"送電装置から無線で送電された電力を受電する受電装置と、蓄電装置と、前記受電装置が受電した電力を前記蓄電装置に充電する充電回路とを備え、前記受電装置は、前記電力を受電する第1の受電コイルと、第2の受電コイルとを有し、前記第1の受電コイルには第1の整流回路が接続され、かつ、前記第2の受電コイルは第2の整流回路が接続され、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルは、前記第1の受電コイルが接する面と前記第2の受電コイルが接する面が異なり、かつ、前記第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が前記第2の受電コイルを貫くような位置関係で配置されており、前記第1の整流回路および前記第2の整流回路を通じて、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記充電回路に向けて一出力で出力する事によって、前記受電装置が受電した電力を前記蓄電装置に充電する充電システム。前記受電装置は基板を有し、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルが前記基板の両面に存在する請求項1に記載の充電システム。前記第1の受電コイルが接する面における前記第1の受電コイルが描く形状の面積と前記第2の受電コイルが接する面における前記第2の受電コイルが描く形状の面積とが異なる請求項1または2に記載の充電システム。前記送電装置は前記受電装置の前記第1の受電コイルまたは前記第2の受電コイルへ向けて無線で電力を送電する送電コイルを有し、前記送電コイルの中心と前記第1の受電コイルの中心との間の距離、または前記送電コイルの中心と前記第2の受電コイルの中心との間の距離である伝送距離を検出し、前記伝送距離が所定の値よりも小さい場合には第1の充電方式を用いて充電を行い、前記伝送距離が所定の値よりも大きい場合には前記第1の充電方式と比べて充電速度が低い第2の充電方式を用いて充電を行う判断を行う充電判断部を備えた請求項1から3の何れかに記載の充電システム。前記受電装置が受電した受電電力を検出する受電電力検出部を備え、前記受電電力検出部において検出された受電電力に基づき、前記第1の受電コイルまたは複数の前記第2の受電コイルの中から受電する受電コイルを選択する受電コイル選択部を備える請求項1から4の何れかに記載の充電システム。前記送電装置に備えられた第1の通信部と通信を行なう第2の通信部を備え、前記第2の通信部が前記第1の通信部から前記通信によって取得した前記送電装置が送電した電力に関する情報に基づき、前記第1の受電コイルまたは複数の前記第2の受電コイルの中から受電する受電コイルを選択する受電コイル選択部を備える請求項1から4の何れかに記載の充電システム。請求項1から6の何れかに記載の充電システムと、前記蓄電装置から出力された電力をAC出力またはDC出力によって外部へ出力するための出力部とを備えた電源装置。請求項1から6の何れかに記載の充電システムと、本体部と、前記蓄電装置から出力された電力を、前記本体部を移動させるための動力に変換する変換部とを備えた移動体。請求項1から6の何れかに記載の充電システムと、前記受電装置の前記第1の受電コイルまたは前記第2の受電コイルへ向けて無線で電力を送電する送電コイルを有する送電装置とを備えた無線電力送受電システム。送電装置から無線で送電された電力を受電する第1の受電コイルと、第2の受電コイルとを有し、前記第1の受電コイルには第1の整流回路が接続され、かつ、前記第2の受電コイルは第2の整流回路が接続され、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルは、前記第1の受電コイルが接する面と前記第2の受電コイルが接する面が異なり、かつ、前記第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が前記第2の受電コイルを貫くような位置関係で配置されており、前記第1の整流回路および前記第2の整流回路を通じて、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を外部に向けて一出力で出力する受電装置。無線電力伝送では、送信側から発信信号を送出させて受信側で発振信号を受信して検波または整流以下では、区別せずにまとめて整流とよぶするので、検波回路又は整流回路以下では、区別せずにまとめて整流回路と呼ぶには半導体素子などの整流素子が使用される。この整流素子は、伝送される電力が大きくなるほど、以下のような問題点が重みをましてくる。まず、伝送される電力が大きくなると整流素子のサイズが大きくなり、サイズが大きくなるに連れて、整流素子における寄生容量成分半導体pn接合部の接合容量や、いわゆる線間容量などからなるが増加する。この寄生容量成分があるために、本来整流素子を流れるべき高周波電力の一部がグランドにバイパスされてしまい、伝送すべき電力にロスが生じる。よって、伝送する電力が大電力となるに連れて高周波領域における整流効率が低下し、電力伝送の効率が低下する。磁気共鳴方式では数MHz~数十MHzの発振周波数が使用され、百数十kHz以下の発振周波数が一般に使用される電磁誘導型に比べて周波数が高く、高周波領域における電力伝送特性以下、高周波特性とも呼ぶが重要となってくる。また整流素子には、いわゆる順方向電圧PN接合部の空乏層がキャリアの移動を妨げることに抗し、キャリア移動のために順方向に印加する電圧のことが必要となり、大電力用の整流素子ではこの順方向電圧が大きくなる。整流素子から出力される電圧が低くなると相対的に出力電圧に対する順方向電圧の割合が大きくなり、結果として整流効率が低下し、電力伝送の効率が低下する。しかしながら上述の特許文献における技術では、伝送電力が大電力となった場合のこうした整流効率の低下を解決することはできない。また当該特許文献における技術では、平面方向に複数の2次コイルが配されているので、受電装置のサイズが大きくなる問題点もある。上記問題点を鑑み、本発明は無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、充電システム、電源装置、移動体、無線電力送受電システム及び受電装置を提供する事を目的とする。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた充電システム、電源装置、移動体、無線電力送受電システム及び受電装置を提供する事を目的とする。