巻上機に巻き掛けられると共に乗りかごに連結され、前記巻上機を駆動させることにより前記乗りかごを昇降させることができるエレベータロープに対して前記エレベータロープの延在方向に直交する方向に押し当てられ、且つ、前記乗りかごの昇降時の前記エレベータロープの動きに伴って回転可能なローラと、前記ローラの外周面に形成され、且つ、前記エレベータロープに接触するロープ接触部と、前記ロープ接触部の一部を形成すると共に、前記ローラの回転中心を中心とする径方向に移動可能な硬化検出部材と、前記硬化検出部材に対して、前記径方向における前記回転中心方向に付勢力を付与する付勢手段と、前記硬化検出部材が、前記ロープ接触部の前記硬化検出部材以外の部分に対して前記径方向における前記回転中心方向の反対方向に突出した場合に、前記回転中心方向への前記硬化検出部材の移動を規制する移動規制手段と、を備えることを特徴とするエレベータロープのグリス硬化検出装置。前記硬化検出部材が、前記回転中心方向の反対方向に移動したことを検出する移動検出手段と、前記移動検出手段による前記硬化検出部材の移動状態の検出結果を取得可能な移動状態取得手段と、を備えることを特徴とする請求項1に記載のエレベータロープのグリス硬化検出装置。前記移動状態取得手段で取得した前記硬化検出部材の移動状態の検出結果を、昇降路から離間した遠隔保守装置に送信する移動状態送信手段を備えることを特徴とする請求項2に記載のエレベータロープのグリス硬化検出装置。前記硬化検出部材は、前記回転中心と平行な回動軸を中心として回動することにより、前記径方向に移動可能に設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のエレベータロープのグリス硬化検出装置。しかし、昇降路には粉塵が飛散している場合があり、また、乗りかごの昇降時には、シーブとエレベータロープとの間には大きな負荷が作用するため、摩耗により鉄粉が発生し易くなっている。シーブとエレベータロープとは、エレベータロープから染み出すグリスによって潤滑されるが、このグリスは、これらの粉塵や鉄粉が付着することで硬化する虞がある。このグリスの硬化は、適切な潤滑を行うことができなくなる要因になっていた。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、グリスの硬化を検出することのできるエレベータロープのグリス硬化検出装置を提供することを目的とする。実施形態のエレベータロープのグリス硬化検出装置は、ローラと、ロープ接触部と、硬化検出部材と、付勢手段と、移動規制手段と、を備える。ローラは、巻上機に巻き掛けられると共に乗りかごに連結され、巻上機を駆動させることにより乗りかごを昇降させることができるエレベータロープに対してエレベータロープの延在方向に直交する方向に押し当てられ、且つ、乗りかごの昇降時のエレベータロープの動きに伴って回転可能になっている。ロープ接触部は、ローラの外周面に形成され、且つ、エレベータロープに接触する。硬化検出部材は、ロープ接触部の一部を形成すると共に、ローラの回転中心を中心とする径方向に移動可能になっている。付勢手段は、硬化検出部材に対して、径方向における回転中心方向に付勢力を付与するものである。移動規制手段は、硬化検出部材が、ロープ接触部の硬化検出部材以外の部分に対して径方向における回転中心方向の反対方向に突出した場合に、回転中心方向への硬化検出部材の移動を規制するものである。以下に、本発明に係るエレベータロープのグリス硬化検出装置の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が置換可能かつ容易なもの、或いは実質的に同一のものが含まれる。実施形態1図1は、実施形態1に係るエレベータロープのグリス硬化検出装置を備えるエレベータシステムの概略図である。同図に示すエレベータシステム1は、当該エレベータシステム1の利用者が乗り降りする乗りかご15を有しており、この乗りかご15が昇降する際における通路である昇降路10と、乗りかご15を昇降させるための装置が配設される機械室3と、を有している。このうち、昇降路10は、上下方向に向かって形成された通路として設けられており、乗りかご15が上下方向に移動する際に乗りかご15をガイドする一対のかご用ガイドレール11が内設されている。このかご用ガイドレール11は、上下方向に延在すると共に、水平方向における乗りかご15の移動を規制することにより、乗りかご15の昇降時のガイドが可能になっている。また、乗りかご15の上端には、エレベータシステム1で用いられるメインロープであるエレベータロープ18が連結されており、乗りかご15は、エレベータロープ18によって上方から吊り下げられている。このエレベータロープ18は、複数の細い鋼線を撚り合わせたストランド図示省略を、芯線図示省略の周囲に複数本撚り合わせて形成されたワイヤーロープになっている。このように、複数の鋼線を撚り合わせることにより形成されるエレベータロープ18は、潤滑油であるグリスが染み込んだ状態で使用される。また、機械室3は、昇降路10の上端側に位置しており、乗りかご15を昇降させるための装置として巻上機4が配設されている。この巻上機4は、電力によって駆動する電気モータ図示省略と、電気モータで発生する動力によって回転する巻上機シーブ5と、を有している。これにより、巻上機4は、当該巻上機4に供給された電力を電気モータによって運動エネルギに変換し、巻上機シーブ5を回転させることにより、乗りかご15を昇降させることが可能になっている。乗りかご15に連結されているエレベータロープ18は、この巻上機4が有する巻上機シーブ5に巻き掛けられており、乗りかご15に連結されている側の端部側が、昇降路10の上方に位置する機械室3から昇降路10に入り込んでいる。また、エレベータロープ18における乗りかご15に連結されている側の端部の反対側の端部も、機械室3から昇降路10に入り込んでおり、この端部は、昇降路10内に配設されるつり合い重り16に連結されている。これにより、エレベータロープ18は、乗りかご15とつり合い重り16とを連結している。また、つり合い重り16は、エレベータロープ18によって上方から吊り下げられており、乗りかご15の昇降に連動して昇降路10内を昇降可能に設けられている。