"被燃焼物を燃焼させることにより熱エネルギーを抽出する燃焼装置に供給される燃焼空気に電磁波を照射して燃焼空気中の水蒸気の水分子を励起させることを特徴とする燃焼空気の電磁波処理方法。上記燃焼装置は内燃機関であることを特徴とする請求項1記載の燃焼空気の電磁波処理方法。上記燃焼装置は発熱型燃焼機器であることを特徴とする請求項1記載の燃焼空気の電磁波処理方法。被燃焼物を燃焼させることにより熱エネルギーを抽出する燃焼装置に装着され、基材と、上記基材に取り付けられた遮熱体と、上記遮熱体上に設けられ、電磁波を燃焼空気に向けて照射する照射体と、上記照射体を収納する収納部を備えたことを特徴とする燃焼空気の電磁波処理装置。上記照射体は、紙からなるベース材の表面にペースト状のセラミックスが塗布されて形成されていることを特徴とする請求項4記載の電磁波処理装置。上記遮熱体は、アルミニウム製であることを特徴とする請求項4記載の燃焼空気の電磁波処理装置。上記基材は帯状に形成されると共に、端部には接合部が設けられていることを特徴とする請求項4記載の燃焼空気の電磁波処理装置。上記接合部は面状ファスナーであることを特徴とする請求項6記載の燃焼空気の電磁波処理装置。上記燃焼装置は内燃機関であることを特徴とする請求項4記載の燃焼空気の電磁波処理装置。上記燃焼装置は発熱型燃焼機器であることを特徴とする請求項4記載の燃焼空気の電磁波処理装置。燃焼装置として、例えば各種の燃焼機器ボイラ,ストーブ、乾燥炉、各種の内燃機関ガソリンエンジン,ディーゼルエンジン,ガス焚きエンジン,タービンエンジンなどといったものが挙げられる。上記のように構成された内燃機関の既存燃焼は、機械的な構造で電子制御を用いて燃料と燃焼空気の反応を制御させて酸素不足を補ってきたが、一方で、内燃機関には致命的な欠陥とも言える着火遅れを招いている問題点があることは余り知られていない。これは気温の変化に伴い、水蒸気量が増すことにより、燃焼空気中に酸素不足が生じると共に燃焼室内で圧縮された燃焼空気中の水蒸気が水滴として凝集するために、圧縮空気に温度斑を生じさせていることが原因である。この点に関しては機械的な構造で制御するのは殆ど不可能である。上記にある各種の内燃機関の燃焼室内での圧縮空気の温度斑は燃料と燃焼空気との反応を鈍らせて必然的に着火遅れを引き起こしている。その既存燃焼は不完全な燃焼として排気有害物質ブローバイガスも含むを常に排出している。不完全な燃焼の排気有害物質には未燃物が多く含まれており、これが原因となりエンジンオイルにカーボンを含有させ、オイルの劣化や燃焼室内等にカーボンの堆積物を作り、機械的な燃焼空気の圧縮工程を鈍化させ燃焼効率を著しく低下させるなど、悪循環を引き起こしている。この既定燃焼の着火遅れを抑制することが燃焼効率改善には最も重要な課題であった。また、この着火遅れは燃焼効率を低下させると共に燃費効率をも低下させ、大量の燃料消費を引き起こし、地球温暖化を助長させる結果を招くと共に排気有害物質を排出し大気汚染をもたらしている。本発明の課題は、既存燃焼の燃焼効率を改善することで、燃料消費量の削減及び排気有害物質の低減を図ることのできる燃焼空気中の水蒸気の電磁波処理方法及び燃焼空気中の水蒸気の電磁波処理装置を得ることにある。上記課題解決のため、請求項1記載の方法の発明にあっては、被燃焼物を燃焼させることにより熱エネルギーを抽出する燃焼装置に供給される燃焼空気に電磁波を照射して燃焼空気中の水蒸気の水分子を励起させることを特徴とする。請求項1記載の発明は、例えば、自動車の内燃機関に適用された場合には、自動車のエンジンルーム並びに吸入空気通路部の熱源により、熱を受けた照射体から燃焼空気中の水蒸気に電磁波が照射されて、燃焼空気中の水蒸気の水分子が励起され、更なる分子振動作用を起こす。この作用が、燃焼空気が圧縮された際に空気の温度分布を均一化させることになり、如いては圧縮空気の温度斑を抑制することができ、それにより着火遅れを防止し燃焼効率を高める。その結果、燃料消費量が削減され、また、排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質を低減される。詳しくは、炭酸ガスCO2や水蒸気H2Oのような極性を持った気体に電磁波が吸収されると、励起という更なる分子振動作用を起こす。これは放射伝熱の仕組みであって、空気が温度を上昇し易い気体に変わる。現在の地球上で起きている気候変動、詳しくは地球温暖化も同じ作用と言える。また、一般的によく知られる電磁波の吸収作用として、電子レンジの原理も同じ作用と言える。