送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信し、繰り返し等化処理を行なう受信装置であって、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する復号部を備え、前記復号部が出力した事後LLRおよび伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成し、生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することを特徴とする受信装置。前記事前LLRに任意の定数を乗算する乗算部と、前記復号部が出力した事後LLRから前記乗算部の出力を減算する減算部を更に備え、前記減算部は、前記復号部が出力した事後LLRから、前記乗算部が出力した信号を減算することを特徴とする請求項1記載の受信装置。前記直交性を有しない信号は、受信アンテナの数よりも前記送信アンテナの数が多いMIMOMultipleInputMultipleOutput送信を行なう際に生成されることを特徴とする請求項1または請求項2記載の受信装置。前記直交性を有しない信号は、前記送信装置において、シングルキャリアスペクトルの一部のみを削除するクリッピングによって生成されることを特徴とする請求項1または請求項2記載の受信装置。前記乗算部は、前記任意の定数を通信パラメータに応じて変更することを特徴とする請求項2記載の受信装置。前記通信パラメータは、MCSModulationandCodingSchemeであることを特徴とする請求項5記載の受信装置。送信装置と受信装置とから構成される無線通信システムであって、前記送信装置は、送信アンテナから直交性を有しない信号を送信し、前記受信装置は、前記送信装置から受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する復号部と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する減算部と、を備え、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成し、生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することによって、繰り返し等化処理を行なうことを特徴とする無線通信システム。送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信し、繰り返し等化処理を行なう受信装置の制御プログラムであって、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する処理と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する処理と、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成する処理と、前記生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算する処理と、の一連の処理を、コンピュータに実行させることを特徴とする受信装置の制御プログラム。受信装置に実装されることによって、前記受信装置に複数の機能を発揮させる集積回路であって、送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信する機能と、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する機能と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する機能と、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成する機能と、前記生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することによって、前記受信した信号に対して繰り返し等化処理を行なう機能と、の一連の機能を、前記受信装置に発揮させることを特徴とする集積回路。非特許文献1および非特許文献2では、送信アンテナ4本、受信アンテナ4本のMIMO伝送を仮定している。このようなMIMO伝送は、ターボ等化を必ずしも必要としない通信システムであるが、特許文献1および特許文献2に示されている通信システムは、送信信号の直交性を崩して送信を行なうため、1回の周波数領域等化のみでは通信を行なうことができず、ターボ等化のような強力な受信処理が必要となる。しかしながらターボ等化は、QPSKQuadraturePhaseShiftKeyingと比べて信号点間距離が短くなる16QAMQuadratureAmplitudeModulationや64QAMのような多値変調では、復号器が出力する外部LLRが小さくなることで生成されるレプリカが小さくなってしまうため、ターボ等化による改善量が限定されるという問題があった。