電源の電圧を整流する整流回路と、前記整流回路からの出力電圧を平滑する平滑手段と、該平滑手段より前記電源側に配置され、前記電源を短絡させて電流または電圧の少なくとも一方の制御を行う短絡手段と、前記短絡手段より前記電源側に配置されたリアクトルと、負荷側から前記電源側への電流の逆流を防止する1または複数の逆流防止素子と、該逆流防止素子と並列接続した別経路に電流を流す転流動作を行うための転流手段と、前記転流手段の異常を検出するための異常検出手段と、前記異常検出手段の検出に基づいて前記転流手段の保護に係る動作制御を行う制御手段とを備える電力変換装置。前記整流回路を構成する整流素子の少なくとも1つを前記逆流防止素子とする請求項1記載の電力変換装置。前記転流手段は、前記別経路を流れる電流を整流する転流用整流素子と、1次側巻線に係る電圧に基づく電圧を前記別経路上の2次側巻線に印加させ、前記転流動作を行う変圧器と、前記変圧器の1次側巻線への電圧印加による励磁電流を制御する変圧器駆動装置とを有する請求項1または2に記載の電力変換装置。複数の前記逆流防止素子に、それぞれ前記転流用整流素子及び前記変圧器の2次側巻線を並列接続し、前記変圧器の前記1次側巻線を共通とする請求項3に記載の電力変換装置。各逆流防止素子に対応した転流動作のタイミングを異ならせるために、各2次側巻線を逆巻きとする請求項4に記載の電力変換装置。前記変圧器駆動装置は、転流用電源と転流用スイッチとを有して前記変圧器の1次側巻線と接続し、前記転流用スイッチの開閉により、前記転流用電源から前記変圧器の1次側巻線に流れる前記励磁電流を制御する請求項2に記載の電力変換装置。前記転流手段は、前記変圧器の1次側巻線もしくは2次側巻線の少なくとも一方を含む電流経路を遮断するための遮断スイッチを有し、前記制御手段は、前記異常検出手段の出力に応じて、前記遮断スイッチに前記電流経路を遮断させる請求項3~6のいずれかに記載の電力変換装置。前記制御手段は、前記異常検出手段の出力に応じて、前記転流手段が転流動作を行うタイミングを調整する請求項3~6のいずれかに記載の電力変換装置。前記制御手段は、前記異常検出手段の出力に応じて、前記転流手段が転流動作を行う時間を調整する請求項3~6のいずれかに記載の電力変換装置の保護方法。前記制御手段は、前記異常検出手段の出力に応じて、前記短絡手段の動作を停止する請求項3~6のいずれかに記載の電力変換装置。報知を行うための報知手段をさらに備え、前記制御手段は、前記異常検出手段の出力に応じて前記報知手段に異常の旨を報知させる請求項1~10のいずれかに記載の電力変換装置。前記転流手段は、前記変圧器の1次側巻線もしくは2次側巻線の少なくとも一方を含む電流経路に電流抑制素子または電流遮断素子を設ける請求項1~11のいずれかに記載の電力変換装置。前記転流用整流素子にワイドバンドギャップ半導体を用いる請求項3~12のいずれかに記載の電力変換装置。前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料またはダイヤモンドを材料とする請求項13に記載の電力変換装置。請求項1~14のいずれかに記載した電力変換装置の出力を交流電力に変換するインバータ装置と、該インバータ装置を制御するインバータ制御手段と、前記インバータ装置が変換した交流電力にて駆動するモータとを備えるモータ駆動装置。前記電力変換装置の異常検出手段が異常を検出すると、前記インバータ制御手段は前記モータの駆動を制限する請求項15に記載のモータ駆動装置。請求項15または16に記載のモータ駆動装置を、圧縮機または送風機の少なくとも一方を駆動するために備える冷凍空気調和装置。一方、高効率な新しい素子を実用化するにあたり、例えば電流容量が大きい素子に関しては、高コスト、結晶欠陥等のため、実用化に向けて多くの課題があり、普及にはまだ時間がかかると考えられる。このため、例えば、空気調和装置の圧縮機のモータ等に供給するような電力以上の電力を扱う装置に、新しい素子を用いて高効率化をはかろうとすることは現状では難しい。このため、例えば負荷側から電源側に逆流しようとする電流の流れを止めるための逆流電流防止素子において、電流逆流時に生じるリカバリー電流の損失を低減させることが難しかった。本発明は、上記のような課題に対し、例えば、電流逆流時に生じるリカバリー電流の低減をはかり、高効率、高信頼性等を有する電力変換装置等であって、素子、機器等構成要素が機能しないなどの異常時における装置等の保護をはかる電力変換装置等を提供することを目的とする。本発明に係る電力変換装置は、電源の電圧を整流する整流回路と、整流回路からの出力電圧を平滑する平滑手段と、平滑手段より電源側に配置され、電源を短絡させて電流または電圧の少なくとも一方の制御を行う短絡手段と、短絡手段より電源側に配置されたリアクトルと、負荷側から電源側への電流の逆流を防止する1または複数の逆流防止素子と、逆流防止素子と並列接続した別経路に電流を流す転流動作を行うための転流手段と、転流手段の異常を検出するための異常検出手段と、異常検出手段の検出に基づいて転流手段の保護に係る動作制御を行う制御手段とを備えるものである。本発明に係る電力変換装置によれば、転流動作を行うことができる転流手段を設けることにより、逆流防止素子を流れる電流を別経路に転流させることができるので、負荷側から電流が逆流する際、逆流防止素子に発生するリカバリー電流を低減させることで、損失低減、雑音端子電圧レベル低減、EMC対策等をはかり、システム全体として高効率化をはかることができる。そして、例えば転流手段を構成する素子等の要素に故障が発生して、異常検出手段が転流手段の異常を検出した場合に、制御手段が、保護に係る動作制御を行うことで、信頼性の高い装置を得ることができる。そして、転流手段を停止させたとしても、電力変換装置としての動作を維持することができるため、安全面を確保しながら、装置として必要な動作を行うことができる。以下、本発明の実施の形態に係る電力変換装置等について図面等を参照しながら説明する。実施の形態1.図1は本発明の実施の形態1に係る電力変換装置を中心とするシステム等の構成の一例を示す図である。はじめに、図1における高効率に電力変換を行うことができる電力変換装置を有するシステム構成について説明する。図1のシステムにおいて、電力変換装置は、交流電源1と負荷9との間に設けられ、交流電源1からの交流の電力を直流の電力に変換して負荷9に供給する。本実施の形態の電力変換装置は、例えば整流回路2、チョッパ回路6、転流手段7および平滑手段8を有している。整流回路整流手段2は、ダイオード等の整流素子2a~2dをブリッジ接続して構成し、交流電源1による電力の整流を行う。チョッパ回路6は、リアクタ3、短絡手段スイッチ手段4および逆流防止素子5で構成する。リアクタ3は、整流器2の出力側に接続され、高調波を抑制するために設けている。また、短絡手段4は、例えばIGBTInsulatedGateBipolarTransistorのようなスイッチング素子で構成する。短絡手段4は、駆動信号生成部104からの駆動信号に基づいて整流器2、リアクタ3を介して交流電源1交流電源1と接続する2端子間を短絡する。逆流防止素子5は、短絡手段4と平滑手段8との間で、平滑手段8からの電流の逆流を防止するための素子である。