"2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、前記第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う画像補正部、を備える立体画像処理装置。左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成部と、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う、画像補正部と、を備える立体画像処理装置。左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成部と、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う、画像補正部と、を備える立体画像処理装置。前記被写体オブジェクトの外側の領域と前記内部輪郭近傍領域との境界点における陰影強調処理の強度を第1境界点強度とし、前記内部輪郭近傍領域と前記内部中心領域の境界点における陰影強調処理の強度を第2境界点強度としたとき、前記内部輪郭近傍領域に対する陰影強調処理の強度である前記第2強度は、前記第1境界点強度および前記第2境界点強度において、連続的に変化する値である、請求項3に記載の立体画像処理装置。前記陰影強調処理は、コントラスト強調処理である、請求項1から4のいずれかに記載の立体画像処理装置。前記陰影強調処理は、視覚処理による局所コントラスト強調処理である、請求項1から4のいずれかに記載の立体画像処理装置。前記陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である、請求項1から4のいずれかに記載の立体画像処理装置。前記画像補正部は、R画像用補正部と、L画像用補正部と、を備え、前記R画像用補正部は、右眼用画像信号IS_Rに対して陰影強調処理を行い、当該陰影強調処理後の右眼用画像信号を補正右眼用画像信号OS_Rとして出力するR画像用局所階調変換部と、前記右眼用画像用距離画像に基づいて、画像補正処理の強度を決定するR画像用強度生成部と、前記R画像用強度生成部により決定された前記強度に基づいて、前記右眼用画像信号IS_Rおよび前記補正右眼用画像信号OS_Rを合成するR画像用合成部と、を備え、前記L画像用補正部は、左眼用画像信号IS_Lに対して陰影強調処理を行い、当該陰影強調処理後の左眼用画像信号を補正左眼用画像信号OS_Lとして出力するL画像用局所階調変換部と、前記左眼用画像用距離画像に基づいて、画像補正処理の強度を決定するL画像用強度生成部と、前記L画像用強度生成部により決定された前記強度に基づいて、前記左眼用画像信号IS_Lおよび前記補正左眼用画像信号OS_Lを合成するL画像用合成部と、を備える、請求項7に記載の立体画像処理装置。前記R画像用局所階調変換部は、前記右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを出力するR画像用周囲明度検出部と、前記右眼用画像信号IS_Rおよび前記R画像用周囲明度信号US_Rに基づいて、動的階調補正処理を行うことで、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得するR画像用第2動的階調補正部であって、前記動的階調補正処理は、1前記右眼用画像信号IS_Rの値≦前記R画像用周囲明度信号US_Rの値である場合、前記右眼用画像信号IS_Rの所定の入力範囲において、前記右眼用画像信号IS_Rの値を所定の値に固定したとき、前記R画像用周囲明度信号US_Rの値が増加するに従い、前記補正右眼用画像信号OS_Rの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得し、2前記右眼用画像信号IS_Rの値>前記R画像用周囲明度信号US_Rの値である場合、前記右眼用画像信号IS_Rを、前記補正右眼用画像信号OS_Rとすることで、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得する、R画像用第2動的階調補正部と、を備え、前記L画像用局所階調変換部は、前記左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを出力するL画像用周囲明度検出部と、前記左眼用画像信号IS_Lおよび前記L画像用周囲明度信号US_Lに基づいて、動的階調補正処理を行うことで、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得するL画像用第2動的階調補正部であって、前記動的階調補正処理は、1前記左眼用画像信号IS_Lの値≦前記L画像用周囲明度信号US_Lの値である場合、前記左眼用画像信号IS_Lの所定の入力範囲において、前記左眼用画像信号IS_Lの値を所定の値に固定したとき、前記L画像用周囲明度信号US_Lの値が増加するに従い、前記補正左眼用画像信号OS_Lの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得し、2前記左眼用画像信号IS_Lの値>前記L画像用周囲明度信号US_Lの値である場合、前記左眼用画像信号IS_Lを、前記補正左眼用画像信号OS_Lとすることで、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得する、L画像用第2動的階調補正部と、を備える、請求項8に記載の立体画像処理装置。前記R画像用局所階調変換部は、前記右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、前記右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、前記R画像用周囲明度信号US_Rに、前記右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得するR画像用第2周囲明度検出部と、前記右眼用画像信号IS_Rおよび前記R画像用補正周囲明度信号US_R’に基づいて、動的階調補正処理を行うことで、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得するR画像用動的階調補正部であって、前記動的階調補正処理は、前記右眼用画像信号IS_Rの所定の入力範囲において、前記右眼用画像信号IS_Rの値を所定の値に固定したとき、前記R画像用補正周囲明度信号US_R’の値が増加するに従い、前記補正右眼用画像信号OS_Rの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得するR画像用動的階調補正部と、を備え、前記L画像用局所階調変換部は、前記左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、前記左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、前記L画像用周囲明度信号US_Lに、前記左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得するL画像用第2周囲明度検出部と、前記左眼用画像信号IS_Lおよび前記L画像用補正周囲明度信号US_L’に基づいて、動的階調補正処理を行うことで、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得するL画像用動的階調補正部であって、前記動的階調補正処理は、前記左眼用画像信号IS_Lの所定の入力範囲において、前記左眼用画像信号IS_Lの値を所定の値に固定したとき、前記L画像用補正周囲明度信号US_L’の値が増加するに従い、前記補正左眼用画像信号OS_Lの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得するL画像用動的階調補正部と、を備える、請求項8に記載の立体画像処理装置。前記R画像用局所階調変換部は、前記右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、前記右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、前記R画像用周囲明度信号US_Rに、前記右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得するR画像用第2周囲明度検出部と、前記右眼用画像信号IS_Rと前記R画像用補正周囲明度信号US_R’の差分IS_R-US_R’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、決定した前記係数kを用いて、OS_R=IS_Rk×IS_R-US_R’により、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得するR画像用係数演算処理部と、を備え、前記L画像用局所階調変換部は、前記左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、前記左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、前記L画像用周囲明度信号US_Lに、前記左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得するL画像用第2周囲明度検出部と、前記左眼用画像信号IS_Lと前記L画像用補正周囲明度信号US_L’の差分IS_L-US_L’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、決定した前記係数kを用いて、OS_L=IS_Lk×IS_L-US_L’により、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得するL画像用係数演算処理部と、を備える、請求項8に記載の立体画像処理装置。前記R画像用局所階調変換部は、前記右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、前記右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、前記R画像用周囲明度信号US_Rに、前記右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得するR画像用第2周囲明度検出部と、前記右眼用画像信号IS_Rと前記R画像用補正周囲明度信号US_R’の差分IS_R-US_R’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、係数pp:0≦p≦1を設定し、kp×IS_R-US_R’により取得した信号に対して、帯域制限処理を行うことで、信号LPFkp×IS_R-US_R’を取得し、取得した前記信号LPFkp×IS_R-US_R’を用いて、OS_R=IS_R-p×IS_R-US_R’LPFkp×IS_R-US_R’により、前記補正右眼用画像信号OS_Rを取得するR画像用係数演算処理部と、を備え、前記L画像用局所階調変換部は、前記左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、前記左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、前記L画像用周囲明度信号US_Lに、前記左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得するL画像用第2周囲明度検出部と、前記左眼用画像信号IS_Lと前記L画像用補正周囲明度信号US_L’の差分IS_L-US_L’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、係数pp:0≦p≦1を設定し、kp×IS_L-US_L’により取得した信号に対して、帯域制限処理を行うことで、信号LPFkp×IS_L-US_L’を取得し、取得した前記信号LPFkp×IS_L-US_L’を用いて、OS_L=IS_L-p×IS_L-US_L’LPFkp×IS_L-US_L’により、前記補正左眼用画像信号OS_Lを取得するL画像用係数演算処理部と、を備える、請求項8に記載の立体画像処理装置。請求項1から12のいずれかに記載の立体画像処理装置を含む、立体撮像装置。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、前記第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う画像補正ステップ、を備える立体画像処理方法。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成ステップと、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う、画像補正ステップと、を備える立体画像処理方法。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成ステップと、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う、画像補正ステップと、を備える立体画像処理方法。前記陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である、請求項14から16のいずれかに記載の立体画像処理方法。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、前記第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う画像補正ステップ、を備える立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成ステップと、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う、画像補正ステップと、を備える立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、前記左眼用画像および前記右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成するデプス生成ステップと、前記左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、前記左眼用画像および前記右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した前記被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、前記第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した前記被写体オブジェクトの外側の領域に対して、前記第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う、画像補正ステップと、を備える立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。前記陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である、請求項18から20のいずれかに記載のプログラム。しかしながら、上記従来技術では、立体視の融像限界を考慮して、望ましい視差を減らすことにより立体撮像の対象である被写体が立体視の融像域内に入るように、視差を本来の値から減少させることにより、見やすい立体画像立体視しやすい立体画像を取得している訳であるから、立体画像における立体感遠近感の自然さの観点では望ましいものではない。したがって、上記従来技術視差調整、ステレオベース調整による技術により取得される立体画像は、立体画像の品位について問題がある。視差調整による技術では、見やすい立体視しやすい立体画像を取得することはできるが、遠景までの距離が非線形に圧縮されることになるので、視差調整を行った立体画像では、奥行きが平板になる現象遠景の被写体の厚み感が減少し、平板状の立体像として知覚される現象が発生する。また、SB調整による技術では、取得される立体画像において、全体的に遠近感が少なくなるため最近点から最遠点までの距離が小さくなるため、個々の被写体の立体感が低下する現象が発生する。したがって、上記従来技術を用いた場合、何れの場合も、取得される立体画像は、立体感遠近感の乏しい品位の低い画像になりがちである。また、上記従来技術を用いた場合に発生する立体感の圧縮低下に伴い、いわゆる書き割り現象が生じることがある。