したがって、特許文献1および特許文献2のような技術においては、多値変調を適用しにくいという問題があった。本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、干渉が支配的な通信システムにおいて、伝送効率を向上できる受信装置、無線通信システム、受信装置の制御プログラムおよび集積回路を提供することを目的とする。1上記の目的を達成するために、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、本発明の受信装置は、送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信し、繰り返し等化処理を行なう受信装置であって、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する復号部を備え、前記復号部が出力した事後LLRおよび伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成し、生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することを特徴としている。このように、受信装置は、事後LLRおよび伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成するので、送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することができ、大きなレプリカを減算することが可能となるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。2また、本発明の受信装置において、前記事前LLRに任意の定数を乗算する乗算部と、前記復号部が出力した事後LLRから前記乗算部の出力を減算する減算部を更に備え、前記減算部は、前記復号部が出力した事後LLRから、前記乗算部が出力した信号を減算することを特徴としている。このように、受信装置は、事前LLRに任意の定数を乗算するので、送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することができ、大きなレプリカを減算することが可能となるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。3また、本発明の受信装置において、前記直交性を有しない信号は、受信アンテナの数よりも前記送信アンテナの数が多いMIMOMultipleInputMultipleOutput送信を行なう際に生成されることを特徴としている。このように、直交性を有しない信号が、受信アンテナの数よりも送信アンテナの数が多いMIMOMultipleInputMultipleOutput送信を行なう際に生成されるので、受信装置は、移動局装置間で使用周波数の一部あるいはすべてが一致するMUMIMOを行なうことによってIUIが発生するシステムにおいても、ターボ等化において事後LLRによるレプリカ生成を行なうことが可能となり、伝送特性を大幅に改善できる。4また、本発明の受信装置において、前記直交性を有しない信号は、前記送信装置において、シングルキャリアスペクトルの一部のみを削除するクリッピングによって生成されることを特徴としている。このように、直交性を有しない信号が、送信装置において、シングルキャリアスペクトルの一部のみを削除するクリッピングによって生成されるので、送信装置は、シングルキャリアスペクトルの場合と同じ情報を送信できるのにもかかわらず、送信に使われる周波数帯域をシングルキャリアスペクトルの場合より少なくすることができる。この結果、周波数利用効率を増加させることができる。5また、本発明の受信装置において、前記乗算部は、前記任意の定数を通信パラメータに応じて変更することを特徴としている。このように、受信装置は、任意の定数を通信パラメータに応じて変更するので、直交性を崩した送信を行なうシステムにおいて、受信器で繰り返し等化処理を行なう場合、事後LLRによってレプリカを生成した場合に劣化することを回避するため、受信機で把握できるパラメータ変調方式、符号化率等によって、レプリカ生成を外部LLRで行なうか、事後LLRで行なうかを変更することができる。その結果、ターボ等化の干渉除去能力を向上させることができるため、伝送特性を改善することができる。6また、本発明の受信装置において、前記通信パラメータは、MCSModulationandCodingSchemeであることを特徴としている。このように、通信パラメータが、MCSModulationandCodingSchemeであるので、受信装置は、低符号化時や低変調方式時に事後LLRによるレプリカ生成を行なうことによる特性劣化を回避することができる。