弾性部材と、前記弾性部材の一面に拘束されている第1圧電振動子と、前記弾性部材の前記一面とは反対の他面に拘束されている第2圧電振動子と、前記弾性部材を支持する支持部材と、を備え、前記弾性部材の前記一面と前記第1圧電振動子との間、および前記弾性部材の前記他面と前記第2圧電振動子との間には、空洞が形成されている発振装置。請求項1に記載の発振装置において、前記第1圧電振動子および前記第2圧電振動子と接続する信号生成部と、前記信号生成部に接続し、前記信号生成部による信号の生成を制御する制御部と、を備える発振装置。請求項2に記載の発振装置において、前記第1圧電振動子は、前記弾性部材と対向する面に設けられた第1電極と、前記第1電極が設けられている面とは反対の面に設けられた第2電極を有しており、前記第2圧電振動子は、前記弾性部材と対向する面に設けられた第3電極と、前記第3電極が設けられている面とは反対の面に設けられた第4電極を有しており、前記制御部は、前記第1電極と前記第3電極に対し、または前記第2電極と前記第4電極に対し、同一かつ同位相の信号を生成するよう前記信号生成部を制御する発振装置。請求項1ないし3いずれか1項に記載の発振装置において、前記第1圧電振動子は、前記弾性部材の前記一面と対向する面において、前記弾性部材の前記一面と前記第1圧電振動子との間の空洞を構成する第1凹部を有しており、前記第2圧電振動子は、前記弾性部材の前記他面と対向する面において、前記弾性部材の前記他面と前記第2圧電振動子との間の空洞を構成する第2凹部を有している発振装置。請求項1ないし3いずれか1項に記載の発振装置において、前記弾性部材は、前記一面において、前記弾性部材の前記一面と前記第1圧電振動子との間の空洞を構成する第3凹部を有しており、前記他面において、前記弾性部材の前記他面と前記第2圧電振動子との間の空洞を構成する第4凹部を有している発振装置。請求項1ないし5いずれか1項に記載の発振装置において、前記弾性部材の縁に形成された樹脂部材を備えており、前記弾性部材は、前記樹脂部材を介して、前記支持部材によって支持されている発振装置。請求項1ないし6いずれか1項に記載の発振装置を搭載した、携帯端末装置。圧電振動子を用いた発振装置において、その音圧レベルの向上を図ることが求められている。本発明によれば、弾性部材と、前記弾性部材の一面に拘束されている第1圧電振動子と、前記弾性部材の前記一面とは反対の他面に拘束されている第2圧電振動子と、前記弾性部材を支持する支持部材と、を備え、前記弾性部材の前記一面と前記第1圧電振動子との間、および前記弾性部材の前記他面と前記第2圧電振動子との間には、空洞が形成されている発振装置が提供される。本発明によれば、上述した発振装置を搭載した、携帯端末装置が提供される。本発明によれば、圧電振動子を用いた発振装置において、その音圧レベルの向上を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。図1は、第1の実施形態に係る発振装置100を示す断面図である。本実施形態に係る発振装置100は、弾性部材20と、圧電振動子10と、圧電振動子12と、支持部材30と、を備えている。発振装置100は、例えば携帯電話機等の携帯端末装置に搭載される。圧電振動子10は、弾性部材20の一面に拘束されている。圧電振動子12は、弾性部材20の一面とは反対の他面に拘束されている。支持部材30は、弾性部材20を支持している。弾性部材20の一面と圧電振動子10との間、および弾性部材20の他面と圧電振動子12との間には、空洞が形成されている。以下、発振装置100の構成について、詳細に説明する。弾性部材20は、例えば平板形状を有している。弾性部材20は、金属や樹脂等、脆性材料であるセラミックに対して高い弾性率を持つ材料によって構成され、例えばリン青銅、又はステンレス等の汎用材料によって構成される。弾性部材20の厚みは、5~500μmであることが好ましい。また、弾性部材20の縦弾性係数は、1~500GPaであることが好ましい。弾性部材20の縦弾性係数が過度に低い、または高い場合、発振装置の振動特性や信頼性を損なうおそれがある。支持部材30は、図1に示すように、振動部材20の縁を支持している。圧電振動子10は、弾性部材20の一面と対向する面において、凹部40を有している。凹部40は、弾性部材20の一面と圧電振動子10との間の空洞を構成する。圧電振動子12は、弾性部材20の他面と対向する面において、凹部42を有している。凹部42は、弾性部材20の他面と圧電振動子12との間の空洞を構成する。図1に示すように、圧電振動子10のうち弾性部材20によって拘束されている部分と、圧電振動子12のうち弾性部材20によって拘束されている部分は、例えば平面視で重なっている。弾性部材20の一面と水平な面方向における、圧電振動子10の幅に対する凹部40の幅の比は、例えば0.2以上である。