水は電子レンジ内のマグネトロンから照射される電磁波UHF波を吸収し、水分子H2Oを励起させる。水分子は更なる振動作用を起こし、水の分子同士が摩擦熱を発生させ、自ら熱を発生させてお湯に変化する仕組みである。請求項2記載の発明にあっては、上記燃焼装置は内燃機関であることを特徴とする。ここで内燃機関とは、例えば、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン,ガス焚きエンジン,タービンエンジン等である。従って、本願発明が各種の内燃機関に適用された場合には、各種の内燃機関の燃焼効率を高め、燃料消費量が削減され、また、排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質を低減する。請求項3記載の発明にあっては、上記燃焼装置は発熱型燃焼機器であることを特徴とする。ここで発熱型燃焼機関とは、各種の燃料を燃焼させて得た熱を利用する機関であり、例えば、ボイラー、ストーブ、乾燥炉等を指す。従って、各種の燃焼装置の燃焼効率を高め、燃料消費量が削減され、また、排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質を低減する。請求項4記載の物の発明にあっては、被燃焼物を燃焼させることにより熱エネルギーを抽出する燃焼装置に装着され、基材と、上記基材に取り付けられた遮熱体と、上記遮熱体上に設けられ、電磁波を燃焼空気に向けて照射する照射体と、上記照射体を収納する収納部を備えたことを特徴とする。請求項5記載の発明にあっては、上記照射体は、紙からなるベース材の表面にペースト状のセラミックスが塗布されて形成されていることを特徴とする。上記照射体は、セラミックスを適宜手段により粉体化してパウダー状にし、適宜のバインダーと混合することによりペースト状に形成し、このペースト状のセラミックスを紙からなるベース材の表面に塗布して形成するものである。高温で焼成された焼成物、陶磁器等のいわゆるセラミックスは、電磁波を発していることが経験的に認知されている。例えば、陶磁器製の茶碗内に盛られた食物がさめにくいのは陶磁器本体から発せられる電磁波による保温効果であることも経験的に知られている。食物には水分が含まれており、陶磁器から照射される電磁波により水分子の励起作用分子振動があることにより保温効果が発生するものと考えられている。本願発明はこの原理を利用しているものである。請求項6記載の発明にあっては、上記遮熱体は、アルミニウム製であることを特徴とする。請求項7記載の発明にあっては、上記基材は帯状に形成されると共に、端部には接合部が設けられていることを特徴とする。従って、請求項7記載の発明にあっては、基材は端部に接合部が設けられていることから、帯状の基材を各種の装着対象物に巻きつけて使用することができる。請求項8記載の発明にあっては、上記接合部は面状ファスナーであることを特徴とする。請求項9記載の発明にあっては、上記燃焼装置は内燃機関であることを特徴とする。内燃機関とは、例えば、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン,ガス焚きエンジン,タービンエンジン等を指す。従って、本願発明が各種の内燃機関に適用された場合には、各種の内燃機関の燃焼効率を高め、燃料消費量が削減され、また、排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2、一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質を低減する。請求項10記載の発明にあっては、上記燃焼装置は発熱型燃焼機器であることを特徴とする。ここで発熱型燃焼機関とは、各種の燃料を燃焼させて得た熱を利用する機関であり、例えば、ボイラー、ストーブ、乾燥炉等を指す。請求項1~10記載の発明に係る燃焼空気中の水蒸気の電磁波処理方法及びその装置によれば、照射体から照射される電磁波により水蒸気の水分子が励起され、更なる分子振動作用を起こし、この作用が、燃焼空気が圧縮された際に空気の温度分布を均一化させることになり、如いては圧縮空気の温度斑を抑制することができる。既存燃焼で必然的に発生している着火遅れを制御して、燃焼効率を改善して燃料消費量が削減されると共に排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質が低減される、という効果を奏する。