"マイクロホン本体を受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記支持ベースは、上記弾性紐を経由させる切欠きを複数個所に有し、上記複数個所の切欠きは上記支持ベースの周方向において前後非対称位置とすることにより上記弾性紐の張力を前後非対称とし、上記マウント部材の前後方向の傾きを調整可能にしたマイクロホンのショックマウント。弾性紐は、結束部材を境にして二つのループ状弾性紐を有してなる一組の弾性紐が2組用いられ、各組の弾性紐はそれぞれ上記二つのループ状弾性紐が前後に振り分けられ、上記マウント部材の軸方向両側に上記支持ベースの切欠きを経由して架け渡されている請求項1記載のマイクロホンのショックマウント。支持ベースの切欠きと弾性紐との摩擦力によりマウント部材の傾き調整位置が維持される請求項1記載のマイクロホンのショックマウント。弾性紐は表面に植毛が施されている請求項1、2または3記載のマイクロホンのショックマウント。2組の弾性紐は、結束部材が支持ベースの穴に嵌められる請求項2記載のマイクロホンのショックマウント。本発明は、上記従来技術の問題点を解消すること、すなわち、マイクロホンの取り付け角度の微調整が容易で、必要に応じていつでも微調整可能であり、微調整時に生ずる雑音を低減することができるマイクロホンのショックマウントを提供することを目的とする。本発明に係るマイクロホンのショックマウントは、マイクロホン本体を受け入れて保持するマウント部材と、上記マウント部材の外径よりも大きい内径の円弧状に形成されている支持ベースと、上記マウント部材の軸方向中間部に位置する上記支持ベースと上記マウント部材の軸方向両側との間に張力が与えられた状態で架け渡されることにより上記マウント部材を上記支持ベースから離間させて保持する弾性紐と、を有してなり、上記支持ベースは、上記弾性紐を経由させる切欠きを複数個所に有し、上記複数個所の切欠きは上記支持ベースの周方向において前後非対称位置とすることにより上記弾性紐の張力を前後非対称とし、上記マウント部材の前後方向の傾きを調整可能にしたことを最も主要な特徴とする。マウント部材と支持ベースと弾性紐を有するマイクロホンのショックマウントにおいて、支持ベースに弾性紐を経由させる複数個所の切欠きを、支持ベースの周方向において前後非対称位置とし、上記弾性紐の張力を前後非対称としたことにより、マウント部材の前後方向の傾きを、マイクロホンを保持したまま調整することが可能になった。以下、本発明に係るマイクロホンのショックマウントの実施例を、図面を参照しながら説明する。図1乃至図5において、符号240はマイクロホンを示している。このマイクロホン240を支持するショックマウントは、主要な構成部品として、マウント部材210、支持ベース220、弾性紐230を有してなる。マウント部材210は全体として円筒形状の部材で、円筒形の内周面でマイクロホン240のケースの外周面を保持するようになっている。マウント部材210の中心軸線方向図2、図3において上下方向両端には、図1に示すように周方向の4か所に弾性紐掛け213が形成されている。図1に示すように、マウント部材210の中心軸線を通りかつ互いに直交する直径方向の2つの中心線を想定すると、上記4か所の弾性紐掛け213は、上記2つの中心線のいずれに対しても対象となる位置に設けられている。弾性紐掛け213は、ループ状に形成されている弾性紐230をマウント部材210の外周側から差し入れて内周側に引っ掛けるためのもので、マウント部材210の内周側を向いた鉤形に形成されている。各弾性紐掛け213の両側に切欠き214を形成することにより、弾性紐掛け213はマウント部材210の中心軸線方向に突状に形成されている。弾性紐230は、上記弾性紐掛け213の両側の切欠き214を、マウント部材210の外側から内側に向かい、さらに外側に向かって通されることにより弾性紐掛け213に引っ掛けられる。弾性紐掛け213に引っ掛けられた弾性紐230がマウント部材210の内周面側に大きく突き出ないように、弾性紐掛け213はマウント部材210の内周面から半径方向外側に向け後退させて形成されている。マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面は図1において下側である。上記4か所の弾性紐掛け213は、マウント部材210の前述の位置に設けられることにより、上記マイクロホン240の正面側と背面側に均等に、かつ、左右にも均等に配分されている。