容器本体と、前記容器本体の開口部に装着される栓本体と、注ぎ口と、取手と、を有する液体容器であって、前記栓本体は、前記容器本体内と前記注ぎ口とを開閉により連通または遮断する弁部材と、前記弁部材を開閉する操作レバーと、前記開口部との係止または係止解除を行う着脱レバーとを有し、前記栓本体の前記開口部への装着時、前記栓本体の装着が十分な場合、前記着脱レバーは、前記開口部に十分に係止し、前記操作レバーは、前記着脱レバーに当接することなく前記弁部材を開放し、前記栓本体の装着が不十分で、前記着脱レバーの前記開口部への係止が不十分な場合、前記操作レバーは、前記着脱レバーに当接し、その動作が妨げられて前記弁部材を開放しないことを特徴とする液体容器。更に、前記着脱レバーの前記開口部への係止が不十分な場合、前記操作レバーを、前記着脱レバーの前記開口部への係止が十分な場合の前記操作レバーの操作力より大きい力で操作すると、前記栓本体は、前記開口部に十分に装着し、前記着脱レバーは、前記開口部に十分に係止することを特徴とする請求項1に記載の液体容器。本願発明の目的は、このような課題を解決するもので、栓本体と開口部との係止が不十分な状態時には、栓本体と開口部との係止が十分な状態での操作レバーの操作力による開栓動作では操作レバーの操作ができないようにしてなる液体容器の栓安全構造を提供することである。上記目的を達成するため、本願発明は以下の構成を採用する。請求項1に係る発明では、容器本体と、前記容器本体の開口部に装着される栓本体と、注ぎ口と、取手と、を有する液体容器であって、前記栓本体は、前記容器本体内と前記注ぎ口とを開閉により連通または遮断する弁部材と、前記弁部材を開閉する操作レバーと、前記開口部との係止または係止解除を行う着脱レバーとを有し、前記栓本体の前記開口部への装着時、前記栓本体の装着が十分な場合、前記着脱レバーは、前記開口部に十分に係止し、前記操作レバーは、前記着脱レバーに当接することなく前記弁部材を開放し、前記栓本体の装着が不十分で、前記着脱レバーの前記開口部への係止が不十分な場合、前記操作レバーは、前記着脱レバーに当接し、その動作が妨げられて前記弁部材を開放しない構成。請求項2に係る発明では、更に、前記着脱レバーの前記開口部への係止が不十分な場合、前記操作レバーを、前記着脱レバーの前記開口部への係止が十分な場合の前記操作レバーの操作力より大きい力で操作すると、前記栓本体は、前記開口部に十分に装着し、前記着脱レバーは、前記開口部に十分に係止する構成。請求項1に係る発明では、栓本体の開口部への装着時、栓本体の装着が不十分で、着脱レバーの開口部への係止が不十分な場合には、操作レバーを、着脱レバーに当接させてその動作を妨げることができ、ユーザーは栓本体が半ロック状態であることを容易に気付くことができる。その結果、栓本体が半ロック状態での注湯を防止することができる。請求項2に係る発明では、着脱レバーの前記開口部への係止が不十分な場合、操作レバーを、正常な状態での操作レバーの操作力より大きい力で操作することにより、栓本体を押し下げ、着脱レバーを開口部に十分に係止することができる。即ち、ユーザーは、操作レバーの操作のみで栓本体の半ロック状態を容易に解消することができる。図1乃至図13に本願発明の液体容器及び栓本体を示す。図1は、全体の断面図であり、図2及び図3は、栓本体のロック及び非ロック状態を示す要部拡大断面図であり、図4乃至図13は、栓本体の各部材の平面及び側面図等であり、図14は、栓本体の半ロック状態を示す要部拡大断面図であり、図15は、注出口の下部の前方外周壁、或いは注出通路管を取外し自在にし、注出通路の手入れを容易にした例の断面図であり、図16は、栓本体をマグボトルまたはダイレクトボトルに適用した例の断面図である。なお、液体容器の注ぎ口側を前方或いは前方側とし、注ぎ口と反対の取手側を後方或いは後方側とし、前後方向に直交する側を左右方向とする。液体容器Hは、容器本体20及び栓本体40からなる。