"正極集電体上に正極活物質層を備える正極と、負極集電体上に負極活物質層を備える負極とを備える二次電池であって、前記正極活物質層は、リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出可能な正極活物質を含み、前記負極活物質層に含まれる負極活物質は、一粒子あたりの平均屈曲数fが0<f≦3で、平均アスペクト比が1.8以上である屈曲された層状黒鉛によって構成されており、かつ、前記負極集電体の表面に対する前記負極活物質の長径のなす角をθnとし、0°≦θn≦30°である前記負極活物質の数をn1、60°≦θn≦90°である前記負極活物質の数をn2としたとき、n2/n1で定義される垂直度が1.0以上となるように配向されている、リチウム二次電池。前記負極活物質層の密度は、1.5g/cm3以下である、請求項1に記載のリチウム二次電池。前記層状黒鉛が、表面の少なくとも一部を非晶質炭素でコーティングされている、請求項1または2に記載のリチウム二次電池。前記平均屈曲数fが、0<f≦2である、請求項1~3のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。駆動用モータを備える自動車における前記モータの駆動用電源である、請求項1~4のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。請求項5に記載されたリチウム二次電池を備える、車両。ところで、リチウム二次電池の性能が一定の水準にまで達し、利用の場が広まるにつれて、リチウム二次電池に求められる諸特性は目的の用途に応じて様々に変化される。例えば、一般的な民生のリチウム電池については、特にサイクル特性の向上が求められている。また、例えば、大型機器や電気自動車等の用途のリチウム二次電池は、特に、出力特性および容量特性の向上が求められている。そして、例えば、ハイブリッド方式の電気自動車等の用途のリチウム電池に関しては、特にハイレート特性大電流放電特性または高率放電特性ともいう。の更なる向上が求められている。このハイレート特性は、電極の内部抵抗が直接的に影響するため、ハイレート特性の向上には内部抵抗の低下が必須である。したがって、出来る限り容量を確保しつつ、電極の内部抵抗を如何に小さくするかが技術の要となっている。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その主な目的は、内部抵抗が低減されてハイレート特性が更に向上されたリチウム二次電池を提供することである。本発明に係るリチウム二次電池は、正極集電体上に正極活物質層を備える正極と、負極集電体上に負極活物質層を備える負極と、非水電解質とを備える。また、上記正極活物質層は、リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出可能な正極活物質を含んでいる。かかる構成において、上記負極活物質層に含まれる負極活物質は、1一粒子あたりの平均屈曲数fが0<f≦3で、2平均アスペクト比が1.8以上である屈曲された層状黒鉛によって構成されており、なお且つ、3上記負極集電体の表面に対する上記負極活物質の長径のなす角をθnとし、0°≦θn≦30°である前記負極活物質の数をn1、60°≦θn≦90°である前記負極活物質の数をn2としたとき、n2/n1で定義される垂直度が1.0以上となるように配向されている。このリチウム二次電池において、負極活物質である層状黒鉛は、垂直度が1以上となるよう配向されており、出入力特性に優れ、直流抵抗が低減されたものとなっている。また、層状黒鉛は平均屈曲数fが0<f≦3の範囲で屈曲されており、層状黒鉛内および隣接する層状黒鉛同士の間に適度な空隙を確保することができるため、拡散抵抗をも低減することが可能とされる。なお、上記平均屈曲数fを満たしていても、負極活物質が全体として曲がるなどして平均アスペクト比が1.8未満であると、直流抵抗に劣るものとなってしまうため好ましくない。かかる構成によると、負極全体として集電体に垂直な方向の導電性が向上されて内部抵抗が低減されているため、充放電時の分極特性が向上し、ハイレート充放電特性に優れたリチウム二次電池が実現され得る。ここに開示されるリチウム二次電池の好ましい一実施態様では、上記負極活物質層の密度は、1.5g/cm3以下である。ハイレート特性の向上のためには、内部抵抗の低減が必須である。そしてかかる形態を有する負極活物質層においては、負極活物質層の密度を1.5g/cm3以下とすることで、拡散抵抗をより低減でき、ハイレート特性を効果的に向上させることができる。ここに開示されるリチウム二次電池の好ましい一実施態様では、上記層状黒鉛の表面の少なくとも一部が非晶質炭素でコーティングされている。負極活物質として層状黒鉛材料を用いる場合、黒鉛の積層構造のエッジ部分を正極の方に向けるように配向させることで、電解液の分解反応が生じたり充電時にガスが発生することが知られている。かかる構成によると、上記のとおり層状黒鉛を垂直度が1以上となるよう配向させた場合であっても、電解液の分解反応やガスの発生といった問題を解消することができる。ここに開示されるリチウム二次電池の好ましい一実施態様では、上記平均屈曲数fが、0<f≦2である。平均屈曲数fをこの範囲とすることで、拡散抵抗の低減と直流抵抗の低減とをバランスよく実現することができるとともに、よりハイレート特性を高めることができる。ここに開示されるリチウム二次電池の好ましい一実施態様は、駆動用モータを備える自動車における上記モータの駆動用電源である。