書き割り現象とは、立体画像において、例えば、前景の人物などの主要な被写体の厚みが薄くなり、板に描いた平面的な絵のように見える現象のことである。この書き割り現象が重要な主被写体で発生すると、立体画像の品位は極端に低下する。また、書き割り現象は、上記従来技術のように視差調整を行うことにより立体画像における立体感の圧縮低下が発生することを唯一の原因として生じるものではない。撮影条件撮影状況によっては、理想的な無歪みの立体撮影立体感の圧縮低下のない立体画像を撮像する撮影においても、書き割り現象が発生することがある。このように、書き割り現象は、視覚的な現象であり、書き割り現象を発生させる全ての原因が完全に解明されているわけではない。ただ、どのような要因で発生した書き割り現象であっても、立体画像の品位を損なうことには変わりが無い。本発明は、上記問題点に鑑み、いかなる要因で発生した書き割り現象であっても、被写体の立体感厚み感を復元し、書き割り感の少ない高品位な立体画像が得られる立体画像処理装置、立体画像処理方法およびプログラムを実現することを目的とする。第1の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、画像補正部を備える。画像補正部は、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う、この立体画像処理装置では、取得したオブジェクトの内側の領域に対して、オブジェクトの外側の領域よりも強い強度の陰影強調処理を行うので、オブジェクトの輪郭部付近において不適切な陰影強調処理リンギング等を発生されるような不適切な陰影強調処理が実行されることはない。したがって、この立体画像処理装置により取得される立体画像は、書き割り現象の発生を抑制した自然な立体感を実現する立体画像となる。なお、オブジェクトの内側の領域とは、画像上のオブジェクトの内側領域のことをいい、オブジェクトの中身の領域外部から見えないオブジェクトの表面に囲まれた内側中身側という意味ではない。また、第1強度は、第2強度よりも弱い陰影強調処理を行う強度であればよく、陰影強調処理を実行させないことを意味する強度であってもよい。第2の発明は、左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、デプス生成部と、画像補正部と、を備える。デプス生成部は、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正部は、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う。この立体画像処理装置では、左眼用画像および右眼用画像からデプス情報距離情報を求め、求めたデプス情報距離情報に基づいて、被写体オブジェクトを取得するため、より適切に被写体オブジェクトを取得することができる。また、この立体画像処理装置では、取得したオブジェクトの内側の領域に対して、オブジェクトの外側の領域よりも強い強度の陰影強調処理を行うので、オブジェクトの輪郭部付近において不適切な陰影強調処理リンギング等を発生されるような不適切な陰影強調処理が実行されることはない。したがって、この立体画像処理装置により取得される立体画像は、書き割り現象の発生を抑制した自然な立体感を実現する立体画像となる。なお、より弱いは、強度が同一であることを含んでもよい。第3の発明は、左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理装置であって、デプス生成部と、画像補正部と、を備える。デプス生成部は、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正部は、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う。この立体画像処理装置では、左眼用画像および右眼用画像からデプス情報距離情報を求め、求めたデプス情報距離情報に基づいて、被写体オブジェクトを取得するため、より適切に被写体オブジェクトを取得することができる。また、この立体画像処理装置では、取得したオブジェクトの内側の領域の輪郭近傍領域に対して、オブジェクトの内側領域に対する陰影強調処理の強度とオブジェクトの外側領域に対する陰影強調処理の強度との中間の強度による陰影強調処理を実行することができる。これにより、この立体画像処理装置では、オブジェクトの輪郭部付近において不適切な陰影強調処理リンギング等を発生されるような不適切な陰影強調処理が実行されることはない。したがって、この立体画像処理装置により取得される立体画像は、書き割り現象の発生を抑制した自然な立体感を実現する立体画像となる。第4の発明は、第3の発明であって、被写体オブジェクトの外側の領域と内部輪郭近傍領域との境界点における陰影強調処理の強度を第1境界点強度とし、内部輪郭近傍領域と内部中心領域の境界点における陰影強調処理の強度を第2境界点強度としたとき、内部輪郭近傍領域に対する陰影強調処理の強度である第2強度は、第1境界点強度および第2境界点強度において、連続的に変化する値である。この立体画像処理装置では、被写体オブジェクトの外側領域から輪郭近傍領域、さらに、内側領域に進むにしたがって、陰影強調処理の強度を連続的に変化させるので、オブジェクトの輪郭部分で不適切な陰影強調処理リンギング等を発生されるような不適切な陰影強調処理が実行されることはない。さらに、この立体画像処理装置では、被写体オブジェクトの輪郭近傍領域においても適切な陰影強調処理を実行させながら、被写体オブジェクトの内部中心領域において、強度の強い陰影強調処理を適切に実行させることができる。第5の発明は、第1から第4のいずれかの発明であって、陰影強調処理は、コントラスト強調処理である。これにより、この立体画像処理装置では、コントラスト強調処理による陰影強調処理を実行させることができる。第6の発明は、第1から第4のいずれかの発明であって、陰影強調処理は、視覚処理による局所コントラスト強調処理である。これにより、この立体画像処理装置では、視覚処理による局所コントラスト強調処理による陰影強調処理を実行させることができる。なお、視覚処理とは、人間の目の見え方に近い特性を持たせた処理であり、入力された画像信号の対象画素の値とその周辺画素の値明るさとの対比に応じて出力信号の値を決定する処理である。また、視覚処理による局所コントラスト強調処理とは、例えば、処理対象画素注目画素の画素値をISとし、処理対象画素の出力画素値をOSとし、注目画素の周辺領域の代表明度例えば、当該周辺画素の平均明度値平均輝度値をUSとしたとき、例えば、図4に示すような特性により、注目画素に対して階調変換処理を行うことで、局所コントラストを強調する処理のことをいう。第7の発明は、第1から第4のいずれかの発明であって、立体画像処理装置である。陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である。この立体画像処理装置では、陰影を濃くする処理を行うので、陰影部分を選択的に強調することができ、陰影を濃くする立体画像処理を行うことができ、その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。第8の発明は、第7の発明であって、画像補正部は、R画像用補正部と、L画像用補正部と、を備える。R画像用補正部は、R画像用局所階調変換部と、R画像用強度生成部と、R画像用合成部と、を備える。L画像用補正部は、L画像用局所階調変換部と、L画像用強度生成部と、L画像用合成部と、を備える。R画像用局所階調変換部は、右眼用画像信号IS_Rに対して陰影強調処理を行い、当該陰影強調処理後の右眼用画像信号を補正右眼用画像信号OS_Rとして出力する。R画像用強度生成部は、右眼用画像用距離画像に基づいて、画像補正処理の強度を決定する。R画像用合成部は、R画像用強度生成部により決定された強度に基づいて、右眼用画像信号IS_Rおよび補正右眼用画像信号OS_Rを合成する。L画像用局所階調変換部は、左眼用画像信号IS_Lに対して陰影強調処理を行い、当該陰影強調処理後の左眼用画像信号を補正左眼用画像信号OS_Lとして出力する。L画像用強度生成部は、左眼用画像用距離画像に基づいて、画像補正処理の強度を決定する。L画像用合成部は、L画像用強度生成部により決定された強度に基づいて、左眼用画像信号IS_Lおよび補正左眼用画像信号OS_Lを合成する。この立体画像処理装置では、R画像用局所階調変換部により、右眼用画像信号IS_Rに対して陰影強調処理が実行され、陰影強調された補正右眼用画像信号OS_Rを用いて、合成部による合成処理が実行されるL画像用局所階調変換部についても同様。これにより、この立体画像処理装置では、陰影部分を選択的に強調することができる陰影を濃くする立体画像処理を行うことができる。その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。第9の発明は、第8の発明であって、R画像用局所階調変換部は、R画像用周囲明度検出部と、R画像用第2動的階調補正部と、を備え、L画像用局所階調変換部は、L画像用周囲明度検出部と、L画像用第2動的階調補正部と、を備える。R画像用周囲明度検出部は、右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値例えば、平均明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを出力する。R画像用第2動的階調補正部は、右眼用画像信号IS_RおよびR画像用周囲明度信号US_Rに基づいて、動的階調補正処理を行うことで、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。動的階調補正処理は、1右眼用画像信号IS_Rの値≦R画像用周囲明度信号US_Rの値である場合、右眼用画像信号IS_Rの所定の入力範囲において、右眼用画像信号IS_Rの値を所定の値に固定したとき、R画像用周囲明度信号US_Rの値が増加するに従い、補正右眼用画像信号OS_Rの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、補正右眼用画像信号OS_Rを取得し、2右眼用画像信号IS_Rの値>R画像用周囲明度信号US_Rの値である場合、右眼用画像信号IS_Rを、補正右眼用画像信号OS_Rとすることで、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。L画像用周囲明度検出部は、左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを出力する。L画像用第2動的階調補正部は、左眼用画像信号IS_LおよびL画像用周囲明度信号US_Lに基づいて、動的階調補正処理を行うことで、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。動的階調補正処理は、1左眼用画像信号IS_Lの値≦L画像用周囲明度信号US_Lの値である場合、左眼用画像信号IS_Lの所定の入力範囲において、左眼用画像信号IS_Lの値を所定の値に固定したとき、L画像用周囲明度信号US_Lの値が増加するに従い、補正左眼用画像信号OS_Lの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、補正左眼用画像信号OS_Lを取得し、2左眼用画像信号IS_Lの値>L画像用周囲明度信号US_Lの値である場合、左眼用画像信号IS_Lを、補正左眼用画像信号OS_Lとすることで、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。この立体画像処理装置では、L画像用第2動的階調補正部により、左眼用画像信号IS_Lの値≦L画像用周囲明度信号US_Lの値の場合のみ、局所コントラストを強調する処理が実行されるR画像に対する処理もL画像に対する処理と同様。すなわち、この立体画像処理装置では、周辺より暗い部分の画素について、局所コントラストを強調する処理が実行されるので、画像の陰影成分を選択的に強調することができる。その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。第10の発明は、第8の発明であって、R画像用局所階調変換部は、R画像用第2周囲明度検出部と、R画像用動的階調補正部と、を備え、L画像用局所階調変換部は、L画像用第2周囲明度検出部と、L画像用動的階調補正部と、を備える。R画像用第2周囲明度検出部は、右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値例えば、平均明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、R画像用周囲明度信号US_Rに、右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得する。R画像用動的階調補正部は、右眼用画像信号IS_RおよびR画像用補正周囲明度信号US_R’に基づいて、動的階調補正処理を行うことで、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。動的階調補正処理は、右眼用画像信号IS_Rの所定の入力範囲において、右眼用画像信号IS_Rの値を所定の値に固定したとき、R画像用補正周囲明度信号US_R’の値が増加するに従い、補正右眼用画像信号OS_Rの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。L画像用第2周囲明度検出部は、左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、L画像用周囲明度信号US_Lに、左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得する。L画像用動的階調補正部は、左眼用画像信号IS_LおよびL画像用補正周囲明度信号US_L’に基づいて、動的階調補正処理を行うことで、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。動的階調補正処理は、左眼用画像信号IS_Lの所定の入力範囲において、左眼用画像信号IS_Lの値を所定の値に固定したとき、L画像用補正周囲明度信号US_L’の値が増加するに従い、補正左眼用画像信号OS_Lの値が減少する階調変換特性により、階調変換処理を行うことで、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。この立体画像処理装置では、L画像用第2周囲明度検出部により、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rが算出され、当該右眼用オフセット値ΔUS_Rが加算されてL画像用補正周囲明度信号US_L’が取得される。そして、この立体画像処理装置では、周囲明度信号US_Lの代わりに、L画像用補正周囲明度信号US_L’を用いて、例えば、図4に示した階調変換特性により階調変換処理が実行される。その結果、この立体画像処理装置では、周辺より暗い画素について、より強い局所コントラスト強調処理が実行される。すなわち、この立体画像処理装置では、周辺より暗い部分の画素について、局所コントラストを強調する処理が実行されるので、画像の陰影成分を選択的に強調することができる。その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。なお、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となるとは、例えば、所定範囲の右眼用画像信号IS_Rの信号値の変化が当該所定範囲の平均値に対してどの程度ばらついているか等により判断されるもので、例えば、所定範囲の右眼用画像信号IS_Rの信号値の分散値や標準偏差値が大きいとき、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しいということである。第11の発明は、第8の発明であって、R画像用局所階調変換部は、R画像用第2周囲明度検出部と、R画像用係数演算処理部と、を備え、L画像用局所階調変換部は、L画像用第2周囲明度検出部と、L画像用係数演算処理部と、を備える。R画像用第2周囲明度検出部は、右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値例えば、平均明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、R画像用周囲明度信号US_Rに、右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得する。