表面に波形の流路形成用パターンが複数列形成された伝熱プレートと、前記流路形成用パターンを反転した波形のパターン形状を有する伝熱プレートとを交互に積層し、前記流路形成用パターンの交差部を接合したプレート式熱交換器において、前記流路形成用パターンの交差部をろう付けにより接合するとともに、前記伝熱プレートの短軸方向の接合点間の距離Lと、前記伝熱プレートの短軸方向のフィレット寸法fが、0≦L-f/L×100≦40を満足する寸法であることを特徴とするプレート式熱交換器。前記流路形成用パターンの波形の波角度θ方向へ伸びる中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点の間に少なくとも一つの非接合波を設け、前記隣接する接合点のフィレットが異なる寸法で形成されていることを特徴とする請求項1記載のプレート式熱交換器。前記非接合波は、前記接合点における波高さより小さい波高さを有することを特徴とする請求項2記載のプレート式熱交換器。前記非接合波は、前記接合点における波高さと同等、または、前記接合点における波高さより大きい波高さを有することを特徴とする請求項2記載のプレート式熱交換器。前記流路形成用パターンが、V字状の波形と逆V字状の波形との組み合わせであることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のプレート式熱交換器。波高さhが0.8~1.4mm、波角度θが40~50°であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のプレート式熱交換器。前記流路形成用パターンの波形の波角度θ方向へ伸びる中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点のフィレットが異なる寸法で形成されていることを特徴とする請求項1記載のプレート式熱交換器。請求項1~7のいずれか一項に記載のプレート式熱交換器を流れる2種類の流体がカスケード接続された冷媒回路を有することを特徴とする冷凍サイクル装置。流路の断面形状を規定する一つのファクターである波高さh、あるいは水力直径Dhは、流体の流速に影響を与える。波角度θもまた流速と関係がある。特に、特許文献1や特許文献2のように、波高さhを1mm以下または0.5~1.5mmにすると、流速が増加し、圧力損失が過大になるため、圧力損失を低減する必要が生じてくる。そのため、プレート枚数を増やして流速を低減したり、波角度θを低減して流路抵抗を減らしたりして圧力損失を低減する。しかし、プレート枚数を増やすと、熱交換器の重量が増え、高価になる。また単に波角度θを低減例えば50°以下すると、隣り合う伝熱プレートとの接合点が増大し、流体の圧力損失増大や流路の閉塞を生じる。加えて、波ピッチΛを低減例えば4mm以下しても、隣り合う接合点同士の距離が短くなるため、流路がろう材で埋まり圧力損失増大や流路の閉塞を生じる。圧力損失の増大は伝熱プレート内の流速分布を不均一にするため、流体の偏流により有効伝熱面積の減少や凍結による破壊を生じる。また、圧力損失の増大は、このプレート式熱交換器を搭載したヒートポンプシステムの消費電力量を増大させ、さらには使用する流体を制限するなどの問題がある。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、流路断面の細径化が可能であるとともに、ろう材による流路の閉塞を抑制可能なプレート式熱交換器およびこの熱交換器を備えた冷凍サイクル装置を提供することを目的とする。本発明に係るプレート式熱交換器は、表面に波形の流路形成用パターンが複数列形成された伝熱プレートと、前記流路形成用パターンを反転した波形のパターン形状を有する伝熱プレートとを交互に積層し、前記流路形成用パターンの交差部を接合したプレート式熱交換器において、前記流路形成用パターンの交差部をろう付けにより接合するとともに、前記伝熱プレートの短軸方向の接合点間の距離Lと、前記伝熱プレートの短軸方向のフィレット寸法fが、0≦L-f/L×100≦40を満足する寸法であることを特徴とする。