酸化物超電導体を用いた超電導コイルであって、各々が帯状形状を有する第1および第2の超電導線材の一方が巻き回されることによって形成された内周部と、前記第1および第2の超電導線材の他方が前記内周部の周りに巻き回されることによって形成された外周部と、前記内周部および前記外周部の間において前記第1および第2の超電導線材を溶接によって互いに接合する溶接部とを備え、前記第1の超電導線材は前記第2の超電導線材に比して強度が大きく、前記第2の超電導線材は前記第1の超電導線材に比して薄い、超電導コイル。前記内周部は前記第1の超電導線材が巻き回されることによって形成されており、前記外周部は前記第2の超電導線材が巻き回されることによって形成されている、請求項1に記載の超電導コイル。前記溶接部によって互いに接合された第1および第2の超電導線材は、直線部および曲線部を有するレーストラック形状をなすように巻き回されており、前記溶接部の少なくとも一部は前記曲線部に位置している、請求項1または2に記載の超電導コイル。前記溶接部は前記曲線部にのみ位置している、請求項3に記載の超電導コイル。前記溶接部の長さは2cm以上である、請求項1~4のいずれか1項に記載の超電導コイル。前記第1の超電導線材の帯状形状の幅が前記第2の超電導線材の帯状形状の幅よりも大きいことによって、前記内周部および前記外周部が段差をなしており、前記段差を埋めるスペーサ部をさらに備える、請求項1~5のいずれか1項に記載の超電導コイル。請求項1~6のいずれか1項に記載の超電導コイルと、前記超電導コイルを収める断熱容器と、前記超電導コイルに接続された電源とを備える、超電導マグネット。酸化物超電導体を用いた超電導コイルの製造方法であって、各々が帯状形状を有する第1および第2の超電導線材の一方を巻き回すことによって内周部を形成する工程と、前記内周部を形成する工程の後に、前記第1および第2の超電導線材を溶接によって互いに接合する工程と、前記第1および第2の超電導線材を接合する工程の後に、前記第1および第2の超電導線材の他方を前記内周部の周りに巻き回すことによって外周部を形成する工程とを備え、前記第1の超電導線材は前記第2の超電導線材に比して強度が大きく、前記第2の超電導線材は前記第1の超電導線材に比して薄い、超電導コイルの製造方法。超電導コイルの製造中または使用中に超電導線材に過度の応力が加わると、超電導線材が損傷を受けることで超電導コイルの信頼性が低下し得る。たとえば、超電導コイルの製造において超電導線材が巻芯周りに巻き回される際に、巻き始めの部分、すなわち内周部は、その曲率半径が巻き終わり部分に比して小さくなることから損傷を受けやすい。このような損傷を避けるには、超電導線材の厚さを厚くすることでその強度を大きくすればよい。しかし、通常、超電導コイルは所定の巻数を有する必要があり、その場合、超電導線材が厚くなると超電導コイルが大きくなってしまう。このように、所定の巻数を有する超電導コイルにおいて、超電導コイルの信頼性と小型化との間にはトレードオフの関係があった。そこで、本発明の目的は、所定の巻数を有する超電導コイルにおいて、高い信頼性を確保しつつ超電導コイルを小さくすることができる、超電導コイルと、超電導マグネットと、超電導コイルの製造方法とを提供することである。本発明の超電導コイルは、酸化物超電導体を用いたものであって、内周部と、外周部と、溶接部とを有する。内周部は、各々が帯状形状を有する第1および第2の超電導線材の一方が巻き回されることによって形成されている。外周部は、第1および第2の超電導線材の他方が内周部の周りに巻き回されることによって形成されている。溶接部は、内周部および外周部の間において第1および第2の超電導線材を溶接によって互いに接合している。第1の超電導線材は第2の超電導線材に比して強度が大きい。第2の超電導線材は第1の超電導線材に比して薄い。本発明の超電導コイルによれば、内周部および外周部のうち、より強度が必要な方を第1の超電導線材によって形成しつつ、より強度が必要でない方を第2の超電導線材によって形成することができる。すなわち、より強度が必要な部分を強度の大きな超電導線材で形成しつつ、より強度が必要でない部分を薄い超電導線材によって形成することができる。よって所定の巻数を有する超電導コイルにおいて、高い信頼性を確保しつつ超電導コイルを小さくすることができる。内周部は、第1の超電導線材が巻き回されることによって形成されてもよい。また外周部は、第2の超電導線材が巻き回されることによって形成されてもよい。これにより、外周部に比して小さな曲率直径で巻き回される内周部が、強度の大きな超電導線材によって形成される。よって、曲率直径が小さいことに起因して生じる超電導線材の損傷を抑制することができる。