圧電素子と、少なくとも前記圧電素子の共振周波数又はその近傍の周波数の出力信号を前記圧電素子に印加する発振回路と、前記圧電素子の端子電圧を矩形波に変換した矩形波信号を発生する矩形波信号発生回路と、前記矩形波信号の位相を判定する位相判定回路とを備え、前記矩形波信号発生回路は、コンパレータと、前記圧電素子の端子電圧をオフセットさせて前記コンパレータに入力するオフセット回路とを有し、前記圧電素子の端子電圧をオフセットさせた電圧の直流成分と前記コンパレータの基準電圧の大きさの差が、前記圧電素子の端子電圧の直流成分と前記基準電圧の大きさの差よりも大きい、粉体センサ。前記オフセット回路が可変抵抗器を含み、前記可変抵抗器の抵抗値を調整することで前記圧電素子の端子電圧のオフセット量を調整可能である、請求項1に記載の粉体センサ。圧電素子と、少なくとも前記圧電素子の共振周波数又はその近傍の周波数の出力信号を前記圧電素子に印加する発振回路と、前記圧電素子の端子電圧を矩形波に変換した矩形波信号を発生するに変換する矩形波信号発生回路と、前記矩形波信号の位相を判定する位相判定回路とを備え、前記矩形波信号発生回路は、前記圧電素子の端子電圧と基準電圧とを比較するコンパレータを有し、前記基準電圧が前記圧電素子の端子電圧の直流成分に対してオフセットされた値である、粉体センサ。前記位相判定回路での判定結果に基づいて粉体の有無を判定する粉体有無判定回路を備え、前記粉体有無判定回路は、前記位相判定回路における、前記矩形波信号の位相が所定の判定条件を満たすことの検出回数が、連続してn回但しnはn≧2を満たす任意の整数以上であることを条件として粉体無しと判定する、請求項1から3のいずれか一項に記載の粉体センサ。前記位相判定回路はn段のシフトレジスタを含み、前記粉体有無判定回路は各段の出力信号を入力とする論理ゲートを含む、請求項4に記載の粉体センサ。前記発振回路は、前記圧電素子の共振周波数を含む周波数範囲で出力信号の周波数を掃引する掃引発振回路である、請求項1から5のいずれか一項に記載の粉体センサ。通常の環境下では、従来の検出方法で問題は発生しない。しかし、特殊な環境下、例えば複写機の組み立て若しくは調整その他の要因で大きな振動や衝撃が印加されたとき、従来の検出方法では粉体センサ素子の端子電圧の位相に一時的なずれが生じ、ずれ具合次第では粉体が有るにも関わらず粉体無しと誤判定することがある。また、複写機などのOA機器の小型化に伴い、紙送りの際にモーターより発せられる振動の影響を粉体センサ素子が受けやすくなっており、上記の誤判定の原因となっている。本発明はこうした状況を認識してなされたものであり、その目的は、従来と比較して振動や衝撃が印加された際の誤判定を減らす又は無くすことの可能な粉体センサを提供することにある。本発明のある態様は、粉体センサである。この粉体センサは、圧電素子と、少なくとも前記圧電素子の共振周波数又はその近傍の周波数の出力信号を前記圧電素子に印加する発振回路と、前記圧電素子の端子電圧を矩形波に変換した矩形波信号を発生する矩形波信号発生回路と、前記矩形波信号の位相を判定する位相判定回路とを備え、前記矩形波信号発生回路は、コンパレータと、前記圧電素子の端子電圧をオフセットさせて前記コンパレータに入力するオフセット回路とを有し、前記圧電素子の端子電圧をオフセットさせた電圧の直流成分と前記コンパレータの基準電圧の大きさの差が、前記圧電素子の端子電圧の直流成分と前記基準電圧の大きさの差よりも大きい。前記オフセット回路が可変抵抗器を含み、前記可変抵抗器の抵抗値を調整することで前記圧電素子の端子電圧のオフセット量を調整可能であってもよい。本発明のもう一つの態様も、粉体センサである。この粉体センサは、圧電素子と、少なくとも前記圧電素子の共振周波数又はその近傍の周波数の出力信号を前記圧電素子に印加する発振回路と、前記圧電素子の端子電圧を矩形波に変換した矩形波信号を発生するに変換する矩形波信号発生回路と、前記矩形波信号の位相を判定する位相判定回路とを備え、前記矩形波信号発生回路は、前記圧電素子の端子電圧と基準電圧とを比較するコンパレータを有し、前記基準電圧が前記圧電素子の端子電圧の直流成分に対してオフセットされた値である。