"導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光装置と、トナーを収納してなり、該トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写装置と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である画像形成装置。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体に対し、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写工程と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である画像形成方法。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。本発明の課題は、トナーの熱重量減少率が0.3質量を超える場合に比べ、電子写真感光体の最外表面を構成する層における電荷輸送性材料が下記一般式Iで示される構造を有していても、画像における低濃度部白帯の発生を抑制することにある。上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、請求項1に係る発明は、導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光装置と、トナーを収納してなり、該トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写装置と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である画像形成装置である。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。請求項2に係る発明は、導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体に対し、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写工程と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である画像形成方法である。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。請求項1に係る発明によれば、トナーの熱重量減少率が0.3質量を超える場合に比べ、電子写真感光体の最外表面を構成する層における電荷輸送性材料が下記一般式Iで示される構造を有していても、画像における低濃度部白帯の発生が抑制される。請求項2に係る発明によれば、トナーの熱重量減少率が0.3質量を超える場合に比べ、電子写真感光体の最外表面を構成する層における電荷輸送性材料が下記一般式Iで示される構造を有していても、画像における低濃度部白帯の発生が抑制される。<画像形成装置および画像形成方法>以下、本発明の画像形成装置および画像形成方法について詳細に説明する。本実施形態に係る画像形成装置は、導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電装置と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光装置と、トナーを収納してなり、該トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像装置と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写装置と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である。また本実施形態に係る画像形成方法は、導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する電子写真感光体に対し、前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、トナーを前記電子写真感光体の表面に付着させて前記静電潜像を現像しトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写する転写工程と、を備え、前記電子写真感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。画像形成方法に用いられる画像形成装置における電子写真感光体以下単に感光体と称すことがあるにおいては、残留電位が蓄積し、その結果画像に低濃度部白帯が生じることがあった。この課題について鋭意検討したところ、トナーから析出する水分が影響していることが分かった。具体的には、画像形成装置が画像の形成を行なっていない状態停止状態においても、感光体の表面にはトナーが接触し続けている箇所が存在する。例えば、感光体と現像装置における現像部材とが接している箇所や、更には感光体の表面を清掃するクリーニング装置を有している場合における、前記感光体と前記クリーニング装置におけるクリーニング部材とが接している箇所等である。このトナーが接触し続けている箇所では、該トナーから水分が析出すると感光体に吸収される。この感光体における最外表面を構成する層が-OH基を有する電荷輸送材料を有している場合、該電荷輸送材料と前記水分との反応により電荷を捕獲するトラップが形成されるものと推察される。その結果、電荷が捕獲されて残留電位の蓄積が生じ、形成される画像の前記残留電位の蓄積が生じた箇所に相当する箇所おいて、低濃度部白帯が生じることを見出した。これに対し本実施形態では、感光体の最外表面を構成する層に用いられる電荷輸送材料が前記一般式Iに示されるものであっても、トナーの熱重量減少率が0.3質量以下であることにより、トナーからの水分の析出が抑制され、形成される画像において低濃度部白帯の発生が抑制されるものと推察される。以下、本実施形態に係る画像形成装置および画像形成方法について詳細に説明する。なお、以下の説明においては、まず、本実施形態に係る画像形成装置における特徴的な構成要素である、トナー、および電子写真感光体について説明し、しかる後に、画像形成装置の構成例について説明する。[トナー]-熱重量減少率-本実施形態に係る画像形成装置は、感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率が0.3質量以下である。該熱重量減少率は、更に0.25質量以下であることが好ましく、0.1質量以下であることがより好ましい。尚、上記熱重量減少率は、画像形成装置が画像の形成を行なっていない状態停止状態の際に感光体に接触しているトナーを採取し、該トナーを室温25°Cから150°Cまで10°C/分の昇温速度で昇温させたときの昇温前後の質量差を昇温前の質量で除した値の百分率から求められる。感光体の表面に付着しているトナーの熱重量減少率の制御は、感光体に収納するトナーの水分量を制御することによって行なわれる。尚、トナーが画像形成装置の現像装置中に貯留され感光体の表面に付与されて付着するまでの期間に、該トナーから更に水分が蒸発することがあり、感光体に収納する上記トナーの熱重量減少率は、この点を加味して制御することが好ましい。感光体に収納するトナーの熱重量減少率の制御の詳細については後述する。-製法-本実施形態におけるトナーを製造する方法としては、結着樹脂の重合性単量体を乳化重合させ形成された分散液と、着色剤、離型剤、帯電制御剤等の分散液とを混合し、凝集、加熱融着させ、トナー粒子を得る乳化重合凝集法:結着樹脂を得るための重合性単量体と着色剤、離型剤、帯電制御剤等の溶液を水系溶媒に懸濁させて重合する懸濁重合法:結着樹脂と着色剤、離型剤、帯電制御剤等の溶液を水系溶媒に懸濁させて造粒する溶解懸濁法等が使用される。また上記方法で得られたトナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法も使用される。更に結着樹脂、着色剤、離型剤、帯電制御剤等を混合機で混合し混錬した後、粉砕を実施し、分級する混練粉砕法など、公知の方法が使用される。中でも水系溶媒にて製造する懸濁重合法、乳化重合凝集法、溶解懸濁法が好ましく、乳化重合凝集法が特に好ましい。前記乳化重合凝集法は、樹脂粒子を分散した樹脂粒子分散液、着色剤粒子を分散した着色剤粒子分散液、離型剤粒子を分散した離型剤粒子分散液、凝集剤等を混合し、加熱することにより前記樹脂粒子、着色剤粒子、離型剤粒子等を凝集させて凝集粒子を形成する工程と、前記樹脂粒子のガラス転移温度以上の温度に加熱せしめ融合させ、トナー粒子を形成する工程と、を有する方法である。ここで凝集粒子を形成する方法としては、前記樹脂粒子、着色剤粒子、離型剤粒子等を混合した溶液を、加熱する方法、pHをコントロールする方法が挙げられるが、上述のように、凝集剤を更に混合する方法が好ましい。また、前記乳化重合凝集法では、凝集粒子を形成する途中で、無機酸化物や帯電制御剤分散液等の添加物を加えてもよい。更に樹脂粒子分散液を更に加えて樹脂粒子を付着させてもよい。特に樹脂粒子分散液を付着させ融合する方法が好適である。結着樹脂前記樹脂粒子に使用される樹脂結着樹脂は特に制限されないが、例えば、スチレン、パラクロロスチレン、α-メチルスチレン等のスチレン類、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-プロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸2-エチルヘキシル等のビニル基を有するエステル類、アクリロニトリル、メタクリロニトリル等のビニルニトリル類、ビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等のビニルエーテル類、ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等のビニルケトン類、エチレン、プロピレン、ブタジエンなどのポリオレフィン類などの単量体、重合体が用いられる。更に架橋成分としてたとえばペンタンジオールジアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、デカンジオールジアクリレート、ノナンジオールジアクリレート等のアクリル酸エステルが用いられる。また、これらの単量体などの重合体、或いは、これらを2種以上組み合せて得られる共重合体またはこれらの混合物、さらにはエポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂等、非ビニル縮合系樹脂、またはこれらと前記ビニル系樹脂との混合物やこれらの共存下でビニル系単量体を重合する際に得られるグラフト重合体等も用いられる。前記樹脂粒子分散液は、乳化重合法またはそれに類似した重合法で容易に得られる。また、予め溶液重合法や塊状重合法等で重合した重合体を、その重合体が溶解しない溶媒中へ安定剤とともに添加して機械的に混合分散する方法など、任意の方法で得られる。例えば、ビニル系単量体の場合は、イオン性界面活性剤などを用いてその製法に応じて、乳化重合、懸濁重合を実施して樹脂粒子分散液を調製する。また、その他の樹脂の場合は油性で水への溶解度の比較的低い溶剤に溶解するものであれば、樹脂をそれらの溶剤に解かして水中にイオン性の界面活性剤や高分子電解質とともにホモジナイザーなどの分散機により水中に粒子分散し、その後加熱または減圧して溶剤を蒸散することにより、樹脂分散液が調製される。前記樹脂粒子分散液の樹脂粒子の粒径は、体積平均粒径で1μm以下であることが好ましく、100nm以上800nm以下であることがより好ましい。前記界面活性剤としては、硫酸エステルスルホン酸塩系、燐酸エステル系、せっけん系等のアニオン界面活性剤;アミン塩型、4級アンモニウム塩型当のカチオン系海面活性剤;ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、アルキルアルコールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン性界面活性剤、および、種々のグラフトポリマー等が挙げられるが、特に制限されるものではない。また、乳化重合法で樹脂粒子分散液を調製する場合は、少量の不飽和酸、例えばアクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、スチレンスルホン酸等により保護コロイド層を形成してもよく、ソープフリー重合が行なわれるので特に好ましい。前記樹脂粒子のガラス転移温度は、45°C以上65°C以下の範囲にあることが好ましく、更に50°C以上60°C以下の範囲にあることがより好ましく、53°C以上60°C以下の範囲がさらに好ましい。また、前記樹脂粒子は、重量平均分子量Mwが15000以上60000以下の範囲にあることが好ましく、20000以上50000以下の範囲がより好ましく、25000以上40000以下の範囲がさらに好ましい。なお、本実施形態におけるトナーの製造方法は、上記乳化重合法に限られるわけではないが、後述するように、作製されたトナーにおけるガラス転移温度、重量平均分子量も前記の範囲であることが好ましい。離型剤前記離型剤は、水中にイオン性界面活性剤や高分子酸や高分子塩基などの高分子電解質と伴に分散し、融点以上に加熱すると伴に、強いせん断力を付与し得るホモジナイザーや圧力吐出型分散機を用いて微粒子化することで、体積平均粒径が1μm以下の離型剤粒子の分散液を調製することが好ましい。より好ましい前記離型剤粒子の体積平均粒径は、100nm以上500nm以下である。前記離型剤は、公知のものが使用される。