圧電振動子10の幅に対する凹部40の幅の比が0.2未満である場合、圧電振動子10に対する弾性部材20の拘束力によって、圧電振動子10は後述する本実施形態の振動姿態をとることが困難となる。同様に、弾性部材20の他面と水平な面方向における、圧電振動子12の幅に対する凹部42の幅の比は、例えば0.2以上である。圧電振動子12の幅に対する凹部42の幅の比が0.2未満である場合、圧電振動子12に対する弾性部材20の拘束力によって、圧電振動子12は後述する本実施形態の振動姿態をとることが困難となる。図2は、図1に示す圧電振動子10、12を示す断面図である。図2に示すように、圧電振動子10は、圧電体70、上部電極72および下部電極74を有している。また、圧電振動子12は、圧電体80、上部電極82および下部電極84を有している。圧電体70は、上部電極72および下部電極74に挟まれている。また、圧電体80は、上部電極82および下部電極84に挟まれている。圧電振動子10および圧電振動子12は、弾性部材20の一面と水平な面方向において、例えば円形または楕円形を有する。下部電極74は、圧電振動子10のうち弾性部材20と対向する面に設けられている。また、上部電極72は、圧電振動子10のうち下部電極74が設けられている面とは反対の面に設けられている図示せず。上部電極82は、圧電振動子12のうち弾性部材20と対向する面に設けられている。また、下部電極84は、圧電振動子12のうち上部電極82が設けられている面とは反対の面に設けられている図示せず。圧電体70、80は、その厚さ方向図2中上下方向に分極している。圧電体70、80は、圧電効果を有する材料により構成され、例えば電気機械変換効率が高い材料としてジルコン酸チタン酸鉛PZTまたはチタン酸バリウムBaTiO3等により構成される。また、圧電体70、80の厚みは、10μm~1mmであることが好ましい。厚みが10μm未満である場合、圧電体70、80は脆性材料により構成されるため、取り扱い時において破損等が生じやすい。一方、厚みが1mmを超える場合、圧電体70、80の電界強度が低減する。このため、エネルギー変換効率の低下を招く。上部電極72、82および下部電極74、84は、電気伝導性を有する材料によって構成され、例えば銀または銀/パラジウム合金等によって構成される。銀は、低抵抗な汎用材料であり、製造コストや製造プロセスの観点から優位である。また、銀/パラジウム合金は、耐酸化性に優れた低抵抗材料であり、信頼性に優れる。上部電極72、82および下部電極74、84の厚みは、1~50μmであることが好ましい。厚みが1μm未満の場合、均一に成形することが難しくなる。一方、50μmを超える場合、上部電極72、82または下部電極74、84が圧電体70、80に対して拘束面となり、エネルギー変換効率の低下を招く。発振装置100は、制御部90と、信号生成部92と、を備えている。信号生成部92は、圧電振動子10および圧電振動子12と接続し、圧電振動子10および圧電振動子12に入力する電気信号を生成する。制御部90は、信号生成部92に接続し、信号生成部92による信号の生成を制御する。外部から入力された情報に基づいて制御部90が信号生成部92の信号の生成を制御することにより、発振装置100の出力を制御することができる。発振装置100をパラメトリックスピーカとして使用する場合、制御部90は信号生成部92を介して、パラメトリックスピーカとしての変調信号を入力する。この場合、圧電振動子10、12は、20kHz以上、例えば100kHzの音波を信号の輸送波として用いる。また、発振装置100を通常のスピーカとして使用する場合には、制御部90は信号生成部92を介して、音声信号をそのまま圧電振動子10、12へ入力してもよい。また、発振装置100を音波センサとして使用する場合、制御部90に入力される信号は、音波を発振する旨の指令信号である。そして、発振装置100を音波センサとして使用する場合、信号生成部92は圧電振動子10、12に圧電振動子10、12の共振周波数の音波を発生させる。パラメトリックスピーカの動作原理は次のようである。パラメトリックスピーカの動作原理は、AM変調やDSB変調、SSB変調、FM変調をかけた超音波を空気中に放射し、超音波が空気中に伝播する際の非線形特性により、可聴音が出現する原理で音響再生を行うというものである。ここでいう非線形とは、流れの慣性作用と粘性作用の比で示されるレイノルズ数が大きくなると、層流から乱流に推移することをいう。すなわち、音波は流体内で微少にじょう乱しているため、音波は非線形で伝播している。特に超音波を空気中に放射した場合に、非線形性に伴う高調波が顕著に発生する。また音波は、空気中の分子集団が濃淡に混在する疎密状態である。空気分子が圧縮よりも復元するのに時間が生じた場合、圧縮後に復元できない空気が、連続的に伝播する空気分子と衝突し、衝撃波が生じて可聴音が発生する。パラメトリックスピーカは、使用者の周囲にのみ音場を形成することができ、プライバシー保護という観点から優れる。