"標本からの観察光を集光する対物レンズ、前記対物レンズからの観察光を結像する結像光学系、及び前記結像光学系により結像された前記標本の像を撮像する撮像手段を有する観察光学系と、前記標本の面の垂直軸と、前記観察光学系の光軸との相対角度を変更することで得られる複数の視差画像のデータを取得する取得手段と、取得された前記複数の視差画像のデータに基づいて、前記標本を立体視するための立体視データを生成する生成手段とを備える顕微鏡。前記標本を載置するステージと、前記ステージに載置された前記標本の上面と、前記観察光学系を前記光軸を含む平面内で回転させるための回転軸とが、略同一平面上に配置されるように調整する調整手段と、前記観察光学系を、前記回転軸を中心に回転させて、前記ステージに載置された前記標本の上面の垂直軸と、前記観察光学系の光軸との相対角度を変更する変更手段とをさらに備える請求項1に記載の顕微鏡。前記視差画像のデータには、左眼用画像又は右眼用画像を特定するための左右特定情報が付加されており、前記生成手段は、前記左右特定情報に基づいて、前記立体視データを生成する請求項1又は2に記載の顕微鏡。標本からの観察光を集光する対物レンズ、前記対物レンズからの観察光を結像する結像光学系、及び前記結像光学系により結像された前記標本の像を撮像する撮像手段を有する観察光学系を有する顕微鏡が、前記標本の面の垂直軸と、前記観察光学系の光軸との相対角度を変更することで得られる複数の視差画像のデータを取得し、取得された前記複数の視差画像のデータに基づいて、前記標本を立体視するための立体視データを生成するステップを含む画像取得方法。標本からの観察光を集光する対物レンズ、前記対物レンズからの観察光を結像する結像光学系、及び前記結像光学系により結像された前記標本の像を撮像する撮像手段を有する観察光学系とを有する顕微鏡を制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、前記標本の面の垂直軸と、前記観察光学系の光軸との相対角度を変更することで得られる複数の視差画像のデータを取得し、取得された前記複数の視差画像のデータに基づいて、前記標本を立体視するための立体視データを生成するステップを含むプログラム。請求項5に記載のプログラムを記録したコンピュータが読み取り可能な記録媒体。実体顕微鏡は、左右一対の観察光学系を配置する必要があることから、観察光学系を1つだけ配置する場合と比べると、より多くの光学部品や配置スペースが必要となり大型化してしまう。そのため、観察対象を立体視するための立体視データの取得に用いられる顕微鏡の小型化を実現したいという要求があった。本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、立体視データの取得に用いられる顕微鏡の小型化を実現するものである。本発明の顕微鏡は、標本からの観察光を集光する対物レンズ、前記対物レンズからの観察光を結像する結像光学系、及び前記結像光学系により結像された前記標本の像を撮像する撮像手段を有する観察光学系と、前記標本の面の垂直軸と、前記観察光学系の光軸との相対角度を変更することで得られる複数の視差画像のデータを取得する取得手段と、取得された前記複数の視差画像のデータに基づいて、前記標本を立体視するための立体視データを生成する生成手段とを備える。本発明によれば、立体視データの取得に用いられる顕微鏡を小型化することができる。以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明を適用した顕微鏡観察システムの一実施の形態の構成例を示す図である。図1の顕微鏡観察システムは、観察対象となる標本Sを拡大した画像以下、観察画像というを取得する顕微鏡11と、顕微鏡11により取得された観察画像を表示するモニタ12とが接続されて構成される。顕微鏡11は、本体21と、本体21が固定されるスタンド22とからなり、本体21はスタンド22に対して着脱可能となる。図1の例では、本体21とスタンド22とは、機械的にかつ電気的に接続された状態であり、スタンド22に設けられたステージ51上に標本Sが載置される。