7また、本発明の無線通信システムは、送信装置と受信装置とから構成される無線通信システムであって、前記送信装置は、送信アンテナから直交性を有しない信号を送信し、前記受信装置は、前記送信装置から受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する復号部と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する減算部と、を備え、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成し、生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することによって、繰り返し等化処理を行なうことを特徴としている。このように、受信装置は、事後LLRから、事前LLRを減算し、減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成するので、送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することができ、大きなレプリカを減算することが可能となるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。8また、本発明の受信装置の制御プログラムは、送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信し、繰り返し等化処理を行なう受信装置の制御プログラムであって、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する処理と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する処理と、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成する処理と、前記生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算する処理と、の一連の処理を、コンピュータに実行させることを特徴としている。このように、受信装置は、事後LLRから、事前LLRを減算し、減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成するので、送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することができ、大きなレプリカを減算することが可能となるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。9また、本発明の集積回路は、受信装置に実装されることによって、前記受信装置に複数の機能を発揮させる集積回路であって、送信装置の送信アンテナから直交性を有しない信号を受信する機能と、前記受信した信号の復号化を行なって、符号化ビットの事後LLRLogLikelihoodRatioを出力する機能と、前記復号部が出力した事後LLRから、前記復号部に入力される前の信号である事前LLRを減算する機能と、前記減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成する機能と、前記生成した干渉レプリカを前記受信した信号から減算することによって、前記受信した信号に対して繰り返し等化処理を行なう機能と、の一連の機能を、前記受信装置に発揮させることを特徴としている。このように、受信装置は、事後LLRから、事前LLRを減算し、減算後の信号および伝搬路推定結果に基づいて干渉レプリカを生成するので、送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することができ、大きなレプリカを減算することが可能となるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。本発明によれば、直交性を崩した送信を行なう通信システムにおいて、伝送効率を向上できる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳しく説明する。図14は、本発明の通信システムを示す概略図である。この図において、通信システムは、移動局装置11、移動局装置12と以下、移動局装置11、移動局装置12を合わせて、移動局装置1と表す、基地局装置3を具備する。移動局装置11および移動局装置12は、基地局装置3に対して信号を送信する移動局装置1から基地局装置3への通信を上りリンクという。また、基地局装置3は、移動局装置11と移動局装置12に対して信号を送信する基地局装置3から移動局装置1への通信を下りリンクという。なお図では基地局装置3に対し、2つの移動局装置1が接続している例を示しているが、接続移動局装置数は2に限定されず、1であっても2以上であってもよい。なお、以下の各実施形態では、通信方式がシングルキャリア伝送、つまり時間領域で変調シンボルが生成される伝送について説明するが、本発明はこれに限らず、OFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing、直交周波数分割多重やMCCDMAMultiCarrierCodeDivisionMultipleAccess、マルチキャリア符号分割多元接続のようなマルチキャリア伝送の通信システムに適用してもよい。