"活物質、および下記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含む、リチウム二次電池用電極。前記式において、Aは、-O-CFRf3-CFRf4-、-CFRf5-CFRf6-、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、Rf1~Rf6は、それぞれ独立して、フルオロ基、炭素数1~4のアルキル基、およびフッ素化された炭素数1~4のアルキル基からなる群より選択され、xおよびyは、それぞれ独立して、1~100,000の整数である。前記化学式1で表される構造単位が下記化学式2で表される、請求項1に記載のリチウム二次電池用電極。前記式において、xは3~20の整数であり、yは1~10の整数であり、zは1~10の整数である。前記活物質は正極活物質を含む、請求項1又は2に記載のリチウム二次電池用電極。前記正極活物質はリチウムマンガン系酸化物を含む、請求項3に記載のリチウム二次電池用電極。前記活物質は負極活物質を含む、請求項1又は2に記載のリチウム二次電池用電極。前記共重合体の含有量は、前記活物質100重量部に対して0.1~10重量部である、請求項1~5のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極。前記共重合体は、Nafion登録商標N1110、Nafion登録商標N117、Nafion登録商標N115、Nafion登録商標NR-212、Nafion登録商標NR-211、Nafion登録商標XL-100、Nafion登録商標NR501100EW、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される物質を含む、請求項1~6のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極。前記共重合体および前記活物質の混合物を含む活物質層を含むものである、請求項1~7のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極。活物質層およびコーティング層を含み、前記コーティング層は、前記共重合体を前記活物質層上に直接にコーティングして形成されたものである、請求項1~7のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極。前記活物質層は、前記共重合体および前記活物質の混合物を含む、請求項9に記載のリチウム二次電池用電極。前記共重合体は、前記活物質層内において、前記コーティング層との界面側の濃度が高くなるように存在する、請求項10に記載のリチウム二次電池用電極。前記コーティング層の厚さは、前記活物質層の0.1~10である、請求項9~11のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極。請求項1~12のいずれか1項に記載のリチウム二次電池用電極からなる第1電極、第2電極、セパレータ、および電解質を含む、リチウム二次電池。本発明の一実施形態は、寿命特性が向上したリチウム二次電池を提供することができる、リチウム二次電池用電極を提供することを目的とする。また、本発明の他の実施形態は、前記リチウム二次電池用電極を含むリチウム二次電池を提供することを目的とする。本発明の一実施形態において、活物質、および下記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含む、リチウム二次電池用電極を提供する。前記式において、Aは-O-CFRf3-CFRf4-、-CFRf5-CFRf6-、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、Rf1~Rf6は、それぞれ独立して、フルオロ基、炭素数1~4のアルキル基、およびフッ素化された炭素数1~4のアルキル基からなる群より選択され、xおよびyは、それぞれ独立して、1~100,000の整数である。前記化学式1で表される構造単位としては、下記化学式2で表されるものを用いることができる。前記式において、xは3~20の整数であり、yは1~10の整数であり、zは1~10の整数である。前記活物質は、正極活物質を含むことができる。前記正極活物質は、リチウムマンガン系酸化物を含むことができる。前記活物質は、負極活物質を含むことができる。前記共重合体の含有量は、前記活物質100重量部に対して0.1~10重量部であり得る。前記共重合体は、Nafion登録商標N1110、Nafion登録商標N117、Nafion登録商標N115、Nafion登録商標NR-212、Nafion登録商標NR-211、Nafion登録商標XL-100、Nafion登録商標NR501100EW、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される物質を含むことができる。前記電極は、前記共重合体および前記活物質の混合物を含む活物質層を含むものであってもよい。前記電極は、活物質層およびコーティング層を含むものであってもよく、前記コーティング層は、前記共重合体を前記活物質層上に直接にコーティングして形成することができる。前記活物質層は、前記共重合体および前記活物質の混合物を含むことができる。前記共重合体は、前記活物質層内において、前記コーティング層との界面側に、濃度が高くなるように存在することができる。