また、本体21の内部には、先端側から、標本Sからの観察光を集光する対物レンズ31と、標本Sからの観察光の像の倍率を変化させるズーム光学系32と、観察光の光量を調整する開口絞り33と、観察光を結像する結像光学系34とが設けられる。本体21の内部の先端側と反対側の端には、結像光学系34により結像された標本Sの像を撮像する撮像素子35が設けられる。また、対物レンズ31に隣接する位置には、本体21の筐体内壁に沿って複数のLEDLightEmittingDiode36が輪帯状に並べられて固定されており、LED36は標本Sに照明光を照射することで、標本Sを照明する。本体21の内部にはまた、本体21の各部の動作を制御する制御基板37と、撮像素子35により撮像された画像信号に対して所定の画像処理を施す画像処理基板38と、画像処理により得られる観察画像のデータを記録するメモリ39が設けられる。また、本体21の内部には、本体21の各部に電力を供給するバッテリ40が設けられる。本体21には、観察画像を表示する小型モニタ41と、ズーム光学系32のズーム倍率を変化させるときに操作されるズームスイッチ42と、LED36からの照明光の光量等を調整するときに操作される調光スイッチ43とが設けられる。さらに、本体21及びスタンド22には、それぞれ本体21とスタンド22とを接続するための一対のコネクタ44-1及びコネクタ44-2が設けられる。これらのコネクタ44-1とコネクタ44-2とが接続されると、本体21とスタンド22とが機械的に接続され、かつ、電気的にも接続される。スタンド22は、水平方向に広がる基部22aと、鉛直方向に延びる支柱部22bとにより略L字状に形成されており、基部22aの上面に、標本Sが載置されるステージ51が配設され、支柱部22bのステージ51側の側面に、本体21が接続されるアーム部53が設けられる。アーム部53は、鉛直方向に延びるパイプ55に取り付けられた上下動部54に固定され、上下動部54は、パイプ55にハンドル56により固定される。上下動部54には、アーム部53を、図中のスタンド22の長手方向以下、上下方向というに移動させるときに操作される上下動ハンドル63が設けられる。上下動ハンドル63が操作されると、上下動部54がパイプ55に沿って上下方向に駆動され、アーム部53が上下方向に移動する。また、パイプ55は、回転基部57に固定されており、回転基部57は、基部22aに設けられた軸受部58に、回転軸T1を中心に回転可能に保持される。回転基部57は回転可能なだけでなく、固定機構不図示により軸受部58に対して自由な角度で固定したり、ある決まった所定の角度で動かすためのクリック機構等を設けることができる。なお、回転基部57は、機械的な機構により手動で駆動されるようにしてもよいし、あるいは電動駆動されるようにしてもよい。例えば、検鏡者は、回転基部57に固定されたパイプ55を押し倒して、本体21を回転させたい方向に倒したり、回転基部57を回転させるときに操作される回転スイッチ不図示を操作したりすることで、回転基部57と一体に回転動作する本体21を、回転軸T1を中心に回転させることが可能となる。スタンド22には、ステージ51を上下方向に移動させるときに操作される上下動ハンドル59が設けられる。上下動ハンドル59が操作されると、ステージ51が駆動され、上下方向に移動する。検鏡者は、上下動ハンドル59や上下動ハンドル63を操作することで、ステージ51や本体21を上下方向に移動させ、ピント調整を行うことができる。また、ステージ51を支えるサブステージ52の側面には、目盛り52aが設けられており、検鏡者は、目盛り52aを確認しながら上下動ハンドル59を操作することで、ステージ51に載置された標本Sの上面と、回転基部57の回転軸T1の上下方向の位置が略一致するように調整することができる。この位置調整を行っておくことで、本体21が回転軸T1を中心に回転されるとき、標本Sの観察部位を中心に回転されることとなる。なお、ステージ51は機械的な機構により、手動で駆動されるだけでなく、上下方向の位置を調整させるときに操作される調整スイッチ不図示が操作されたとき、ステージ51を電動駆動して、上下方向の位置が調整されるようにしてもよい。