また各実施形態において送信アンテナ数および受信アンテナ数は、1本であっても複数本であってもよい。また、複数の場合には、アンテナダイバーシチや空間多重といった、既存のMIMO伝送を行なってもよい。[第1の実施形態]本実施形態では直交性を崩した送信を行なうシステムとして、スペクトルの一部を送信しない通信システムについて説明を行なう。<移動局装置1について>図1は、本発明の第1の実施形態に係る移動局装置1の送信機構成を示すブロック図である。情報ビット列はシングルキャリアスペクトル生成部101に入力される。図2は、本発明の第1の実施形態に係るシングルキャリアスペクトル生成部101の構成例を示すブロック図である。情報ビット列は符号化部201に入力される。符号化部201は、入力された情報ビット列を、所定の符号化率で誤り訂正符号化する。誤り訂正符号化としては、ターボ符号、LDPCLowDensityParityCheck符号等、どのような符号であってもよい。符号化部201は、符号化して得られる符号化ビット列を、インターリーブ部203に出力する。インターリーブ部203は、符号化部201から入力された符号化ビット列に対して、ビットの並び替えを行なう。インターリーブ部203は、並び替えを行なったビット列を変調部205に出力する。変調部205は、インターリーブ部203から入力された符号化ビット列を、所定の変調方式で変調することで、変調シンボル列を生成する。なお、変調方式には、例えば、QPSKや16QAMがある。変調部205は、生成した変調シンボル列をDFT部207に出力する。DFT部207は、変調部205から入力された変調シンボル列をNDFT個毎に分割し、それぞれNDFT個の変調シンボル毎にNDFTポイント離散フーリエ変換を行なう。ここで、NDFTとは、移動局装置1毎に1回のDFTで生成されるスペクトルの数を表す。これにより、DFT部207は、変調シンボルを時間領域の信号から、周波数領域の信号周波数スペクトルSkに変換する。ここで、kは離散フーリエ変換のポイントを表す整数であり、1≦k≦NDFTである。DFT部207は、変換後の周波数スペクトルを、シングルキャリアスペクトル生成部101の出力として出力する。図1のシングルキャリアスペクトル生成部101の出力は、クリッピング部103に入力される。クリッピング部103では、DFT部207から入力されたNDFTポイントの周波数スペクトルSkのうち、NCLIP0≦NCLIP≦NDFTポイントの周波数スペクトルが欠落クリップ、周波数領域パンクチャ、削除とも称するされ、NTX=NDFT-NCLIPポイントの周波数スペクトルが生成される。NDFTポイントのうち、どの周波数スペクトルを削除するかは、基地局装置3から送信機会毎に通知されてもよいし、システムで予め定められていてもよい。例えば、Skの高周波成分SNDFT-NCLIP1~SNDFTを常に削除するとすれば、送受信で削除した周波数スペクトルに関する情報を通知することなく共有できる。クリッピング部103は、クリップ処理後のNTXポイントの周波数スペクトルをスペクトルマッピング部105に出力する。スペクトルマッピング部105は、クリッピング部103から入力されたNTXポイントの周波数スペクトルを、NFFTポイントの周波数ポイント内の所定の周波数にマッピングする。ここで、NFFTとは、セル内全体の割当可能な周波数ポイントの数を表し、必ずNDFT<NFFTとなる数である。マッピングする周波数位置に関しては、基地局装置3から送信機会毎に通知されてもよいし、システムで予め定められていてもよい。なお、スペクトルマッピング部105は、マッピングされたNTXポイント以外の周波数ポイントつまりNFFT-NTXポイントには、ゼロをマッピングするスペクトルをマッピングしない。スペクトルマッピング部105は、NFFTポイントで構成されるスペクトルマッピング後の信号を、IFFT部107に入力する。IFFT部107は、NFFTポイント毎に逆高速フーリエ変換IFFT、InverseFastFourierTransformを適用し、周波数領域信号から時間領域信号に変換する。IFFT部107が出力するNFFTポイント毎の時間領域信号は参照信号多重部109に入力される。参照信号多重部109では、参照信号生成部111から入力される参照信号と、IFFT部107から入力される時間領域信号を多重し、送信フレームを構成する。図1ではIFFT後に参照信号多重部109が存在するが、周波数多重等を行なうためIFFT前に参照信号多重部109が存在してもよい。なお、参照信号とは送受信で既知の系列から構成される信号であり、パイロット信号とも呼ばれる。次にCP付加部113では、NFFTポイントの時間領域信号毎にCPを付加し、無線送信部115に入力する。