また、エレベータロープ18における乗りかご15側の端部の反対側の端部に連結された状態で吊り下げられるつり合い重り16は、巻上機4を挟んだエレベータロープ18の両方の端部側におけるアンバランスを低減させるために設けられている。このように昇降可能なつり合い重り16が配設される昇降路10内には、つり合い重り16が上下方向に移動する際につり合い重り16をガイドする一対の重り用ガイドレール12が内設されている。この重り用ガイドレール12は、かご用ガイドレール11と同様に、上下方向に延在すると共に、水平方向におけるつり合い重り16の移動を規制することにより、つり合い重り16の昇降時のガイドが可能になっている。また、機械室3には、エレベータシステム1の各部を制御する制御装置8が配設されており、巻上機4は、この制御装置8を介して供給される電力により駆動する。巻上機4は、このように制御装置8からの電力によって駆動することにより、エレベータロープ18に連結されている乗りかご15とつり合い重り16とを、釣瓶式に昇降路10内で昇降させることが可能になっている。さらに、機械室3には、エレベータロープ18によって乗りかご15とつり合い重り16とを機械室3側から昇降路10内に吊り下げる場合における双方の吊り幅を調節する、そらせシーブ6が設けられている。このそらせシーブ6は、機械室3における巻上機4の近傍に配設されており、本実施形態1では、そらせシーブ6には、巻上機4とつり合い重り16との間に位置するエレベータロープ18が巻き掛けられている。また、機械室3には、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスが硬化したか否かを検出するグリス硬化検出装置20が設けられている。このグリス硬化検出装置20は、乗りかご15の昇降時のエレベータロープ18の動きに伴って回転可能なローラ21を有している。このローラ21は、エレベータロープ18に対して、エレベータロープ18の延在方向に直交する方向に押し当てられており、エレベータロープ18との間の摩擦力により、エレベータロープ18の動きに伴って中心軸22を中心として回転することができる。即ち、中心軸22は、エレベータロープ18の延在方向と、エレベータロープ18に対してローラ21が押し当てられている方向との双方に対して直交する向きになっており、ローラ21は、この中心軸22を回転中心として回転可能に配設されている。図2は、図1のA矢視図である。図3は、図2のB-B断面図である。ローラ21は、所定の厚さを有する略円板状の形状で形成されており、外周面には、溝深さ方向がローラ21の径方向になる溝部25が、全周にかけて形成されている。ローラ21は、エレベータロープ18に対して押し当てられた状態で配設されるが、詳しくは、エレベータロープ18が溝部25に入り込んだ状態で、押し当てられている。つまり、ローラ21は、溝部25の溝底付近がエレベータロープ18に押し当てられる状態で配設されている。このように溝部25は、ローラ21の外周面に形成され、且つ、エレベータロープ18に接触するロープ接触部28を構成している。つまり、本実施形態1に係るグリス硬化検出装置20では、溝部25は、当該溝部25を溝の形成方向に見た場合における形状がU字状の形状で形成されている図2参照。グリス硬化検出装置20の通常の使用態様で、溝部25に入り込んだエレベータロープ18に溝部25を押し当てた場合には、エレベータロープ18は、主にU字状の溝部25の底部に接触するが、本実施形態1では、この部分をロープ接触部28として説明する。また、ローラ21は、支持部材23によって支持されることにより、機械室3に配設されている。詳しくは、支持部材23は、中心軸22を支持することによりローラ21を支持しており、中心軸22は、支持部材23に対して、または、ローラ21に対して、回転可能に設けられている。これにより、ローラ21は、中心軸22を中心として、支持部材23に対して相対的に回転可能に、支持部材23によって支持されている。図4は、図3のC部詳細図である。グリス硬化検出装置20は、エレベータロープ18のグリスが硬化したことを検出する硬化検出部材であるカム40を有しており、このカム40は、ローラ21に形成されるカム配設部30内に配設されている。カム配設部30は、溝部25の溝底に、ローラ21の径方向における回転中心方向、即ち、中心軸22の方向に向かって凹み、カム配設部30の底面である配設部底面32が、ローラ21の中心軸22の形成方向に対して直交する向きの平面状になった溝状の形状で形成されている。つまり、溝状の形状で形成されるカム配設部30は、溝幅方向が溝部25の溝幅方向になると共に溝深さの方向がローラ21の略径方向になり、溝長さの方向が溝部25の形成方向、即ち、ローラ21の周方向になる形状で形成されている。このように形成されているカム配設部30は、溝部25の4箇所に形成されており、4箇所のカム配設部30は、ローラ21の周方向において等間隔に形成されている。なお、本実施形態1中の説明においては、カム配設部30の形状である溝長さの方向をカム配設部30の長さ方向、溝幅の方向をカム配設部30の幅方向、溝深さの方向をカム配設部30の深さ方向として説明する。同様に、カム40については、グリス硬化検出装置20の通常の使用状態でカム40をカム配設部30内に配設した場合におけるカム配設部30の長さ方向をカム40の長さ方向、カム配設部30の幅方向をカム40の厚さ方向、カム配設部30の深さ方向をカム40の高さ方向として説明する。カム配設部30内に配設されるカム40は、カム配設部30の長さ方向における長さがカム配設部30の長さより若干短く、厚さがカム配設部30の幅より若干狭い板状の形状で形成されている。さらに、カム40は、カム配設部30の深さ方向における高さが、カム配設部30の深さに沿った形状で形成されている。つまり、カム配設部30は、ローラ21の溝部25に形成されているため、ローラ21の円周方向に向かって形成される溝部25は、溝底がカム配設部30が形成されている部分で途切れた状態になっている。また、カム40は、カム配設部30に配設されている状態におけるローラ21の径方向において中心軸22が位置する方向の反対方向側の面である接触面41の形状が、カム配設部30によって途切れている溝部25の溝底を補う形状で形成されている。