上記のとおり、かかるリチウム二次電池は、ハイレート特性に優れたものとして提供されるため、例えば、自動車のモータの駆動用電源として用いる場合にその特徴を十分に発揮し得る。特に、例えば、ハイレートでの入出力特性が求められる動力源典型的には、ハイブリッド車両または電気車両の動力源として好適であり、本発明は、ここで開示されるリチウム二次電池を備える車両例えば自動車が、好適に提供される。本明細書においてリチウム二次電池とは、リチウムイオンを電荷担体とし繰り返し充電可能な電池一般をいい、典型的にはリチウムイオン電池、リチウムポリマー電池等を包含する。さらに、本明細書において活物質は、リチウム二次電池において電荷担体となる化学種すなわち、リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出典型的には挿入および離脱可能な物質のことをいう。本発明が提供するリチウム二次電池は、正極集電体上に正極活物質層を備える正極と、負極集電体上に負極活物質層を備える負極と、非水電解質とを備え、負極の構成によって特徴づけられている。以下に、かかるリチウム二次電池の構成について、順に説明する。<正極>正極は、典型的には、正極活物質と導電材とバインダとを含むペースト状の正極活物質層形成用組成物を正極集電体上に供給して正極活物質層を形成することで用意される。正極集電体としては、従来よりリチウム二次電池用の電極集電体と同様、導電性の良好な金属または樹脂からなる導電性部材を用いることができる。例えば、アルミニウム、ニッケル、チタン、鉄等を主成分とする金属またはその合金等を好ましく用いることができる。より好ましくは、アルミニウムまたはアルミニウム合金である。正極集電体の形状については特に制限はなく、所望の二次電池の形状等に応じて様々なものを考慮することができる。例えば、棒状、板状、シート状、箔状、メッシュ状等の種々の形態のものであり得る。典型的には、アルミニウム箔が好適に用いられる。正極活物質層は、上記正極集電体の表面に形成される。正極活物質層は、通常は、粒状の正極活物質を主体とし、これとともに導電性を高めるための粒状の導電材を含み、これらがバインダによって結着されて正極集電体上に固着されている。正極活物質としては、リチウムを吸蔵および放出可能な材料を用いることができ、従来からリチウム二次電池に用いられる各種の正極活物質の一種または二種以上を特に限定することなく使用することができる。このような正極活物質としては、リチウム遷移金属酸化物典型的には粒子状が好適に用いられ、典型的には、例えば、リチウムニッケル系酸化物代表的には、LiNiO2、リチウムコバルト系酸化物代表的には、LiCoO2およびリチウムマンガン系酸化物代表的には、LiMn2O4から選択される一種または二種以上のリチウム遷移金属酸化物の使用が好ましい。また、その他、一般式:LiLiaMnxCoyNizO2前式中のa、x、y、zはaxyz=1を満たす。で表わされるような、遷移金属元素を3種含むいわゆるLi過剰型の三元系リチウム過剰遷移金属酸化物や、一般式:xLi[Li1/3Mn2/3]O21-xLiMeO2前式中、Meは1種または2種以上の遷移金属であり、xは0<x≦1を満たす。で表わされるような、いわゆる固溶型のリチウム過剰型遷移金属酸化物等であってもよい。さらに、上記正極活物質として一般式がLiMAO4ここでMは、Fe,Co,NiおよびMnから成る群から選択される少なくとも1種の金属元素であり、Aは、P,Si,SおよびVから成る群から選択される元素である。で表記されるポリアニオン型化合物も挙げられる。正極活物質の形状等について厳密な制限はないものの、上記のとおり調製された正極活物質は、適切な手段で粉砕、造粒および分級することができる。例えば、平均粒径がおよそ1μm~25μm典型的にはおよそ2μm~15μmの範囲にある二次粒子によって実質的に構成されたリチウム遷移金属酸化物粉末を、ここに開示される技術における正極活物質として好ましく採用することができる。これにより、所望する平均粒径および/または粒度分布を有する二次粒子によって実質的に構成される粒状の正極活物質粉末を得ることができる。導電材としては、良導電性を示すものであればその材質等は特に制限されない。例えば、種々のカーボンブラック例えば、アセチレンブラック、ファーネスブラック、ケッチェンブラック、グラファイト粉末等のカーボン粉末を用いることができる。これらは、一種又は二種以上を併用してもよい。カーボン材料の粒子二次粒子の平均粒径は、電極活物質の平均粒径の1/500~1/20程度を目安とすることができる。さらに、ここに開示された製造方法では、カーボン材料は、二次粒子の平均粒径は20μm以下であることが好ましく、さらには、200nm~10μmの範囲内にあることがより好適である。二次粒子の平均粒径が20μmより大きいと、正極活物質の間隙に好適に収まり難く、負極活物質層における正極活物質の密度を低下させる可能性が生じるため好ましくない。二次粒子の平均粒径の下限については、細かすぎる粒子は正極活物質層の形成において上層部分に偏る傾向があるために好ましくない。バインダは、正極活物質層に含まれる上記正極活物質と導電材の各粒子を結着させたり、これらの粒子と正極集電体とを結着させたりする働きを有する。かかるバインダとしては、正極活物質層を形成する際に使用する溶媒に溶解または分散可能なポリマーを用いることができる。例えば、この溶媒として水性溶媒を用いる場合には、水に溶解する水溶性のポリマー材料として、カルボキシメチルセルロースCMC、メチルセルロースMC、酢酸フタル酸セルロースCAP、ヒドロキシプロピルメチルセルロースHPMC等のセルロース系ポリマー;ポリビニルアルコールPVA;等が例示される。