前記離型剤の例としてはポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン等の低分子量ポリオレフィン類、加熱により軟化点を有するシリコーン類、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミド、ステアリン酸アミド等の脂肪酸アミド類やカルナウバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、木ロウ、ホホバ油等の植物系ワックス、ミツロウのごとき動物系ワックス、モンタンワックス、オゾケライト、セレシン、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、マイクロクリスタリンワックス、フィッシャートロプシュワックス等の鉱物、石油系ワックス、合成ワックスおよびそれらの変性物である。これら離型剤の中で、特に融点が75°C以上100°C以下の範囲のパラフィンワックスを用いると特に有意性が得られる。またパラフィンワックスの中でも特に融点が75°C以上100°C以下のフィッシャートロプシュワックスを使用することが好ましい。上記離型剤の添加量は、5質量以上20質量以下が好ましく、7質量以上13質量以下がより好ましい。着色剤前記着色剤としては、カーボンブラック、クロムイエロー、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、スレンイエロー、キノリンイエロー、パーマネントイエロー、パーマネントオレンジGTR、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、ウオッチヤングレッド、パーマネントレッド、ブリリアンカーミン3B、プリリアンカーミン6B、デイボンオイルレッド、ビラゾロンレッド、リソールレッド、ローダミンBレーキ、レーキレッドC、ローズベンガル、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー、カルコオイルブルー、メリレンブルークロライド、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、マラカイトグリーンオクサレートなどの種々顔料や、アクリジン系、キサンテン系、アゾ系、ベンゾキノン系、アジン系、アントラキノン系、リオインジコ系、ジオキサジン系、チアジン系、アゾメチン系、インジコ系、リオインジコ系、フタロシアニン系、トリフェニルメタン系、ジフェニルメタン系、リアジン系、リアゾール系、キサンテン系などの各種染料などを1種または2種以上を合わせて使用される。また、磁性トナーとして用いる場合は、フェライトやマグネタイト、還元鉄、コバルト、ニッケル、マンガン等の金属、合金またはこれら金属を含む化合物などの磁性粉を使用する。前記着色剤の分散方法は、任意の方法、例えば回転せん断型ホモジナイザーや、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル、アルティマイザーなどの一般的な分散手段が採用され、なんら制限されるものではない。例えば、水中にイオン性界面活性剤や高分子酸や高分子塩基などの高分子電解質と伴に分散される。分散粒径は1μm以下であることが好ましく、80nm以上500nm以下の範囲であることがより好ましい。凝集剤前記凝集剤は、樹脂粒子分散液や着色粒子分散液に用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤の他、2価以上の無機金属塩が好適に用いられ、特に無機金属塩が好適である。前記無機金属塩としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムなどの金属塩、および、ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体などが挙げられる。その中でも特に、アルミニウム塩およびその重合体が好適である。よりシャープな粒度分布を得るためには、無機金属塩の価数が1価より2価、2価より3価、3価より4価、同じ価数であっても重合タイプの無機金属塩重合体の方がより適している。前記凝集剤の添加量は、凝集するときのイオン濃度により変わるが、混合溶液の固形分トナー成分の0.05質量以上1.00質量以下が好ましく、0.10質量以上0.50質量以下がより好ましい。トナーを求められる粒径形状にするには、前記樹脂粒子、着色剤粒子、離型剤粒子等を凝集させて凝集粒子を形成した後、pH調整により粒径を安定させ、前記樹脂粒子のTg以上に昇温、融合する際に、温度時間pHを調節することで行なわれる。融合して得た粒子は、ろ過などの固液分離工程や、洗浄工程、乾燥工程等を経てトナー粒子とされる。洗浄工程では、硝酸硫酸塩酸などの酸や水酸化ナトリウムに代表されるアルカリ溶液で処理し、イオン交換水等で洗浄することが好ましい。乾燥工程では、通常の振動型流動乾燥法、スプレードライ法、凍結乾燥法、フラッシュジェット法など、任意の方法が採用されが、フラッシュジェットの如き気流型乾燥機を使用することが好ましい。トナーの熱重量減少率の制御本実施形態におけるトナーは、感光体の表面に付着している状態での熱重量減少率が0.3質量以下となるよう、その水分量が制御される。そのため、気流型乾燥機を使用して、下記1に記載の条件により乾燥しトナーの水分量を低減することが好ましく、更に2に記載の条件も満足することがより好ましい。尚、本実施形態において、後記融解開始温度とは、示差走査熱量計によって昇温速度3°C分の条件下で測定したときに、吸熱が開始される温度をいう。1トナー粒子を、ノズルからのエアー吐出速度を100m/s以上に、装置入口におけるエアーの温度を前記結着樹脂のガラス転移温度よりも高い温度に、装置出口におけるエアーの温度を前記結着樹脂のガラス転移温度よりも低い温度に、調節した気流型乾燥装置を用いて乾燥する。2トナー粒子を、装置入口におけるエアーの温度を、前記離型剤の融解開始温度以上で、且つ前記結着樹脂の軟化点以下に、調節した気流型乾燥装置を用いて乾燥する。また更に、以下の条件を満足することがより好ましい。ノズルからのエアー吐出圧:1kPa以上10kPa以下より好ましくは3kPa以上10kPa以下ノズルからのエアー風量:2.0m3/min以上3.0m3/min以下より好ましくは2.5m3/min以上3.0m3/min以下導入するエアーの露点:0°C以下より好ましくは-5°C以上0°C以下装置内の固気比:0.02KgdryTN/m3以上0.030KgdryTN/m3以下より好ましくは0.02KgdryTN/m3以上0.025KgdryTN/m3以下尚、導入するエアーの露点は以下の方法により測定される。乾湿温度計で気温と相対湿度から水蒸気圧を求めて、その水蒸気圧を飽和水蒸気圧とする温度が露点である。また、装置内の固気比とは、トナー固形分に対する乾燥に使う空気の量を指す。該固気比の測定方法は、風速計日本カノマックス社製アネモマスターで風速を計り、風速×配管断面積で風量を算出する。また、乾燥前トナーの熱重量減少率から乾燥前トナーの固形分を算出する。そして、乾燥前トナーの固形分/風量で固気比を算出する。先ず、前記気流型乾燥機の一例を、図1を用いて説明する。図1は、気流型乾燥機の一例を説明するための概略構成図である。図1に示す気流型乾燥機には、トナー導入部22と、円筒状の攪拌槽28と、トナー排出部30と、ノズル25を有するエアー導入手段24と、が設置されている。また、トナー排出部30には、トナー排出口32、およびブロー36が設置されている。図1に示す気流型乾燥機の一例では、エアー導入手段24から、ヒーターおよびファンにより定められた温度に加熱されたエアーが、ノズル25を通して、定められた吐出速度で吐出される。吐出されたエアーは、攪拌槽28、トナー排出部30を通って、ブロー36から排出される。図1に示す気流型乾燥機によるトナー粒子38の乾燥は、トナー導入部22よりトナー粒子38をフィードする。フィードされたトナー粒子38は、ノズル25より吐出されたエアーにより、攪拌槽28で攪拌されながら乾燥される。乾燥されたトナー粒子38は、順次トナー排出部30へエアーにより飛ばされ、次いでトナー排出口32に運ばれ、回収器34に回収される。図1に示す気流型乾燥機において、ノズル25の形状は、ウルマックスやマイクロナイザーの如き粉砕機に使用されているノズルの形状であり、且つノズルは1本以上8本以下の範囲で使用することが好ましい。ノズルからのエアー吐出速度は、乾燥設備のサイズ風量とノズルの径で制御される。また、本実施形態において、装置入口におけるエアーの温度とは、攪拌槽28の入り口におけるエアーの温度、つまり攪拌槽28のエアー導入手段24側におけるエアーの温度をいい、装置出口におけるエアーの温度とは、攪拌槽28の出口におけるエアーの温度、つまり攪拌槽28のトナー排出部30側のエアーの温度をいう。次に、前記1の条件によるトナー粒子38の乾燥について説明する。前記1の条件では、装置入口におけるエアーの温度を前記結着樹脂のガラス転移温度よりも高い温度になる様トナー粒子の水分量と供給量、乾燥機ブロア総風量で設定されるが、前記装置入口におけるエアーの温度は、前記結着樹脂のガラス転移温度よりも高い温度で、前記結着樹脂の軟化点以下であることが好ましい。また、装置出口におけるエアーの温度は、特に加熱手段または冷却手段は設けないが、トナー粒子38の乾燥による気化熱により、装置入口におけるエアーの温度より低い温度となる。前記1の条件では、装置出口におけるエアーの温度は、前記樹脂のガラス転移温度よりも低い温度に設定する。装置出口におけるエアーの温度としては、ガラス転移温度-1°Cからガラス転移温度-10°Cが好ましい。尚、装置出口におけるエアーの温度は、装置入口におけるエアーの温度、エアー量、乾燥させるトナー粒子38の量および水分量、装置の風量によって調整される。前記1の条件では、装置入口におけるエアーの温度、および装置出口におけるエアーの温度を上述のように設定すると共に、ノズル25からのエアー吐出速度を100m/s以上にすることが好ましい。ノズル25からのエアー吐出速度は、100m/s以上200m/s以下の範囲であることが好ましく、120m/s以上160m/s以下の範囲であることがより好ましい。次に、前記2の条件によるトナー粒子38の乾燥について説明する。前記2の条件では、装置入口におけるエアーの温度を、前記離型剤の融解開始温度以上で、前記結着樹脂の軟化点以下に設定する。前記2の条件において、装置入口におけるエアーの温度は、前記離型剤の融点以上前記結着樹脂の軟化点以下であることが好ましい。ここで離型剤の融点とは示差熱量計の吸熱曲線のピーク値のことであり、融解開始温度とは違う。また、前記2の条件においても、装置出口におけるエアーの温度は、前記樹脂のガラス転移温度よりも低い温度が好ましく、ガラス転移温度-1°Cからガラス転移温度-10°Cがより好ましい。外添剤本実施形態におけるトナーは、金属酸化物粒子外添剤粒子を有してもよい。前記外添剤は、粒径の小さな粒子と大きな粒子とを併用することがより好ましく、その平均粒径としては、粒径が小さい粒子の1次粒子径が、1nm以上40nm以下範囲であることが好ましく、5nm以上20nm以下の範囲であることがより好ましい。また粒径が大きい粒子の粒径は50nm以上500nm以下が好ましい。但し、粒径が小さい粒子として粒径が5nm以上40nm以下のチタニアを用いる場合は、トナー中の離型剤の添加量を多くすることが好ましい。前記外添剤粒子の具体例としては、シリカ、チタニア、酸化亜鉛、酸化ストロンチウム、酸化アルミニウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化セリウム、またはこれらの複合酸化物等が挙げられる。このうちシリカ、チタニアが好ましく用いられ、特にシリカが好ましく使用される。また、前記外添剤粒子のトナーに対する添加量は特に制限はないが、0.1質量以上10質量以下の範囲で好ましく用いられ、より好ましくは0.2質量以上8質量以下の範囲である。特に球形やポテト形状のトナーにチタニアを使用する場合の添加量は、50質量以下、更には20質量以下の範囲で使用するのが好ましい。前記外添剤粒子には、疎水化等の表面改質を行なうことが好ましい。前記表面改質の手段としては従来公知の方法が用いられ、具体的にはシラン、チタネート、アルミネート等の各カップリング処理が挙げられる。前記カップリング処理に用いるカップリング剤としては特に制限はないが、例えばメチルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、メチルフェニルジメトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-クロロプロピルトリメトキシシラン、γ-ブロモプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-ウレイドプロピルトリメトキシシラン、フルオロアルキルトリメトキシシラン、ヘキサメチルジシラザン等のシランカップリング剤;チタネートカップリング剤;アルミネートカップリング剤;等が好適な例として挙げられる。本実施形態におけるトナーにおいては、前記樹脂、前記着色剤、および前記離型剤以外に、内添剤、帯電制御剤、有機粒体、滑剤、研磨剤などのその他の成分粒子を添加させてもよい。前記内添剤としては、例えば、フェライト、マグネタイト、還元鉄、コバルト、マンガン、ニッケル等の金属、合金、またはこれら金属を含有する化合物などの磁性体などが挙げられ、トナー特性としての帯電性を阻害しない範囲で使用される。前記帯電制御剤としては、特に制限はないが、特にカラートナーを用いた場合、無色または淡色のものが好ましく使用される。例えば、4級アンモニウム塩化合物、ニグロシン系化合物、アルミニウム、鉄、クロムなどの錯体からなる染料、トリフェニルメタン系顔料などが挙げられる。前記有機粒体としては、例えば、ビニル系樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂等の通常トナー表面の外添剤として使用される全ての粒子が挙げられる。なお、これらの無機粒体や有機粒体は、流動性助剤、クリーニング助剤等として使用してもよい。前記滑剤としては、例えば、エチレンビスステアリル酸アミド、オレイン酸アミド等の脂肪酸アミド、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウムなどの脂肪酸金属塩等が挙げられる。