即ち、カム40の接触面41は、カム40がカム配設部30に配設されている場合に、中心がローラ21の中心軸22にほぼ一致し、半径の大きさが溝部25の溝底の半径の大きさとほぼ同じ大きさになって形成されている。これに対し、カム40の外周面における接触面41が位置する側の反対側の面であるカム底面42は、平面状の面で形成されている。これにより、カム40は、カム底面42が配設部底面32に接触する状態でカム配設部30に配設された場合に、接触面41が、中心軸22を中心とする周方向に向かって形成される溝部25の溝底に連続する形状になっている。即ち、カム40の接触面41は、溝部25と同様に、ローラ21におけるエレベータロープ18への接触部分であるロープ接触部28としても設けられており、カム40は、ロープ接触部28の一部を構成している。ロープ接触部28は、このようにカム40の接触面41と溝部25とにより、中心軸22を中心とする全周にかけて形成されている。また、カム40は、長さ方向における端部付近で、中心軸22と平行な回動軸44によってローラ21に連結されている。このように、ローラ21に対してカム40を連結する回動軸44は、中心軸22を通ってローラ21の径方向に延びる中心線図示省略から離れた位置に設けられている。このため、カム40は、カム底面42が配設部底面32に接触する状態でカム配設部30内に配設されている場合において、カム底面42が配設部底面32から離れる方向に回動軸44を中心として回動した場合には、カム40は、ローラ21の径方向における中心軸22が位置する方向の反対方向以下、反中心軸22方向とする。に向かって回動することが可能になっている。つまり、接触面41が溝部25に連続する状態でカム40がカム配設部30内に配設されている場合において、回動軸44を中心とするカム40の回動時には、カム40は、接触面41が溝部25から突出する方向に回動可能になっている。このように、カム配設部30に配設されるカム40は、回動軸44を中心として回動可能に設けられており、回動軸44を中心として回動することにより、ローラ21の中心軸22を中心とする径方向に移動可能に設けられている。また、ローラ21とカム40とは、カム40に対して、中心軸22を中心とする径方向において中心軸22が位置する方向以下、中心軸22方向とする。に付勢力を付与する付勢手段である引張バネ45によって接続されている。この引張バネ45は、カム40の長さ方向において、回動軸44が位置する側の端部の反対側の端部付近で、カム40とローラ21とを接続している。この位置でカム40に接続される引張バネ45は、カム40のカム底面42と、カム配設部30の配設部底面32とが近付く方向の付勢力を、カム40とローラ21とに付与している。これにより、引張バネ45は、カム40に対して、ローラ21の径方向における中心軸22方向への付勢力を付与しており、回動軸44を中心として回動可能なカム40は、この付勢力によって、カム底面42が配設部底面32に接触する状態で維持される。また、このように引張バネ45が配設されている部分の近傍には、カム40が溝部25から突出する方向に回動した場合に、カム40の回動を規制するロック機構50が設けられている。このロック機構50は、カム40が、溝部25に対して中心軸22を中心とする径方向において反中心軸22方向に突出した場合に、中心軸22方向へのカム40の移動を規制する移動規制手段として設けられている。ロック機構50は、ロック部材51と圧縮バネ52を有して設けられている。このうち、ロック部材51は、ピン状の部材により設けられており、カム配設部30の長さ方向における回動軸44が位置する側の端部の反対側の端部よりも、長さ方向におけるカム配設部30の外方側に配設されている。この位置に配設されているロック部材51は、カム配設部30の配設部底面32の形成方向に延在する向きで配設されていると共に、カム配設部30の長さ方向に移動可能に設けられている。このように、移動可能なロック部材51は、カム配設部30の長さ方向に移動することにより、カム配設部30の長さ方向における端部からカム配設部30内に突出したり、カム配設部30の長さ方向における外側に位置することによりカム配設部30内には突出しなくなったりする。換言すると、ロック部材51は、カム配設部30内に対して、カム配設部30の長さ方向に伸縮可能に設けられている。また、圧縮バネ52は、このように移動可能なロック部材51に対して、カム配設部30の長さ方向への付勢力を付与している。詳しくは、圧縮バネ52は、ロック部材51に対して、ロック部材51がカム配設部30内に突出する方向の付勢力を付与している。ロック部材51には、このように圧縮バネ52によって付勢力が付与されているが、カム配設部30内に配設されたカム40のカム底面42が、配設部底面32に接触する状態では、付勢力が付与されているロック部材51は、カム40に当接した状態になる。このため、圧縮バネ52によって、カム配設部30内に突出する方向の付勢力が付与されているロック部材51は、カム配設部30内に突出する方向への移動が、カム40によって規制される状態で配設されている。ローラ21には、長さ方向における一端側に回動軸44が設けられ、反対側の端部側にロック機構50が配設されるカム40が4つ設けられているが、4つのカム40は、ローラ21の回転方向を基準とした場合における向きが異なる2つずつのカム40に分かれている。具体的には、中心軸22を中心とするローラ21の所定方向の回転方向を基準で見た場合に、4つのうちの2つのカム40は、回転方向側の端部側に回動軸44が設けられ、カム40の長さ方向における反対側の端部側にロック機構50が配設されている。また、4つのうちの他の2つのカム40は、同じ回転方向に見た場合における回転方向側の端部側にロック機構50が配設され、カム40の長さ方向における反対側の端部側に回動軸44が設けられている。4つのカム40は、ローラ21の周方向において等間隔でローラ21に配設されているが、ローラ21の回転方向を基準とする2つずつのカム40は、ローラ21の周方向において交互に配設されている。つまり、ローラ21の径方向において互いに対向する位置には、ローラ21の回転方向を基準として回動軸44が位置する側とロック機構50が位置する側とが、同じ方向になるカム40が配設されている。