本発明に係る充電システムは、送電装置から無線で送電された電力を受電する受電装置と、蓄電装置と、前記受電装置が受電した電力を前記蓄電装置に充電する充電回路とを備え、前記受電装置は、前記電力を受電する第1の受電コイルと、第2の受電コイルとを有し、前記第1の受電コイルには第1の整流回路が接続され、かつ、前記第2の受電コイルは第2の整流回路が接続され、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルは、前記第1の受電コイルが接する面と前記第2の受電コイルが接する面が異なり、かつ、前記第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が前記第2の受電コイルを貫くような位置関係で配置されており、前記充電回路は、前記第1の整流回路および前記第2の整流回路を通じて、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記蓄電装置に出力する事で、前記受電装置が受電した電力を前記蓄電装置に充電する。このように、第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が第2の受電コイルを貫くような位置関係で第1の受電コイルと第2の受電コイルを備え、各受電コイル毎に整流回路を有し、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記蓄電装置に出力する構成により、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、充電システムを提供することができる。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた充電システムを提供することができる。なお、前記受電装置は基板を有し、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルが前記基板の両面に存在してもよい。なお、前記第1の受電コイルが接する面における前記第1の受電コイルが描く形状の面積と前記第2の受電コイルが接する面における前記第2の受電コイルが描く形状の面積とが異なってもよい。また、前記送電装置は前記受電装置の前記第1の受電コイルまたは前記第2の受電コイルへ向けて無線で電力を送電する送電コイルを有し、前記送電コイルの中心と前記第1の受電コイルの中心との間の距離、または前記送電コイルの中心と前記第2の受電コイルの中心との間の距離である伝送距離を検出し、前記伝送距離が所定の値よりも小さい場合には第1の充電方式で充電を行い、前記伝送距離が所定の値よりも大きい場合には前記第1の充電方式と比べて充電速度が低い第2の充電方式で充電を行う判断を行う充電判断部を備えてもよい。また、前記受電装置が受電した受電電力を検出する受電電力検出部を備え、前記受電電力検出部において検出された受電電力に基づき、前記第1の受電コイルまたは複数の前記第2の受電コイルの中から受電する受電コイルを選択する受電コイル選択部を備えてもよい。また、前記送電装置に備えられた第1の通信部と通信を行なう第2の通信部を備え、前記第2の通信部が前記第1の通信部から前記通信によって取得した前記送電装置が送電した電力に関する情報に基づき、前記第1の受電コイルまたは複数の前記第2の受電コイルの中から受電する受電コイルを選択する受電コイル選択部を備えてもよい。また、前記第2の通信部は、前記第1の通信部に向けて、前記送電装置が送電する電力量を決定する際に使用される情報を送信してもよい。本発明に係る電源装置は、上記の何れかに記載の充電システムと、前記蓄電装置から出力された電力をAC出力またはDC出力で外部へ出力するための出力部とを備えている。このように、第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が第2の受電コイルを貫くような位置関係で第1の受電コイルと第2の受電コイルを備え、各受電コイル毎に整流回路を有し、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記蓄電装置に出力する構成により、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、電源装置を提供することができる。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた電源装置を提供することができる。本発明に係る移動体は、上記の何れかに記載の充電システムと、本体部と、前記蓄電池から出力された電力を、前記本体部を移動させるための動力に変換する変換部とを備えている。このように、第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が第2の受電コイルを貫くような位置関係で第1の受電コイルと第2の受電コイルを備え、各受電コイル毎に整流回路を有し、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記蓄電装置に出力する構成により、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、移動体を提供することができる。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた移動体を提供することができる。本発明に係る無線電力送受電システムは、上記の何れかに記載の充電システムと、前記受電装置の前記第1の受電コイルまたは前記第2の受電コイルへ向けて無線で電力を送電する送電コイルを有する送電装置とを備えている。このように、第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が第2の受電コイルを貫くような位置関係で第1の受電コイルと第2の受電コイルを備え、各受電コイル毎に整流回路を有し、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記蓄電装置に出力する構成により、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、無線電力送受電システムを提供することができる。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた無線電力送受電システムを提供することができる。