前記コーティング層の厚さは、前記活物質層の0.1~10とすることができる。本発明の他の実施形態において、上述した電極によって形成された第1電極、第2電極、セパレータ、および電解質を含むリチウム二次電池を提供する。すなわち、このリチウム二次電池は、正極、負極、セパレータ、及び電解質を含み、前記正極及び負極のうちの少なくとも一方は、上述した電極である、リチウム二次電池である。前記リチウム二次電池は、寿命特性が改善されたものである。以下、本発明の実施形態を詳しく説明する。ただし、これは例示として提示されるものであって、これによって本発明が制限されることはなく、本発明は添付する特許請求の範囲によってのみ定義される。本発明の一実施形態によれば、リチウム二次電池用電極は、下記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含む、イオノマーionomerを含む。本明細書に記載される前記共重合体という用語は、ブロック共重合体blockcopolymer、交互共重合体alternatingcopolymer、ランダム共重合体randomcopolymer、グラフト共重合体graftcopolymerなどの任意の類型をすべて含む。前記式において、Aは-O-CFRf3-CFRf4-、-CFRf5-CFRf6-、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、例えば、Aは-O-CFRf3-CFRf4-および-CFRf5-CFRf6-の少なくとも2つ以上の組み合わせであってもよい。Rf1~Rf6は、それぞれ独立して、フルオロ基、炭素数1~4のアルキル基、およびフッ素化された炭素数1~4のアルキル基からなる群より選択され、例えば、Rf1~Rf6は、それぞれ独立して、-F、-CH3、および-CF3からなる群より選択することができる。xおよびyは、それぞれ独立して、1~100,000の整数であり、例えば、前記xおよびyは、それぞれ独立して、1~100の整数であることが好ましい。本発明の他の実施形態において、前記化学式1で表される構造単位は、下記化学式2で表すことができる。前記式において、xは3~20の整数であり、yは1~10の整数であり、zは1~10の整数である。例えば、xは6~15の整数であり、yは1~5の整数であり、zは1~5の整数である。前記化学式2で表される構造単位は、前記化学式1で表される構造単位において、Aが-[O-CF2-CFCF3]z-1-[O-CF2-CF2]-であり、Rf1がFであり、Rf2がCF3である場合である。前記イオノマーの市販品としては、これらに限定されないが、Nafion登録商標N1110DupontCo.製造、Nafion登録商標N117DupontCo.製造、Nafion登録商標N115DupontCo.製造、Nafion登録商標NR-212DupontCo.製造、Nafion登録商標NR-211DupontCo.製造、Nafion登録商標XL-100DupontCo.製造、Nafion登録商標NR501100EWDupontCo.製造、などが挙げられ、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される物質を含むことができる。本発明のさらに他の実施形態によれば、前記リチウム二次電池用電極は、集電体および前記集電体上に形成された活物質層を含み、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーは、活物質と混合されて活物質層に含まれることができる。前記電極は正極でよいし、負極であってもよい。前記電極が正極であれば、前記活物質層は、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーおよび正極活物質を含む正極活物質層で形成され、前記電極が負極であれば、前記活物質層は、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーおよび負極活物質を含む負極活物質層で形成される。例えば、前記活物質層は、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマー、活物質、導電材、バインダ、溶媒などを含む組成物を集電体上に塗布して製造することができる。この場合、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーは、前記活物質層内に均等に分布することができる。図2は、このように形成された電極を含むリチウム二次電池の断面の一部を示す模式図である。他の例としては、前記活物質層は、集電体上に活物質、導電材、バインダ、溶媒などを含む組成物を塗布して形成された後、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーを含む溶液を前記活物質層上に塗布し、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーを含む溶液が活物質層内部に浸透するようにすることにより、前記活物質層に前記イオノマーが含まれるようにすることができる。前記イオノマーを含む溶液を塗布して形成される前記コーティング層の厚さは、好ましくは前記活物質層の厚さの約0.1~約10とすることができる。