また、ローラ21の周方向において互いに隣り合う位置に配設されているカム40は、ローラ21の回転方向を基準とする回動軸44が位置する側とロック機構50が位置する側とが、互いに反対方向になるカム40になっている。この実施形態1に係るグリス硬化検出装置20は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。グリス硬化検出装置20が備えられるエレベータシステム1では、エレベータシステム1の利用者が乗りかご15内に設置される操作盤図示省略や、乗りかご15が停止する各階の乗り場に設置される操作盤図示省略に対して入力指示の操作を行うことにより、乗りかご15の移動指示を行う。即ち、乗りかご15の移動指示は、操作盤に設けられる呼びボタン図示省略に対して入力操作をすることにより行い、呼びボタンへの入力情報は、各操作盤から電気信号として制御装置8に伝達され、制御装置8で呼び登録が行われる。制御装置8は、この呼び登録に応じて、巻上機4を制御する。つまり、制御装置8は、操作盤から伝達された移動指示の信号に応じて巻上機4を駆動させる。これにより、巻上機シーブ5に巻き掛けられているエレベータロープ18は、巻上機4を基準として、乗りかご15側の部分の長さとつり合い重り16側の部分の長さとが変化する。エレベータロープ18によって吊り下げられている乗りかご15とつり合い重り16は、この巻上機4を基準とするエレベータロープ18の長さの変化に応じて昇降する。この場合、乗りかご15やつり合い重り16は、かご用ガイドレール11や重り用ガイドレール12に沿って昇降することにより、昇降時における揺れが規制されながら昇降する。また、エレベータロープ18は、そらせシーブ6にも巻き掛けられているため、エレベータロープ18は、乗りかご15側の部分とつり合い重り16側の部分との双方が、共に機械室3側から昇降路10にほぼ鉛直方向に入り込んでいる。このため、巻上機4を駆動させることによる乗りかご15やつり合い重り16の昇降時には、巻上機4やエレベータロープ18等に不必要な大きな負荷が作用することなく、昇降させることができる。また、エレベータロープ18は、巻上機シーブ5やそらせシーブ6によって曲げられ、巻上機シーブ5やそらせシーブ6に対して大きな負荷を付与しながら、これらのシーブによって支持されている。さらに、乗りかご15の昇降時には、巻上機シーブ5やそらせシーブ6が回転するため、エレベータロープ18はシーブに対して小さく摺動しつつ、シーブに支持されている。これにより、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスは、エレベータロープ18から染み出し、巻上機シーブ5やそらせシーブ6とエレベータロープ18との間に入り込んで、これらの間を潤滑する。また、エレベータロープ18から染み出たグリスは、巻上機シーブ5やそらせシーブ6とエレベータロープ18との間に作用する荷重が小さくなりながらエレベータロープ18がシーブから離れる際などに、再びエレベータロープ18内に戻る。乗りかご15を昇降させる場合には、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスによって巻上機シーブ5やそらせシーブ6とエレベータロープ18との接触部分を潤滑しながら昇降させる。また、乗りかご15の昇降時には、グリス硬化検出装置20に対して相対的な位置が変化するエレベータロープ18と、エレベータロープ18が入り込む溝部25との間の摩擦力により、ローラ21は回転しながらエレベータロープ18に接触し続ける。その際に、エレベータロープ18とローラ21の溝部25とは、エレベータロープ18と巻上機シーブ5との接触部分等と同様に、エレベータロープ18から染み出すグリスによって潤滑される。また、ローラ21が回転をしながら溝部25がエレベータロープ18に接触する場合には、カム40の接触面41もエレベータロープ18に接触する。このカム40は、回動軸44を中心として回動することによりローラ21の径方向において反中心軸22方向に移動可能に設けられていると共に、引張バネ45により、中心軸22方向への付勢力が付与されている。また、カム40の接触面41がエレベータロープ18に接触する場合も、接触面41とエレベータロープ18とは、エレベータロープ18から染み出すグリスによって潤滑される。このため、ローラ21が回転しながらカム40の接触面41がエレベータロープ18に接触した場合でも、回動可能なカム40は、接触面41が溝部25から突出せず、ローラ21の径方向における接触面41の位置が、溝部25と同程度になる状態が維持される。また、エレベータロープ18から染み出したグリスが粉塵や鉄粉によって硬化した場合、硬化したグリスは、粘性を帯びているため、グリス硬化検出装置20のローラ21は、粘性を帯びたグリスが溝部25内にへばりつきながら回転をする。硬化して粘性を帯びたグリスが溝部25内にへばりついた場合には、このグリスは、カム40の接触面41にも付着する。カム40は、引張バネ45によって、中心軸22方向への付勢力を付与されつつ、回動軸44を中心として回動可能に設けられているが、粘性を帯びたグリスがカム40の接触面41に付着した場合、カム40は、このグリスに引き付けられる。つまり、エレベータロープ18が溝部25に入り込みながらローラ21が回転する場合、ロープ接触部28を構成する溝部25における各位置は、ローラ21の回転によってエレベータロープ18に近付き、エレベータロープ18に接触した後、エレベータロープ18から離れる。このため、ローラ21の回転時には、溝部25と同様に、カム40の接触面41もローラ21の回転によってエレベータロープ18に近付き、エレベータロープ18に接触した後、エレベータロープ18から離れる。図5は、図4に示すカムが回動した状態を示す説明図である。また、カム40は、回動軸44を中心として回動することにより、反中心軸22方向に移動可能に設けられている。このため、カム40の接触面41に、粘性を帯びたエレベータロープ18のグリスが付着した場合、カム40は、ローラ21の回転により接触面41がエレベータロープ18から離れる際に、グリスの粘性によって、接触面41がエレベータロープ18側に引き寄せられる。このグリスの粘性による粘着力が、引張バネ45によりカム40に付与される付勢力を超えると、カム40は回動軸44を中心として、接触面41がエレベータロープ18の方向に移動する側、即ち、接触面41が、反中心軸22方向に向う方向側に回動する。