R画像用係数演算処理部は、右眼用画像信号IS_RとR画像用補正周囲明度信号US_R’の差分IS_R-US_R’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、決定した係数kを用いて、OS_R=IS_Rk×IS_R-US_R’により、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。L画像用第2周囲明度検出部は、左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、L画像用周囲明度信号US_Lに、左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得する。L画像用係数演算処理部は、左眼用画像信号IS_LとL画像用補正周囲明度信号US_L’の差分IS_L-US_L’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、決定した係数kを用いて、OS_L=IS_Lk×IS_L-US_L’により、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。この立体画像処理装置では、R画像用係数演算処理部が、右眼用画像信号IS_RとR画像用補正周囲明度信号US_R’の差分IS_R-US_R’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、決定した係数kを用いて、OS_R=IS_Rk×IS_R-US_R’により、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。したがって、この立体画像処理装置では、周辺より暗い画素について、より強い局所コントラスト強調処理が実行されるL画像用の処理についても同様。すなわち、この立体画像処理装置では、周辺より暗い部分の画素について、アンシャープマスキングの強調度合いが強くなるように処理が実行されるので、画像の陰影成分を選択的に強調することができる。その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。なお、差分IS_L-US_L’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し差分IS_R-US_R’についても同様。とは、例えば、図17に示した実線により係数kが決定される場合だけでなく、図17に示した点線により係数kが決定される場合を含む。つまり、係数kと差分値IS_L-US_L’との関係は単調である場合だけでなく、段階的に変化する場合例えば、図17の点線の場合も含む。第12の発明は、第8の発明であって、R画像用局所階調変換部は、R画像用第2周囲明度検出部と、R画像用係数演算処理部と、を備え、L画像用局所階調変換部は、L画像用第2周囲明度検出部と、L画像用係数演算処理部と、を備える。R画像用第2周囲明度検出部は、右眼用画像信号IS_Rに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との代表明度値例えば、平均明度値を検出し、検出した代表明度値を信号値とするR画像用周囲明度信号US_Rを取得し、所定の画像領域において、右眼用画像信号IS_Rの変化が激しい程、大きな値となる右眼用オフセット値ΔUS_Rを取得し、R画像用周囲明度信号US_Rに、右眼用オフセット値ΔUS_Rを加算することで、R画像用補正周囲明度信号US_R’を取得する。R画像用係数演算処理部は、右眼用画像信号IS_RとR画像用補正周囲明度信号US_R’の差分IS_R-US_R’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、係数pp:0≦p≦1を設定し、kp×IS_R-US_R’により取得した信号に対して、帯域制限処理を行うことで、信号LPFkp×IS_R-US_R’を取得し、取得した信号LPFkp×IS_R-US_R’を用いて、OS_R=IS_R-p×IS_R-US_R’LPFkp×IS_R-US_R’により、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。L画像用第2周囲明度検出部は、左眼用画像信号IS_Lに相当する画素である注目画素と、当該注目画素の周辺の画素との明度値を検出し、検出した明度値を信号値とするL画像用周囲明度信号US_Lを取得し、所定の画像領域において、左眼用画像信号IS_Lの変化が激しい程、大きな値となる左眼用オフセット値ΔUS_Lを取得し、L画像用周囲明度信号US_Lに、左眼用オフセット値ΔUS_Lを加算することで、L画像用補正周囲明度信号US_L’を取得する。L画像用係数演算処理部は、左眼用画像信号IS_LとL画像用補正周囲明度信号US_L’の差分IS_L-US_L’の値が大きくなる程、小さな値となる係数kを決定し、係数pp:0≦p≦1を設定し、kp×IS_L-US_L’により取得した信号に対して、帯域制限処理を行うことで、信号LPFkp×IS_L-US_L’を取得し、取得した信号LPFkp×IS_L-US_L’を用いて、OS_L=IS_L-p×IS_L-US_L’LPFkp×IS_L-US_L’により、補正左眼用画像信号OS_Lを取得する。この立体画像処理装置では、R画像用係数演算処理部が、OS_R=IS_R-p×IS_R-US_R’LPFkp×IS_R-US_R’に相当する処理により、補正右眼用画像信号OS_Rを取得する。したがって、この立体画像処理装置では、原画像に含まれる陰影成分および付加する陰影成分のぼかし具合帯域制限処理の程度を、係数pを用いて、調整することができる。したがって、この立体画像処理装置では、陰影部分を適切にぼかしつつ、陰影部分を選択的に強調することができる。その結果、その結果、この立体画像処理装置では、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる。第13の発明は、第1から第12のいずれかの発明である立体画像処理装置を含む、立体撮像装置である。これにより、第1から第12のいずれかの発明である立体画像処理装置の効果を奏する立体撮像装置を実現することができる。第14の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、画像補正ステップを含む。画像補正ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う。これにより、第1の発明と同様の効果を奏する立体画像処理方法を実現することができる。第15の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、デプス生成ステップと、画像補正ステップと、を備える。デプス生成ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正ステップでは、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う。これにより、第2の発明と同様の効果を奏する立体画像処理方法を実現することができる。第16の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法であって、デプス生成ステップと、画像補正ステップと、を備える。デプス生成ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正ステップでは、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う。第17の発明は、第14から第16のいずれかの発明であって、陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である。第18の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。立体画像処理方法は、画像補正ステップを含む。画像補正ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度より強い第2強度による陰影強調処理を行う。これにより、第1の発明と同様の効果を奏するプログラムを実現することができる。第19の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラムである。立体画像処理方法は、デプス生成ステップと、画像補正ステップと、を備える。デプス生成ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正ステップでは、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行う。これにより、第2の発明と同様の効果を奏するプログラムを実現することができる。第20の発明は、2眼方式または多視点方式による立体画像に含まれる左眼用画像および右眼用画像からなる立体画像に対して画像補正処理を行う立体画像処理方法をコンピュータに実行させるためのプログラムである。立体画像処理方法は、デプス生成ステップと、画像補正ステップと、を備える。デプス生成ステップでは、左眼用画像および右眼用画像から、左眼用画像および右眼用画像に含まれる被写体についての距離情報を算出し、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像を生成する。画像補正ステップでは、左眼用画像用距離画像および右眼用画像用距離画像に基づいて、左眼用画像および右眼用画像から、それぞれ、被写体オブジェクトを取得し、1取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域を除く内部領域である内部中心領域に対して、第1強度による陰影強調処理を行い、2取得した被写体オブジェクトの内側の領域であって輪郭近傍領域である内部輪郭近傍領域に対して、第1強度より弱い第2強度による陰影強調処理を行い、3取得した被写体オブジェクトの外側の領域に対して、第2強度より弱い第3強度による陰影強調処理を行う。これにより、第3の発明と同様の効果を奏するプログラムを実現することができる。第21の発明は、第18から第20のいずれかの発明であって、陰影強調処理は、陰影を濃くする処理である。本発明によれば、いかなる要因で発生した書き割り現象であっても、被写体の立体感厚み感を復元し、書き割り感の少ない高品位な立体画像を取得することができる。以下、本発明の立体画像処理装置および立体画像処理方法の実施形態について、図面を参照しながら説明する。[第1実施形態]第1実施形態では、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置デジタルカメラやビデオカメラなどを例に、以下、説明する。<1.1:立体撮像装置の構成>図1に、第1実施形態に係る立体撮像装置1000の概略図を示す。なお、図1では、立体撮像装置1000とともに、立体撮像装置1000で撮像するシーン200撮像シーン200を模式的に図示している。立体撮像装置1000は、図1に示すように、第1視点から被写体光を集光し第1画像信号例えば、右眼用画像信号R画像信号を取得する第1撮像部101Rと、第2視点から被写体光を集光し第2画像信号例えば、左眼用画像信号L画像信号を取得する第2撮像部101Lと、第1画像信号例えば、R画像信号および第2画像信号例えば、L画像信号を、それぞれ、デジタル信号に変換する画像入力部102と、を備える。また、立体撮像装置1000は、デジタル信号に変換された第1画像信号例えば、R画像信号および第2画像信号例えば、L画像信号から、それぞれ、被写体距離情報を算出し、第1デプス情報例えば、Rデプス情報および第2デプス情報例えば、Lデプス情報として出力するデプス生成部と、第1デプス情報例えば、Rデプス情報および第2デプス情報例えば、Lデプス情報を用いて、第1画像信号例えば、R画像信号および第2画像信号例えば、L画像信号に画像補正処理を行う画像補正部104と、を備える。なお、説明便宜のため、第1撮像部101Rにより右眼用画像映像が撮像され、第2撮像部101Lにより左眼用画像映像が撮像されるものとして、以下、説明する。第1撮像部101Rは、第1視点に設置されており、被写体光を集光する光学系と、集光した被写体光から光電変換により第1画像信号右眼用画像信号R画像信号を取得する撮像素子と、を備える。そして、第1撮像部101Rは、取得した第1画像信号R画像信号を画像入力部102に出力する。第2撮像部101Lは、第1視点とは異なる位置である第2視点に設置されており、被写体光を集光する光学系と、集光した被写体光から光電変換により第2画像信号左眼用画像信号L画像信号を取得する撮像素子と、を備える。そして、第2撮像部101Lは、取得した第2画像信号L画像信号を画像入力部102に出力する。画像入力部102は、第1撮像部101Rにより取得された第1画像信号R画像信号を入力とし、入力された第1画像信号に対して、A/D変換を行い、A/D変換した第1画像信号R画像信号をデプス生成部103および画像補正部104に出力する。また、画像入力部102は、第2撮像部101Lにより取得された第2画像信号L画像信号を入力とし、入力された第2画像信号に対して、A/D変換を行い、A/D変換した第2画像信号L画像信号をデプス生成部103および画像補正部104に出力する。デプス生成部103は、画像入力部102から出力される第1画像信号R画像信号および第2画像信号L画像信号を入力とする。デプス生成部103は、第1画像信号R画像信号により形成される第1画像R画像および第2画像信号L画像信号から形成される第2画像L画像から、第1画像R画像用のデプス情報である第1デプス情報Rデプス情報および第2画像L画像用のデプス情報である第2デプス情報Lデプス情報を生成する。そして、デプス生成部103は、生成した第1デプス情報Rデプス情報および第2デプス情報Lデプス情報を画像補正部104に出力する。なお、デプス情報の生成は、例えば、視差マッチングにより生成することが好ましい。画像補正部104は、図2に示すように、L画像用画像補正部104Lと、R画像用画像補正部104Rとを備える。画像補正部104は、画像入力部102から出力される第1画像信号R画像信号および第2画像信号L画像信号と、デプス生成部103から出力される第1デプス情報Rデプス情報および第2デプス情報Lデプス情報と、を入力とする。画像補正部104は、第1デプス情報Rデプス情報に基づいて、第1画像信号R画像信号に補正処理を行い、補正処理後の第1画像信号R画像信号を出力する。また、画像補正部104は、第2デプス情報Lデプス情報に基づいて、第2画像信号L画像信号に補正処理を行い、補正処理後の第2画像信号R画像信号を出力する。なお、デプス情報は上記のように第1デプス情報Rデプス情報と第2デプス情報Lデプス情報が得られると好適であるが、いずれか一方のみから間接的に他方を得ることも可能であるため、必ずしもふたつのデプス情報が必要なわけではない。L画像用画像補正部104Lは、図2に示すように、局所階調変換部111Lと、強度生成部112Lと、合成部113Lとを備える。局所階調変換部111Lは、図3に示すように、周囲明度検出部121と、動的階調補正部122とを備える。周囲明度検出部121は、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lを入力とし、L画像信号の輝度値IS_Lに相当する注目画素L画像上の処理対象画素の周囲の領域L画像上の注目画素の周辺画像領域の代表明度値例えば、当該周囲領域に含まれるすべての画素の平均輝度値を算出する。そして、周囲明度検出部121は、算出した注目画素の周辺画像領域の代表明度値を、周囲明度信号US_Lとして、動的階調補正部122に出力する。動的階調補正部122は、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lと、周囲明度検出部121から出力された周囲明度信号US_Lとを入力とする。動的階調補正部122は、周囲明度信号US_Lの値に基づいて決定される階調変換特性により、L画像信号の輝度値IS_Lに対して、階調変換処理を行う。動的階調補正部122の階調変換特性は、例えば、図4に示すようなものである。ここで、動的階調補正部122の階調変換特性について、図4を用いて、説明する。図4は、横軸に入力信号であるIS信号の値L画像信号の輝度値IS_L、または、R画像信号の輝度値IS_Rをとり、縦軸に出力信号であるOS信号の値L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rをとり、周囲明度信号US_LまたはUS_Lの値により決定される階調変換特性曲線K1~K8をグラフにしたものである。