溶接部によって互いに接合された第1および第2の超電導線材は、直線部および曲線部を有するレーストラック形状をなすように巻き回されていてもよい。また溶接部の少なくとも一部は曲線部に位置していてもよい。これにより溶接部の少なくとも一部は、超電導コイルの製造の際に、曲線部に位置することで、より緩みなく巻き回される。よって溶接部の位置が安定化されるので、巻き回しの際に溶接部が変位しにくくなる。これにより、溶接部の変位に起因して溶接部の端部で第2の超電導線材、すなわち薄い超電導線材が損傷することを防止することができる。溶接部は曲線部にのみ位置していてもよい。仮に溶接部が直線部および曲線部に跨って位置すると、溶接部のうち曲線部に位置する部分が上述したように変位しにくい一方で、直線部に位置する部分は変位しやすい。この結果、直線部および曲線部の境界において溶接部が劣化しやすい。このような劣化を、溶接部が曲線部にのみ位置することで防止することができる。上記の超電導コイルにおいて、溶接部の長さは2cm以上であってもよい。これにより、溶接部の電気抵抗を実用上十分に小さい値とすることができる。上記の超電導コイルにおいて、第1の超電導線材の帯状形状の幅が第2の超電導線材の帯状形状の幅よりも大きいことによって、内周部および外周部が段差をなしていてもよい。この場合、超電導コイルは、段差を埋めるスペーサ部を有してもよい。これにより、内周部および外周部がなす段差に起因した空洞を埋めることができる。よってこの空洞に起因した熱伝導の低下を抑制することができる。本発明の超電導マグネットは、上記の超電導コイルと、断熱容器と、電源とを有する。断熱容器は超電導コイルを収めている。電源は超電導コイルに接続されている。本発明の超電導マグネットによれば、超電導コイルの内周部および外周部のうち、より強度が必要な方を第1の超電導線材によって形成しつつ、より強度が必要でない方を第2の超電導線材によって形成することができる。すなわち、より強度が必要な部分を強度の大きな超電導線材で形成しつつ、より強度が必要でない部分を薄い超電導線材によって形成することができる。よって所定の巻数を有する超電導コイルを有する超電導マグネットにおいて、超電導コイルに求められる強度を確保しつつ、薄い超電導線材を使用することで超電導コイルを小さくすることができる。よって超電導マグネットの信頼性を確保しつつ、超電導マグネットを小さくすることができる。本発明の超電導コイルの製造方法は、酸化物超電導体を用いた超電導コイルの製造方法であって、以下の工程を有する。各々が帯状形状を有する第1および第2の超電導線材の一方を巻き回すことによって内周部が形成される。内周部が形成された後に、第1および第2の超電導線材が溶接によって互いに接合される。第1および第2の超電導線材が接合された後に、第1および第2の超電導線材の他方を内周部の周りに巻き回すことによって外周部が形成される。第1の超電導線材は第2の超電導線材に比して強度が大きい。第2の超電導線材は第1の超電導線材に比して薄い。本発明の超電導コイルの製造方法によれば、内周部が形成された後に溶接部が形成される。よって内周部の形成中に溶接部に起因した超電導線材の損傷が生じることがない。上述したように、本発明によれば、所定の巻数を有する超電導コイルにおいて、高い信頼性を確保しつつ超電導コイルを小さくすることができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。なお、以下の図面において同一または相当する部分には同一の参照符号を付し、その説明は繰り返さない。実施の形態1主に図1~図4を参照して、本実施の形態の超電導コイル80は、酸化物超電導体を用いた超電導線材10が矢印A図1に示すように巻き回されることによって形成されている。具体的には、超電導線材10は、直線部STおよび曲線部CR図4を有するレーストラック形状をなすように巻き回されている。超電導線材10は、各々が帯状形状を有する第1および第2の超電導線材11、12が溶接部74によって互いに接合されることで形成されている。なお本明細書において溶接とははんだ付けを含む概念である。よって溶接部ははんだ付け部であってもよい。好ましくは溶接部74の少なくとも一部は曲線部CRに位置している。より好ましくは溶接部74は曲線部CRにのみ位置している。溶接部74は、第1および第2の超電導線材11、12を、長手方向に接合長SL図3に渡って互いに接合している。溶接部74は、たとえばはんだからなる。好ましくは接合長SL、すなわち溶接部74の長さは、2cm以上であり、この場合、接続抵抗を100nΩ程度以下とすることができる。なお接合長SL未満の切欠長TLに渡って第1および第2の超電導線材11、12の少なくともいずれかの端に切欠が設けられていてもよい。超電導コイル80は、図4に示すような平面レイアウトにおいて、内周部73および外周部75を有する。