前記研磨剤としては、例えば、前述のシリカ、アルミナ、酸化セリウムなどが挙げられる。前記樹脂、前記着色剤、および前記離型剤を混合した場合における、前記着色剤の含有量としては、50質量以下であることが好ましく、2質量以上40質量以下の範囲であるのがより好ましい。また、前記その他の成分の含有量としては、本実施形態の目的を阻害しない範囲であればよく、一般的には極少量であり、具体的には0.01質量以上5質量以下の範囲であり、好ましくは0.5質量以上2質量以下の範囲である。本実施形態における、樹脂粒子分散液、着色剤分散液、離型剤分散液、およびその他の成分における分散媒としては、例えば水系媒体などが挙げられる。水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水、アルコールなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。混練粉砕法前記混錬粉砕法で本実施形態におけるトナーを得る場合は、乳化重合凝集法で挙げた樹脂、着色剤、離型剤等をナウターミキサー、ヘンシェルミキサー等の混合機で混合した後、エクストリューダー等の1軸または2軸の押し出し機にて混錬し、圧延冷却後I式ミル、KTM、ジェットミルで代表される機械式または気流式粉砕機で微粉砕を実施、その後エルボージェット等のコアンダ効果を使用した分級機やターボクラシュファイアーやアキュカットのごとき気流分級機を使用し分級を実施する。このときトナー表面構造を制御する為に、例えばエルボージェットにおいては、原材料供給口のエア圧力を調整することによって、気流分級機の場合は、ローター回転数と分級機に入るエアの温度を調整することにより得られる。必要に応じて、乳化重合凝集法に記載したごとく無機酸化物等を外添したり、更に篩分等を実施し粗大粉除去を実施しても構わない。トナーの物性本実施形態におけるトナーは、体積平均粒径が2μm以上12μm以下の範囲であることが好ましく、更に好ましくは3μm以上9μm以下の範囲である。またトナーの体積平均粒度分布指標GSDvは1.25以下であることが好ましく、1.14以上1.23以下であることがより好ましく、1.14以上1.20以下であることが特に好ましい。尚、前記体積平均粒径および体積平均粒度分布指標GSDvの値は、次のようにして測定し算出される。まず、コールターカウンターTAIIベックマンーコールター社製、マルチサイザーIIベックマンーコールター社製等の測定器を用いて測定されたトナーの粒度分布を分割された粒度範囲チャンネルに対し、個々のトナー粒子の体積および数について小径側から累積分布を描き、累積16となる粒径を体積平均粒子径D16vと定義し、累積50となる粒径を体積平均粒子径D50vと定義する。また、累積84となる粒径を体積平均粒子径D84vと定義する。この際、体積平均粒度分布指標GSDvは、D84v/D16vの平方根として定義される。これらの関係式を用いて、体積平均粒度分布指標GSDvが算出される。本実施形態におけるトナーは、形状係数SF1が110以上135以下の範囲であることが好ましい。ここで上記形状係数SF1は、下記式Aにより求められる。SF1=ML2/A×π/4×100式A上記式A中、MLはトナー粒子の絶対最大長、Aはトナー粒子の投影面積を各々示す。前記SF1は、主に顕微鏡画像または走査電子顕微鏡SEM画像を、画像解析装置を用いて解析することによって数値化され、例えば、以下のようにして算出される。即ち、スライドガラス表面に散布したトナーの光学顕微鏡像をビデオカメラを通じてルーゼックス画像解析装置に取り込み、50個以上のトナー粒子の最大長と投影面積を求め、上記式Aによって計算し、その平均値を求めることにより得られる。本実施形態におけるトナーのガラス転移温度以下Tgと称すことがあるは45°C以上65°C以下が好ましく、より好ましくは50°C以上60°C以下、更に好ましくは53°C以上60°C以下である。また、本実施形態におけるトナーの好ましい重量平均分子量の範囲は15000以上60000以下であり、より好ましくは20000以上50000以下、更に好ましくは25000以上40000以下である。静電潜像現像剤既述の本実施形態におけるトナーの他に、目的に応じて成分を添加して静電潜像現像剤として用いてもよい。該静電潜像現像剤は、静電潜像現像用トナーを、単独で用いる一成分系の静電潜像現像剤と、キャリアと組み合わせて用いる二成分系の静電潜像現像剤とがある。キャリアを用いる場合の該キャリアとしては、特に制限はなく、それ自体公知のキャリアが挙げられ、例えば、特開昭62-39879号公報、特開昭56-11461号公報等に記載された樹脂被覆キャリア等の公知のキャリアが挙げられる。キャリアの具体例としては、以下の樹脂被覆キャリアが挙げられる。該キャリアの核体粒子としては、通常の鉄粉、フェライト、マグネタイト造型物などが挙げられ、その体積平均粒径は30μm以上200μm以下の範囲であることが好ましい。また、前記樹脂被覆キャリアの被覆樹脂としては、例えば、スチレン、パラクロロスチレン、α-メチルスチレン等のスチレン類;アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-プロピル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸n-プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸2-エチルヘキシル等のα-メチレン脂肪酸モノカルボン酸類;ジメチルアミノエチルメタクリレート等の含窒素アクリル類;アクリロニトリル、メタクリロニトリル等のビニルニトリル類;2-ビニルピリジン、4-ビニルピリジン等のビニルピリジン類;ビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等のビニルエーテル類;ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等のビニルケトン類;エチレン、プロピレン等のオレフィン類;弗化ビニリデン、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロエチレン等のビニル系フッ素含有モノマー;などの単独重合体、または2種類以上のモノマーからなる共重合体、さらに、メチルシリコーン、メチルフェニルシリコーン等を含むシリコーン樹脂類、ビスフェノール、グリコール等を含有するポリエステル類、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は、1種単独で用いてもよいし、あるいは2種以上併用してもよい。被覆樹脂の被覆量としては、前記核体粒子100質量部に対して0.1質量部以上10質量部以下の範囲が好ましく、0.5質量部以上3.0質量部以下の範囲がより好ましい。前記キャリアの製造には、加熱型ニーダー、加熱型ヘンシェルミキサー、UMミキサーなどが使用され、前記被覆樹脂の量によっては、加熱型流動転動床、加熱型キルンなどを使用してもよい。前記静電荷像現像剤における本実施形態のトナーとキャリアとの混合比としては特に制限はなく、目的に応じて選択してよい。[電子写真感光体]本実施形態における電子写真感光体は、導電性支持体、および該導電性支持体上に感光層を有し、且つ前記感光層の最外表面を構成する層が下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物を含有する。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。以下、本実施形態における感光体の構成について説明する。-感光体の構成-本実施形態に係る感光層は電荷輸送能と電荷発生能とを併せ持つ機能一体型の感光層を有していてもよいし、電荷輸送層と電荷発生層とを含む機能分離型の感光層を有していてもよい。さらには、下引層や保護層等のその他の層を設けてもよい。以下、本実施形態における感光体の構成について、図2乃至図3を参照して説明するが、本実施形態は図2乃至図3によって限定されることはない。図2は、本実施形態における感光体の層構成の一例を示す模式断面図であり、図2中、1は導電性支持体、2は感光層、2Aは電荷発生層、2Bは電荷輸送層、2Cは保護層、4は下引層を表す。図2に示す感光体は、導電性支持体1上に、下引層4、電荷発生層2A、電荷輸送層2B、保護層2Cがこの順に積層された層構成を有し、感光層2は電荷発生層2A、電荷輸送層2Bおよび保護層2Cの3層から構成される第1の態様の感光体。尚、図2に示す感光体においては保護層2Cが最外表面層である。図3は、本実施形態における感光体の層構成の他の例を示す模式断面図であり、図3中に示した符号は、図2中に示したものと同義である。図3に示す感光体は、導電性支持体1上に、下引層4、電荷発生層2A、電荷輸送層2Bがこの順に積層された層構成を有し、感光層2は電荷発生層2Aおよび電荷輸送層2Bの2層から構成される第2の態様の感光体。尚、図3に示す感光体においては電荷輸送層2Bが最外表面層である。以下、本実施形態における感光体の例として、上記第1乃至第2の態様のそれぞれについて説明する。第1の態様の感光体:最外表面層=保護層第1の態様の感光体は、図2に示す通り、導電性支持体1上に、下引層4、電荷発生層2A、電荷輸送層2B、保護層2Cがこの順に積層された層構成を有し、保護層2Cが最外表面層である。導電性支持体導電性支持体1としては、導電性を有する導電性支持体が用いられ、例えば、アルミニウム、銅、亜鉛、ステンレス、クロム、ニッケル、モリブデン、バナジウム、インジウム、金、白金等の金属または合金を用いて構成される金属板、金属ドラム、および金属ベルト、または、導電性ポリマー、酸化インジウム等の導電性化合物やアルミニウム、パラジウム、金等の金属または合金を塗布、蒸着またはラミネートした紙、プラスチックフィルム、ベルト等が挙げられる。ここで、導電性とは体積抵抗率が1013Ωcm未満であることをいう。第1の態様の感光体がレーザープリンターに使用される場合であれば、導電性支持体1の表面は中心線平均粗さRaで0.04μm以上0.5μm以下に粗面化することが望ましい。但し、非干渉光を光源に用いる場合には粗面化は特に行わなくてもよい。粗面化の方法としては、研磨剤を水に懸濁させて支持体に吹き付けることによって行う湿式ホーニング、または回転する砥石に支持体を接触させ、連続的に研削加工を行うセンタレス研削、陽極酸化処理等が望ましい。また、他の粗面化の方法としては、導電性支持体1表面を粗面化することなく、導電性または半導電性粉体を樹脂中に分散させて、支持体表面上に層を形成し、その層中に分散させる粒子により粗面化する方法も望ましく用いられる。ここで、陽極酸化による粗面化処理は、アルミニウムを陽極とし電解質溶液中で陽極酸化することによりアルミニウム表面に酸化膜を形成するものである。電解質溶液としては、硫酸溶液、シュウ酸溶液等が挙げられる。しかし、陽極酸化により形成された多孔質陽極酸化膜は、そのままの状態では化学的に活性であるため、陽極酸化膜の微細孔を加圧水蒸気または沸騰水中ニッケル等の金属塩を加えてもよいで水和反応による体積膨張でふさぎ、より安定な水和酸化物に変える封孔処理を行うことが望ましい。陽極酸化膜の膜厚については、0.3μm以上15μm以下が望ましい。また、導電性支持体1には、酸性水溶液による処理またはベーマイト処理を施してもよい。リン酸、クロム酸およびフッ酸を含む酸性処理液による処理は以下のようにして実施される。先ず、酸性処理液を調製する。酸性処理液におけるリン酸、クロム酸およびフッ酸の配合割合は、リン酸が10質量以上11質量以下の範囲、クロム酸が3質量以上5質量以下の範囲、フッ酸が0.5質量以上2質量以下の範囲であって、これらの酸全体の濃度は13.5質量以上18質量以下の範囲が望ましい。処理温度は42°C以上48°C以下が望ましい。被膜の膜厚は、0.3μm以上15μm以下が望ましい。ベーマイト処理は、90°C以上100°C以下の純水中に5分間以上60分間以下浸漬すること、または90°C以上120°C以下の加熱水蒸気に5分間以上60分間以下接触させることにより行われる。被膜の膜厚は、0.1μm以上5μm以下が望ましい。これをさらにアジピン酸、硼酸、硼酸塩、燐酸塩、フタル酸塩、マレイン酸塩、安息香酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩等の他種に比べ被膜溶解性の低い電解質溶液を用いて陽極酸化処理してもよい。下引層下引層4は、例えば、結着樹脂に無機粒子を含有した層として構成される。無機粒子としては、粉体抵抗体積抵抗率102Ωcm以上1011Ωcm以下のものが望ましく用いられる。中でも上記抵抗値を有する無機粒子としては、酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム等の無機粒子導電性金属酸化物を用いるのが望ましく、特に酸化亜鉛は望ましく用いられる。また、無機粒子は表面処理を行ったものでもよく、表面処理の異なるもの、または、粒子径の異なるものなど2種以上混合して用いてもよい。無機粒子の体積平均粒径は50nm以上2000nm以下望ましくは60以上1000以下の範囲であることが望ましい。また、無機粒子としては、BET法による比表面積が10m2/g以上のものが望ましく用いられる。さらに無機粒子に加えて、アクセプター性化合物を含有させてもよい。アクセプター性化合物としてはいかなるものでも使用し得るが、例えば、クロラニル、ブロモアニル等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、2,4,7-トリニトロフルオレノン、2,4,5,7-テトラニトロ-9-フルオレノン等のフルオレノン化合物、2-4-ビフェニル-5-4-t-ブチルフェニル-1,3,4-オキサジアゾールや2,5-ビス4-ナフチル-1,3,4-オキサジアゾール、2,5-ビス4-ジエチルアミノフェニル1,3,4-オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、3,3’,5,5’テトラ-t-ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送性物質などが望ましく、特にアントラキノン構造を有する化合物が望ましい。