請求項2及び9記載の発明にあっては、本願発明は内燃機関に適用されることから、例えば、自動車に装着された場合には、新車はもとより、既存車両に装着することにより、既定燃焼の着火遅れが改善され、燃焼の衝撃波が和らげられ燃焼雑音が低減され、燃焼時間が延長されたクリーニング燃焼が行われ、未燃物を含まない燃焼に変わり、燃焼室内の堆積物をクリーニング燃焼で徐々に浄化することとなり、燃焼効率を徐々に改善させることができる。従って、排気ガスの後処理装置でも知られる触媒やDPFNOxPM低減装置が装着された既存車では触媒やDPFフィルターの目詰まりを防止し、延命効果をもたらす。また、請求項3及び10記載の発明にあっては、本願発明は燃焼機関に適用されることから、例えば、ボイラ、ストーブ等に適用された場合には、既定燃焼の着火遅れが改善され、燃焼の衝撃波が和らげられ、燃焼雑音が低減され、燃焼時間が延長されたクリーニング燃焼が行われ、未燃物を含まない燃焼に変わり、燃焼室内の堆積物をクリーニング燃焼徐々に浄化することとなり、燃焼効率を徐々に改善させることができる以下、本発明を自動車の内燃機関に適用した場合の実施の形態に基づき詳細に説明する。図1はこの発明の実施の形態を示す斜視図であり、外気温を防止する矩形状の基材1内にはアルミニウム素材の遮熱体2が設けられている。この遮熱体2の上面にはセラミックス製の複数個の照射体3が貼付されていて、照射体3を入れる収納部を構成するポケット4が設けられている。基材1の一方の側には第1の面状ファスナー5が設けられている、この第1の面状ファスナー5は基材1の他方の側の裏面の第2の面状ファスナー5と脱着が可能になっており、例えば第3図に示すように熱を吸収し易い空気通路体6の位置に巻き付けられる。上記のように構成された電磁波処理装置では、例えばエアークリーナーから内燃機関に向かう燃焼空気に照射体3から6μm~16μmの電磁波を照射されることにより、燃焼空気中の水蒸気の水分子が励起され、更なる分子振動作用が起きる。この作用により、燃焼空気が圧縮された際に空気の温度分布分子レベルを均一化させることになり、如いては圧縮空気の温度斑を抑制することができる。既存燃焼で必然的に発生している着火遅れを制御して、燃焼効率を改善して燃料消費量が削減されると共に排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2一酸化炭素CO、炭化水素HC、窒素酸化物NOx、粒子状浮遊物質PM等の排気有害物質が低減されることとなる。既存車両に装着することにより、既定燃焼の着火遅れが改善され燃焼時間が延長されたクリーニング燃焼が行われ、燃焼室内の堆積物をクリーニング燃焼で徐々に浄化することとなり燃焼効率を徐々に改善及び向上させることができる。また、排気ガスの後処理装置でも知られる触媒やDPFNOxPM低減装置が装着された既存車では触媒並びDPFフィルターの目詰まりを防止し、延命効果をもたらすと共に、簡単、且つ安価にできる温暖化対策燃費向上と大気汚染防止の方法となる。表2はバス事業所のディーゼル車両106台での1年間当たりの実走行における装着車と未装着車の過去2年間の平均をデーターベースとした比較の走行試験データーであり、電磁波処理装置を取り付けた車両の燃料消費量の削減が確認された。表2バス事業所におけるディーゼル車106台による走行試験結果表3はバス事業所の試験車両5台で排気煙濃度試験における装着と未装着の前年度のデーターと比較した試験データーであり、電磁波処理装置を取り付けた車両の排気煙濃度の軽減が確認された。表3バス事業所におけるディーゼル車5台による排気煙濃度比較試験結果表4はタクシー事業所のガソリン低燃費車両23台での1カ月間当たりの実走行における装着車と未装着の前年度のデーターをベースとした比較の走行試験データーであり、電磁波処理装置を取り付けた車両の燃料消費量が削減されている。表4タクシー事業所低燃費車23台による走行試験結果表5は郵送事業所のガソリン軽車両1台での2カ月間当たりの実走行における装着時と未装着時での燃料消費に関する走行試験データーであり、電磁波処理装置を取り付けた車両の燃費が大幅な削減が確認されている。また、2回目の試験では電磁波処理装置を取り外すと燃費効率が元に戻ることを確認できた。表5郵政事業所ガソリン軽車両足立41れ1919による走行試験結果表6は表5のガソリン軽車両で簡易排気ガス分析計によるアイドリング時の排気有害物質の測定結果でわかるように、排気ガスに含まれる二酸化炭素CO2、一酸化炭素CO、窒素酸化物NOx、硫黄酸化物SOxの排気有害物質を顕著に低減させる効果が見られ、即効性に優れていることがわかる。表6軽車両足立41れ1919の排気ガス分析計によるアイドリング測定結果"