また、水に分散する水分散性のポリマー材料としては、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP等のビニル系重合体;ポリエチレンオキサイドPEO、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体FEP、テトラフルオロエチレン-パーフルオロアルキルビニルエーテル共重含体PFA等のフッ素系樹脂;酢酸ビニル共重合体;スチレンブタジエンゴムSBR、アクリル酸変性SBR樹脂SBR系ラテックス等のゴム類等が例示される。また、溶媒として非水溶媒を用いる場合には、ポリマーポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリ塩化ビニリデンPVDC、ポリアクリルニトリルPANなどを好ましく採用することができる。なお、バインダとして例示したポリマー材料は、バインダとしての機能の他に、正極活物質層を形成するために調製する正極活物質層形成用ペースト以下、単にペーストという場合もあるの増粘剤その他の添加剤としての機能を発揮する目的で使用されることもあり得る。なお、上記の正極の製造に用いる溶媒としては、水性溶媒および非水溶媒の何れも使用可能である。水性溶媒としては、水または水を主体とする混合溶媒水系溶媒を用いた組成物が例示される。混合溶媒を構成する水以外の溶媒としては、水と均一に混合し得る有機溶媒低級アルコール、低級ケトン等の一種又は二種以上を適宜選択して用いることができる。非水溶媒の好適な例としては、N-メチル-2-ピロリドンNMPが挙げられる。また、特に制限されるわけではないが、例えば、正極活物質100質量部に対して導電材の使用量1~20質量部好ましくは5~15質量部とすることが例示される。また、バインダについては、正極活物質100質量部に対して0.5~10質量部とすることが例示される。<負極>負極は、典型的には、負極活物質とバインダと、必要に応じて導電材とを含むペースト状の負極活物質層形成用組成物を負極集電体上に供給して負極活物質層を形成することで用意される。負極集電体としては、従来よりリチウム二次電池用の負極集電体と同様、導電性の良好な金属または樹脂等からなる導電性部材を用いることができる。例えば、銅、ニッケル、チタン、ステンレス鋼等を主体とする棒状体、板状体、箔状体、網状体等を用いることができる。他にも、例えば、負極集電体としては、ポリプロピレンフィルムに銅を蒸着させたフィルム材等を用いることができる。負極活物質層は、上記負極集電体の表面に形成される。負極活物質層は、通常は、粒状の負極活物質を主体とし、必要に応じて導電性を高めるための粒状の導電材を含み、これらがバインダによって結着されて負極集電体上に固着されている。ここで、本発明における負極活物質層に含まれる負極活物質は、以下の特徴を有するものとして定義される。すなわち、1一粒子あたりの平均屈曲数fが0<f≦3で、2平均アスペクト比が1.8以上である屈曲された層状黒鉛によって構成されており、かつ、3上記負極集電体の表面に対する上記負極活物質の長径のなす角をθnとし、0°≦θn≦30°である前記負極活物質の数をn1、60°≦θn≦90°以下である前記負極活物質の数をn2としたとき、n2/n1で定義される垂直度が1以上となるように配向されている。1平均屈曲数fここで、平均屈曲数fとは、層状黒鉛1粒子あたりの30°以上内角としては150°以下で屈曲している点の数を平均した値として定義される。なお、屈曲とは、層状黒鉛のグラフェンシートがある線折れ線を境に明確に折れ曲がり、該折れ線を境にグラフェンシートの平面が30°以上の角度をなしている状態、ないしは、層状黒鉛のグラフェンシートが明確な線折れ線はないが湾曲し、この湾曲部分を挟むグラフェンシートの平面が30°以上の角度をなしている状態を含み得る。このような平均屈曲数fは、例えば、負極活物質層を任意の断面で切断し、該切断面を電子顕微鏡例えば、走査型電子顕微鏡SEMなどで観察することでも確認することができる。この場合の切断面は、厳密に限定されるものではないが、負極集電体の表面に平行な断面であることが望ましい。また、平均屈曲数fの算出は、30個以上の層状黒鉛粒子についての平均値とすることができる。なお、平均屈曲数fの算出は、一断面の観察のみから行うこともできるが、複数の断面の観察により実施することが好ましい。例えば、図4Aは、1個の層状黒鉛の屈曲の様子を模式的に例示した斜視図である。この図4Aに示す例では、1個の層状黒鉛において、30°以上で屈曲している点、すなわち屈曲部分における内角ρとして150°以下である点の数は、3である。また、図4B~4Dは、1個の層状黒鉛の屈曲の様子を模式的に例示した横断面図である。この図4Bに示す例では、1個の層状黒鉛において、30°以上で屈曲している点、すなわち屈曲部分における内角ρが150°以下である点の数は1であり、図4Cに示す例では2である。なお、図4Dに示す例では、30°未満で屈曲している点がみられるが、この点は屈曲の数に含まず、この場合の層状黒鉛1粒子あたりの30°以上で屈曲している点の数は3となる。このようにして30個以上の粒子について30°以上で屈曲している点の数を求め、その平均値を平均屈曲数fとする。一般的な民生用の電池に用いられる負極活物質としての黒鉛は、主に容量を確保する目的で層状黒鉛を機械的に密に丸めた球状粒状の粒子となっている。しかしながら、このような球状粒子においてグラフェンシートは無秩序に多数回屈曲されており、電極の拡散抵抗および直流抵抗が上昇する原因となっている。