無線送信部115では、D/Aディジタル‐アナログ変換、搬送波周波数帯へのアップコンバージョン、アナログフィルタリング等の処理を行ない、アンテナ117を介して送信する。アンテナ117から送信された信号は、伝搬路を経由して、基地局装置3のアンテナで受信される。<基地局装置3について>図3は、本発明の第1の実施形態に係る基地局装置3の構成を示す概略ブロック図である。移動局装置1が送信した信号は、アンテナ301を介して受信される。受信した信号は、無線受信部303に入力され、搬送波周波数帯からのダウンコンバージョン、アナログフィルタリング、A/D変換等が行なわれる。無線受信部303の出力は、CP除去部305にてCPの除去が行なわれた後、参照信号分離部307に入力される。参照信号分離部307ではデータ信号と参照信号を分離し、データ信号をFFT部309に、参照信号を伝搬路推定部311に入力する。伝搬路推定部311では、入力された受信参照信号を用いて、送信アンテナと受信アンテナ間の伝搬路推定を行ない、得られた伝搬路推定値を受信処理部313に入力する。一方、FFT部309に入力されたデータ信号は、FFT部309においてNFFTポイントのFFTの処理を行ない、時間領域信号から周波数領域信号に変換される。得られた周波数領域信号はスペクトルデマッピング部315に入力され、NFFTポイントの周波数ポイントの中から、伝送に用いたNTXポイントの周波数ポイントを抽出する。抽出されたNTXポイントの周波数ポイントはデクリッピング部317に入力される。デクリッピング部317では送信側で削除されたNCLIPポイントのスペクトルの受信信号の振幅がゼロであったとしてNDFT=NTXNCLIPポイントの周波数スペクトルを形成する。つまり、NTXポイントの入力に、NCLIPポイントのゼロを付加し、NDFTポイントの周波数スペクトルを形成する。形成されたNDFTポイントの周波数スペクトルは受信処理部313に入力される。受信処理部313では、受信信号から送信情報ビット列を推定し、情報ビット列として出力する。図4は、本発明の第1の実施形態に係る受信処理部313の構成について示すブロック図である。図3のデクリッピング部317から入力されたNDFTポイントの周波数スペクトルは、キャンセル部401に入力される。キャンセル部401では、干渉レプリカ生成部403から入力される干渉レプリカを、デクリッピング部317から入力される周波数スペクトルから減算する。初回は干渉レプリカ生成部403の出力がないため、何も減算されない。キャンセル部401での減算結果は、等化部405に入力される。等化部405では、伝搬路推定部311から入力される伝搬路推定値を用いて等化重みを生成し、キャンセル部401からの入力に乗算することで等化処理を行なう。ここで等化重みは、MMSEMinimumMeanSquareError重みや、ZFZeroForcing重み等、どのようなものであってもよい。等化部405の出力はIDFT部407に入力され、IDFTInverseDFTが適用されることで、周波数領域信号から時間領域信号への変換が行なわれる。変換後の時間領域信号は復調部409に入力され、送信側で行なわれた変調方式を基にビットLLRLogLikelihoodRatioの算出が行なわれる。復調部409の出力はデインターリーブ部411に入力され、ビットの並び順が元に戻される。ここで、デインターリーブ部411が出力するビットLLRをλinn1≦n≦Ncとする。ただしNcは符号化ビット系列のビット長を表わす。デインターリーブ部411の出力は復号部413および乗算部415に入力される。復号部413では送信装置で行なった符号化を復号する処理が行なわれる。復号部413が出力する復号後の符号化ビットのビットLLR以降、事後LLRとも呼ぶは減算部417に入力される。ここで符号化ビットの事後LLRをλoutnと定義する。一方、乗算部415では、入力されたλinnにβを乗算する処理が行なわれる。乗算部415の出力は減算部417に入力される。減算部417は、乗算部415から入力されるLLRを、復号部413から入力される事後LLRλoutnから減算する処理を行ない、得られたLLRをインターリーブ部419に入力する。ここで、インターリーブ部419に入力されるLLRλprinは次式で表わされる。式1で、乗算部415で乗算するβが1のとき、λprinは復号部413内でのLLRの改善量を示すLLR、つまり外部LLRとなるため、ターボ原理に基づくターボ等化となる。一方、例えばβがゼロの時、λprin=λoutn、つまりλprinは事後LLRとなるため、ターボ原理に基づかない変形型ターボ等化となる。なおβの値は、ゼロあるいは1に限定されず、どのようなものであってもよい。例えばβを0.5としたり、ターボ等化の繰り返し数をnnは0以上の整数とし、0.85nというように、繰り返し毎にβの値を変更したりすることも可能である。インターリーブ部419は、減算部417から入力されたビットLLRに対して、図2のインターリーブ部203と同じ並び替えを行なう。インターリーブ部419は、並び替えを行なったビットLLRをレプリカ生成部421に出力する。