スタンド22にはまた、本体21をスタンド22に装着して使用するときに用いられ、ズーム光学系32のズーム倍率を変化させるときに操作されるズームスイッチ60、観察画像のキャプチャを指示するときに操作されるキャプチャスイッチ61、複数の視差画像の合成を指示するときに操作される合成スイッチ62が設けられる。さらに、スタンド22には、スタンド22の各部の動作を制御する制御基板64と、所定の画像処理を実行する画像処理基板65と、各種のデータを記録する記録部66とが設けられる。制御基板64は、コネクタ44を介して制御基板37と電気的に接続される。例えば、制御基板64は、スタンド22に設けられたスイッチ等が操作された場合、操作されたスイッチ等から供給される信号に対応した所定の動作を、コネクタ44を介して制御基板37に指示する。画像処理基板65は、コネクタ44を介して制御基板37から観察画像のデータが供給されると、その観察画像のデータを、スタンド22に接続されたモニタ12に供給して、表示させる。また、画像処理基板65は、複数の視差画像のデータに基づいて、標本を立体視するための立体視データを生成し、モニタ12に供給して、表示させる。また、画像処理基板65は、視差画像のデータを、記録部66に記録させる。モニタ12は、例えば、偏向や液晶シャッタを利用した眼鏡方式や、レンチキュラー方式又はパララックスバリア方式を利用した裸眼立体視方式などの立体視ディスプレイ装置であって、画像を平面的又は立体的に表示可能である。モニタ12は、顕微鏡11から供給される観察画像又は立体視のデータに基づいて、観察画像又は立体視画像を表示する。モニタ12の表示部には、タッチパネル不図示が重畳されて設けられており、検鏡者はタッチパネルを操作することで、観察画像のキャプチャなど、標本Sの観察時に行われる顕微鏡11の各種の動作を指示することができる。検鏡者によりタッチパネルが操作された場合、その操作に応じた信号がモニタ12から制御基板64に供給される。以上のように、顕微鏡観察システムにおいて、本体21は、スタンド22に取り付けられた状態で使用する場合、先端側が、略鉛直方向の下方標本Sに対向する位置を向くように接続され、ステージ51に載置された標本Sの観察を行う。また、本体21は、スタンド22から取り外された状態で標本の観察に必要なブロックを全て備えており、本体21単独で使用することができる。また、顕微鏡観察システムにおいては、本体21をスタンド22に取り付けた状態での観察を行う場合、本体21を回転基部57の回転軸T1を中心に回転させることで得られる観察画像のデータが、視差画像のデータとして取得され、視差画像のデータに基づいた標本Sの立体視データが生成され、その立体視画像をモニタ12に表示させることが可能となる。そこで、次に、図2のフローチャートを参照して、顕微鏡11により実行される立体視データの生成処理について説明する。ステップS11において、制御基板64は、スタンド22のアーム部53との接続状況を監視することで、本体21が取り付けられたか否かを判定する。ステップS11において、本体21が取り付けられていないと判定された場合、ステップS11の判定処理が繰り返される。この場合、本体21は、スタンド22に固定されておらず、単独で使用されている。一方、ステップS11において、本体21が取り付けられていると判定された場合、ステップS12において、標本Sの上面と、回転軸T1の上下方向の位置が略一致するように調整される。この位置調整としては、例えば、検鏡者が目盛り52aを確認しながら上下動ハンドル59を操作するか、又は制御基板64が、調整スイッチ不図示の操作に応じてステージ51を電動駆動することにより調整される。例えば、ステージ51の上面と、回転軸T1の上下方向の位置が一致する位置を基準位置0位置として、既知又はあらかじめ測定しておいた標本Sの厚みの分だけ、目盛り52aを頼りに、ステージ51を下げるようにすればよい。また、調整スイッチ不図示が操作されたとき、ステージ51を電動で駆動して、標本Sの上面を、基準位置に一致させるようにしてもよい。