これに対し、ここに開示される負極活物質としての層状黒鉛は、平均屈曲数fが0<f≦3の範囲でのみ屈曲されているため、従来の球状粒子に比べて層状黒鉛内の異方性は極めて小さく、直流抵抗が低減される。一方で、全く屈曲していない、すなわち平均屈曲数fがゼロの平板状の層状黒鉛は、配向工程において負極活物質層内で配向させることは可能であるが、例えば、所定の負極活物質層の密度を達成するための圧延によりその多くが倒れてしまい、配向を維持するのが困難である。そしてまた、平板状であるがゆえに層状黒鉛同士が密に重なりやすく、拡散抵抗が低減され難い。しかしながら、ここに開示される屈曲された層状黒鉛によると、屈曲により生じる内角部分に適度な空隙を確保することができる。そのため、負極活物質層に1個1粒子あたり1点でも屈曲している層状黒鉛が含まれることで、電極の拡散抵抗を低減させる効果を得ることができる。したがって、平均屈曲数fは、ゼロより大きい値であることが重要となる。なお、平均屈曲数fが3よりも大きいと、直流抵抗が必要以上に増大するために好ましくない。平均屈曲数fは、好ましくは0<f≦2であり、例えば0.1≦f≦1.7、より好ましくは、0.5≦f≦1.5、さらに限定的には0.7≦f≦1.3である。2平均アスペクト比また、平均アスペクト比は、層状黒鉛1粒子の長径/短径で表わされるアスペクト比を、30個以上の粒子について調べた平均値として定義される。この平均アスペクト比は、例えば、負極活物質層を任意の断面で切断し、該切断面を電子顕微鏡例えば、SEMなどで観察することでも確認することができる。この場合の切断面は、厳密に限定されるものではないが、負極集電体の表面に垂直な断面であることが望ましい。また、平均アスペクト比の算出は、一断面の観察のみから行うこともできるが、複数の断面の観察により実施するのが好ましい。たとえ上記1に規定される平均屈曲数fが0<f≦3であっても、このように屈曲された層状黒鉛自体が長手方向で折れたり曲がったりしていては直流抵抗が十分に低減されない。層状黒鉛のアスペクト比は高い方が直流抵抗を低減する上でより好ましい。したがって、ここに開示する発明においては、上記のとおり定義される平均アスペクト比を1.8以上に規定している。3垂直度かかる垂直度は、負極集電体の表面に対する上記負極活物質の長径のなす角をθnとする。そして、このθnが0°≦θn≦30°以下である負極活物質の数をn1、またこのθnが60°≦θn≦90°である前記負極活物質の数をn2とする。ここで、n1は、負極集電体に対して比較的寝ている黒鉛粒子の数である。また、n2は、負極集電体に対して比較的立っている層状黒鉛の数である。そしてここで、垂直度をn2/n1として定義する。このように、層状黒鉛の垂直度は、負極集電体に対して比較的立っている層状黒鉛の数/負極集電体に対して比較的寝ている層状黒鉛の数で評価される。このため、層状黒鉛の垂直度は、負極集電体を基準として、負極活物質層中で、層状黒鉛がどの程度立っているかを評価する指標であり得る。すなわち、垂直度が10であると、負極集電体に対して比較的立っている層状黒鉛の数と、比較的寝ている層状黒鉛の数とが、同数であることを示す。これに対して、垂直度が1.0よりも大きくなればなるほど、層状黒鉛が負極集電体に対して立つ割合が多く、配向性が高いと評価することができる。また、これに対して、垂直度が1.0よりも小さくなればなるほど、層状黒鉛が負極集電体に対して寝ている割合が多く、配向性が低いと評価することができる。この垂直度は大きい方が好ましく、ここに開示される発明においては、1.0以上に規定している。好ましくは1.1以上であり、例えば1.5以上、より好ましくは2.0以上、さらに限定的には3.0以上であるのが望ましい。以上の1~3の特徴は、例えば、負極活物質層の断面を観察することで確認することができる。例えば、負極活物質層における層状黒鉛の状態を観察できる程度の分解能を有する電子顕微鏡により断面観察を行う。例えば、負極活物質層の切断面等を観察している断面SEM像を用意することでもよい。この際、特に限定されるものではないが、断面観察は複数の断面にて行うのが好ましい。そして、例えば、上記1平均屈曲数を求めるのであれば、負極活物質層の平面方向の断面すなわち、負極集電体の表面に平行な断面を該活物質層の厚みの中央付近で観察するのがより好ましい。また、2平均アスペクト比および3垂直度を求めるのであれば、負極集電体に垂直な複数の断面を観察するのが好ましい。なお、負極集電体に垂直な複数の断面は、平面視において概ね360°を均等に分割するよう設定し、これら複数の切断面の断面SEM像を用意してもよい。このように複数の断面における断面SEM画像を用意することによって、特徴的な形態を有する層状黒鉛が負極活物質層中においてどのような状態で存在しているかを、より正確に確認、評価することができる。なお、負極集電体に形成された負極活物質層について、例えば、図5に示すように、平面視において負極集電体に任意に設定された0°、45°、90°、135°の4つの断面における断面SEM像を用意することが例示される。図5では、各断面の交点が一致しているが、これは便宜上であって、各断面の交点は一致している必要はない。また、ここでは、45°で均等に配置した4つの断面を例示したが、例えば、概ね30°で均等に配置した6つの断面を考慮してもよい。このように平面視において負極集電体に概ね均等に配置した複数の断面を設定し、当該複数の断面の断面SEM像を用意するとよい。また、それぞれの断面SEM像においては、例えば、見かけの断面積が大きい粒状黒鉛から予め定められた数の粒状黒鉛を抽出し、抽出した粒状黒鉛について諸特性値を計測、算出してもよい。