ここで、逆流防止素子5は、通常は、例えば電気的特性特にリカバリー特性に優れ、電流容量が小さく逆回復の時間がはやいファストリカバリーダイオードのような半導体素子とする。また、転流手段7は逆流防止素子5と並列に接続している手段である。そして、逆流防止素子5に流れる電流を、必要なタイミングで、異なった経路逆流防止素子5を介さない経路に転流する。図2は逆流防止素子5と並列に転流手段7を接続した場合の構成の一例を示す図である。図2では、例えば、変圧器71、変圧器71の2次側巻線と直列接続するダイオード等の転流用整流素子72および変圧器71を動作させる変圧器駆動回路73により転流手段7を構成している。また、変圧器駆動回路73は、例えば、変圧器71に電力供給するための転流用電源75と、駆動信号生成部104からの駆動信号に基づいて開閉し、変圧器711次側巻線への電力供給、供給停止を制御する転流用スイッチ74とで構成する。ここで、転流用整流素子72についても、ファストリカバリーダイオードのような半導体素子で構成するものとする。ここで、図2では、変圧器71の2次側巻線と転流用整流素子72のアノード側とを接続している例を示しているが、転流用整流素子72に流す電流の向きが同じであれば、このような接続に限るものではない。例えば、転流用整流素子72のカソード側と変圧器71の2次側巻線とを接続するようにしてもよい。また、変圧器駆動回路73を転流用スイッチ74と転流用電源75とで構成しているが、ノイズ対策や故障時保護を考慮し、必要に応じて転流用電源75、転流用スイッチ74、変圧器71の1次側巻線で構成する電気回路に、制限抵抗、高周波コンデンサ、スナバ回路、保護手段等を挿入して構成してもよい。保護に関しては後述する。さらに、変圧器71に、必要に応じて1次側巻線にリセット巻線を付加して励磁電流をリセットするようにしてもよい。さらに整流器等を設けて励磁エネルギーを電源側に回生し、高効率化するようにしてもよい。平滑手段8は、例えばコンデンサ等を用いて構成し、整流素子2a~2dの整流に係る電圧を平滑し、負荷9に対して直流電圧出力電圧、母線電圧を印加して電力供給を行う。負荷9は平滑手段8を介して供給された電力により駆動する。また、入力電圧ゼロクロス検出部100は、交流電源1が印加する電圧入力電圧が0ゼロとなる部分を検出するためのクロス検出値を検出信号により出力する。母線電圧検出部101は、平滑手段8が平滑して負荷9に印加する電圧を検出し、電圧検出値を検出信号により出力する。母線電流検出部102は、交流電源1により流れる入力電流母線電流を検出し、電流検出値を検出信号により出力する。スイッチング制御手段103は、入力電圧ゼロクロス検出部100、母線電圧検出部101、母線電流検出部102の検出信号から、短絡手段4転流手段7の短絡時間を演算処理等する制御手段である。特に本実施の形態では、転送手段7の異常に基づいて転送手段4の開閉動作等を制御するための処理を行う。スイッチング制御手段103は、例えば、マイクロコンピュータ、デジタルシグナルプロセッサ等の演算装置、あるいは同様の機能を内部に有する装置等を有している。図3はスイッチング制御手段103の制御機能をブロック化した構成の一例を示す図である。図3において、母線電流指令値演算部21は母線電圧指令値と母線電圧検出部101の検出に係る電圧検出値とに基づき、母線電流指令の実効値を演算する。また、正弦波生成部22は入力電圧ゼロクロス検出部100の検出に係るクロス検出値から、入力電圧に同期した正弦波を作成する。オンデューティ演算部23は、母線電流指令値演算部21の出力と正弦波生成部22の出力を積算した母線電流指令値と母線電流検出部102の検出に係る電流検出値とから短絡手段4のオンデューティを演算し、出力信号オンデューティ信号を送る。異常処理部24は、異常検出手段105の検出に係る短絡手段電流検出値に基づいて、転流用スイッチ74、短絡手段4の開閉制御開閉動作/停止を判定等する。また、報知手段107に報知指示の信号を送信し、音、表示灯による異常の報知等を行わせる。駆動信号生成部104は、スイッチング制御手段103からの出力信号をもとに、短絡手段4および転流手段7の駆動信号を生成し、短絡手段4、転流手段7にそれぞれ送信する。また、異常検出手段105は、例えば、転流手段7の異常を検出するために短絡手段4に流れる電流を検出し、短絡手段電流検出値を検出信号により出力する。ここで、異常検出手段105は転流手段7の異常を検出するために短絡手段4を流れる電流を検出するようにしているが、これに限られるものではない。例えば逆流防止素子5を流れる電流を検出するようにしてもよい。報知手段107は、スイッチング制御手段103の異常処理部24からの報知指示の信号に基づいて、報知を行う。ここで、報知手段107の報知については、特に限定するものではないが、例えばスピーカ等からの音を発生させる、表示灯等により点灯表示させる等するようにする。以上のような本実施の形態のシステムに関する動作について、以下説明する。本実施の形態の電力変換装置における動作は、DCチョッパの動作に、転流手段7における転流動作を加え、平滑手段8から電流が逆流する前に逆流防止素子5を逆回復させておくようにし、リカバリー電流の発生を抑える。図4は実施の形態1に係る電流経路の一例を示す図である。図4は短絡手段4および転流手段7内の転流用スイッチ74の開閉状態の組合せのうち、代表的な動作例による経路を示している。図5は、図4に基づく動作による電源電圧、電源電流入力電流および短絡手段4に送られる駆動信号の動作に係る波形動作波形を示す図である。図4および図5を用いて、本実施の形態における電力変換装置の動作について説明する。図4aは、短絡手段4がオフ開放および転流用スイッチ74がオフの状態を示している。短絡手段4、転流用スイッチ74をオフ状態としたまま動作させた場合、単純な全波整流回路と等価となる。例えば、交流電源1の端子のうち、整流素子2a、2bに接続される側の端子の電位が高い場合、電流経路は、交流電源1-整流素子2a-リアクトル3-逆流防止素子5-負荷9-整流素子2dの経路となる。このとき、図5aに示すような動作波形の電流が交流電源1からの入力電流として流れる。このような波形の電流の場合には力率は悪く、高調波電流も多く含有している。図4bは、短絡手段4がオン閉止、転流用スイッチ74がオフの状態を示している。このとき、交流電源1-整流素子2a-リアクトル3-短絡手段4-整流素子2dの経路で短絡電流が流れる。ここで、リアクトル3に印加される電圧は交流電源1の電圧とほぼ同等となり、上記経路で流れる短絡電流は次式1で表される。isw4on=Vs/Lti0...1ここで、isw4on:短絡手段4オン時の電流、Vs:交流電源1の電圧、L:リアクタ3のインダクタンス値、t:短絡手段4のオン時間、i0:短絡手段4がオンする直前の電流初期値を表す。通常、図4a、図5aのような全波整流において、平滑手段8が放電して負荷9に電流を流す区間では、交流電源1の入力電流が不通流となる区間が存在する。しかし、短絡手段4をオンした場合、図4bのように、リアクトル3を介して短絡電流が流れるため、上記のような不通流区間であっても、交流電源1による入力電流が流れる。