頭部の左右少なくとも一方に装着され、片側当たり少なくとも2つ以上のマイクロホンから構成されるマイクロホンアレイと、前記マイクロホンアレイを用いて前方の話者が会話相手か否かを判定する会話検出装置であって、前記マイクロホンアレイ装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出する前発話検出部と、前記マイクロホンアレイ装着者の自発話を検出する自発話検出部と、前記マイクロホンアレイ装着者の左右の少なくとも一方にいる話者の発話を横発話として検出する横発話検出部と、前記自発話と前記横発話の検出結果に基づいて、前記自発話と前記横発話との間の会話成立度を演算する横方向会話成立度導出部と、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づいて、前方向の会話の有無を判定する前方向会話検出部と、を備え、前記前方向会話検出部は、前記前方向の発話が検出され、かつ、前記横方向の会話成立度が所定値よりも低い場合に、前方向に会話が行われていると判定する会話検出装置。前記自発話検出部は、振動成分の抽出を利用する、請求項1記載の会話検出装置。前記横発話検出部は、前記自発話を検出するためのパワー情報により横方向のパワー情報を補正する、請求項1記載の会話検出装置。前記自発話と前記前方向の発話の検出結果に基づいて、前記自発話と前記前方向の発話との間の会話の成立度を演算する前方向会話成立度導出部と、前記横方向会話成立度と前記前方向会話成立度に基づき、前方向の会話成立度を合成する前方向会話成立度合成部と、を備え、前記前方向会話検出部は、前記前方向会話成立度合成部により合成された前方向会話成立度に基づいて、前方向の会話の有無を判定する、請求項1記載の会話検出装置。前記前方向会話成立度合成部は、前記前方向会話成立度導出部により演算された前方向会話成立度から、前記横方向会話成立度導出部により演算された横方向会話成立度を減じる、請求項4記載の会話検出装置。請求項1乃至5のいずれかに記載の会話検出装置と、前記前方向会話検出部により判定された会話相手方向に基づいて、前記マイクロホンアレイ装着者に聞かせる音の指向性を制御する出力音制御部と、を備える補聴器。頭部の左右少なくとも一方に装着され、片側当たり少なくとも2つ以上のマイクロホンから構成されるマイクロホンアレイを用いて前方の話者が会話相手か否かを判定する会話検出方法であって、前記マイクロホンアレイ装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出するステップと、前記マイクロホンアレイ装着者の自発話を検出するステップと、前記マイクロホンアレイ装着者の左右の少なくとも一方にいる話者の発話を横発話として検出するステップと、前記自発話と前記横発話の検出結果に基づいて、前記自発話と前記横発話との間の会話成立度を演算するステップと、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づいて、前方向の会話の有無を判定する前方向会話検出ステップとを有し、前記前方向会話検出ステップでは、前記前方向の発話が検出され、かつ、前記横方向の会話成立度が所定値よりも低い場合に、前方向に会話が行われていると判定する会話検出方法。しかしながら、このような従来の音声信号処理装置にあっては、会話成立度の有効性が低くなり、前方の話者が会話相手か否かを高精度に判定することができないという課題を有していた。なぜなら、ウエアラブルマイクロホンアレイ頭部装着型のマイクロホンアレイの場合には、マイクロホンアレイ装着者の自発話と、装着者の前方にいる会話相手の発話が、両方とも装着者から見て同じ方向前方に放射されることになる。このために、従来の音声信号処理装置では、これらの発話の分離が困難となるからである。例えば、片耳に2個ずつのマイクユニットを配置した両耳補聴器の計4個のマイクユニットで、マイクロホンアレイを構成した場合は、装着者の頭部を中心として、周囲の音響信号に対して、音源分離処理を実行できる。しかし、前方にいる話者の発話と装着者自身の発話のように音源の方向が同じ場合には、ABFによってもICAによっても音源分離は困難である。このことは、各音源の有音/無音判定精度に影響し、それに基づく会話成立判定の精度にも影響する。本発明の目的は、頭部装着型のマイクロホンアレイを使用し、前方の話者が会話相手か否かを高精度に判定することができる会話検出装置、補聴器及び会話検出方法を提供することである。