前記位相判定回路での判定結果に基づいて粉体の有無を判定する粉体有無判定回路を備え、前記粉体有無判定回路は、前記位相判定回路における、前記矩形波信号の位相が所定の判定条件を満たすことの検出回数が、連続してn回但しnはn≧2を満たす任意の整数以上であることを条件として粉体無しと判定してもよい。前記位相判定回路はn段のシフトレジスタを含み、前記粉体有無判定回路は各段の出力信号を入力とする論理ゲートを含んでもよい。前記発振回路は、前記圧電素子の共振周波数を含む周波数範囲で出力信号の周波数を掃引する掃引発振回路であってもよい。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法やシステムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、圧電素子の端子電圧をオフセットさせることにより、又はコンパレータの基準電圧を圧電素子の端子電圧の直流成分に対してオフセットされた値とすることにより、従来と比較して振動や衝撃が印加された際の誤判定を減らす又は無くすことの可能な粉体センサを実現可能である。以下、図面を参照しながら本発明の好適な実施の形態を詳述する。なお、各図面に示される同一または同等の構成要素、部材等には同一の符号を付し、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は発明を限定するものではなく例示であり、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。図1は、本発明の実施の形態に係る粉体センサとしてのトナーセンサのブロック図である。図2は、図1に示す圧電素子5の入力信号の周波数に対する位相遅れ特性図である。図3は、図1の矩形波信号発生回路14、位相判定回路20及び粉体有無判定回路30の例示的な回路図後述のnが3の場合である。図4は、図1における発振回路10の出力信号Vdrvと位相判定用信号Vjdgの例示的な波形図である。図1に示すように、トナーセンサは、圧電素子5と、発振回路10と、矩形波信号発生回路14と、位相判定用信号発生回路17と、位相判定回路20と、粉体有無判定回路30とを備える。トナーボックスに取り付けられた圧電素子5は、入力信号の周波数とトナー残量によって当該入力信号に対する位相の遅れが変化するものであり、入力信号の周波数に対する位相遅れ特性は図2に示すとおりである。すなわち、圧電素子5は、共振周波数Frの入力信号に対しては、共振周波数Fr付近ではL分とC分のエネルギーのやり取りが効率よく行われ共振状態になる為位相ずれが発生しない一方、入力信号の周波数が共振周波数Frから離れるにつれて静電容量としての性質が大きくなって位相遅れが大きくなる。また、圧電素子5は、トナーボックス内のトナー残量が多いほど振動が阻害され、共振周波数Fr又はその近傍の周波数の入力信号に対しても静電容量としての性質が大きくなる。一方、圧電素子5は、トナーボックス内のトナー残量が無くなってくると、共振周波数Fr又はその近傍の周波数の入力信号に対して位相遅れが著しく減じてくる。発振回路10は、少なくとも圧電素子5の共振周波数Fr又はその近傍の周波数の出力信号Vdrv電圧信号を抵抗R1制限抵抗を介して圧電素子5に印加する。発振回路10は、好ましくは、出力信号Vdrvの周波数を、圧電素子5の共振周波数Frを含む周波数範囲で掃引する。掃引は、トナーボックスに取り付けた状態での圧電素子5の共振周波数が正確に特定できない場合に有効である。発振回路10は、可変定電圧源11と、電圧制御発振器12VCO:VoltageControlledOscillatorと、分周器13とを有する。電圧制御発振器12は、可変定電圧源11からの制御電圧で動作する。分周器13は、電圧制御発振器12の出力信号を所定の分周比で分周する。分周比は例えば2kkは任意の自然数で表され、ここではkを5以上分周比を32以上とする。