このため、短絡手段4のオン、オフの切り替えを繰り返し行うことで、図4aとbとに示す電流経路を繰り返すことができる。さらにオン、オフの時間割合を制御することで、交流電源1による入力電流の波形を任意に変形することが可能となり、力率や高調波電流の含有率を改善することが可能となる。例えば、図3に示すような構成のスイッチング制御手段103において、母線電流指令値演算部21では、例えば、外部から入力される母線電圧指令値と母線電圧検出部101からの電圧検出値との偏差を求める。そして、例えば比例積分制御を行い、母線における電圧検出値が母線電圧指令値となるように近づくように母線電流指令の実効値を演算する。また、正弦波生成部22では、入力電圧ゼロクロス検出部100のクロス検出値から交流電源1の周波数を判定し、クロス検出値と交流電源1の周波数をもとに、入力電圧に同期した正弦波を生成する。このときの正弦波の振幅は1とし、生成した正弦波の絶対値を取って出力する。そして、母線電流指令値演算部21と正弦波生成部22との出力を積算することで、母線電流正弦波指令値が得られる。オンデューティ演算部23では、例えば、上記のようにして得られた母線電流正弦波指令値と母線電流検出部102の電流検出値との偏差を求める。そして、例えば比例積分制御を行い、母線における電流検出値が母線電流正弦波指令値となるように近づくように短絡手段4のオンデューティを演算し、出力信号オンデューティ信号を送る。そして、駆動信号生成部104では、例えば、短絡手段4のスイッチング周波数と同等の周波数の三角波とスイッチング制御手段103の出力信号とを比較し、短絡手段4の駆動信号を生成する。一般に、このような制御を行う場合、短絡手段4のスイッチング周波数は、数k~数十kHz程度とされる。ここでは、上記母線電流指令値を、交流電源1による入力電圧と周波数位相が等しく、所望の振幅をもつ正弦波とするため、交流電源1からの入力電流を正弦波状に制御することができ、力率高調波電流の含有率を大幅に改善することができる図5b。また、上記の例では、短絡手段4を高速スイッチングさせて制御し、入力電流を正弦波状に制御する例を挙げたが、これに限定するものではない。例えば、力率高調波電流含有率の抑制に対する要求が高くないような場合には、必ずしも入力電流を正弦波状にするための制御を行う必要はない。例えば、図5cに示すように、入力電流の不通流区間において、適正な位相で、かつ、適正なオン時間で、短絡手段4を数回のみオンするような制御を行っても、力率高調波含有率の改善を図ることが可能である。例えば高調波規制値と、入力電流に含まれる高調波電流の解析値とを比較し、規制値を満たす範囲で、短絡手段4をオンする位相、オン時間を決定し、短絡手段4のスイッチング回数を最少限にすることができる。上述の数k~数十kHzで短絡手段4をスイッチングする場合に比べてスイッチング回数を大幅に低減できるので、スイッチング損失低減、発生ノイズの低減が可能となる。また、短絡手段4として、安価な低速の素子を使用することができるので、コスト低減も可能となる。このような制御を行う場合、例えば、交流電源1の入力電圧を検出し、入力電圧のゼロクロス等から、短絡手段4をオンする位相やオン時間を決定すればよい。このため、正弦波状の指令値とする必要はなく、制御も簡易化できる。また、ここでは母線電圧、母線電流を制御する例を挙げたが、いずれか一方の制御としてもよい。図6は転流手段7を動作させない場合における信号および電流波形を示す図である。ここで、図6において、短絡手段4の駆動信号は、HI側をアクティブ方向オン方向としている。上述したように、短絡手段4をオフしている場合、逆流防止素子5には順電流が流れる。この状態で、短絡手段4をオンすると、直列接続された逆流防止素子5の両端に、平滑手段8により平滑された母線電圧と、整流器2により整流された電圧との差分が逆バイアスとして印加される。その後、逆流防止素子5はオフ動作に移行する。ここで、逆流防止素子5がオフへ移行する期間、オンしている期間とは逆向きの短絡電流が流れる。これは、通常、逆流防止素子5に用いられるpn接合ダイオードにおいて、順バイアス電圧で定常に通電している状態では、p、n双方の半導体にキャリアが蓄積された状態となっており、この状態から瞬時に逆バイアス電圧が印加されると、それらのキャリアが順バイアス電圧印加時に移動していた方向とは反対に移動するためであるこのとき流れる逆向きの短絡電流を、以下、リカバリー電流と称す。リカバリー電流は、コモンモード電流を変位させる要因となり、雑音端子電圧放射雑音等のレベルが上昇するため、ノイズ対策に費用がかかる。また、回路損失の増大にもつながる。通常、整流ダイオードの電流容量増加に伴い、蓄積キャリア量は増加していく傾向にある。そのため、電流容量増加と共に、リカバリー電流は増加していくこととなる。また、印加する逆バイアスが大きくなると、リカバリー電流は増加していくこととなる。そこで、本実施の形態では、電流容量の大きい逆流防止素子5に対して、高い逆バイアス電圧を印加して逆回復を行うのではなく、転流手段7により転流経路を形成するようにし、短絡手段4のオン直前に変圧器71および転流用整流素子72を介して低い逆バイアスを印加して逆回復を行う制御以下、転流制御と称すを行うものである。転流制御においては、短絡手段4のオン直前に転流手段7の転流用スイッチ74をオンし、変圧器71を介して逆流防止素子5に流れている電流を転流用整流素子72側に転流する。図4cは、短絡手段4がオフ、転流用スイッチ74がオンしている状態を示している。このときの電流経路は、図4aと同様に、交流電源1-整流素子2a-リアクトル3-逆流防止素子5-負荷9-整流素子2dの経路となる。さらに、これに加え、転流用スイッチ74がオンしているため、変圧器71が励磁され、転流手段7の変圧器71の2次側巻線-転流用整流素子72の経路にも電流が流れ込む。そして、一定時間経過後、転流用整流素子72側の経路に完全に転流することとなる。図7は転流手段7を動作させる場合の信号および電流波形を示す図である。ここで、短絡手段4および転流手段7転流用スイッチ74の駆動信号は、HI側をアクティブ方向オン方向としている。図7のように、短絡手段4の駆動信号がオンとなる直前で、転流手段7の駆動信号をオンとさせる。このとき、上述したように、励磁電流により変圧器71の2次側巻線の経路に電流が流れ始める。よって、逆流防止素子5と転流用整流素子72の各方向に電流が分流して流れる。その後、転流手段7の駆動信号をオン状態に維持すると、逆流防止素子5には電流が流れなくなり、転流用整流素子72側に全電流が流れることとなる転流完了。転流動作の際、変圧器駆動回路73内部の転流用電源75を、平滑手段8の出力電圧と比較して十分小さい値となるよう設定しておくことで、小さい逆バイアス電圧にて逆流防止素子5をオフ逆回復させることが可能となる。この状態で、短絡手段4をオンすると、転流用整流素子72の逆回復動作が行われ、この場合にもリカバリー電流は生じる。しかしながら、転流用整流素子72の通流時間は逆流防止素子5と比較して、ごく短時間のため、転流用整流素子72に流れる電流の実効電流は小さく、必要とされる電流容量が小さくてすむ。