本発明に係る受電装置は、送電装置から無線で送電された電力を受電する第1の受電コイルと、第2の受電コイルとを有し、前記第1の受電コイルには第1の整流回路が接続され、かつ、前記第2の受電コイルは第2の整流回路が接続され、前記第1の受電コイルと前記第2の受電コイルは、前記第1の受電コイルが接する面と前記第2の受電コイルが接する面が異なり、かつ、前記第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が前記第2の受電コイルを貫くような位置関係で配置されており、前記第1の整流回路および前記第2の整流回路の出力を受け付け、前記第1の整流回路からの出力電圧と前記第2の整流回路からの出力電圧とのずれを調整し、両方の出力電力を足し合わせて出力する合成回路を備えている。このように、第1の受電コイルを貫く磁束の全て又は一部が第2の受電コイルを貫くような位置関係で第1の受電コイルと第2の受電コイルを備え、各受電コイル毎に整流回路を有し、前記第1の受電コイルおよび前記第2の受電コイルが受電した電力を前記合成回路が受け付けて足し合わせて出力する構成により、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた、受電装置を提供することができる。加えて、受電装置のサイズ増加を低減させた受電装置を提供することができる。本発明によれば、無線電力伝送方式における受電装置において電力の伝送効率を改善させた充電システム、電源装置、移動体、無線電力送受電システム及び受電装置を提供する事が可能となる。本発明の意義ないし効果は、以下に示す実施の形態の説明により更に明らかとなろう。ただし、以下の実施の形態は、あくまでも本発明の一つの実施形態であって、本発明ないし各構成要件の用語の意義は、以下の実施の形態に記載されたものに制限されるものではない。以下、本発明の実施の形態につき、図面を参照して具体的に説明する。参照される各図において、同一の部分には同一の符号を付し、同一の部分に関する重複する説明を原則として省略する。以下に第1~第3実施形態を説明するが、矛盾なき限り、或る実施形態の説明において記載した事項を他の実施形態に適用することもできる。<<第1実施形態>>本発明の第1実施形態に係る無線電力送受電システム1000を説明する。第1実施形態では、磁気共鳴方式を利用した無線電力伝送を例に説明を行なう。なお、電磁誘導型や電波受信型、他の共鳴型の充電システムであっても、本実施形態からその実施形態を容易に想到する事ができる。図1に、無線電力送受電システム1000の機能ブロック図を示す。無線電力送受電システム1000は、充電システム100と送電装置200からなる。充電システム100は、受電装置110と充電回路113、蓄電装置たる蓄電池114から構成される。蓄電池114はニッケル水素電池やリチウムイオン電池等が採用されうる。受電装置110は、2次共振コイル101、2次結合コイル102本発明で云う受電コイル、整流回路111、2次制御回路112、通信装置116本発明で云う第2の通信部から構成される。送電装置200は、1次共振コイル201、1次結合コイル202本発明で云う送電コイル、発振器211、カプラ212、検波器213、1次制御回路214、通信装置215本発明で云う第1の通信部から構成される。なお、2次共振コイル101、2次結合コイル102、1次共振コイル201、1次結合コイル202は単にコイル101、コイル102、コイル201、コイル202と呼ぶ場合がある。同様に、2次制御回路112、1次制御回路214は単に制御回路112、制御回路214と呼ぶ場合がある。発振器211は、商用電源交流や太陽電池直流などの外部からの電力を、コイル201とコイル101との間で共振が起こる周波数以下、目標共振周波数というの電気信号に変換してコイル202に与える。なお、目標共振周波数は、数MHz~数十MHzの発振周波数である。ここで電気信号は電圧波形で計測されるが、電流波形であっても良い。カプラ212は発振器211とコイル202の間に介在し、発振器211からコイル202に供給される電気信号の一部を検波器213に供給する。検波器213は、供給された上記電気信号をアナログ/デジタル変換サンプリングし、サンプリングしたデジタル信号を制御回路214に供給する。本実施形態では電圧波形におけるサンプリングを行なう。カプラ212は、コイル202に供給された電力のうちカプラ212側に反射された電気信号の一部を検波器213に供給してもよい。この場合、検波器213を介して制御回路214が反射電力を検出可能となり、この反射電力を小さくするように後述のように整合回路を調整することによって、送受電間の整合性の調整整合性のマッチング等に使用できる。また、反射電力が検出可能となることによって、送電装置200が受電装置110と通信をすることなく、コイル101とコイル201の間の伝送環境を間接的に把握することができる。さらに、既知の反射電力値を閾値として事前に制御回路214に与えておくことにより、反射電力の検出値が当該閾値以上となった場合には送電を自動的に停止するといったことも可能となる。なお上記伝送環境は、1次側の結合コイルと共振コイル、および2次側の結合コイルと共振コイルの各々の間図1中の符号D1、D2、D3で示される長さの部分における空間の環境や、各コイルがコイル面において描く形状以後単にコイルの形状と呼ぶ。例えば、曲線形状や多角形状が含まれる、材質、各コイル面の面積本発明で言う受電面の面積の大きさ、各コイル間の距離符号D1、D2、D3で示される長さ。なお、後述の伝送距離も含まれる等で定まる。制御回路214は、検波器213から供給されたデジタル信号に基づいて、発振器211からコイル202に供給されている電気信号の電圧波形の周波数と振幅を検出する。先述のように、検波器213から供給されたデジタル信号は、発振器211からコイル202に供給される電気信号の一部をサンプリングした信号である。その後、検出した周波数と振幅に基づき、コイル202に供給される電気信号の電圧波形が、目標共振周波数と目標とする振幅になるよう、発振器211を制御する。電圧波形の振幅は、伝送される電力の大きさに応じて調整される。なお、電気信号の目標共振周波数が既知の場合は、制御回路214は振幅のみを検出するものであっても良い。送電コイル202は、コイル201とコイル101を介して、コイル102へ向けて無線で電力を送電する。