互いに嵌合及び離脱可能な第1コネクタ部材と第2コネクタ部材の組から成るコネクタ装置であって、前記第1コネクタ部材は、第1係合部材を外面に有し、前記第2コネクタ部材は、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合時に前記第1係合部材と係合し得る第2係合部材を外面に有し、前記第1係合部材は、略C字形状の部分を有し、該C字形状部分の前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合側とは反対側の一端付近において軸によって前記第1コネクタ部材に支持されており、前記C字形状部分の他端は、前記軸を中心に、前記第1係合部材と前記第2係合部材を係合させる係合方向と、前記第1係合部材と前記第2係合部材の係合を解除する係合解除方向に、回動可能な状態で設けられており、前記第2係合部材は、外面に突出して設けられると共に、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合時に少なくとも一部が前記C字形状部分の凹部によって内包され、前記第1係合部材の他端が前記係合解除方向に回動されて前記第1係合部材と前記第2係合部材の係合が解除される際に、前記第1係合部材の一端付近であるが前記軸より前記一端に近い側の少なくとも一部と連続的に接触し該接触を通じて前記第2係合部材を前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の離脱方向に移動させることができる平坦部を有することを特徴とするコネクタ装置。前記第1係合部材は、前記C字部分を操作できるレバーを有し、前記C字の他端が前記係合方向に回動されたときに、前記レバーは、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合方向に対して約45度の最大角度を成し、前記C字の他端が前記係合解除方向に回動されたときに、前記レバーは、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合方向に対して約90度の最大角度を成す、請求項1に記載のコネクタ装置。前記第1コネクタ部材には、前記C字の一端付近における前記凹部の外側であって前記軸より前記C字の他端に近い側の少なくとも一部と衝突し得る押さえ部が設けられている、前記請求項2に記載のコネクタ装置。前記C字の他端が前記係合方向に回動されて、前記他端によって前記第2係合部材のロック部がロックされた状態にあるときに、少なくとも、前記第2係合部材の平坦部と、前記C字の一端付近における前記凹部の内側であって前記軸より前記一端に近い側の少なくとも一部との間に遊びが形成されている、請求項1乃至3のいずれかに記載のコネクタ装置。前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の最大接近距離は、前記第1コネクタ部材又は前記第2コネクタ部材の嵌合部に設けられた防水用パッキンを利用して規定されている、請求項4に記載のコネクタ装置。2つの前記第1係合部材を前記第2係合部材の左右各側に配置し、各前記第1係合部材の前記C字の凹部によって前記第2係合部材を左右各側から挟むように内包させる、請求項1乃至5のいずれかに記載のコネクタ装置。2つの前記第1係合部材が、それらの先端付近において所定の力で互いに突き合わされている、請求項6に記載のコネクタ装置。2つの前記第1係合部材は、それらの先端付近において噛合わせ部を介して互いに連結されており、前記噛合わせ部の噛合わせを通じて互いに連動し得る、請求項6又は7に記載のコネクタ装置。前記第2係合部材は、側面視略ハート形状を有する請求項6乃至8のいずれかに記載のコネクタ装置。相手コネクタ部材と互いに嵌合及び離脱可能なコネクタ部材であって、前記相手コネクタ部材は、側面視略C字形状の部分を有する係合部材を有し、前記コネクタ部材は、前記相手コネクタとの嵌合時に前記C字の凹部によって内包され得る相手係合部材を有し、前記C字部分は、該C字の一端付近において、前記コネクタ部材と前記相手コネクタ部材の嵌合側とは反対側において前記コネクタ部材に軸によって支持されており、前記C字の他端は、前記軸を中心に、前記C字の凹部に前記相手係合部材を内包しつつ前記係合部材と前記相手係合部材を係合させる係合方向と、前記C字の凹部から前記相手係合部材をイジェクトしつつ前記係合部材と前記相手係合部材の係合を解除する係合解除方向に、回動可能な状態で設けられており、前記相手係合部材は、前記C字の他端が前記係合方向に回動されて前記C字の凹部に前記相手係合部材が内包されたときに、前記他端によってロックされ得るロック部と、前記C字の他端が前記係合解除方向に回動されて前記C字の凹部から前記相手係合部材がイジェクトされる際に、前記C字の一端付近における前記凹部の内側であって前記軸よりも前記一端に近い側の少なくとも一部と連続的に接触し該接触を通じて前記第2係合部材を前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の離脱方向に移動させることができる平坦部と、を有することを特徴とするコネクタ部材。