なお、図4のグラフでは、IS信号の値、OS信号の値、および、周囲明度信号の値USUS_LまたはUS_Rは、[0:1]の範囲に正規化している。階調変換特性曲線Knn:1~8の整数は、周囲明度信号の値USUS_LまたはUS_Rがn/8n:1~8の整数のときの階調変換曲線群であり、この階調変換曲線群K1~K8は、ISの値を所定の値に固定した場合例えば、図4の値Aに固定した場合、周囲明度信号の値USが増加するにつれ、出力値OSが単調減少するように設定される。なお、階調変換曲線群の数は、図4では、8本であるが、この数に限定されることがないのは言うまでもない。また、動的階調補正部122において、階調変換曲線群を所定数だけ設定しておき例えば、LUTに階調変換曲線群を特定するデータを所定数だけ保存しておき、補間処理、内挿処理等を行うことで、予め設定されている階調変換曲線群以外の階調変換曲線を実現するようにしてもよい。例えば、図4の場合、US=3/16のときの階調変換曲線を、US=1/8のときの階調変換曲線K1と、US=2/8のときの階調変換曲線K2とを用いて、補間処理、内挿処理等を行うことで、導いてもよい。図4の階調変換特性に基づいて、入力信号であるIS信号の値L画像信号の輝度値IS_L、または、R画像信号の輝度値IS_Rに対して、階調変換を行うことで、階調変換後の画像において、局所コントラストを強調しつつ、画像全体の明るさを一定に保つことができる。ISの値とUSの値とが同一の場合、図4で示した黒丸の点に対応する階調変換処理が実行されるため、ISの値とOSの値は一致する。その結果、画像全体の明るさは、階調変換前後で一定に保たれる。以上説明したように、動的階調補正部122は、図4に示すような階調変換特性により、IS信号L画像信号の輝度値IS_L、または、R画像信号の輝度値IS_Rに対して動的階調補正処理を行うことで、OS信号L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rを取得する。そして、動的階調補正部122は、OS信号L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rを合成部113LR画像信号の場合は、合成部113Rに出力する。強度生成部112Lは、デプス生成部103から出力される第2デプス情報Lデプス情報を入力とし、第2デプス情報Lデプス情報に基づいて、局所階調変換処理空間視覚処理の強度を決定する第1強度信号M1_Lを生成する第1強度信号M1_Lの生成方法については後述。そして、強度生成部112Lは、生成した第1強度信号M1_Lを合成部113Lに出力する。合成部113Lは、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lと、局所階調変換部111Lから出力されたOS_L信号と、強度生成部112Lから出力された第1強度信号M1_Lと、を入力とする。合成部113Lは、第1強度信号M1_Lに基づいて、IS_L信号とOS_L信号とを合成する。これにより、合成部113Lは、第1強度信号M1_Lにより決定される強度により局所階調変換処理空間視覚処理が施されたL画像信号Loutを取得する。そして、合成部113Lは、取得したL画像信号Loutを出力する。以上のようにして、L画像用画像補正部104Lが構成される。なお、R画像用画像補正部104Rは、L画像用画像補正部104Lと同様の構成を有しており、入力される信号が、R画像信号およびRデプス情報である点だけが、L画像用画像補正部104Lとは相違する。<1.2:立体撮像装置の動作>以上のように構成された立体撮像装置1000の動作について、以下、説明する。なお、図1において、撮影シーン200は、背景201と、前景202とを含む。そして、前景202が主被写体である。このような図1に示した撮影シーンを立体撮像装置1000で立体撮像する場合を例に、以下、立体撮像装置1000の動作について、説明する。なお、説明を簡単にするため、立体撮像装置1000の第1撮像部101Rが撮影する画角の中心線図6の101Rから出ている一点鎖線と第2撮像部101Lが撮影する画角の中心線図6の101Lから出ている一点鎖線とは、背景201の配置されている距離d2で交差する様に輻輳角を設定している。また、前景202主被写体202は、例えば、立体的な丸みを持ったオブジェクト例えば、上から見たときに所定の幅を有する略楕円形のオブジェクト例えば、人物であるものとする。撮像シーン200からの被写体光は、第1視点に配置された第1撮像部101Rで集光され、第1撮像部101Rの撮像素子により、第1画像信号R画像信号に変換される。同様に、撮像シーン200からの被写体光は、第2視点に配置された第2撮像部101Lで集光され、第2撮像部101Rの撮像素子により、第2画像信号L画像信号に変換される。なお、第1撮像部101Rおよび第2撮像部101Lは、立体撮像装置1000において立体画像左眼用画像および右眼用画像を取得できるように、基線長ステレオベース長分だけ離して配置されている。第1撮像部101Rから出力された第1画像信号R画像信号および第2撮像部101Lから出力された第2画像信号L画像信号は、それぞれ、画像入力部102に入力され、画像入力部102によりデジタル信号に変換される。そして、デジタル信号に変換された第1画像信号R画像信号および第2画像信号L画像信号は、それぞれ、デプス生成部103および画像補正部104に出力される。デプス生成部103では、第1画像信号R画像信号により形成される第1画像R画像および第2画像信号L画像信号から形成される第2画像L画像から、第1画像R画像用のデプス情報である第1デプス情報Rデプス情報および第2画像L画像用のデプス情報である第2デプス情報Lデプス情報が、例えば、視差マッチングにより、生成される。ここで、視差マッチングによる第1デプス情報Rデプス情報および第2デプス情報Lデプス情報の生成方法について、図5を用いて説明する。図5は、三角形のオブジェクトが奥に配置されており、円形のオブジェクトが手前に配置されている撮影シーンを立体撮像装置1000で立体撮影したときの立体画像を模式的に示す図である。図5aは、L画像左眼用画像を模式的に示した図であり、図5bは、R画像右眼用画像を模式的に示した図であり、図5cは、R画像およびL画像を1つの画像として重ねて表示させた図である。視差マッチングによる第1デプス情報Rデプス情報および第2デプス情報Lデプス情報の生成方法は、例えば、以下の1~3の処理を実行することで、実現される。1まず、デプス生成部103は、L画像左眼用画像およびR画像右眼用画像を用いて、例えば、図5aのL画像上の点ALに対応する被写体A図5の三角形の頂点が、図5bのR画像上の点ARに対応していることを検出する。2そして、検出した2つの点ALおよび点ARのずれ量視差DiffAを算出する。なお、視差は、ずれ方向により、正負の符号を有するものとする。例えば、R画像上の点が、L画像上の点に対して左方向にずれている場合をプラスとし、逆の場合をマイナスとする。例えば、図5の場合、被写体Aについての視差の絶対値がα≧0であるとすると、R画像上のAR点が、L画像上のAL点より右方向にずれているので、被写体Aについての視差を-αとして算出する。そして、被写体B図5の円の中心点についての視差の絶対値がβ≧0であるとすると、R画像上のBR点が、L画像上のBL点より左方向にずれているので、被写体Bについての視差をβとして算出する。3デプス生成部103は、1、2の処理を、画像上の全ての点全ての画素について行い、算出したずれ量視差を画素値とする視差画像を生成する。そして、L画像の各画素に算出した視差を画素値として生成した視差画像を、Lデプス情報Lデプス情報画像左眼画像用距離画像とし、R画像の各画素に算出した視差を画素値として生成した視差画像を、Rデプス情報Rデプス情報画像右眼画像用距離画像とする。例えば、Lデプス情報Lデプス情報画像左眼画像用距離画像では、図5aのL画像のAL点に相当する画素の値が、被写体Aの視差である-αとなり、Rデプス情報Rデプス情報画像右眼画像用距離画像では、図5bのR画像のAR点に相当する画素の値が、被写体Aの視差である-αとなる。なお、距離画像とは、各画素に、当該各画素に相当する被写体の実際の位置3次元空間内の位置と立体撮像装置1000の位置との距離に相関性のある値をマッピングした画像のことである。なお、上記視差マッチングによる第1デプス情報Rデプス情報および第2デプス情報Lデプス情報の生成方法は、一例であり、これに限定されるものではない。例えば、上記と視差の符号の取り方を逆にしても構わない。また、デプス生成部103は、他の方法により、左眼画像用距離画像および右眼画像用距離画像を取得し、Lデプス情報およびRデプス情報を取得するものであってもよい。以上のようにして生成されたLデプス情報およびRデプス情報は、それぞれ、画像補正部104に出力される。≪書き割り現象と陰影強調処理について≫ここで、立体画像における書き割り現象と陰影強調処理例えば、コントラスト強調処理について、図面を用いて、説明する。図6は、立体撮像装置1000を用いて立体撮影を行う場合の撮影環境と被写体との関係一例を模式的に示した図である。図6aは、撮影環境撮影シーン200と、第1撮像部101Rおよび第2撮像部101Lとを上から見た図である。撮影環境撮影シーン200では、前景の主被写体202、および、背景の被写体201は、図6aに示すような位置関係となっている。なお、説明を簡単にするため、背景の被写体201は、絵が描かれた壁のようなものとしているが、このような被写体に限定されず、例の被写体であってもよいことは言うまでもない。図6bは、背景の被写体201に描かれている絵の輝度分布を表しており、図6cは、前景の主被写体202を立体撮像装置1000側カメラ側から見た正面の輝度分布を表している。図6dは、後述する説明で使用する主被写体202の別の輝度分布を示している。なお、図6b~dにおいて、横軸は水平方向の位置であり、縦軸は輝度を示している。立体撮像装置1000の第1撮像部101Rおよび第2撮像部101Lは、背景被写体201の被写体距離d2で、撮影範囲が一致するように輻輳角が設定されている。つまり、第1撮像部101Rおよび第2撮像部101Lの輻輳点が被写体距離d2の位置にある背景被写体201上となるように、輻輳角が設定されている。したがって、図6aの撮影シーンを立体撮影して取得した立体画像を、ディスプレイ装置立体画像表示装置に表示すると、背景被写体201が図示しないディスプレイスクリーン面上に定位され、主被写体202がディスプレイスクリーン面より手前に定位し、主被写体202が飛び出した状態で立体画像表示されることになる。図6中の位置L1、L2は、第2撮像部101Lにおける被写体202の左右端付近の背景位置であり、位置R1、R2は第1撮像部101Rにおける被写体202の左右端付近の背景位置である。なお、輻輳角の設定を上記としたのは説明を簡単にするためであり、輻輳角は任意でかまわない。図7は、図6の撮影シーン200を立体撮像して取得された立体画像L画像およびR画像の水平方向の位置と輝度との関係を示す図である。具体的には、図7aは、L画像における水平方向の位置と輝度との関係を示す図であり、図7bは、R画像における水平方向の位置と輝度との関係を示す図である。図7の輝度分布を持つ立体画像は、従来の立体撮像装置の出力画像に相当する。なお、図7では、背景被写体201の輝度を点線で表示し、主被写体202の輝度を実線で表示している。また、多くのカメラでは、カメラ信号処理として、アパーチャー補正を行っているため、撮像画像のエッジ部分等において、図7の領域P0L、Q0L、P0R、Q0Rのようなリンギングシュートが発生していることも多い。図7では、背景被写体201の輝度よりも主被写体202の輝度が高い場合を表しているが、これに限定されることはなく、背景被写体201の輝度や主被写体202の輝度は、別の輝度分布を持つものであってもかまわない。背景被写体201の輝度は、L画像とR画像が同じ位置被写体距離が同一にあるため輻輳点が背景被写体201上にあり、背景被写体201については、視差がないため、ディスプレイスクリーン面上に定位する。つまり、背景被写体201のL画像の輝度分布とR画像の輝度分布は、同一である。これに対して主被写体202は、L画像では位置L1~L2に対応し、R画像では位置R1~R2に対応する。つまり、主被写体202に対応するL画像上の領域の方が、主被写体202に対応するR画像上の領域よりも右に位置している。このため、図7に相当する立体画像を立体表示させた場合、主被写体202は、ディスプレイスクリーン面よりも手前に定位飛び出した位置に定位する。なお、図7中の、Aは主被写体202の幅を示しており、SはL画像とR画像での主被写体202の位置のシフト量視差に相当を示している。つまり、S=L1-R1またはS=L2-R2である。また、図7中のΔ1は、主被写体202内の所定の箇所の輝度差を示している。ここで、図7の立体画像をディスプレイ装置に表示させて立体視した際、主被写体202に書き割り感があるものとして、以下、説明を行う。なお、書き割り感が生ずる原因は、前述の両眼視差による立体幾何学表現の歪みによるものだけでなく、輪郭や色や物体の形状などによりそのオブジェクトが合成画像のように感じた場合に書き割りに感じるなど、人間の認知上のより高度なメカニズムによるものも存在すると考えられる。本実施形態の立体撮像装置1000では、主被写体202の正面の表面の凹凸や膨らみ感を照明による局所的な影である陰影を強調することにより書き割り感の改善を図ることを目的としている。陰影の強調陰影強調処理には、公知な種々の手法が存在するが、ここでは、視覚の明暗対比特性を画像処理的に強調することにより、自然なコントラスト強調が可能な局所コントラスト強調処理例えば、国際公開公報W02005/027043号や国際公開公報WO2007/043460号に開示されている局所コントラスト強調処理空間視覚処理を用いるものを例にとって説明する。図8は、L画像とR画像のそれぞれに対して、前述の局所コントラスト強調処理を行った画質補正例を示す図である。具体的には、図8aは、画質補正後のL画像における水平方向の位置と輝度との関係を示す図であり、図8bは、画質補正後のR画像における水平方向の位置と輝度との関係を示す図である。L画像およびR画像に対して局所コントラスト強調処理を実行した結果、主被写体202内の所定の箇所の輝度差Δ2は、Δ2>Δ1となり、主被写体202の陰影が強調され、オブジェクトの内部主被写体202の輪郭部分より内側の領域の立体感膨らみ感は改善すると考えられる。したがって、立体画像に対して局所コントラスト強調処理を行うことで、主被写体202の書き割り感が改善されることが期待されるが、実際には、書き割り感は減らないで悪化することが分かった。その原因として、以下の1、2の原因が考えられる。1合成画像として認識されることによる書き割り感の上昇立体画像に対して局所コントラスト強調処理を行うことで、図8に示すように、主被写体202の両端部分においても局所コントラストが強調されるため、主被写体202と背景被写体201との輝度差が強調される。これにより、人間には、主被写体202が背景被写体201の上に貼り付けられ合成されたように感じる。そして、人間は、合成画像を平面画像であると認識してしまう傾向が強いため、書き割り感が助長されたと考えられる。2リンギングによる書き割り感の上昇また、立体画像に対して局所コントラスト強調処理を行うことで、主被写体202に隣接する背景被写体201には、主被写体202との明暗対比によるリンギングが発生している。この例では、輝度が暗くなった背景に主被写体202は囲まれている。そうすると、人間の視覚は、この部分の背景を背景の絵柄で視差マッチングせず、暗くなった線として視差マッチングしてしまう。その結果、主被写体202の両側の背景図8の領域PL、QL、PR、QRに相当する部分は、前景主被写体202の一部と認識してしまい、前景主被写体の幅の幅は、本来の幅Aではなく、それより広い幅A‘A’>Aとして認識されることになる。実際には、遠方にあるはずの背景の一部が、前景主被写体202の周りを取り囲むという不自然な立体画像になるため、前景主被写体202の書き割り感の助長に繋がると考えられる。以上のように、立体画像に対して、従来2次元画像において効果的であった陰影強調処理例えば、コントラスト強調処理をそのまま実行すると、立体画像において、書き割り現象を助長することになる。そこで、立体撮像装置1000では、立体画像に対して、立体画像に適した陰影強調処理を実行させることで、書き割り感の助長を適切に防止する。具体的には、画像補正部104により、立体画像R画像およびL画像に対して、画像補正処理を行うことで、立体画像に適した陰影強調処理を実行させ、立体画像における書き割り感の助長を適切に防止する。