すなわち、発振器211からコイル202に電気信号が供給されると、コイル202に磁界が発生し、この磁界に基づく電磁誘導によりコイル201に高周波電力が発生するコイル202-コイル201間に結合係数κ2が存在する。この高周波電力は、コイル201とコイル101との間の磁気共鳴によって、コイル101に伝送される磁気共鳴方式の無線電力伝送。コイル201-コイル101間に結合係数κ3が存在する。こうして伝送された電力は、電磁誘導により、コイル101からコイル102に受電されるコイル101-コイル102間に結合係数κ1が存在する。結合係数は上記伝送環境等から算出される。。なお、伝送効率は、整流素子や寄生容量成分の影響を受けるが、その前提として、上述の伝送環境、結合係数、後述の伝送距離の影響も受ける。コイル201とコイル101は、数MHz~数10MHzの周波数帯域で共振が起こるように構成されている。本実施形態では、コイル201とコイル101は略同じ円形形状と大きさを有するものとする。なお、各コイルの形状は楕円等を含む円形である必要は無く、三角形、四角形などの多角形や曲線形状等で渦巻いているものであれば使用しうるが、本実施形態では、略円形状で渦巻き形状になっている例で説明を行なう。また本実施形態では、共振コイルの大きさと結合コイルの大きさとでは共振コイルの方が大きくなっている。結合コイルの方が大きくても良いが、実験結果等から共振コイルの方が大きい方が伝送効率がよい。本実施形態では、1次共振コイル201、2次共振コイル101は両端がオープンとなっているLC型共振コイルである。なお、共振コイルは閉ループであってもよい。この場合は、コイル両端が単純に接続されるか、間にキャパシタが挿入される。なお、コイル102、コイル202は、閉ループのコイルである。本実施形態では、送信側1次側と受信側2次側において、コイル101とコイル201、コイル102とコイル202は、巻き数、太さ、コイルの直径等については略同じ設計値、すなわち略対照的である。これは、対称とすることによって送信側と受信側とで共振周波数があわせやすいからである。なお、これらは対称的でなくても良い。本実施形態において、共振コイルは数回~十数回巻き程度であり、結合コイルは共振コイルより少なく1回~数回巻き程度である。また、共振コイルの直径、結合コイルの直径は双方とも数cm~数十cmオーダーであるが、共振コイルの直径は結合コイルの直径より大きく、例えば2倍~数倍程度大きい。共振コイルの巻き数は、共振周波数を下げるため多めがよく、巻き方はコイルを構成する各線の間の線間容量によりいわゆるQ値が下がらないように各線の間に隙間を設ける方がよい。共振コイルの直径については、大きいほど共振周波数を下げやすいのでできるだけ大きめがよいが、一方で共振コイルが大きいと扱いがかさばるので、直径は小さいものが要求される。結合コイルの巻き数および直径は、共振コイルとの整合が調整しやすいように、すなわち共振コイルと結合コイル間の距離による整合性への影響度が鈍くなるように決定される。共振コイルと結合コイルの太さについては、高周波領域でのインピーダンスを下げるため、できるだけ太い方がよい。これは、高周波領域においては表皮効果があるからである。これらの設計値は、上記を基に理論計算や実験、または経験から得られる。上記範囲の結合コイル、共振コイルの設計値で十数W程度の無線電力伝送が可能である。なお、伝送電力が大きくなる場合は、たとえば伝送電流が大きくなるので各コイルの直径を大きくし抵抗分損失を低下させる必要がある。また、たとえば電流の時間変化率△I/△tが大きくなることから交流損失の低減も考慮する必要があり、各線の間の線間容量を小さくするなどする必要がある。コイル102は、受電した電力を整流回路111に出力する。整流回路111は、受電した交流の電力交流電圧を、整流して直流の電力直流電圧に変換し、充電装置110の外部に在る充電回路113に供給する。充電回路113は、供給された電力を蓄電池114に充電する。制御回路112は、整流回路111、充電回路113、通信装置116を制御する。例えば、制御回路112は、蓄電池114における充電状況を充電回路113を通じて監視する。通信装置116本発明における第2の通信部と通信装置215本発明における第1の通信部との間では、次に述べるような送電に関する情報送電情報の通信が行なわれる。なお、制御回路112中には、後で述べる複数の受電コイルコイル102-1と複数のコイル102-2の中から任意数の受電コイルを選択する受電コイル選択部112aが存在する。充電の際に、制御回路214は通信装置215を通じて通信装置116へ向けて、送電した電力に関する情報等を送信する。例えば、送電電力量や送電装置の情報装置IDや型番、メーカ名、定格電力値などを送電情報として送信する。なお、通信装置116と通信装置215との間の通信では、通信装置116から通信装置215に向けて情報を送信しても良い。この場合の情報は、受電装置110へ向けて送電する電力量を送電装置の制御回路214が算出する際に使用される情報であり、例えば充電中の蓄電池の状態を通知したり、所望する送電量や装置IDや型番、メーカ名、定格電力値などを送電情報として送信する。さらに、後で述べるように送信側に対して送電電力量を指定する情報であっても良い。通信装置116と通信装置215との間の通信では、送電側と受電側とで認証確認を行ってもよい。特定の受電装置受電システムにしか送電を行なわない無線電力送受電システムの場合には、こうした認証システムたとえば制御回路112、制御回路214、通信装置116と通信装置215で構成されるが必要である。通信装置116と通信装置215との間、または通信装置116と通信装置215との間を経由した制御回路112と制御回路214との間では、お互いの装置IDや、性能定格値、送電可能電力値や受電可能電力値など、型番、メーカ名、課金情報等の認証情報が通信される。たとえば認証システム側たとえば制御回路214で指定した認証情報が一致した場合等に無線電力伝送が許可され、認証情報が一致しない場合には無線電力伝送は許可されない。なお、こうした目的を有せず単に送電受電を行なうだけであれば、例えば通信回路116、通信回路215は無くてもよい。同図中には、整合回路が含まれていないが、無線電力送受電システム1000を設計した設計者や無線電力送受電システム1000を使用する使用者が結合コイルのコイル大きさ、形状、または共振コイルとの距離、共振コイル同士の距離等を調整する事により、1次結合コイル202~1次共振コイル201~2次共振コイル101~2次結合コイル102の各間における整合性の調整を行うことができるので、説明の都合の上から本実施形態では整合回路は使用しない例で説明する。