さらに、ヒドロキシアントラキノン系化合物、アミノアントラキノン系化合物、アミノヒドロキシアントラキノン系化合物等、アントラキノン構造を有するアクセプター性化合物が望ましく用いられ、具体的にはアントラキノン、アリザリン、キニザリン、アントラルフィン、プルプリン等が挙げられる。これらのアクセプター性化合物の含有量は任意に設定してもよいが、望ましくは無機粒子に対して0.01質量以上20質量以下含有される。さらに0.05質量以上10質量以下が望ましい。アクセプター化合物は、下引層4の塗布時に添加するだけでもよいし、無機粒子表面にあらかじめ付着させておいてもよい。無機粒子表面にアクセプター化合物を付与させる方法としては、乾式法、または、湿式法が挙げられる。乾式法にて表面処理を施す場合には無機粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接または有機溶媒に溶解させたアクセプター化合物を滴下、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって処理される。添加または噴霧する際には溶剤の沸点以下の温度で行われることが望ましい。添加または噴霧した後、さらに100°C以上で焼き付けを行ってもよい。焼き付けの温度、時間については任意の範囲で実施される。湿式法としては、無機粒子を溶剤中で攪拌し、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミル等を用いて分散し、アクセプター化合物を添加し攪拌または分散したのち、溶剤除去することで処理される。溶剤除去方法はろ過または蒸留により留去される。溶剤除去後にはさらに100°C以上で焼き付けを行ってもよい。焼き付けの温度、時間については任意の範囲で実施される。湿式法においては表面処理剤を添加する前に無機粒子含有水分を除去してもよく、その例として表面処理に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法を用いてもよい。また、無機粒子はアクセプター化合物を付与する前に表面処理を施してもよい。表面処理剤としては、公知の材料から選択される。例えば、シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、界面活性材等が挙げられる。特に、シランカップリング剤が望ましく用いられる。さらにアミノ基を有するシランカップリング剤も望ましく用いられる。アミノ基を有するシランカップリング剤としてはいかなる物を用いてもよいが、具体的例としてはγ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルメトキシシラン、N,N-ビスβ-ヒドロキシエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。但し、これらに限定されるものではない。また、シランカップリング剤は2種以上混合して使用してもよい。前記アミノ基を有するシランカップリング剤と併用して用いてもよいシランカップリング剤の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ-メタクリルオキシプロピル-トリスβ-メトキシエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N,N-ビスβ-ヒドロキシエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-クロルプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。但し、これらに限定されるものではない。表面処理方法は公知の方法であればいかなる方法でも使用し得るが、乾式法または湿式法を用いることがよい。また、アクセプター付与とカップリング剤等による表面処理とを並行して行ってもよい。下引層4中の無機粒子に対するシランカップリング剤の量は、任意に設定されるが、無機粒子に対して0.5質量以上10質量以下が望ましい。下引層4に含有される結着樹脂としては、公知のいかなるものでも使用し得るが、例えばポリビニルブチラール等のアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂等の公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂等が用いられる。中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が望ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂等が望ましく用いられる。これらを2種以上組み合わせて使用する場合には、その混合割合は、必要に応じて設定される。尚、下引層形成用塗布液中のアクセプター性を付与した金属酸化物とバインダー樹脂、または無機粒子とバインダー樹脂との比率は、任意に設定される。下引層4中には種々の添加剤を用いてもよい。添加剤としては、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料が用いられる。シランカップリング剤は金属酸化物の表面処理に用いられるが、添加剤としてさらに塗布液に添加して用いてもよい。ここで用いられるシランカップリング剤の具体例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ-メタクリルオキシプロピル-トリスβ-メトキシエトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N,N-ビスβ-ヒドロキシエチル-γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-クロルプロピルトリメトキシシラン等である。ジルコニウムキレート化合物の例として、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシド等が挙げられる。チタニウムキレート化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ2-エチルヘキシルチタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等が挙げられる。アルミニウムキレート化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、エチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリスエチルアセトアセテート等が挙げられる。これらの化合物は単独で若しくは複数の化合物の混合物または重縮合物として用いてもよい。下引層形成用塗布液を調製するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から選択される。溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤が用いられる。また、これらの分散に用いる溶剤は単独または2種以上混合して用いてもよい。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かし得る溶剤であれば、いかなるものでも使用される。分散方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの公知の方法が用いられる。さらにこの下引層4を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。このようにして得られた下引層形成用塗布液を用い、導電性支持体1上に下引層4が成膜される。また、下引層4は、ビッカース強度が35以上とされていることが望ましい。さらに、下引層4はいかなる厚さに設定してもよいが、厚さが15μm以上が望ましく、さらに望ましくは15μm以上50μm以下とされていることが望ましい。また、下引層4の表面粗さ十点平均粗さはモアレ像防止のために、使用される露光用レーザー波長λの1/4nnは上層の屈折率から1/2λまでに調整される。表面粗さ調整のために下引層中に樹脂などの粒子を添加してもよい。樹脂粒子としてはシリコーン樹脂粒子、架橋型ポリメタクリル酸メチル樹脂粒子等が用いられる。また、表面粗さ調整のために下引層を研磨してもよい。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、湿式ホーニング、研削処理等が用いられる。塗布したものを乾燥させて下引層を得るが、通常、乾燥は溶剤を蒸発させ、製膜し得る温度で行われる。電荷発生層電荷発生層2Aは、少なくとも電荷発生材料および結着樹脂を含有する層であることが望ましい。電荷発生材料としては、ビスアゾ、トリスアゾ等のアゾ顔料、ジブロモアントアントロン等の縮環芳香族顔料、ペリレン顔料、ピロロピロール顔料、フタロシアニン顔料、酸化亜鉛、三方晶系セレン等が挙げられる。これらの中でも、近赤外域のレーザー露光に対しては、金属および/または無金属フタロシアニン顔料が望ましく、特に、特開平5-263007号公報、特開平5-279591号公報等に開示されたヒドロキシガリウムフタロシアニン、特開平5-98181号公報等に開示されたクロロガリウムフタロシアニン、特開平5-140472号公報、特開平5-140473号公報等に開示されたジクロロスズフタロシアニン、特開平4-189873号公報、特開平5-43823号公報等に開示されたチタニルフタロシアニンがより望ましい。また、近紫外域のレーザー露光に対してはジブロモアントアントロン等の縮環芳香族顔料、チオインジゴ系顔料、ポルフィラジン化合物、酸化亜鉛、三方晶系セレン等がより望ましい。電荷発生材料としては、380nm以上500nmの露光波長の光源を用いる場合には無機顔料が望ましく、700nm以下800nmの露光波長の光源を用いる場合には、金属および無金属フタロシアニン顔料が望ましい。電荷発生材料としては、600nm以上900nm以下の波長域での分光吸収スペクトルにおいて、810nm以上839nm以下の範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いることが望ましい。このヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、従来のV型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料とは異なるものであり、分光吸収スペクトルの最大ピーク波長を従来のV型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料よりも短波長側にシフトさせたものである。また、上記の810nm以上839nm以下の範囲に最大ピーク波長を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、平均粒径が特定の範囲であり、且つ、BET比表面積が特定の範囲であることが望ましい。具体的には、平均粒径が0.20μm以下であることが望ましく、0.01μm以上0.15μm以下であることがより望ましく、一方、BET比表面積が45m2/g以上であることが望ましく、50m2/g以上であることがより望ましく、55m2/g以上120m2/g以下であることが特に望ましい。平均粒径は、体積平均粒径d50平均粒径でレーザ回折散乱式粒度分布測定装置LA-700、堀場製作所社製にて測定した値である。また、BET式比表面積測定器島津製作所製:フローソープII2300を用い窒素置換法にて測定した値である。また、上記ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の最大粒径一次粒子径の最大値は、1.2μm以下であることが望ましく、1.0μm以下であることがより望ましく、更に望ましくは0.3μm以下である。更に、上記ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、平均粒径が0.2μm以下、最大粒径が1.2μm以下であり、且つ、比表面積値が45m2/g以上であることが望ましい。また、上記のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、CuKα特性X線を用いたX線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角度2θ±0.2°7.5°、9.9°、12.5°、16.3°、18.6°、25.1°および28.3°に回折ピークを有するものであることが望ましい。また、上記のヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料は、25°Cから400°Cまで昇温したときの熱重量減少率が2.0以上4.0以下であることが望ましく、2.5以上3.8以下であることがより望ましい。電荷発生層2Aに使用される結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択され、また、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシラン等の有機光導電性ポリマーから選択してもよい。望ましい結着樹脂としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアリレート樹脂ビスフェノール類と芳香族2価カルボン酸の重縮合体等、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等が挙げられる。これらの結着樹脂は1種を単独でまたは2種以上を混合して用いられる。電荷発生材料と結着樹脂の配合比は質量比で10:1から1:10までの範囲内であることが望ましい。