1.2.1:画像補正部104の動作以下、画像補正部104の動作について、説明する。なお、L画像に対しては、Lデプス情報を用いて、L画像用画像補正部104Lにより処理が実行され、R画像に対しては、Rデプス情報を用いて、R画像用画像補正部104Rにより処理が実行されるが、その処理内容は同一であるため、以下では、主として、L画像用画像補正部104Lについて、説明する。≪強度生成部112の動作≫まず、画像補正部104Lの強度生成部112Lの動作について、説明する。なお、画像補正部104Rの強度生成部112Rの動作についても、強度生成部112Lと同様である。図9は、第1の強度生成部112Lの動作を説明するための図である。図9aは、横軸が水平方向の位置であり、縦軸がLデプス情報の値である。つまり、図9aにおけるDLは、L画像における画素位置に対するL画像のデプス情報距離情報であり、デプス生成部103から与えられるL画像のデプス情報距離情報を表している。ここでは、DLの値は、遠方であるほど被写体距離が大きい程小さい値を取り、近景である程被写体距離が小さい程、大きい値を取るものとする。したがって、図9aに示すように、主被写体202のデプス情報距離情報が背景被写体201のデプス情報距離情報より大きい値を取る。そして、図9aに示すように、主被写体202のLデプス情報の値がD2_f~D2_nの範囲の値をとる。つまり、主被写体202の最近点のLデプス情報の値が、D2_nであり、主被写体202の最遠点のLデプス情報の値が、D2_fである。そして、背景被写体201は、平坦な壁であるため、背景被写体201のLデプス情報は、D1で一定である。強度生成部112Lでは、入力されたLデプス情報に対して、所定の閾値Thを用いて二値化することで、図9bに示す第1強度信号M1L画像用第1強度信号M1_Lを生成する。なお、Lデプス情報から第1強度信号M1を生成する場合、所定の2つの閾値Th1、Th2>Th1を用いて、Th1≦Lデプス情報≦Th2を満たす場合、第1強度信号M1の値を1とするようにしてもよい。そして、強度生成部112Lにより生成された第1強度信号M1L画像用第1強度信号M1_Lは、合成部113Lに出力される。≪局所階調変換部111の動作≫次に、画像補正部104Lの局所階調変換部111Lの動作について、説明する。なお、画像補正部104Rの局所階調変換部111Rの動作についても、局所階調変換部111Lと同様である。局所階調変換部111Lでは、入力されたL画像信号L画像上の注目画素に相当に対して、空間視覚処理による局所階調変換処理が実行される。具体的には、局所階調変換部111Lの周囲明度検出部121により、注目画素の周辺画像領域の代表明度値例えば、周辺画像領域の明度平均値輝度平均値が算出され、算出された代表明度値が、周囲明度信号US_Lとして、動的階調補正部122に出力される。動的階調補正部では、周囲明度検出部121から出力された周囲明度信号US_Lに基づいて、入力されたL画像信号L画像上の注目画素に対して実行する階調変換特性が決定される。具体的には、周囲明度信号US_Lの値に従って、注目画素に階調変換を行うための階調変換特性曲線を、図4に示した階調変換特性曲線K1~K8の中から選択、あるいは、階調変換特性曲線K1~K8から補間処理等により導出することで、決定する。そして、動的階調補正部により決定された階調変換特性曲線による階調変換を注目画素に対して行うことで、階調変換後のL画像信号がOS_Lとして取得される。そして、取得された階調変換後のL画像信号OS_Lは、合成部113Lに出力される。≪合成部113の動作≫合成部113Lでは、局所階調変換部111Lから出力された階調変換後のL画像信号OS_Lと、画像入力部102から出力されたL画像信号IS_L階調変換処理が実行されていないL画像信号とが、L画像用第1強度信号M1_Lの値に従って、選択される。つまり、L画像用第1強度信号M1_Lの値は、図9bに示すように、0または1をとる。したがって、1M1_L=0の場合、合成部113Lでは、L画像信号IS_L階調変換処理が実行されていないL画像信号が選択され、出力される。2M1_L=1の場合、合成部113Lでは、局所階調変換処理が実行されたL画像信号OS_Lが選択され、出力される。合成部113Lが、上記のように動作することにより、画像補正部104では、図10に示す網がけ領域L画像については領域L401第1強度信号M1_Lが1である領域、R画像については領域R401第1強度信号M1_Rが1である領域に相当する画像信号に対してのみ局所階調変換処理が実行され、かつ、図10の網がけ部分以外の領域に相当する画像信号に対して、局所階調変換処理が実行されることはない。したがって、図10に示す領域PL、QL、PR、QRにおいて、リンギング等の発生が抑制される。その結果、立体撮像装置1000により取得される立体画像は、書き割り現象の発生を抑制した自然な立体感を実現する立体画像となる。<1.3:立体画像処理方法>次に、本実施形態の立体画像処理方法について、図11のフローチャートを用いて、説明する。なお、この立体画像処理方法は、例えば、コンピュータによりプログラムを用いて実現される。この場合、この立体画像処理方法の動作主体は、例えば、CPUである。S101:立体画像を形成することができる左眼用画像R画像および右眼用画像L画像を取得する。S102:S101で取得したR画像およびL画像から、視差マッチングにより、Rデプス情報R画像用距離画像およびLデプス情報L画像用距離情報を取得する。S103:1R画像から、S102で取得したRデプス情報R画像用距離画像を用いて、被写体距離が所定範囲内に含まれるオブジェクトを取得する。2L画像から、Lデプス情報L画像用距離画像を用いて、被写体距離が所定範囲内に含まれるオブジェクトを取得する。なお、ここで、所定範囲は、例えば、人物に相当するオブジェクトが1つのオブジェクトであると検出できるように設定される値であることが好ましい。このように設定することで、略同一被写体距離に存在するオブジェクトを精度良く取得することができる。また、オブジェクトの取得処理については、手動によりオブジェクトを取得抽出するようにしてよい。オブジェクトの取得に関する情報を外部から入力するようにし、当該情報に基づいて、オブジェクトを取得するようにしてもよい。S104:L画像およびR画像のそれぞれにおいて、A取得したオブジェクトの内部内側領域に対して、第1強度による陰影強調処理を実行し、B取得したオブジェクトの外部外側領域に対して、第2強度による陰影強調処理を実行する。ただし、第1強度≧第2強度とする。つまり、取得したオブジェクトの内部内側領域に対して、より強度の高い陰影強調処理例えば、局所コントラスト強調処理を実行する。なお、第2強度は、陰影強調処理を実行させない強度を含む。例えば、取得したオブジェクトの外部外側領域に対して、第2強度を0とし、陰影強調処理を行わず、かつ、取得したオブジェクトの内部内側領域に対して、第1強度を1とし、陰影強調処理を行うようにしてもよい。上記立体画像処理方法では、立体画像上のオブジェクトの内部内側領域に対して、オブジェクトの外部外側領域よりも強い強度の陰影強調処理を実行することで、立体画像に対して補正を行うので、上記立体画像処理方法を実行させた立体画像は、オブジェクト輪郭分におけるリンギング等の発生が適切に抑えられ、書き割り現象の発生が適切に抑制された立体画像となる。[第2実施形態]次に、第2実施形態について、説明する。第2実施形態でも第1実施形態と同様に、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置デジタルカメラやビデオカメラなどを例に、以下、説明する。<2.1:立体撮像装置の構成>第2実施形態の立体撮像装置の構成は、第1実施形態の立体撮像装置1000の構成と同様である。第2実施形態の立体撮像装置において、第1実施形態の立体撮像装置1000と相違するのは、画像補正部104の強度生成部112L、112Rの処理内容、および、合成部113L、113Rの処理内容である。したがって、以下では、本実施形態の立体撮像装置における強度生成部112L、112Rの処理内容、および、合成部113L、113Rの処理内容について、説明する。なお、第1実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。<2.2:立体撮像装置の動作>≪強度生成部112の動作≫まず、画像補正部104Lの強度生成部112Lの動作について、説明する。なお、画像補正部104Rの強度生成部112Rの動作についても、強度生成部112Lと同様である。図12は、第1の強度生成部112Lの動作を説明するための図である。図12aは、横軸が水平方向の位置であり、縦軸がLデプス情報の値である。つまり、図12aにおけるDLは、L画像における画素位置に対するL画像のデプス情報距離情報であり、デプス生成部103から与えられるL画像のデプス情報距離情報を表している。ここでは、DLの値は、遠方であるほど被写体距離が大きい程小さい値を取り、近景である程被写体距離が小さい程、大きい値を取るものとする。したがって、図12aに示すように、主被写体202のデプス情報距離情報が背景被写体201のデプス情報距離情報より大きい値を取る。そして、図12aに示すように、主被写体202のLデプス情報の値がD2_f~D2_nの範囲の値をとる。つまり、主被写体202の最近点のLデプス情報の値が、D2_nであり、主被写体202の最遠点のLデプス情報の値が、D2_fである。そして、背景被写体201は、平坦な壁であるため、背景被写体201のLデプス情報は、D1で一定である。強度生成部112Lでは、入力されたLデプス情報に対して、所定の閾値Thを用いて二値化することで、図12bに示す第1強度信号M1L画像用第1強度信号M1_Lを生成する。なお、Lデプス情報から第1強度信号M1を生成する場合、所定の2つの閾値Th1、Th2>Th1を用いて、Th1≦Lデプス情報≦Th2を満たす場合、第1強度信号M1の値を1とするようにしてもよい。次に、強度生成部112Lは、1第1強度信号M1、2第1強度信号M1を左に所定画素だけシフトしたもの、および、3第1強度信号M1を右に所定画素だけシフトしたものに対して、それぞれ、図示しないローパスフィルタで帯域制限を掛けることで、図12cに示す、信号M2C、信号M2L、および、信号M2Rの3つの信号を取得する。そして、強度生成部112Lは、信号M2C、信号M2L、および、信号M2Rに対して、次式に相当する処理を行い、上記3つの信号の信号値の最小値からなる信号である第3強度信号M3を取得する図12d。M3=minM2C,M2L,M2Rこの第3強度信号M3は、前景のオブジェクト主被写体202の内部主被写体202の輪郭部より内側を検出した信号になるため、強度生成部112Lから第3強度信号M3_Lとして、合成部113に出力される。≪合成部113の動作≫合成部113Lでは、局所階調変換部111Lから出力された階調変換後のL画像信号OS_Lと、画像入力部102から出力されたL画像信号IS_L階調変換処理が実行されていないL画像信号とが、L画像用第3強度信号M3_Lの値に従って、合成される。具体的には、合成部113Lでは、次式に相当する処理が実行されることで、出力L画像信号Loutが取得される。つまり、L画像用第3強度信号M3_Lを内分比として、L画像信号注目画素の画素値IS_Lと、L画像信号IS_Lに対してコントラスト強調処理を実行したL画像信号OS_Lとを内分することによりブレンド合成することで、合成部113Lは、出力L画像信号Loutを取得する。Lout=OS_L-IS_LM3_LIS_Lこれにより、本実施形態の立体撮像装置では、図12の網掛けを施した領域を中心に局所コントラストを強調した立体画像図12の場合は、L画像を取得することが可能になる。合成部113Lが、上記のように動作することにより、1画像補正部104では、図13に示す網がけ領域L画像については領域L402、R画像については領域R402に相当する画像信号に対して、強い強度の局所階調変換処理が実行され、かつ、2主被写体202以外の領域図13の領域A以外の領域に相当する画像信号に対して、局所階調変換処理が実行されることはなく、かつ、3主被写体202の内側の輪郭近傍領域例えば、図13の領域LP1、LQ1、RP1、RQ1に対して、主被写体202の内側に進むに従い、局所階調変換処理の処理強度コントラスト強調強度が連続的に大きくなるように変化させることができる。したがって、本実施形態の立体撮像装置では、図13に示す領域PL、QL、PR、QRにおいて、リンギング等の発生を抑制することができるとともに、オブジェクト例えば、主被写体202の輪郭部分から内部に進むにつれ、陰影強調例えば、局所コントラスト強調の度合い強度を連続的に変化させることできる。このため、本実施形態の立体撮像装置では、オブジェクト所定の被写体オブジェクトの輪郭付近に相当する画像信号に対して、書き割り現象を発生させるような不適切な補正処理陰影強調処理等が実行されることはなく、かつ、オブジェクト所定の被写体オブジェクト内部に相当する画像信号に対して、適切な陰影強調処理例えば、局所コントラスト強調処理を実行することができる。その結果、本実施形態の立体撮像装置により取得される立体画像は、書き割り感を軽減した自然な立体感の画像となる。≪デプス情報距離情報によるオブジェクト検出≫なお、上記実施形態で述べているオブジェクトとは、略同じ被写体距離にある被写体のことを意味することに注意が必要である。例えば、主被写体202の表面に黒い縦線が描かれていたとする図6d参照。この場合、単なる輪郭抽出処理距離情報を用いない輪郭抽出処理によりオブジェクトを検出抽出すると、2つのオブジェクトと見なされてしまう。しかし、左眼用画像と右眼用画像の2枚の画像を用いる立体画像では、これら2つのオブジェクトは、略同じ視差Sを持つことが分かる。つまり、本発明の立体撮像装置では、デプス生成部103により、各オブジェクトの視差を取得することができるので、単なる輪郭抽出処理距離情報を用いない輪郭抽出処理により検出される2つのオブジェクトが、略同じ被写体距離にあるか否かを容易に判断することができる。したがって、上記のように、主被写体202の表面に黒い縦線が描かれていた場合であっても、本発明の立体撮像装置では、主被写体202が2つのオブジェクトであると誤検出されることはなく、1つのオブジェクトであると確実に検出することができる。このため、本発明の立体撮像装置では、オブジェクト主被写体202内部の領域が、図14に示す領域Aであることまた、第2実施形態の立体撮像装置が所定以上の強度の陰影処理を行う領域がL403およびR403主被写体202が図6cである場合における図13のL402およびL402に対応する領域であることを確実に検出することができる。これにより、本発明の立体撮像装置では、主被写体202が人物とすると、服と手が分離されて扱われるなどの不具合を避けることが出来る。なお、第2実施形態では、領域402領域L402およびR402に対して、所定の値以上の強度の局所コントラスト強調処理を行い、オブジェクト輪郭領域に対しては、強度の弱い所定の値未満の強度のコントラスト強調処理を行う場合について、説明した。しかし、L画像とR画像の主被写体202のオブジェクト輪郭が元々少しぼけている場合には、局所コントラスト強調は全く掛けないよりも少し掛けた方が好ましいことがある。また、既存の信号処理によりL画像とR画像の主被写体202のオブジェクト輪郭部分に置いて、既に少しリンギングが発生している場合もある。この場合には、局所コントラスト強調処理の強度を弱める強調量を1以下第3強度信号の値を1以下にしてぼかすことによりリンギングを除去することが好ましいこともある。上記のように様々な場合が存在するが、何れの場合も、領域402領域L402およびR402のコントラスト強調量をオブジェクト輪郭領域オブジェクト輪郭の左右の所定幅の領域のコントラスト強調量より大きくすることは共通している。本実施形態の処理についてまとめると、被写体距離がほぼ同じである被写体をオブジェクトとした場合、略同じ被写体距離にあるオブジェクト内部領域に対して行うコントラスト強調量を、被写体距離が変化するオブジェクトの輪郭領域のコントラスト強調量より大きくするものである。<2.3:立体画像処理方法>次に、本実施形態の立体画像処理方法について、図15aのフローチャートを用いて、説明する。なお、この立体画像処理方法は、例えば、コンピュータによりプログラムを用いて実現される。この場合、この立体画像処理方法の動作主体は、例えば、CPUである。S201:立体画像を形成することができる左眼用画像R画像および右眼用画像L画像を取得する。S202:S201で取得したR画像およびL画像から、視差マッチングにより、Rデプス情報R画像用距離画像およびLデプス情報L画像用距離情報を取得する。