レプリカ生成部421は、インターリーブ部419から入力されたビットLLRによって、移動局装置1が行なう変調に基づいて変調シンボルの軟判定レプリカを生成する。レプリカ生成部421は、生成した軟判定レプリカをDFT部423に出力する。DFT部423は、レプリカ生成部421から入力された軟判定レプリカに対して、NDFT個の変調シンボル毎に、NDFTポイントの離散フーリエ変換を行なう。DFT部423は、離散フーリエ変換後の信号周波数スペクトルを、干渉レプリカ生成部に出力する。干渉レプリカ生成部403は、DFT部423から入力された周波数スペクトルと、伝搬路推定部311から入力される上りリンクの伝搬路推定値を用いて干渉レプリカを生成する。特に本実施形態では、周波数選択性フェージングおよびスペクトルを削除して送信したことに起因するISIのレプリカを生成し、生成したISIレプリカをキャンセル部401に出力する。上記の構成により、もしISIレプリカが完全であれば、キャンセル部401による減算によって、ISIの無い信号を等化部405に出力することができる。このような送信信号は、MMSEやZFのような線形受信機では検出できない信号であり、線形受信機では検出できない送信信号と定義するものとする。以上の処理を任意の回数繰り返した後、復号部413が算出する情報ビットの事後LLRを硬判定した結果を情報ビット列として出力する。図5は、本発明の第1の実施形態に係る計算機シミュレーション結果を示すグラフである。8RBResourceBlock、1RBは12周波数ポイントから成るのシングルキャリアを生成し、高周波数の2RBをクリップした場合のブロック誤り率特性である。実線は乗算部415でβ=0、つまり事後LLRでレプリカを生成した場合の特性であり、点線は乗算部415でβ=1、つまりターボ原理通り、外部LLRでレプリカを生成した場合の特性である。シミュレーションの条件は、16QAM、符号化率1/2のターボ符号、伝搬路モデルとしては、TypicalUrban6パス、ターボ等化の繰り返し数は10回、ターボ復号の繰り返しは6回、RBの割り当ては伝搬路に依存させず固定的な配置、伝搬路推定は理想的に行なわれるものとしている。非特許文献2のように、送信アンテナ4本、受信アンテナ4本によるMIMO伝送のような環境では、レプリカ生成を事後LLRから外部LLRに変更しても0.8dB程度の改善しか得られなかったのに対し、スペクトルの一部を削除して送信する通信システムにおいて、レプリカ生成を外部LLRから事後LLRに変更することにより、図5に示すような著しい特性改善効果が得られる。これは、通常、誤り訂正符号がAWGNAdditiveWhiteGaussianNoise環境を想定して設計されているため、干渉が支配的なシステムでは、誤り訂正復号の誤り訂正能力が低くなる。その結果、復号器が出力する外部LLRの絶対値も小さくなってしまうためである。つまり、システムの干渉量が大きい場合に事後LLRによるレプリカ生成を行なうことで伝送特性を大幅に改善できる。本実施形態では直交性を崩した送信を行なうシステムとして、スペクトルの一部を送信しない通信システムについて説明を行なった。このように送信の際にISIが発生するような送信を行なう通信システムにおいて、受信機が繰り返し等化処理を行なう場合、外部LLRによってレプリカの生成を行なうのではなく、事後LLR、あるいは事後LLRから定数倍した事前LLRを減算することで得られる値によってレプリカを生成することで、キャンセル部401で大きなレプリカを減算することができるため、繰り返し処理の効果が増大する。この結果、伝送特性を大幅に改善できる。[第2の実施形態]以下、図面を参照しながら本発明の第2の実施形態について詳しく説明する。第1の実施形態では、周波数スペクトルの一部を削除して送信するためISIが生じる通信システムを例に説明を行なったが、干渉はISIに限定されず、著しい干渉を伴う通信システム全般に対して大幅な改善効果が見込める。そこで本実施形態では、干渉がユーザ間干渉IUI、InterUserInterferenceである通信システムを例に説明を行なう。受信アンテナ数がNr本の場合、アンテナの自由度はNr-1となるため、各送信装置の送信アンテナ数が1本の場合、Nr-1個の送信装置による干渉を除去できる。つまり、受信アンテナがNr本の場合、Nr個の移動局装置1が同一時刻同一周波数で通信を行なうことができる。しかしNrを超える送信装置がアクセスする場合、受信アンテナの自由を超えるため、直交性を維持できず、IUIによる伝送特性の劣化を引き起こしてしまう。本実施形態は、このように送信端末数が受信アンテナ数を超えることによって直交性が崩れる通信システムを対象とする。なお本実施形態では説明を簡単にするため、移動局装置1の送信アンテナ本数を1、基地局装置3における受信アンテナ本数を1としているが、それぞれ複数アンテナとすることも当然可能である。その場合、公知のMIMO送受信技術を適用することも可能である。