相手コネクタ部材と互いに嵌合及び離脱可能なコネクタ部材であって、前記コネクタ部材は、側面視略C字形状の部分を有する相手係合部材を有し、前記相手コネクタ部材は、前記コネクタ部材との嵌合時に前記C字の凹部によって内包され得る係合部材を有し、前記C字部分は、該C字の一端付近において、前記相手コネクタ部材と前記コネクタ部材の嵌合側とは反対側において前記相手コネクタ部材に軸によって支持されており、前記C字の他端は、前記軸を中心に、前記C字の凹部に前記係合部材を内包しつつ前記相手係合部材と前記係合部材を係合させる係合方向と、前記C字の凹部から前記係合部材をイジェクトしつつ前記相手係合部材と前記係合部材の係合を解除する係合解除方向に、回動可能な状態で設けられており、前記相手係合部材は、前記C字の他端が前記係合方向に回動されて前記C字の凹部に前記相手係合部材が内包されたときに、前記他端によってロックされ得るロック部と、前記C字の他端が前記係合解除方向に回動されて前記C字の凹部34から前記相手係合部材がイジェクトされる際に、前記C字の一端付近における前記凹部の内側であって前記軸よりも前記一端に近い側の少なくとも一部と連続的に接触し該接触を通じて前記第2係合部材を前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の離脱方向に移動させることができる平坦部と、を有することを特徴とするコネクタ部材。しかしながら、上術の従来構成によっては、例えば、図10、図11に示すように、C字部分130から相手係合部材111に加わる力の向き図示矢印あ、いで示すが、C字部分130の傾き如何によっては、嵌合方向Aや離脱方向Bと大きくずれてしまうため、係合部材122にかけた力を、嵌合や離脱のために効率的に使用することができず、この結果、係合部材122の操作に大きな力を要するものとなっていた。また、この無駄な力は、機器側コネクタ100Aとケーブル側コネクタ100Bが完全に嵌合等した後も、装置の一部に嵌合方向Aや離脱方向Bとは異なる方向に不要な負荷を与えるものであり、この結果、装置の破損の可能性を高めるものとなっていた。更に、この従来構成では、C字部分130と相手係合部材111は一点でのみ接触する構成であることから、必ずしも安定したロックを提供するものではなかった。本願発明は、これら従来技術における問題点を解決するためになされたものであり、係合部材にかけた力を、少なくともコネクタを離脱させるためにより効率的に使用することができ、また、コネクタを嵌合させるためにより効率的に使用でき、更に、より安定したロック状態を提供することができるコネクタ装置等を提供しようとするものである。本発明の一つの態様によれば、互いに嵌合及び離脱可能な第1コネクタ部材と第2コネクタ部材の組から成るコネクタ装置であって、前記第1コネクタ部材は、第1係合部材を外面に有し、前記第2コネクタ部材は、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合時に前記第1係合部材と係合し得る第2係合部材を外面に有し、前記第1係合部材は、略C字形状の部分を有し、該C字形状部分の前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合側とは反対側において軸によって前記第1コネクタ部材に支持されており、前記C字形状部分の他端は、前記軸を中心に、少なくとも、前記第1係合部材と前記第2係合部材の係合を解除する係合解除方向に、回動可能な状態で設けられており、前記第2係合部材は、外面に突出して設けられると共に、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合時に少なくとも一部が前記C字形状部分の凹部によって内包され、前記第1係合部材の他端が前記係合解除方向に回動されて前記第1係合部材と前記第2係合部材の係合が解除される際に、前記第1係合部材の一端付近であるが前記軸より前記一端に近い側の少なくとも一部と連続的に接触し該接触を通じて前記第2係合部材を前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の離脱方向に移動させることができる平坦部を有するコネクタ装置が提供される。この構成によれば、例えば、第2係合部材が第1係合部材の一部と接触する部分が平坦部とされており、また、この接触は連続的に行われることから、第1コネクタ部材から第2コネクタ部材に力を効率的に伝えることができる。