マウント部材210は、その内周側にマイクロホン240の下半部を受け入れてマイクロホン240を保持するようになっている。支持ベース220は、基本的にはリング状に形成されていればよいが、本実施例における支持ベース220は、図1に示すように円弧の一部が切除された部分円弧状に形成されている。図1において符号228は上記切除部を示している。切除部228は、マウント部材210によって保持されるべきマイクロホン240の正面すなわち収音面側に対応している。円弧状の支持ベース220の内径はマウント部材210の外径よりも十分大きく、マウント部材210は支持ベース220の内周側に十分大きな空間をおいて位置している。図1において、支持ベース220は、上記のように切除部228が形成されることにより、前後方向図1において上下方向の中心線を境にして左右対称形になっている。支持ベース20の長さ方向周方向中央すなわちマウント部材210で保持されるマイクロホン240の背面に対応する位置からは、アーム270が半径方向外側に向かって突出している。アーム270には図示されないマイクロホンスタンドとの連結金具が結合され、上記マイクロホンスタンドが本実施例に係るショックマウントを支持するようになっている。支持ベース220には、支持ベース220を左右に2分する前後方向の中心線に対し直交する線でありかつ支持ベース220の円弧の中心点を通る線上に、左右に対をなして穴222が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各穴222には、後で説明する弾性紐230の外殻部材225が嵌められる。支持ベース220には、以下のような切欠きが数箇所に、かつ、左右対称位置に形成されている。すなわち、弾性紐230の外殻部材225が嵌められる各穴222を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置にそれぞれ切欠き226が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。また、前記アーム270を中心として支持ベース220の周方向の等距離位置に、かつ、上記切欠き226よりもアーム270に近い位置にそれぞれ切欠き227が支持ベース220の外周面から半径方向内側に向かって形成されている。各切欠き226,227は、マウント部材210の上下両端に架け渡す弾性紐230を中継しかつ弾性紐230を周方向に位置決めする働きをしている。図6、図7は、弾性紐230の構成を示している。弾性紐230は、図6、図7に示すように、同じ長さの2本の弾性紐230を折り返し、2本の弾性紐230の両端部を束ね、この束ねた部分を結束金具231によって結束している。ループ状の2本の弾性紐230が重なり、図6bに示すように、結束金具231の端面に4つの弾性紐230の各端面が現れている。このようにして一体化された弾性紐230の組が本実施例では2組用いられる。2組の弾性紐230の結束金具231はそれぞれ図2、図4に示すように外殻部材225に嵌められている。一つの組をなす弾性紐230は、図2、図3に示すように、結束金具231が外殻部材225に嵌められ、外殻部材225が支持ベース220の穴222に支持ベース220の半径方向内側に向けて挿入されることにより、一つの組をなす弾性紐230の中央が支持ベース220に位置決めされている。図1、図3、図5に示すように、一つの組をなす2本の弾性紐230は、上記穴22を境にしてマウント部材210および支持ベース220の前後に振り分けられ、前後の弾性紐230はそれぞれマウント部材210の上下両端の弾性紐掛け213に架け渡されている。また、前後に振り分けられた弾性紐230の一方は支持ベース220の上記切欠き226を経由することにより位置決めされ、前後に振り分けられた弾性紐230の他方は支持ベース220の前記切欠き227を経由することにより位置決めされている。他の一つの組をなす2本の弾性紐230も図3に示す面と反対側の面で同様に前後に振り分けられ、支持ベース220を経由してマウント部材210の軸線方向両端部に架け渡されている。前後に振り分けられた上記2本の弾性紐230の一方は支持ベース220の切欠き226を経由し、上記2本の弾性紐230の他方は支持ベース220の切欠き227を経由している。したがって、2組の弾性紐230は、ショックマウントを左右方向に2分する中心線図1において上下方向の中心線に対しては対称形に架け渡されているが、ショックマウントを前後方向に2分する中心線に対しては非対称形に架け渡されている。