。換言すれば、ドライヤ27は、回転軸23の径方向から見たときにミドルハウジング25の一部、およびクラスタブロック223およびターミナルピン224の一部と重合するように配置されている。これによれば、ドライヤ27を圧縮機2の内部においてデッドスペースとなる位置に配置するので、ドライヤ27を配置することによる圧縮機2の体格の増大を抑制することができる。他の実施形態以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、各請求項に記載した範囲を逸脱しない限り、各請求項の記載文言に限定されず、当業者がそれらから容易に置き換えられる範囲にも及び、かつ、当業者が通常有する知識に基づく改良を適宜付加することができる。例えば、以下のように種々変形可能である。1上述の各実施形態では、吸着剤271として高吸水性樹脂を採用する例を説明したが、これに限定されず、相対湿度の上昇に伴って、水分の吸着率の上昇度合い傾きが増大する吸着特性を有する材料であれば適宜採用することができる。例えば、二酸化ケイ素を主成分とし、平均細孔径が3.5nm以上の多孔質体B型シリカゲル、ID型シリカゲル、メソポーラスシリカを吸着剤271として採用することができる。なお、B型シリカゲル、ID型シリカゲル、メソポーラスシリカは、ゼオライトに比べて自重に対する吸着容量が多く、自重の8割以上の水分量を吸着可能であり、図9に示すように、相対湿度が60から90との範囲において、相対湿度の上昇に伴って、水分の吸着率の上昇度合い傾きが急激に増大する吸着特性を有する。なお、図9は、吸着剤271の吸着特性を示す特性図であり、図9における実線がB型シリカゲル平均細孔径:6nmの吸着特性を示し、一点鎖線がID型シリカゲル平均細孔径:12nmの吸着特性を示し、二点鎖線がメソポーラスシリカ平均細孔径:4nmの吸着特性を示している。2上述の各実施形態では、圧縮機2として電動圧縮機を採用する例について説明したが、これに限定されず、例えば、内燃機関エンジン等を動力源とする機械式の圧縮機を採用することができる。また、圧縮機2としては、圧縮機構21および電動モータ22を水平方向に並ぶように配置する横置型圧縮機に限らず、圧縮機構21および電動モータ22を垂直方向に並ぶように配置する縦置型圧縮機を採用することができる。また、圧縮機2としては、ハウジング20の内部に貯油室202cが形成されているものに限らず、例えば、ハウジング20の外部に配置されたタンクの内部に貯油室202cが形成されているものを採用することができる。また、圧縮機構21として、スクロール型圧縮機構を採用する例を説明したが、これに限定されず、例えば、ベーン型圧縮機構等の各種圧縮機構を採用することができる。3上述の各実施形態で説明したように、冷凍機油としては、ポリオールエステル系油POEを用いることが好ましいが、ポリアルキレングリコール系油PAGを冷凍機油として用いてもよい。4上述の各実施形態で説明したように、ドライヤ27は、吸着剤271をメッシュ状の収容部272に収容することが好ましいが、吸着剤271を収容部272に収容することなく、そのまま配置するようにしてもよい。5上述の第3実施形態では、圧縮機2の内部においてデッドスペースとなるミドルハウジング25の外周側にドライヤ27を配置する例について説明したが、冷凍機油が溜まると共に、圧縮機2の内部においてデッドスペースとなる位置であれば、その他の部位にドライヤ27を配置してもよい。6上述の各実施形態では、冷凍サイクル1の冷媒としてHFO-1234yfを採用する例について説明したが、これに限定されない。例えば、HFO-1234yfと同様に水との反応により包摂化合物が生成され難い構造を有するHFO-1234zeC3H2F4:CF3CH=CHFを冷凍サイクルの冷媒として採用してもよい。また、HFO-1234yfとHFO-1234zeとを混合させた混合冷媒を採用してもよい。また、冷媒の氷結の抑制といった観点から、HFO-1234yfや、HFO-1234zeといった冷媒を採用することが好ましいが、HFC-22やHFC-134aといった冷媒を採用してもよい。7上述の各実施形態では、蒸発器5にて車室内に送風する空気を冷却する冷凍サイクル1に本発明を適用する例ついて説明したが、これに限定されない。例えば、流路切替弁等によって冷凍サイクル1内の冷媒の流路を切り替え可能とし、空調ユニットの内部に配置する熱交換器を蒸発器として機能させたり凝縮器として機能させたりすることで、車室内に送風する空気の加熱、冷却を行うことが可能な冷凍サイクルに本発明を適用してもよい。8上述の各実施形態では、車両用空調装置の冷凍サイクル1における圧縮機2に本発明のドライヤ27を適用した例を説明したが、これに限定されず、例えば、車両用の暖房装置、定置式の給湯機や室内暖房装置に用いられる冷凍サイクルの圧縮機2に適用してもよい。