"コンクリート等からなる構造物の表面に形成された凹部内に電気防食用の陽極材を固定するべく凹部内に配置される固定具であって、前記陽極材が凹部の内面と接触しないように陽極材を保持する保持部と、該保持部から延出するように形成された延出部とを備え、陽極材を保持部に保持した状態で凹部の内側に配置された際に、延出部が凹部の内面と接触することで凹部の開放方向に対して凹部の内面に係止されるように構成されていることを特徴とする固定具。前記延出部は、凹部の内面と接触した際に、弾性変形可能に構成されていることを特徴とする請求項1に記載の固定具。前記延出部は、保持部の一方向における両端部のそれぞれから少なくとも一つ延出するように形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の固定具。コンクリート等からなる構造物の表面に形成された凹部内に電気防食用の陽極材を固定する陽極材の固定方法であって、請求項1乃至3の何れか一項に記載の固定具を複数用いて所定間隔で陽極材を保持した状態で、各固定具を凹部内に配置することを特徴とする陽極材の固定方法。しかしながら、上記のような固定具を用いて陽極材の固定を行う場合には、凹部内にドリル等を用いて孔を形成する必要があるため、陽極材を固定する作業が煩雑なものとなっている。また、陽極材を固定した後は、陽極材が凹部の内面と接触した状態となるため、構造物に埋設された鋼材が凹部の内面に露出している場合には、陽極材と鋼材とが接触して短絡する虞ある。そこで、本発明は、構造物の表面に形成された凹部内に陽極材を容易に固定することができると共に、陽極材と鋼材との接触によって短絡が生じるのを防止することができる陽極材の固定具を提供すると共に、該固定具を用いた陽極材の固定方法を提供することを課題とする。本発明に係る固定具は、コンクリート等からなる構造物の表面に形成された凹部内に電気防食用の陽極材を固定するべく凹部内に配置される固定具であって、前記陽極材が凹部の内面と接触しないように陽極材を保持する保持部と、該保持部から延出するように形成された延出部とを備え、陽極材を保持部に保持した状態で凹部の内側に配置された際に、延出部が凹部の内面と接触することで凹部の開放方向に対して凹部の内面に係止されるように構成されていることを特徴とする。斯かる構成によれば、延出部が凹部の内面と接触することによって凹部の開放方向に対して凹部の内面に係止されるように構成されていることで、凹部内に固定具を配置することによって、固定具が凹部の開放方向に対して凹部内に固定される。このため、陽極材を保持部に保持した状態で凹部内に固定具を配置することによって、容易に陽極材を凹部内に固定することができる。また、陽極材における保持部によって保持された領域は、凹部の内面と接触しないため、斯かる領域の陽極材が凹部の内面に露出した鋼材と接触するのを防止することができる。これにより、斯かる領域の陽極材が鋼材と接触して短絡が生じるのを防止することができる。前記延出部は、凹部の内面と接触した状態で弾性変形可能に構成されていることが好ましい。斯かる構成によれば、前記延出部が凹部の内面と接触した状態で弾性変形可能に構成されていることで、凹部内に固定具を配置した際に、弾性変形した延出部には、変形前の状態に戻ろうとする応力が生じることとなる。このため、凹部の内面が延出部によって押圧された状態となり、延出部を凹部の内面により効果的に係止させることができる。前記延出部は、保持部における一方向の両端部のそれぞれから少なくとも一つ延出するように形成されていることが好ましい。斯かる構成によれば、保持部における一方向の両端部のそれぞれから延出部が少なくとも一つ延出するように形成されていることで、凹部内に固定具を配置した際に、各延出部が凹部の内面に接触して凹部の内面に係止されることとなる。これにより、凹部内に配置された固定具が凹部の内面の複数箇所に係止されるため、効果的に陽極材の固定を行うことができる。本発明に係る陽極材の固定方法によれば、コンクリート等からなる構造物の表面に形成された凹部内に電気防食用の陽極材を固定する陽極材の固定方法であって、上記何れかの固定具を複数用いて所定間隔で陽極材を保持した状態で、各固定具を凹部内に配置することを特徴とする。斯かる構成によれば、固定具を複数用いて陽極材を保持することで、凹部内の複数箇所で陽極材が凹部に固定されるため、陽極材を効果的に凹部内に固定することができる。また、陽極材における固定具間の領域が弛んで凹部の内面に接触しないように固定具間の間隔を調節することができる。これにより、陽極材の全域に亘って凹部の内面との接触を防止することができ、短絡が生じるのを効果的に防止することができる。以上のように、本発明によれば、構造物の表面に形成された凹部内に陽極材を容易に固定することができると共に、陽極材と鋼材との接触によって短絡が生じるのを防止することができる。<第一実施形態>本発明の第一実施形態について、図1~3を用いて説明する。本実施形態に係る固定具1は、コンクリート等からなる構造物に対して、電気防食用の陽極材を取り付ける際に用いられるものである。具体的には、固定具1は、構造物の表面に形成された凹部内に陽極材を固定する際に用いられるものである。固定具1は、図1abに示すように、陽極材を保持する保持部2と、該保持部2から延出するように形成された延出部3とから構成されている。そして、固定具1は、保持部2に陽極材を保持した状態で凹部内に配置されることで陽極材を凹部内に固定することが可能となっている。