内周部73は第1の超電導線材11巻き回されることによって形成されている。外周部75は第2の超電導線材12が内周部73の周りに巻き回されることによって形成されている。溶接部74は、内周部73および外周部75が電気的に直列に接続されるように、内周部73および外周部75の間において第1および第2の超電導線材11、12を溶接によって互いに接合している。主に図5および図6を参照して、第1および第2の超電導線材11、12のそれぞれは厚さT1およびT2を有する。厚さT1およびT2の各々はおおよそ寸法T図1における、超電導線材の巻き回しによる超電導線材の積層における1層当たりのおおよその寸法に近いが、厚さT1は厚さT2よりも大きい。つまり第2の超電導線材12は第1の超電導線材11に比して薄い。たとえば、寸法Tは0.2~0.4mm程度であり、厚さT1およびT2の差は0.1~0.2mm程度である。また第1の超電導線材11の強度は第2の超電導線材12の強度よりも大きい。なお本明細書において強度とは、引張強度および曲げ強度のことをいう。したがって、超電導線材11の引張強度および曲げ強度のそれぞれは、第2の超電導線材12の引張強度および曲げ強度よりも大きい。引張強度の測定は、たとえば、超電導線材の臨界電流が95に低下する引張応力の値として測定され、この値が大きいほど強度が大きい。また曲げ強度は、たとえば、超電導線材の臨界電流が95に低下する曲率直径として測定され、この値が小さいほど強度が大きい。たとえば、第1の超電導線材11の引張強度は270MPa、第2の超電導線材12の引張強度は130MPaであり、第1の超電導線材11の曲げ強度は60mm、第2の超電導線材12の曲げ強度は70mmである。第1および第2の超電導線材11、12のそれぞれは、幅W1およびW2を有する。幅W1およびW2の各々はおおよそ寸法W図1における、巻き回しの軸方向における超電導コイル80のおおよその寸法に近い。幅W1は幅W2よりも大きく、このため内周部73および外周部75が段差D図2をなしている。たとえば、寸法Wは4~5mm程度であり、幅W1およびW2の差は0.2mm程度である。具体的には、第1の超電導線材11は、本実施の形態においては、第2の超電導線材12と同様の線材を1対のラミネート部11aによって厚さ方向に挟むことによって形成されている。この構造により、厚さT1は厚さT2よりも大きくなっており、第1の超電導線材11の強度が第2の超電導線材12の強度よりも大きくされている。ラミネート部11aは、たとえばステンレス鋼からなる。1対のラミネート部11aは1対のはんだ部11bを介して接合されている。1対のはんだ部11bは第1の超電導線材12と同様の線材を幅方向に挟んでいる。この構造により、幅W1は幅W2よりも大きくなっている。第2の超電導線材12は、たとえばビスマスBi系の超電導線材であってもよい。具体的には第2の超電導線材12は、長手方向に延びる複数の超電導体12aと、複数の超電導体12aの全周を被覆するシース部12bとを有する。シース部12bは超電導体12aに接触している。複数本の超電導体12aの各々は、たとえばBi-Pb-Sr-Ca-Cu-O系の組成を有するビスマス系超電導体が好ましく、特に、ビスマスおよび鉛:ストロンチウム:カルシウム:銅の原子比がほぼ2:2:2:3の比率で近似して表されるBi2223相を含む材質が最適である。シース部12bの材質は、たとえば銀や銀合金よりなっている。なお、超電導体12aは、単数本であってもよい。次に超電導コイル80の製造方法について、以下に説明する。図7を参照して、まず第1の超電導線材11を巻き回すことによって内周部73が形成される。図8を参照して、次に内周部73の外周面において露出された第1の超電導線材11の端部に溶接部74が形成される。溶接部74は、具体的には、ろう合金によって形成され、好ましくははんだによって形成される。図9を参照して、溶接部74によって第1および第2の超電導線材11、12が溶接によって互いに接合される。具体的には、第2の超電導線材12の端部が溶接部74に接触した状態で溶接部74が加熱される。なおこの接合の際に溶接部74が形成された第1の超電導線材の端部が動かないようにするために、この端部を内周部73に予め固定しておくことが好ましい。この固定は、たとえばポリミミドテープを用いて行うことができる。上記のように第1および第2の超電導線材11、12が接合された後に、第2の超電導線材12を内周部73の周りに巻き回すことによって、外周部75が形成される。第2の超電導線材12の巻き回しの際、第2の超電導線材12にはその長手方向に張力が加えられる。溶接部74が曲線部CRに位置している場合、溶接部74にはこの張力により内側に向かう力が加わる。このため溶接部74近傍の超電導線材10がより緩みなく巻き回される。