容器本体20は、内ケース21、外ケース22、底ケース23及び肩部材27とを有する。内ケース21は、上端が開口部25とされるステンレス製の容器状部材であり、内部にお湯等が入れられる。なお、液体容器Hは、外部と直接連通しない所謂密栓構造であり、単なるケトルとは異なる。外ケース22は、前記内ケース21の外周を覆う上下が開口したステンレス製の筒状部材であり、その上端は前記内ケース21の上端と溶接等により固着され、その下端は底ケース23と溶接等により固着される。前記底ケース23は、ステンレス製の皿状部材であり、その上端は外ケース22の下端と溶接等により固着される。そして、内ケース21と、外ケース22及び底ケース23との間には、真空断熱空間24が形成され、内ケース21内に入れた湯等を保温する。肩部材27は、内ケース21及び外ケース22の上端部を覆う略筒状の樹脂製部材であり、前方に注出口28が形成され、反対側の後方には取手29が一体に形成される。また、図2に示すようにその下端には逆U字状のリング溝30が形成されており、このリング溝30を内ケース21及び外ケース22の上端部に容器パッキン31を介在して嵌合することにより取付けられる。その取付けは、リング溝30の外周に形成されるスカート部32の内側の凹凸と、外ケース22の上方外面の凹凸とを無理ばめすることにより行われる。また、肩部材27には、その左右方向の一方の内側面に2個、一方の内側面に対して径方向に対向する内側面に2個の爪係止溝33図2参照がそれぞれ設けられており、この計4個の爪係止溝33には後記のロック部材95の係止爪95bが係止する。なお、前記取手29の上端には、水平で断面円弧状のガイド部34が形成されており、後記操作レバー80をガイドする。次に、前記栓本体40について説明する。栓本体40は、中栓41、弁部材60、天蓋85、操作レバー80及び着脱レバー92等からなる。前記中栓41は、図2及び図11等に示すように、その上面部図11A参照には、外周壁42、中央に上下方向に開口した中央口43、外周壁42の内側で下方に向かって窪んだC字状凹陥部44、C字状凹陥部44の内側で上方に向かって隆起したリング状隆起部45後記C字状空間54に相当、リング状隆起部45と中央口43の間で下方に向かって窪んだリング状凹陥部46、及び前記外周壁42の前方側に形成されるコ字状隔壁47を有する一体の樹脂製部材である。前記コ字状隔壁47は、図11Bに示すように、その上方に2つの開口48が設けられ、それぞれの開口48、48の上方の壁部分は操作レバー80の2つの軸受部83が係止する軸部48a、48aである。なお、この軸部48aは、棒状のものが好ましいが、例えば楕円状、平板状に近いものであってもよい。また、コ字状隔壁47の底部は、前方から後方に向かって下方に傾斜しており、注出通路56の上壁部48bを形成する。前記外周壁42の上方には、その左右方向の一方の側面に2個、一方の内側面に対して径方向に対向する側面に2個の爪貫通孔49がそれぞれ設けられており、この計4個の爪貫通孔49にはロック部材95の係止爪95bが貫通する。また、外周壁42の中央から下方にかけて第1環状凹部51a、第2環状凹部51b、第3環状凹部51c及び第4環状凹部51dが形成され、第1環状凹部51aには、栓上パッキン52が嵌合し、第3環状凹部51c及び第4環状凹部51dには、栓下パッキン53が嵌合し、これら両パッキン52、53は、開口部25と係止し、内ケース21内を密閉する。前記リング状凹陥部46内には、後記の弁押圧部材70を上動するスプリング75図2参照が挿入される。また、左右の径方向に対向して2個のガイドリブ50が設けられており、弁押圧部材70を位置決めし、その上下動をガイドする。リング状凹陥部46の底面46a図2、図11C参照は、外周壁42の下端より外周壁42の高さの略1/4上方に位置している。そして、前記中央口43は、弁押圧部材70の筒状部73をガイドする。