ここで、絶縁性とは、体積抵抗率が1013Ωcm以上であることをいう。電荷発生層2Aは、例えば、上記電荷発生材料および結着樹脂を溶剤中に分散した塗布液を用いて形成される。分散に用いる溶剤としては、メタノール、エタノール、n-プロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸n-ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられ、これらは1種を単独でまたは2種以上を混合して用いられる。また、電荷発生材料および結着樹脂を溶剤中に分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の通常の方法が用いられる。さらにこの分散の際、電荷発生材料の平均粒径を0.5μm以下、望ましくは0.3μm以下、さらに望ましくは0.15μm以下にすることが有効である。また、電荷発生層2Aを形成する際には、ブレード塗布法、マイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。このようにして得られる電荷発生層2Aの膜厚は、望ましくは0.1μm以上5.0μm以下、さらに望ましくは0.2μm以上2.0μm以下である。電荷輸送層電荷輸送層2Bは、少なくとも電荷輸送材料と結着樹脂とを含有する層であるか、または高分子電荷輸送材を含有する層であることが望ましい。電荷輸送材料としては、p-ベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、2,4,7-トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物等の電子輸送性化合物、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物などの正孔輸送性化合物が挙げられる。これらの電荷輸送材料は1種を単独でまたは2種以上を混合して用いられるが、これらに限定されるものではない。電荷輸送材料としては電荷移動度の観点から、下記構造式a-1で示されるトリアリールアミン誘導体、および下記構造式a-2で示されるベンジジン誘導体が望ましい。構造式a-1中、R8は、水素原子またはメチル基を示す。nは1または2を示す。Ar6およびAr7は各々独立に置換若しくは未置換のアリール基、-C6H4-CR9=CR10R11、または-C6H4-CH=CH-CH=CR12R13を示し、R9乃至R13はそれぞれ独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、または置換若しくは未置換のアリール基を表す。置換基としてはハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、炭素数1以上5以下のアルコキシ基、または炭素数1以上3以下のアルキル基で置換された置換アミノ基を示す。構造式a-2中、R14およびR14’は同一でも異なってもよく、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、炭素数1以上5以下のアルコキシ基、を示す。R15、R15’、R16、およびR16’は同一でも異なってもよく、各々独立に水素原子、ハロゲン原子、炭素数1以上5以下のアルキル基、炭素数1以上5以下のアルコキシ基、炭素数1以上2以下のアルキル基で置換されたアミノ基、置換若しくは未置換のアリール基、-CR17=CR18R19、または-CH=CH-CH=CR20R21を示し、R17乃至R21は各々独立に水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、または置換若しくは未置換のアリール基を表す。mおよびnは各々独立に0以上2以下の整数を示す。ここで、上記構造式a-1で示されるトリアリールアミン誘導体、および上記構造式a-2で示されるベンジジン誘導体のうち、特に、-C6H4-CH=CH-CH=CR12R13を有するトリアリールアミン誘導体、および-CH=CH-CH=CR20R21を有するベンジジン誘導体が望ましい。電荷輸送層2Bに用いる結着樹脂は、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーンアルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、スチレン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリシラン等が挙げられる。また、上述のように、特開平8-176293号公報、特開平8-208820号公報に開示されているポリエステル系高分子電荷輸送材等の高分子電荷輸送材を用いてもよい。これらの結着樹脂は1種を単独でまたは2種以上を混合して用いられる。電荷輸送材料と結着樹脂との配合比は質量比で10:1から1:5までが望ましい。結着樹脂としては、特に限定されないが、粘度平均分子量50000以上80000以下のポリカーボネート樹脂、および粘度平均分子量50000以上80000以下のポリアリレート樹脂の少なくとも1種が望ましい。また、電荷輸送材料として高分子電荷輸送材を用いてもよい。高分子電荷輸送材としては、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリシランなどの電荷輸送性を有する公知のものが用いられる。特に、特開平8-176293号公報、特開平8-208820号公報等に開示されているポリエステル系高分子電荷輸送材は特に望ましい。高分子電荷輸送材はそれだけでも成膜し得るものであるが、後述する結着樹脂と混合して成膜してもよい。電荷輸送層2Bは、例えば、上記構成材料を含有する電荷輸送層形成用塗布液を用いて形成される。電荷輸送層形成用塗布液に用いる溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素類、アセトン、2-ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロンゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状もしくは直鎖状のエーテル類等の通常の有機溶剤を単独または2種以上混合して用いられる。また、上記各構成材料の分散方法としては、公知の方法が使用される。電荷輸送層形成用塗布液を電荷発生層2Aの上に塗布する際の塗布方法としては、ブレード塗布法、マイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法が用いられる。電荷輸送層2Bの膜厚は、望ましくは5μm以上50μm以下、より望ましくは10μm以上30μm以下である。保護層保護層2Cは、第1の態様の感光体における最外表面層である。第1の態様の感光体において最外表面層となる保護層2Cは、既述の通り、下記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送性材料の少なくとも一種を用いた化合物の架橋物が含有される。F--R1-Xn1R2n3-Yn2I一般式I中、Fは正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基を、R1及びR2は、それぞれ独立に、炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を、n1は0または1を、n2は1以上4以下の整数を、n3は0または1を、Xは酸素原子、硫黄原子および-NH-基から選択される何れかを、Yは-OH基を、示す。一般式I中、Fで示される正孔輸送能を有する化合物から誘導される有機基における正孔輸送能を有する化合物としては、アリールアミン誘導体が好適に挙げられる。アリールアミン誘導体としては、トリフェニルアミン誘導体、テトラフェニルベンジジン誘導体が好適に挙げられる。そして、一般式Iで示される化合物は、下記一般式IIで示される化合物であることが望ましい。一般式II中、Ar1乃至Ar4は、同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に置換若しくは未置換のアリール基を示し、Ar5は置換若しくは未置換のアリール基または置換若しくは未置換のアリーレン基を示し、Dは--R1-Xn1R2n3-Yを示し、cはそれぞれ独立に0または1を示し、kは0または1を示し、Dの総数は1以上4以下である。また、R1およびR2はそれぞれ独立に炭素数1以上5以下の直鎖状または分鎖状のアルキレン基を示し、n1は0または1を示し、n3は0または1を示し、Xは酸素、NH、または硫黄原子を示し、Yは-OHを示す。一般式II中、Dを示す--R1-Xn1R2n3-Yは、一般式Iと同義であり、R1およびR2はそれぞれ独立に炭素数1以上5以下の直鎖状若しくは分鎖状のアルキレン基である。また、n1として望ましくは、1である。また、Xとして望ましくは、酸素である。なお、一般式IIにおけるDの総数は、一般式Iにおけるn2に相当し、望ましくは、2以上4以下であり、さらに望ましくは3以上4以下である。つまり、一般式Iや一般式IIにおいて、望ましくは一分子中に2以上4以下、さらに望ましくは3以上4以下の、上記特定の反応性官能基を有することが望ましい。一般式II中、Ar1乃至Ar4としては、下記式1乃至7のうちのいずれかであることが望ましい。なお、下記式1乃至7は、各Ar1乃至Ar4に連結され得る-Dcと共に示す。[式1乃至7中、R9は水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルキル基もしくは炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基からなる群より選ばれる1種を表し、R10乃至R12はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、ハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、Arは置換または未置換のアリーレン基を表し、Dおよびcは一般式IIにおけるD、cと同義であり、sはそれぞれ0または1を表し、tは1以上3以下の整数を表す。]ここで、式7中のArとしては、下記式8または9で表されるものが望ましい。[式8、9中、R13およびR14はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、ハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、tは1以上3以下の整数を表す。]また、式7中のZ’としては、下記式10乃至17のうちのいずれかで表されるものが望ましい。[式10乃至17中、R15およびR16はそれぞれ水素原子、炭素数1以上4以下のアルキル基、炭素数1以上4以下のアルコキシ基もしくは炭素数1以上4以下のアルコキシ基で置換されたフェニル基、未置換のフェニル基、炭素数7以上10以下のアラルキル基、ハロゲン原子からなる群より選ばれる1種を表し、Wは2価の基を表し、qおよびrはそれぞれ1以上10以下の整数を表し、tはそれぞれ1以上3以下の整数を表す。]上記式16乃至17中のWとしては、下記18乃至26で表される2価の基のうちのいずれかであることが望ましい。但し、式25中、uは0以上3以下の整数を表す。また、一般式II中、Ar5は、kが0のときはAr1乃至Ar4の説明で例示された上記1乃至7のアリール基であり、kが1のときはかかる上記1乃至7のアリール基から1つの水素原子を除いたアリーレン基であることが望ましい。一般式Iで示される化合物の具体例としては、以下に示す化合物I-1乃至I-19が挙げられる。なお、上記一般式Iで示される化合物は、これらにより何ら限定されるものではない。また、上記一般式Iで示される化合物と併用して用いられる電荷輸送材料として、例えば以下のものが挙げられる。前記一般式Iで示される化合物は、固形分中90質量以上含有されることが好ましい。また、保護層2Cには、更に以下の組成物を含有してもよい。Aグアナミン化合物およびメラミン化合物から選択される少なくとも1種前記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送材料と共に架橋物を形成するBその他の組成物Aグアナミン化合物およびメラミン化合物前記一般式Iで示される構造を有する電荷輸送材料の少なくとも一種は、更にグアナミン化合物およびメラミン化合物から選択される少なくとも1種と共に前記架橋物を形成してもよい。尚、最外表面層となる保護層2Cでは、全固形分に対するグアナミン化合物およびメラミン化合物の総含有率が0.1質量以上3質量以下であることが好ましい。まず、グアナミン化合物について説明する。グアナミン化合物は、グアナミン骨格構造を有する化合物であり、例えば、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、ホルモグアナミン、ステログアナミン、スピログアナミン、シクロヘキシルグアナミンなどが挙げられる。グアナミン化合物としては、特に下記一般式Aで示される化合物およびその多量体の少なくとも1種であることが望ましい。ここで、多量体は、一般式Aで示される化合物を構造単位として重合されたオリゴマーであり、その重合度は例えば2以上200以下望ましくは2以上100以下である。なお、一般式Aで示される化合物は、一種単独で用いてもよいが、2種以上を併用してもよい。一般式A中、R1は、炭素数1以上10以下の直鎖状若しくは分鎖状のアルキル基、炭素数6以上10以下の置換若しくは未置換のフェニル基、または炭素数4以上10以下の置換若しくは未置換の脂環式炭化水素基を示す。R2乃至R5は、それぞれ独立に水素、-CH2-OH、または-CH2-O-R6を示す。R6は、水素、または炭素数1以上10以下の直鎖状若しくは分鎖状のアルキル基を示す。一般式Aにおいて、R1を示すアルキル基は、炭素数が1以上10以下であるが、望ましくは炭素数が1以上8以下であり、より望ましくは炭素数が1以上5以下である。