本発明の会話検出装置は、頭部の左右少なくとも一方に装着され、片側当たり少なくとも2つ以上のマイクロホンから構成されるマイクロホンアレイと、前記マイクロホンアレイを用いて前方の話者が会話相手か否かを判定する会話検出装置であって、前記マイクロホンアレイ装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出する前発話検出部と、前記マイクロホンアレイ装着者の自発話を検出する自発話検出部と、前記マイクロホンアレイ装着者の左右の少なくとも一方にいる話者の発話を横発話として検出する横発話検出部と、前記自発話と前記横発話の検出結果に基づいて、前記自発話と前記横発話との間の会話成立度を演算する横方向会話成立度導出部と、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づいて、前方向の会話の有無を判定する前方向会話検出部と、を備え、前記前方向会話検出部は、前記前方向の発話が検出され、かつ、前記横方向の会話成立度が所定値よりも低い場合に、前方向に会話が行われていると判定する構成を採る。本発明の補聴器は、上記会話検出装置と、前記前方向会話検出部により判定された会話相手方向に基づいて、前記マイクロホンアレイ装着者に聞かせる音の指向性を制御する出力音制御部と、を備える構成を採る。本発明の会話検出方法は、頭部の左右少なくとも一方に装着され、片側当たり少なくとも2つ以上のマイクロホンから構成されるマイクロホンアレイを用いて前方の話者が会話相手か否かを判定する会話検出方法であって、前記マイクロホンアレイ装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出するステップと、前記マイクロホンアレイ装着者の自発話を検出するステップと、前記マイクロホンアレイ装着者の左右の少なくとも一方にいる話者の発話を横発話として検出するステップと、前記自発話と前記横発話の検出結果に基づいて、前記自発話と前記横発話との間の会話成立度を演算するステップと、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づいて、前方向の会話の有無を判定する前方向会話検出ステップとを有し、前記前方向会話検出ステップでは、前記前方向の発話が検出され、かつ、前記横方向の会話成立度が所定値よりも低い場合に、前方向に会話が行われていると判定する。本発明によれば、自発話の影響を受けやすい前方向の会話成立度演算の結果を用いることなしに前方向の発話の有無を検出することができる。その結果、自発話の影響を受けずに前方向の会話を高い精度で検出することができ、前方の話者が会話相手かどうかを判定することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。実施の形態1図2は、本発明の実施の形態1に係る会話検出装置の構成を示す図である。本実施の形態の会話検出装置は、出力音制御部指向性制御部を備える補聴器に適用可能である。図2に示すように、会話検出装置100は、マイクロホンアレイ101、A/DAnalogtoDigital変換部120、音声検出部140、横方向会話成立度導出部横方向会話成立度演算部105、前方向会話検出部106、及び出力音制御部指向性制御部107を備える。マイクロホンアレイ101は、左右両耳に2個ずつ、計4個のマイクユニットから構成される。片耳のマイクユニット間の距離は、1cm程度である。左右のマイクユニット間の距離は、15~20cm程度である。A/D変換部120は、マイクロホンアレイ101からの音信号をデジタル信号に変換する。そして、A/D変換部120は、変換後の音信号を、自発話検出部102、前発話検出部103、横発話検出部104、及び出力音制御部107に出力する。音声検出部140は、横発話検出部104は、マイクロホンアレイ101からの4chの音響信号A/D変換部120によりデジタル信号に変換された後の信号を入力する。そして、音声検出部140は、この音響信号から、マイクロホンアレイ101装着者以下、補聴器装着者の自発話、前方向の発話、および横方向の発話を、それぞれ検出する。音声検出部140は、自発話検出部102、前発話検出部103、および横発話検出部104を有する。自発話検出部102は、補聴器装着者の自発話を検出する。自発話検出部102は、振動成分の抽出を利用することにより自発話を検出する。詳細には、自発話検出部102は、音響信号を入力とする。そして、自発話検出部102は、前後のマイク間での無相関な信号成分を抽出することにより得られる自発話パワー成分から自発話の有無を逐次的に判定する。無相関な信号成分の抽出は、ローパスフィルタや減算型のマイクアレイ処理を利用して実現することができる。前発話検出部103は、補聴器装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出する。詳細には、前発話検出部103は、マイクロホンアレイ101からの4chの音響信号を入力とする。そして、前発話検出部103は、前向きに指向性を形成し、そのパワー情報から前方に発話の有無を逐次的に判定する。自発話検出部102は、このパワー情報を、自発話の影響を低減するために自発話検出部102で得られた自発話パワー成分の値で割ってもよい。