前記中栓41の下面部図11C参照には、外周壁42とリング状凹陥部46の底面46aとの間に上方に伸びるC字状空間54上記リング状隆起部45に相当が形成され、後記の圧抜き空間を形成する。C字状空間54がない環状部分には、ハ字状の2つの垂直壁55、55が設けられ、前方外周壁42aとの間に注出通路56を形成する。この注出通路56は、その上端が前記上壁部48bであり、全体が略く字状を呈し、その上方は、外周壁42の前方側の中栓注出口56aに連通し、その下方は、C字状空間54に連通する。ところで、注出通路56は、上記したように全体が略く字状であり、内部を洗うことは難しかった。図15に注出通路56を簡単に洗うことができる例を示す。図15Aのものは、注出通路56の前面の前方外周壁42a図11C参照を取外し自在にしたものであり、図では前方外周壁42aがない状態を示している。このようにすることにより手入れが容易になる。なお、取外し自在にした前方外周壁42aは、栓上パッキン52及び栓下パッキン53で止めることになる。図15Bのものは、注出通路56の全体を注出通路管56bで形成したものであり、図では注出通路管56bを取り付けた状態を示している。この例の場合は、注出通路管56bを取り外して洗うことになる。この例のものも手入れが容易になる。なお、注出通路管56bは、栓上パッキン52及び栓下パッキン53で止めることになる。前記弁部材60は、弁板部材61及び弁押圧部材70からなる。弁板部材61は、図12に示すように、外周部の平板状のリング部63と、中央部の筒状の円筒部64とを有する一体で樹脂製のハット状部材であり、前記リング部63には、圧抜きパッキン65が設けられる。この圧抜きパッキン65は、内ケース21内外を連通可能にする例えばゴム製の一種の弁であり、図12Aに示すように、そのパッキン穴65aの径は、例えば0.8mm程度と非常に小さく、リング部63の穴に嵌合され、蒸気は通しやすく水は通し難くされており、内ケース21の圧力が高まると、その高まった圧力を中栓41の圧抜き空間であるC字状空間54に逃がす。弁部材60の閉弁時には、C字状空間54は密閉されており、圧とともに入り込む水の一部も内部に溜める。このC字状空間54は、図1に示すように、連通口57を介して第2環状凹部51bと開口部25との間に形成される内部空間58に連通する。このように構成することにより圧抜き空間をより広げることができる。圧抜き空間であるC字状空間54及び内部空間58を設けることにより、お湯の注出時に高温の蒸気及び湯が急激に噴出する弊害が低減する。なお、C字状空間54及び内部空間58は、液体容器Hが転倒した場合、内ケース21内の湯等を一時的に溜める機能をも有する。前記連通口57の位置は、注出口28より離れた位置、例えば反対側にし、更に注出通路56を形成する垂直壁55の下端部より高い位置にする。その結果、C字状空間54及び内部空間58により多くの蒸気及び湯を溜めることができる。なお、圧抜きパッキン65は、例えば、キノコ状の弁のように、常時は閉鎖し、所定以上の圧で開くようなものでもよい。前記円筒部64は下方が開口した部分であり、その内部には補強用の十字リブ66が設けられる。この円筒部64内には、図2に示すように、断熱材67を収納し、その外側から円盤状の蓋板67aで超音波等により封止する。なお、円筒部64内には断熱材67を収納せずに単なる空気層としてもよく、断熱材67及び蓋板67aを設けなくてもよい。また、円筒部64の上面には、2個の円弧柱体68が立設される。この円弧柱体68は、断面円弧状で、径方向に離れて対向して同一円周上に配置される。円弧柱体68の上方には小径開口68aが設けられるとともに、円弧柱体68の外周には同一の側端部図12Bでは右側端部から小径開口68aに至る水平な横溝68bが設けられており、弁押圧部材70の筒状部73の2つの係止突起73bと係止する。前記弁押圧部材70は、図13A、Bに示すように、その中央部に円板部71、その上方に棒状部72及びその下方に筒状部73を有する一体の樹脂製部材である。