前記イオノマーを含む溶液を塗布して形成される前記コーティング層の厚さが前記活物質層の厚さの約0.1よりも薄ければ、遷移金属イオンのような金属イオンと水分とを捕獲するのに十分ではないおそれがある。一方、前記イオノマーを含む溶液を塗布して形成される前記コーティング層の厚さが前記活物質層の厚さの約10よりも厚ければ、リチウムイオンの移動に不利に作用するため、電極の厚さに比例してセル容量が小さくなってしまうおそれがある。前記コーティング層内の前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーが前記活物質層に浸透するため、活物質層内の前記イオノマーの濃度勾配は、セパレータに向かう界面側ほど高くなるように形成される。図3は、このように形成された電極を含むリチウム二次電池の断面の一部を示す模式図である。前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーは、スルホン酸基を有するフッ素系共重合体であって、水分と金属イオンとを捕獲する作用を奏することによって、負極表面に発生するSEISolidElectrolyteInterface被膜の成長が緩和され、その結果、リチウム二次電池の寿命を向上させることができるようになる。リチウム二次電池の放置寿命評価において、容量減少が大きいほどSEI被膜の厚さが大きくなり、負極における金属の含有量が高くなるが、前記測定された負極における金属は正極活物質で溶出して負極に移動する。電解質内の水分は、正極活物質における金属溶出の原因の1つである。このようにして負極に存在するようになる金属またはその金属酸化物は、負極のSEI被膜の成長を加速化させるため、リチウム二次電池の寿命が短縮されるようになる。前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーのスルホン酸基は、正極活物質で溶出した金属イオンとイオン交換反応によって塩を形成することにより、前記金属イオンが捕獲され、負極活物質表面に移動する金属イオンの量が減少するようになる。例えば、1価の金属イオンである場合は反応式1の反応が可能であり、2価の金属イオンの場合は反応式2の反応が可能である出処:Nasefなど、AdsorptionofsomeheavymetalionsfromaqueoussolutionsonNafion117membrane,Desalination,249,677-6812009。前記反応式1および2において、は前記化学式1のイオノマーのバックボーンbackboneを示し、Mは1価の金属イオンを、M2は2価の金属イオンを示し、前記反応式1および2は、前記化学式1のイオノマーに含まれているスルホン基のうちのいずれか1つのスルホン基がMまたはM2と反応するメカニズムを示す。また、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーのスルホン酸基は、電解質内の水分を吸着する。イオノマー内のスルホン酸基は、H2O、H3Oなどと水素結合することにより、多量の水分を含むことができる。前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーの含有量は、好ましくは活物質100重量部に対して約0.1~約10重量部とすることができる。前記イオノマーの含有量が前記範囲にある場合、前記イオノマーは活物質の役割を妨害せずに活物質表面に位置し、上述した有益な機能を果たすのに適している。本発明のさらに他の実施形態によれば、リチウム二次電池が上述したような前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーを含む電極および非水電解液を含む。前記電極は、正極であってもよいし、または負極であってもよい。リチウム二次電池は、使用するセパレータと電解質の種類に応じて、リチウムイオン電池、リチウムイオンポリマー電池、およびリチウムポリマー電池に分類することができ、形態に応じて円筒形、角型、コイン型、パウチ型などに分類することができ、サイズに応じてバルクタイプと薄膜タイプとに分類することができる。本発明に係るリチウム二次電池は、これらのいずれであってもよい。これらの電池の構造及びその製造方法は当技術分野で周知であるため、詳細な説明は省略する。図1は、一実施形態に係るリチウム二次電池の分解斜視図である。図1を参照すれば、前記リチウム二次電池100は円筒形であって、負極112、正極114、および前記負極112と正極114との間に配置されたセパレータ113、前記負極112、正極114、およびセパレータ113に含浸された電解質図示せず、電池容器120、および前記電池容器120を封入する封入部材140を主な部分として構成されている。このようなリチウム二次電池100は、負極112、正極114、およびセパレータ113を順に積層した後、スピロール状に巻かれた状態で電池容器120に収納されて構成される。前記負極は、集電体および前記集電体上に形成された負極活物質層を含み、前記負極活物質層は負極活物質を含む。また、前記負極活物質層は、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーを含むことができるが、詳細な説明は上述したとおりである。