横発話検出部104は、補聴器装着者の左右の少なくとも一方の発話を横発話として検出する。詳細には、横発話検出部104は、マイクロホンアレイ101からの4chの音響信号を入力とする。そして、横発話検出部104は、横方向に指向性を形成し、そのパワー情報から横方向の発話の有無を逐次的に判定する。横発話検出部104は、このパワー情報を、自発話の影響を低減するために自発話検出部102で得られた自発話パワー成分の値で割ってもよい。また、横発話検出部104は、自発話や前方向の発話との分離度を上げるために、左右のパワー差を利用してもよい。横方向会話成立度導出部105は、自発話と横発話の検出結果に基づいて、自発話と横発話との間の会話成立度を演算する。詳細には、横方向会話成立度導出部105は、自発話検出部102の出力及び横発話検出部104の出力を取得する。そして、横方向会話成立度導出部105は、自発話及び横発話の有無の時系列から、横方向会話成立度を演算する。ここで、横方向会話成立度は、補聴器装着者とその横方向の発話者との間で会話が為されている度合いを表す値である。横方向会話成立度導出部105は、横発話重なり継続長分析部151、横沈黙継続長分析部152、及び横方向会話成立度演算部160を有する。横発話重なり継続長分析部151は、自発話検出部102により検出された自発話と、横発話検出部104により検出された横発話との間の、発話重なり区間の継続長以下発話重なり継続長分析値というを求め分析する。横沈黙継続長分析部152は、自発話検出部102により検出された自発話と、横発話検出部104により検出された横発話との間の、沈黙区間の継続長以下沈黙継続長分析値というを求め分析する。すなわち、横発話重なり継続長分析部151及び横沈黙継続長分析部152は、日常会話の特徴量を示す識別パラメータとして、発話重なり継続長分析値及び沈黙継続長分析値を抽出する。識別パラメータは、会話相手を判定識別し、会話成立度を算出する際に用いられるものである。なお、識別パラメータ抽出部150における発話重なり分析値及び沈黙分析値の算出方法については、後述する。横方向会話成立度演算部160は、横発話重なり継続長分析部151により算出された発話重なり継続長分析値と、横沈黙継続長分析部152により算出された沈黙継続長分析値とに基づいて、横方向会話成立度を算出する。横方向会話成立度演算部160における横方向会話成立度の算出方法については、後述する。前方向会話検出部106は、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果とに基づいて、前方向の会話の有無を検出する。詳細には、前方向会話検出部106は、前発話検出部103の出力及び横方向会話成立度導出部105の出力を入力し、予め設定された閾値との大小比較により、補聴器装着者と前方向の発話者との間の会話の有無を判定する。さらに、前方向会話検出部106は、前方向の発話が検出され、横方向の会話成立度が低い場合に、前方向に会話が行われている判定する。このように、前方向会話検出部106は、前方向の発話の有無を検出する機能と、前方向の発話が検出され、横方向の会話成立度が低い場合に、前方向に会話が行われている判定する会話相手方向判定機能と、を備える。かかる観点から、前方向会話検出部106は、会話状態判定部と呼称してもよい。また、前方向会話検出部106は、この会話状態判定部と別ブロックで構成してもよい。出力音制御部107は、前方向会話検出部106により判定された会話状態に基づいて、補聴器装着者に聞かせる音の指向性を制御する。すなわち、出力音制御部107は、前方向会話検出部106において判定された会話相手の声が聞き取りやすくなるように、出力音を制御して出力する。具体的には、出力音制御部107は、A/D変換部120から入力された音信号に対して、非会話相手である音源方向を抑圧する指向性制御を行う。上記各ブロックの検出、演算及び制御は、CPUにより実行される。また、CPUで全ての処理を行うのではなく、一部の信号処理を行うDSPDigitalSignalProcessorを用いてもよい。以下、上述のように構成された会話検出装置100の動作について説明する。図3は、会話検出装置100の会話の状態判定及び指向性制御を示すフローチャートである。本フローは、CPUにより所定タイミングで実行される。図中のSは、フローの各ステップを示す。本フローがスタートすると、ステップS1において、自発話検出部102は、自発話の有無を検出する。自発話がない場合S1:NOは、ステップS2に進み、自発話がある場合S1:YESは、ステップS3に進む。ステップS2において、前方向会話検出部106は、自発話がないので、補聴器装着者は会話をしていないと判定する。出力音制御部107は、補聴器装着者が会話をしていないという判定結果に従って、前方向への指向性を広指向に設定する。