この各間における整合性の調整を行うことで、コイル101-コイル102間の結合係数κ1、コイル202-コイル201間の結合係数κ2、コイル201-コイル101間の結合係数κ3の各結合度を高めることができる。なお、カプラ212-コイル202間、又はコイル102-整流回路111間の少なくとも一方に、例えば可変容量コンデンサ等を有してインピーダンスマッチングを行なうような整合回路が介在しても良い。各コイル間の空間の環境や、各コイルの形状、材質、各コイル面の面積の大きさ、各コイル間の距離等が変化する事が起こりうる場合には整合回路により整合性の調整を行う方が良い。整合回路により、送受電間のインピーダンスマッチングを行なう事ができ、例えばコイル202からカプラ212へ向けた反射波を低減することができ、送電効率が上昇する。この場合、制御回路214は、前述したコイル202に供給された電力のうち発振器211側に反射される電気信号に関する情報たとえば反射信号の電圧振幅値などを用いて、整合回路の可変容量コンデンサ等を調整する。コイル102-整流回路111間に挿入された整合回路は、整流回路111の出力電圧又は出力電流の情報を用いて制御回路112によって調整を受ける。次に図2を参照して、複数の2次結合コイルについて説明する。同図aには、リング状の2次共振コイル101、および2次結合コイル102-1第1の受電コイルと2次結合コイル102-2第2の受電コイルが階層化した状態で描かれている。すなわち、2次結合コイル102は2次結合コイル102-1と2次結合コイル102-2から構成される。コイル102-1とコイル102-2には、各々対応する整流回路111-1本発明で云う第1の整流回路、整流回路111-2本発明で云う第2の整流回路が接続されている。なお、同図では2次結合コイル、整流回路が2つを例に説明をしているが、各々3つ以上であっても良いその場合、2次結合コイル102-k、整流回路111-kと呼ぶ。kは3以上の整数である。2次結合コイル102-kは、複数の第2の受電コイルを意味する。なお、2次結合コイル、整流回路が3つ以上の場合の実施形態は、上記の2次結合コイル、整流回路が2つの場合の実施形態から容易に想到できる。整流回路111-1、整流回路111-2の出力は合成回路111-Aに入力され、充電回路113に向けて一出力で出力される。なお、整流回路111-1、整流回路111-2の出力が、充電回路113や蓄電池114などの充電装置110の外部に向けて、その途中の線路において一本化されることがあれば途中に合成回路111-A等が介在して一本化されてもよい、充電回路113や蓄電池114など充電装置110の外部に向けて一出力で出力されたこととなる。整流回路111-1、整流回路111-2を通じて、コイル102-1およびコイル102-2が充電した電力を充電装置110の外部に向けて一出力で出力される。これによって、1つの送電コイル202から送出された電力を階層化された複数の受電コイル102-1および/またはコイル102-2で受電して、送電コイル202から送出された電力を蓄電池114に充電する。従って、たとえばコイル102-1と整流回路111-1の組およびコイル102-2と整流回路111-2の組や、合成回路111-Aが各々別の筐体に収められていても、上述のように充電装置110の外部に向けて一出力で出力されれば、本実施形態の整流回路111を構成する。整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力電圧値は略等しいと言える場合もあるが、異なると考えられる場合も多いので、合成回路111-Aにおいて整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力電圧のずれを調整し、整流回路111-1、整流回路111-2が並列接続であることから両方の出力電力を足し合わせて次段の充電回路113へ送出する。整流回路111は、整流回路111-1、整流回路111-2、合成回路111-Aから構成される。合成回路111-Aにおいて整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力電圧のずれを調整する必要がある理由は、整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力をワイヤードORしてしまうと、出力電圧が高い一方の整流回路から出力電圧が低い他の整流回路へ給電してしまうことになり、合成回路111-Aからの出力を十分確保できなくなったり、上記他の整流回路を破損させる可能性もあるからである。合成回路111-Aにおいて整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力電圧のずれを調整し、技術常識からみて等しいとみなせるようにすることによって、こうした課題を解決し、合成回路111-Aからの出力をロス少なく十分に確保することができる。なお、第1の整流回路からの出力電圧と第2の整流回路からの出力電圧が大きく異ならないことが分かっている場合は、上記の課題の影響は小さいので、合成回路111-Aは、第1の整流回路からの出力電圧と第2の整流回路からの出力電圧を足し合わせて出力できる構成であればよいので、たとえば整流回路111-1、整流回路111-2からの各出力をワイヤードORする単なる結線部であってもよい。同図aでは、コイル102-1とコイル102-2は略同じ円形形状と略同じ大きさを有するとしている。またコイル102-1の中心本実施形態では、コイルの円形状の中心を通り同受電コイルが接する面以下、コイルが接する面のことをコイル面と呼ぶに直行する軸線L2、および、コイル102-2の円形状の中心を通りコイル面に直行する軸線L3は、コイル101の円形状の中心を通りコイル面に直行する軸線L1と一致し、各コイルのコイル面は異なる面であり、本実施形態では平行となっている。なお、コイル102-1とコイル102-2の各軸線は同図bのようにずれていても良い。すなわち、たとえばコイル102-1とコイル102-2が、平面視平面図を視覚しうる視線において略重なる、または一部重なる位置関係である。コイル102-1とコイル102-2の位置関係は、コイル101、コイル201を介してコイル202から出力された磁束であってコイル102-1を貫く磁束の全て又は一部が、コイル102-2を貫くような位置関係であるが、同図bの場合、コイル102-1を貫く磁束の一部がコイル102-2を貫くような位置関係で配置されることとなる。