具体的には、固定具1は、凹部の開放側から凹部の内側に向かって、凹部の深さ方向に沿って押し込まれることで凹部内に配置される。なお、以下では、固定具1を押し込む方向に沿った方向をY方向と記す。保持部2は、陽極材を収容する収容空間Rを備えており、該収容空間Rに陽極材を収容することで陽極材を保持するように構成されている。具体的には、保持部2は、間隔空けて対向する一対の対向部2a,2bと、該一対の対向部2a,2bを連結する連結部2cとから構成されている。そして、一対の対向部2a,2bと連結部2cとによって囲まれた空間に収容空間Rが形成されている。一対の対向部2a,2bは、一方向に沿って形成されている。具体的には、一対の対向部2a,2bは、前記Y方向に直行する一方向以下では、X方向と記すに沿って形成されている。また、本実施形態では、一対の対向部2a,2bは、前記X方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、一対の対向部2a,2bは、Y方向に間隔を空けて配置されている。また、一対の対向部2a,2bは、略平行するように配置されている。そして、一対の対向部2a,2b間には、陽極材を配置可能な空間が形成されている。また、一対の対向部2a,2bは、X方向における両端部のうち隣り合う一端部のそれぞれが連結部2cに連結されている。つまり、一対の対向部2a,2bは、連結部2cからX方向に沿って延出するように形成されている。連結部2cは、前記Y方向に沿って形成されている。本実施形態では、連結部2cは、Y方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、連結部2cは、Y方向における両端間の長さが陽極材の厚みよりも僅かに長くなるように形成されている。また、連結部2cは、Y方向に直行する断面形状X方向に沿った断面形状が、一対の対向部2a,2bのX方向に直行する断面形状Y方向に沿った断面形状よりも小さくなるように形成されている。つまり、連結部2cは、一対の対向部2a,2bよりも外周形状が細くなるように形成されている。また、連結部2cは、前記Y方向における両端部に一対の対向部2a,2bが連結されている。本実施形態では、連結部2cのY方向における一端部に、対向部2aのX方向における一端部が連結されると共に、連結部2cのY方向における他端部に、対向部2bのX方向における一端部が連結されている。また、連結部2cは、一対の対向部2a,2bと略直角をなすように連結されている。つまり、一対の対向部2a,2bおよび連結部2cは、正面視において略コ字状に連結されている。そして、一対の対向部2a,2bおよび連結部2cによって囲まれた空間に収容空間Rが形成されている。また、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部同士は、離間した状態となっている。つまり、保持部2は、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部側が開放した状態となっている。これにより、収容空間Rが保持部2の外側に開放するように構成されている。そして、保持部2の開放した部分から陽極材を収容空間Rに収容することが可能となっている。保持部2は、収容空間Rに収容された陽極材が意図せずに収容空間Rから外側へ抜け落ちてしまうのを防止するべく、抜落防止手段2dを備えている。該抜落防止手段2dは、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部に備えられている。具体的には、抜落防止手段2dは、一対の対向部2a,2bのX方向における各他端部から突出するように形成された一対の抜落防止突起2e,2fから構成されている。該一対の抜落防止突起2e,2fは、一対の対向部2a,2bが対向する方向に突出するように形成されている。また、一対の抜落防止突起2e,2fは、突出方向の先端部同士が離間するように形成されている。これにより、斯かる先端部間の間隙を通して陽極材を収容空間Rに収容することが可能となっている。また、収容空間R内の陽極材が保持部2の開放する側具体的には、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部側に移動した際には、抜落防止突起2e,2fが陽極材と接触するため、意図せずに陽極材が収容空間Rから抜け落ちてしまうのを防止することが可能となっている。上記のように構成された保持部2は、陽極材が凹部の内面と接触しないように陽極材を保持するように構成されている。具体的には、保持部2は、陽極材を収容空間Rに収容した際に、陽極材におけるX方向の外周例えば、帯状の陽極材の場合には、幅方向の外周の全体が収容空間Rの内側に位置するように構成されている。これにより、陽極材を保持した状態で固定具1を凹部内に配置した際に、陽極材における保持部2によって保持された領域が凹部の内面と接触するのを防止することが可能となっている。また、保持部2は、弾性変形可能な素材より好ましく、更に絶縁性を有する素材を用いて一体的に形成されることが好ましい。このような素材を用いて保持部2を形成することで、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部間の間隔を一次的に広げることが可能となる。具体的には、連結部2cが一対の対向部2a,2bよりも外周形状が細く形成されていることで、一対の対向部2a,2bのX方向における他端部同士を離間させるように力を加えた際に、連結部2cが湾曲するように弾性変形することとなる。