前記負極活物質としては、リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質、リチウム金属、リチウム金属の合金、リチウムをドープおよび脱ドープすることができる物質、または遷移金属酸化物を含む。前記リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質としては、炭素系物質であって、リチウムイオン二次電池で一般的に用いられる炭素系負極活物質であればいずれのものが用いられてもよく、その代表的な例としては、結晶質炭素、非晶質炭素、またはこれらの組み合わせを用いることができる。前記結晶質炭素の例としては、無定形、板状、鱗片状flake、球形、または繊維状の天然黒鉛または人造黒鉛のような黒鉛であってもよく、前記非晶質炭素の例としては、ソフトカーボンsoftcarbon:低温焼成炭素またはハードカーボンhardcarbon、メソフェーズピッチ炭化物、焼成されたコークスなどであってもよい。前記リチウム金属の合金としては、リチウムと、Na、K、Rb、Cs、Fr、Be、Mg、Ca、Sr、Si、Sb、Pb、In、Zn、Ba、Ra、Ge、Al、またはSnとの合金を用いることができる。前記リチウムをドープおよび脱ドープすることができる物質としては、Si、SiOx0<x<2、Si-C複合体、Si-Q合金Qはアルカリ金属、アルカリ土類金属、13族~16族元素、遷移金属、希土類元素、またはこれらの組み合わせであり、Siではない、Sn、SnO2、Sn-C複合体、Sn-RRはアルカリ金属、アルカリ土類金属、13族~16族元素、遷移金属、希土類元素、またはこれらの組み合わせであり、Snではないなどを用いることができる。前記QおよびRの具体的な元素としては、Mg、Ca、Sr、Ba、Ra、Sc、Y、Ti、Zr、Hf、Rf、V、Nb、Ta、Db、Cr、Mo、W、Sg、Tc、Re、Bh、Fe、Pb、Ru、Os、Hs、Rh、Ir、Pd、Pt、Cu、Ag、Au、Zn、Cd、B、Al、Ga、Sn、In、Ti、Ge、P、As、Sb、Bi、S、Se、Te、Po、またはこれらの組み合わせを用いることができる。前記遷移金属酸化物としては、バナジウム酸化物、リチウムバナジウム酸化物などが挙げられる。また、前記負極活物質層はバインダを含み、選択的に導電材をさらに含んでもよい。前記バインダは、負極活物質粒子同士を適切に付着させ、さらに負極活物質を電流集電体に適切に付着させる役割を担うが、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンゴム、アクリレート化したスチレン-ブタジエンゴム、エポキシ樹脂、ナイロンなどを用いることができるが、これらに限定されるものではない。前記導電材は、電極に導電性を付与するために用いられるものであって、構成される電池において、化学変化を引き起こさない電子伝導性材料であればいずれのものでも使用可能であり、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末、または金属繊維などの金属系物質、ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー、またはこれらの混合物を含む導電性材料を用いることができる。前記集電体としては、銅箔、ニッケル箔、ステレンス鋼箔、チタニウム箔、ニッケル発砲体foam、銅発砲体、導電性金属がコーティングされたポリマー基材、またはこれらの組み合わせを用いることができる。前記正極は、電流集電体およびこの電流集電体に形成された正極活物質層を含む。また、前記正極活物質層は、前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーを含むことができるが、詳細な説明は上述したとおりである。前記正極活物質としては、リチウムの可逆的な挿入および脱離が可能な化合物リチウム挿入化合物を用いることができる。具体的には、コバルト、マンガン、ニッケル、またはこれらの組み合わせの金属とリチウムとの複合酸化物のうちの1種以上のものを用いることができ、その具体的な例としては、下記化学式のうちのいずれか1つで表現される化合物を用いることができる:LiaA1-bRbD2前記式において、0.90≦a≦1.8、および0≦b≦0.5である、LiaE1-bRbO2-cDc前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、および0≦c≦0.05である、LiE2-bRbO4-cDc前記式において、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05である、LiaNi1-b-cCobRcDα前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α≦2である、LiaNi1-b-cCobRcO2-αZα前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α<2である、LiaNi1-b-cCobRcO2-αZ2前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α<2である、LiaNi1-b-cMnbRcDα前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α≦2である、LiaNi1-b-cMnbRcO2-αZα前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α<2である、LiaNi1-b-cMnbRcO2-αZ2前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05、および0<α<2である、LiaNibEcGdO2前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、および0.001≦d≦0.1である、LiaNibCocMndGeO2前記式において、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、および0.001≦e≦0.1である、LiaNiGbO2前記式において、0.90≦a≦1.8、および0.001≦b≦0.1である、LiaCoGbO2前記式において、0.90≦a≦1.8、および0.001≦b≦0.1である、LiaMnGbO2前記式において、0.90≦a≦1.8、および0.001≦b≦0.1である、LiaMn2GbO4前記式において、0.90≦a≦1.8、および0.001≦b≦0.1である、QO2、QS2、LiQS2、V2O5、LiV2O5、LiTO2、LiNiVO4、Li3-fJ2PO430≦f≦2、Li3-fFe2PO430≦f≦2、およびLiFePO4。前記化学式において、AはNi、Co、Mn、またはこれらの組み合わせであり、RはAl、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素、またはこれらの組み合わせであり、DはO、F、S、P、またはこれらの組み合わせであり、EはCo、Mn、またはこれらの組み合わせであり、ZはF、S、P、またはこれらの組み合わせであり、GはAl、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V、またはこれらの組み合わせであり、QはTi、Mo、Mn、またはこれらの組み合わせであり、TはCr、V、Fe、Sc、Y、またはこれらの組み合わせであり、JはV、Cr、Mn、Co、Ni、Cu、またはこれらの組み合わせである。もちろん、この化合物表面にコーティング層を有するものを用いることができ、または前記化合物とコーティング層を有する化合物とを混合して用いることができる。前記コーティング層とはコーティング元素化合物であって、コーティング元素のオキシド、ヒドロキシド、コーティング元素のオキシヒドロキシド、コーティング元素のオキシカーボネート、またはコーティング元素のヒドロキシカーボネートを含むことができる。これらのコーティング層をなす化合物は、非晶質または結晶質であってもよい。前記コーティング層に含まれるコーティング元素としては、Mg、Al、Co、K、Na、Ca、Si、Ti、V、Sn、Ge、Ga、B、As、Zr、またはこれらの混合物を用いることができる。コーティング層形成工程は、前記化合物にこのような元素を用いて正極活物質の物性に悪影響を与えない方法例えば、スプレーコーティング、浸漬法などによってコーティングすることができれば、いかなるコーティング方法を用いてもよい。これについては当業者が十分に理解できる内容であるため、詳しい説明は省略する。例えば、正極活物質としてリチウムマンガン系酸化物を用いる場合、寿命特性側面において好ましくない場合もあるが、前記正極が前記化学式1で表される構造単位を有する共重合体を含むイオノマーをリチウムマンガン系酸化物と共に含むことにより、寿命特性が著しく改善される。また、前記正極活物質層は、バインダおよび導電材を含む。前記バインダは、正極活物質粒子同士を適切に付着させ、さらに正極活物質を電流集電体に適切に付着させる役割を担うが、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ジアセチルセルロース、ポリ塩化ビニル、カルボキシル化されたポリ塩化ビニル、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンゴム、アクリレート化したスチレン-ブタジエンゴム、エポキシ樹脂、ナイロンなどを用いることができるが、これらに限定されるものではない。前記導電材は、電極に導電性を付与するために用いられるものであって、構成される電池において、化学変化を招かずに電子伝導性材料であればいずれのものでも使用可能であり、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末、金属繊維などを用いることができ、またはポリフェニレン誘導体などの導電性材料を1種または1種以上を混合して用いることができる。前記電流集電体としてはAlを用いることができるが、これに限定されるものではない。前記負極と前記正極はそれぞれ活物質、導電材、および結合剤バインダを溶媒中で混合して活物質組成物を製造し、この組成物を電流集電体に塗布して製造する。このような電極製造方法は当該技術分野で周知の内容であるため、本明細書において詳細な説明は省略する。前記溶媒としてはN-メチルピロリドンなどを用いることができるが、これに限定されるものではない。前記電解質は、非水性有機溶媒とリチウム塩とを含む。前記非水性有機溶媒は、電池の電気化学的反応に関与するイオンが移動することができる媒質の役割を果たす。