詳しくは、ローラ21に設けられる4つのカム40は、ローラ21の回転方向を基準とした場合において、回動軸44が位置する側とロック機構50が位置する側との向きが異なる2つずつのカム40に分かれている。このため、エレベータロープ18が所定の方向に移動することによりローラ21が回転をしている場合に、グリスの粘着力によって回動軸44を中心として回動するカム40は、4つのカム40のうち、ローラ21の回転方向に対する向きが同じ向きになっている2つのカム40が、他の2つのカム40に対して、より大きく回動する。具体的には、4つのカム40のうち、エレベータロープ18の移動に伴って回転をするローラ21の回転方向に対して、回転方向側にロック機構50側の端部が位置し、回転方向側の反対側に回動軸44側の端部が位置する2つのカム40が、大きく回動する。つまり、カム40は、回動軸44によってローラ21に連結されている部分は、ローラ21の径方向における反中心軸22方向には移動しないため、回動軸44側の端部は、反中心軸22方向には移動し難くなっている。また、ローラ21の回転時に接触面41がエレベータロープ18に接触したカム40が、ローラ21の回転によってエレベータロープ18から離れる場合には、ローラ21の回転方向側の端部側から離れる。これらのため、ローラ21の回転方向側に回動軸44側の端部が位置するカム40は、グリスの粘着力によって接触面41がエレベータロープ18に密着している状態で、ローラ21の回転によってエレベータロープ18から離れる場合には、ローラ21の径方向における反中心軸22方向への移動は、回動軸44によって規制される。これに対し、ローラ21の回転方向側にロック機構50側の端部が位置するカム40は、回動軸44を中心として回動することにより、ローラ21の回転方向側の端部が、反中心軸22方向に移動することが可能になっている。このため、このカム40の接触面41が、エレベータロープ18に密着している状態で、ローラ21の回転によってエレベータロープ18から離れる際に、グリスの粘着力が引張バネ45の付勢力を超える場合には、カム40は、回動軸44を中心として回動することにより、ローラ21の回転方向側の端部が、反中心軸22方向に移動する。このように、回動軸44を中心としてカム40が回動し、カム40におけるロック機構50側の端部が、反中心軸22方向に移動した場合には、ロック機構50のロック部材51は、圧縮バネ52の付勢力により、カム配設部30内に突出する。この場合、ロック部材51は、カム底面42と配設部底面32との間に位置することになり、引張バネ45の付勢力が付与されているカム40のカム底面42は、ロック部材51に当接する。これにより、カム40は、カム底面42が配設部底面32に接触するまで回動することができなくなり、グリスの粘着力が引張バネ45の付勢力を超えることによってカム40が回動する前の状態に戻ることができなくなる。このため、グリスの粘着力が引張バネ45の付勢力を超えることによって、反中心軸22方向に突出する方向に回動したカム40は、この突出している状態が維持される。また、エレベータシステム1を利用する場合には、乗りかご15は、必要に応じて上方への移動も下方への移動も行うが、このため、グリス硬化検出装置20に対する相対的なエレベータロープ18の移動も、両方向に行われる。従って、グリス硬化検出装置20が有するローラ21の回転方向も、乗りかご15の移動方向に応じて、両方向に回転する。これに対し、ローラ21に設けられる4つのカム40は、ローラ21の回転方向を基準とした場合における向きが異なる2つずつのカム40に分かれている。これにより、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスが硬化している場合には、ローラ21のいずれの回転方向に回転する場合でも、4つのカム40のうち、いずれか2つのカム40がグリスの粘着力によって回動し、反中心軸22方向に突出する。即ち、エレベータロープ18がグリス硬化検出装置20に対していずれの方向に移動した場合でも、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスが硬化している場合には、グリス硬化検出装置20が有するカム40は、反中心軸22方向に突出した状態になる。このため、ローラ21のカム40が突出している場合には、エレベータロープ18のグリスが硬化していることを、グリス硬化検出装置20で検出したことを示している。従って、エレベータシステム1の保守を行う作業者が、グリスの状態を点検する場合には、グリス硬化検出装置20の状態を確認することによって点検することができる。以上の実施形態1に係るグリス硬化検出装置20は、エレベータロープ18の動きに伴って回転可能なローラ21にカム40を設け、エレベータロープ18への接触部分であるロープ接触部28を、溝部25とカム40とによって構成している。このうち、カム40には、引張バネ45によって中心軸22方向への付勢力を付与しているため、通常時は、カム40は溝部25に対して突出せずに設けられている。しかし、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスが硬化した場合には、カム40は、エレベータロープ18に接触した際に、硬化したグリスの粘着力によって、溝部25に対して、反中心軸22方向に突出する。また、ローラ21には、ロック機構50が設けられているため、カム40が溝部25に対して、ローラ21の径方向における反中心軸22方向に突出した場合には、この突出した状態を維持することができる。これにより、カム40の状態に基づいて、グリスの状態を判断することができる。この結果、グリスの硬化を検出することができる。また、カム40は、中心軸22と平行な回動軸44を中心として回動することにより、径方向に移動可能に設けられているため、容易に、カム40をローラ21の径方向に移動可能な構成にすることができる。この結果、容易に、グリスの硬化を検出することが可能な構成にすることができる。また、エレベータロープ18の動きに合わせて回転するローラ21にカム40を設けるため、エレベータロープ18上における広範囲のグリスの硬化状態を検出することができる。