また、一対の対向部2a,2b自体も湾曲するように弾性変形することとなる。このため、斯かる他端部間の間隔を容易に広げることが可能となる。これにより、斯かる他端部間の間隙具体的には、抜落防止突起2e,2f間の間隙を通して陽極材を収容空間Rに収容する際に、抜落防止突起2e,2fが陽極材と接触しない程度に斯かる他端部間の間隙を広げることができ、保持部2に陽極材を保持させる作業を容易に行うことが可能となる。また、陽極材を収容した後は、一対の対向部2a,2bおよび連結部2cが変形前の状態に戻るため、斯かる他端部間の間隔が元の状態に戻る。このため、意図せずに陽極材が収容空間Rから抜け落ちてしまうのが防止される。また、保持部2は、固定具1が凹部内に配置された際に、凹部の底部と当接して固定具1を支えるように構成されている。このため、保持部2の厚みX方向およびY方向に直行する方向のZ方向の厚みとしては、凹部の開放方向に沿って起立した状態を良好に維持することができる程度の厚み例えば、8mm以上であることが好ましい。延出部3は、保持部2の一方向X方向における両端部のうち、少なくとも一方の端部から延出するように形成されている。本実施形態では、保持部2におけるX方向における両端部のそれぞれから少なくとも1つの延出部3が延出するように形成されている。より詳しくは、延出部3は、対向部2aのX方向における両端部のそれぞれから延出するように形成されている。つまり、本実施形態では、一対の延出部3,3の間に保持部2が位置している。また、一対の延出部3,3は、保持部2と一体的に形成されている。また、延出部3は、保持部2のY方向に対して交差する方向に延出するように形成されている。具体的には、延出部3は、保持部2の中央部即ち、収容空間Rの中央部から、保持部2のX方向における端部側へ向かう方向以下、側方と記すに向かって延出するように形成されている。また、延出部3は、固定具1が凹部内に配置された状態で、保持部2よりも凹部の開放方向側に延出するように形成されている。つまり、延出部3は、延出方向の先端部が保持部2よりも側方側に位置すると共に、保持部2よりも凹部の開放方向側に位置するように構成されている。また、一対の延出部3,3は、固定具1をY方向に沿って見た際に、保持部2を中心にX方向に沿って延出するように形成されている。つまり、一対の延出部3,3は、固定具1をY方向に沿って見た際に、保持部2を中心に対称位置から延出するように形成されている。一対の延出部3,3の先端部間の間隔Lとしては、特に限定されるものではないが、凹部の内面における一対の延出部3,3と接触する領域間の間隔例えば、溝状の凹部の場合には、幅方向の間隔に対して、1mm以上大きいことが好ましい。また、延出部3は、延出方向先端側の断面形状が基端側の断面形状よりも小さくなるようにテーパー状に形成されている。つまり、延出部3は、先端側に向かうに連れて先細りとなるように形成されている。また、延出部3は、凹部の内面と接触した際に生じる摩擦力を向上させるために、摩擦力向上手段3aを備えている。該摩擦力向上手段3aは、延出部3の先端部における凹部の内面と接触可能な領域に備えられている。本実施形態では、延出部3の先端部における側方側の面に備えられている。摩擦力向上手段3aは、斯かる領域に凹凸を形成することで構成されている。本実施形態では、斯かる凹凸は、固定具1における前記Z方向に沿って形成されている。延出部3は、凹部の内面との接触によって弾性変形するように構成されている。具体的には、延出部3は、凹部の内面と接触した際に凹部の内面によって付勢されて凹部の開放方向側に弾性変形するように構成されている。つまり、延出部3は、弾性変形可能な素材より好ましく、更に絶縁性を有する素材を用いて形成されることが好ましい。また、延出部3は、保持部2と一体的に形成されることが好ましい。延出部3は、凹部の内面と接触することで、凹部の開放方向に向かって凹部の内面に係止されるように構成されている。具体的には、延出部3に対して凹部の開放方向に向かって力が加わることで、延出部3と凹部の内面との間に摩擦力が生じ、斯かる摩擦力によって延出部3が凹部の内面に係止されるように構成されている。また、延出部3が凹部の内面と接触することによって弾性変形することで、延出部3には変形前の状態に戻ろうとする応力スプリングバックが生じることとなる。これにより、凹部の内面が延出部3によって押圧された状態となるため、延出部3と凹部の内面との間に生じる摩擦力が向上し、効果的に延出部3が凹部の内面に係止される。次に、上記の固定具1を用いて陽極材を凹部内に固定する方法について、図2および3を用いて説明する。以下の説明では、複数の固定具1を用いて帯状の陽極材A例えば、幅が13mm程度を溝状の凹部D例えば、幅が25mm程度、深さが20mm程度内に固定する方法について説明する。また、凹部Dは、上方に向かって開放するように形成されている。まず始めに、陽極材Aを長手方向に沿って複数箇所で複数の固定具1を用いて保持する。陽極材Aを保持する位置としては、特に限定されるものではないが、長手方向に沿って等間隔であることが好ましい。また、固定具1同士の間隔としては、陽極材Aにおける固定具1間の領域が弛んで凹部Dの内面凹部底面D2に接触しないような間隔とする。例えば、固定具1間の間隔としては、250mm以下とすることが好ましい。つまり、陽極材Aの長手方向の1000mmの領域を等間隔で4個以上の固定具1を用いて保持することが好ましい。次に、陽極材Aを保持した状態の各固定具1を凹部D内に配置する。