"筒状のチャンバを有したバレルと、前記チャンバ内で回転することで、被混練物を下流側に押し出すスクリューセットと、前記スクリューセットに組み込まれ、前記チャンバ内壁面との間の間隙で剪断を付与し被混練物の混練を行う混練ロータと、を備えた連続混練装置において、前記混練ロータは、ロータ本体の外周に押出方向へ連続的に捻れた長翼とロータ本体軸端より延びる一個以上の短翼とを備え、前記短翼の長さをロータ本体の長さの1/2よりも短くしてなると共に、前記混練ロータの上流あるいは下流側の少なくとも一方に、不連続に断面形状が変化するニーディングディスクを配置したことを特徴とする連続混練装置。前記ニーディングディスクは被混練物の押出能力のない中立翼を有することを特徴とする請求項1記載の連続混練装置。しかしながら、上述した連続混練装置では、ゴム等の高粘性混練物は剪断発熱が大きく、連続混練装置の冷却性能が十分でないため高温になり、混練性能が低下してゴム品質の劣化等を招来するという虞があった。一方、温度上昇を防ぐため、回転シャフトの回転数を低下させたり、又は上述したバッチ式混練機のように、一旦ゴムを排出し再練りする等を行うと生産性が低下するという問題点がある。また、連続的に押出しつつ混練に必要な滞留時間を確保しようとすると必然的に装置の長さが大となる欠点もあった。本発明は、上記状況に鑑みてなされたものであり、被混練物の押出し能力を確保しつつ剪断性を上げて混練品質の向上が図れる連続混練装置を提供することを目的とする。上記課題を解決する本発明に係る連続混練装置は、筒状のチャンバを有したバレルと、前記チャンバ内で回転することで、被混練物を下流側に押し出すスクリューセットと、前記スクリューセットに組み込まれ、前記チャンバ内壁面との間の間隙で剪断を付与し被混練物の混練を行う混練ロータと、を備えた連続混練装置において、前記混練ロータは、ロータ本体の外周に押出方向へ連続的に捻れた長翼とロータ本体軸端より延びる一個以上の短翼とを備え、前記短翼の長さをロータ本体の長さの1/2よりも短くしてなると共に、前記混練ロータの上流あるいは下流側の少なくとも一方に、不連続に断面形状が変化するニーディングディスクを配置したことを特徴とする。また、前記ニーディングディスクは被混練物の押出能力のない中立翼を有することを特徴とする。本発明に係る連続混練装置によれば、混練ロータは、ロータ本体の外周に、押出方向へ連続的に捻れた長翼とロータ本体軸端より延びる一個以上の短翼とを備えると共に、前記短翼の長さをロータ本体の長さの1/2よりも短くしてなるので、被混練物の押出し能力を確保しつつ剪断性を上げて混練品質の向上が図れると共に、前記混練ロータの上流あるいは下流側の少なくとも一方に、不連続に断面形状が変化するニーディングディスクを配置したので、ニーディングディスクによる被混練物の非送り作用や戻し作用で混練ロータの機能がフルに発揮され、混練部における混練性能がより一層向上されるので、装置長さを短縮でき、省スペース化及び低コスト化が図れる。以下、本発明に係る連続混練装置を実施例により図面を用いて詳細に説明する。図1は本発明の実施例1を示す混練ロータの展開図、図2は翼捻れ角と軸方向圧力勾配との関係を示すグラフ、図3は二軸混練押出機の平断面図である。図3に示すように、二軸混練押出機1は、バレル2の内部に平行する一対のスクリューセット3を有する。このスクリューセット3は、ゴム又はゴム系組成物等の被混練物の供給側より、回転シャフト4の外表面にスクリューフィン5を備えた押出部6一端部と、回転シャフト4の外表面に複数個図示例では4個の混練ロータ7を備えた混練部8中間部と、回転シャフト4の外表面にスクリューフィン9を備えた押出部10他端部とから構成されている。従って、二軸混練押出機1においては、押出部6の相対向するスクリュー5は、図示しないホッパから投入された被混練物を下流方向に搬送して、混練部8に供給する。この混練部8では、回転シャフト4の外表面に備えられた複数個の混練ロータ7の噛み合いによって、また、この混練ロータ7の翼部先端とバレル2の内壁面との間に発生する剪断力によって被混練物を混練する。そして、混練済みの材料は、混練部8の下流側に位置する押出部10において相対向するスクリュー9によって次工程に搬出される。図1に示すように、前記混練ロータ7は、ロータ本体11の外周に、押出方向へ連続的に捻れた長翼12とロータ本体軸端の押出方向上流側と下流側より延びる二個一個又は三個以上でも良いの短翼13a,13bとを備えると共に、これら短翼13a,13bの長さLa,Lbをロータ本体の長さLの1/2よりも短くしてなる。また、前記長翼12のロータ本体軸線に対する捻れ角θLを30~60°に設定すると共に、押出方向上流側の短翼第1短翼13aのロータ本体軸線に対する捻れ角θSも30~60°に設定している。尚、押出方向下流側の短翼第2短翼13bにおいてもその捻れ角を30~60°に設定しても良い。このように構成されるため、二軸混練押出機1における混練部8においては、相対向する一対のロータ本体11は、互いに180°の位相差をもって配置されているので、それらの回転時には、一方のロータ本体11の長翼12が他方のロータ本体11の短翼13aと短翼13bの間をそれらと噛み合いながら通過していくことになる。これにより、被混練物の押出し能力を確保しつつ剪断性を上げて混練品質の向上が図れる。