前記円板部71は円盤状の部分であり、その外周には等間隔で2個の位置決め溝71a設けられ、この位置決め溝71aには、中栓41のガイドリブ50が係止する。前記棒状部72は、円板部71の中心部に立設する細長い棒状の部分であり、その底部は十字状の補強リブ72aで補強されている。この棒状部72の先端部は、操作レバー80で押圧され、弁板部材61とともに下動し、内ケース21内を外部に連通する。前記筒状部73は、円板部71の下方に垂下する部分であり、その外周には、リング状の筒状部パッキン73aが設けられ、その内部には径方向に対向して2個の係止突起73bが設けられる。そして、筒状部73内には下方から弁板部材61の2個の円弧柱体68が挿入され、挿入後に弁板部材61を回動すると、筒状部73内の2個の係止突起73bが2個の円弧柱体68の小径開口68aに横溝68bを通って嵌入し、両部材は61、70一体化され、上下動する弁部材60を形成する。動作を逆にして両部材61、70を取外して洗うことができる。弁板部材61と弁押圧部材70を取付ける場合、弁押圧部材70は、中栓41のリング状凹陥部46に上方から挿入されるが、まずスプリング75図2参照を先に挿入し、その後に弁押圧部材70を挿入する。その挿入は、位置決め溝71aをガイドリブ50に係止し、位置合わせして行われる。すると筒状部73は、中央口43内に嵌入し、筒状部73の外周の筒状部パッキン73aが中央口43の内壁部に当接し、中央口43の上下を密封する。その後弁板部材61を中栓41の下方から挿入し、2個の円弧柱体68を筒状部73内に挿入し、弁板部材61を回動して、両部材61、70を一体化することになる。操作レバー80は、図7に示すように、操作部81、押圧部82、軸受部83及び係止部84からなる一体の樹脂製部材である。操作部81は、指で上方から操作する水平な部分で、取手29のガイド部34の上方に位置する。前記押圧部82は、操作部81と軸受部83とをつなぐ円弧状の部分であり、操作部81と押圧部82は、図4及び図7Bに示すように平面視矩形状であり、栓本体40の上面の注出口28と取手29を結ぶ中心線上に設けられる。また、その略中央下面には弁押圧部材70の棒状部72の先端が当接する。前記軸受部83は、押圧部82の先端の左右下面から下方に突き出た部分であり、それぞれ側面視コ字状を呈し、その間の中央空間83aは、軸受を構成し中栓41の2個の軸部48aに嵌入され、軸支される。前記係止部84は、押圧部82の後端の左右下面から下方に突き出た部分で、その下端には後方に突き出た突起部84aを有し、側面視レ字状を呈し、その突起部84aは、天蓋85の後方の円弧状切欠部88に係止し、操作部81の所定以上の上動を阻止する。そして、その取付けは、図5の状態の時に、操作レバー80を上方に前方が上になるように斜めに置き、まず、係止部84を天蓋85の円弧状切欠部88の底面に係止し、次いで、操作レバー80の先端上部に指を当て、先端下部の2個の軸受部83を中栓41の2個の軸部48aに圧入することにより取付ける。すると図4の状態になる。操作レバー80が取付けられると、スプリング75により上動される棒状部72の先端が押圧部82の下端に当接し、操作レバー80を上動し、図1で示す非操作状態にする。その場合、操作レバー80の突起部84aは天蓋85の後方の円弧状切欠部88の底部に係止し、それ以上の上動は阻止される。中栓41の上面には、天蓋85が取り付けられる。天蓋85は、略甲羅状の樹脂部材であり、図8に示すように、円弧状本体部86、舌状部87、円弧状切欠部88、上下開口部89及び筒体90を有する。前記円弧状本体部86は、前記上下開口部89を挟んで、左右に設けられる同形の部分であり、アーチ部86a、矩形状開口86b及び円弧状凹部86cを有する。そして、アーチ部86aは、中央部に立設する平板状の部分であり、その中央部には着脱レバー92の摘み部材93の頭部93aが嵌入する矩形状開口86bが形成される。