具体的には、一対の延出部3,3が一対の凹部壁面D1,D1と接触するように、固定具1を凹部D内に押し込むようにして配置する。この際、一対の延出部3,3は、一対の凹部壁面D1,D1に摺接した状態で凹部底面D2側へ移動し、保持部2が凹部底面D2に当接した位置で停止する。凹部D内に配置された固定具1は、図2に示すように、Y方向が上下方向に沿うように起立した状態となっている。また、保持部2は、略水平方向に具体的には、凹部壁面D1側に向かって開放した状態となっている。また、一対の延出部3,3は、保持部2の上端側に位置している。そして、一対の延出部3,3具体的には、その先端側が一対の凹部壁面D1,D1と接触した状態となると共に、保持部2具体的には、対向部2bが凹部底面D2に当接した状態となっている。また、一対の延出部3,3は、凹部壁面D1に摺接した状態で凹部底面D2側へ移動することで、凹部壁面D1によって付勢されて凹部Dの開放方向側本実施形態では、上方側に湾曲するように弾性変形した状態となっている。つまり、一対の延出部3,3間の間隔Lは、固定具1を凹部D内に配置する前よりも小さくなっている。この状態において、固定具1は、凹部Dの開放方向に対して本実施形態では、上方側に向かって凹部Dの内面具体的には、凹部壁面D1に係止される。具体的には、一対の延出部3,3が一対の凹部壁面D1,D1と接触した状態となることで、固定具1を上方側へ移動させるように力を加えた際に、延出部3と凹部壁面D1との間に摩擦力が生じることとなる。更に、弾性変形した一対の延出部3,3には、変形前の形状に戻ろうとする応力が生じるため、一対の凹部壁面D1,D1が一対の延出部3,3によって押圧された状態となる。このため、延出部3と凹部壁面D1との間に生じる摩擦力がさらに大きなものとなる。また、摩擦力向上手段3aを構成する凹凸によって、延出部3が凹部壁面D1を押圧する力が凸部の先端に集中するため、延出部3と凹部壁面D1との間に生じる摩擦力がさらに大きなものとなる。このように、延出部3と凹部壁面D1との間に生じる摩擦力によって、固定具1が凹部Dの開放方向に対して凹部Dの内面に係止される。これにより、陽極材Aを保持した固定具1を凹部D内に配置することで、陽極材Aが凹部D内に固定される。また、上記のように一対の延出部3,3が弾性変形することで、保持部2が凹部Dの内面凹部底面D2に押圧されることとなる。具体的には、上記のように弾性変形した一対の延出部3,3の応力は、凹部底面D2側に向かっても働くため、一対の延出部3,3の基端側保持部2と連結されている側が保持部2を凹部底面D2側へ押圧することとなる。これにより、保持部2が凹部底面D2に押し付けられた状態となるため、凹部D内での固定具1の起立状態を安定させることができ、陽極材Aが凹部D内に効果的に固定される。上記のように凹部D内に配置された固定具1は、一対の延出部3,3の間に保持部2が位置しているため、保持部2が一対の凹部壁面D1,D1から離間した状態となっている。そして、保持部2に保持された陽極材Aは、一対の凹部壁面D1,D1および凹部底面D2から離れた位置に固定されている。また、凹部D内に配置された各固定具1は、図3に示すように、陽極材Aが凹部Dの内面凹部底面D2と接触しないように陽極材Aを保持している。具体的には、陽極材Aにおける固定具1間の領域が弛むことなく固定具1間に張り渡された状態となるため、陽極材Aと凹部底面D2との間に間隔が形成され、陽極材Aと凹部底面D2とが接触することがない。つまり、上記のように複数の固定具1によって陽極材Aが凹部D内に固定されることで、凹部D内の陽極材Aは、凹部Dの各内面から離間した状態となっている。なお、上記のようにして陽極材Aが固定された凹部Dは、種々の材料によって埋め込まれる。例えば、硬化前のセメントを凹部Dに流し込むことで、凹部Dを埋め込むことができる。この際、陽極材Aにおける固定具1間の領域では、凹部底面D2との間に隙間が形成されているため、陽極材Aと凹部底面D2との間にもセメントが流れ込む。これにより、陽極材Aと凹部底面D2との間に空間が形成されて防食電流の供給が良好に行われなくなるのを抑制することができる。また、陽極材Aにおける固定具1間の領域は、固定具1によって保持されていないため、斯かる領域では固定具1の影響を受けることなく防食電流の供給を行うことができる。また、凹部Dを開放方向から見た際に、凹部Dが曲線状に形成されている場合には、凹部Dの形状に応じて陽極材Aを湾曲等させて凹部D内に固定する必要がある。このような場合、陽極材Aの長手方向に間隔を空けて複数の固定具1を配置して陽極材Aを保持することで、固定具1間の領域で陽極材Aを凹部Dの形状に沿わせて自由に湾曲等させることが可能となる。以上のように、本発明に係る固定具によれば、構造物の表面に形成された凹部内に陽極材を容易に固定することができると共に、陽極材と鋼材との接触によって短絡が生じるのを防止することができる。即ち、延出部3が凹部Dの内面と接触することによって凹部Dの開放方向に対して凹部Dの内面に係止されるように構成されていることで、凹部D内に固定具1を配置することによって、固定具1が凹部Dの開放方向に対して凹部D内に固定される。このため、陽極材Aを保持部2に保持した状態で凹部D内に固定具1を配置することによって、容易に陽極材Aを凹部D内に固定することができる。また、陽極材Aにおける保持部2によって保持された領域は、凹部Dの内面と接触しないため、斯かる領域の陽極材Aが凹部Dの内面に露出した鋼材と接触するのを防止することができる。これにより、斯かる領域の陽極材Aが鋼材と接触して短絡が生じるのを防止することができる。