例えば、上記3垂直度を求める場合、負極集電体の表面に対して垂直な断面SEM画像において、見かけの断面積が大きい層状黒鉛から所定の数の粒状黒鉛を抽出する。そして、例えば、図6に示すように、これらの抽出された層状黒鉛の最も長い径に沿った直線Lを基に、当該層状黒鉛の負極集電体の表面に対する傾きθnを特定する。そして、傾きθnが60°≦θn≦90°である層状黒鉛の数をn2とし、傾きθnが0°≦θn≦30°である層状黒鉛の数をn1として、垂直度n2/n1を算出する。なお、以上のように規定される1~3の特徴は、いずれが欠けてもこの発明のリチウムイオンの優れたハイレート特性を実現し得ない。上記1~3の特徴は、全てを同時に満たすことが、ハイレート特性を向上させる上で肝要である。以上のような層状黒鉛は、上記1~3の特徴を満足する限りにおいて、天然黒鉛、人造黒鉛、天然黒鉛および人造黒鉛のアモルファスカーボン等の黒鉛材料を用いることができる。また、これらの黒鉛材料の表面の少なくとも一部が非晶質炭素でコーティングされた層状黒鉛を、負極活物質として用いてもよい。さらに、粒径についても特に制限はない。例えば、概ね3μm以上であり、典型的には、平均粒径が5μm以上20μm以下、より代表的には8μm以上12μm程度の層状黒鉛を用いることが例示される。なお、この平均粒径は、体積基準によるd50粒径を意味している。平均粒径が20μmよりも大きすぎる場合には、活物質材料中心部への電荷担体の拡散に時間がかかること等により、負極の実行容量が低下するおそれがあるために好ましくない。また、配向のための処理が困難となりがちな点からも好ましくない。平均粒径が5μmよりも小さすぎる場合には、負極活物質表面での副反応速度が上昇し、得られる非水電解質二次電池の不可逆容量が増加するおそれがあるために好ましくない。また、負極活物質層の密度は、1.5g/cm3以下であるのが好ましい。上記の特徴的な構成を有する負極において、負極活物質層の密度を1.5g/cm3以下とすることで、拡散抵抗をより低減させることができる。例えば、負極活物質層の密度は、1.0~1.5g/cm3であるのが好ましく、さらには1.1~1.4g/cm3、より限定的には、1.1~1.3g/cm3であるのが望ましい。負極活物質層の密度が1.5g/cm3を超過すると、容量が増大する点においては好ましいものの、負極活物質の充填度合いが高くなりすぎて拡散抵抗が増大し、ハイレート特性を大きく損ねてしまうために好ましくない。なお、負極活物質層の密度が1.0g/cm3に満たないと、必要以上に容量を低下するために好ましくない。なお、改めて言うまでもないが、このような負極活物質層の密度は、例えば従来より広く用いられている粒状球状の炭素材料を負極活物質として含む負極活物質層に適用しても、何ら意味を為さない。上記1~3で規定される構成の負極活物質層において、1.5g/cm3以下という密度を実現することで、初めてハイレート特性が効率的に向上されるという効果を得ることができる。このような負極活物質層は、上記の1平均屈曲数および2平均アスペクト比を実現する屈曲された層状黒鉛を負極活物質として用意する。そしてこの層状黒鉛を用いてペースト状の負極活物質層形成用組成物を調製し、これを集電体上に供給した後、層状黒鉛を配向させ、その状態のまま乾燥させることで形成することができる。負極活物質層における層状黒鉛の状態は、ペーストの粘度や、配向の手段によって制御することができる。配向の手段としては、例えば、磁場を印加することが例示される。負極集電体の表面に対して垂直な方向に磁場を印加することで、負極集電体の表面に対して垂直な方向に黒鉛の002面が配向する。すなわち、屈曲された層状黒鉛については、その形状異方性により、負極集電体の表面に対して垂直な方向に層状黒鉛が立った状態となり、上記3の垂直度を実現し得る。例えば、磁場の印加は、磁場の強度と磁場を印加する時間等を調整することで、上記配向状態を実現することができる。ただし、層状黒鉛の配向の手段は、これに制限されない。上記の垂直度を達成できる手段であれば、例えば、物理的、化学的、電気的、あるいは、機械的手法等により配向してもよい。乾燥は、層状黒鉛を配向させた後、もしくは、その配向の処理を施しながら、実施するのが好ましい。例えば、磁場を印加しながら乾燥させることがより好ましい。負極活物質層形成用組成物の調製に用いるバインダ、溶媒、導電材等は、上記の正極活物質層形成用組成物の調整において使用できる各種の材料を同様に用いることができる。また、導電材の使用量は、負極活物質100質量部に対しておよそ1~30質量部好ましくは、およそ2~20質量部、例えば5~10質量部程度とすることができる。また、負極活物質100質量部に対するバインダの使用量は、例えば0.5~10質量部とすることができる。<非水電解質>非水電解質としては、従来のリチウム二次電池に用いられる非水電解質と同様の一種または二種以上のものを特に限定なく使用することができる。かかる非水電解質は、典型的には、適当な非水溶媒に電解質即ち、リチウム塩を含有させたものであり得る。電解質濃度は特に制限されないが、電解質をおよそ0.1mol/L~5mol/L好ましくは、およそ0.8mol/L~1.5mol/L程度の濃度で含有する非水電解液を好ましく用いることができる。また、かかる液状電解液にポリマーが添加された固体状ゲル状の電解液であってもよい。非水溶媒としては、カーボネート類、エステル類、エーテル類、ニトリル類、スルホン類、ラクトン類等の非プロトン性溶媒を用いることができる。