よって、蓄積キャリアの少ない、小容量な素子を用いることができ、逆流防止素子5によって発生する場合と比較して、リカバリー電流の低減が可能となるただし、ピーク電流を考慮して素子を選定する。そして、結果的にシステム全体として、リカバリー電流に起因するノイズ量および損失を低減することが可能となる。これにより、雑音端子電圧放射雑音等のレベルが低減し、また、回路損失が抑制される。よってノイズフィルタが小型化でき、コスト低減をはかることができる。また、短絡手段4を動作させるための駆動電源ゲート駆動用電源。図示せずまたはスイッチング制御手段103の電源図示せずのいずれか一方と、変圧器駆動回路73の転流用電源75とを共通化することができる。このため、新たに電源を作成する必要がなくなり、コストアップを避けることができる。転流用整流素子72には、リカバリー特性が良く、順電圧が低く、ロスの少ない高耐圧なショットキーバリアダイオードを用いてもよい。また、SiC炭化珪素、GaNガリウムナイトライド、窒化ガリウム、ダイヤモンド等を材料とするワイドバンドギャップ半導体の素子を用いてもよい。これらの素子は、電流実効値の許容値が大きい仕様になるにつれ、結晶欠陥の増大、コストアップを招く。本実施の形態における転流用整流素子72に、電流実効値の許容値が小さい素子を使用可能なため、コストパフォーマンスが良好で高効率の電力変換装置を実現することができる。また、変圧器71を介するため、逆流防止素子5変圧器71の2次側巻線転流用整流素子72と、変圧器駆動回路73スイッチング制御手段103との間を絶縁することができる。このため、転流手段7を駆動する信号の注入が比較的簡易に行える。また、安全性信頼性の高いシステムを構築することができる。次に、上記のような動作を行う転流手段7における故障例と各故障の保護対策等について説明する。まず各要素素子、機器等が短絡故障した場合について説明する。変圧器71の1次側巻線が短絡故障した場合、変圧器駆動回路73においては、転流用スイッチ74がオンすると転流用電源75が短絡状態となる。このため、転流用スイッチ74の電流容量を超過した電流が流れ、転流用スイッチ74が破壊する恐れがある。また、転流用電源75において、転流手段7側に多くの電力が供給されてしまうと、転流用電源75が例えばスイッチング制御手段103等の電源と共通している場合には、スイッチング制御手段103側においては供給電力不足となり、制御を正常に行うことができなくなる恐れがある。そこでは、変圧器駆動回路73の電流経路を遮断等して、転流手段7、電力変換装置等の保護をはかる。図8は保護手段を有する転流手段7を逆流防止素子5と並列に接続した場合の構成の一例を示す図である。例えば電流経路を遮断する場合については、図8aに示す保護手段80aの位置に、例えば転流用スイッチ74や転流用電源75の電流容量より低い電流で切れる、例えばヒューズのような電流遮断素子を挿入するとよい。また、変圧器駆動回路73に流れる電流を抑制し、回路を保護する場合には、大電流が流れた場合に自己発熱による抵抗値の変化を利用して電流を制限する、例えば正特性サーミスタ等のような電流抑制素子を挿入するようにしてもよい。また、このとき転流手段7の2次側巻線は励磁されず、転流動作が行われないため、リカバリー電流が抑制されず、短絡手段4、逆流防止素子5の動作波形は図6のようになる。このリカバリー電流の大きさに応じて、転流用スイッチ74の開閉制御の動作/停止を切り替えてスイッチを開いて停止させる等して、異常時に電流経路を遮断するようにしてもよい。リカバリー電流の大きさは、例えば異常検出手段105の検出に係る短絡手段電流検出値に基づいて判断することができる。そして、スイッチング制御手段103の異常処理部24が保護に係る判断を行うようにする。また、例えば転流用電源75の電源供給等を制御できる場合には、制御手段が転流用電源75への給電を停止するようにしてもよい。ここで、転流手段7が動作しない場合でも、短絡手段4の開閉制御により入力電流や出力電圧の制御は可能であるため、必ずしも短絡手段4の開閉動作については停止する必要はない。図9は実施の形態1に係る電力変換装置の異常判定における動作波形の一例を示す図である。転流手段7が動作しない場合、リカバリー電流の増加により、短絡手段4や逆流防止素子5へのストレスは増加し、また、短絡手段4や逆流防止素子5における損失は増加する。そこで、リカバリー電流の大きさにより、短絡手段4の開閉動作/停止を判定すればよい。リカバリー電流の大きさによる判定について、本実施の形態ではスイッチング制御手段103の異常処理部24が行うようにする。異常処理部24は、例えば図9に示すように、短絡手段4または逆流防止素子5における電流のピーク値または任意の時間当たりの電流変化に基づいて短絡手段4の開閉動作/停止を判定する。また、このうちのいずれかを組み合わせて判定してもよい。本実施の形態では、異常処理部24は、異常検出手段105の検出に係る短絡手段電流検出値に基づいて判定を行う。スイッチング制御手段103は、異常処理部24の判定に基づく出力信号を送るようにする。また、変圧器71の1次側巻線に接続される転流用スイッチ74が短絡故障した場合も、上記変圧器71の1次側巻線が短絡故障した場合と同様の現象が起こる。このため、上記と同様、図8aに示すように、例えば、ヒューズのような電流遮断素子による電流経路遮断、正特性サーミスタ等のような電流抑制素子による電流抑制にて回路を保護することができる。また、転流用スイッチ74の短絡故障を想定して、予め保護用の遮断スイッチを同様の位置に設けるようにしてもよい。この場合、スイッチは通常オン状態とし、リカバリー電流の大きさに応じて、例えば異常処理部24が異常と判定した場合のみオフとすればよい。ここでは遮断スイッチを単独で設けているが、例えば電流遮断素子、電流抑制素子とともに設けるようにしてもよい。また、リカバリー電流の大きさに応じて転流用電源75の給電を停止してもよい。また、上記のように、異常処理部24が判定を行い、短絡手段4の開閉動作/停止の制御を行うようにしてもよい。一方、変圧器71の2次側巻線が短絡故障した場合には、転流用スイッチ74の開閉状態にかかわらず転流手段7は動作しない。このとき転流用スイッチ74の開閉状態にかかわらず装置の安全上の問題はない。ただし、転流用スイッチ74の開閉制御停止開放、転流用電源75の給電を停止、遮断スイッチを設けている場合には、スイッチを開放することで、変圧器駆動回路73の損失を低減することができる。通常、逆流防止素子5や転流用整流素子72に使用するダイオードにおいて、順電圧降下と逆回復特性とはトレードオフの関係にある。本実施の形態においては、逆流防止素子5と転流用整流素子72では、逆流防止素子5には、順電圧降下が低いことを優先し、転流用整流素子72には、逆回復特性の速いことを優先して、部品選定することが望ましい。これらの数値は、素子の電流容量も関係しており、また転流用整流素子72は電流容量が低くてよいため、順電圧降下、逆回復特性ともに、逆流防止素子5より優れた素子を、比較的低コストで用いることができるため、一概に大小が決まるわけではない。