この結果、信頼性が高いグリス硬化検出装置20を得ることができる。また、グリス硬化検出装置20によってエレベータロープ18のグリスの硬化を検出することができるため、硬化したグリスがシーブに堆積することを防ぐことができる。この結果、グリスによる適切な潤滑を維持することができ、高い信頼性でエレベータシステム1を運転させることができる。[実施形態2]実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、実施形態1に係るグリス硬化検出装置20と略同様の構成であるが、グリス硬化検出装置60から離れた位置でグリスの硬化状態を取得する硬化状態取得装置65を有している点に特徴がある。他の構成は実施形態1と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図6は、実施形態2に係るグリス硬化検出装置の概略図である。本実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、実施形態1に係るグリス硬化検出装置20と同様に、中心軸22を中心として回転可能なローラ21に、回動軸44を中心として回動するカム40が設けられている。このように設けられるローラ21は、カム40の接触面41と溝部25とにより構成されるロープ接触部28がエレベータロープ18に押し当てられて配設されており、これにより、エレベータロープ18の動きに伴って、回転をする。また、カム40の接触面41が、エレベータロープ18に接触可能に配設されているため、エレベータロープ18に染み込んでいるグリスの硬化時には、カム40が回動し、ローラ21の径方向における反中心軸22方向に突出することが可能になっている。また、本実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、ローラ21の近傍に、カム40が、反中心軸22方向に移動したことを検出する移動検出手段である硬化検出スイッチ61が設けられている。この硬化検出スイッチ61は、検出対象の部材が当接する検出部63を有しており、カム40が検出部63に当接しているか否かによって、反中心軸22方向へのカム40の移動状態を検出する。詳しくは、硬化検出スイッチ61に設けられる検出部63は、棒状などの突起状の形状で硬化検出スイッチ61の本体部62から突出しており、外部から力を入力することにより、本体部62に対して動作することが可能になっている。硬化検出スイッチ61は、この検出部63の動作を電気信号に変換することにより、検出対象となる部材の状態を電気的に検出することができる。このように設けられる硬化検出スイッチ61は、検出部63が溝部25付近に位置するように、ローラ21の近傍に配設されている。溝部25付近に位置する検出部63は、溝部25の開口側から溝部25の内側に入り込み、先端部分が、溝部25には接触しない状態で、溝部25の近傍に位置している。このため、カム40が、反中心軸22方向には移動せず、中心軸22からカム40の接触面41までの距離が、中心軸22から溝部25までの距離と同程度の場合には、カム40に接触しない位置に、検出部63は配設されている。また、硬化検出スイッチ61には、硬化検出スイッチ61によるカム40の移動状態の検出結果を取得可能な移動状態取得手段である硬化状態取得装置65が、電気信号を伝達する信号線64によって接続されている。この硬化状態取得装置65は、硬化検出スイッチ61に電気的に接続されており、検出部63の動作を変換した電気信号を、信号線64を介して硬化検出スイッチ61から受けることにより、カム40の移動状態の検出結果を取得することができる。硬化状態取得装置65は、情報表示手段である表示ランプ66を有しており、この表示ランプ66は、硬化検出スイッチ61から伝達された電気信号に基づいて点灯することにより、カム40の移動状態の検出結果を表示する。また、このように設けられる硬化状態取得装置65は、乗りかご15が昇降する昇降路10の外部に設けられており、例えば、制御装置8等が配設されている機械室3に配設されている。この実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。本実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、このグリスの硬化状態を検出し、硬化状態取得装置65で取得する。具体的には、エレベータロープ18のグリスが硬化している場合には、実施形態1に係るグリス硬化検出装置20と同様に、ローラ21に設けられるカム40が回動し、ローラ21の径方向における反中心軸22方向に移動する。これにより、カム40の接触面41は、溝部25に対して、ローラ21の径方向における反中心軸22方向に突出する。乗りかご15の昇降時にエレベータロープ18が移動した場合には、エレベータロープ18の動きに伴ってローラ21は回転するため、溝部25に対してカム40が突出した場合には、カム40が突出した場合におけるローラ21の回転方向の位置に関わらず、突出したカム40は、ローラ21の回転方向における検出部63の位置に到達する。このため、溝部25に対してカム40が突出した場合には、突出したカム40は、硬化検出スイッチ61の検出部63に当接する。カム40が検出部63に当接した場合、本体部62から突出している検出部63は、本体部62の方向に縮む。硬化検出スイッチ61は、この検出部63の動きを電気信号に変換することにより、検出部63が縮んだことの検出を介して、カム40が突出したことを検出する。硬化検出スイッチ61で検出したカム40の移動状態の検出結果は、信号線64を介して電気信号によって硬化状態取得装置65に伝達される。この信号を受信した硬化状態取得装置65は、表示ランプ66によって、カム40の移動状態の検出結果を表示する。具体的には、硬化検出スイッチ61から伝達された信号が、カム40の接触面41が、溝部25から突出したことを示している場合には、表示ランプ66を点灯させる事により、その旨を表示する。これにより、エレベータシステム1の保守を行う作業者は、機械室3に設けられる硬化状態取得装置65の表示ランプ66の状態を確認することにより、エレベータロープ18のグリスの状態を点検することができる。