また、保持部2におけるX方向における両端部のそれぞれから延出部3が少なくとも一つ延出するように形成されていることで、凹部D内に固定具1を配置した際に、各延出部3が凹部Dの内面に接触して凹部Dの内面に係止されることとなる。これにより、凹部D内に配置された固定具1が凹部Dの内面の複数箇所に係止されるため、効果的に陽極材Aの固定を行うことができる。また、固定具1を複数用いて陽極材Aを保持することで、凹部D内の複数箇所で陽極材Aが凹部Dに固定されるため、陽極材Aを効果的に凹部D内に固定することができる。また、陽極材Aにおける固定具1間の領域が弛んで凹部Dの内面に接触しないように固定具1間の間隔を調節することができる。これにより、陽極材Aの全域に亘って凹部Dの内面との接触を防止することができ、短絡が生じるのを効果的に防止することができる。<第二実施形態>次に、本発明の第二実施形態について、図4および5を用いて説明する。第二実施形態に係る固定具10は、第一実施形態に係る固定具1と比較すると、主に保持部20の構成が異なるものである。従って、以下では、第一実施形態と異なる点を中心に説明し、同一の構成に対しては同一の符号を付すこととして説明を省略する。本実施形態に係る保持部20は、図4abに示すように、一対の対向部20a,20bが前記Y方向に沿って形成されており、連結部20cが前記X方向に沿って形成されている点で、第一実施形態に係る保持部2と異なっている。一対の対向部20a,20bは、前記Y方向に沿って形成されている。本実施形態では、一対の対向部20a,20bは、Y方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、一対の対向部20a,20bは、Y方向における両端間の長さが陽極材の厚みよりも僅かに長くなるように形成されている。また、一対の対向部20a,20bは、X方向に間隔を空けて配置されている。また、一対の対向部20a,20bは、略平行するように配置されている。そして、一対の対向部20a,20b間には、陽極材を配置可能な空間が形成されている。また、一対の対向部20a,20bは、Y方向における両端部のうち隣り合う一端部のそれぞれが連結部20cに連結されている。つまり、一対の対向部20a,20bは、連結部20cからY方向に沿って延出するように形成されている。連結部20cは、前記X方向に沿って形成されている。本実施形態では、連結部20cは、X方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、連結部20cは、X方向における両端間の長さが陽極材の幅よりも長くなるように形成されている。また、連結部20cは、X方向に直行する断面形状Y方向に沿った断面形状が、一対の対向部20a,20bのY方向に直行する断面形状X方向に沿った断面形状よりも大きくなるように形成されている。つまり、連結部20cは、一対の対向部20a,20bよりも外周形状が太くなるように形成されている。また、連結部20cは、前記X方向における両端部に一対の対向部20a,20bが連結されている。本実施形態では、連結部20cのX方向における一端部に、対向部20aのY方向における一端部が連結されると共に、連結部20cのX方向における他端部に、対向部20bのY方向における一端部が連結されている。また、連結部20cは、一対の対向部20a,20bと略直角をなすように連結されている。つまり、一対の対向部20a,20bおよび連結部20cは、正面視において略コ字状に連結されている。そして、一対の対向部20a,20bおよび連結部20cによって囲まれた空間に収容空間R’が形成されている。また、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部同士は、離間した状態となっている。つまり、保持部20は、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部側がY方向に開放した状態となっている。これにより、収容空間R’が保持部20の外側具体的には、Y方向に開放するように構成されている。そして、保持部20の開放した部分から陽極材を収容空間R’に収容することが可能となっている。保持部20は、収容空間R’に収容された陽極材が意図せずに収容空間R’から外側へ抜け落ちてしまうのを防止するべく、抜落防止手段2d’を備えている。該抜落防止手段2d’は、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部に備えられている。具体的には、抜落防止手段2d’は、一対の対向部20a,20bのY方向における各他端部から突出するように形成された一対の抜落防止突起2e’,2f’から構成されている。該一対の抜落防止突起2e’,2f’は、一対の対向部20a,20bが対向する方向に突出するように形成されている。また、一対の抜落防止突起2e’,2f’は、突出方向の先端部同士が離間するように形成されている。これにより、斯かる先端部間の間隙を通して陽極材を収容空間R’に収容することが可能となっている。また、収容空間R’内の陽極材が保持部2の開放する側具体的には、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部側に移動した際には、抜落防止突起2e’,2f’が陽極材と接触するため、意図せずに陽極材が収容空間R’から抜け落ちてしまうのを防止することが可能となっている。