ノズル12であって、a.中心胴体34と、b.前記中心胴体34の少なくとも一部分を円周方向に囲んで、該中心胴体34との間に環状通路40を画成するシュラウド36と、c.前記中心胴体34内部に延在する閉ループ冷却回路44とを備えるノズル12。前記閉ループ冷却回路44を通って流れる冷却媒体32をさらに含む、請求項1記載のノズル12。前記冷却媒体32が、蒸気、不活性ガス、冷却剤又は希釈剤の少なくとも1つを含む、請求項2記載のノズル12。前記中心胴体34とシュラウド36の間に1以上の翼42をさらに含む、請求項1乃至請求項3のいずれか1項記載のノズル12。前記閉ループ冷却回路44が前記1以上の翼42内部に延在する、請求項4記載のノズル12。前記閉ループ冷却回路44が、前記1以上の翼42を通る冷却媒体32のための流体連通を形成する、請求項4又は請求項5記載のノズル12。前記閉ループ冷却回路44が、前記シュラウド36に沿って該ノズル12外部に延在する、請求項1乃至請求項6のいずれか1項記載のノズル12。前記閉ループ冷却回路44が供給口46及び戻り口48を含む、請求項1乃至請求項7のいずれか1項記載のノズル12。ノズル12を冷却する方法であって、a.前記ノズル12内部の閉ループ冷却回路44を通して冷却媒体32を流すステップを含む方法。前記ノズル12の中心胴体34内部の前記閉ループ冷却回路44を通して前記冷却媒体32を流すステップをさらに含む、請求項9記載の方法。前記ノズル12を囲むシュラウド36外部の前記閉ループ冷却回路44を通して前記冷却媒体32を流すステップをさらに含む、請求項9又は請求項10記載の方法。シュラウド36と中心胴体34の間に延在する翼42内部の前記閉ループ冷却回路44を通して前記冷却媒体32を流すステップをさらに含む、請求項9乃至請求項11のいずれか1項記載の方法。しかしながら、保炎又逆火の発生を減少させかつ/或いは防止するようなノズル設計における継続的な改良は、有用であると言える。本発明の態様及び利点は、以下において次の説明に記載しており、或いはそれら説明から自明なものとして理解することができ、或いは本発明の実施により学ぶことができる。本発明の一実施形態は、ノズルであり、本ノズルは、中心胴体を含む。シュラウドが、中心胴体の少なくとも一部分を円周方向に囲んで、該中心胴体とシュラウドの間に環状通路を画成する。閉ループ冷却回路が、中心胴体内部に延在する。本発明の別の実施形態は、ノズルであり、本ノズルは、中心胴体を含む。シュラウドが、中心胴体の少なくとも一部分を円周方向に囲んで、該中心胴体とシュラウドの間に環状通路を画成する。閉ループ冷却回路が、シュラウドに沿ってノズル外部に延在する。本発明はまた、ノズルを冷却する方法を含む。本方法は、ノズル内部の閉ループ冷却回路を通して冷却媒体を流すステップを含む。本明細書を精査することにより、当業者には、そのような実施形態の特徴及び態様並びにその他がより良好に理解されるであろう。添付図面の図を参照することを含む本明細書の以下の残り部分において、当業者に対する本発明の最良の形態を含む本発明の完全かつ有効な開示をより具体的に説明する。次に、その1以上の実施例を添付図面に示している本発明の現時点での実施形態を詳細に説明する。詳細な説明では、図面中の特徴要素を示すために参照符号及び文字表示を使用している。本発明の同様な又は類似した部品を示すために、図面及び説明において同様な又は類似した表示を使用している。各実施例は、本発明の限定ではなくて本発明の説明として示している。実際には、本発明においてその技術的範囲及び技術思想から逸脱せずに修正及び変更を加えることができることは、当業者には明らかであろう。例えば、一実施形態の一部として例示し又は説明した特徴要素は、別の実施形態で使用してさらに別の実施形態を生成することができる。従って、本発明は、そのような修正及び変更を特許請求の範囲及びその均等物の技術的範囲内に属するものとして保護することを意図している。本発明の様々な実施形態は、ノズル表面に対して冷却を行なって、保炎の発生を減少させ、また保炎が発生した場合には、ノズル表面に対する損傷を低減及び/又は防止する。具体的な実施形態は、ノズル構成要素を通して及び/又は該ノズル構成要素に隣接して冷却媒体を循環させて、ノズルを冷却する閉ループ冷却回路を含むことができる。図1は、本発明の一実施形態による燃焼器10の簡略断面図を示している。図示するように、燃焼器10は一般に、頂部キャップ14内に半径方向に配列された1以上のノズル12を含む。ケーシング16が、燃焼器10を囲んで、圧縮機図示せずから流出した空気又は加圧作動流体を閉じ込めることができる。端部キャップ18及びライナ20が、ノズル12の下流に燃焼チャンバ22を画成することができる。流れ孔26を備えた流れスリーブ24が、ライナ20を囲んで、該スリーブ24とライナ20の間に環状通路28を画成することができる。図2は、図1に示す燃焼器10の頂面図を示している。燃焼器10の様々な実施形態は、ノズルの異なる数及び構成を含むことができる。例えば、図2に示す実施形態では、燃焼器10は、半径方向に配置された5つのノズル12を含む。作動流体は、端部キャップ18に到達するまでスリーブ24とライナ20の間に環状通路28を通って流れ、端部キャップ18において、作動流体は、その方向を逆にしてノズル12を通ってかつ燃焼チャンバ22内に流れる。