ステップS3において、前発話検出部103は、前発話の有無を検出する。前発話がない場合S3:NOは、ステップS4に進み、前発話がある場合S3:YESは、ステップS5に進む。前発話がある場合は、補聴器装着者と前方向の話者とが会話を行っている可能性がある場合である。ステップS4において、前方向会話検出部106は、前発話がないので、補聴器装着者は、前方の話者と会話を行っているのではないと判定する。出力音制御部107は、補聴器装着者は前方の話者と会話を行っているのではないという判定結果に従って、前方向への指向性を広指向に設定する。ステップS5において、横発話検出部104は、横発話の有無を検出する。横発話がない場合S5:NOは、ステップS6に進み、横発話がある場合S5:YESは、ステップS7に進む。ステップS6において、前方向会話検出部106は、自発話と前発話があり横発話がないので、補聴器装着者は前方の話者と会話を行っていると判定する。出力音制御部107は、補聴器装着者と前方の話者とが会話を行っているという判定結果に従って、前方向への指向性を狭指向に設定する。ステップS7において、前方向会話検出部106は、横方向会話成立度導出部105の出力に基づき、補聴器装着者が前方向の話者と会話を行っているか否かを判定する。出力音制御部107は、補聴器装着者が前方向の話者と会話を行っているかの判定結果に従って、前方向への指向性を狭指向と広指向とで切り替える。なお、前方向会話検出部106が入力する横方向会話成立度導出部105の出力は、上述の通り、横方向会話成立度導出部105が算出した横方向会話成立度である。ここで、横方向会話成立度導出部105の動作について説明する。横方向会話成立度導出部105の横発話重なり継続長分析部151及び横沈黙継続長分析部152は、音信号S1と音信号Skとの、発話の重なり及び沈黙の区間の継続長を求める。ここで、音信号S1は、ユーザの声であり、音信号Skは、横方向kから到来する音である。そして、横発話重なり継続長分析部151及び横沈黙継続長分析部152は、フレームtにおける発話重なり分析値Pc及び沈黙分析値Psをそれぞれ算出し、これらを横方向会話成立度演算部160に出力する。次に、発話重なり分析値Pc及び沈黙分析値Psの算出方法について説明する。始めに、発話重なり分析値Pcの算出方法について、図4を参照しながら説明する。図4Aにおいて、四角で示された区間は、自発話検出部102により生成される音声/非音声の検出結果を示す音声区間情報に基づいて、音信号S1が音声と判定された発話区間を示している。図4Bにおいて、四角で示された区間は、横発話検出部104により音信号Skが音声と判定された発話区間を示している。そして、横発話重なり継続長分析部151は、これらの区間が重なる部分を発話重なりと定義する図4C。横発話重なり継続長分析部151における具体的な動作は、次の通りである。フレームtにおいて、発話重なりが開始する場合、横発話重なり継続長分析部151は、当該フレームを始端フレームとして記憶しておく。そして、フレームtにおいて、発話重なりが終了した場合、横発話重なり継続長分析部151は、これをひとつの発話重なりとみなし、始端フレームからの時間長を発話重なりの継続長とする。図4Cにおいて、楕円で囲んだ部分は、フレームt以前の発話重なりを表している。そして、フレームtにおいて、発話重なりが終了した場合、横発話重なり継続長分析部151は、フレームt以前の発話重なりの継続長に関する統計量を求め、記憶しておく。さらに、横発話重なり継続長分析部151は、この統計量を用いて、フレームtにおける発話重なり分析値Pcを算出する。発話重なり分析値Pcは、発話重なりの中で、その継続長が短い場合が多いのか長い場合が多いのかを表すパラメータであることが望ましい。次に、沈黙分析値Psの算出方法について説明する。まず、本実施の形態では、自発話検出部102および横発話検出部104により生成される音声区間情報に基づいて、音信号S1が非音声と判定された区間と、音信号Skが非音声と判定された区間とが重なる部分を沈黙と定義する。発話重なりの分析度と同様にして、横沈黙継続長分析部152は、沈黙区間の継続長を求め、フレームt以前の沈黙区間の継続長に関する統計量を求め記憶しておく。さらに、横沈黙継続長分析部152は、この統計量を用いて、フレームtにおける沈黙分析値Psを算出する。沈黙分析値Psは、沈黙の中でその継続長が短い場合が多いのか、あるいは長い場合が多いのかを表すパラメータであることが望ましい。次に、具体的な発話重なり分析値Pc及び沈黙分析値Psの算出方法を説明する。横沈黙継続長分析部152は、フレームtにおいて、継続長に関する統計量を、それぞれ記憶更新する。継続長に関する統計量は、フレームt以前の1発話重なりの継続長の和Wc、2発話重なりの個数Nc、3沈黙の継続長の和Ws、及び4沈黙の個数Nsを含む。