このため、逆流防止素子5が転流用整流素子72に対して順電圧降下の低い素子を使用していれば、変圧器71の2次側巻線が短絡故障した場合でも、逆流防止素子5に電流が集中するため、電流容量の小さい転流用整流素子72の破壊に至る可能性は少ない。しかし、転流用整流素子72の順電圧降下が逆流防止素子5と同等かそれ以上となる場合には、図8bに示す保護手段80bの位置に、転流用整流素子72の電流容量より低い電流で切れるヒューズのような電流遮断素子を挿入してもよい。また、大電流が流れた場合に自己発熱による抵抗値の変化を利用して電流を制限する正特性サーミスタ等のような電流抑制素子を挿入してもよい。遮断スイッチを挿入してもよい。また、上記のように、異常検出手段105が判定を行い、短絡手段4の開閉動作/停止の制御を行うようにしてもよい。変圧器71の2次側巻線に接続される転流用整流素子72が短絡故障した場合、上記同様、転流用スイッチ74の開閉状態にかかわらず転流手段7は動作しない。転流用スイッチ74の開閉制御停止、転流用電源75の給電を停止、遮断スイッチを設けている場合には開閉制御停止をすることで、変圧器駆動回路73の損失を低減することができる。ここで、転流用整流素子72が短絡すると、この経路での逆流防止が不可となる。このため、並列接続された逆流防止素子5もほぼ短絡状態となり、平滑手段8から電源側への電流逆流が防止できない。このため、短絡手段4がオンとなると、過電流が流れ素子が破壊に至る恐れがある。これを防止するためには、電流遮断素子、電流抑制素子または遮断スイッチを変圧器71の2次側巻線と転流用整流素子72の経路に挿入すればよい。遮断スイッチの動作はリカバリー電流の大きさにより、開閉制御を行えばよい。リカバリー電流の大きさによる判定は、例えば図9に示すように、短絡手段4もしくは逆流防止素子5の、電流のピーク値または任意の時間当たりの電流変化より判定すればよい。このうちのいずれかを組み合わせて判定してもよい。判定は例えばスイッチング制御手段103の異常処理部24が行うようにすればよい。変圧器71の1次側巻線、2次側巻線、1次側巻線に接続される転流用スイッチ74、2次側巻線に接続される転流用整流素子72のいずれかが開放故障した場合、転流手段7は動作せず、製品の安全上の問題となるモードはない。このとき短絡手段4の開閉制御により入力電流や出力電圧の制御は可能であるため、必ずしも短絡手段4の開閉制御を停止する必要はない。ただし、リカバリー電流の増加により、短絡手段4や逆流防止素子5へのストレスは増加し、また、短絡手段4や逆流防止素子5における損失は増加するため、リカバリー電流の大きさにより、短絡手段4の開閉制御の動作/停止を判定すればよい。リカバリー電流の大きさによる判定は、例えば図9に示すように、短絡手段4もしくは逆流防止素子5の、電流のピーク値または任意の時間当たりの電流変化より判定すればよい。このうちのいずれかを組み合わせて判定してもよい。図10は電力変換装置の保護に係るフローチャートの一例を示す図である。例えば、上記のような保護と併せて、転流手段7を持たないチョッパ回路6においても使用されるような、母線電圧、母線電流または短絡手段4を流れる電流が閾値を超えたものと判断した場合に、ラッチ等による保護用の回路を有する短絡手段4について、短絡手段4をオフ状態として開閉制御を停止し、保護をはかるようにしてもよい。ここで、図10の処理については、異常検出手段105の検出に係る短絡手段電流検出値短絡手段4を流れる電流に基づいて異常処理部24が行うものとする。まずSTEP1では、短絡手段4に流れる電流の変化率と、任意に設定した閾値とを比較する。短絡手段4に流れる電流が閾値より大きいと判断するとSTEP2に進む。STEP2では、さらに短絡手段4に流れる電流のピーク値と、任意に設定した閾値とを比較する。短絡手段4に流れる電流のピーク値が閾値より大きいと判断するとSTEP3に進む。ここで、STEP1、STEP2では短絡手段4に流れる電流の変化率とピーク値とがそれぞれの任意の閾値を超える場合に異常と判定する場合について説明したが、比較する物理量はこれに限定されるものではない。例えば、逆流防止素子5の電流の変化率やピーク値を使ってもよい。また、比較する物理量を短絡手段4と逆流防止素子5の電流の変化率とするなど、判定するための物理量の組合せや、組合せ数等を任意に変更してもよい。STEP3では、STEP4で保護動作に移行し、短絡手段4をオフする場合に、保護動作のリセットを任意に行うためのラッチをかけるかどうかを判断するため、そのラッチのリセット信号の有無を判定する。リセット信号が無いと判断するとSTEP4に進み、上述したように短絡手段4をオフとするように、保護動作のリセットを任意に行うためのラッチをかける。STEP4の後はSTEP3に再び進み、ラッチのリセット信号の有無を判定する。リセット信号があれば、STEP5に進み、短絡手段4の開閉制御が可能となるよう、保護動作をリセットし、再度STEP1から保護動作の要否判定を行う。また、通常の転流手段7を持たない通常のチョッパ回路においても使用されるような、母線電圧または母線電流または短絡手段4の電流が閾値を超えた場合にも、同様の処理を行いフローで保護動作の要否判定を行い、保護動作が必要な場合には短絡手段4のオフを行う。ここでは、STEP1、STEP2では短絡手段4に流れる電流の変化率とピーク値とがそれぞれの任意の閾値を超える場合に異常と判定する場合について説明したが、STEP1、STEP2と並列に、母線電圧または母線電流または短絡手段4の電流とそれぞれの任意の閾値との比較を行うようにしてもよい。このとき、STEP3以降は共通化することができる。また、保護手段80として遮断スイッチを設けている場合、遮断スイッチの動作の要否を、上記の手順で判定するようにしてもよい。また、ここでは、異常処理部24による処理を行うようにしたが、例えばコンパレータやフリップフロップ回路を用いたハードウェアで構成して同じように行うようにしても同様の効果を得ることができる。以上のように、実施の形態1の電力変換装置によれば、転流手段7を設けることにより、逆流防止素子5を流れる電流を別経路に転流させることができるので、負荷9側から電流が逆流する際、逆流防止素子5に発生するリカバリー電流を低減させることで、損失低減、雑音端子電圧レベル低減、EMC対策等をはかり、システム全体として高効率化をはかることができる。そして、転流手段7を構成する素子等の要素に故障が発生して、異常検出手段106が転流手段7の異常を検出した場合に、スイッチング制御手段103の異常処理部24が転流手段7及び短絡手段4の少なくとも一方に対して保護に係る動作制御を行うことで、信頼性の高い装置を得ることができる。場合によっては、短絡手段4の停止も行うようにしたので、回路保護等、信頼性の高い装置を得ることができる。ただ、転流手段7を停止させたとしても、短絡手段4の動作を停止させなければ電力変換装置としての動作を維持することができ、安全面を確保しながら、装置として必要な動作を行うことができる。保護を行う際に、変圧器71の1次側巻線、2次側巻線の少なくとも一方における電流経路を遮断できるように保護手段80a、80bを設けるようにしたので、転流手段7、電力変換装置を有効に保護することができる。また、報知手段107を設けることで、転流手段7の異常を報知することができる。