<移動局装置1について>図6は、本発明の第2の実施形態に係る移動局装置1の構成例を示すブロック図である。図1の移動局装置1と基本的に同じ構成であるが、シングルキャリアスペクトル生成部101の出力が、クリッピング部103を介さずにスペクトルマッピング部105に出力される点が異なる。ただし、スペクトルマッピング部105で行なう周波数スペクトルの配置は、複数の移動局装置1が、周波数スペクトルを周波数領域で直交、つまりFDMAFrequencyDivisionMultipleAccessするように送信するのではなく、送信周波数スペクトルの一部、あるいはすべてが、他の移動局装置1が送信する周波数スペクトルと、同一時刻に多重MUMIMOMultiUser-MultipleInputMultipleOutputされるようにして送信する。この場合のスペクトル配置の例を、図7A、図7Bを用いて説明を行なう。図7Aは、FDMAにおけるスペクトル配置の例を示す図である。移動局装置11および移動局装置12がそれぞれ送信を行なうが、周波数領域でスペクトルが多重されないようにスペクトルを配置している。図7Bは、スペクトルの一部が互いに多重されて送信される例を示す図である。このような場合、スペクトルが重複した周波数では、IUIが発生する。なお、図7A、図7Bでは、各移動局装置1が生成するシングルキャリアスペクトルが、システム帯域で離散的に配置されている例を示しているが、連続的に配置されてもよい。<基地局装置3について>図8は、本発明の第2の実施形態に係る基地局装置3の構成を示す概略ブロック図である。基地局装置3も図3とほぼ同じ構成であるが、スペクトルデマッピング部315は各移動局装置1が送信に利用した周波数を抽出し、それぞれ受信処理部501に入力する点が異なる。図9は、本発明の第2の実施形態に係る受信処理部501の構成について示すブロック図である。図8のスペクトルデマッピング部315から入力された周波数スペクトルはそれぞれ、キャンセル部6011~601Uに入力される。キャンセル部601uでは、干渉レプリカ生成部603から入力される干渉レプリカを、スペクトルデマッピング部315から入力される周波数スペクトルから減算する。以降、第1の実施形態と同様の処理を行なう。ここでDFT部605uは、離散フーリエ変換後の信号を、干渉レプリカ生成部603に出力する。しかし第1の実施形態とは異なり、DFT部6051~605Uの出力、つまり移動局装置11~1Uの信号が、干渉レプリカ生成部603に入力されることになる。干渉レプリカ生成部603は、DFT部6051~605Uから入力された周波数スペクトルと、伝搬路推定部311から入力される上りリンクの伝搬路推定値を用いて干渉レプリカを生成する。特に本実施形態では、周波数選択性フェージングに起因するISIのレプリカと、移動局装置1間で使用周波数の一部あるいはすべてが重複した場合に発生するIUIのレプリカを合成したものを干渉レプリカとし、キャンセル部6011~601Uに出力する。なお干渉レプリカ生成部603は、移動局装置11~1U用の干渉レプリカを生成し、それぞれキャンセル部6011~601Uに入力する。上記の構成により、もし干渉レプリカを完全に生成できれば、キャンセル部6011~601Uでの減算処理によって、干渉の無い信号を等化部6071~607Uに出力することができる。このような方法も同様に、線形受信機では検出できない信号を受信したとみなすことができる。以上の処理を任意の回数繰り返した後、復号部6151~615Uが算出する情報ビットの事後LLRを硬判定した結果を情報ビット列として出力する。本実施形態では直交性を崩した送信を行なうシステムとして、受信機でIUIが生じる通信システムについて説明を行なった。第1の実施形態のようにスペクトルの一部を送信しないことによって干渉が生じる通信システムだけではなく、移動局装置1間で使用周波数の一部あるいはすべてが一致するMUMIMOを行なうことによってIUIが発生するシステムにおいても、ターボ等化において事後LLRによるレプリカ生成を行なうことで伝送特性を大幅に改善できる。なお、本実施形態では、複数のユーザがMUMIMOを行なう場合について説明を行なったが、1端末が受信装置の受信アンテナよりも多い送信アンテナを具備する場合のSUMIMOSingleUserMIMOにも適用可能である。またSUMIMOにおいて各送信アンテナで、スペクトルの一部あるいはすべてが多重されないように送信を行なうことも可能である他、上記MUMIMOと上記SUMIMOを組み合わせて送信することも可能である。[第3の実施形態]以下、図面を参照しながら本発明の第3の実施形態について詳しく説明する。第1の実施形態および第2の実施形態において、復号器が出力する外部LLRでレプリカを生成するのではなく、事後LLRによってレプリカを生成することについて説明を行なったが、常に事後LLRでレプリカを生成することで特性が改善されるわけではない。事後LLRを用いる効果があるのは、外部LLRが小さくなる場合、つまり復号器での特性改善量が限られる場合である。