このように、組をなす弾性紐230が2組、マウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右に配置され、支持ベース220を経由してマウント部材210の軸方向両端に跨って架け渡され、それぞれの弾性紐230に適宜の張力が付与されている。かかる構成によって、マウント部材210が支持ベース220の内周側において支持ベース220から離間して弾性支持されている。図示の実施例では、2本の弾性紐230の各両端部を結束金具231で結束することにより一組の弾性紐230を形成しているが、1本の弾性紐230の長さ方向中央部を折り返し、この折り返し部と両端部とを結束部材で結束して、図6、図7に示すような一組の弾性紐230と同様の一組の弾性紐を形成してもよい。あるいは、ループ状の1本の弾性紐230を1本の線状に重ねてその長さ方向中央部を折り返し、この折り返し部を結束部材で結束して一組の弾性紐を構成してもよい。マイクロホン240の下半部は手でも持つことができるグリップ部になっていて、このグリップ部をマウント部材210が受け入れるようになっている。マイクロホン240の上記グリップ部の外径は収音部の外径より多少小さくなっていて、グリップ部と収音部との間には段部243が形成されている。マウント部材210で受け入れられたマイクロホン240の下端面には押さえ部材250がねじ260で締結されている。押さえ部材250の外周縁部は、マウント部材210の下端側の弾性紐掛け213の一部を覆っている。マイクロホン240の段部243はマウント部材210の上端側の弾性紐掛け213の一部を覆っている。押さえ部材250とマイクロホン241の段部243でマウント部材210を上下から挟み込み、マイクロホンケース241および弾性紐230がマウント部材210から脱落することを防止している。マイクロホンケース241の下端からはマイクロホンコネクタ244が押さえ部材250の中心孔を貫いて突出している。図3に示すように、マイクロホンコネクタ244にはケーブルコネクタ280が結合され、マイクロホン240の出力信号がマイクロホンケーブルを介して外部回路に向けて出力されるようになっている。マウント部材210がマイクロホン240を受け入れている状態では、マウント部材210とマイクロホン240は、弾性紐230を介して支持されることにより一体的に動くことができる可動部となっている。この可動部全体としての重心点Cは、前記支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線上に位置するように、マイクロホン240の重量配分が考慮されている。図2、図3などからわかるように、マウント部材210は、弾性紐230により、支持ベース220の左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線を中心にして軸線方向のほぼ中央で上下方向にほぼ均等の張力で支持されている。また、図1からわかるように、弾性紐230にはマウント部材210の前後方向の中心線を境にして左右均等に張力が与えられている。これに対して、上記左右の穴222の中心位置を結ぶ水平線に対しては、前述のとおり、弾性紐230が経由する支持ベース220の切欠きの位置が前後に非対称になっていて、弾性紐230に張力を与える支持ベース220の切欠きの位置が後ろ側に偏移している。これをより具体的に説明すると、一組の弾性紐230は、図6、図7について説明したように、結束金具231を境にして二つのループ状の弾性紐に振り分けられ、一つのループ状弾性紐は支持ベース220の切欠き226を経由しているのに対し、もう一つのループ状弾性紐は支持ベース220の切欠き227を経由している。後者のループ状弾性紐が経由する切欠き227は支持ベース220の後ろ寄りに偏って形成されているため、上記後者のループ状弾性紐の張力は上記前者のループ状弾性紐の張力よりも大きく、マウント部材210が支持ベース220の後ろ寄りに偏った位置で支持される。いま、仮に2組の弾性紐230がともに、支持ベース220の左右の穴222から均等の位置にある切欠き226を経由してマウント部材210に掛け止められているとすれば、上記左右の穴222を結ぶ左右方向の水平線を中心にして前後均等に張力が与えられることになる。