また、当該アルキル基は、直鎖状であってもよし、分鎖状であってもよい。一般式A中、R1を示すフェニル基は、炭素数6以上10以下であるが、より望ましくは6以上8以下である。当該フェニル基に置換される置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。一般式A中、R1を示す脂環式炭化水素基は、炭素数4以上10以下であるが、より望ましくは5以上8以下である。当該脂環式炭化水素基に置換される置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基などが挙げられる。一般式A中、R2乃至R5を示す-CH2-O-R6において、R6を示すアルキル基は、炭素数が1以上10以下であるが、望ましくは炭素数が1以上8以下であり、より望ましくは炭素数が1以上6以下である。また、当該アルキル基は、直鎖状であってもよし、分鎖状であってもよい。望ましくは、メチル基、エチル基、ブチル基などが挙げられる。一般式Aで示される化合物としては、特に望ましくは、R1が炭素数6以上10以下の置換若しくは未置換のフェニル基を示し、R2乃至R5がそれぞれ独立に-CH2-O-R6を示される化合物である。また、R6は、メチル基またはn-ブチル基から選ばれることが望ましい。一般式Aで示される化合物は、例えば、グアナミンとホルムアルデヒドとを用いて公知の方法例えば、実験化学講座第4版、28巻、430ページ参照で合成される。以下、一般式Aで示される化合物の具体例を示すが、これらに限られるわけではない。また、以下の具体例は、単量体のものを示すが、これらを構造単位とする多量体オリゴマーであってもよい。一般式Aで示される化合物の市販品としては、例えば、スーパーベッカミンRL-148-55、スーパーベッカミンR13-535、スーパーベッカミンRL-145-60、スーパーベッカミンRTD-126以上DIC社製、ニカラックBL-60、ニカラックBX-4000以上日本カーバイド社製、などが挙げられる。また、一般式Aで示される化合物多量体を含むは、合成後または市販品の購入後、残留触媒の影響を取り除くために、トルエン、キシレン、酢酸エチル、などの適当な溶剤に溶解し、蒸留水、イオン交換水などで洗浄してもよいし、イオン交換樹脂で処理して除去してもよい。次に、メラミン化合物について説明する。メラミン化合物としては、メラミン骨格構造であり、特に下記一般式Bで示される化合物およびその多量体の少なくとも1種であることが望ましい。ここで、多量体は、一般式Aのごとく、一般式Bで示される化合物を構造単位として重合されたオリゴマーであり、その重合度は例えば2以上200以下望ましくは2以上100以下である。なお、一般式Bで示される化合物またはその多量体は、1種単独で用いてもよいが、2種以上を併用してもよい。また、前記一般式Aで示される化合物またはその多量体と併用してもよい。一般式B中、R7乃至R12はそれぞれ独立に、水素原子、-CH2-OH、-CH2-O-R13を示し、R13は炭素数1以上5以下の分岐してもよいアルキル基を示す。R13としてはメチル基、エチル基、ブチル基などが挙げられる。一般式Bで示される化合物は、例えば、メラミンとホルムアルデヒドとを用いて公知の方法例えば、実験化学講座第4版、28巻、430ページに記載のメラミン樹脂のごとく合成されるで合成される。以下、一般式Bで示される化合物の具体例を示すが、これらに限られるわけではない。また、以下の具体例は、単量体のものを示すが、これらを構造単位とする多量体オリゴマーであってもよい。一般式Bで示される化合物の市販品としては、例えば、スーパーメラミNo.90日油社製、スーパーベッカミンRTD-139-60DIC社製、ユーバン2020三井化学、スミテックスレジンM-3住友化学工業、ニカラックMW-30日本カーバイド社製、などが挙げられる。また、一般式Bで示される化合物多量体を含むは、合成後または市販品の購入後、残留触媒の影響を取り除くために、トルエン、キシレン、酢酸エチルなどの適当な溶剤に溶解し、蒸留水、イオン交換水などで洗浄してもよいし、イオン交換樹脂で処理して除去してもよい。Bその他の組成物保護層2Cには、特定の電荷輸送性材料が架橋された架橋物と共に、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アルキッド樹脂、ベンゾグアナミン樹脂などの他の熱硬化性樹脂を混合して用いてもよい。また、スピロアセタール系グアナミン樹脂例えばCTU-グアナミン味の素ファインテクノ株など、一分子中の官能基のより多い化合物を当該架橋物中の材料に共重合させてもよい。保護層2Cは、フッ素系樹脂粒子を含有してもよい。該フッ素系樹脂粒子としては、特に限定されるものではないが、4フッ化エチレン樹脂PTFE、3フッ化塩化エチレン樹脂、6フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、2フッ化2塩化エチレン樹脂およびそれらの共重合体の中から1種あるいは2種以上を選択するのが望ましいが、さらに望ましくは4フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂であり、特に望ましくは4フッ化エチレン樹脂である。最外表面層である保護層2Cの固形分全量に対するフッ素系樹脂粒子の含有量は1質量以上30質量以下が望ましく、2質量以上20質量以下がさらに望ましい。また、保護層2Cには界面活性剤を添加してもよい。用いる界面活性剤としては、フッ素原子、アルキレンオキサイド構造、シリコーン構造のうち少なくとも一種類以上の構造を含む界面活性剤が好適に挙げられる。保護層2Cには、酸化防止剤を添加してもよい。酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系またはヒンダードアミン系が望ましく、有機イオウ系酸化防止剤、フォスファイト系酸化防止剤、ジチオカルバミン酸塩系酸化防止剤、チオウレア系酸化防止剤、ベンズイミダゾール系酸化防止剤、などの公知の酸化防止剤を用いてもよい。酸化防止剤の添加量としては20質量以下が望ましく、10質量以下がより望ましい。ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2,5-ジ-t-ブチルヒドロキノン、N,N’-ヘキサメチレンビス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシヒドロシンナマイド、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ-ベンジルフォスフォネート-ジエチルエステル、2,4-ビス[オクチルチオメチル]-o-クレゾール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,2’-メチレンビス4-エチル-6-t-ブチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール、2,5-ジ-t-アミルヒドロキノン、2-t-ブチル-6-3-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェニルアクリレート、4,4’-ブチリデンビス3-メチル-6-t-ブチルフェノール等が挙げられる。保護層2Cには、グアナミン化合物およびメラミン化合物や前記特定の電荷輸送材料の硬化を促進するための硬化触媒を含有させてもよい。硬化触媒として酸系の触媒が望ましく用いられる。酸系の触媒としては、酢酸、クロロ酢酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、シュウ酸、マレイン酸、マロン酸、乳酸などの脂肪族カルボン酸、安息香酸、フタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸などの芳香族カルボン酸、メタンスルホン酸、ドデシルスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、などの脂肪族、および芳香族スルホン酸類などが用いられるが、含硫黄系材料を用いることが望ましい。硬化触媒としての含硫黄系材料は、常温例えば25°C、または加熱後に酸性を示すものが望ましく、有機スルホン酸およびその誘導体の少なくとも1種が最も望ましい。保護層2C中にこれら触媒の存在は、エネルギー分散型X線分析EDS、X線光電子分光法XPS等により容易に確認される。有機スルホン酸および/またはその誘導体としては、例えば、パラトルエンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸DNNSA、ジノニルナフタレンジスルホン酸DNNDSA、ドデシルベンゼンスルホン酸、フェノールスルホン酸等が挙げられる。これらの中でも、パラトルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸が望ましい。また、硬化性樹脂組成物中で、解離し得るものであれば、有機スルホン酸塩を用いてもよい。また、熱をかけた際に触媒能力が高くなる、所謂熱潜在性触媒を用いてもよい。熱潜在性触媒として、たとえば有機スルホン化合物等をポリマーで粒子状に包んだマイクロカプセル、ゼオライトの如く空孔化合物に酸等を吸着させたもの、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を塩基でブロックした熱潜在性プロトン酸触媒や、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を一級もしくは二級のアルコールでエステル化したもの、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体をビニルエーテル類および/またはビニルチオエーテル類でブロックしたもの、三フッ化ホウ素のモノエチルアミン錯体、三フッ化ホウ素のピリジン錯体などが挙げられる。中でも、プロトン酸および/またはプロトン酸誘導体を塩基でブロックしたものが望ましい。熱潜在性プロトン酸触媒のプロトン酸として、硫酸、塩酸、酢酸、ギ酸、硝酸、リン酸、スルホン酸、モノカルボン酸、ポリカルボン酸類、プロピオン酸、シュウ酸、安息香酸、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、フタル酸、マレイン酸、ベンゼンスルホン酸、o、m、p-トルエンスルホン酸、スチレンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸、ジノニルナフタレンジスルホン酸、デシルベンゼンスルホン酸、ウンデシルベンゼンスルホン酸、トリデシルベンゼンスルホン酸、テトラデシルベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸等が挙げられる。また、プロトン酸誘導体として、スルホン酸、リン酸等のプロトン酸のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属円などの中和物、プロトン酸骨格が高分子鎖中に導入された高分子化合物ポリビニルスルホン酸等等が挙げられる。プロトン酸をブロックする塩基として、アミン類が挙げられる。アミン類は、1級、2級または3級アミンに分類される。特に制限はなく、いずれも使用してもよい。1級アミンとして、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、イソプロピルアミン、n-ブチルアミン、イソブチルアミン、t-ブチルアミン、ヘキシルアミン、2-エチルヘキシルアミン、セカンダリーブチルアミン、アリルアミン、メチルヘキシルアミン等が挙げられる。2級アミンとして、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジn-プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジn-ブチルアミン、ジイソブチルアミン、ジt-ブチルアミン、ジヘキシルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、N-イソプロピルN-イソブチルアミン、ジ2-エチルヘキシルアミン、ジセカンダリーブチルアミン、ジアリルアミン、N-メチルヘキシルアミン、3-ピペコリン、4-ピペコリン、2,4-ルペチジン、2,6-ルペチジン、3,5-ルペチジン、モルホリン、N-メチルベンジルアミン等が挙げられる。3級アミンとして、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリn-プロピルアミン、トリイソプロピルアミン、トリn-ブチルアミン、トリイソブチルアミン、トリt-ブチルアミン、トリヘキシルアミン、トリ2-エチルヘキシルアミン、N-メチルモルホリン、N,N-ジメチルアリルアミン、N-メチルジアリルアミン、トリアリルアミン、N,N-ジメチルアリルアミン、N,N,N’,N’-テトラメチル-1,2-ジアミノエタン、N,N,N’,N’-テトラメチル-1,3-ジアミノプロパン、N,N,N’,N’-テトラアリル-1,4-ジアミノブタン、N-メチルピペリジン、ピリジン、4-エチルピリジン、N-プロピルジアリルアミン、3-ジメチルアミノプロパノ-ル、2-エチルピラジン、2,3-ジメチルピラジン、2,5-ジメチルピラジン、2,4-ルチジン、2,5-ルチジン、3,4-ルチジン、3,5-ルチジン、2,4,6-コリジン、2-メチル-4-エチルピリジン、2-メチル-5-エチルピリジン、N,N,N’,N’-テトラメチルヘキサメチレンジアミン、N-エチル-3-ヒドロキシピペリジン、3-メチル-4-エチルピリジン、3-エチル-4-メチルピリジン、4-5-ノニルピリジン、イミダゾ-ル、N-メチルピペラジン等が挙げられる。