なお、同図bでは、L2がL3よりもL1に近い位置関係にあるが、これらの間の遠近はこれに限られない。同図bでは、コイル102-1を貫く磁束の一部B3~B8がコイル102-2を貫くような位置関係が示されている。なお、コイル102-1を貫く磁束がコイル102-2を少しでも貫いていれば、全て、コイル102-1を貫く磁束の一部B3~B8がコイル102-2を貫くような位置関係と言うことができる。なお、コイル102-1とコイル102-2の各軸線はコイル101の軸線L1とずれていても良い。各コイルのコイル面が平行でなく、少し傾いていてもよい。すなわち、たとえばコイル102-1とコイル102-2が平面視において重なっているが、コイル102-1とコイル102-2の各々のコイル面が平行ではない関係、つまり各コイル面が傾いている関係であってもよい。また、たとえばコイル102-1とコイル102-2が平面視において重なっていないが、コイル102-1とコイル102-2の各々のコイル面が平行ではない関係、つまり各コイル面が傾いている関係であってもよい。何れにおいても、技術常識を参酌して、コイル102-1を貫く磁束の一部がコイル102-2を貫くような位置関係であればよい。本実施形態では、結合コイル102-1と各結合コイル102-nnは2以上の整数の間では、微差程度の傾きのずれでは各コイルのコイル面は平行であるとする。加えて、コイル102-1とコイル102-nは同じ形状ではなくてもよく、または、同じ面積ではなくてもよいが、本実施形態では、コイル102-1とコイル102-nの形状、面積は微差のずれ程度では一致しているとし、軸線L1,L2,L3は微差のずれ程度では一致しているとみなす。コイルが接する面受電面をコイル面と呼んだが、例えば電線のコイルを構成する部分全体が接する面のことである。コイルを机上においた場合に、コイル全体が机に接する場合はこの机の面をコイルが接する面とすることができる。なお、コイルが歪んでいる事などの要因により厳密には一つの面に接していないとみなしうる場合には、技術常識からそのコイル全体がその面に接していると捉えても同等の効果が得られると考える事ができる範囲において、例えばその捉えられた面をもってコイルが接する面とみなす。また、コイル面の面積とは、電線の太さをゼロと考えた場合の閉ループであるコイルによってその面上で構成される図形の面積の事である。同図a~cには、第1の受電コイルである受電コイル102-1が接する面と、第2の受電コイルである受電コイル102-2が接する面とが異なっている状態が表されている。ここで言う面と面とが異なるという意味は、各面が同一面上に無いことを示しておりすなわちコイル102-1とコイル102-2が同一面上に存在しない、同図bのように、コイル102-1を貫く磁束の全て又は一部がコイル102-2を貫くような位置関係において、コイル102-1とコイル102-2が配置されることから、本実施形態では例えば各面が層状または階層的に位置していることを示す。なお以下において、同図aおよびbに記載の受電コイル102-1および受電コイル102-nの関係を積層または階層と呼ぶ場合がある。同図の構成により、本実施形態では、送電装置200の送電コイル202は、受電装置110の受電コイル102-1第1の受電コイルまたは受電コイル102-2第2の受電コイルへ向けて無線で電力を送電する。また、少なくとも整流回路111-1第1の整流回路または整流回路111-2第2の整流回路のうちの一つを通じて、少なくとも第1の受電コイルまたは第2の受電コイルのうちの一つが受電した電力を充電回路113を通じて蓄電池114蓄電装置に出力する事によって、受電装置110が受電した電力を蓄電池114に充電する。整流回路111-1、111-2には、各々スイッチSW1、SW2が含まれており、当該スイッチを開、閉オン、オフすることによって、第1の受電コイル102-1や第2の受電コイル102-2から合成回路111-Aへ電力を伝送するかしないかを選択できる。すなわち、送電される電力量に応じて複数ある2次結合コイルの一部のみの使用、または全ての使用を切り換える事ができる。当該受電コイルの選択は受電コイル選択部112aが行う。同図aにおいてSW1、SW2は直列に介在しているが、同図cのようにSW1,SW2はコイル102-1、コイル102-2に対して並列であっても良い。なお本実施形態では、結合コイルがn個以上の複数存在しえるがnは2以上の整数、数が多ければ多いほど良いという訳ではない。結合コイルの数は、整流素子の性能や送受電電力量等に依存して決定される。すなわち、コイルの数が多くなるにつれて各結合コイルからの出力電圧が小さくなるため、この各出力電圧に対する整流素子の順方向電圧の割合が大きくなり、この結果として整流効率が低下するからである。また、結合コイルからの出力電圧が順方向電圧より小さくなると整流素子で整流できなくなることもおこる。一方、結合コイルの数が少なくなるにつれて結合コイル一つあたりの受電電力が大きくなるので、よりサイズの大きい整流素子が必要となり、整流素子における寄生容量成分が増加するため、高周波領域における整流効率が低下する。よってこれらの事を勘案して、所定の数の結合コイルが選定される。[作用効果]以上の構成により、送電側から送られた電力を複数の2次結合コイル本実施形態ではコイル102-1、102-2で受電し、一つの合成回路に出力し、一つの充電回路に出力するので、各コイルの受電量は総送電量よりも小さくでき、対応する整流回路における受電効率の低下を削減する事ができる。即ち、スイッチSW1、SW2をオンすることにより結合コイル102-1、102-2の両方を使用可能とした場合、送電側からの送電電力Wsがコイル102-1とコイル102-2とで配分して受電される。コイル102-1の受電電力をWr1、コイル102-2の受電電力をWr2と表すと、Ws=Wr1Wr2となる受電側が漏れなく受電したとする。ここでWr1<Ws、およびWr2<Wsであるので、送電側から大きい電力を送電したとしても、各結合コイル102-1、102-2および各整流回路111-1、111-2が受電する電力は小さくすることが出来る。なお、結合コイル102-1、102-2が近接する場合は、理想的にはWr1=Wr2=Ws/2となるが、通常は若干差が生じWr1>Wr2となる場合が多い。結合コイルと整流回路の組が増加するにつれて、各結合コイル、各整流回路が受電する電力はより小さくすることが出来る。