S203:1R画像から、S102で取得したRデプス情報R画像用距離画像を用いて、被写体距離が所定範囲内に含まれるオブジェクトを抽出する。2L画像から、Lデプス情報L画像用距離画像を用いて、被写体距離が所定範囲内に含まれるオブジェクトを抽出する。なお、ここで、所定範囲は、例えば、人物に相当するオブジェクトが1つのオブジェクトであると検出できるように設定される値であることが好ましい。このように設定することで、略同一被写体距離に存在するオブジェクトを精度良く抽出することができる。S204:L画像およびR画像のそれぞれにおいて、A抽出したオブジェクトの中心内部領域RCに対して、第1強度による陰影強調処理を実行し、B抽出したオブジェクトの境界内部領域REに対して、第2強度による陰影強調処理を実行し、C抽出したオブジェクトの外部領域ROに対して、第3強度による陰影強調処理を実行する。ただし、第1強度≧第2強度≧第3強度とする。また、中心内部領域RCとは、抽出されたオブジェクトの輪郭近傍領域を除いた内部領域のことであり、例えば、図14bにおいて、抽出されたオブジェクトObjの内部内側に存在する領域RCで示している領域がこれに該当する。また、境界内部領域RCとは、抽出されたオブジェクトの輪郭近傍領域のことであり、例えば、図14bにおいて、抽出されたオブジェクトObjの輪郭部分近傍の内側領域である領域REがこれに該当する。また、外部領域ROは、抽出されたオブジェクトの外部外側の領域であり、例えば、図14bの抽出オブジェクトObjの外部領域である領域ROがこれに該当する。さらに、境界内部領域RCにおける第2強度は、連続的に変化するものであることが好ましい。上記立体画像処理方法では、立体画像に対して、立体画像上のオブジェクトの外部外側領域からオブジェクトの内部内側領域に進むに従って、より強い強度の陰影強調処理が実行される。これにより、上記立体画像処理方法を実行させた立体画像は、オブジェクト輪郭分におけるリンギング等の発生が適切に抑えられ、書き割り現象の発生が適切に抑制された立体画像となる。[第3実施形態]次に、第3実施形態について、説明する。本実施形態では、陰影を濃くする立体画像処理を実現する技術について、説明する。前述の実施形態の技術では、明暗対比を強調する技術であるので、陰影も強調されるが、陰影以外の明るさも強調されてしまう。本願発明者らは、立体画像において、立体感遠近感を自然に強調するためには自然な立体感遠近感を実現するためには、陰影部分のみを強調することが効果的であることを見出した。立体感を高めるためには、できるだけ自然な陰影を強調するのが望ましい。立体感凹凸の高さを拡大して感じるためには、オブジェクト表面の凹凸により生じる陰影の量だけを強調するのが、自然で効果が大きい。前述の実施形態で説明した局所コントラストを強調する手法は、明暗対比を強調する手法であるから、陰影も強調されるのは確かであるが、陰影以外の部分も強調されてしまう。例えば、局所コントラストを強調する手法では、局所的な光の強弱が強調されるため、影の強調だけで無く、明るさも強調されてしまう。また、局所コントラストを強調する手法では、オブジェクト表面の色の変化や明暗の変化反射率の変化など、陰影とは関係の無い要素も強調される。そのため、局所コントラストを強調する手法により取得された立体画像は、人間が見ると陰影の強調に見えず、立体感の増加と言うより単にシーン全体をくっきりさせた様にしか見えない傾向がある。そこで、本実施形態では、上記に鑑み、陰影部分を選択的に強調することで陰影を濃くする立体画像処理を行うことで、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる立体画像処理技術について、説明する。なお、第3実施形態でも上述の実施形態と同様に、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置デジタルカメラやビデオカメラなどを例に、以下、説明する。なお、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置に限定されることはなく、立体画像処理装置は、例えば、多視点方式の立体撮像装置であってもよい。第3実施形態の立体撮像装置の構成は、第1実施形態の立体撮像装置1000の構成と同様である。第3実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置1000における画像補正部104の局所階調変換部111Lおよび111Rを、局所階調変換部111ALおよび111ARに置換した構成を有する。この点において、第3実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置1000と相違する。その他の点については、第3実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ALおよび111ARの構成および処理内容について、説明する。なお、第1実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。<3.1:局所階調変換部111AL>局所階調変換部111ALは、図16に示すように、周囲明度検出部121と、減算器1601と、係数決定部1602と、乗算器1603と、加算器1604と、を備える。周囲明度検出部121は、上述の実施形態の周囲明度検出部121と同様のものである。周囲明度検出部121は、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lを入力とし、L画像信号の輝度値IS_Lに相当する注目画素L画像上の処理対象画素の周囲の領域L画像上の注目画素の周辺画像領域の代表明度値例えば、当該周囲領域に含まれるすべての画素の平均輝度値を算出する。そして、周囲明度検出部121は、算出した注目画素の周辺画像領域の代表明度値を、周囲明度信号US_Lとして、減算器1601に出力する。減算器1601は、L画像信号の輝度値IS_Lおよび周囲明度信号US_Lを入力とし、IS_L-US_Lに相当する減算処理を行い、減算処理により取得した差分信号IS_L-US_Lを係数決定部1602および乗算器1603に出力する。係数決定部1602は、差分信号IS_L-US_Lを入力とし、当該差分信号の値に従い、以下の処理を行う。1差分信号IS_L-US_Lの信号値が負である場合IS_L<US_Lの場合、k=k1に設定し、設定した係数k=k1を乗算器1603に出力する。2差分信号IS_L-US_Lの信号値が負ではない場合IS_L≧US_Lの場合、k=k2ただし、k2<k1に設定し、設定した係数k=k2を乗算器1603に出力する。乗算器1603は、周囲明度検出部121から出力される差分信号IS_L-US_Lおよび係数決定部1602から出力される係数kを入力とし、k×IS_L-US_Lに相当する乗算処理を行い、当該乗算処理により取得された乗算信号k×IS_L-US_Lを加算器1604に出力する。加算器1604は、L画像信号の輝度値IS_Lおよび乗算器1603から出力される乗算信号k×IS_L-US_Lを入力とし、両者を加算することで、補正後の輝度値Os_Lを取得する。すなわち、加算器1604は、OS_L=IS_Lk×IS_L-US_Lに相当する処理を行い、補正後の輝度値OS_Lを取得する。以上の通り、局所階調変換部111ALでは、1差分信号IS_L-US_Lの信号値が負である場合IS_L<US_Lの場合、OS_L=IS_Lk1×IS_L-US_Lに相当する処理が実行され、補正後の輝度値OS_Lが取得される。2差分信号IS_L-US_Lの信号値が負ではない場合IS_L≧US_Lの場合、OS_L=IS_Lk2×IS_L-US_Lただし、k2<k1に相当する処理が実行され、補正後の輝度値Os_Lが取得される。つまり、上記処理では、1処理対象画素の明るさ輝度値が、当該処理対象画素の周辺の明るさ例えば、平均輝度値より暗い場合、係数kの値を大きな値k1>k2に設定し、アンシャープマスキングの強調度合いを強くし、2処理対象画素の明るさ輝度値が、当該処理対象画素の周辺の明るさ例えば、平均輝度値より明るい場合、係数kの値を小さな値k2<k1に設定し、アンシャープマスキングの強調度合いを弱くする。これにより、本実施形態の立体画像処理装置において、陰影を濃くする画像処理を実現することができる。つまり、本実施形態の立体画像処理装置において、処理対象画素の明るさ輝度値が、当該処理対象画素の周辺の明るさ例えば、平均輝度値より暗い場合、係数kの値が大きな値k1>k2に設定されるので、処理対象画素が含まれる画像領域の変化分IS_L-US_Lの加算される量が多くなる。このため、アンシャープマスキングの強調度合いが強くなる。その結果、立体画像の陰影部分が強調されることになる陰影が濃くなるように立体画像処理が実行されることになる。本実施形態の立体画像処理装置のL画像補正部104Lにおいて、陰影部分が強調された補正後の輝度値OS_Lを用いて、処理が実行されることになるため、立体画像の陰影部分が強調されることになる。一方、本実施形態の立体画像処理装置において、処理対象画素の明るさ輝度値が、当該処理対象画素の周辺の明るさ例えば、平均輝度値より明るい場合、係数kの値が小さい値k2<k1に設定されるので、処理対象画素が含まれる画像領域の変化分IS_L-US_Lの加算される量が少なくなる。このため、アンシャープマスキングの強調度合いが弱くなるアンシャープマスキングの効果が弱くなる。その結果、立体画像の陰影以外の部分例えば、明るい部分があまり強調されない。なお、上記処理の2の場合において、係数kの値を0に設定することで、アンシャープマスキングの効果をなしにすることができる。すなわち、この場合、処理対象画素の明るさ輝度値が、当該処理対象画素の周辺の明るさ例えば、平均輝度値より暗い場合のみ、アンシャープマスキング処理が実行されることになり、本実施形態の立体画像処理装置において、処理対象画素の画素値を暗くする方向の処理のみが実行されることになる陰影部分を強調する処理が実行されることになる。なお、上記処理において、係数決定部1602では、図17に示す特性C1701により、係数kが決定されるが、これに限定されることはなく、例えば、係数決定部1602は、図17に示す特性C1702により、係数kを決定するようにしてもよい差分信号の値IS_L-US_Lの変化に対して、連続的に係数kを変化させるようにしてもよい。係数決定部1602が、図17に示す特性C1702により、係数kを決定する場合、差分信号の値IS_L-US_Lの変化に対して、係数kが連続的に変化するため、本実施形態の立体画像処理装置において、より自然な画質の立体画像を取得することができる。以上の通り、本実施形態の立体画像処理装置では、陰影を濃くする画像処理を実現することができる。これにより、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本実施形態を第2実施形態と組み合わせてもよい。これにより、第2実施形態の立体画像処理技術においても、陰影を濃くする立体画像処理を実現することができる。≪第1変形例≫次に、本実施形態の第1変形例について、説明する。本変形例の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ALおよび111BRを、図18に示す局所階調変換部111BLおよび111BRに、置換した構成を有する。より具体的には、本変形例の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ALおよび111BRの周囲明度検出部121を、図18に示す第2周囲明度検出部1801に置換した構成を有する。それ以外については、本変形例の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本変形例の立体撮像装置における局所階調変換部111BLおよび111BRの構成および処理内容について、説明する。なお、第1実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。また、前述の実施形態と同様の部分については、同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。<3.2:局所階調変換部111BL>図18に示すように、局所階調変換部111BLは、第2周囲明度検出部1801と、減算器1601と、係数決定部1602と、乗算器1603と、加算器1604と、を備える。減算器1601と、係数決定部1602と、乗算器1603と、加算器1604とについては、第3実施形態のものと同様のものである。第2周囲明度検出部1801は、図18に示すように、周囲明度検出部121と、オフセット算出部1802と、加算器1803と、を備える。図18に示す周囲明度検出部121は、図16に示す周囲明度検出部121と同様のものである。オフセット算出部1802は、L画像信号の輝度値IS_Lおよび周囲明度検出部121から出力される周囲明度信号US_Lを入力とし、L画像信号の輝度値IS_Lおよび周囲明度信号US_Lからオフセット値ΔUS_Lを算出する。そして、オフセット算出部1802は、算出したオフセット値ΔUS_Lを加算器1803に出力する。オフセット算出部1802は、オフセット値ΔUS_Lを、例えば、以下のようにして、算出する。A差分絶対値の平均値オフセット算出部1802は、サンプル数をNNは自然数として、L画像信号の輝度値IS_Lと、周囲明度信号US_Lとの差分絶対値の平均値を算出する。そして、オフセット算出部1802は、算出した当該平均値をオフセット値ΔUS_Lとする。すなわち、オフセット算出部1802は、下記数式1に相当する処理サンプル数はNN:自然数により、オフセット値ΔUS_Lを算出する。なお、後段の信号処理で使用しやすくするために、下記数式1のように、係数c1により、オフセット値のレンジを調整し、オフセット値ΔUS_Lを求めるようにしてもよい。また、下記数式1では、L画像用の処理およびR画像用の処理を区別せずに、一般的な数式と表現している。つまり、L画像用の処理の場合、下記数式1において、ΔUS=ΔUS_L、IS=IS_L、US=US_Lであり、R画像用の処理の場合、下記数式1において、ΔUS=ΔUS_R、IS=IS_R、US=US_Rである下記数式2、数式3についても同様。B分散値オフセット算出部1802は、サンプル数をNNは自然数として、L画像信号の輝度値IS_Lと、周囲明度信号US_Lとの分散値を算出する。そして、オフセット算出部1802は、算出した当該分散値をオフセット値ΔUS_Lとする。すなわち、オフセット算出部1802は、下記数式2に相当する処理サンプル数はNN:自然数により、オフセット値ΔUS_Lを算出する。なお、後段の信号処理で使用しやすくするために、下記数式2のように、係数c2により、オフセット値のレンジを調整し、オフセット値ΔUS_Lを求めるようにしてもよい。C標準偏差値オフセット算出部1802は、サンプル数をNNは自然数として、L画像信号の輝度値IS_Lと、周囲明度信号US_Lとの標準偏差値を算出する。そして、オフセット算出部1802は、算出した当該標準偏差値をオフセット値ΔUS_Lとする。すなわち、オフセット算出部1802は、下記数式3に相当する処理サンプル数はNN:自然数により、オフセット値ΔUS_Lを算出する。なお、後段の信号処理で使用しやすくするために、下記数式2のように、係数c3により、オフセット値のレンジを調整し、オフセット値ΔUS_Lを求めるようにしてもよい。なお、上記数式1~数式3による演算処理のサンプル対象N個のサンプルの対象は、画像領域において、処理対象画素の近傍に存在するN個の画素とすることが好ましい。加算器1803は、周囲明度検出部121から出力される周囲明度信号US_Lおよびオフセット算出部1802から出力されるオフセット値ΔUS_Lを入力とし、周囲明度信号US_Lおよびオフセット値ΔUS_Lを加算する。そして、加算器1803は、加算結果US_LΔUS_Lを補正周囲明度信号US_L’として、減算器1601に出力する。このようにして取得された補正周囲明度信号US_L’は、1L画像信号の輝度値IS_Lの変化の少ない部分画像領域では、周囲明度信号US_Lと同様の値となるが、2L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分画像領域では、周囲明度信号US_Lよりも大きな値大きな値の信号値となる。例えば、図19bに示すように、L画像信号の輝度値IS_Lが図19bの波形Isであった場合、補正周囲明度信号US_L’は、波形Us’となる。図19bから分かるように、補正周囲明度信号US_L’波形Us’は、1L画像信号の輝度値IS_L波形Isの変化の少ない部分画像領域では、周囲明度信号US_L波形Usと同様の値となるが、2L画像信号の輝度値IS_L波形Isの変化の大きい部分画像領域では、周囲明度信号US_L波形Usよりも大きな値大きな値の信号値となることが分かる。