したがって、誤り訂正符号の符号化率が高い場合には、事後LLRでレプリカを生成することによる効果があるが、符号化率が低い場合には、外部LLRが十分大きくなるため、事後LLRでレプリカを生成することによる効果がない上、事後LLRによってレプリカを生成すると、等化器と復号器は独立というターボ原理に反する処理を行なうことになるため、特性が劣化する場合もある。また外部LLRの値が十分大きくなる状況は、低符号化率だけではなく、低変調方式でも起こる。本実施形態ではこのことに着目した受信処理部について説明を行なう。本実施形態では直交性を崩した送信を行なうシステムとして、第1の実施形態と同様、シングルキャリアスペクトルの一部を削除して送信を行なう通信システムを例に説明を行なうが、第2の実施形態のように、複数の移動局装置1の送信スペクトルの一部、あるいは全体が重複する場合にも当然適用可能である。送信装置は図1と同一であるため説明を省略する。受信装置も図3の実施形態と同様であるが、受信処理部の内部処理が第1の実施形態とは異なる。本実施形態における受信処理部の構成を図10に示す。図10は、本発明の第3の実施形態に係る受信処理部701の構成例を示すブロック図である。図10の受信処理部701は、図4の受信処理部313と基本的な構成は同じであるが、係数設定部703が追加されている。係数設定部703では、式1のβの値の設定が行なわれる。図11Aは、本発明の第3の実施形態におけるβの値の設定基準の一例を示す図である。図11Aのように、符号化率が1/3以下の場合はβ=1つまり外部LLRでレプリカ生成とし、1/3より大きい場合はβ=0つまり事後LLRでレプリカ生成とすることで、低符号化時に事後LLRによるレプリカ生成を行なうことによる特性劣化を回避することができる。なお、符号化率は基地局装置3で把握できている。図11Bは、本発明の第3の実施形態におけるβの値の設定基準の一例を示す図である。βの値は、0か1に限定されないため、図11Bのように符号化率によって細かくβの値を設定することも可能である。図12Aは、本発明の第3の実施形態におけるβの値の設定基準の一例を示す図である。符号化率ではなく、図12Aのように変調方式によってβの値を変更することも可能である。図12Bは、本発明の第3の実施形態におけるβの値の設定基準の一例を示す図である。図12Bのように変調方式と符号化率の組み合わせMCSModulationandCodingSchemeによって、βの値を設定することも可能である。さらには削除するスペクトルの数、あるいは割合によってβの値を設定してもよい。また第2の実施形態では、重複するスペクトルの量、あるいは割合によってβの値を設定することもできる。他にもフェージングの周波数選択性の強さやMIMOのランク等、基地局装置3受信装置で把握できるパラメータによってβの値を変更することも本発明に含まれる。本発明によれば、本実施形態では直交性を崩した送信を行なうシステムにおいて、受信器で繰り返し等化処理を行なう場合、事後LLRによってレプリカを生成した場合に劣化することを回避するため、受信機で把握できるパラメータ変調方式、符号化率等によって、レプリカ生成を外部LLRで行なうか、事後LLRで行なうかを変更することができる。その結果、ターボ等化の干渉除去能力を向上させることができるため、伝送特性を改善することができる。なお、上述した第1から第3の実施形態はそれぞれ組み合わせて使用することも可能である。また、上述した実施形態における移動局装置1、基地局装置3の一部をコンピュータで実現するようにしても良い。その場合、この制御機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによって実現しても良い。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、移動局装置1、または基地局装置3に内蔵されたコンピュータシステムであって、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CDROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含んでも良い。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。また、上述した実施形態における移動局装置1および基地局装置3の一部、または全部を、LSILargeScaleIntegration等の集積回路として実現しても良い。移動局装置1および基地局装置3の各機能ブロックは個別にプロセッサ化してもよいし、一部、または全部を集積してプロセッサ化しても良い。また、集積回路化の手法はLSIに限らず専用回路、または汎用プロセッサで実現しても良い。また、半導体技術の進歩によりLSIに代替する集積回路化の技術が出現した場合、当該技術による集積回路を用いても良い。以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な設計変更等をすることが可能である。