具体的には、制御基板64は、ステージ51のZ軸方向の位置情報と、標本Sの厚みの情報に基づいて、標本Sの上面を基準位置に合わせるためのステージ51の上下方向の駆動量を求めることができるので、その駆動量に応じてステージ51を電動駆動して、標本Sの上面を基準位置に一致させる。なお、標本Sの厚みの情報は、例えば検鏡者により入力されるか、あるいは画像処理基板65が観察画像のデータに対して所定の演算処理を施すことにより得られる。この位置調整を行わなかった場合、本体21を、回転軸T1を中心に回転させたときに、標本Sの観察部位が観察視野から外れてしまうという不具合が生じることとなるが、位置調整を行っておくことで、本体21を、標本Sの観察部位を中心に回転させることが可能となる。上下方向の位置調整が終了すると、ステップS13において、ピントの調整が行われる。このピント調整としては、例えば、検鏡者が上下動ハンドル63を操作することで、本体21の上下方向の位置を調整することで、標本Sの上面にピントが合うように調整される。また、顕微鏡11にAFAutofocus機能を設けて、AF動作によりピント調整が行われるようにしてもよい。すなわち、AF動作を実行させるときに操作されるAFスイッチ不図示が操作されたときに、画像処理基板65が、上下動部54を上下方向に駆動することで得られる複数の観察画像のデータから合焦位置を決定し、制御基板64が、その合焦位置に基づいて、上下動部54を上下方向に駆動して、標本Sの上面にピントが合うように調整する。この場合、上下動部54は、パイプ55に沿って上下方向に電動で駆動されることとなる。ピント調整が終了すると、ステップS14において、標本Sの上面の垂直軸V1と、光軸L1との相対角度の変更が行われ、ステップS15において、相対角度が変更された状態での観察により得られる観察画像のデータが、画像処理基板65に供給され、観察画像がモニタ12に表示される。ステップS16において、制御基板64は、検鏡者によりキャプチャスイッチ61が押されたか否かを判定する。ステップS16において、キャプチャスイッチ61が押されていないと判定された場合、処理は、ステップS14に戻り、所望の観察画像が表示されるまで、標本Sの上面の垂直軸V1と光軸L1との相対角度を変更しながらの観察が行われる。一方、ステップS16において、キャプチャスイッチ61が押されたと判定された場合、ステップS17において、画像処理基板65は、モニタ12に表示されている観察画像のデータを、視差画像のデータとして取得する。ステップS18において、制御基板64は、検鏡者により合成スイッチ62が押されたか否かを判定する。ステップS18において、合成スイッチ62が押されていないと判定された場合、処理は、ステップS14に戻り、再度、垂直軸V1と光軸L1との相対角度を変更しながらの観察が行われ、キャプチャスイッチ61が押された場合には、その相対角度での観察により得られる観察画像のデータが、視差画像のデータとして取得される。例えば、標本Sの観察部位を上方斜め方向から観察したときの立体視画像を表示させる場合、本体21を傾ける角度は、眼幅65mmの人が明視の距離とされる300mm先の物を両眼視したときの左右眼の光軸のなす角度であり、多くの人が左右像を融合することが比較的楽に達成できる、12°前後が望ましい。従って、まず、図3図1の矢印Aの方向から顕微鏡11を見たときの矢視図に示すように、本体21を傾斜させていない状態垂直軸V1と光軸L1が一致した状態で観察を行い、その状態での観察により得られる観察画像のデータを、視差画像G1として取得する。次に、図4図1の矢印Aの矢視図に示すように、本体21を時計回りに12°傾斜させた状態垂直軸V1と光軸L1のなす角度が12°で観察を行い、その状態での観察により得られる観察画像のデータを、視差画像G2として取得する。なお、視差画像G2の取得時においては、標本Sの上面と回転軸T1の上下方向の位置調整ステップS12は既に行っているため、再度位置調整をする必要はない。