なお、分周比は、2kであると回路が簡素化できて効率がよいが、整数であれば任意の数値で構わない。分周器13での分周後の出力信号Vdrvは、抵抗R1を介して圧電素子5に印加される。可変定電圧源11の電圧を変化させることで、出力信号Vdrvの周波数を圧電素子5の共振周波数Frを含む周波数範囲で掃引する。矩形波信号発生回路14は、圧電素子5の端子電圧を矩形波信号2値信号に変換した矩形波信号V1を発生する。本実施の形態において誤判定を減じる工夫が、矩形波信号発生回路14に含まれるこれについては図3を参照して後述する。図1では分周器13と位相判定用信号発生回路17とを太線1本で結んでいるが、分周器13から位相判定用信号発生回路17に入力される信号は、分周後の出力信号Vdrvに加え、周波数が当該出力信号Vdrvの例えば2倍、4倍、8倍、16倍、32倍の発振信号を含む。位相判定用信号発生回路17は、公知の論理ゲート又はその組合せからなり、分周器13からの入力信号を用いた論理演算により位相判定用信号Vjdgを発生する。位相判定用信号Vjdgは、図4に示すように、例えば発振回路10の出力信号Vdrvの立ち上がりよりも所定角度例えば1125°だけ遅れて立ち上がるパルス信号とする。位相判定回路20は、位相判定用信号Vjdgの位相と、矩形波信号V1の位相とを比較し、位相判定用信号Vjdgの位相に対して矩形波信号V1の位相が遅れているか進んでいるかを判定する。判定は、位相判定用信号Vjdgの例えば立ち上がりを契機として行われる。直近の連続するn回但しnはn≧2を満たす任意の整数の判定結果が位相判定結果信号Vd1~Vdnとして位相判定回路20に保持され、位相判定結果信号Vd1~Vdnが位相判定回路20から粉体有無判定回路30に入力される。位相判定結果信号Vd1~Vdnは、矩形波信号V1が位相判定用信号Vjdgに対して位相遅れであるか位相進みであるかによって異なるレベルとなる2値信号であり、判定が行われると順次更新される。粉体有無判定回路30は、入力された位相判定結果信号Vd1~Vdnに基づいてトナーボックス内のトナーの有無を判定する。具体的には、位相判定結果信号Vd1~Vdnの全てが位相判定用信号Vjdgに対する矩形波信号V1の位相進みを示したことを条件としてトナー無しと判定する条件が満たされないときと異なるレベルの判定結果信号Voutを出力する。換言すれば、粉体有無判定回路30は、位相判定回路20での矩形波信号V1の位相進みの検出回数が連続してn回以上であることを条件としてトナー無しと判定する。図3に示すように、矩形波信号発生回路14は、電源電圧Vccを抵抗RHRLにより例えば分圧比1:1で分圧した基準電圧Vrをコンパレータ41の反転入力端子への入力とし、圧電素子5の端子電圧Vpをオフセット回路42でオフセットさせた電圧Vb以下オフセット後電圧Vbとも表記をコンパレータ41の非反転入力端子への入力とする。コンパレータ41の出力端子には圧電素子5の端子電圧Vpを矩形波に変換した矩形波信号V1が現れる。オフセット回路42は、抵抗R1~R5を有する。抵抗R3~R5は、電源と固定電圧端子例えば接地端子との間に直列に接続される。この直列接続の真ん中の抵抗R4は、可変抵抗器半固定抵抗であり、両端の端子に加え中間に可変端子を有する。抵抗R4の可変端子に抵抗R1R2が直列に接続され、抵抗R1R2の接続点がコンパレータ41の非反転入力端子に接続される。抵抗R1の一端に圧電素子5の端子電圧Vpが入力され、抵抗R1の他端抵抗R1R2の接続点にオフセット後電圧Vbが現れる。抵抗R1~R5の抵抗値の選択、及び抵抗R4の調整により、圧電素子5の端子電圧Vpのオフセット量を任意に設定できる。オフセットは、圧電素子5の端子電圧Vpの直流成分の大きさが基準電圧Vrから遠ざかる方向とする。すなわち、圧電素子5の端子電圧Vpの直流成分と基準電圧Vrの大きさの差よりも、オフセット後電圧Vbの直流成分と基準電圧Vrの大きさの差のほうが大きくなるようにオフセットを行う。