以上の本実施形態2に係るグリス硬化検出装置60は、ローラ21の近傍に硬化検出スイッチ61を配設し、硬化検出スイッチ61によるカム40の移動状態の検出結果を取得可能な硬化状態取得装置65を機械室3に配設しているため、エレベータロープ18のグリスの状態を確認する際に、カム40の状態を直接視認することなく確認することができる。この結果、グリスの硬化を、より容易に検出することができ、グリスの硬化を、より迅速に確認することができる。また、硬化状態取得装置65は、表示ランプ66を有しているため、硬化状態取得装置65で取得したカム40の移動状態の情報を、より容易に外部から認識することができる。この結果、グリスの硬化を、より容易に検出することができる。[実施形態3]実施形態3に係るグリス硬化検出装置70は、実施形態2に係るグリス硬化検出装置60と略同様の構成であるが、エレベータロープ18のグリスの状態の情報を、エレベータシステム1から離れた位置に伝達可能に設けられている点に特徴がある。他の構成は実施形態2と同様なので、その説明を省略すると共に、同一の符号を付す。図7は、実施形態3に係るグリス硬化検出装置の概略図である。本実施形態3に係るグリス硬化検出装置70は、実施形態2に係るグリス硬化検出装置60と同様に、カム40が設けられるローラ21の近傍に、硬化検出スイッチ61が配設されている。また、本実施形態3に係るグリス硬化検出装置70では、硬化検出スイッチ61によるカム40の移動状態の検出結果を取得する移動状態取得手段である硬化状態取得装置71は、エレベータシステム1の制御装置8内に配設されており、硬化検出スイッチ61は信号線64によって制御装置8に接続されている。このため、硬化検出スイッチ61からの電気信号は、信号線64を介して制御装置8内の硬化状態取得装置71に伝達される。また、制御装置8には、エレベータシステム1の保守を、エレベータシステム1から離れた位置から行うことができる遠隔保守装置75が、信号線64によって接続されている。この遠隔保守装置75には、エレベータシステム1の運転状態の情報や、メンテナンスに関わる情報が、制御装置8から伝達可能に設けられており、遠隔保守装置75は、エレベータシステム1の保守管理を行う管理室図示省略に設置されている。また、制御装置8には、硬化状態取得装置71で取得したカム40の移動状態の検出結果を、機械室3や昇降路10から離間した遠隔保守装置75に送信する移動状態送信手段である硬化状態送信部72が備えられている。このため、硬化状態取得装置71で取得したカム40の移動状態の検出結果、即ち、エレベータロープ18のグリスの硬化状態の情報も、硬化状態送信部72を介して電気信号によって遠隔保守装置75に伝達可能に設けられている。また、遠隔保守装置75には、実施形態2に係るグリス硬化検出装置60における硬化状態取得装置65と同様に、硬化状態取得装置71から伝達されたエレベータロープ18のグリスの硬化状態の情報を表示する情報表示手段として表示ランプ76が設けられている。この実施形態3に係るグリス硬化検出装置70は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。グリス硬化検出装置70が備えられるエレベータシステム1の運転時にエレベータロープ18のグリスが硬化し、ローラ21に設けられるカム40の接触面41が溝部25に対して突出した場合には、突出したカム40は、硬化検出スイッチ61の検出部63に当接する。これにより硬化検出スイッチ61は、カム40が突出したことを検出し、この検出結果は、制御装置8内に配設される硬化状態取得装置71に伝達される。このように、制御装置8内の硬化状態取得装置71に伝達された、カム40の突出状態の情報は、制御装置8に設けられる硬化状態送信部72を介して、さらに、遠隔保守装置75に送信される。硬化状態送信部72からカム40の突出状態の情報が伝達された遠隔保守装置75は、この情報を表示ランプ76によって表示する。例えば、硬化状態送信部72から伝達された情報が、エレベータロープ18のグリスが硬化していることを示している場合には、表示ランプ76を点灯させる事により、その旨を表示する。遠隔保守装置75は、エレベータシステム1の管理室に設置されているため、エレベータシステム1の保守を行う作業者は、遠隔保守装置75の表示ランプ76の状態を確認することにより、エレベータロープ18のグリスの状態を管理室内で確認することができる。以上の本実施形態3に係るグリス硬化検出装置70は、硬化状態取得装置71で取得したカム40の移動状態の検出結果を、遠隔保守装置75に送信する硬化状態送信部72を有しているため、エレベータロープ18のグリスの状態を、エレベータシステム1から離れた位置から確認することができる。この結果、エレベータシステム1を停止することなくグリスの硬化を検出することができるため、より信頼性の高いエレベータロープ18のグリス硬化検出装置70を得ることができる。また、このように、エレベータシステム1を停止することなくグリスの硬化を検出することができるため、エレベータシステム1の保守作業を行うタイミングを、適切なタイミングにすることができる。この結果、より安全なエレベータシステム1の運行を実現することができる。なお、上述したグリス硬化検出装置20、60、70では、ロープ接触部28の一部を形成すると共に、ローラ21の中心軸22を中心とする径方向に移動可能な硬化検出部材として、回動軸44を中心として回動可能なカム40を用いているが、硬化検出部材は、カム40以外の部材によって構成してもよい。図8は、実施形態1に係るグリス硬化検出装置の変形例を示す説明図である。図9は、図8に示すピンが突出した状態を示す説明図である。硬化検出部材は、例えば、図8に示すように、略円柱形状で形成されるピン80によって設けてもよい。この場合、ローラ21には、ピン80を配設するピン配設部85を、ピン80の径よりも若干大きい径の孔で溝部25に形成し、ピン80は、このピン配設部85に入り込ませる。この場合、ピン配設部85は、軸方向がローラ21の径方向になる向きにして形成する。これにより、ピン配設部85内に配設されるピン80も、円柱形の軸方向がローラ21の径方向になる向きで配設されると共に、ピン80は、ローラ21の径方向に移動可能に設けられる。