そして、横発話重なり継続長分析部151及び横沈黙継続長分析部152は、フレームt以前の発話重なりの平均継続長Ac、及び、フレームt以前の沈黙区間の平均継続長Asを式1-1、1-2により、それぞれ求める。Ac、Asは、値が小さいほどそれぞれ短い発話重なり、短い沈黙が多いことを表す。そこで、大小関係をあわせるためにAc、Asの符号を反転させて発話重なり分析値Pc及び沈黙分析値Psは、次の式2-1、2-2ように定義する。なお、発話重なり分析値Pc及び沈黙分析値Psの他にも、継続長が短い会話が多いか長い会話が多いかを表すパラメータとしては、次のようなパラメータも考えられる。パラメータの算出は、発話重なり及び沈黙の継続長が閾値T例えばT=1秒より短い会話と、T以上の長い会話とに分けて、それぞれの出現個数又は継続長和を求める。次に、パラメータの算出は、フレームt以前に出現する継続長の短い会話の出現個数又は継続長和に対する割合を求める。すると、この割合は、値が大きいほど短い継続長の会話が多いことを表すパラメータとなる。なお、これらの統計量は、ひとつの会話のまとまりの性質を表すように、沈黙が一定時間続いた時点で初期化する。あるいは、統計量は、一定時間例えば20秒ごとに初期化するようにしてもよい。また、統計量は、常に過去一定時間窓内の発話重なり、沈黙継続長の統計量を用いるようにしてもよい。そして、横方向会話成立度演算部160は、音信号S1と音信号Skとの会話成立度を計算し、横方向会話成立度として、会話相手判定部170に出力する。フレームtにおける会話成立度C1kは、例えば、式3のように定義される。なお、発話重なり分析値Pcの重みw1及び沈黙分析値Psの重みw2は、実験によりあらかじめ最適値を求めておく。フレームtは、全ての方向の音源に対して無音が一定時間続いた時点で初期化する。そして、横方向会話成立度演算部160は、どれかの方向の音源にパワーがあったときにカウントを始める。なお、会話成立度は、遠い過去のデータを忘却させて最新の状況に適応させる時定数を用いて求めてもよい。また、横発話重なり継続長分析部151および横沈黙継続長分析部152は、計算量削減のため、横方向から音声が一定時間検出されなかった場合には、横方向には人がいないものとして、次に音声が検出されるまで上記処理を行わないようにしてもよい。この場合、横方向会話成立度演算部160は、例えば、会話成立度C1k=0を、前方向会話検出部106へ出力すればよい。以上で、横方向会話成立度導出部105の動作についての説明を終える。なお、横方向会話成立度の導出手法は、上述の内容に限定されるものではない。横方向会話成立度導出部105は、例えば特許文献3記載の手法により、会話成立度を算出してもよい。このように、ステップS5において、横発話がある場合には、自発話と前発話と横発話とがすべて存在するので、前方向会話検出部106により会話の状況を詳しく判断し、出力音制御部107は、その結果に応じて指向性を制御する。一般的には、補聴器装着者から見て、会話相手は前方向にいる場合が多い。しかし、テーブル席などでは、会話相手が横方向にいる場合もあり、その際、椅子が固定されている、食事中であるなどの理由で体を前に向けていると、お互いの顔を見ないで、真横や斜め横方向から声を聞きながら、会話を進めることになる。会話相手が後ろにいることは、車椅子に座っている場合などかなり限定された状況である。したがって、補聴器装着者から見た会話相手の位置は、通常、ある程度の幅を許容した前方向と横方向に大別できる。一方、耳掛け型などの補聴器上に配置したマイクロホンアレイ101では、左右のマイクユニット間距離は15~20cm程度、前後のマイクユニット間距離が1cm程度になる。したがって、音声帯域の指向性パターンは、ビームフォーミングの周波数特性から、前方向には鋭くできるが、横方向には鋭くできない。したがって、補聴器では、前方向に指向性を狭めるか広げるかという制御に限定すれば、前に会話相手がいるか否かの判定を行えばよく、前と横に発話者がいても、前の話者との間だけの会話成立を判定すればいいように思われる。しかし、他方で、会話成立の判定を行うのに必要な発話の検出という観点では、別の結論が導かれる。補聴器によって聞きたい声は、会話相手の声であるが、会話においては補聴器装着者の自発話も存在する。この自発話は、補聴器装着者の口から前方に放射されるため、前方の話者の発話と同方向の音源となり、前方向に向けたビームフォーマ内に混在することになる。したがって、自発話は、前方の話者の発話を検出する際に妨げとなる。一方で、自発話の放射パワーは横方向については弱まるため、ビームフォーマを利用して横方向の話者の発話の検出を行う方が、自発話の影響が少ない分、前発話の検出よりも有利となる。また、会話成立は、横方向と会話が成立していなければ前方向と会話を行っているという推定が成り立つ。したがって、前と横に発話者がいる状況で、前方向の指向性を狭めるかどうかの判断は、上記推定の下、前か横かに大別した会話相手の位置の中からの消去法で行うことが、前方向との会話成立性を直接判断するよりも有利である。