図1及び図2に示すように、ノズル12に対してマニホルド30を連結して、該ノズル12に及び/又は該ノズル12上に冷却媒体32を供給することができる。マニホルド30は、流体連通を形成する当業者に公知の任意のパイプ及びバルブ構成を含むことができる。冷却媒体32には、熱を除去するのに好適な任意の流体を含むことができる。例えば、冷却媒体32には、蒸気、冷却剤、不活性ガス、希釈剤、又は当業者に公知の別の好適な流体を含むことができる。冷却媒体32は、連続して又はノズル12に対して付加的冷却を行なうのが望ましい時にのみ、ノズル12に供給することができる。図3は、本発明の一実施形態によるノズル12の簡略断面図を示している。図3に示すように、ノズル12は一般に、中心胴体34及びシュラウド36を含む。中心胴体34は一般に、ノズル12の軸方向中心線38に沿って延在する。シュラウド36は、中心胴体34の少なくとも一部分を円周方向に囲んで、該中心胴体34とシュラウド36の間に環状通路40を画成する。ノズル12はさらに、中心胴体34とシュラウド36の間の環状通路40内に1以上の翼42を含むことができ、これら翼42は、該翼42上を流れる燃料及び/又は作動流体に接線方向速度を与えることができる。このようにして、作動流体は、環状通路40を通って流れかつ中心胴体34及び/又は翼42から該環状通路40内に噴射された燃料と混合させることができる。図3に示すように、ノズル12はさらに、ノズル12を通して及び/又は該ノズル12の周りで冷却媒体32のための流体連通を形成した閉ループ冷却回路44を含むことができる。本明細書で使用する場合に、閉ループというには、冷却媒体32が冷却回路44から意図的に放出されることなく、ノズル12を通ってかつ/又は燃焼チャンバ22内に流れることを意味している。図3に示すように、閉ループ冷却回路44は、中心胴体34、翼42並びに/或いはシュラウド36の1以上内に、それらの周りに並びに/或いはそれらを通って延在することができる。例えば、閉ループ冷却回路44は、中心胴体34内部に延在して該中心胴体34から熱を除去する、従って該中心胴体34の外部表面を冷却することができる。同様に、閉ループ冷却回路44は、シュラウド36に沿ってノズル12外部に延在して、該シュラウド36の内部表面を冷却することができる。図4及び図5により詳細に示すように、閉ループ冷却回路44はさらに、翼42内部に延在して、該翼42を通る却媒体32のための流体連通を形成することができる。例えば、図4に示すように、閉ループ冷却回路44は、翼42を通って該翼42の外部表面を冷却する蛇行流路を含むことができる。それに代えて、図5に示すように、閉ループ冷却回路44は、翼42に対する入口50及び出口52を含み、該翼42を通る冷却媒体32のための流体連通を形成することができる。このようにして、冷却媒体32は、閉ループ冷却回路44を通って流れて、中心胴体34、翼42及び/又はシュラウド36から熱を除去してノズル12のそれぞれの表面を冷却する。閉ループ冷却回路44が様々な位置に供給口46及び戻り口48接続部を備えて、マニホルド30から該閉ループ冷却回路44を通りかつマニホルド30に戻るように流れる冷却媒体32のための流体連通を形成することができることは、当業者には容易に分かるであろう。例えば、閉ループ冷却回路44は、シュラウド36を貫通する供給口及び戻り口接続部46、48を含むことができる。このようにして、冷却媒体32は、マニホルド30からシュラウド36を通りまた翼42及び/又は中心胴体34を通って流れた後に、シュラウド36を通ってマニホルド30に戻ることができる。それに代えて又は加えて、閉ループ冷却回路44は、シュラウド36を貫通する供給口接続部46及び中心胴体34を貫通する戻り口接続部48を含むことができる。このようにして、冷却媒体32は、マニホルド30からシュラウド36を通りまた翼42及び/又は中心胴体34を通って流れた後に、中心胴体34を通ってマニホルド30に戻ることができる。閉ループ冷却回路44におけるこれらの及びその他の流路は、本発明の様々な実施形態の技術的範囲内にある。図3、図4及び図5に関して前述しかつ図示した実施形態がノズルを冷却する方法を提供することは、当業者には容易に分かるであろう。例えば、本方法は、ノズル12内部の閉ループ冷却回路44を通して冷却媒体32を流すステップを含むことができる。具体的な実施形態では、本方法はさらに、中心胴体34内部の、翼42内部の及び/又はシュラウド36外部の閉ループ冷却回路44を通して冷却媒体32を流して、ノズル12から熱を除去するステップを含むことができる。本明細書では、本発明を最良の形態を含めて開示するとともに、装置又はシステムの製造使用及び方法の実施を始め、本発明を当業者が実施できるようにするため、例を用いて説明してきた。本発明の特許性を有する範囲は、特許請求の範囲によって規定され、当業者に自明な他の例も包含する。かかる他の例は、特許請求の範囲の文言上の差のない構成要素を有しているか、或いは特許請求の範囲の文言と実質的な差のない均等な構成要素を有していれば、特許請求の範囲に記載された技術的範囲に属する。