オフセット後電圧Vbの直流成分と基準電圧Vrの大きさの差は、例えば、非共振時の圧電素子5の端子電圧Vp又はオフセット後電圧Vbの振幅と同程度以上で、共振時の圧電素子5の端子電圧Vp又はオフセット後電圧Vbの振幅よりも小さく設定する。位相判定回路20は、3段シフトレジスタを成すD型フリップフロップ21~23を有する。粉体有無判定回路30は、3入力のANDゲートである。1段目のD型フリップフロップ21のD入力端子に圧電素子5の端子電圧Vpをオフセットさせた電圧Vbが入力される。12段目のD型フリップフロップ2122のQ出力端子すなわち1~n-1段目のD型フリップフロップのQ出力端子は、23段目のD型フリップフロップ2223のD入力端子すなわち2~n段目のD型フリップフロップのD入力端子に接続される。D型フリップフロップ21~23のCLK端子には位相判定用信号Vjdgがそれぞれ入力され、Q出力端子は粉体有無判定回路303入力ANDゲートの入力端子にそれぞれ接続される。上記の回路構成によれば、D型フリップフロップ21~23は、位相判定用信号Vjdgの立ち上がりローレベルからハイレベルへのレベル遷移時の矩形波信号V1のレベルを位相判定用信号Vjdgの立ち上がり3回分だけ順次記憶し、Q出力端子から出力する。すなわち、シフトレジスタの最上段のD型フリップフロップ21が位相比較回路として機能し、位相判定用信号Vjdgの立ち上がりごとにD型フリップフロップ21での比較結果を後段のD型フリップフロップ2223に順次シフトして記憶、出力する。粉体有無判定回路30は、D型フリップフロップ21~23のQ出力端子の電圧が全てハイレベルであるときに判定結果信号Voutをハイレベルとし、D型フリップフロップ21~23のQ出力端子の電圧が1つでもローレベルであるときは判定結果信号Voutをローレベルとする。図5A~Hは、図1に示すトナーセンサのタイムチャートである。図5Aは、掃引数11ビット発振周波数が211通りの場合の発振回路10の発振周波数の変化を示す。図5Bは、発振回路10の出力信号Vdrvの波形図である。図5C~Fでは、図5ABの時間軸の一部を抽出し拡大して示している。図5Cは、トナーボックス内にトナーが有り、かつ外部からの振動や衝撃に起因する変動以下衝撃波とも表記が無い場合における、圧電素子5の端子電圧Vpの波形図である。図5Dは、発振回路10の出力信号Vdrvの波形図である。図5CDの比較から明らかなように、トナーが有る場合は、衝撃波が無ければ、共振周波数付近においても発振回路10の出力信号Vdrvに対して圧電素子5の端子電圧Vpの位相遅れが発生する。図5Eは、発振回路10の出力信号Vdrvを印加せずに外部からの振動や衝撃を加えた場合の圧電素子5の端子電圧Vpの波形図衝撃波のみを抽出した波形図である。このように、外部からの振動や衝撃があると圧電素子5はノイズ衝撃波を発生する。図5Fは、トナーボックス内にトナーが有り、かつ衝撃波も存在する場合における圧電素子5の端子電圧Vpの波形図図5CEの合成に相当である。本図に示すように、衝撃波の影響次第では、圧電素子5の端子電圧Vpが発振回路10の出力信号Vdrvよりも先に立ち上がる。通常、コンパレータ41の基準電圧Vrは圧電素子5の端子電圧Vpの直流成分と概ね等しくなるように設定されているため、オフセット回路42を設けない場合図7に示す比較例の回路を参照、矩形波信号V1が発振回路10の出力信号Vdrvよりも先に立ち上がり、トナーが有るにも関わらずトナー無しと誤判定する原因となる。図5Gは、図5Fの端子電圧Vpをオフセット回路42でオフセットさせた電圧Vbの波形図である。なお、本波形図では、端子電圧Vpに対するオフセット後電圧Vbの振幅減少は無視している。本図に示すように、衝撃波の影響によりオフセット後電圧Vbにも圧電素子5の端子電圧Vpと同様にノイズが乗るが、ノイズの最大値はコンパレータ41の基準電圧Vrを超えないため、図7に示す比較例と異なり、ノイズによる矩形波信号V1の立ち上がりが生じない。このため、ノイズ印加時の振幅がオフセット後電圧Vbの直流成分とコンパレータ41の基準電圧Vrの大きさの差以下オフセット量とも表記よりも小さければ、トナーが有るにも関わらずトナー無しと誤判定することを防止できる。