上記のように構成された保持部20は、陽極材が凹部の内面と接触しないように陽極材を保持するように構成されている。具体的には、保持部20は、陽極材を収容空間R’に収容した際に、陽極材の外周の全体が収容空間R’の内側に位置するように構成されている。これにより、陽極材を保持した状態で固定具10を凹部内に配置した際に、陽極材における保持部20によって保持された領域が凹部の内面と接触するのを防止することが可能となっている。また、保持部20は、弾性変形可能な素材より好ましく、更に絶縁性を有する素材を用いて一体的に形成されることが好ましい。このような素材を用いて保持部20を形成することで、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部間の間隔を一次的に広げることが可能となる。具体的には、一対の対向部20a,20bが連結部20cよりも外周形状が細く形成されていることで、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部同士を離間させるように力を加えた際に、一対の対向部20a,20bが湾曲するように弾性変形することとなる。また、連結部20cも湾曲するように弾性変形することとなる。このため、斯かる他端部間の間隔を容易に広げることが可能となる。これにより、斯かる他端部間の間隙具体的には、抜落防止突起2e’,2f’間の間隙を通して陽極材を収容空間R’に収容する際に、抜落防止突起2e’,2f’が陽極材と接触しない程度に斯かる他端部間の間隙を広げることができ、保持部20に陽極材を保持させる作業を容易に行うことが可能となる。また、陽極材を収容した後は、一対の対向部20a,20bおよび連結部20cが変形前の状態に戻るため、斯かる他端部間の間隔が元の状態に戻る。このため、意図せずに陽極材が収容空間R’から抜け落ちてしまうのが防止される。本実施形態では、保持部20の前記X方向における両端部には、一対の対向部20a,20bが位置しているため、延出部3は、一対の対向部20a,20bのうち、少なくとも一方から延出するように形成されている。具体的には、延出部3は、一対の対向部20a,20b具体的には、Y方向における他端部のそれぞれから延出するように形成されている。本実施形態に係る固定具10は、第一実施形態と同様にして凹部D内に配置されて陽極材Aを凹部D内に固定する。凹部D内に配置された固定具10の状態について、図5を用いて説明する。凹部D内に配置された固定具10は、Y方向が上下方向に沿うように起立した状態となる。また、保持部20は、上方に向かって即ち、凹部Dの開放方向に向かって開放した状態となっている。また、一対の延出部3,3は、保持部20の上端側に位置している。そして、一対の延出部3,3具体的には、その先端側が一対の凹部壁面D1,D1と接触した状態となると共に、保持部20具体的には、連結部20cが凹部底面D2に当接した状態となっている。また、一対の延出部3,3は、凹部壁面D1に摺接した状態で凹部底面D2側へ移動することで、凹部壁面D1によって付勢されて凹部Dの開放方向側本実施形態では、上方側に湾曲するように弾性変形した状態となっている。つまり、一対の延出部3,3間の間隔Lは、固定具1を凹部D内に配置する前よりも小さくなっている。また、一対の延出部3,3が一対の凹部壁面D1,D1によって付勢されることで、一対の対向部20a,20bが対向方向に向かって弾性変形する。具体的には、一対の対向部20a,20bのY方向における他端部間の間隔が狭くなるように弾性変形する。これにより、保持部20の開放する部分の間隔が狭くなるため、収容空間R’内の陽極材Aが保持部20の開放する部分から外側に抜け落ちてしまうのがより効果的に防止される。また、収容空間R’の体積が小さくなるため、陽極材Aのサイズによっては、一対の対向部20a,20bが陽極材Aに接触するため、収容空間R’から陽極材Aが抜け落ちるのを防止することができる。また、本実施形態に係る固定具10は、一対の対向部20a,20bが第一実施形態のようにY方向に沿って間隔を空けて配置されていないため、第一実施形態よりも保持部20のY方向における両端部間の長さを小さくすることができる。これにより、第一実施形態の固定具1を配置することができないような深さの浅い凹部であっても、該凹部内に固定具10を配置することが可能となる。<第三実施形態>次に、本発明の第三実施形態について、図6および7を用いて説明する。第三実施形態に係る固定具11は、第一実施形態に係る固定具1と比較すると、主に保持部21の構成が異なるものである。従って、以下では、第一実施形態と異なる点を中心に説明し、同一の構成に対しては同一の符号を付すこととして説明を省略する。本実施形態に係る保持部21は、図6abに示すように、一対の対向部21a,21bが前記Y方向に沿って形成されており、連結部21cが前記X方向に沿って形成されている点で、第一実施形態に係る保持部2と異なっている。一対の対向部21a,21bは、前記Y方向に沿って形成されている。本実施形態では、一対の対向部21a,21bは、Y方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、一対の対向部21a,21bは、Y方向における両端間の長さが陽極材の厚みよりも長くなるように形成されている。また、一対の対向部21a,21bは、X方向に間隔を空けて配置されている。また、一対の対向部21a,21bは、略平行するように配置されている。そして、一対の対向部21a,21b間には、陽極材を配置可能な空間が形成されている。