次に、本実施形態に係る発振装置100の動作を説明する。図3は、図1に示す発振装置100の振動姿態を示す断面図である。図3における破線で示される矢印は、圧電振動子10、12または弾性部材20の伸縮方向を示している。また、図3におけるブロック矢印は、圧電振動子10、12の振動方向を示している。本実施形態において、制御部90は、下部電極74と上部電極82に対し、または上部電極72と下部電極84に対し、同一かつ同位相の信号を生成するよう信号生成部92を制御する。このとき、図3に示すように、圧電振動子10と圧電振動子12は、弾性部材20の一面と水平な面方向において同位相の伸縮を行う。すなわち、圧電振動子10と圧電振動子12は、内側に向かって同時に縮み図3参照、また外側に向かって伸びる図示せず。圧電振動子10と圧電振動子12は、それぞれ弾性部材20と対向する面において空洞を有している。すなわち、圧電振動子10と圧電振動子12は、周縁部を除いて弾性部材20によって拘束されていない。このため、図3に示すように、圧電振動子10と圧電振動子12は、内側に向かって縮むことによりそれぞれ弾性部材20を基準として上下に振動する。このように、弾性部材20を基準とした上下方向の振動を繰り返すことによって、圧電振動子10と圧電振動子12から音波を出力している。図4は、比較例に係る発振装置110を示す断面図である。図5は、図4に示す発振装置110の振動姿態を示す断面図である。比較例に係る発振装置110は、圧電振動子10、12と弾性部材20との間に空洞が形成されていない。このため、圧電振動子10、12は、弾性部材20と対向する面の全面において、弾性部材20によって拘束されている。また、比較例に係る発振装置110では、圧電振動子10、12を弾性部材20の一面に水平な面方向に逆位相の伸縮をさせる。このとき、圧電振動子10、12および弾性部材20は、図5に示すように、一体となって弾性部材20の一面に対し垂直な方向に振動する。このように、圧電振動子10、12と弾性部材20が一体となって振動することにより、音波を出力する。このように、本実施形態に係る発振装置100によれば、比較例とは異なる原理の振動姿態により、音波を出力する。従って、発振装置の音圧を向上させることができる。また、圧電振動子10と圧電振動子12が内側に向かって同時に縮むと、弾性部材20のうち圧電振動子10および圧電振動子12を拘束している部分は、圧電振動子10と圧電振動子12からの力を受ける。これにより、弾性部材20は、弾性部材20の面方向において、内側に向かって縮む。図4および5に示す比較例では、圧電振動子10と圧電振動子12が弾性部材20の一面と水平な面方向において異なる位相の伸縮を行うため、弾性部材20は圧電振動子10と圧電振動子12から異なる方向へ向かう力を受ける。この場合、圧電振動子10、12から弾性部材20にかかる応力は分散される。一方で、図1および3に示す本実施形態では、圧電振動子10と圧電振動子12が振動する際、圧電振動子10と圧電振動子12は、弾性部材20の一面と水平な面方向において同位相の伸縮を行う。このため、弾性部材20は圧電振動子10と圧電振動子12から同一の方向へ向かう力を受ける。従って、圧電振動子10、12から弾性部材20へかかる応力は集中する。圧電振動子10、12から弾性部材20の特定の部分に係る応力が集中する場合には、応力が分散される場合と比べて弾性部材20の面方向における変位は大きくなる。これに伴い、圧電振動子10と圧電振動子12の振動変位も大きくなる。このようにして、発振装置100の音圧を向上させることができる。なお、制御部90は、下部電極74と上部電極82に対し、または上部電極72と下部電極84に対し、互いに異なる位相の信号を生成するよう信号生成部92を制御してもよい。この場合、圧電振動子10と圧電振動子12を、互いに異なる音波を出力するように制御することができる。次に、本実施形態の効果を説明する。本実施形態によれば、弾性部材20の一面と圧電振動子10との間、および弾性部材20の他面と圧電振動子12との間には、空洞が形成されている。すなわち、圧電振動子10、12は、周縁部を除いて弾性部材20に拘束されない。このため、発振装置100は、圧電振動子10、12が弾性部材20を基準としてそれぞれ上方へ振動することにより音波を出力する。このように、新たな原理に基づいた振動姿態によって音波を出力する。このため、圧電振動子を用いた発振装置において、その音圧レベルの向上を図ることができる。また、本実施形態によれば、圧電振動子10、12を振動させる際、圧電振動子10、12は、弾性部材20の一面に水平な面方向に同位相の伸縮をする。このとき、弾性部材20には、圧電振動子10、12から、同一の方向へ向かう力を受ける。このため、圧電振動子10、12から弾性部材20に係る応力は集中する。これにより、圧電振動子10、12に発生する振動の振幅は、いずれも増大する。