このような考察に基づき、前方向会話検出部106は、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づき、前方向の会話の有無を検出する。そして、前方向会話検出部106は、前方向の発話が検出され、横方向の会話成立度が低い場合に、前方向に会話が行われている判定する。すなわち、前方向会話検出部106は、前発話検出部103の出力として前発話が検出されていることを前提に、横方向会話成立度が低い場合に、補聴器装着者とその前方向の発話者との間の会話が有ると判定する。かかる構成によれば、前方向会話検出部106は、前方向会話検出部106が、横方向の会話成立度が低い場合に、補聴器装着者とその前方向の発話者との間の会話が有ると判定するとする。これにより、前方向会話検出部106は、自発話の影響で高い精度が得られない前方向の会話成立度を用いずに、前方向の会話を検出することができる。ここで、本発明者らは、実際に日常会話を収録して、会話検出の評価実験を行った結果について説明する。図5は、複数の会話グループがある場合の話者の配置パターンの例を示す図である。図5Aは、補聴器装着者が会話相手と向き合うパターンA、図5Bは、補聴器装着者と会話相手とが横並びのパターンBを示す。データ量は、10分×2座席配置パターン×2話者セットとした。座席配置パターンは、図5に示すように、会話相手が向き合わせになるパターンAと会話相手が横並びになるパターンBとの2通りである。そして、本評価実験では、これら2通りの座席配置パターンについて、会話の収録を行っている。図中、矢印は、会話を行っている話者ペアを表している。また、本評価実験では、2名ずつの会話グループが同時に会話を行っており、自分の会話相手以外の声が妨害音となっているため、被験者からはうるさくて話しづらいという感想を得た。本評価実験では、図中、楕円で示した話者ペアごとに発話検出結果に基づく会話成立度を求め、会話検出を行った。式は、会話成立を検証する各話者ペアの会話成立度を求める式を示す。会話成立度C1=C0-wv×avelenDV-ws×avelenDU...4ここで、上記式4のC0は特許文献3に開示されている会話成立度の演算式である。C0は、当該話者ペアが一人ずつ発話する時には数値が大きくなり、二人同時に発話した時と二人同時に黙った時には数値が小さくなる。また、avelenDVは、当該話者ペアの同時発話区間の長さの平均値、avelenDUは、当該話者ペアの同時沈黙区間の長さの平均値である。avelenDV及びavelenDUは、会話相手とは同時発話区間や同時沈黙区間の期待値が短いという知見を利用する。wvとwsは、重みであり、実験的に最適化している。図6は、本評価実験における会話成立度の時間変化の一例を示す図である。図6Aは、前方向の会話成立度、図6Bは、横方向の会話成立度である。図6A及び図6Bは、共に、1と3のデータは横並びで会話を行い、2と4のデータは向き合って会話を行っている。図6Aにおいては、前の話者が会話相手の場合2、4参照と、前の話者が非会話相手の場合1、3参照とを分けるように閾値θを設定する。この例では、θ=-0.5とすることで、比較的うまく分かれるが、上記2のケースで会話成立度が上がらず、会話相手と非会話相手の分離が困難となっている。図6Bにおいては、横の話者が会話相手の場合1、3参照と、横の話者が非会話相手の場合2、4参照とを分けるように閾値θを設定する。この例では、θ=0.45とすることで、比較的うまく分かれる。図6Aと図6Bの比較では、図6Bの方が、閾値による分離がうまくいっている。評価基準としては、会話相手の組の場合には閾値θを超えていた場合に正解とし、非会話相手の組の場合には閾値θを下回っていた場合に正解とした。また、会話検出正解率は、会話相手を正しく検出する割合と、非会話相手を正しく棄却する割合との平均値と定義した。図7及び図8は、本評価実験による発話検出正解率及び会話検出正解率をグラフにして示す図である。まず、図7は、自発話の検出結果と前発話の検出結果と横発話の検出結果の発話検出正解率を示す。図7に示すように、自発話検出正解率は71、前発話検出正解率は65、横発話検出正解率は68であった。すなわち、本評価実験により、横発話の方が前発話よりも自発話の影響を受けにくく、検出に有利という考察が妥当であることが確認された。次に、図8は、自発話と前発話の検出結果を用いた前方向会話成立度による会話検出の正解率平均と、自発話と横発話の検出結果を用いた横方向会話成立度による会話検出の正解率平均を示す。図8に示すように、前方向の会話成立度による会話検出正解率76に対して、横方向会話成立度による会話検出正解率80が上回った。すなわち、本評価実験により、横発話の検出の有利さが、横方向の会話成立度による会話検出の有利さに反映されていることが確認された。