また、一対の対向部21a,21bのY方向における両端部のうち隣り合う一端部のそれぞれは、Y方向に沿った平面とY方向に対して傾斜する平面とが対向した状態で鋭角に交差することで形成されている。これにより、一対の対向部21a,21bのY方向における各一端部は、正面視において三角形状となっており、先端部が尖状に形成されている。また、一対の対向部21a,21bは、Y方向における他端部のそれぞれが連結部21cに連結されている。つまり、一対の対向部20a,20bは、連結部21cからY方向に沿って延出するように形成されている。連結部21cは、前記X方向に沿って形成されている。本実施形態では、連結部21cは、X方向に沿って伸びる棒状に形成されている。また、連結部21cは、X方向における両端間の長さが陽極材の幅よりも長くなるように形成されている。また、連結部21cは、X方向に直行する断面形状Y方向に沿った断面形状が、一対の対向部21a,21bのY方向に直行する断面形状X方向に沿った断面形状よりも大きくなるように形成されている。つまり、連結部21cは、一対の対向部21a,21bよりも外周形状が太くなるように形成されている。また、連結部21cは、X方向における両端部に一対の対向部21a,21bが連結されている。本実施形態では、連結部21cのX方向における一端部に、対向部21aのY方向の他端部が連結されると共に、連結部21cのX方向における他端部に、対向部21bのY方向の他端部が連結されている。また、連結部21cは、一対の対向部21a,21bと略直角をなすように連結されている。つまり、一対の対向部21a,21bと連結部21cとは、正面視において略コ字状に連結されている。そして、一対の対向部21a,21bと連結部21cとによって囲まれた空間に収容空間R’’が形成されている。また、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部同士は、離間した状態となっている。つまり、保持部21は、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部側がX方向に開放した状態となっており、これにより、収容空間R’’が保持部21の外側具体的には、Y方向に開放するように構成されている。そして、保持部21の開放した部分から陽極材を収容空間R’’に収容することが可能となっている。保持部21は、収容空間R’’に収容された陽極材が収容空間R’’から外側へ抜け落ちてしまうのを防止するべく、抜落防止手段2d’’を備えている。該抜落防止手段2d’’は、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部側に備えられている。具体的には、抜落防止手段2d’’は、一対の対向部21a,21bのY方向における各一端部側から突出するように形成された一対の抜落防止突起2e’’,2f’’から構成されている。該一対の抜落防止突起2e’’,2f’’は、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部よりも他端部側に形成されている。また、一対の抜落防止突起2e’’,2f’’は、一対の対向部21a,21bが対向する方向に突出するように形成されている。また、一対の抜落防止突起2e’’,2f’’は、突出方向の先端部同士が離間するように形成されている。これにより、斯かる先端部間の間隙を通して陽極材を収容空間R’’に収容することが可能となっている。また、収容空間R’’内の陽極材が保持部2の開放する側具体的には、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部側から抜落防止突起2e’’,2f’’によって支えられるため、陽極材が収容空間R’’から抜け落ちてしまうのを防止することができる。上記のように構成された保持部21は、陽極材が凹部の内面と接触しないように陽極材を保持するように構成されている。具体的には、保持部21は、陽極材を収容空間R’’に収容した際に、陽極材の外周の全体が収容空間R’’の内側に位置するように構成されている。これにより、陽極材を保持した状態で固定具11を凹部内に配置した際に、陽極材における保持部21によって保持された領域が凹部の内面と接触するのを防止することが可能となっている。また、保持部21は、弾性変形可能な素材より好ましく、更に絶縁性を有する素材を用いて一体的に形成されることが好ましい。このような素材を用いて保持部21を形成することで、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部間の間隔を一次的に広げることが可能となる。具体的には、一対の対向部21a,21bが連結部21cよりも外周形状が細く形成されていることで、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部同士を離間させるように力を加えた際に、一対の対向部20a,20bが湾曲するように弾性変形することとなる。また、連結部20cも湾曲するように弾性変形することとなる。このため、斯かる他端部間の間隔を容易に広げることが可能となる。これにより、斯かる一端部間の間隙具体的には、抜落防止突起2e’’,2f’’間の間隙を通して陽極材を収容空間R’’に収容する際に、一対の抜落防止突起2e’’,2f’’が陽極材と接触しない程度に斯かる一端部間の間隙を広げることができ、保持部20に陽極材を保持させる作業を容易に行うことが可能となる。