そして、本変形例の立体撮像装置では、第3実施形態での処理と同様の処理を、補正周囲明度信号US_L’を用いて行う。つまり、本変形例の局所階調変換部111BLでは、1差分信号IS_L-US_L’の信号値が負である場合IS_L<US_L’の場合、OS_L=IS_Lk1×IS_L-US_L’に相当する処理が実行され、補正後の輝度値OS_Lが取得される。2差分信号IS_L-US_L’の信号値が負ではない場合IS_L≧US_L’の場合、OS_L=IS_Lk2×IS_L-US_L’ただし、k2<k1に相当する処理が実行され、補正後の輝度値Os_Lが取得される。つまり、上記処理では、1処理対象画素の明るさ輝度値が、補正周囲明度信号US_L’で決定される明るさより暗い場合、係数kの値を大きな値k1>k2に設定し、アンシャープマスキングの強調度合いを強くし、2処理対象画素の明るさ輝度値が、補正周囲明度信号US_L’で決定される明るさより明るい場合、係数kの値を小さな値k2<k1に設定し、アンシャープマスキングの強調度合いを弱くする。これにより、本変形例の立体画像処理装置において、陰影を濃くする画像処理を実現することができる。なお、上記処理の2の場合において、係数kの値を0に設定することで、アンシャープマスキングの効果をなしにすることができる。すなわち、この場合、処理対象画素の明るさ輝度値が、補正周囲明度信号US_L’で決定される明るさより暗い場合のみ、アンシャープマスキング処理が実行されることになり、本変形例の立体画像処理装置において、処理対象画素の画素値を暗くする方向の処理のみが実行されることになる陰影部分を強調する処理が実行されることになる。なお、上記処理において、係数決定部1602では、図20に示す特性C2001により、係数kが決定されるが、これに限定されることはなく、例えば、係数決定部1602は、図20に示す特性C2002により、係数kを決定するようにしてもよい差分信号の値IS_L-US_L’の変化に対して、連続的に係数kを変化させるようにしてもよい。係数決定部1602が、図20に示す特性C2002により、係数kを決定する場合、差分信号の値IS_L-US_L’の変化に対して、係数kが連続的に変化するため、本変形例の立体画像処理装置において、より自然な画質の立体画像を取得することができる。ここで、本変形例の立体画像処理装置により取得される補正後の輝度値Os_Lについて、図19を用いて、説明する。図19aは、L画像信号の輝度値IS_L波形Isと、周囲明度信号US_L波形Usと、局所階調変換処理コントラスト強調処理を行うことで取得した補正後の輝度値OS_L波形Osを示している。図19bは、L画像信号の輝度値IS_L波形Isと、補正周囲明度信号US_L’波形Us’と、局所階調変換処理コントラスト強調処理を行うことで取得した補正後の輝度値OS_L波形Os’を示している。つまり、図19bは、本変形例の立体画像処理装置による信号波形の一例を示している。図19から分かるように、本変形例の立体画像処理装置では、L画像信号の輝度値IS_L波形Isの変化の大きい部分において、補正周囲明度信号US_L’波形Us’の信号値が大きくなるので、補正周囲明度信号US_L’の信号値より低い信号値を持つL画像信号の輝度値IS_L波形Isに対して、アンシャープマスキング処理の強調度合いが大きくなる。その結果、図19bに示すように、L画像信号の輝度値IS_L波形Isの変化の大きい部分において、暗くなる方向への処理階調値を低くする処理が実行される。これにより、本変形例の立体画像処理装置では、例えば、オブジェクトのディテール部分における陰影部分を効果的に強調することができる当該ディテール部分の陰影を効果的に濃くすることができる。以上の通り、本変形例の立体画像処理装置では、補正周囲明度信号US_L’を用いることで、オブジェクトのディテール部分等において、効果的に陰影を濃くする画像処理を実現することができる。これにより、本変形例の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本変形例を第2実施形態と組み合わせてもよい。これにより、第2実施形態の立体画像処理技術においても、本変形例の効果を奏する立体画像処理を実現することができる。≪第2変形例≫次に、本実施形態の第2変形例について、説明する。本変形例の立体撮像装置は、第3実施形態の第1変形例の立体撮像装置の第2周囲明度検出部1801を、図21に示す第3周囲明度検出部2101に置換した構成を有する。それ以外については、本変形例の立体撮像装置は、第3実施形態の第1変形例の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本変形例の立体撮像装置における第3周囲明度検出部2101の構成および処理内容について、説明する。なお、前述の実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。また、前述の実施形態と同様の部分については、同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。<3.3:第3周囲明度検出部2101>第3周囲明度検出部2101では、第2周囲明度検出部1801とは異なり、周囲明度信号US_Lを用いることなく、L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分において、大きな信号値となる補正周囲明度信号US_L’を取得する。図21に示すように、第3周囲明度検出部2101は、第1ローパスフィルタ2102と、マックスフィルタ2103と、第2ローパスフィルタ2104と、を備える。第1ローパスフィルタ2102は、L画像信号の輝度値IS_Lを入力とし、入力されたL画像信号の輝度値IS_Lから、細かいノイズ成分高周波ノイズ成分を除くためのフィルタ処理ローパスフィルタ処理を実行する。そして、第1ローパスフィルタ2102は、当該フィルタ処理後のL画像信号をマックスフィルタ2103に出力する。マックスフィルタ2103は、第1ローパスフィルタ2102の出力を入力とし、マックスフィルタ処理を実行する。具体的には、マックスフィルタ2103は、第1ローパスフィルタ2102の出力ローパスフィルタ処理後のL画像信号に対して、処理対象画素および当該処理対象画素の近傍に存在するN個Nは自然数の周辺画素サンプル点について、その画素値が最大のものを検出する。そして、マックスフィルタ2103は、検出した当該最大値を第2ローパスフィルタ2104に出力する。第2ローパスフィルタ2104は、マックスフィルタ2103からの出力を入力とし、入力された信号に対して、ローパスフィルタ処理を行う。第2ローパスフィルタ2104でのローパスフィルタ処理は、マックスフィルタ2103の出力において不要な高周波成分を除くための処理である。そして、第2ローパスフィルタ2104は、ローパスフィルタ処理後の信号を、補正周囲明度信号US_L’として出力する。上記のように、第3周囲明度検出部2101では、細かいノイズ成分を除去した後の信号第1ローパスフィルタ2102の出力信号から所定のフィルタ範囲処理対象画素およびその周辺画素により決定されるフィルタ範囲における最大値をとり、当該最大値を信号値とする信号マックスフィルタ2103の出力信号を取得する。さらに、第3周囲明度検出部2101では、マックスフィルタ2103の出力信号から不要な高周波成分を除去することで、補正周囲明度信号US_L’を取得する。したがって、第3周囲明度検出部2101では、周囲明度信号US_Lを用いることなく、L画像信号の輝度値IS_Lだけを用いて、L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分において、大きな信号値となる補正周囲明度信号US_L’を取得することができる。そして、本変形例の立体撮像装置において、第3周囲明度検出部2101により取得された補正周囲明度信号US_L’を用いることで、第3実施形態の第1変形例と同様、オブジェクトのディテール部分等において、効果的に陰影を濃くする画像処理を実現することができる。これにより、本変形例の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本変形例を第2実施形態と組み合わせてもよい。これにより、第2実施形態の立体画像処理技術においても、本変形例の効果を奏する立体画像処理を実現することができる。[第4実施形態]次に、第4実施形態について、説明する。本実施形態においても、陰影を濃くする立体画像処理を実現する技術について、説明する。なお、第4実施形態でも上述の実施形態と同様に、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置デジタルカメラやビデオカメラなどを例に、以下、説明する。なお、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置に限定されることはなく、立体画像処理装置は、例えば、多視点方式の立体撮像装置であってもよい。第4実施形態の立体撮像装置の構成は、第1実施形態の立体撮像装置1000の構成と同様である。第4実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置1000における画像補正部104の局所階調変換部111Lおよび111Rを、図22に示す局所階調変換部111CLおよび111CRに置換した構成を有する。この点において、第4実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置1000と相違する。その他の点については、第4実施形態の立体撮像装置は、第1実施形態の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111CLおよび111CRの構成および処理内容について、説明する。なお、第1実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。なお、上述の実施形態と同様の部分については、同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。<4.1:局所階調変換部111CL>局所階調変換部111CLは、図22に示すように、周囲明度検出部121と、第2動的階調補正部122Aと、を備える。周囲明度検出部121は、上述の実施形態の周囲明度検出部121と同様のものである。周囲明度検出部121は、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lを入力とし、L画像信号の輝度値IS_Lに相当する注目画素L画像上の処理対象画素の周囲の領域L画像上の注目画素の周辺画像領域の代表明度値例えば、当該周囲領域に含まれるすべての画素の平均輝度値を算出する。そして、周囲明度検出部121は、算出した注目画素の周辺画像領域の代表明度値を、周囲明度信号US_Lとして、第2動的階調補正部122Aに出力する。第2動的階調補正部122Aは、画像入力部102から出力されたL画像を形成することができるL画像信号L画像信号の輝度値IS_Lと、周囲明度検出部121から出力された周囲明度信号US_Lとを入力とする。第2動的階調補正部122Aは、周囲明度信号US_Lの値に基づいて決定される階調変換特性により、L画像信号の輝度値IS_Lに対して、階調変換処理を行う。第2動的階調補正部122Aの階調変換特性は、例えば、図23に示すようなものである。図23の階調変換特性は、図4の階調変換特性と同様のものであるが、入力値ISが周囲明度信号の値USより大きくなった場合、入力値ISをそのまま出力値OSとする点において、図4の階調変換特性と異なる。図23は、図4と同様、横軸に入力信号であるIS信号の値L画像信号の輝度値IS_L、または、R画像信号の輝度値IS_Rをとり、縦軸に出力信号であるOS信号の値L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rをとり、周囲明度信号US_LまたはUS_Lの値により決定される階調変換特性曲線K1~K8をグラフにしたものである。ただし、図4の階調変換特性とは異なり、図23の階調変換特性は、実線部により示した曲線により決定されるものである。つまり、IS信号の値が周囲明度信号の値US以下の場合のみ、階調変換特性曲線Knn:1~8の整数により階調変換特性が決定される。そして、IS信号の値が周囲明度信号の値USより大きい場合は、階調変換することなく、そのまま、入力値であるIS信号の値が、出力値OSとなる。第2動的階調補正部122Aにより、図23に示す階調変換特性により、階調変換することで、IS信号の値が周囲明度信号の値US以下の場合のみ、つまり、処理対象の画素が周辺より暗い場合のみ、局所コントラストが強調される。これにより、陰影を濃くする階調変換を実現することができる。以上説明したように、第2動的階調補正部122Aは、図23に示すような階調変換特性により、IS信号L画像信号の輝度値IS_L、または、R画像信号の輝度値IS_Rに対して動的階調補正処理を行うことで、OS信号L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rを取得する。そして、第2動的階調補正部122Aは、OS信号L画像信号の階調変換後の輝度値OS_L、または、R画像信号の階調変換後の輝度値OS_Rを合成部113LR画像信号の場合は、合成部113Rに出力する。なお、第2動的階調補正部122Aによる階調変換処理に用いられる階調変換特性は、図23に示す階調変換特性に限定されるものではなく、陰影を濃くすることができる階調変換特性であれば、他の階調変換特性であってもよい。例えば、入力値ISが周囲明度信号の値USより大きくなった場合、局所コントラストの強調度合いを低くする階調変換特性により、第2動的階調補正部122Aによる階調変換処理を行うようにしてもよい。例えば、図23の階調変換特性曲線K1~K8の点線部分の傾きを小さくした曲線により決定される階調変換特性により、第2動的階調補正部122Aによる階調変換処理を行うようにしてもよい。このような階調変換特性による階調変換処理を行うことで、周辺の明るさより明るい画素の局所コントラストの強調度合いを低く抑えつつ、陰影を濃くする階調変換を実現することができる。以上の通り、本実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置では、例えば、図23に示す階調変換特性により、第2動的階調補正部122Aが階調変換処理を実行するので、IS信号の値が周囲明度信号の値US以下の場合のみ、つまり、処理対象の画素が周辺より暗い場合のみ、局所コントラストが強調される。その結果、本実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置では、陰影を濃くする階調変換を実現することができる。これにより、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本実施形態を上述の実施形態と組み合わせてもよい。これにより、上述の実施形態の立体画像処理技術においても、陰影を濃くする立体画像処理を実現することができる。≪第1変形例≫次に、本実施形態の第1変形例について、説明する。本変形例の立体撮像装置は、第4実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111CLおよび111CRを、図24に示す局所階調変換部111DLおよび111DRに、置換した構成を有する。図24に示すように、局所階調変換部111DLおよび111DRは、第2周囲明度検出部1801と、動的階調補正部122と、を備える。第2周囲明度検出部1801は、前述の実施形態で説明したもの図18に示したものと同じものである。動的階調補正部122は、前述の実施形態で説明したものと同じものであり、図4に示した階調変換特性により階調変換を実行する。本変形例の立体撮像装置では、第2周囲明度検出部1801から出力される補正周囲明度信号US_L’を用いて、動的階調補正部122により、階調変換処理が実行される。そのため、陰影を濃くする階調変換を行うことができる。つまり、補正周囲明度信号US_L’は、L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分において、その信号値が大きくなる。したがって、本変形例の立体撮像装置の動的階調補正部122により、補正周囲明度信号US_L’を用いた階調変換処理を実行することで、周囲明度信号US_Lを用いた階調変換処理を実行する場合に比べて、陰影を濃くする階調変換処理を実行することができる。