以上からわかるように、前方向に狭い指向性を向けるかどうかの判断は、本評価実験により、横発話の検出を利用することが効果的あるということが確認された。以上、本実施の形態の会話検出装置100は、補聴器装着者の自発話を検出する自発話検出部102と、補聴器装着者の前方にいる話者の発話を前方向の発話として検出する前発話検出部103と、補聴器装着者の左右の少なくとも一方にいる話者の発話を横発話として検出する横発話検出部104とを備える。また、会話検出装置100は、自発話と横発話の検出結果に基づいて、自発話と横発話との間の会話成立度を演算する横方向会話成立度導出部105と、前発話の検出結果と横方向会話成立度の演算結果に基づいて、前方向の会話の有無を検出する前方向会話検出部106と、判定された会話相手方向に基づいて、補聴器装着者に聞かせる音の指向性を制御する出力音制御部107とを備える。このように、会話検出装置100は、横方向会話成立度導出部105と前方向会話検出部106とを備え、横方向の会話成立度が低い場合に前方向に会話が行われているという推定を行う。これにより、会話検出装置100は、自発話の影響を受けずに前方向の会話を高い精度で検出することができる。また、これにより、会話検出装置100は、自発話の影響を受けやすい前方向の会話成立度演算の結果を用いることなしに、前方向の発話の有無を検出することができる。その結果、会話検出装置100は、自発話の影響を受けずに前方向の会話を高い精度で検出することができる。なお、本実施の形態において、出力音制御部107は、前方向会話検出部106により0/1化した出力により広指向/狭指向を切り替えるようにしたが、これに限定されない。出力音制御部107は、会話成立度に基づいて、中間的な指向性を形成するようにしてもよい。ここで、横方向とは、右又は左のどちらか一方である。両方に話者がいると判断した場合、会話検出装置100は、それぞれについての検証を行って判断するように拡張すればよい。実施の形態2図9は、本発明の実施の形態2に係る会話検出装置の構成を示す図である。図2と同一構成部分には同一符号を付して重複箇所の説明を省略する。図9に示すように、会話検出装置200は、マイクロホンアレイ101、自発話検出部102、前発話検出部103、横発話検出部104、横方向会話成立度導出部105、前方向会話成立度導出部201、前方向会話成立度合成部202、前方向会話検出部206、及び出力音制御部107を備える。前方向会話成立度導出部201は、自発話検出部102の出力と前発話検出部103の出力とを入力とする。そして、前方向会話成立度導出部201は、自発話及び前発話の有無の時系列から補聴器装着者とその前方向の発話者との間で、会話が為されている度合いを表す前方向会話成立度を演算する。前方向会話成立度導出部201は、前発話重なり継続長分析部251、前沈黙継続長分析部252、及び前方向会話成立度演算部260を有する。前発話重なり継続長分析部251は、横発話重なり継続長分析部151と同様の処理を、前方向からの音声に対して行う。前沈黙継続長分析部252は、横沈黙継続長分析部152と同様の処理を、前方向からの音声に対して行う。前方向会話成立度演算部260は、横方向会話成立度演算部160と同様の処理を行う。前方向会話成立度演算部260は、前発話重なり継続長分析部251により算出された発話重なり継続長分析値と、前沈黙継続長分析部252により算出された沈黙継続長分析値とに基づいて行う。すなわち、前方向会話成立度演算部260は、前方向についての会話成立度を算出し、これを出力する。前方向会話成立度合成部202は、前方向会話成立度導出部201の出力と横方向会話成立度導出部105の出力とを合成する。さらに、前方向会話成立度合成部202は、自発話と前方発話と横発話の発話状況をすべて利用して、補聴器装着者とその前方向の発話者との間で会話が為されている度合いを出力する。前方向会話検出部206は、前方向会話成立度合成部202の出力に基づいて、閾値処理により補聴器装着者とその前方向の発話者との間の会話の有無を判定する。また、前方向会話検出206は、合成された前方向会話成立度が高い場合に、前方向に会話が行われている判定する。出力音制御部107は、前方向会話検出部206により判定された会話の状態に基づいて、補聴器装着者に聞かせる音の指向性を制御する。本発明の実施の形態2における会話検出装置200の基本的な構成及び動作は、実施の形態1と同様である。実施の形態1で述べたように、自発話が検出され、かつ、前発話が検出され、かつ、横発話が検出された場合には、自発話と前発話と横発話とがすべて存在することになる。したがって、会話検出装置200は、前方向会話検出部206により前方向と会話の有無を検出する。出力音制御部107は、その検出結果に応じて指向性を制御する。