また、転流手段7を変圧器71等で構成することで、変圧器71により、交流電源1と負荷9との間の回路上にある逆流防止素子5、変圧器71の2次側巻線及び転流用整流素子72と、変圧器駆動回路73、スイッチング制御手段103及び転流手段7への駆動信号との間を絶縁することができるため、転流手段7への駆動信号の送信を比較的簡易に行うことができる。そして、高い電圧が印加される手段と低い電圧で動作する手段とを電気的に分離させることができる。また、安全性、信頼性が高いシステムの構築を行うことができる。また、変圧器駆動回路73の転流用電源75を、平滑手段8の出力電圧と比較して十分小さい値となるよう設定しておくことで、小さい逆バイアス電圧にて逆流防止素子5を逆回復させることが可能となる。さらに、転流用整流素子72に炭化珪素、窒化ガリウム系材料またはダイヤモンドを材料とするワイドギャップバンド半導体を用いるようにしたので、低損失の電力変換装置を得ることができる。また、電力損失が小さいため、素子の高効率化をはかることができる。ワイドギャップバンド半導体は許容電流密度が高いため、素子の小型化をはかることができ、素子を組み込んだ手段も小型化することができる。ここで、転流用整流素子72だけでなく、例えば転流用スイッチ74等、システム全体として損失とならないような場合には、他の素子にワイドギャップバンド半導体を用いることもできる。実施の形態2.図11は実施の形態2に係る電力変換装置の構成の一例を示す図である。図11において、実施の形態1と同様の機器、素子等については同一符号を付す。図11におけるチョッパ回路6は、リアクタ3a、短絡手段4a、逆流防止素子5aで構成したチョッパ回路に、リアクタ3b、短絡手段4b、逆流防止素子5bからなるチョッパ回路を並列に接続した構成となっている。そして、逆流防止素子5a、5bには転流手段7を接続している。このため、本実施の形態においては、2つのチョッパ回路における転流手段7は共通としている。スイッチング制御手段103は、例えば図3で示す構成とし、実施の形態1と同様に短絡手段4a、4bのオンデューティを演算する。ここで、短絡手段4a、4bのオンデューティは同一の値とする。その後、駆動信号生成部104では、スイッチング制御手段103からの出力信号をもとに、短絡手段4a、4bの動作を行わせるための駆動信号を生成するが、このときの短絡手段4a、4bに送る駆動信号は異なる位相とする。例えば、位相差等を特に限定するものではないが、180度の位相差をもたせるようにするとよい。本実施の形態におけるチョッパ回路6は、リアクタ3、短絡手段4、逆流防止素子5からなる2つのチョッパ回路を並列に接続している。実施の形態1のようにチョッパ回路が1系統の場合と比べると、それぞれのチョッパ回路に流れ込む電流は分散するため、各部品の電流容量を低減することができ、素子数は増加するものの、トータルでのコスト、回路規模の低減を図ることが可能となる。図12は実施の形態2に係る電源電圧、電源電流入力電流および短絡手段4に送られる駆動信号の動作に係る波形動作波形等を示す図である。短絡手段4a、4bを異なる位相の駆動信号で動作させることで、図12a、bに示すように、各系統に流れる電流の総和となる電源電流はリプルが相殺されて小さくなる。ここで、図12bではリアクタ電流がスイッチング毎に0とならない連続モードの例を挙げたが、スイッチング毎に0となる不連続モードや臨界モードとしてもよい。この場合、リアクタ3a、3bに必要なインダクタンス値が小さくなるため、コスト低減、小型化が可能となる。スイッチング毎に電流が0となることで、次のスイッチング時は電流0状態でのスイッチングであるソフトスイッチングとなる。このため、スイッチング損失の低減も図ることができる。また、電源電流のリプルが小さくなるため、ノイズフィルタの小型化、低コスト化も図ることができる。そして、電源電流のリプルが小さくなることを利用して、各系統でのスイッチング周波数を低減させるようにしてもよい。この場合、電源電流のリプル低減効果は少なくなるが、各系統でのスイッチング回数が減るため、スイッチング損失の低減が可能となる。ここではリアクタ3、短絡手段4、逆流防止素子5からなるチョッパ回路を2並列とした場合についての例を挙げたが、3以上のチョッパ回路を並列に接続してチョッパ回路6を構成するようにしてもよい。このとき、各系統で異なる位相差とすることで、上記同様の効果が得られる。系統数が多いことで、素子数は増えるものの、電源電流のリプル、各系統に流れ込む電流はさらに低減できる。なお位相差は、n系統のとき360度/nとすることでリプル相殺の効果は最大となる。上記のような構成の電力変換装置での動作においても、短絡手段4aオン時に逆流防止素子5a、短絡手段4bオン時に逆流防止素子5bで、実施の形態1と同様のメカニズムでリカバリー電流が発生する。したがって、リカバリー電流の発生タイミングが異なる。このため、本実施の形態における転流手段7においても、逆流防止素子5aと接続された変圧器71の2次側巻線と、逆流防止素子5bと接続された変圧器71の2次側巻線とは、動作するタイミングを変える必要がある。図13は実施の形態2に係る転流手段7の構成の一例を示す図である。転流用整流素子72aと接続された変圧器71の2次側巻線と、転流用整流素子72bに接続された変圧器71の2次側巻線とは、巻線の極性を逆極性とし、逆巻きとする。また、変圧器駆動回路73は、転流用スイッチ74a、74b、転流用電源75、コンデンサ76a、76bで構成する。図13の転流手段において、転流用スイッチ74aをオン、転流用スイッチ74bをオフとすると、コンデンサ76aが放電し、変圧器71の1次側巻線に励磁電流が流れる。このとき、変圧器71の2次側巻線では、巻線が同極性の、転流用整流素子72a側の巻線に電流が流れ、転流用整流素子72aが転流動作を開始する。一方、転流用スイッチ74aをオフ、転流用スイッチ74bをオンとすると、コンデンサ76bが放電し、変圧器71の1次側巻線に、転流用スイッチ74aをオン、転流用スイッチ74bをオフしたときとは逆向きの励磁電流が流れる。このとき、変圧器71の2次側巻線では、巻線が逆極性の、転流用整流素子72b側の巻線に電流が流れ、転流用整流素子72bが転流動作を開始する。ここで、変圧器駆動回路73は転流用スイッチ74a、74bによるハーフブリッジ構成の例を挙げたが、スイッチの個数を増やしてフルブリッジ構成としても、同様に動作し、同様の効果が得られる。本実施の形態によれば、異なるタイミングでの転流動作を必要とする逆流防止素子5a、5bのそれぞれに転流手段7を設置する場合においても、変圧器71の1次側巻線において構成する変圧器駆動回路73を共通とすることができる。このため、実施の形態1と同様にリカバリー電流の低減によるノイズ損失の低減を図りながらも、回路の部品点数を減らすことができ、回路面積の低減やコストアップの抑制を実現することができる。ここでは、タイミングを異ならせているが、例えば転流動作を行う時間を調整するようにしてもよい。次に上記のような動作を行う転流手段7の故障モードとそのときの保護について説明する。