以上により超電導コイル80図1が得られる。本実施の形態の超電導コイル80によれば、内周部73および外周部75のうち、より強度が必要な方を第1の超電導線材11によって形成しつつ、より強度が必要でない方を第2の超電導線材12によって形成することができる。すなわち、より強度が必要な部分を強度の大きな超電導線材で形成しつつ、より強度が必要でない部分を薄い超電導線材によって形成することができる。この結果、超電導線材10の強度が全長に渡って大きくされる場合に比して、寸法T図1の平均値が小さくなる。これにより、所定の巻数を有する超電導コイル80において、高い信頼性を確保しつつ、平面視図4における超電導コイル80の大きさを小さくすることができる。より具体的には、内周部73は第1の超電導線材11が巻き回されることによって形成され、また外周部75は第2の超電導線材12が巻き回されることによって形成されている。これにより、外周部75に比して小さな曲率直径で巻き回される内周部73が、強度の大きな超電導線材によって形成される。よって、曲率直径が小さいことに起因して生じる超電導線材の損傷を抑制することができる。溶接部74の少なくとも一部が曲線部CRに位置している場合、溶接部74の少なくとも一部は、超電導コイル80の製造の際に、曲線部CRに位置することで、より緩みなく巻き回される。よって溶接部74の位置が安定化されるので、超電導コイル80の製造中に溶接部74が変位しにくくなる。これにより、溶接部74の変位に起因して溶接部74の端部で第2の超電導線材12、すなわち薄い超電導線材が損傷たとえば図10の破断RPすることを防止することができる。溶接部74が曲線部CRにのみ位置している場合、溶接部74は、超電導コイル80の製造の際に緩みが生じやすい直線部STには設けられない。よって溶接部74の位置がより安定化されるので、超電導コイル80の製造中に溶接部74がより変位しにくくなる。これにより、溶接部74の変位に起因して溶接部74の端部で第2の超電導線材12、すなわち薄い超電導線材が損傷することをより防止することができる。また、仮に溶接部74が直線部STおよび曲線部CRに跨って位置すると、超電導コイル80の製造中に、溶接部74のうち曲線部CRに位置する部分が上述したように変位しにくい一方で、直線部STに位置する部分は変位しやすい。この結果、直線部STおよび曲線部CRの境界において溶接部が劣化しやすい。このような劣化を、溶接部74が曲線部CRにのみ位置することで防止することができる。上記の超電導コイル80において、溶接部74の長さが2cm以上である場合、溶接部74の電気抵抗を実用上十分に小さい値とすることができる。本実施の形態の超電導コイル80の製造方法によれば、内周部73が形成された後に溶接部74が形成される。よって、溶接部74によって第1および第2の超電導線材11、12が互いに接合された後に内周部73が巻き回される場合と異なり、内周部73の形成中に溶接部74に起因した超電導線材の損傷、特に破断RP図10が生じることがない。なお本実施の形態においては内周部73に第1の超電導線材11が用いられ外周部75に第2の超電導線材12が用いられているが、外周部75の信頼性が特に求められる場合は、外周部75に第1の超電導線材11が用いられ内周部73に第2の超電導線材12が用いられてもよい。また第1の超電導線材11の幅W1は、必ずしも第2の超電導線材の幅W2よりも大きい必要はない。また超電導コイルの形状は、必ずしもレーストラック形状である必要はなく、たとえば円形形状または多角形形状であってもよい。実施の形態2図11を参照して、本実施の形態の超電導コイル90は、実施の形態1による複数の超電導コイル80と、スペーサ部91と、絶縁板92と、冷却板93とを有する。スペーサ部91は、段差D図2の少なくとも一部を埋めるスペーサである。好ましくは、スペーサ部91の高さ図11における縦方向の寸法は、段差Dの高さ図2における縦方向の寸法に等しい。つまり好ましくは、スペーサ部の高さは幅W1と幅W2との差に等しい。スペーサ部91は、好ましくは絶縁体から作られたシートであり、具体的にはプリプレグシートまたはFRPFiberReinforcedPlasticシートである。冷却板93は、各超電導コイル80を挟むように配置されている。冷却板93は超電導コイル80を冷凍機ヘッド図示せずへ熱的に接続するためのものである。絶縁板92は、冷却板93と超電導コイル80との間に挿入されている。複数の超電導コイル80は、冷却板93および絶縁板92を介して、巻き回しの軸方向に積層されている。本実施の形態によればスペーサ部91によって、段差Dに起因した空洞を埋めることができる。よってこの空洞に起因した熱伝導の低下たとえば外周部75と冷却板93との間の熱伝導の低下を抑制することができる。