前と横に発話者がいるのであれば、会話検出装置200は、前方向との会話成立性と横方向の会話成立性の両方を利用することにより、不完全な情報を補って、会話検出の精度を高めることができる。具体的には、会話検出装置200は、前方向の会話成立度前方話者の発話と自発話に基づく会話成立度と、横方向の会話成立度横方向話者の発話と自発話に基づく会話成立度との減算値を用い、前方向に合成した会話成立度を計算する。合成された会話成立度では、前方向の話者か横方向の話者のどちらか一方のみが会話相手であることを前提に、元の2つの会話成立度の符号が異なっている。このことから、前方へ会話成立度は、2つの会話成立度の値が強めあうことになる。つまり、会話相手が前方にいる場合には、合成した値が大きくなり、会話相手が前方にいない場合には合成した値が小さくなる。前方向会話成立度合成部202は、このような考察に基づき、前方向会話成立度導出部201の出力と横方向会話成立度導出部105の出力とを合成する。前方向会話検出部206は、前方向に合成した会話成立度が高い場合に、補聴器装着者とその前方向の発話者との間の会話が有ると判定する。かかる構成によれば、前方向会話検出部206は、前方向と横方向とで合成した会話成立度が高い場合、補聴器装着者とその前方向の発話者との間の会話の有ると判断する。このことにより、前方向会話検出部206は、自発話の影響で高い精度が得られない前方向の単独の会話成立度の精度を補って、前方向の会話を検出することができる。次に、本発明者らは、実際に日常会話を収録して、会話検出の評価実験を行った結果について説明する。データは、実施の形態1と同じであり、自発話、前発話、横発話の発話検出正解率も同じである。図10は、会話成立度の時間変化の一例を示す図である。図10Aは、前方向の会話成立度単独の場合、図10Bは、合成した会話成立度である。図10A及び図10Bは、共に、1と3のデータは横並びで会話を行い、2と4のデータは向き合って会話を行っている。図10A及び図10Bにおいて、本評価実験では、前の話者が会話相手の場合2、4参照と、前の話者が非会話相手の場合1、3参照とを分けるように閾値θを設定する。図10Aに示すように、本評価実験の例では、θ=-0.5とすることで、比較的うまく分かれるが、上記2のケースで会話成立度が上がらず、会話相手と非会話相手の分離が困難となっている。図10Bに示すように、本評価実験の例では、θ=-0.45とすることで、比較的うまく分かれる。図10Aと図10Bの評価実験の比較では、図10Bの方が、閾値による分離が著しくうまくいっている。図11は、評価実験による会話検出正解率をグラフにして示す図である。図11は、自発話および前発話の検出結果を用いた、単独の前方向会話成立度による会話検出の正解率平均を示している。また、図11は、自発話および前発話の検出結果を用いた単独の前方向会話成立度と、自発話および横発話の検出結果を用いた横方向会話成立度とを合成した、前方向会話成立度による会話検出の正解率平均を示している。図11に示すように、本評価実験では、単独の前方向会話成立度による会話検出正解率76に対して、合成した前方向会話成立度による会話検出正解率93が上回った。すなわち、本評価実験により、横発話の検出を利用することで精度を高められることが確認された。以上からわかるように、本実施形態は、前方向に狭い指向性を向けるかどうかの判断に横発話の検出を利用することが効果的である。以上の説明は、本発明の好適な実施の形態の例証であり、本発明の範囲はこれに限定されることはない。例えば、上記実施の形態では、本発明をウエアラブルマイクロホンアレイを用いた補聴器に適用する場合を例に説明したが、これに限定されない。本発明は、ウエアラブルマイクロホンアレイを利用した音声レコーダなどに適用することができる。また、本発明は、頭部の近傍で用いる自発話の影響を受けるマイクロホンアレイを搭載したデジタルスチルカメラ、ムービーなどにも適用することができる。音声レコーダ、デジタルスチルカメラ、ムービーなどのデジタル記録機器では、判定したい会話以外の他人の会話などの妨害音を抑圧したり、会話成立度が高くなる組み合わせの会話を抽出し、所望の会話を再生したりすることも可能である。抑圧や抽出の処理は、オンラインで行ってもよいし、オフラインで行ってもよい。また、本実施の形態では、会話検出装置、補聴器及び会話検出方法という名称を用いたが、これは説明の便宜上であり、装置は会話相手抽出装置、音声信号処理装置、方法は会話相手判定方法等であってもよい。以上説明した会話検出方法は、この会話検出方法を機能させるためのプログラムつまり、会話検出方法の各ステップをコンピュータに実行させるためのプログラムでも実現される。このプログラムはコンピュータで読み取り可能な記録媒体に格納されている。2010年6月30日出願の特願2010-149435の日本出願に含まれる明細書、図面および要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。