また、本実施例では、混練ロータ7における長翼12のロータ本体軸線に対する捻れ角θLを30~60°に設定すると共に、押出方向上流側の短翼第1短翼13aのロータ本体軸線に対する捻れ角θSも30~60°に設定しているので、被混練物の温度上昇が抑制される。以下に、その理由について図3のグラフを用いて説明する。図3のグラフから明らかなように、翼捻れ角θL,θSが45°のとき最大の圧力勾配が得られ、このときに被混練物の軸方向流れが最も良好となり、配合剤の混合及び分散性も最も良好となる。そして、翼捻れ角θL,θSが30~60°では、必要な剪断力を維持した状態で良好な軸方向流動性が確保されることになる。このような良好な軸方向流動性が確保されれば、被混練物の温度上昇が抑制されることになる。尚、上記実施例において、混練ロータ7はスクリューセット4上に、一個又は複数個宛、断続的に複数箇所配置されても良い。図4は本発明の実施例2を示す混練ロータの展開図である。これは、実施例1における混練ロータ7において、長翼12Aのロータ本体軸端側を切欠き、該長翼切欠き部の軸方向長さLc,Ldより短翼13a,13bの長さLa,Lbを長くした例である。その他の構成は実施例1と同様なので、図1と同一部材には同一符号を付して重複する説明は省略する。これによれば、実施例1と同様の作用効果に加えて、長翼切欠き部にて被混練物の流れを分岐することで、長翼12Aでの軸方向流動性がより一層向上されるという利点がある。図5は本発明の実施例3を示す混練ロータの展開図である。これは、実施例1及び2における混練ロータ7において、押出方向下流側の短翼13bの捻れ角を反転させた、つまり押出方向上流側に向けて短翼13bの角度を外側に拡げた例である。その他の構成は実施例1と同様なので、図1と同一部材には同一符号を付して重複する説明は省略する。これによれば、実施例1と同様の作用効果に加えて、混練ロータ7において被混練物を押し出しつつ反転させた短翼13bにより混練滞留時間が増加されて、混練品質の向上がより一層図れるという利点がある。図6は本発明の実施例4を示すロータ軸/翼径比とゴム温度冷却性能との関係を示すグラフである。これは、実施例1乃至3における混練ロータ7図1,図4及び図5参照において、ロータ本体外径ロータ軸D1と翼径D2との比であるD1/D2が0.35以上、好ましくは0.5以上に設定した例であり、その他の構成は実施例1乃至3と同様なので、図1,図4及び図5と同一部材には同一符号を付して重複する説明は省略する。これによれば、実施例1乃至3と同様の作用効果に加えて、混練ロータ7における冷却性能伝熱能力がより一層向上されるという利点がある。即ち、前記D1/D2の設定により、混練ロータ7とバレル2図3参照との間の被混練物の厚みを伝熱能力の面から適正化でき、バレル2内部の冷却水による冷却機構の冷却作用を十分に発揮させられて混練部8図3参照の冷却性能が高められることから、図6に示す実験結果でも判るように、冷却時間被混練物の滞留時間が短くても温度低下の効果が期待でき、被混練物の材料に左右されない汎用性の高い二軸混練押出機1図3参照を提供することができるのである。図7は本発明の実施例5を示す二軸混練押出機の平断面図である。これは、実施例1乃至4における混練ロータ7図示例では1個であるが図3のように複数個連接されていても良いの上流側と下流側にどちらか一方でも良いニーディングディスク15A,15Bを配置した例であり、その他の構成は実施例1乃至4と同様なので、図3と同一部材には同一符号を付して重複する説明は省略する。前記ニーディングディスク15A,15Bは不連続に断面形状が変化するものや被混練物の押出能力のない中立翼を有するものが選択される。これによれば、実施例1乃至4と同様の作用効果に加えて、ニーディングディスク15A,15Bによる被混練物の非送り作用や戻し作用で混練ロータ7の機能がフルに発揮され、混練部8における混練性能がより一層向上されるので、装置長さを短縮でき、省スペース化及び低コスト化が図れるという利点がある。尚、上記実施例において、前記混練ロータ7とニーディングディスク15A,15Bの組合せは、スクリューセット4上に連続的あるいは断続的に複数箇所設置されても良い。図8は本発明の実施例6を示す一軸混練押出機の平断面図である。これは、実施例1乃至4における混練ロータ7を一軸混練押出機に適用した例であり、その他の構成は実施例1乃至4と同様なので、図3と同一部材には同一符号を付して重複する説明は省略する。これによるも二軸混練押出機と同様の作用効果が得られる。尚、図9は従来技術と本発明の分散度改善効果を比較したグラフである。図中1は従来のスクリューのみの場合で、2は従来のスクリューの途中にニーディングディスクを配置した場合で、3はスクリューの途中に本発明の混練ロータを配置した場合で、4はスクリューの途中に本発明の混練ロータを配置すると共にその上流側に本発明のニーディングディスクを配置した場合で、5はスクリューの途中に本発明の混練ロータを配置すると共にその下流側に本発明のニーディングディスクを配置した場合で、6はスクリューの途中に本発明の混練ロータを配置すると共にその上流側と下流側に本発明のニーディングディスクを配置した場合である。本グラフからも、本発明は従来技術よりも分散度改善効果が高いことが判る。"