前記円弧状凹部86cは、アーチ部86aよりに形成される凹みで、図9Cに示すように、アーチ部86aよりの部分が最も深く、左右方向に行くに従って浅くされている。この円弧状凹部86cは、指を入れて着脱レバー92の2個の摘み部材93を中心部に向かって押す領域となる。前記舌状部87は、平面視略台形の形状からなり、前方側に突出し、注出口28の上方略半分を覆う。また、前記円弧状切欠部88は、後方側に形成され、筒体90の底部近傍の外周縁の一部を形成する部分で、その底面で操作レバー80の突起部84aを係止する。そして、2つの円弧状本体部86と舌状部87との間に操作レバー80が挿入される上下開口部89が形成される。なお、天蓋85から操作レバー80を取り外した状態を図5に示す。前記筒体90は、天蓋85の下方に設けられる高さの低い筒形状の部分で、その後方に前記円弧状切欠部88が形成され、その内周面に円弧状の係止リブ90aが形成される。そして、この筒体90は、中栓41の上部外周部を覆うように嵌入され、係止リブ90aが中栓41の上部外周部に形成される図示しない円周溝に嵌合する形態で無理ばめされる。前記着脱レバー92は、摘み部材93及びロック部材95からなる樹脂製部材であり、栓本体40と容器本体20の開口部25との着脱をワンタッチで行う。前記摘み部材93は、図9に示すように、頭部93a、板部93b及びバネ係止部93cを有する。前記頭部93aは、側面視矩形状で断面コ字状の部分であり、図9Cに示すように対向する形態で取付けられる。前記板部93bは、頭部93aの下方に垂下する側面視矩形状で板状の部分であり、その下端は、ロック部材95の嵌合穴95a内に上方から嵌合される。そして、頭部93aと板部93bとの境界近傍には、内方に向いた前記バネ係止部93cが水平に形成され、図9Cに示すように、2個の摘み部材93は、バネ係止部93cが対向するように配置され、2個のバネ係止部93c間にはバネ94が挿入され、2個の摘み部材93は、お互い離される左右方向に付勢される。前記ロック部材95は、図10に示すように、嵌合穴95a、係止爪95b及び矩形穴95cを有する略矩形状で平板状の樹脂部材であり、肩部材27の爪係止溝33に係止される。前記嵌合穴95aは、中央部よりに前後方向に形成される細長い矩形状の穴で、上下方向から摘み部材93の板部93bが嵌入され、嵌入後には略L字状の着脱レバー92を形成し、一体で左右方向に移動される。前記係止爪95bは、嵌合穴95aの反対側に形成される部分で、その中央部が内方に向って切り掛かれており、前後方向に2個形成されるとともに、その先端は下方から上方に向かって傾斜され、図2に示すような形態で肩部材27の爪係止溝33に係止する。そして、嵌合穴95aと係止爪95bとの間に軽量化のための矩形穴95cが設けられる。栓本体40の取り付けは次のように行われる。まず、中栓41を正立し、リング状凹陥部46にスプリング75を先に挿入し、その後弁押圧部材70を挿入する。その挿入は、位置決め溝71aをガイドリブ50に係止し、位置合わせして行う。その後、弁板部材61を中栓41の下方から挿入し、2個の円弧柱体68を筒状部73内に挿入し、弁板部材61を回動して、両部材61、70を一体化する。次いで、上方から弁押圧部材70を下方に押し付けるようにして2個のロック部材95を挿入し、その係止爪95bを中栓41の爪貫通孔49に貫通する。次いで、天蓋85と2個の摘み部材93とバネ94とを図9Cの形態に組み立てて天蓋ユニットを形成する。その組立は、摘み部材93の頭部93aを天蓋85の矩形状開口86bに内側から挿入し、挿入後に、対向するバネ係止部93c間にバネ94を装着して行う。なお、図5に示すように、バネ94は左右方向で、且つ中心の棒状部72を間に挟む形態になる。次いで、組み立てた天蓋ユニットをロック部材95を挿入した中栓41の上方から挿入し、摘み部材93の板部93bを、ロック部材95の嵌合穴95a内に挿入するとともに、天蓋85の筒体90を中栓41の外周部に無理ばめする。