前記非水性有機溶媒としては、カーボネート系、エステル系、エーテル系、ケトン系、アルコール系、または非プロトン性溶媒を用いることができる。前記カーボネート系溶媒としては、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、メチルエチルカーボネートMEC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBCなどを用いることができ、前記エステル系溶媒としては、メチルアセテート、エチルアセテート、n-プロピルアセテート、1,1-ジメチルエチルアセテート、メチルプロピオネート、エチルプロピオネート、γ-ブチロラクトン、デカノリドdecanolide、バレロラクトン、メバルロノラクトンmevalonolactone、カプロラクトンcaprolactoneなどを用いることができる。前記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、ジメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランなどを用いることができ、前記ケトン系溶媒としてはシクロヘキサノンなどを用いることができる。また、前記アルコール系溶媒としてはエチルアルコール、イソプロピルアルコールなどを用いることができ、前記非プロトン性溶媒としてはR-CNRは炭素数2~20の直鎖状、分枝状、または環構造の炭化水素基であり、二重結合、芳香環またはエーテル結合を含んでもよいなどのニトリル類、ジメチルホルムアミドなどのアミド類、1,3-ジオキソランなどのジオキソラン類、スルホランsulfolane類などを用いることができる。前記非水性有機溶媒は、単独または1つ以上を混合して用いることができ、1つ以上を混合して用いる場合の混合比率は、目的とする電池性能に応じて適切に調節することができ、これは当業者が広く理解するところである。また、前記カーボネート系溶媒の場合、環状cyclicカーボネートと鎖状chainカーボネートを混合して用いることが好ましい。この場合、環状カーボネートと鎖状カーボネートを約1:1~約1:9の体積比で混合して用いることが好ましく、電解液としての優れた性能を得ることができる。前記非水性有機溶媒は、前記カーボネート系溶媒に前記芳香族炭化水素系有機溶媒をさらに含むことができる。このとき、前記カーボネート系溶媒と前記芳香族炭化水素系有機溶媒は、約1:1~約30:1の体積比で混合することができる。前記芳香族炭化水素系有機溶媒としては、下記化学式3の芳香族炭化水素系化合物を用いることができる。前記化学式3において、R1~R6は、それぞれ独立して水素原子、ハロゲン基、炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~10のハロアルキル基、またはこれらの組み合わせである。前記芳香族炭化水素系有機溶媒は、ベンゼン、フルオロベンゼン、1,2-ジフルオロベンゼン、1,3-ジフルオロベンゼン、1,4-ジフルオロベンゼン、1,2,3-トリフルオロベンゼン、1,2,4-トリフルオロベンゼン、クロロベンゼン、1,2-ジクロロベンゼン、1,3-ジクロロベンゼン、1,4-ジクロロベンゼン、1,2,3-トリクロロベンゼン、1,2,4-トリクロロベンゼン、ヨードベンゼン、1,2-ジヨードベンゼン、1,3-ジヨードベンゼン、1,4-ジヨードベンゼン、1,2,3-トリヨードベンゼン、1,2,4-トリヨードベンゼン、トルエン、フルオロトルエン、1,2-ジフルオロトルエン、1,3-ジフルオロトルエン、1,4-ジフルオロトルエン、1,2,3-トリフルオロトルエン、1,2,4-トリフルオロトルエン、クロロトルエン、1,2-ジクロロトルエン、1,3-ジクロロトルエン、1,4-ジクロロトルエン、1,2,3-トリクロロトルエン、1,2,4-トリクロロトルエン、ヨードトルエン、1,2-ジヨードトルエン、1,3-ジヨードトルエン、1,4-ジヨードトルエン、1,2,3-トリヨードトルエン、1,2,4-トリヨードトルエン、キシレン、またはこれらの組み合わせを用いることができる。前記非水性電解質は、電池寿命を向上させるために、ビニレンカーボネートまたは下記化学式4のエチレンカーボネート系化合物をさらに含むことができる。前記化学式4において、R7およびR8は、それぞれ独立して水素原子、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2、または炭素数1~5のフルオロアルキル基であり、前記R7とR8のうちの少なくとも1つは、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2、または炭素数1~5のフルオロアルキル基である。前記エチレンカーボネート系化合物の代表的な例としては、ジフルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ジクロロエチレンカーボネート、ブロモエチレンカーボネート、ジブロモエチレンカーボネート、ニトロエチレンカーボネート、シアノエチレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネートなどであり得る。前記ビニレンカーボネートまたは前記エチレンカーボネート系化合物をさらに用いる場合、その使用量を適切に調節して寿命を向上させることができる。