例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジエチルカーボネートDEC、ジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、アセトニトリル、プロピオニトリル、ニトロメタン、N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、γ-ブチロラクトン等が例示される。また、電解質としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiCSO2CF33、LiClO4等が例示される。電解液には、例えば、過充電防止剤等の添加剤を含有させてもよい。過充電防止剤としては、酸化電位がリチウム二次電池の稼動電圧以上例えば、4.2Vで満充電となるリチウム二次電池の場合は、4.2V以上であって、酸化されると大量のガスを発生するような化合物を特に限定なく用いることができる。例えば、4.2Vで満充電状態となるリチウム二次電池においては、酸化反応電位が4.6V以上4.9V以下の範囲のものを好ましく用いることができる。例えば、ビフェニル化合物、シクロアルキルベンゼン化合物、アルキルベンゼン化合物、有機リン化合物、フッ素原子置換芳香族化合物、カーボネート化合物、環状カルバメート化合物、脂環式炭化水素等が挙げられる。より具体的には、例えば、シクロヘキシルベンゼンCHBおよびシクロヘキシルベンゼン誘導体が好ましく用いられる。使用する電解液100質量に対する過充電防止剤の使用量は、例えばおよそ0.01~10質量好ましくは0.1~5質量程度とすることができる。<リチウム二次電池>以下、ここに開示されるリチウム二次電池の一形態を図面を参照しつつ説明する。この実施形態では、角型形状のリチウム二次電池について説明するが、本発明をかかる実施形態に限定することを意図したものではない。また、本明細書において特に言及している事項以外の事柄であって本発明の実施に必要な事柄例えば、正極および負極を備えた電極体の構成および製造方法、セパレータや電解質の構成および製造方法、リチウム二次電池その他の電池の構築に係る一般的技術等は、当該分野における従来技術に基づく当業者の設計事項として把握され得る。なお、以下の図面において、同じ作用を奏する部材部位には同じ符号を付し、重複する説明は省略又は簡略化することがある。また、各図における寸法関係長さ、幅、厚さ等は実際の寸法関係を反映するものではない。図1は、一実施形態に係る角型形状のリチウム二次電池を模式的に示す斜視図であり、図2は、図1中のII-II線断面図である。図1および図2に示されるように、本実施形態に係るリチウム二次電池10は、直方体形状の角型の電池ケース80と、該ケース80の開口部を塞ぐ蓋体82とを備える。この開口部より電池ケース80内部に扁平形状の電極体捲回電極体20および電解質を収容することができる。また、蓋体82には、外部接続用の正極端子40と負極端子60とが設けられており、これら端子40、60の一部は蓋体82の表面側に突出している。図2に示されるように、本実施形態では電池ケース80内に捲回電極体20が収容されている。図3は、捲回電極体20の構成を示す図である。図2および図3に示すように、捲回電極体20は、長尺シート状の正極集電体32の表面に正極活物質層34が形成された正極シート30と、長尺シート状の負極集電体52の表面に負極活物質層54が形成された負極シート50、および長尺シート状のセパレータ70から構成されている。また、捲回される正極シート30において、その長手方向に沿う一方の端部には、正極活物質層34が形成されずに正極集電体32が露出した部分未塗工部33が設けられ、捲回される負極シート50においても、その長手方向に沿う一方の端部は負極活物質層54が形成されずに負極集電体52が露出した部分未塗工部53が設けられる。正極シート30と負極シート50を二枚のセパレータ70とともに重ね合わせる際には、両活物質層34、54を重ね合わせるとともに正極シート30の未塗工部33と負極シート50の未塗工部53とが長手方向に沿う一方の端部と他方の端部で別々に突出して配置されるように、電極シート30、50をややずらして重ね合わせる。この状態で計四枚のシート30、70、50、70を捲回軸WLを中心にして捲回し、次いで得られた捲回体を側面方向から押しつぶして拉げさせることによって扁平形状の捲回電極体20が構成される。そして、正極集電体32の未塗工部33を内部正極端子41を介して正極端子40と、負極集電体52の未塗工部53を内部負極端子61を介して負極端子60と、それぞれ超音波溶接、抵抗溶接等により接合し、電気的に接続する。こうして得られた捲回電極体20を、捲回軸WLが横になる状態でケース本体84に収容し、蓋体82を溶接して封口する。その後、蓋体に設けられた注入口86から電解質を注入し、注入口86を封止することによって、本実施形態のリチウム二次電池10を構築することができる。なお、上記電池ケース80の構造、大きさ、材料例えば金属製、プラスチック製またはラミネートフィルム製等であり得る等について特に制限はない。なお、正負極シート30、50間に使用される好適なセパレータシート70としては、多孔質ポリオレフィン系樹脂で構成されたものが挙げられる。例えば、熱可塑性樹脂製例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン製の微多孔質シートを好適に使用し得る。なお、電解質として固体電解質若しくはゲル状電解質を使用する場合には、セパレータが不要な場合即ちこの場合には電解質自体がセパレータとして機能し得る。があり得る。このようにして構築されたリチウム二次電池10は、上述したように、内部抵抗が低減されており、例えば、駆動用モータを備える自動車における上記モータの駆動用電源等として用いることでその特徴を十分に発揮し得る。