また、ピントの調整ステップS13も基本的に必要がないが、観察倍率が高く、焦点深度が浅い場合には微調整が必要な場合もあり、その場合にはピント調整が行われることになる。そして、視差画像G1,G2が取得された状態で、合成スイッチ62が押された場合ステップS18のYes、処理は、ステップS19に進む。ステップS19において、画像処理基板65は、取得された複数の視差画像のデータに基づいて、標本Sを立体視するための立体視データを生成する。画像処理基板65は、例えば、視差画像G1,G2が取得された場合、視差画像G1,G2を、モニタ12においてサイドバイサイド方式で表示可能となる立体視データを生成する。ここで、サイドバイサイド方式においては、視差画像G1,G2を並べる順序が重要になる。例えば、標本Sを上から眺めたときと同様の立体感を得るためには、傾斜角度0°の観察で得られた視差画像G1が左眼、傾斜角度12°の観察で得られた視差画像G2が右眼に相当するように配置しなければ、正しい立体感を得ることができないため、立体視データを生成するに際して、視差画像G1が左眼用画像、視差画像G2が右眼用画像となるようにする。ここで、左眼用画像と右眼用画像の判別方法であるが、画像処理基板65により視差画像のデータが取得されたとき、視差画像のデータを取得した順序に応じて、左眼用若しくは右眼用を特定するための情報以下、左右特定情報というを付加しておき、立体視データを生成する場合には、各視差画像のデータに付加された左右特定情報を参照して、左眼用画像と右眼用画像を判別すればよい。例えば、視差画像G1がキャプチャされた後に左眼スイッチ不図示が押され、視差画像G2がキャプチャされた後に右眼スイッチ不図示が押されるようにすることで、視差画像のデータを取得した順序が得られる。また、キャプチャスイッチ61を、左眼用と右眼用に別々に用意して、左眼用と右眼用の画像データを別々にキャプチャしてもよい。なお、例えば、スタンド22に、回転基部57の回転角度を検出するためのセンサを設けて、検出された回転角度に応じて左右特定情報を付加したり、あるいは検鏡者に左右特定情報を入力させるようにしてもよい。ステップS20において、画像処理基板65は、生成した立体視データを、モニタ12に出力する。そして、モニタ12は、画像処理基板65から供給される立体視データに基づいて、立体視画像を表示する。以上のように、標本Sの上面の垂直軸V1と、光軸L1との相対角度を変更することで得られる複数の視差画像のデータが取得され、取得された複数の視差画像のデータに基づいて、立体視データが生成される。これにより、観察光学系が1つだけでも、立体視データを取得することができるため、立体視データの取得に用いられる顕微鏡の小型化を実現することができる。また、例えば、実体顕微鏡のように、観察光学系を複数設ける必要がなくなるため、顕微鏡の製造コストを削減できる。さらにまた、光学部品の数を減らすことができるため、光学設計が容易になる。また、本体21を、回転軸T1を中心に回転させて、ステージ51に載置された標本Sの上面の垂直軸V1と、光軸L1との相対角度を変更する前に、標本Sの上面と、回転軸T1の上下方向の位置が略一致するように調整略同一平面上に配置されるように調整しておくことで、本体21を回転させたときに、標本Sの観察部位が観察視野から外れるといった不具合の発生を抑制することができる。なお、前述した説明では、視差画像G1,G2の2枚の視差画像のデータ、すなわち、2視差情報から立体視データを生成する例を説明したが、取得する視差画像の枚数は、2枚に限らず、さらに多くの視差画像を取得して、それらの視差画像のデータから立体視データを生成するようにしてもよい。例えば、図5図1の矢印Aの矢視図に示すように、本体21を時計回りにさらに傾斜させた状態垂直軸V1と光軸L1のなす角度が24°、その他の所定の角度で傾斜させた状態で観察を行い、それらの状態での観察により得られる観察画像のデータを、視差画像G3乃至Gnとして取得し、取得した視差画像G1乃至Gnn12nに基づいて立体視データを生成することができる。この場合、多視差情報により生成された立体視画像は、2視差情報により生成された立体視画像に比べて、非常に見やすい画像となる。