また、陽極材を収容した後は、一対の対向部21a,21bおよび連結部21cが変形前の状態に戻るため、斯かる一端部間の間隔も元の状態に戻る。このため、陽極材が収容空間R’’から抜け落ちてしまうのが防止される。本実施形態では、保持部21のX方向における両端部には、一対の対向部21a,21bが位置しているため、延出部3は、一対の対向部21a,21bのうち、少なくとも一方から延出するように形成されている。具体的には、延出部3は、一対の対向部21a,21bのそれぞれから延出するように形成されている。より詳しくは、延出部3は、一対の対向部21a,21bのY方向における他端部のそれぞれから延出するように形成されている。本実施形態に係る固定具11は、第一実施形態と同様にして凹部D内に配置されて陽極材Aを凹部D内に固定する。凹部D内に配置された固定具11の状態について、図7を用いて説明する。凹部D内に配置された固定具11は、Y方向が上下方向に沿うように起立した状態となる。また、保持部21は、下方に向かって即ち、凹部底面D2側に向かって開放した状態となっている。また、一対の延出部3,3は、保持部21の上端側に位置している。そして、一対の延出部3,3具体的には、その先端側が一対の凹部壁面D1,D1と接触した状態となると共に、保持部21が凹部底面D2に当接した状態となっている。本実施形態では、一対の対向部21a,21bのY方向における一端部側の先端部尖状の先端部が凹部底面D2に当接した状態となっている。また、保持部21に保持された陽極材Aと凹部底面D2との間には間隔が形成されている。具体的には、一対の抜落防止突起2e’’,2f’’が一対の対向部21a,21bのY方向における一端部よりも他端部側に形成されているため、一対の抜落防止突起2e’’,2f’’によって下方から支持された陽極材Aは、凹部底面D2から離間した状態となっている。本実施形態に係る固定具11を用いて凹部D内に陽極材Aを固定することで、例えば、硬化前のセメントを用いて凹部Dを埋め込む際に、陽極材Aにおける保持部21によって保持された領域と凹部底面D2との間の空間にもセメントを流し込むことができる。これにより、保持部21によって保持された領域からの凹部底面D2側への防食電流の供給を固定具11の影響を受けることなく行うことができる。なお、本発明に係る保持具は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。また、上記した複数の実施形態の構成や方法等を任意に採用して組み合わせてもよく1つの実施形態に係る構成や方法等を他の実施形態に係る構成や方法等に適用してもよく、さらに、下記する各種の変更例に係る構成や方法等を任意に選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。例えば、上記各実施形態の固定具のそれぞれを厚み方向に間隔を空けて二つ以上配置し、各固定具を連結することで、1つの固定具としてもよい。具体的には、図8aに示すように、第一実施形態に係る固定具1を厚み方向に間隔を空けて二つ配置し、各固定具1の対向部2a同士を固定具連結部4によって連結するようにしてもよい。該固定具連結部4は、二つの固定具1,1間の間隔を維持するように構成されている。固定具連結部4は、板状となるように形成されている。そして、二つの固定具1における各対向部2a,2aと一体的に形成されている。このような構成の固定具の厚み方向各固定具1の厚み方向に相当する方向の端部間の距離としては、斯かる固定具が凹部D内に配置された際に、凹部Dの開放方向に起立した状態を良好に維持することができる程度例えば、8mm以上であることが好ましい。また、第二実施形態に係る固定具10では、図8bに示すように、固定具10を厚み方向に間隔を空けて二つ配置し、各固定具10の連結部20c同士を固定具連結部4によって連結するようにしてもよい。また、第三実施形態に係る固定具11では、図9aに示すように、固定具11を厚み方向に間隔を空けて二つ配置し、各固定具11の連結部21c同士を固定具連結部4によって連結するようにしてもよい。また、上記各実施形態では、延出部3が一対備えられているが、これに限定されるものではなく、図9bに示すように、延出部3を一つ備えるような構成であってもよい。このように構成することで、保持部2が延出部3によって凹部壁面D1と凹部底面D2とに押圧されるため、凹部D内における固定具の安定性が良好なものとなる。具体的には、起立状態を良好に保持することができる。また、固定具全体のX方向における長さが延出部3を一対備えているものよりも短くなるため、幅の狭い凹部に対しても用いることができる。また、上記実施形態では、凹部Dが溝状に形成されているが、これに限定されるものではなく、孔状に形成されたものであってもよい。また、上記実施形態では、凹部Dが上方に開放するように形成されているが、これに限定されるものではなく、水平方向や下方に向かって開放するように形成されてもよい。水平方向に凹部が開放する場合には、各実施形態の固定具を凹部内に配置する際には、各固定具のY方向が水平方向となる。また、下方に向かって凹部が開放する場合には、各実施形態の保持部の下方側に延出部3が位置することとなる。また、上記実施形態では、固定具1を用いて凹部Dに陽極材Aを固定した後、セメントを用いて凹部Dが埋め込まれているが、これに限定されるものではなく、凹部Dが完全に埋め込まれない程度に凹部D内に硬化前のセメントを流し込んでおき、その状態で固定具1を用いて凹部Dに陽極材Aを固定し、その後、凹部Dを完全に埋め込むようにセメントをながしこんでもよい。"