市販品としては、キングインダストリーズ社製のNACURE2501トルエンスルホン酸解離、メタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.2以下、解離温度80°C、NACURE2107p-トルエンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH8.0以上pH9.0以下、解離温度90°C、NACURE2500p-トルエンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.0以下、解離温度65°C、NACURE2530p-トルエンスルホン酸解離、メタノール/イソプロパノール溶媒、pH5.7以上pH6.5以下、解離温度65°C、NACURE2547p-トルエンスルホン酸解離、水溶液、pH8.0以上pH9.0以下、解離温度107°C、NACURE2558p-トルエンスルホン酸解離、エチレングリコール溶媒、pH3.5以上pH4.5以下、解離温度80°C、NACUREXP-357p-トルエンスルホン酸解離、メタノール溶媒、pH2.0以上pH4.0以下、解離温度65°C、NACUREXP-386p-トルエンスルホン酸解離、水溶液、pH6.1以上pH6.4以下、解離温度80°C、NACUREXC-2211p-トルエンスルホン酸解離、pH7.2以上pH8.5以下、解離温度80°C、NACURE5225ドデシルベンゼンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH6.0以上pH7.0以下、解離温度120°C、NACURE5414ドデシルベンゼンスルホン酸解離、キシレン溶媒、解離温度120°C、NACURE5528ドデシルベンゼンスルホン酸解離、イソプロパノール溶媒、pH7.0以上pH8.0以下、解離温度120°C、NACURE5925ドデシルベンゼンスルホン酸解離、pH7.0以上pH7.5以下、解離温度130°C、NACURE1323ジノニルナフタレンスルホン酸解離、キシレン溶媒、pH6.8以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACURE1419ジノニルナフタレンスルホン酸解離、キシレン/メチルイソブチルケトン溶媒、解離温度150°C、NACURE1557ジノニルナフタレンスルホン酸解離、ブタノール/2-ブトキシエタノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACUREX49-110ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度90°C、NACURE3525ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH7.0以上pH8.5以下、解離温度120°C、NACUREXP-383ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、キシレン溶媒、解離温度120°C、NACURE3327ジノニルナフタレンジスルホン酸解離、イソブタノール/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度150°C、NACURE4167リン酸解離、イソプロパノール/イソブタノール溶媒、pH6.8以上pH7.3以下、解離温度80°C、NACUREXP-297リン酸解離、水/イソプロパノール溶媒、pH6.5以上pH7.5以下、解離温度90°C、NACURE4575リン酸解離、pH7.0以上pH8.0以下、解離温度110°C等が挙げられる。これらの熱潜在性触媒は単独または二種類以上組み合わせても使用される。ここで、触媒の配合量は、塗布液におけるフッ素系樹脂粒子およびフッ化アルキル基含有共重合体を除いた全固形分に対し、0.1質量以上10質量以下の範囲であることが望ましく、特に0.1質量以上5質量以下が望ましい。保護層の形成方法ここで、本実施形態における感光体を製造する方法において、最外表面層を形成する工程の一例として、第1の態様の感光体における最外表面層である保護層2Cの形成方法について説明する。まず、第1の態様の感光体の製造方法は、最外表面層即ち保護層2C以外の層即ち下引層4、電荷発生層2Aおよび電荷輸送層2B等を形成した導電性支持体1を準備する導電性支持体準備工程、並びに前記特定の電荷輸送材料の少なくとも一種を用いた化合物と、その他の組成物と、を含有する塗布液を前記導電性支持体上に塗布し、架橋して最外表面層即ち保護層2Cを形成する最外表面層形成工程、を有する。上記最外表面層としての保護層2Cの形成に使用される溶媒としては、前述の通り、シクロブタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、シクロヘプタノン等の環状脂肪族ケトン化合物;メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、シクロペンタノール等の環状或いは直鎖状アルコール類;アセトン、メチルエチルケトン等の直鎖状ケトン類;テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状或いは直鎖状エーテル類;塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶媒等の溶媒が挙げられる。上記最外表面層としての保護層2Cを形成するための皮膜形成用塗布液の塗布法としては、突き上げ塗布法、リング塗布法、ブレード塗布法、マイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法、インクジェット塗布法等の方法が挙げられる。塗布後は、例えば温度100°C以上170°C以下で加熱し硬化架橋させることで、保護層2Cが得られる。第2の態様の感光体:最外表面層=電荷輸送層本実施形態における一例である第2の態様の感光体は、図3に示す通り、導電性支持体1上に、下引層4、電荷発生層2A、電荷輸送層2Bがこの順に積層された層構成を有し、電荷輸送層2Bが最外表面層である。第2の態様の感光体における導電性支持体1、下引層4、電荷発生層2Aとしては、前述の図2に示す第1の態様の感光体における導電性支持体1、下引層4、電荷発生層2Aがそのまま適用される。また、第2の態様の感光体における電荷輸送層2Bとしては、前述の図2に示す第1の態様の感光体における保護層2Cがそのまま適用される。[画像形成装置]図4は、本実施形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。画像形成装置100は、図4に示すように電子写真感光体7を備えるプロセスカートリッジ300と、露光装置9と、転写装置40と、中間転写体50とを備える。なお、画像形成装置100において、露光装置9はプロセスカートリッジ300の開口部から電子写真感光体7に露光し得る位置に配置されており、転写装置40は中間転写体50を介して電子写真感光体7に対向する位置に配置されており、中間転写体50はその一部が電子写真感光体7に接触して配置されている。図4におけるプロセスカートリッジ300は、ハウジング内に、電子写真感光体7、帯電装置8、現像装置11およびクリーニング装置13を一体に支持している。クリーニング装置13は、ゴムなどの弾性材料からなるクリーニングブレード131ブレード部材を有しており、クリーニングブレード131はその一端のエッジが電子写真感光体7の表面に接触するように配置され、電子写真感光体7表面に付着したトナー等の現像剤を除去する方法が適用されている。尚、このほかにも、導電性プラスチックを用いたクリーニングブラシを用いた方法等、公知のクリーニング方法が用いられる。また、潤滑材14を感光体7の表面に供給する繊維状部材132ロール状、クリーニングをアシストする繊維状部材133平ブラシ状を用いた例を示してあるが、これらは必要に応じて使用してもよい。帯電装置8としては、例えば、導電性または半導電性の帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電ゴムブレード、帯電チューブ等を用いた接触型帯電器が使用される。また、非接触方式のローラ帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン帯電器やコロトロン帯電器等のそれ自体公知の帯電器等も使用される。なお、図示しないが、画像の安定性を高める目的で、電子写真感光体7の周囲には、電子写真感光体7の温度を上昇させ、相対温度を低減させるための感光体加熱部材を設けてもよい。露光装置9としては、例えば、感光体7表面に、半導体レーザ光、LED光、液晶シャッタ光等の光を、所望の像様に露光する光学系機器等が挙げられる。光源の波長は感光体の分光感度領域にあるものが使用される。半導体レーザーの波長としては、780nm付近に発振波長を有する近赤外が主流である。しかし、この波長に限定されず、600nm台の発振波長レーザーや青色レーザーとして400nm以上450nm以下に発振波長を有するレーザーも利用してもよい。また、多色画像形成のためにはマルチビームを出力し得るタイプの面発光型のレーザー光源も有効である。現像装置11としては、例えば、磁性若しくは非磁性の一成分系現像剤または二成分系現像剤等を接触または非接触させて現像する一般的な現像装置を用いて行ってもよい。その現像装置としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、目的に応じて選択される。例えば、上記一成分系現像剤または二成分系現像剤をブラシ、ローラ等を用いて感光体7に付着させる機能を有する公知の現像器等が挙げられる。中でも現像剤を表面に保持した現像ローラを用いるものが望ましい。現像装置11に使用されるトナーとしては、先に詳述したトナーが用いられる。転写装置40としては、例えば、ベルト、ローラ、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等のそれ自体公知の転写帯電器が挙げられる。中間転写体50としては、半導電性を付与したポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ゴム等のベルト状のもの中間転写ベルトが使用される。また、中間転写体50の形態としては、ベルト状以外にドラム状のものを用いられる。画像形成装置100は、上述した各装置の他に、例えば、感光体7に対して光除電を行う光除電装置を備えていてもよい。図5は、他の実施形態に係る画像形成装置を示す概略断面図である。画像形成装置120は、図5に示すように、プロセスカートリッジ300を4つ搭載したタンデム方式のフル多色画像形成装置である。画像形成装置120では、中間転写体50上に4つのプロセスカートリッジ300がそれぞれ並列に配置されており、1色に付き1つの電子写真感光体が使用される構成となっている。なお、画像形成装置120は、タンデム方式であること以外は、画像形成装置100と同じ構成を有している。以下、実施例および比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。尚、以下において部およびは特に断りのない限り質量基準である。<測定方法>樹脂粒子、着色剤粒子、離形剤粒子の体積平均粒径樹脂粒子、着色剤粒子、離形剤粒子の体積平均粒子径は、レーザー回析式粒度分布測定装置堀場製作所製、LA-700で測定した。トナー、樹脂粒子の分子量、分子量分布測定方法本発明の静電潜像現像用トナーおよび樹脂粒子の分子量および分子量分布は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィGPCを用いて測定した。GPCは、HLC-8120GPC、SC-8020東ソー株社製を用い、カラムは、TSKgel、SuperHM-H東ソー株社製、6.0mmID×15cmを2本用い、溶離液としてTHFテトラヒドロフランを用いた。実験条件としては、試料濃度を0.5質量、流速を0.6ml/min、サンプル注入量を10μl、測定温度を40°Cとし、IR検出器を用いて実験を行った。また、検量線は東ソー社製polystylene標準試料TSKstandard:A-500、F-1、F-10、F-80、F-380、A-2500、F-4、F-40、F-128、F-700の10サンプルから作製した。トナー、樹脂粒子のガラス転移点、離型剤の融点、融解開始温度トナー、樹脂粒子のガラス転移点、離型剤の融点および融解開始温度は、示差走査熱量計島津製作所社製:DSC-50を用い、昇温速度3°C/分の条件下で測定することにより求めた。なお、ガラス転移点は吸熱部におけるベースラインと立ち上がりラインとの延長線の交点の温度とし、融点は吸熱ピークの頂点の温度とし、融解開始温度は吸熱曲線の立上がり温度とした。樹脂粒子の軟化点樹脂粒子の軟化点は、フローテスター島津製作所社製CFT-5000を用い、1gの試料を昇温速度6°C/分で加熱しながら、プランジャーにより1.96MPaの荷重を与え、直径1mm、長さ1mmのノズルから押し出し、試料の半量が流出した温度とした。実施例1<トナーの作製>まず、トナー粒子の作製に用いる各分散液を以下のように調製した。樹脂粒子分散液Aの調製スチレン和光純薬製:300部n-ブチルアクリレート和光純薬製110部β-カルボキシエチルアクリレートローディア日華製:10部1,10-デカンジオールジアクリレート新中村化学製:2部ドデカンチオール和光純薬製:3.2部上記各成分を混合溶解したものを、アニオン性界面活性剤ダウファックスダウケミカル社製4.5部をイオン交換水550部に溶解したフラスコ中で分散、乳化し10分間ゆっくりと攪拌混合しながら、過硫酸アンモニウム6部を溶解したイオン交換水50部を投入した。次いで充分に系内の窒素置換を行った後、フラスコを攪拌しながらオイルバスで系内が75°Cになるまで加熱し、4時間そのまま乳化重合を継続した。これにより体積平均粒径:220nm、固形分量:43、ガラス転移点Tg:51°C、軟化点:110°C、重量平均分子量Mw:36000のアニオン性の樹脂粒子分散液Aを得た。着色剤粒子分散液Aの調製カーボンブラックR330キャボット社製:50部イオン性界面活性剤ネオゲンRK第一工業製薬:4部イオン交換水:200部上記各成分を混合溶解し、ホモジナイザーIKAウルトラタラックスにより10分間分散し、次いで超音波分散機を用いて、28KHzの超音波を10分間照射し、体積平均粒径:150nmの着色剤粒子分散液Aを得た。