つまり、この場合、立体視可能なポイントが2視差の場合に比べて増えるため、検鏡者がモニタ12を見る場所によって立体視ができなくなるといった不具合の発生を抑制することができる。また、前述した説明では、傾斜させる角度については、12°図4を一例に説明したが、傾斜角度はこれに限定されず、任意の角度とされる。この傾斜角度を変えることにより、左右の視差を変更することが可能となり、検鏡者は、この視差の変化により立体感を変化させて観察することが可能となる。具体的には、例えば10°,8°と角度の差を小さくすれば、立体感は小さくなるものの、疲労感の少ない像を得ることが可能となる。また、図3乃至図5の例では、本体21を時計回りに傾斜させる例を説明したが、本体21を反時計回りに傾斜させることも可能である。例えば、本体21を反時計回りに6°6°傾斜させた状態での観察により得られる視差画像のデータと、本体21を時計回りに6°傾斜させた状態での観察により得られる視差画像のデータに基づいて、立体視データを生成することができる。この場合、標本Sの観察部位を上方の方向から観察したときの立体視画像を表示させることができる。前述した説明では、標本Sの上面の垂直軸V1と光軸L1との相対角度の変更をするために、本体21を所定の角度に傾斜させる例を説明したが、その相対角度を変更できる手段であれば、他の手段を用いるようにしてもよい。例えば、観察光学系をステージ51の上面の垂直軸を中心に回転させるようにしてもよい。この回転させる手段の詳細については、例えば、特許第3884558号などにも開示されている。また、例えば、ステージ51が回転したり、傾斜したりするような機構を設けることで、観察光学系に対して、ステージを傾斜させるようにしてもよい。この傾斜させる手段の詳細については、例えば、特開2010-134192号などにも開示されている。また、画像処理基板65により取得された視差画像のデータは、記録部66に記録されるが、本体21がスタンド22から取り外されたとき、記録部66に記録された視差画像のデータがある場合には、画像処理基板65は、記録部66から視差画像のデータを取得し、立体視データを生成する。これにより、例えば、視差画像を取り貯めた後、直ちに、本体21をスタンド22から取り外して単独で使用する場合であっても、立体視画像を迅速に確認することができる。さらに、本体21では、複数のLED36の全部を一度に点灯させたり、又は一部のLED36のみを点灯させて標本Sを偏斜照明したりすることが可能とされるため、本体21を傾斜させたとき、標本Sに対して一方向から照明があたるようにすることができる。具体的には、例えば、軸受部58に、回転基部57の傾斜角度を検出するセンサを設け、その検出結果を、制御基板64を介して制御基板37に通知することで、制御基板37によりLED36の点灯位置と強度を、傾斜角度に応じて変更させることが可能となる。同様にしてまた、制御基板37によりズーム光学系32のズーム倍率を、傾斜角度に応じて一定にさせることもできる。また、立体視データ生成処理図2において、ステージ22側の画像処理基板65により実行される処理を、本体21側の画像処理基板38により実行させることも可能である。なお、本明細書において、コンピュータに各種の処理を行わせるためのプログラムを記述する処理ステップは、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はなく、並列的あるいは個別に実行される処理例えば、並列処理あるいはオブジェクトによる処理も含むものである。また、プログラムは、1のコンピュータにより処理されるものであってもよいし、複数のコンピュータによって分散処理されるものであってもよい。さらに、プログラムは、遠方のコンピュータに転送されて実行されるものであってもよい。また、本明細書において、システムとは、複数の装置により構成される装置全体を表すものである。さらに、本発明の実施の形態は、前述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。"