例えば、図7に示したように、ここに開示されるリチウム二次電池10は、ハイレートでの入出力特性が求められる駆動用モータの駆動用電源典型的には、ハイブリッド車両の駆動用電源として好適であり、本発明は、ここで開示されるリチウム二次電池10組電池100の形態であり得る。を備える車両例えば自動車1が、好適に提供される。以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明をかかる実施例に示すものに限定することを意図したものではない。[負極の用意]非晶質でコーティングした鱗片状の天然黒鉛を屈曲加工し、以下に示す形態の黒鉛材料1~3を得た。黒鉛材料1:平均屈曲数1.2、平均アスペクト比3.5黒鉛材料2:平均屈曲数2.7、平均アスペクト比2.0黒鉛材料3:平均屈曲数4.4、平均アスペクト比1.6負極サンプル1上記黒鉛材料1を負極活物質として用い、負極活物質100質量部に対して、バインダとしてのスチレンブタジエンゴムSBR1質量部、増粘剤としてのカルボキシメチルセルロースCMC1質量部の割合で配合し、これらを溶媒としてのN‐メチルピロリドンNMPに分散、混合して負極活物質層形成用のペーストを調製した。得られた負極活物質層形成用のペーストを、集電体としての厚さ5μmのCu箔の片面に所定の目付量で塗布し、磁場を印加することなく乾燥させ、次いで、密度が1.2g/cm3となるように圧延して、負極シート負極サンプル1を作製した。この負極サンプル1を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は0.5であった。負極サンプル2集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させたこと以外は、負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル2を作製した。この負極サンプル2を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は2.3であった。負極サンプル3集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させた後、密度が1.4g/cm3となるように圧延し、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル3を作製した。この負極サンプル3を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は1.3であった。負極サンプル4集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させた後、密度が1.6g/cm3となるように圧延し、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル4を作製した。この負極サンプル4を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は0.2であった。負極サンプル5黒鉛材料1に替えて黒鉛材料2を負極活物質として用い、集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させ、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル5を作製した。この負極サンプル5を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は1.8であった。負極サンプル6黒鉛材料1に替えて黒鉛材料2を負極活物質として用い、集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させた後、密度が1.4g/cm3となるように圧延し、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル6を作製した。この負極サンプル6を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は1.1であった。負極サンプル7黒鉛材料1に替えて黒鉛材料2を負極活物質として用い、集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させた後、密度が1.6g/cm3となるように圧延し、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル7を作製した。この負極サンプル7を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は0.5であった。負極サンプル8黒鉛材料1に替えて黒鉛材料3を負極活物質として用い、集電体の表面に垂直な方向に0.5Tの磁場を印加しながら乾燥させた後、密度が1.2g/cm3となるように圧延し、他は負極サンプル1と同様にして負極シート負極サンプル8を作製した。この負極サンプル8を負極集電体の表面に対して垂直な断面において切り出し、その断面から、負極活物質の垂直度を調べた。その結果、垂直度は1.2であった。[正極の用意]正極活物質としてのリチウム遷移金属複合酸化物LiNi1/3Co1/3Mn1/3O2と、導電材としてのABアセチレンブラックと、バインダとしてのPVdFポリフッ化ビニリデンとを、これらの材料の質量比が100:5:5となるように配合し、溶媒としてのN‐メチルピロリドンNMP中で混合して正極用ペーストを調製した。