その後、操作レバー80を、係止部84を天蓋85の円弧状切欠部88の底面に係止し、先端下部の2個の軸受部83を中栓41の2個の軸部48aに圧入することにより取付ける。その結果栓本体40が形成される。形成された栓本体40は、前後方向に操作レバー80が配置され、着脱レバー92が操作レバー80に直交し、且つ左右対称に配置される形態となる。そして、図1等に示すように、容器本体20の開口部25に嵌合される。操作レバー80は上下方向に回動自在にされており、非操作時には、図1に示すように上動され、弁部材60も上動されているため注出通路56は閉鎖されている。この時、内ケース21内は密封される。そして、操作レバー80の操作時には、操作レバー80は下動され、弁部材60も下動されて注出通路56が開放される。栓本体40を容器本体20から取り外す際着脱レバー92の操作時には、まずは、着脱レバー92の2個の摘み部材93を指で中心方向に押す。すると、2個の摘み部材93は、操作レバー80の下方に入り込み、平面視で操作レバー80と重なり、係止爪95bを中心方向に引き込み、係止爪95bと肩部材27の爪係止溝33との係止を解除する図3参照。次いで、栓本体40を上方に引き上げることにより開栓する。栓本体40を取付ける場合は逆の動作で行うことにより、図1の着脱レバー92の非操作時の状態、即ち、平面視で着脱レバー92が操作レバー80と重ならない状態になる。栓本体40は、開栓時に着脱レバー92の2個の摘み部材93を操作レバー80と重なるように操作するため、例え摘み部材93に直交する形態で操作レバー80が設けられていても2個の摘み部材93を中心近傍に配置することができるようになり、着脱レバー92の径方向の大きさを小さくし、栓本体40全体を小型化することが出るようになる。栓本体40を、携帯用の容器に適用した例を図16に示す。図16Aにマグボトルの例を示し、図16Bにダイレクトボトルの例を示す。なお、詳細な説明は上述したものと同じであり、省略する。ところで、上記したようなワンタッチ式の栓本体40は、上方から開口部25内に押し込む形式であり、押し込む力が不十分であったり、栓本体40が傾斜した状態で挿入される場合があり、そのような状態で押し込まれた場合、着脱レバー92の係止爪95bが肩部材27の爪係止溝33内に十分に挿入されずに、栓本体40と開口部25との係止が不十分な場合が生じることがある。図14にそのような状態を示す。図では、左側が十分に係止し、右側が丸で囲んで示すように不十分な係止の例を示している。図で示すように、左側の係止が十分な状態では、操作レバー80の下方に摘み部材93は位置していない。即ち重なっていないが、右側の係止が不十分な状態半ロック状態では、操作レバー80の下方に摘み部材93が位置する。そのため、ユーザーが通常通り操作レバー80を操作すると、操作レバー80は摘み部材93に当接する。その結果、ユーザーは異常な状態、即ち、栓本体40の装着が不十分であることを間接的に知ることができる。そのため、半ロック状態のままで注湯する際に生じる弊害を未然に防止することができる。上記した図14に示す状態では、着脱レバー92の係止爪95bと肩部材27の爪係止溝33との係止が十分な状態での操作レバー80の操作力即ち、正常な状態での操作力による開栓動作では操作レバー80の操作ができないことになる。しかし、図で白抜きの矢印で示すように前記した正常な状態での操作力より大きい力Fで操作レバー80を押し下げると、栓本体40は下方に押され、係止爪95bはバネ94により左右の外方向に押されているため爪係止溝33に入り込む。その結果、栓本体40は、開口部25に十分に装着され、着脱レバー92は、開口部25に十分に係止することになる。本願発明は、前記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜設計変更可能である。