変圧器71の1次側巻線および2次側巻線、転流用整流素子72a、72b、転流用スイッチ74a、74bの故障については、実施の形態1と同様であるため、実施の形態1の図8~図10に関して説明した場合と同様の保護を行うことができる。コンデンサ76aが短絡故障した場合、転流用スイッチ74aをオンしたときに変圧器71の1次側巻線には励磁電流が流れないため、転流用整流素子72a側の転流動作が不可能となる。一方、コンデンサ76bは通常時の2倍である転流用電源75の電圧がそのまま印加されて充電される。このため、転流用スイッチ74bをオンしたときには、変圧器71の1次側巻線には励磁電流が流れ、転流用整流素子72b側の転流動作は可能である。ただし、このとき変圧器71に印加される電圧は前述の通り通常の2倍となる。そこで、転流用スイッチ74bをオンするタイミングを遅らせたり、駆動信号のパルス幅を減らしたりするよう調整することで、変圧器71の1次側巻線に流れる電流を通常時と同レベルに抑制し、変圧器71にかかるストレスを抑制できる。また、コンデンサ76bが短絡故障した場合も、コンデンサ76aが短絡故障した場合と同様の現象となる。このとき、転流用スイッチ74bをオンしたときには、変圧器71の1次側巻線には励磁電流が流れないため、転流用整流素子72b側の転流動作が不可能となる。一方、コンデンサ76aは通常時の2倍である転流用電源75の電圧がそのまま印加されて充電される。このため、転流用スイッチ74aをオンしたときには、変圧器71の1次側巻線には励磁電流が流れ、転流用整流素子72b側の転流動作は可能である。ただし、このとき変圧器71に印加される電圧は前述の通り通常の2倍となるため、転流用スイッチ74aのオンタイミングを遅らせたり、駆動信号のパルス幅を減らしたりするよう調整することで、変圧器71の1次側巻線に流れる電流を通常時と同レベルに抑制し、変圧器71にかかるストレスを抑制できる。コンデンサ76aが開放故障した場合、コンデンサ76bは転流用スイッチ74aがオンしている間に充電されていく。コンデンサ76bが十分に充電されるまでの期間は、転流用スイッチ74bをオンしても変圧器71の1次側巻線には励磁電流が十分流れないため、転流用整流素子72b側の転流動作が不可能となる。このような状態の場合、報知手段107等により異常である旨ををユーザー等に報知するようにして、電力変換装置の停止や修理を促し、その間は運転し続けるよう制御してもよい。ここで、報知手段等においては、上記の場合に限定することなく、他の原因等により転流手段7等に故障が発生した場合においても報知するようにしてもよい。コンデンサ76bが開放故障した場合も、コンデンサ76aが開放故障した場合と同様の現象となる。このとき、コンデンサ76aは転流用スイッチ74bをオンしている間に充電されていく。コンデンサ76aが十分に充電されるまでの期間は、転流用スイッチ74aをオンしても変圧器71の1次側巻線には励磁電流が十分流れないため、転流用整流素子72a側の転流動作が不可能となる。このような状態の場合にも、報知手段等図示せずにより報知するようにして、その間は運転し続けるよう制御してもよい。図14は実施の形態2に係る電力変換装置の構成の他の一例を示す図である。例えば、構成要素が故障して逆流防止素子5a側もしくは5b側のいずれか一方の転流手段7が動作不可となった場合について説明する。各系統での転流手段7の動作可否は、例えば図10に示すフローチャートと同様の処理に基づき、短絡手段4a、4b、逆流防止素子5a、5bの電流ピーク値または電流変化率のいずれか、もしくはそのうちの複数項目を組み合わせて判断するようにしてもよい。そして、その判断結果に基づいて短絡手段4a、4bの動作を停止するようにしてもよい。このとき、図14に示すように、逆流防止素子5a、5bの後段逆流防止素子5a、5bと平滑手段8との間の経路に、例えばリレーのような遮断スイッチ106a、106bを設け、経路を遮断できるようにしてもよい。図15は転流手段7の動作可否と負荷との関係を示す図である。例えば、図15に示すように、転流手段7の動作可否と、負荷の組合せで、短絡手段4a、4bの動作/停止を行うかどうかを判定するようにしてもよい。ここでは、負荷としてインバータ回路にてモータを駆動する場合を想定する。また、逆流防止素子5a、5bに対して、それぞれ独立した転流手段7を接続しているものとする。例えば負荷が小さい場合には、母線電圧の昇圧が不要となるため、負荷が小さい場合の短絡手段4a、4bは停止とする。この場合、チョッパ回路6は動作しないため、コンデンサインプット形のコンバータと同様の挙動をする。負荷が小さいため、遮断スイッチ106a、106bのいずれかを遮断しても、各素子の電流容量を超えない。このため、破壊の危険はなく、それに加えて、電力変換の際に通過する素子を減らすことができ、損失低減が可能となる。一方、負荷が大きい場合には、母線電圧を昇圧してモータの動作領域を拡大したり、モータを高巻数化して効率改善を図るため、短絡手段4a、4bはできるだけ動作させた方がよい。このとき、転流手段7a、7bが動作不可能な場合には、転流手段7の動作不可能な側の短絡手段4の動作を停止し、その上で遮断スイッチ106a、106bにて経路を遮断する。このとき、上記同様、電力変換の際に通過する素子を減らすことができるため、損失低減が可能となる。ただし、遮断しない側の各素子には通常分散していた電流が集中するため、電流容量を超える場合には、短絡手段4の動作を停止し、コンデンサインプット形のコンバータとして動作させるのが望ましい。以上のように、実施の形態2の電力変換装置によれば、例えば逆流防止素子5a、5bのそれぞれに異なるタイミングで転流動作を行う場合においても、変圧器71の2次側巻線、転流用整流素子72a、72bを、実施の形態1と同様に逆流防止素子5a、5bにそれぞれ並列接続し、一方で、変圧器71の1次側巻線に電力供給を制御する変圧器駆動回路73を共通とすることができるため、実施の形態1と同様の、リカバリー電流の低減によるノイズ損失の低減を図りながらも、回路の部品点数を減らすことができ、回路面積の低減やコストアップの抑制を実現することができる。また、コンデンサ76の一方が短絡故障等した場合に、転流用スイッチ74のオンタイミングを遅らせたり、駆動信号のパルス幅オン時間、デューティを減らしたりするよう調整することで、変圧器71の1次側巻線に流れる電流を通常時と同レベルに抑制し、変圧器71にかかるストレスを抑制することができる。実施の形態3.図16~30は本発明の実施の形態3に係る電力変換装置の構成の一例を示す図である。同様の動作を行う手段、素子等については、実施の形態1等で説明した図面と同一符号を付している。上述した実施の形態1、2では、単相の交流電源に接続され、電源を整流した後段で短絡手段を設けた電力変換装置について述べた。この他、例えば図16~30に示すような、単相交流電源に対応した電力変換装置についても、転流手段7を設け転流制御を行うことで上記同様の効果が得られ、この転流手段7に故障が起きた場合でも装置を保護し、信頼性を向上する効果を得ることができる。このとき、例えば図16のように、整流素子2a等を逆流防止素子として転流手段7を設けるようにしてもよい。また、図17は短絡手段4の構成の一例を示す図である。