また、第1係合部材のC字部分を利用することにより、C字の凹部に第2係合部材を内包させることができ、また、第2係合部材に平坦部に加えてロック部を設け、第1係合部材と第2係合部材をロック状態とすることができる。上記コネクタ装置において、前記第1係合部材は、前記C字部分を操作できるレバーを有し、前記C字の他端が前記係合方向に回動されたときに、前記レバーは、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合方向に対して約45度の最大角度を成し、前記C字の他端が前記係合解除方向に回動されたときに、前記レバーは、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の嵌合方向に対して約90度の最大角度を成すものとするのが好ましい。これにより、レバーの操作性を向上させ、また、レバーからの力をより効率的に第1係合部材に伝えることができる。また、上記コネクタ装置において、前記第1コネクタ部材には、前記C字の一端付近における前記凹部の外側であって前記軸より前記C字の他端に近い側の少なくとも一部と衝突し得る押さえ部が設けられていてもよい。この構成により、C字の凹部が過度に開放されてしまうことを防ぐことできる。更に、上記コネクタ装置において、前記C字の他端が前記係合方向に回動されて、前記他端によって前記第2係合部材のロック部がロックされた状態にあるときに、少なくとも、前記第2係合部材の平坦部と、前記C字の一端付近における前記凹部の内側であって前記軸より前記一端に近い側の少なくとも一部との間に遊びが形成されているのが好ましい。遊びを設けることにより、C字部分が係合解除方向に多少動く余地を残して、離脱作業を容易にすることができる。また、上記コネクタ装置において、前記第1コネクタ部材と前記第2コネクタ部材の最大接近距離は、前記第1コネクタ部材又は前記第2コネクタ部材の嵌合部に設けられた防水用パッキンを利用して規定されていてもよい。したがって、コネクタ装置を防水型とした場合には、防水構造の一部を利用して、第1コネクタ部材と第2コネクタ部材の最大接近距離を調整することができる。また、上記コネクタ装置において、2つの前記第1係合部材を前記第2係合部材の左右各側に配置し、各前記第1係合部材の前記C字の凹部によって前記第2係合部材を左右各側から挟むように内包させてもよい。この構成によれば、第1係合部材と第2係合部材の係合をより確実なものとすることができる。更に、上記コネクタ装置において、2つの前記第1係合部材が、それらの先端付近において所定の力で互いに突き合わされていてもよい。これにより、第1係合部材の回動角度を維持し、C字の凹部を常に開放状態として、第2係合部材を凹部に取り込み易くすることができる。更にまた、上記コネクタ装置において、2つの前記第1係合部材は、それらの先端付近において噛合わせ部を介して互いに連結されており、前記噛合わせ部の噛合わせを通じて互いに連動させてもよい。本発明によれば、コネクタ同士を離脱させる際に力を効率的に使うことができ、また、それらコネクタ同士を嵌合させたときに、この嵌合状態を維持するためのより安定したロックを提供することができる。添付図面を参照しつつ、本発明によるコネクタ装置について説明する。図1は、本発明によるコネクタ装置10の外観斜視図である。本コネクタ装置10は、互いに嵌合及び離脱可能な機器側コネクタ第1コネクタ部材20とケーブル側コネクタ第2コネクタ部材60の組から成る。例えば、機器側コネクタ20の嵌合方向図示矢印ア方向にケーブル側コネクタ60を接近させ、或いは、機器側コネクタ20の離脱方向図示矢印イ方向にケーブル側コネクタ60を引き離すことにより、これらを互いに嵌合或いは離脱させることができる。機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60は、共に、プラスチック等の樹脂材料で形成されていてもよい。このような材料を用いることにより、金属材料で形成したときに比べて、多少複雑な形状であっても、容易に作り出すことができる。また、このような材料を用いることにより、装置の小型、軽量化を図ることもできる。尚、樹脂材料を用いた場合には、例えば、機器側コネクタ20やケーブル側コネクタ60のハウジング21、61に金属メッキを施すこと等によって、コネクタ装置10のシールド性を向上させることが好ましい。実際の使用時には、機器側コネクタ20は、例えば、機器図示されていないに固定した状態で使用される。ケーブル側コネクタ60は、機器に固定されたこの機器側コネクタ20に対して着脱自在に取り付けられる。