よって、本実施形態のような複数の結合コイルと整流回路を使用しない場合と比べて、整流回路における整流素子のサイズを小さくすることに伴い、接合容量のより小さい素子を使用することが出来、高周波特性を改善する事が出来る。また順方向電圧がより小さい整流素子を用いる事ができる。これらの事から、本実施形態では、整流効率の低下を抑制する事ができ、無線電力伝送方式における受電装置において電力伝送効率を改善させた、充電システム、無線電力送受電システム及び受電装置を提供する事ができる。また、複数の結合コイルを図2のように積層して構成できることから、受電装置のコイル面方向のサイズ増加を低減させることができる。ここで、複数の結合コイルを積層して構成する場合の一例について述べる。例えば、2つの結合コイルを基板の表面と裏面の両面に備えることで図3a、結合コイルの寸法をコンパクト化することが出来る。また、複数の結合コイルを多層積層基板の表面、裏面、内層部の各層の何れかのうちの2以上の層に備えることができる図3bでは基板の表面、裏面、および内層に存在。同図a、bは、基板の法線を含む面において基板を切断して切断面を側面から見た図であり、m回巻きmは自然数のリング状の結合コイル102-1、結合コイル102-2、結合コイル102-nの断面が各々符号102-1’、断面102-2’、断面102-n’によって示されている断面同図中の斜線部で表されている。各結合コイルは既に述べた設計値のコイルである。この場合、受電側が漏れなく受電したとすると、Ws=ΣWriでありiは自然数、Σはi=1からnまでの和を表す、Wri<Wsは明らかであるi=1~n。すなわち上で述べたように、この例では、整流効率の低下を抑制する事ができ、無線電力伝送方式における受電装置において電力伝送効率を改善させた、充電システム、無線電力送受電システム及び受電装置を提供する事ができる。また、複数の結合コイルを図3のように積層して構成できることから、受電装置のコイル面方向のサイズ増加を低減させることができる。[変形例]各層の結合コイル102-1、結合コイル102-2、結合コイル102-nの各々の面積は互いに等しくなくてもよいと上で述べたが、例えば、各層の結合コイルのコイル面の面積を異ならせることにより各結合コイルの受電電力Wrii=1~nを等しくせず所望の値となるように調整してもよい。この場合、結合コイル102-nに対応するスイッチSWnを各々切り替えることにより各結合コイルの組み合わせを調整する事ができ、受電量の組み合わせを増やす事ができる。こうすることによって、送電される電力が複数パターンあったとしても、受電する結合コイルの組み合わせを調整することによって対応する事ができる。なお、送電される電力量は、たとえば送電側の通信装置215から先述の送電情報に送電電力量が載せられて送信され、受電側の通信装置116で受信されることによって知る事ができる。この場合に、実際の受電量と送電情報中の送電電力量との差が所定の閾値より大きい場合は、共振コイル201、101間の送電状態が悪いと考えられ、受電側で受電する結合コイルを適応的に変更する。実際の受電量は受電電力検出部たる制御回路112が整流回路111-nnは自然数を通じて検出する。すなわち、送電情報中の送電電力量から受電側の制御回路受電コイル選択部112は結合コイル102-1、結合コイル102-2、結合コイル102-3の3つで受電するようSW1、SW2、SW3をオンにしていたが結合コイル102-1、結合コイル102-2、結合コイル102-3はこの順に共振コイル101に近いとする。以下同じ、結合コイル102-3の受電量がゼロとみなせる場合、もしくは送電電力量が結合コイル102-1および102-2の2つで受電できる大きさであると判断される場合には、結合コイル102-3のSW3をオフにする。また、充電方式の違いによって、受電する結合コイルを使い分けてもよい。充電方式には、例えば急速充電方式本発明で云う第1の充電方式と、急速充電方式より充電速度が低い通常充電方式本発明で云う第2の充電方式とがある。すなわち、急速充電の場合は共振コイル101に近い結合コイル102-1のみを使用し、大電流の急速充電の場合は全ての結合コイルを使用し、通常充電の場合は図2のような共振コイル101から離れた結合コイル102-2のみを使用するなどと使い分ける。図4aに示したように、急速充電用コイルと通常充電用コイルは伝送距離に応じて伝送効率が変化する。同図aには、共振コイル101に近い結合コイル102-1のみを使用した場合と、共振コイル101から離れた結合コイル102-2のみを使用した場合の、各コイルの伝送距離に対する伝送効率特性が示されている。共振コイル101に近い結合コイルを急速充電用に用い、共振コイル101から遠い結合コイルを通常充電用に用いるのが好適である。本実施形態では伝送距離は、共振コイル201の中心と共振コイル101の中心との間の距離共振コイル201、101の各コイルが接する平面が平行な場合はそれら平面間の距離、すなわち共振コイル201、101間の距離のことであるが、他に各コイル間の任意の距離であってもよく、例えば結合コイル102、202間の距離であってもよい。共振コイルを有さない電磁誘導型や電波受信型、他の共鳴型の充電システムでは、送電コイル結合コイル202に相当、受電コイル結合コイル102に相当間の距離となる。なお、コイルの中心とは例えばコイルの重心位置などとすることができる。同図aによると、伝送距離は所定の値の距離同図では例えば20cmの例までは急速充電用コイルの方が伝送効率はよいが、伝送距離が所定の距離を超えると通常充電用コイルの方が伝送効率がよい。よって伝送距離が所定の距離20cmよりも小さい場合には急速充電方式で充電を行い、伝送距離が20cmよりも大きい場合には通常充電方式で充電を行うようにしてもよい。また、送電側の1次共振コイル201と受電側の2次共振コイル101の距離Dを超音波センサなどの距離センサ等同図bには距離センサ220で図示で計測し、急速充電を行う場合に伝送距離が20cm以上だった場合には、表示部同図bには出力部120で図示に充電装置110を送電装置200へ近づけるよう使用者へ促す表示などをして伝送距離を20cm以下とさせて急速充電するようにしてもよい。また、通常充電の場合に伝送距離が20cm以下の場合は、表示部に伝送距離を20cm以上とするように使用者へ促す表示などをして伝送距離を20cm以上とさせて通常充電するようにしてもよい。なお、通常充電においては伝送距離を不問とする場合は何も表示をしなくてもよい。