これについて、一例を挙げ、図4を用いて説明する。例えば、L画像信号の輝度値IS_Lが4/8で、周囲明度信号US_Lの値が5/8で、補正周囲明度信号US_L’の値が7/8の場合L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分に相当、本変形例の立体撮像装置では、L画像信号の輝度値IS_Lが4/8である処理対象画素の画素値輝度値は、図4のB点により決定される出力値OS_Lに階調変換される。一方、第1実施形態の立体撮像装置では、L画像信号の輝度値IS_Lが4/8である処理対象画素の画素値輝度値は、図4のA点により決定される出力値OS_Lに階調変換される。つまり、上記の場合、本変形例の立体撮像装置による階調変換処理では、第1実施形態の立体撮像装置による階調変換処理に比べて、出力値がより低く暗くなるように階調変換される。したがって、本変形例の立体撮像装置による階調変換処理では、第1実施形態の立体撮像装置による階調変換処理に比べて、より陰影を強調する陰影を濃くすることができる。以上の通り、本変形例の立体撮像装置では、補正周囲明度信号US_L’を用いて、動的階調補正部122により、階調変換処理が実行されるので、L画像信号の輝度値IS_Lの変化の大きい部分において、暗くなる方向への処理階調値を低くする処理が実行される。これにより、本変形例の立体画像処理装置では、例えば、オブジェクトのディテール部分における陰影部分を効果的に強調することができる当該ディテール部分の陰影を効果的に濃くすることができる。これにより、本変形例の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本変形例を前述の実施形態と組み合わせてもよい。これにより、前述の実施形態の立体画像処理技術においても、本変形例の効果を奏する立体画像処理を実現することができる。また、本変形例の立体画像処理装置において、第2周囲明度検出部1801の代わりに、図21に示した第3周囲明度検出部2101を用いて、補正周囲明度信号US_L’を生成するようにしてもよい。[第5実施形態]次に、第5実施形態について、説明する。通常、多くのシーンでは、光源が完全な平行光源でない場合が多い。例えば、点光源の場合には、影までの距離が離れるほど影が広がりぼけてくる。また、複数光源があるシーンでも、やはり影はぼやけてくる。このように、陰影は、実物体の凹凸の形状よりぼけることが普通であり、人間の視覚は、そのような明暗変化を陰影として感じるものと考えられる。そこで、陰影をより陰影らしく強調するには、陰影成分をぼかすことが有効であると考えられる。本願発明者らは、実際に、評価実験によって、その効果を確認した。第5実施形態では、付加する陰影成分の高域成分を低減することにより、視覚的により自然な陰影強調を行い、より自然な立体感遠近感を実現する立体画像を取得することができる立体画像処理技術について、説明する。なお、第5実施形態でも前述の実施形態と同様に、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置デジタルカメラやビデオカメラなどを例に、以下、説明する。なお、立体画像処理装置として、2眼方式の立体撮像装置に限定されることはなく、立体画像処理装置は、例えば、多視点方式の立体撮像装置であってもよい。第5実施形態の立体撮像装置の構成は、第3実施形態の立体撮像装置の構成と同様である。第5実施形態の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ALおよび111ARを、図25に示す局所階調変換部111ELおよび111ERに置換した構成を有する。この点において、第5実施形態の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置と相違する。その他の点については、第5実施形態の立体撮像装置は、第3実施形態の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ELおよび111ERの構成および処理内容について、説明する。なお、前述の実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。<5.1:局所階調変換部111EL>図25に示すように、局所階調変換部111ELは、図18に示す局所階調変換部111BLにおいて、乗算器1603と加算器1604の間に、帯域制限部2501をさらに追加した構成を有している。この点以外については、局所階調変換部111ELは、図18に示す局所階調変換部111BLと同様である。帯域制限部2501は、乗算器1603からの出力を入力とし、当該入力された信号乗算信号k×IS_L-US_L‘に対して帯域制限処理を行い、帯域制限処理後の信号LPFk×IS_L-US_L‘を、加算器1604に出力する。なお、LPFは、帯域制限処理を示す関数であり、例えば、ローパスフィルタ処理等により取得された信号値を出力する関数である。帯域制限部2501での帯域制限処理は、帯域制限部2501への入力信号である乗算信号k×IS_L-US_L‘の高周波成分を低減する処理であれば良い。例えば、帯域制限部2501での帯域制限処理として、LPF処理を用いるようにしてもよい。なお、帯域制限部2501での帯域制限処理は、帯域制限のカットオフ周波数を、周囲明度信号US_Lの信号帯域と比較して、1桁以上高い周波数に設定することが好ましい。例えば、対象とする画像の大きさが縦1024画素および横768画素であれば、縦横がそれぞれ80画素以上の領域から周囲明度信号US_Lを生成することが好ましいが、この場合の周囲明度信号US_Lを取得する処理例えば、LPF処理の帯域制限のカットオフ周波数に対して、帯域制限部2501での帯域制限処理の帯域制限のカットオフ周波数を1桁以上高い周波数に設定することが好ましい。加算器1604では、帯域制限部2501から出力される帯域制限処理後の信号LPFk×IS_L-US_L‘と、L画像信号の輝度値IS_Lとが加算される。つまり、本実施形態の局所階調変換部111ELでは、OS_L=IS_LLPFk×IS_L-US_L‘に相当する処理が実行される。上式において、IS_L-US_L‘は、陰影成分に相当し、k×IS_L-US_L‘が陰影の付加成分に相当すると考えられるので、LPFk×IS_L-US_L‘は、付加する陰影成分をぼかした帯域制限したものに相当する。従って、本実施形態の局所階調変換部111ELから出力される補正後のL画像信号補正後の輝度値OS_Lは、陰影をぼかしつつ、かつ、陰影を強調した信号となる。以上の通り、本実施形態の立体画像処理装置では、陰影をぼかしつつ、かつ、陰影を濃くする陰影を強調する画像処理を実現することができる。これにより、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分をぼかしつつ、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本実施形態を前述の他の実施形態と組み合わせてもよい。これにより、前述の他の実施形態の立体画像処理技術においても、陰影部分をぼかしつつ、陰影を濃くする陰影を強調する立体画像処理を実現することができる。また、本実施形態の局所階調変換部111ELにおいて、第2周囲明度検出部1801を、図21に示した第3周囲明度検出部2101に置換してもよい。この場合も、本実施形態の立体画像処理装置と同様の効果を奏することができる。≪第1変形例≫次に、本実施形態の第1変形例について、説明する。本変形例の立体撮像装置は、第5実施形態の立体撮像装置における局所階調変換部111ELおよび111ERを、図26に示す局所階調変換部111FLおよび111FRに、置換した構成を有する。それ以外については、本変形例の立体撮像装置は、第5実施形態の立体撮像装置と同様である。したがって、以下では、本変形例の立体撮像装置における局所階調変換部111FLおよび111FRの構成および処理内容について、説明する。なお、第1実施形態と同様、R画像に対する処理は、L画像に対する処理と同様であるため、主として、L画像の処理について、説明する。また、前述の実施形態と同様の部分については、同一の符号を付し、詳細な説明を省略する。図26に示すように、局所階調変換部111FLは、第2周囲明度検出部1801と、減算器1601と、係数決定部1602と、乗算器1603と、加算器1604と、を備える。減算器1601と、係数決定部1602と、乗算器1603と、を備える。さらに、局所階調変換部111FLは、図26に示すように、乗算器2601と、加算器2602と、帯域制限部2501と、減算器2603と、加算器1604と、を備える。局所階調変換部111FLは、OS_L=IS_L-p×IS_L-US_L’LPFkp×IS_L-US_L’A0p:0≦p≦1に相当する処理を実行するものである。ここで、局所階調変換部111FLにおいて、上式に相当する処理を実行させる理由について、説明する。まず、下記数式A1の処理について、考える。OS_L=US_L’k1×IS_L-US_L’A1数式A1の右辺第2項は、もともと原画に存在していた陰影成分付加する陰影成分を表していると考えられる。そして、数式A1の右辺第2項に対して帯域制限処理関数LPFによる処理に相当を行うと、付加する陰影成分およびもともと原画に存在していた陰影成分をぼかすことができる。すなわち、OS_L=US_L’LPFk1×IS_L-US_L’A2に相当する処理を実行することで、付加する陰影成分およびもともと原画に存在していた陰影成分をぼかすことができる。一方、第5実施形態での処理付加する陰影成分のみをぼかす処理は、OS_L=IS_LLPFk×IS_L-US_L‘A3に相当する。上記数式A2に相当する処理では、陰影らしさを強く表現できる一方、実際の陰影以外もぼかすという副作用が生じる。そこで、数式A2と数式A3第5実施形態に相当との間のぼかし方が設定できる処理が好ましい。これを実現するのが、上記数式A0に相当する処理である。上記数式A0において、p=0とすると、数式A0は、数式A3第5実施形態に相当と同一となり、付加する陰影成分のみをぼかす処理が実行される。一方、p=1とすると、数式A0は、数式A2と同一となり、付加する陰影成分および存在していた陰影成分をぼかす処理が実行される。つまり、局所階調変換部111FLにより、数式A0に相当する処理を実行することで、数式A2と数式A3第5実施形態に相当との間のぼかし方が実行される処理を実現することができる。なお、ぼかし方の程度を決定するpは、不図示の制御部等により設定される。また、pは、0≦p<0.5に設定すると、良好な陰影強調が実現されるので、好ましい。以上の通り、本実施形態の立体画像処理装置では、陰影をぼかしつつ、かつ、陰影を濃くする陰影を強調する画像処理を実現することができる。さらに、本実施形態の立体画像処理装置では、陰影をぼかす程度を調整することができる。これにより、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、陰影部分を適切にぼかしつつ、陰影部分を選択的に強調した立体画像となる。その結果、本実施形態の立体画像処理装置により取得された立体画像は、より自然な立体感遠近感を再現する立体画像となる。なお、本実施形態を前述の他の実施形態と組み合わせてもよい。これにより、前述の他の実施形態の立体画像処理技術においても、陰影部分を適切にぼかしつつ、陰影を濃くする陰影を強調する立体画像処理を実現することができる。また、本実施形態の局所階調変換部111FLにおいて、第2周囲明度検出部1801を、図21に示した第3周囲明度検出部2101に置換してもよい。この場合も、本実施形態の立体画像処理装置と同様の効果を奏することができる。また、本実施形態の局所階調変換部111FLにおいて、第2周囲明度検出部1801を、周囲明度検出部121に置換してもよい。[他の実施形態]なお、上記実施形態において、画像補正部104では、陰影強調処理として、局所コントラスト強調処理を行う場合について説明したが、これに限定されることはなく、例えば、画像補正部104において、特開2008-4085号公報に開示されている処理により陰影強調処理を行うようにしてもよい。また、画像補正部104では、陰影強調処理として、局所コントラスト強調処理空間視覚処理による局所コントラスト強調処理ではない、従来のコントラスト強調処理例えば、ディテールエンハンス処理や、高域強調処理を用いて、処理を行うようにしてもよい。また、上記実施形態において、画像入力部102には、R画像およびL画像が入力される構成について説明したが、これに限定されることはなく、例えば、多視点方式により取得されたN枚Nは2以上の自然数の画像から、R画像およびL画像を選択し、選択したR画像信号およびL画像信号を、画像入力部102に入力するようにしてもよい。また、上記実施形態で説明した立体撮像装置、立体画像処理装置において、各ブロックは、LSIなどの半導体装置により個別に1チップ化されても良いし、一部又は全部を含むように1チップ化されても良い。なお、ここでは、LSIとしたが、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されることもある。また、集積回路化の手法はLSIに限るものではなく、専用回路又は汎用プロセサで実現してもよい。LSI製造後に、プログラムすることが可能なFPGAFieldProgrammableGateArrayや、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブルプロセッサーを利用しても良い。さらには、半導体技術の進歩又は派生する別技術によりLSIに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。バイオ技術の適用等が可能性としてあり得る。また、上記実施形態の各処理をハードウェアにより実現してもよいし、ソフトウェアOSオペレーティングシステム、ミドルウェア、あるいは、所定のライブラリとともに実現される場合を含む。により実現してもよい。さらに、ソフトウェアおよびハードウェアの混在処理により実現しても良い。なお、上記実施形態に係る立体撮像装置、立体画像処理装置をハードウェアにより実現する場合、各処理を行うためのタイミング調整を行う必要があるのは言うまでもない。上記実施形態においては、説明便宜のため、実際のハードウェア設計で生じる各種信号のタイミング調整の詳細については省略している。また、上記実施形態における処理方法の実行順序は、必ずしも、上記実施形態の記載に制限されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で、実行順序を入れ替えることができるものである。前述した方法をコンピュータに実行させるコンピュータプログラム及びそのプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体は、本発明の範囲に含まれる。ここで、コンピュータ読み取り可能な記録媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、CD-ROM、MO、DVD、DVD-ROM、DVD-RAM、BDBlue-rayDisc、半導体メモリを挙げることができる。上記コンピュータプログラムは、上記記録媒体に記録されたものに限られず、電気通信回線、無線又は有線通信回線、インターネットを代表とするネットワーク等を経由して伝送されるものであってもよい。また、上記実施形態では、2つの撮像部により、ステレオ画像左眼用画像および右眼用画像を取得撮像している場合について説明した。しかし、これに限定されることはなく、例えば、1つの撮像素子により、左眼用画像と右眼用画像とを時分割で交互に取得するようにしてもよいし、また、1つの撮像素子の撮像素子面を2分割して、左眼用画像と右眼用画像とを取得するようにしてもよい。また、上記実施形態で説明したデプス生成部103および画像補正部104を搭載した立体表示装置、テレビ、情報携帯端末、パーソナルコンピュータ、デジタルスチルカメラ、ムービー、情報記録再生装置、映像記録再生装置等を実現するようにしてもよい。また、立体画像処理装置は、1画像補正部104を備える構成、あるいは、2デプス生成部103および画像補正部104を備える構成であってもよい。したがって、立体画像処理装置は、上記実施形態の立体撮像装置立体画像処理装置の一例の第1撮像部101Rおよび第2撮像部101L等を省略した構成であってよい。なお、この場合、R画像およびL画像は、上記装置に対して、外部から入力させるものであってもよい。なお、本発明の具体的な構成は、前述の実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更および修正が可能である。"