機器側コネクタ20の機器への固定は、機器側コネクタ20の機器接続側28を機器壁面に設けた筐体穴を通じて機器内部に埋め込んだ後に、機器側コネクタ20のフランジ部27を筐体にネジ留めすること等によって行う。機器側コネクタ20が機器に固定されたとき、機器の筐体壁面には、複数の端子が配列された端子収容部23が露出されることになる。ケーブル側コネクタ60は、これら露出された端子収容部23に対して、ケーブル側コネクタ60の端子収容部63を対応させた状態で嵌合される。これにより、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合時に、機器側コネクタ20側の各端子とケーブル側コネクタ60側の各対応端子は、互いに電気的に接続されることになる。機器側コネクタ20の外面にはケーブル側コネクタ60との嵌合をロック等するための係合部材第1係合部材22が2つ設けられている。但し、必ずしも2つ設ける必要はなく、1つだけであってもよい。各係合部材22には、側面視略C字形状の部分以下、C字部分30が、機器側コネクタ20のハウジング21の表裏各面に1つずつ計2つ設けられており、各C字部分30は、上部領域45、下部領域46、及びそれらの間の側部領域47を含む。更に、機器側コネクタ20のハウジング21の側面には、これら2つのC字部分30を繋ぐ所定幅のレバー26がハウジング21の側面に沿って斜め上方に延びるように1つ設けられている。この結果、レバー26は、ハウジング21の側面に沿って所定幅を有することになり、レバー26とハウジング21の間に形成される隙間に指を入れることによって、指からの力を容易にレバー26に伝えることができる。各C字部分30は、その一端32付近において、その下部領域46の略中心を貫通する軸31によって機器側コネクタ20に支持される。各C字部分30を支持する側は、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合側の他端ではなく、その反対側の一端とする。軸31によって支持されたこの一端32は、この一端32よりも上方に位置付けられた他端33よりも嵌合離脱方向に直交する方向図示矢印オ方向に沿って内側に延びている。これにより、後に説明するように、ケーブル側コネクタ60の係合部材62の各C字部分30からのイジェクト量が確保されるとともに、他端33による係合部材62のロックを行いやすくすることができ、更に、半開き状態の各C字部分30を係合部材62との接触によって閉じることができる。軸31によって軸支された各C字部分30は、レバー26を操作すること等により、軸31を中心に回動させることができる。また、各C字部分30を回動させることにより、各C字部分30の凹部34にケーブル側コネクタ60の外面に設けた係合部材62を内包しつつ、その他端33を係合部材22と係合部材62を係合させる係合方向図示矢印ウ方向に、或いは、該C字部分30の凹部34から係合部材62をイジェクトしつつ、その他端33を係合部材22と62の係合を解除する係合解除方向図示矢印エ方向に、移動させることができる。機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合時、各C字部分30の凹部34には、例えば、ケーブル側コネクタ60の係合部材第2係合部材62の少なくとも一部を内包させることができる。ケーブル側コネクタ60係合部材62は、左右対称形状を有し、全体として側面視略ハート形状であって、機器側コネクタ20とのロックに有用な丸みを帯びたロック部70と、左右のロック部70の中間に設けた窪み71と、嵌合離脱方向に略直交する方向オに直線状に延びる底部に設けた平坦部76と、更に、ロック部70と平坦部76を繋ぐ嵌合方向に先細りのテーパ部72を有する。係合部材22がロック状態にある際のC字部分30の形状は、第2係合部材62の形状に対応するように、下部領域が平坦面、下部領域と側部領域が傾斜面で連結され、側部領域と上部領域が円弧状に連結され、そして上部領域の自由端である他端33に設けた突出部36が、円弧状に下部に向けて突出している。尚、図1では、各係合部材22の表裏面の各々にC字部分30を設けた形状を示しているが、必ずしも、表裏面の各々にC字部分30を設ける必要はなく、それらのうちのいずれか一方にのみ設けてもよい。但し、図1の実施形態に示すように、係合部材62の左右各側に係合部材22を1つずつ設けた場合は、これら係合部材22のC字部分30の凹部34によって、係合部材62を左右各側から挟み込み、係合部材62の略全体を凹部34に内包させることができることから、係合部材22と係合部材62の係合をより確実なものとすることができる。更に、係合部材22を係合部材62の左右各側に設け、これら2つの係合部材22を、それらの先端付近において、所定の力で互いに突き合わせることにより、2つの係合部材22の回動角度を維持することもできる。