なお、伝送距離を距離センサで検出する代わりに、送電情報から得られた送電電力量と受電電力量を比較して伝送効率を算出することで、急速充電か、通常充電かを選択するようにしてもよい。こうした充電方式の判断を行なう充電判断部112bは、例えば2次側制御回路112内に存在する。上では、伝送距離の所定の値の距離が20cmの場合の例で説明したが、たとえば電動自転車などの軽車輛等の場合はこれでよいが、ハイブリッド車、電気自動車などの電動車両の場合は、車長が軽車輛よりも大きいことから伝送距離を50cmなどと大きい値としてもよい。この所定の値は、既に述べた結合係数等から定められる。これまで述べてきたような充電の際には、受電側の制御回路112は、蓄電池114に対する充電状況を充電回路113を通じて監視し、所望する送電電力に関する送電情報を、通信装置116を介して通信装置215に送信してもよい。通信装置215は、受信した送電情報を制御回路214に送る。制御回路214は、制御回路112から要求された電力になるよう、発振器211の振幅を調整する。蓄電池114が満充電になると、制御回路112は、その旨を示す送電情報を、通信装置116を介して通信装置215に送信する。通信装置215は、受信した情報を制御回路214に送る。これを受けて、制御回路214は、発振器211を停止させる。これにより、電力伝送を終了させるようにしてもよい。<<第2実施形態>>図5に本実施形態に係る電源装置を示す。図1との違いについて主に述べ、図1と同じ部分は先の実施形態での説明と同じでありここでの説明は省略する。本実施形態の充電システム100aは、整流回路111の出力または蓄電池114からの出力を受けて、電圧を所定の値に変換して出力する直流-直流コンバータであるDC/DC121を備える電源装置100aである。DC/DC121の出力直流電力は図示しないコンセント等から外部へ出力可能である。DC/DC121は、蓄電池114から出力された電力を直流のDC出力にして外部へ出力するための出力部である。使用者は送電装置200から電源装置100aの蓄電池114に充電することで、送電装置200から離れて、商用電源から電源を得ることが困難な土地において電源装置100aをポータブル直流電源として使用する事ができる。[作用効果]実施形態1と同様に、本実施形態においても、整流効率の低下を抑制する事ができ、無線電力伝送方式における受電装置において電力伝送効率を改善させた電源装置を提供する事ができる。[変形例]図6に本実施形態に係る電源装置を示す。図5との違いについて主に述べ、図5と同じ部分は先の実施形態での説明と同じでありここでの説明は省略する。本実施形態の充電システム100bは、DC/DC121の出力を受けて、直流電力を交流電力に変換して出力する直流-交流インバータであるDC/AC122を備える電源装置100bである。DC/AC122の出力交流電力は図示しないコンセント等から外部へ出力可能である。DC/DC121は、蓄電池114から出力された電力を直流のDC出力にして外部へ出力するための出力部である。また、DC/AC122は、蓄電池114から出力された電力を交流のAC出力にして外部へ出力するための出力部である。よって、本実施形態の電源装置100bは、蓄電池114から出力された電力をAC出力またはDC出力にして外部へ出力するための出力部を有している。なお、電源装置100bは、DC/AC122のみを有し、AC出力でのみ外部へ出力するものであってもよい。使用者は送電装置200から電源装置100bの蓄電池114に充電することによって、送電装置200から離れて、商用電源から電源を得ることが困難な土地において電源装置100bをポータブル交流電源として使用する事ができる。<<第3実施形態>>図7に本実施形態に係る移動体1100を示す。具体的には電気をエネルギー源とする電動車輛を例に説明を行う。電動車輛にはハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、電動自転車電動バイク等が含まれる。なお、電動アシスト自転車、電動船舶、電動飛行機、歩行ロボット、エレベータ等の他の移動体の実施形態は本実施形態から容易に想到できるので説明は省略する。ここでは、図1との違いについて主に述べ、図1と同じ部分は先の実施形態での説明と同じでありここでの説明は省略する。本実施形態の充電システム100cは、蓄電池114に蓄えた電力を外部に出力できるバッテリシステム100cである。出力直流電力は図示しないコネクタ等から外部へ出力される当該出力は、例えば直流-直流コンバータ、直流-交流インバータ等を含む電力変換部311を通じて動力源たるモーター312に供給される。当該動力源は、蓄電池114から出力された電力を電動車輛本体本発明の本体部を移動させる動力へと変換する変換部である。モーター312が駆動輪たる駆動部313を駆動することで、電動車輛本体が移動する。アクセルおよびブレーキである加減速制御部314からの指令により、電力変換部311からの供給電力が増減し、モーター312、駆動部313の回転が加減速する。なお、電動アシスト自転車では、加減速制御部314は、人力へのアシスト動作の印加、停止の制御部である。電動船舶では、モーター312はスクリューたる駆動部313を駆動し、加減速制御部314は、モータの加速のみの有無の指示を行う。なお、モータを停止させれば船舶は自動的に減速し、停止する。電動飛行機では、モーター312はプロペラたる駆動部313を駆動し、加減速制御部314は、モータの加速のみの有無の指示を行う。なお、モータを停止させれば飛行機は自動的に減速し、停止する。歩行ロボットでは、モーター312は歩行足たる駆動部313を駆動し、加減速制御部314は、歩行動作の開始、停止の制御部である。エレベータでは、エレベータ籠の昇降用モータであるモーター312が昇降用プーリーたる駆動部313を駆動し、加減速制御部314は、エレベータ籠の上昇または下降の加減速を制御する。使用者は送電装置200から充電システムバッテリシステム100cの蓄電池114に無線充電することによって、電動車輛の充電をする際に充電ケーブルを充電器から電動車輛へ接続する煩わしさから解放される。[作用効果]実施形態1と同様に、本実施形態においても、整流効率の低下を抑制する事ができ、無線電力伝送方式における受電装置において電力伝送効率を改善させた移動体を提供する事ができる。尚、各実施形態の説明文中に示した具体的な数値や構成などは、単なる例示であって、当然の如く、それらを様々な数値や構成等に変更することができる。"