従って、圧電振動子を用いた発振装置において、その音圧レベルの向上を図ることができる。また、本実施形態によれば、圧電振動子10と圧電振動子12は、それぞれ弾性部材20との間に空洞を有している。このため、空洞を設けていない場合と比較して弾性部材20による拘束力が緩和される。これにより、振動自体の剛性が低減される。従って、発振装置の音圧レベルを向上することができる。さらに、圧電振動子10と圧電振動子12は、弾性部材20との間に設けられた空洞からの抵抗を受ける。このため、発振装置100の機械品質係数を低減することができる。図6は、第2の実施形態に係る発振装置102を示す断面図であって、第1の実施形態に係る図1に対応している。本実施形態に係る発振装置102は、圧電振動子10、12の形状を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する。図6に示すように、発振装置102における圧電振動子10、12は、弾性部材20と対向する面の面積が、弾性部材20と対向する面と反対の面の面積よりも大きい、台形形状を有する。また、圧電振動子10に設けられる凹部40は、底面よりも圧電振動子10の振動部材20と対向する表面側において面積が大きい台形形状を有する。さらに、圧電振動子12に設けられる凹部42は、底面よりも圧電振動子12の振動部材20と対向する表面側において面積が大きい台形形状を有する。このため、圧電振動子10、12のうち、凹部40、42の側方に位置する周縁部は、内側に向けて傾斜することとなる。これにより、圧電振動子10、12のうち周縁部を除く部分には、弾性部材20を基準として上方へ力が働きやすくなる。このため、圧電振動子10、12において、弾性部材20を基準として凸状の振動を容易に実現することができる。本実施形態においても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。図7は、第3の実施形態に係る発振装置104を示す断面図であって、第1の実施形態に係る図1に対応している。本実施形態に係る発振装置104は、弾性部材20に凹部が形成されており、圧電振動子10、12に凹部が形成されていない点を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する。図7に示すように、弾性部材20は、圧電振動子10と対向する一面において凹部44を有している。凹部44は、弾性部材20の一面と圧電振動子10との間の空洞を構成する。また、弾性部材20は、圧電振動子12と対向する他面において凹部46を有している。凹部46は、弾性部材20の他面と圧電振動子12との間の空洞を構成する。凹部44および凹部46は、例えば平面視で同一の形状を有している。本実施形態においても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。図8は、第1~第3の実施形態および比較例に係る発振装置の音響特性を示すグラフである。比較例に係る発振装置110では、圧電振動子10、12を弾性部材20の一面に水平な面方向に逆位相の伸縮をさせる。このとき、圧電振動子10、12および弾性部材20は、一体となって弾性部材20の一面に対し垂直な方向に振動する。また、圧電振動子10、12から弾性部材20へかかる応力は分散する。一方で、第1~第3の実施形態に係る発振装置では、圧電振動子10、12を弾性部材20の一面に水平な面方向に同位相の伸縮をさせる。このため、圧電振動子10、12から弾性部材20へ係る応力は集中する。図8では、第1~第3の実施形態および比較例に係る発振装置の、周波数Hzに対する振動振幅速度m/sを示している。図8中、構造1は第1の実施形態に係る発振装置100、構造2は第2の実施形態に係る発振装置102、構造3は第3の実施形態に係る発振装置104、従来構造は比較例に係る発振装置110を示す。図8に示すように、第1~第3の実施形態に係る発振装置は、比較例に係る発振装置と比べて振動振幅速度が大きい。すなわち、第1~第3の実施形態に係る発振装置では、比較例に係る発振装置と比べて振幅が大きい。このように、第1~第3の実施形態に係る発振装置によれば、発振装置の音圧を向上することができることがわかる。図9は、第4の実施形態に係る発振装置106を示す断面図であって、第1の実施形態における図1に対応している。本実施形態に係る発振装置106は、樹脂部材22を備えている点を除いて、第1の実施形態に係る発振装置100と同様の構成を有する。図9に示すように、樹脂部材22は、弾性部材20の縁に形成されている。樹脂部材22は、例えば弾性部材20の全周に形成されている図示せず。そして、弾性部材20は、樹脂部材22を介して、支持部材30によって支持されている。本実施形態においても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。