このように、ローラ21の径方向に移動可能なピン80が、ピン配設部85の底部に当接した場合、ローラ21の径方向におけるピン80の反中心軸22側の面である接触面81は、カム40の接触面41と同様に、溝部25に連続する形状になる。これにより、ピン80の接触面81も、ローラ21におけるエレベータロープ18への接触部分であるロープ接触部28として設けられている。また、このピン80は、ピン80に対して中心軸22を中心とする径方向における中心軸22方向に付勢力を付与する付勢手段である引張バネ45によって、ローラ21に接続されている。また、ピン配設部85の近傍には、ピン80が溝部25から突出する方向に移動した場合に、ピン80の移動を規制するロック機構50が設けられている。このロック機構50は、実施形態1に係るグリス硬化検出装置20と同様に、ピン状のロック部材51と圧縮バネ52とにより設けられており、ロック部材51は、ピン配設部85内に対して、ピン配設部85の径方向に伸縮可能に設けられている。ロック機構50は、ピン80が溝部25から突出する方向に移動した場合に、ロック部材51がピン配設部85内に突出することにより、ローラ21の径方向における中心軸22方向へのピン80の移動を規制する図9。ピン80には、このように引張バネ45によって中心軸22方向への付勢力が付与されており、ピン80の接触面81は、溝部25に連続する形状になるため、ローラ21がエレベータロープ18に押し付けられる状態では、接触面81もエレベータロープ18に接触する。このため、エレベータロープ18のグリスが硬化している場合には、グリスの粘着力により、ピン80はピン配設部85から引っ張り出され、溝部25から所定以上突出すると、ロック機構50により、中心軸22方向への移動が規制される。これにより、ピン80は、溝部25から突出した状態が維持される。従って、エレベータシステム1の保守を行う作業者は、エレベータロープ18を直接確認しなくても、ピン80の状態に基づいてグリスの状態を判断することができ、グリスの硬化を検出することができる。また、上述したグリス硬化検出装置20、60、70では、硬化検出部材としてローラ21に設けられるカム40は、ローラ21の4箇所に配設されているが、カム40は、これ以外の数で設けられていてもよい。ローラ21は、中心軸22を中心として回転するため、この回転によりカム40は、ローラ21に設けられる数に関わらず、エレベータロープ18に接触することができ、エレベータロープ18のグリスの硬化状態を検出することができる。また、上述したグリス硬化検出装置20、60、70では、カム40に対して、ローラ21の径方向における中心軸22方向に付勢力を付与する付勢手段として引張バネ45が用いられているが、付勢手段は、引張バネ45以外を用いてもよい。また、カム40が、溝部25に対して、ローラ21の径方向における反中心軸22方向に突出した場合におけるカム40の移動を規制する移動規制手段として、ロック部材51と圧縮バネ52とからなるロック機構50を用いているが、移動規制手段は、このようなロック機構50以外の構成によって設けてもよい。付勢手段や移動規制手段は、それぞれ目的を実現することができるものであれば、その形態は問わない。また、上述したグリス硬化検出装置20、60、70は、機械室3に配設されているが、グリス硬化検出装置20、60、70は、機械室3以外に配設されていてもよい。グリス硬化検出装置20、60、70は、ローラ21の溝部25にエレベータロープ18を入り込ませ、エレベータロープ18の動きに伴ってローラ21が回転する位置に設けられていれば、配設する位置は問わない。また、上述したグリス硬化検出装置20、60、70は、グリス硬化検出装置20、60、70専用のローラ21を設け、このローラ21にカム40を配設しているが、カム40を配設するローラ21は、グリス硬化検出装置20、60、70専用以外のものでもよい。例えば、巻上機シーブ5やそらせシーブ6にカム40を配設し、これらのシーブを、グリス硬化検出装置20、60、70用のローラ21として使用してもよい。また、上述したグリス硬化検出装置20、60、70では、メインロープのグリスの硬化を検出しているが、グリスの硬化を検出するエレベータロープ18は、メインロープ以外のものでもよい。例えば、コンペンロープにグリス硬化検出装置20、60、70のローラ21を接触させ、このコンペンロープのグリスが硬化しているか否かを、グリス硬化検出装置20、60、70で検出してもよい。また、実施形態2、3に係るグリス硬化検出装置60、70では、情報表示手段は、表示ランプ66、76を用いているが、情報表示手段は、表示ランプ66、76以外によって設けてもよい。例えば、各種の情報を表示する表示画面図示省略を情報表示手段として使用し、この表示画面に、カム40の移動状態に基づいたグリスの硬化状態の情報を表示してもよい。また、硬化検出スイッチ61は、本体部62から突出する検出部63の動きに基づいて、カム40の移動を検出することが可能になっているが、硬化検出スイッチ61は、これ以外の機構によってカム40の移動を検出可能に設けられていてもよい。また、実施形態3に係るグリス硬化検出装置70では、遠隔保守装置75は、エレベータシステム1から離れた位置でグリスの硬化状態を確認するために設けられているが、遠隔保守装置75は、それ以外の用途に用いてもよい。例えば、エレベータロープ18のグリスが硬化していることを遠隔保守装置75で取得した場合には、遠隔保守装置75から制御装置8に制御信号を送信し、エレベータシステム1を自動的に停止させてもよい。これにより、エレベータシステム1の運行を、さらに安全なものにすることができる。また、実施形態3に係るグリス硬化検出装置70では、硬化状態送信部72が設けられる制御装置8と遠隔保守装置75とは信号線64によって接続され、硬化状態送信部72から送信する情報は、信号線64を伝わって遠隔保守装置75に伝達されるが、信号線64以外によって情報の伝達を行ってもよい。例えば、硬化状態送信部72と遠隔保守装置75との間で電波を用いて無線によって送受信可能に設け、無線通信によって情報の伝達を行ってもよい。硬化状態送信部72は、遠隔保守装置75に対して情報を送信可能に設けられていれば、その形態は問わない。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。