このように弾性紐230の張力が前後方向にバランス良く配分されている状態では、マウント部材210を前後方向に傾けようとする力が加わっても、弾性紐230は張力のバランスを保とうとしてマウント部材210がバランス良く安定に支持される。これに対して、図示の実施例のように、弾性紐230が経由する支持ベース230の切欠きの位置が前後に非対称になっていて、弾性紐230に張力を与える支持ベース220の位置が後ろ側に偏移していると、弾性紐230の張力が前後で異なり、この前後の張力の差に対応した角度範囲でマイクロホン240とともにマウント部材210を前後方向に傾けることができる。図5は、このようにしてマイクロホン240とともにマウント部材210が前後方向に傾いた状態を示している。このマウント部材210の傾き角度は、例えば±15度程度であって、さほど大きな角度ではない。しかし、マイクロホン240に直接触って角度を調整すればよく、締めつけねじの類を操作する必要はないから、角度の微調整を容易に行うことができる。したがって、例えば、アナウンサーや歌手が自分の声をヘッドホンなどでモニタリングしながらマイクロホンの傾き角度を望みの角度に微調整することもできる。マイクロホンの傾き角度を微調整する際は、マウント部材210および支持ベース220に対して弾性紐230が相対移動し、この相対移動時に生ずる振動や音は軽微であるから、上記角度の微調整によって生じる雑音を軽減することができる。角度を微調整した後は、マウント部材210および支持ベース220と弾性紐230との摩擦力によってマウント部材210の姿勢が維持される。図1、図2、図4において符号212は、マウント部材210の内周面を示している。このマウント部材210の内周面212には、静電植毛法などによって植毛を施せば、マイクロホン240がマウント部材210に対して相対移動したときやマウント部材210に外力が加わった場合などに、マイクロホン出力に雑音が混入することを防止することができる。また、弾性紐230の表面にも静電植毛法などによって植毛を施すとよい。弾性紐230の表面に植毛を施すと、マウント部材210および支持ベース220と弾性紐230との間に適度の摩擦力が生じ、微調整したマイクロホンの角度を安定に維持することができる。また、マウント部材210および支持ベース220に対して弾性紐230が相対移動するとき、弾性紐230の表面のパイルが制振効果および静音効果をもたらし、上記微調整時の雑音を低減することができる。弾性紐230は、ゴム紐を主体として構成されていて、経時的に化学変化を起こして劣化するため、定期的に交換することが望ましい。以上説明した実施例によれば、2本の弾性紐230を結合した結束金具231を外殻部材225に嵌め、この外郭部材225を支持ベース220の穴222に挿入した後、2本の弾性紐230を前述のとおりマウント部材210と支持ベース220に架け渡せばよい。弾性紐230を取り外す場合は、逆に、弾性紐230をマウント部材210と支持ベース220から取り外し、支持ベース220の穴222から結束金具231を抜き取ればよい。よって、弾性紐230の交換作業が容易になる利点がある。なお、外殻部材225を介在させることなく、支持ベース220の穴222に2本の弾性紐230を結合した結束金具231を直接挿入するようにしてもよい。前述のように、弾性紐230の表面に静電植毛を施しておけば、弾性紐230の経時的な化学変化を抑制することができる。図示の実施例における支持ベース220は、リングの一部を切除した形になっているが、完全なリング状の部材であってもよい。また、マウント部材210と支持ベース220への弾性紐の架け渡し形態は各種の形態に変更することができ、図示の実施例における弾性紐の架け渡し形態は一例に過ぎない。弾性紐は、図6、図7に示すような、結束部材を境にして二つのループ状弾性紐が形成されている構成のものに限定されない。例えば、1本の弾性紐の両端部を支持ベース220の所定位置に固着し、この固着位置の両側に形成されているループ状の部分をマウント部材210と支持ベース220に架け渡してもよい。あるいは、1本の弾性紐をマウント部材210と支持ベース220に架け渡した後で、上記弾性紐の所定の位置を、支持ベース220の所定の位置に、適宜の固着手段で固着してもよい。そのほか、特許請求の範囲に記載した技術的範囲を逸脱しない範囲で任意に設計変更して差し支えない。なお、図示の実施例では、マイクロホンがマウント部材210に対して上向きに保持されているが、マイクロホンの使用現場においては、マイクロホンが下向きに保持される場合もある。"