例えば図17aでは、整流素子41a~41dをブリッジ接続した短絡用整流回路41と、短絡用スイッチ42とで短絡手段4を構成している。図17aは短絡用スイッチ42として例えばIGBTのような双方向に電流を流せない素子を1つ用いる場合における一般的な構成を示している。他にも、図17bに示すように、例えばIGBT絶縁ゲートバイポーラトランジスタ、MOSFET電界効果トランジスタ等を複数個用いて構成する双方向スイッチ等で短絡手段4を構成してもよく、同様の効果を得ることができる。実施の形態4.図31~図40は本発明の実施の形態3に係る電力変換装置の構成の一例を示す図である。同様の動作を行う手段、素子等については、実施の形態1等で説明した図面と同一符号を付している。上述した実施の形態1~3では、単相の交流電源に対応した電力変換装置について述べてきた。この他、例えば、図31~図40に示すような、三相交流電源対応の同様の方式の電力変換装置についても、転流手段7を設け転流制御を行うことで上記同様の効果が得られ、この転流手段7に故障が起きた場合でも装置を保護し、信頼性を向上する効果を得ることができる。実施の形態5.図41は本発明の実施の形態5に係るモータ駆動装置の構成の一例を示す図である。本実施の形態では、上述した電力変換装置を介した電力供給を行う負荷として、図41に示すようなインバータ回路90とモータ91とを接続する。また、インバータ回路90の動作を制御するインバータ制御手段92を有する。本発明に係る電力変換装置を適用することで、高効率、高信頼性であり、さらにこれらに設けた転流手段7に故障が起きた場合でも装置を保護し、信頼性を向上する効果を得ることができる。ここで、本実施の形態のようなモータ駆動装置において、前段の電力変換装置において転流手段7の異常を検出した場合には、インバータ制御手段92は、モータ91での負荷が小さくなるようにインバータ回路90の動作を調整するようにしてもよい。実施の形態6.図42は本発明の実施の形態6に係る冷凍空気調和装置の構成の一例を示す図である。本実施の形態では、上述した実施の形態5におけるモータ駆動装置を、空気調和装置の圧縮機、送風機の一方または双方に適用する場合について説明する。図42の冷凍空気調和装置は、熱源側ユニット室外機300と負荷側ユニット室内機400とを備え、これらが冷媒配管で連結され、主となる冷媒回路以下、主冷媒回路と称すを構成して冷媒を循環させている。冷媒配管のうち、気体の冷媒ガス冷媒が流れる配管をガス配管500とし、液体の冷媒液冷媒。気液二相冷媒の場合もあるが流れる配管を液配管600とする。熱源側ユニット300は、本実施の形態においては、圧縮機301、油分離器302、四方弁303、熱源側熱交換器304、熱源側ファン305、アキュムレータ306、熱源側絞り装置膨張弁307、冷媒間熱交換器308、バイパス絞り装置309および熱源側制御装置310の各装置手段で構成する。圧縮機301は、吸入した冷媒を圧縮して吐出する。ここで、圧縮機301は、運転周波数を任意に変化させることにより、圧縮機301の容量単位時間あたりの冷媒を送り出す量を細かく変化させることができるものとする。ここで、上述した各実施の形態における電力変換装置が、圧縮機301モータを駆動させる電力を供給する交流電源1と負荷9となる圧縮機301等との間に取り付けられている。油分離器302は、冷媒に混じって圧縮機301から吐出された潤滑油を分離させるものである。分離された潤滑油は圧縮機301に戻される。四方弁303は、熱源側制御装置310からの指示に基づいて冷房運転時と暖房運転時とによって冷媒の流れを切り換える。また、熱源側熱交換器304は、冷媒と空気室外の空気との熱交換を行う。例えば、暖房運転時においては蒸発器として機能し、熱源側絞り装置307を介して流入した低圧の冷媒と空気との熱交換を行い、冷媒を蒸発させ、気化させる。また、冷房運転時においては凝縮器として機能し、四方弁303側から流入した圧縮機301において圧縮された冷媒と空気との熱交換を行い、冷媒を凝縮して液化させる。熱源側熱交換器304には、冷媒と空気との熱交換を効率よく行うため、熱源側ファン305が設けられている。熱源側ファン305についても、上述の各実施の形態に記載した電力変換装置を介して電力供給を行い、例えば負荷9となるインバータ装置においてファンモータの運転周波数を任意に変化させてファンの回転速度を細かく変化させるようにしてもよい。冷媒間熱交換器308は、冷媒回路の主となる流路を流れる冷媒と、その流路から分岐してバイパス絞り装置309膨張弁により流量調整された冷媒との間で熱交換を行う。特に冷房運転時において冷媒を過冷却する必要がある場合に、冷媒を過冷却して負荷側ユニット400に供給するものである。バイパス絞り装置309を介して流れる液体は、バイパス配管を介してアキュムレータ306に戻される。アキュムレータ306は例えば液体の余剰冷媒を溜めておく手段である。熱源側制御装置310は、例えばマイクロコンピュータ等からなる。負荷側制御装置404と有線または無線通信することができ、例えば、冷凍空気調和装置内の各種検知手段センサの検知に係るデータに基づいて、インバータ回路制御による圧縮機301の運転周波数制御等、冷凍空気調和装置に係る各手段を制御して冷凍空気調和装置全体の動作制御を行う。また、上述の実施の形態において説明したスイッチング制御手段103等が行う処理を熱源側制御装置310が行うようにしてもよい。一方、負荷側ユニット400は、負荷側熱交換器401、負荷側絞り装置膨張弁402、負荷側ファン403および負荷側制御装置404で構成される。負荷側熱交換器401は冷媒と空気との熱交換を行う。例えば、暖房運転時においては凝縮器として機能し、ガス配管500から流入した冷媒と空気との熱交換を行い、冷媒を凝縮させて液化または気液二相化させ、液配管600側に流出させる。一方、冷房運転時においては蒸発器として機能し、負荷側絞り装置402により低圧状態にされた冷媒と空気との熱交換を行い、冷媒に空気の熱を奪わせて蒸発させて気化させ、ガス配管500側に流出させる。また、負荷側ユニット400には、熱交換を行う空気の流れを調整するための負荷側ファン403が設けられている。この負荷側ファン403の運転速度は、例えば利用者の設定により決定される。負荷側絞り装置402は、開度を変化させることで、負荷側熱交換器401内における冷媒の圧力を調整するために設ける。また、負荷側制御装置404もマイクロコンピュータ等からなり、例えば熱源側制御装置310と有線または無線通信することができる。熱源側制御装置310からの指示、居住者等からの指示に基づいて、例えば室内が所定の温度となるように、負荷側ユニット400の各装置手段を制御する。また、負荷側ユニット400に設けられた検知手段の検知に係るデータを含む信号を送信する。以上のように実施の形態6の冷凍空気調和装置では、上述した実施の形態における電力変換装置を用いて圧縮機301、熱源側ファン305等への電力供給を行うようにしたので、高効率、高信頼性の冷凍空気調和システムを得ることができる。また、電力変換装置における転流手段7が、故障等によって障害が起きた場合でも装置、システムを保護し、信頼性を向上する効果を得ることができる。