離型剤粒子分散液Aの調整パラフィンワックスFNP0090融点:90°C、融解開始温度:80°C、日本精蝋社製:50部イオン性界面活性剤ネオゲンRK第一工業製薬:5部イオン交換水:150部上記各成分を95°Cに加熱して、IKA製ウルトラタラックスT50にて分散後、圧力吐出型ゴーリンホモジナイザーで分散処理し、体積平均粒径:240nm、固形分量:20の離型剤粒子分散液Aを得た。トナー粒子Aの作製樹脂粒子分散液A:80部着色剤分散液A:30部離型剤分散液A:25部ポリ塩化アルミニウム:0.25部イオン交換水:400部以上を丸型ステンレス製フラスコ中においてウルトラタラックスT50で混合分散した。次いで、これにポリ塩化アルミニウム0.1部を加え、ウルトラタラックスで分散操作を継続した。その後加熱用オイルバスで攪拌しながらフラスコを50°Cまで加熱した。50°Cで60分保持した後、ここに樹脂粒子分散液Aを緩やかに40部追加した。その後、0.5mol/Lの水酸化ナトリウム水溶液で系内のpHを5.5にした後、ステンレス製フラスコを密閉し、磁力シールを用いて攪拌を継続しながら95°Cまで加熱し、5時間保持した。保持中に、0.5mol/Lの水酸化ナトリウムおよび0.5mol/Lの硝酸を用いてpH調整を形状を確認しながら実施することにより、粒子形状SF1を135に調整した。反応終了後、冷却し、濾過、イオン交換水で洗浄した後、ヌッチェ式吸引ろ過により固液分離を施した。これを更に40°Cのイオン交換水3Lに再分散し、15分300rpmで攪拌洗浄した。これを更に5回繰り返し、濾液のpHが6.6、電気伝導度12μS/cmとなったところで、ヌッチェ式吸引ろ過によりNo5Aろ紙を用いて固液分離を行った。上記一連の動作計量から固液分離までを20回繰り返し、平均水分率40のトナーを得た。次いで、図1に示す構造の気流型乾燥装置FJ-2を使い、気流型乾燥装置による乾燥の条件を以下の通り調製してトナーの乾燥を行ない、熱重量減少率が0.1質量のトナー粒子Aを得た。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:90°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:50°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:155m/sノズルからのエアー吐出圧:9.4kPaノズルからのエアー風量:2.45m3/min導入するエアーの露点:-5°C装置内の固気比:0.02KgdryTN/m3現像剤の調製上述の方法により得られたトナー粒子A100部に対して、粒径50nmのヘキサメチルジシラザン処理した球形シリカ1.5部を、5Lヘンシェルミキサー三井三池加工機株製にて羽根10分間混合し、更に音波篩分機にて網目開き45μm篩分し、トナー1を得た。このトナー1:8部に対し、35μmのMn-Mg-Srフェライトコア100部に0.5部にあたるシリコーン樹脂東レ-ダウコーニングシリコーン社製:SR2411およびSt/MA共重合体樹脂Mw=800001.0部をニーダー装置を用いコーティングし得られたキャリア92部を、V型ブレンダーにて混合し現像剤を得た。<感光体の製造>下引層酸化亜鉛平均粒子径70nm:テイカ社製:比表面積値15m2/g100部をトルエン500部と攪拌混合し、シランカップリング剤KBM603:信越化学社製1.5部を添加し、2時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、150°Cで2時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛顔料を得た。前記表面処理酸化亜鉛顔料100部を、500部のテトラヒドロフランと攪拌混合し、アリザリン1部を50部のテトラヒドロフランに溶解させた溶液を添加し、50°Cにて5時間攪拌した。その後、減圧ろ過にてアリザリンを付与させた酸化亜鉛をろ別し、さらに60°Cで減圧乾燥を行い、アリザリン付与酸化亜鉛顔料を得た。このアリザリン付与酸化亜鉛顔料60部と、硬化剤ブロック化イソシアネートスミジュール3175:住友バイエルンウレタン社製15部と、ブチラール樹脂BM-1積水化学社製15部をメチルエチルケトン85部に溶解した溶液38部と、メチルエチルケトン25部と、を混合し、1mmφのガラスビーズを用いてサンドミルにて2時間の分散を行い、分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート0.005部を添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を浸漬塗布法にて直径84mm、長さ340mm、肉厚1mmのアルミニウム基材上に塗布し、160°C、100分の乾燥硬化を行い厚さ20μmの下引層を得た。電荷発生層次に、電荷発生材料としてヒドロキシガリウムフタロシアニン15部、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂VMCH、日本ユニオンカーバイト社製10部およびn-ブチルアルコール300部からなる混合物をサンドミルにて4時間分散した。得られた分散液を、上記下引層上に浸漬塗布し、100°Cにて10分間加熱乾燥して、膜厚0.2μmの電荷発生層を形成した。電荷輸送層次に、電荷輸送層としてN,N’-ビス3-メチルフェニル-N,N’-ジフェニルベンジジン42部と、ビスフェノールZポリカーボネート樹脂TS2050:粘度平均分子量50,000:帝人化成社製58部と、をテトロヒドロフラン280部およびトルエン120部に溶解混合した塗布液を、上記電荷発生層上に浸漬塗布し、135°C、40分で乾燥することにより、膜厚19μmの電荷輸送層を形成した。保護層1次に、前述の電荷輸送材料の例として示した化合物I-850部と、化合物I-1150部と、以下に示す構造のメラミンa1部と、をt-BuOH200部に溶解させた。得られた塗布液を、上記電荷輸送層上に浸漬塗布し、150°C、45分で乾燥することにより、膜厚5μmの保護層を形成し、感光体1を作製した。<評価試験>-低濃度部の発生評価-上記感光体を富士ゼロックス社製Color1000Pressに搭載し、且つトナー粒子Aを含む前記現像剤を充填して、常温常湿25°C/50下で画像密度30のA3ハーフトン画像400枚を連続出力し、更に12時間静置した後、画像密度50のA3ハーフトン画像を出力し、この画像の画質濃度ムラ低濃度部白帯の発生を確認した。○:低濃度部白帯の発生なし×:低濃度部白帯の発生あり-トナーの熱重量減少率-上記低濃度部の発生評価試験の12時間静置の際停止状態に、上記感光体に接触しているトナーを採取し、該トナーを25°Cから150°Cまで10°C/分の昇温速度で昇温させて乾燥して乾燥前後の質量差から熱重量減少率を求めた。-残留電位差-上記低濃度部の発生評価試験の12時間静置停止状態をした直後に、トナーが接触している部分具体的には現像装置における現像部材およびクリーニング装置におけるクリーニング部材と感光体とが接触している部分と、接触していない部分との残留電位を表面電位計トレック334トレック社製を用いて測定し、残留電位差ΔRpを求めた。実施例2トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製したトナー粒子に変更してトナー2を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:90°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:50°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:150m/sノズルからのエアー吐出圧:9.4kPaノズルからのエアー風量:2.45m3/min導入するエアーの露点:-5°C装置内の固気比:0.022KgdryTN/m3実施例3トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製したトナー粒子に変更してトナー3を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:90°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:50°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:148m/sノズルからのエアー吐出圧:9.4kPaノズルからのエアー風量:2.45m3/min導入するエアーの露点:-4°C装置内の固気比:0.02KgdryTN/m3実施例4トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製したトナー粒子に変更してトナー4を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:90°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:50°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:145m/sノズルからのエアー吐出圧:9.4kPaノズルからのエアー風量:2.45m3/min導入するエアーの露点:-2°C装置内の固気比:0.023KgdryTN/m3実施例5実施例1の感光体1における保護層1を、下記保護層2に変更して感光体2を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行った。結果を表1に示す。保護層2前述の電荷輸送材料の例として示した化合物I-530部と、化合物II-1260部と、前述の構造のメラミンa10部と、をt-BuOH200部に溶解させた。得られた塗布液を、実施例1に記載の電荷輸送層まで形成したアルミニウム基体上に浸漬塗布し、150°C、40分で乾燥することにより、膜厚5μmの保護層を形成し、感光体2を作製した。実施例6実施例1の感光体1における保護層1を、下記保護層3に変更して感光体3を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行った。結果を表1に示す。保護層3前述の電荷輸送材料の例として示した化合物I-530部と、化合物I-1160部と、前述の構造のメラミンa10部と、をt-BuOH200部に溶解させた。得られた塗布液を、実施例1に記載の電荷輸送層まで形成したアルミニウム基体上に浸漬塗布し、150°C、40分で乾燥することにより、膜厚5μmの保護層を形成し、感光体3を作製した。比較例1トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製したトナー粒子に変更してトナー5を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:43°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:85°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:135m/sノズルからのエアー吐出圧:0.65kPaノズルからのエアー風量:1.7m3/min導入するエアーの露点:12°C装置内の固気比:0.033KgdryTN/m3比較例2トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製し、且つ湿度80環境下に24時間保管して得たトナー粒子に変更してトナー6を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:43°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:85°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:132m/sノズルからのエアー吐出圧:0.65kPaノズルからのエアー風量:1.7m3/min導入するエアーの露点:13°C装置内の固気比:0.035KgdryTN/m3比較例3トナー粒子Aを、気流型乾燥機における条件を下記の通り変更して作製したトナー粒子に変更してトナー7を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行なった。装置入口におけるエアー温度乾燥入口温度:43°C装置出口におけるエアー温度乾燥出口温度:85°Cノズルからのエアー吐出速度ノズル吐出速度:138m/sノズルからのエアー吐出圧:0.65kPaノズルからのエアー風量:1.7m3/min導入するエアーの露点:9°C装置内の固気比:0.030KgdryTN/m3参考例1実施例1の感光体1における保護層1を、下記保護層4に変更して感光体4を作製した以外、実施例1に記載の方法により評価試験を行った。結果を表1に示す。保護層4前述の電荷輸送材料の例として示した化合物II-550部と、化合物II-1250部と、前述の構造のメラミンa1部と、をt-BuOH200部に溶解させた。得られた塗布液を、実施例1に記載の電荷輸送層まで形成したアルミニウム基体上に浸漬塗布し、150°C、45分で乾燥することにより、膜厚5μmの保護層を形成し、感光体4を作製した。参考例2比較例3の感光体1における保護層1を、下記保護層5前記保護層4と同じ保護層に変更して感光体5を作製した以外、比較例3に記載の方法により評価試験を行った。結果を表1に示す。保護層5前述の電荷輸送材料の例として示した化合物II-550部と、化合物II-1250部と、前述の構造のメラミンa1部と、をt-BuOH200部に溶解させた。得られた塗布液を、実施例1に記載の電荷輸送層まで形成したアルミニウム基体上に浸漬塗布し、150°C、45分で乾燥することにより、膜厚5μmの保護層を形成し、感光体5を作製した。"