前記リチウム塩は、前記非水性有機溶媒に溶解し、電池内でリチウムイオンの供給源として作用し、基本的なリチウム二次電池の作動を可能にし、正極と負極の間のリチウムイオンの移動を促進する役割を行う物質である。前記リチウム塩の代表的な例としては、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiC4F9SO3、LiClO4、LiAlO2、LiAlCl4、LiNCxF2x1SO2CyF2y1SO2ここで、xおよびyは自然数である、LiCl、LiI、LiBC2O42リチウムビスオキサルレイトボレートlithiumbisoxalatoborate:LiBOB、またはこれらの組み合わせが挙げられ、これらを支持supporting電解塩として含む。前記リチウム塩の濃度は、0.1~2.0Mの範囲内で用いることが好ましい。リチウム塩の濃度が前記の範囲に含まれることにより、電解質が適切な電導度および粘度を有することとなり、その結果優れた電解質としての性能を示しリチウムイオンが効果的に移動することができる。前記セパレータ113は、負極112と正極114とを分離してリチウムイオンの移動通路を提供するものであって、リチウム電池で常用されるものであればすべて使用可能である。すなわち、電解質のイオン移動に対して低抵抗でありながらも電解液含浸能力に優れたものを用いることができる。例えば、ガラス繊維、ポリエステル、テフロン登録商標、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、またはこれらの混合物から選択されたものであって、不織布または織布形態であっても問題ない。例えば、リチウムイオン電池には、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのようなポリオレフィン系高分子セパレータが主に用いられ、耐熱性または機械的強度を確保するためにセラミック成分または高分子物質が含まれているコーティングされたセパレータを用いることができ、選択的に単層または多層構造として用いることができる。以下、本発明の実施例および比較例を記載する。このような実施例は本発明の一実施形態に過ぎず、本発明は後述する実施例に限定されるものではない。実施例1グラファイト活物質とアラミド系バインダ、Nafion登録商標117DuPont社を94:5.5:0.5の重量比で水と混合して負極活物質スラリーを製造し、この負極活物質スラリーを銅集電体にコーティングした後、乾燥と圧延とを経て、負極極板を製造した。比較例1実施例1と同じ製造方法によって電池を製造し、負極活物質スラリー製造時にNafion登録商標は添加しなかった。実施例2前記実施例1で製造された負極極板を用いて18650型円形電池を製造した。正極としてはLiMn2O4を用い、図1のような形態で中間にセパレータを挿入して巻いてカンcanに挿入した後、電解液を注入し、封止して電池を製造した。電解液はECエチレンカーボネート/DMCジメチルカーボネート/EMCエチルメチルカーボネート=3/4/3体積比を用い、FECフルオロエチレンカーボネート添加剤が5体積で入っている。実施例3前記実施例2でNafion登録商標を負極に添加せず、正極スラリー製造時にNafion登録商標117DuPont社を添加した。正極組成比はLiMn2O4、バインダ、導電材、Nafion登録商標117DuPont社の順に96:1.5:2:0.5であり、その他の製造方法は実施例2と同じである。実施例4前記実施例2で負極活物質スラリー製造時にNafion登録商標を入れずに製造し、前記負極活物質スラリーを負極の集電体上にコーティングして厚さ100μmの負極活物質層を形成した。前記負極活物質層上に前記Nafion登録商標117DuPont社溶液を300nmの厚さでスプレーコーティングした。前記Nafion登録商標117DuPont社溶液は1-プロパノールと水との混合溶媒を用い、15重量濃度のNafion登録商標117DuPont社溶液となるように製造した。その他には実施例2と同じ方法によって18650型円形電池を製造した。実施例5前記実施例3で正極活物質スラリー製造時にNafion登録商標を入れずに製造し、前記正極活物質スラリーを正極の集電体上にコーティングして、厚さ100μmの正極活物質層を形成した。前記正極活物質層上にNafion登録商標117DuPont社溶液を300nmの厚さでスプレーコーティングした。前記Nafion登録商標117DuPont社溶液は1-プロパノールと水の混合溶媒を用い、15重量濃度のNafion登録商標117DuPont社溶液となるように製造した。その他は実施例3と同じ方法によって18650型円形電池を製造した。比較例2前記製造例2で製造された負極活物質を用いたことを除いては、実施例1と同じように18650型円形電池を製造した。上述したように製造された実施例2~5および比較例2のリチウム二次電池の高温放置寿命特性を評価し、図4に示した。高温放置寿命評価は電池の寿命を加速評価する方法であって、評価期間を短縮しようとする目的や、高温における電池の劣化傾向を把握するために施行する。本発明において、高温放置寿命評価方法は、製造した電池を60°Cに維持した充放電器内に放置しながら、一定の間隔10日で初期容量に対する容量減少率を測定した。測定した時間周期は、電池の劣化傾向によって決定した。"