この正極用ペーストを集電体としての厚さ5μmのAl箔の片面に所定の目付量で塗布し、乾燥させた後、全体の厚みが100μmとなるようにプレスして正極正極シートを作製した。[セパレータ]セパレータとしては、ポリプロピレンPP/ポリエチレンPE/ポリプロピレンPPからなる厚さ20μmの三層構造の多孔質フィルムを用いた。[電解液]非水電解液としては、エチレンカーボネートECとジメチルカーボネートDMCとエチルメチルカーボネートEMCとを3:4:3の体積比で含む混合溶媒に、支持塩としてのLiPF6を約1mol/リットルの濃度で含有させた非水電解液を使用した。[評価用セルの組み立て]上記で作製した正極シートと、負極サンプル1~8とを用いて試験用のラミネートセルリチウムイオン電池を構築した。すなわち、セパレータを間に介して、正極シート寸法約23mm×23mmと負極シート寸法約25mm×25mmとを、両電極シートの互いの活物質層が対向するように積層して電極体を作製した。この電極体を非水電解液とともにラミネート製の袋状電池容器に収容し、封口して評価用セルリチウムイオン電池サンプル1~8を構築した。[10秒出力25°C]10秒出力25°Cを、以下の手順によって求めた。なお、この実施形態では、測定の温度環境を常温ここでは、25°Cとした。手順1:SOC調整として、1C定電流充電によってSOC60とし、SOC60にて定電圧充電を2.5時間行い、10秒間休止させる。手順2:上記手順1の後、SOC60から定ワットW定出力にて放電する。定ワット放電では、放電により電圧が低下するにしたがって電流を多く流して、時間あたりに同じ電力量を放電する。そして、SOC60の状態から放電する電圧が所定のカット電圧になるまでの秒数を測定する。手順3:手順2において、5W~50Wの範囲で定ワット放電の条件を変えつつ、手順1と手順2を繰り返す図8参照。そして、それぞれ測定された所定のカット電圧までの秒数を横軸に取り、縦軸に当該測定時の定ワット放電の電力Wの条件を取る。そして、近似曲線よりSOC60から10秒間の定ワット放電で所定のカット電圧になる出力W10秒出力を算出する。かかる10秒出力25°Cによれば、ハイレートでの出力特性を知ることができる。10秒出力25°Cについて、より詳細には、図8に、手順2によって得られる定ワット放電の電圧降下と時間との関係を示した。ここでは、例えば、図8に示すように、SOC60の状態から5W~50Wの範囲で定めた所定の電力で定ワット放電を行なう。定ワット放電の電力は、図8では、10W、25W、35W、50Wのそれぞれの電力について、電圧降下と時間秒の関係に関する典型的な例を示している。ここでは、2.5Vを所定のカット電圧に設定している。そして、図8において示されるように、10W、25W、35W、50Wのそれぞれの定ワット放電での電圧降下と時間秒の関係を基に、定ワット放電の放電出力W毎に、電圧がカット電圧に降下するまでの時間秒を測定する。また、図9は、手順3における近似曲線と、10秒出力の算出方法を示している。ここで、図9に示された近似曲線は、横軸に時間秒が設定され、縦軸に出力Wが設定されたグラフが用意されている。そして、当該グラフに、図8から求められる定ワット放電の放電出力Wと、電圧がカット電圧にまで降下するのに要する時間秒とをプロットする。そして当該プロットに対して、近似曲線を描く。当該近似曲線を基に、図9のグラフの横軸の10秒の位置の放電出力を10秒出力として求める。表1には、評価用セルのサンプル1~8について、10秒出力を求めた結果を、サンプル1の10秒出力値を100としたときの割合を10秒出力比較として示した。サンプル1~8のうち、数値が高いほどハイレート出力特性が高い電池となる。サンプル1~サンプル4は、そのもの自体の平均屈曲回数が1.2と少なく、平均アスペクト比が3.5と高い黒鉛材料1を負極活物質として用いている。表1からわかるように、負極活物質を磁場中で配向させずに、負極活物質層の密度が1.2g/cm3サンプル1となるように圧延したときの負極活物質の垂直度は0.5であった。これに対し、サンプル2~サンプル4は、負極活物質を磁場中で配向させたものである。サンプル1およびサンプル2の比較から、黒鉛材料1は、磁場中配向されることで垂直度および出力特性ともに大きく向上されることが確認された。サンプル5~サンプル7は、平均屈曲数が2.7で、平均アスペクト比が2の、ここに開示した特徴的な形態の黒鉛材料2を負極活物質として用いている。そして、活物質層の密度がサンプル2~サンプル4と同じになるように圧延している。サンプル1とサンプル3の比較から、黒鉛材料2も、磁場中で配向されることで垂直度および出力特性ともに向上されることが確認された。サンプル8は、平均屈曲数が4.4と多く、そのため平均アスペクト比が1.6と小さい黒鉛材料3を負極活物質として用いている。サンプル2、サンプル5およびサンプル8の比較から、負極活物質層において、負極活物質としての黒鉛材料は、平均屈曲数が3以下、平均アスペクト比が1.8以上であるのが良いことがわかった。一方で、サンプル2~サンプル4およびサンプル5~サンプル7の比較から、負極活物質層の密度を高めるために圧延しすぎると、垂直度および出力特性ともに低下してしまうことがわかる。すなわち、負極活物質の密度は1.5g/cm3以下にするのが好ましいことがわかる。また、表1からは、負極活物質層における負極活物質の平均屈曲数が1.5以下であって、平均アスペクト比が1.8以上、密度が1.5g/cm3以下の場合にさらにハイレート出力特性が良くなることがわかる。以上、本発明を好適な実施形態により説明してきたが、こうした記述は限定事項ではなく、勿論、種々の改変が可能である。"