このように、回動角度を維持する構成とした場合には、例えば、端子収容部23を下に向けた状態で機器側コネクタ20を設置した場合であっても、C字部分30の凹部34を常に開放状態として、係合部材62を凹部34に取り込み易くすることができる。また、図示のように、2つの係合部材22を、それらの先端付近において噛合わせ部55を介して互いに連結した場合には、噛合わせ部55による噛合わせを通じて、それら2つの係合部材22を連動させることもできる。図2乃至図5に、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合及び離脱時における装置の動作例を段階的に示している。図2は、図1に対応する図であって、係合部材22と係合部材62の係合解除状態における正面図を、図5は、係合部材22と係合部材62の係合状態における正面図を、図3、図4は、図2と図5の間の中間における状態を時間順に示した図である。先ず、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合時における動作例を説明する。嵌合時には、先ず、図2に示すように、レバー26等を用いて、C字部分30の他端33が係合解除方向エに回動されて、C字部分30の凹部34が開放状態とされる。尚、凹部34が過度に開放されることを防ぐため、機器側コネクタ20のハウジング21に、押さえ部52を設けるのが好ましい。押さえ部52は、例えば、C字部分30の一端32付近、更に言えば、C字部分30の凹部34の外側であって軸31よりもC字部分30の他端33に近い側の少なくとも一部43と衝突し得るようにイ方向に突出する平坦部で設定されている。この衝突を通じて、他端33が過度に回動することを防止できる。尚、レバー26の操作性を考慮して、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の嵌合方向アに対するレバー26の最大角度は、約90度程度に設定するのが好ましい。尚、押さえ部52はオ方向において係合部材22の軸31の中心よりもレバー26側の対応位置に設けられており、逆側はイ方向に突出しておらず、一端32がロック状態にあるときに、その下縁との干渉を避けることができる。次いで、図2の状態としたC字部分30の凹部34に、ケーブル側コネクタ60の係合部材62が挿入される。このとき、係合部材62は、図3に示すように、先ず、その平坦部76において、C字部分30の一端32付近、更に言えば、凹部34の内側であって嵌合離脱方向ア、イに沿う方向において軸31よりも一端32に近い側の少なくとも一部以下、当接部35と軸31の上方で衝突し、この衝突を通じて、C字部分30を、係合方向ウ、換言すれば、凹部34を閉じる方向に、若干回動させる。尚、当接部35については、多少丸みを帯びた形状として、平坦部76に常に均等な力が加わるようにしておくのが好ましい。続けて、レバー26を用いてC字部分30を更に係合方向ウに回動させる。これにより、図4に示すように、C字部分30の一端32に形成された当接部35が、係合部材62の平坦部76と接触するのに加えて、C字部分30の他端33に設けた凹部34の内側に向う突出部36が、係合部材62のロック部70を多少覆うことになる。その後、更に、レバー26を係合方向ウに回動させることにより、図5に示すように、一端32の当接部35にて係合部材62の平坦部76が当接した状態で他端33の突出部36が係合部材62のロック部70を乗り越えて窪み71に嵌まる、つまり、係合部材62のロック部70が逃げないように支えられた上でC字部分の他端33によってロックされた状態となる。更に、このロック動作に伴って、係合部材62が、嵌合方向アにおいて凹部34に引き込まれ、係合部材62を凹部34内に位置付けることができる。尚、図4の状態から図5の状態とする場合には、他端33の突出部36が係合部材62のロック部70を乗り越える必要があることから、レバー26を動かすために比較的大きな力が必要になる。レバー26に力をかけやすくするため、レバー26は、嵌合方向アに対して、約45度の最大角度を成すように設定しておくのが好ましい。図5のロック状態に示すように、係合部材62の平坦部76とC字部分30の当接部35の間には、遊び53を設けておくのが好ましい。遊び53を設けることにより、C字部分30が係合解除方向エに多少動く余地を残して、後述する離脱作業を容易にすることができる。この遊び53は、例えば、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の最大接近距離を、機器側コネクタ20のハウジング21におけるC字部分30の位置との関係で調整することによって容易に形成することができる。