またスペーサ部91の材料がプリプレグシートまたはFRPの場合、スペーサ部91の熱膨張係数と超電導線材10の熱膨張係数との差異を小さくすることができる。なお超電導コイルが液体窒素などの流体によって直接冷却される場合は、冷却板93を設ける必要はない。実施の形態3図12を参照して、本実施の形態の超電導マグネット100は、磁場Hを発生させるためのものであり、超電導コイル90図11と、断熱容器101と、電源102と、冷凍機ヘッド103とを有する。断熱容器101は超電導コイル90を収めている。電源102は超電導コイル90に接続されている。本実施の形態の超電導マグネット100によれば、超電導コイル90の内周部73および外周部75図11のうち、より強度が必要な方を第1の超電導線材11図5によって形成しつつ、より強度が必要でない方を第2の超電導線材12図6によって形成することができる。すなわち、より強度が必要な部分を強度の大きな超電導線材で形成しつつ、より強度が必要でない部分を薄い超電導線材によって形成することができる。よって所定の巻数を有する超電導コイル90を有する超電導マグネット100において、超電導コイル90に求められる強度を確保しつつ、薄い超電導線材を使用することで超電導コイル90を小さくすることができる。よって超電導マグネット100の信頼性を確保しつつ、超電導マグネット100を小さくすることができる。なお冷凍機ヘッド103が設けられる代わりに、液体窒素などの低温流体が用いられてもよい。実施の形態4図13を参照して、本実施の形態の超電導マグネット300は、超電導コイル290および390を有する。超電導コイル390は、円筒形状を有し、その内部にほぼ均一な磁場Hを発生するものである。超電導コイル390は、たとえばNbTiから作られた超電導線材が巻き回されることによって形成されている。超電導コイル290は、その全体が、超電導コイル390によって発生された磁場Hを受けるように配置されている。図14を参照して、超電導コイル290は、超電導線材10が円形形状をなすように巻き回されることで形成されている。具体的には、超電導コイル290は、第2の超電導線材12図6が巻き回されることによって形成された内周部と、第1の超電導線材11図5が巻き回されることによって形成された外周部とを有する。なお、上記以外の構成については、上述した実施の形態3の構成とほぼ同じであるため、同一または対応する要素について同一の符号を付し、その説明を繰り返さない。超電導コイル290の超電導線材10には、超電導コイル390によって発生された磁場Hによりフープ応力が加わる。フープ応力は巻き回しの中心からの距離rに比例して大きくなるので、仮に1種類の超電導線材を単純に巻き回すことで超電導コイルが形成された場合、内周部に加わるフープ応力よりも外周部に加わるフープ応力の方が大きくなる。本実施の形態によれば、内周部が厚さの小さい第2の超電導線材12によって形成されていることで超電導コイル290が小さくされつつ、大きなフープ応力が加わりやすい外周部が、強度の大きい第1の超電導線材11によって形成されている。これにより、フープ応力に起因した信頼性の低下を抑制することができる。超電導マグネット300図13が有する超電導コイル290図14を形成する超電導線材10に加わるフープ応力のシミュレーションを行った。シミュレーション条件は、次のとおりである。第1の超電導線材11図5としては、幅W1=4.5mm、厚さT1=0.30mm、引張強度270MPa、曲げ強度60mmを有するものを用いた。第2の超電導線材12図6としては、幅W2=4.3mm、厚さT2=0.23mm、引張強度130MPa、曲げ強度70mmを有するものを用いた。超電導コイル290のうち、その軸からの距離rが50~75mmとなる内周部には第2の超電導線材12が適用され、距離rが75~100mmとなる外周部には第1の超電導線材11が適用された。超電導コイル290を流れる電流は200Aとされた。超電導コイル390により発生される磁場Hは8Tとした。計算の結果、超電導コイル29の内周部を形成する第2の超電導線材12に加わるフープ応力は、最も内側r=50mmで81MPa、最も外側r=75mmで121MPaであった。これらの応力は、第2の超電導線材12の引張強度130MPaの範囲内であった。また超電導コイル29の外周部を形成する第1の超電導線材11に加わるフープ応力は、最も内側r=75mmで89MPa、最も外側r=100mmで119MPaであった。これらの応力は、第1の超電導線材12の引張強度270MPaの範囲内であった。今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した実施の形態ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。