図5Hは、トナーボックス内にトナーが無く衝撃波も存在しない場合のオフセット後電圧Vbの共振周波数付近における波形図である。本図に示すように、トナーが無い場合のオフセット後電圧Vbの共振周波数付近における振幅がオフセット後電圧Vbの直流成分とコンパレータ41の基準電圧Vrの大きさの差よりも大きくなるようにオフセット回路42によるオフセット量を設定しており、オフセットを行ってもトナーが無い状態を適切に検出することができる。なお、圧電素子5の端子電圧Vpをオフセットさせることにより、オフセットさせない場合と比較して矩形波信号V1に位相遅れが発生する。この位相遅れに関する補正をする場合、発振回路10の出力信号Vdrvの立ち上がりに対する位相判定用信号Vjdgの立ち上がりを1125°から更に例えば約5°だけ遅らせてもよい。本実施の形態によれば、下記の効果を奏することができる。圧電素子5の端子電圧Vpをオフセットさせる構成のため、外部からの振動や衝撃によるオフセット後電圧Vbの振幅ノイズの振幅がオフセット量を超えなければ、当該ノイズによる誤判定は発生しない。例えば紙送り用のモータの振動によるノイズは、比較的長時間持続するものの振幅は通常数十ミリボルト程度と大きくないため、本実施の形態のオフセットにより対応が可能である。粉体有無判定回路30は位相判定回路20での矩形波信号V1の位相進みの検出回数が連続してn回以上であることを条件としてトナー無しと判定する構成のため、ノイズによる矩形波信号V1の位相進みが連続してn回未満であれば当該ノイズによる誤判定は発生しない。オフセット後電圧Vbをオフセット量を超えて振幅させるような大きなノイズも存在するが、こうしたノイズは一般に単発であることが多く上記の紙送り用のモータの振動によるノイズと比較して長続きはしないため、n回以上の検出を条件とすることで振幅の大きな単発ノイズによる誤判定を防止できる。オフセット回路42の構成は図3の例に限らず種々の例が考えられる。図6は、図3とは異なる構成のオフセット回路42を有する矩形波信号発生回路14の回路図である。本例のオフセット回路42は、直流カット用コンデンサCと、抵抗R6~R9とを有する。抵抗R6~R8は、電源と固定電圧端子例えば接地端子との間に直列に接続される。抵抗R6R7の接続点がコンパレータ41の反転入力端子に接続されており、抵抗R6と抵抗R7R8とで電源電圧Vccを例えば分圧比1:1で分圧した基準電圧Vrがコンパレータ41の反転入力端子に入力される。抵抗R7R8の接続点とコンパレータ41の非反転入力端子との間に抵抗R9が設けられる。圧電素子5の端子電圧Vpは直流カット用コンデンサCの一端から入力され、直流カット用コンデンサCの他端はコンパレータ41の非反転入力端子に接続される。コンパレータ41の非反転入力端子にオフセット後電圧Vbが現れる。抵抗R7R8の接続点の直流電位は基準電圧Vrに対して降下しており、オフセット後電圧Vbの直流成分は基準電圧Vrに対して嵩下げされた値となる。なお、圧電素子5の端子電圧Vpを直流カット用コンデンサCに通すことにより若干の位相ずれ位相進みが発生するものの、直流カット用コンデンサCの容量値を十分に大きくすることで位相ずれは無視できる程度に小さくすることができる。以上、実施の形態を例に本発明を説明したが、実施の形態の各構成要素や各処理プロセスには請求項に記載の範囲で種々の変形が可能であることは当業者に理解されるところである。以下、変形例について触れる。比較的振幅の小さなノイズへの対策に限れば、位相判定回路20にシフトレジスタを設けなくてもよく、例えば1段のD型フリップフロップ21の出力信号のみでトナー有無を判断してもよい。圧電素子5の端子電圧Vpをオフセットさせることに替えて、コンパレータ41の基準電圧Vrを圧電素子5の端子電圧Vpの直流成分に対してオフセットさせた値としてもよい。この場合も、コンパレータ41の基準電圧Vrが圧電素子5の端子電圧Vpの直流成分と概ね等しい場合と比較して、ノイズによる誤判定の防止が可能である。