例えば、コネクタ装置を防水機能付きとした場合には、機器側コネクタ20又はケーブル側コネクタ60の嵌合部に設けられた防水用のパッキンを利用して、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の最大接近距離を規定することもできる。本実施形態では、特に、機器側コネクタ20側にパッキン54を設ける例を示している。次に、機器側コネクタ20とケーブル側コネクタ60の離脱時における動作例を説明する。尚、離脱時における動作は、基本的に、嵌合時における動作の逆であると考えてよい。先ず、レバー26を用いて、C字部分30の当接部35を係合解除方向エに回動させる。このとき、C字部分30の当接部35は、係合部材62の平坦部76とC字部分30の当接部35との間の遊び53を介して、平坦部76と衝突し得る。更に、所定の力でC字部分30を係合解除方向エに回動させることにより、図4に示すように、C字部分30の当接部35によって、平坦部76が、離脱方向イに押しやられ、この結果、係合部材62は、凹部34の内部からイジェクトされる。更に、この押し出し作業に伴い、図3に示すように、C字部分30の他端33の突出部36が係合部材62のロック部70を再び乗り越え、これにより、係合部材62のロック部70とC字部分30の他端33との間のロックが解除される。尚、当接部35と平坦部76は、少なくとも、C字部分30の当接部35が遊び53を介して平坦部76と衝突した後、係合部材62のロック部70とC字部分30の他端33との間のロックが解除されるまで、常に接触した状態にある。これにより、係合部材62の、凹部34の内部からのイジェクトをより確実なものとすることができる。次いで、図6を参照して、平坦部76に対する当接部の作用について説明する。この図6は、図1等の一部拡大図であって、当接部の理解を容易にするために、特に、当接部35’を含む係合部材22’の形状を変形して示したものである。更に言えば、図6では、平坦部76に当接し得る当接部35’が、図1等に示した当接部35よりも鋭い部分として示されているが、平坦部76に対する作用点としての機能は、図6に示す当接部35も図1等に示した当接部35’も同じであると考えてよい。両者の相違は、それらの当接部が、どの程度の丸みを有しているかにすぎない。また、図6の例では、特に離脱時における当接部35’の作用に注目しており、このため、C字部分30ではなく略棒状部分30’を用いた例となっている。図6において、離脱前の略棒状部分30’の位置は、一点鎖線で、離脱後の位置は実線で、それぞれ示している。明らかなように、離脱にのみ着目した場合、機器側コネクタの係合部材22’には、必ずしも、C字部分30の突出部36のような部材は必要ではなく、従って、C字部分30を用いる必要もない。尚、上に特に説明した部分以外の構成については、図1等に示した実施形態と実質的に同様であると考えてよく、図1等と同様の部材には同様の参照番号を付している。この図に示すように、略棒状部分30’が係合解除方向エに回動されたとき、平坦部76における棒状部分30’の当接部35’、即ち、作用点の位置は、棒状部分30’を回動させる前後において、平坦部76に沿った横方向に多少図示aの距離だけずれてはいるものの、略同じ位置に固定されており、この結果、係合部材62が棒状部分30’から受ける力の大きさや向きを略一定のものとして、係合部材62を、安定的に動かすことができる。また、この構成によれば、軸31’によって支持された支点と、作用点35’と、の間の距離は比較的短い。このため、いわゆるてこの原理を利用して、より少ない力で、係合部材62を動かすことができる。また、上記の構成では、係合部材62にかかる力の向きが離脱方向イに略完全に一致するため、係合部材62に余分な負荷をかけることなく、それを効率的に動かすことができる。尚、図1等の実施形態に示すように、2つの係合部材22を、係合部材62の左右各側にそれらを連結した状態で設けた場合には、平坦部76は左右対称の位置から同じ力を同じ向きに受けることになるため、更に安定した状態で係合部材62に力を加えることができる。図7、図8に、第2係合部材の変形例を示している。これらの図は、第2係合部材付近の一部部分拡大図に対応する。尚、これらの図において、図1等に示した第2係合部材に対応する部材には、同じ参照番号の後にA又はBを付している。図7、図8に示す第2係合部材62A、62Bは、図1等に示した第2係合部材62と多少形状が異なるものの、その働きは図1等に示した第2係合部材62と基本的には同じである。従って、これら図6、図7からも明らかなように、第2係合部材が満たすべき形状としては、C字部分30の他端33に設けた突出部36が乗り越えるべきロック部70A、70Bや、この突出部36が嵌まるべき窪み71A、71B、更に、当接部35が連続的に接触し得る平坦部76A、76Bを有していれば足りると解される。