本発明のプレート式熱交換器は、流路形成用パターンの交差部をろう付けにより接合するとともに、伝熱プレートの短軸方向の接合点間の距離Lと、伝熱プレートの短軸方向のフィレット寸法fが、0≦L-f/L×100≦40を満足する寸法としたので、流路断面積を小さくすること流路断面の細径化が可能であるとともに、ろう材による流路の閉塞を抑制可能となる。また、フィレットの個数も減らせるため圧力損失増大を抑制できる。以下、本発明に係るプレート式熱交換器の実施の形態を図面に基づいて説明する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係るプレート式熱交換器100の概略構成図である。ここで、図1aはプレート式熱交換器100の側面図、図1bはエンドプレート1の正面図、図1cは伝熱プレート2の正面図、図1dは隣り合う伝熱プレート3の正面図、図1eは他方のエンドプレート4の背面図、図1fは伝熱プレート2と伝熱プレート3とを重ね合わせた状態の正面図である。図1に示すように、このプレート式熱交換器100は、伝熱プレート2と伝熱プレート3と交互に重ね合わせて積層し、この積層体伝熱プレート積層体20の一方側にエンドプレート1を、他方側に別のエンドプレート4を、それぞれ配置して、これらのプレート1、2、3、4をろう付けにより接合し一体化したものである。伝熱プレート2は、表面に流路形成用パターンとして逆V字状の波形9が長手方向図1において上下方向に複数列形成されている。逆V字状の波形9は長手方向の中心線に対して対称に配列されている。伝熱プレート3は、表面に流路形成用パターンとしてV字状の波形10が長手方向図1において上下方向に複数列形成されている。また、V字状の波形10も長手方向の中心線に対して対称に配列されている。なお、伝熱プレート3は、伝熱プレート2の上下を反転させたものである。伝熱プレート2と伝熱プレート3を交互に重ね合わせて積層することで、伝熱プレート積層体20が形成される。そして、逆V字状の波形9とV字状の波形10とが交差する点をろう付けにより接合することにより、隣接する接合点間に形成される隙間に熱交換用流体が流れるようになっている。そして、図1fに示す破線で囲われた長方形状の領域に流路形成用パターンが形成され、熱交換のための伝熱面伝熱領域15となる。流路形成用パターンは、プレス加工またはエッチング等によって形成される。エンドプレート1は、補強用のプレートであり、サイドプレートとも呼ばれている。このエンドプレート1は、第1流体の流入管5と第1流体の流出管7、および、第2流体の流入管6と第2流体の流出管8を長方形の四隅に備えている。また、伝熱プレート2、3にも、第1流体の流入管5に連通する連通孔11と、第1流体の流出管7に連通する連通孔13と、第2流体の流入管6に連通する連通孔12と、第2流体の流出管8に連通する連通孔14とが、それぞれ設けられている。また、エンドプレート4も、補強用のプレートであり、サイドプレートとも呼ばれている。エンドプレート4は、一方の流体、例えば第1流体を流入側から流出側へ折り返す作用を果たす。エンドプレート1、4はいずれもプレート式熱交換器100を補強するためのもので、これにより耐圧性向上が図られている。上述のプレート1~4は、以下の説明では平面形状が長方形であるとして説明するが、平面形状に限られるものではなく、正方形などでもよい。また、プレート1~4は、金属プレートにより形成される。特に、伝熱プレート2、3には機械的強度のほか、熱伝導率、伸び率などの特性を考慮して材料が選定される。このような材料として、アルミニウム、ステンレス、銅などが適している。図2は、プレート式熱交換器100における流体の流れを示す概要図で、実線矢印は第1流体の流れXを表し、破線矢印は第2流体の流れYを表しているものとする。なお、図2では、2種類の流体の流れを分かりやすくするため、伝熱プレート積層体20を分離して表している。図2に示すように、このプレート式熱交換器100は、第1流体と第2流体とが混合しないように、第1流体の流れXおよび第2流体の流れYが、伝熱プレート2又は3の一つ置きに、例えば上下の対向流として形成されている。図3は、波角度θ、波ピッチΛ、波高さh等の変数の定義を示す説明図である。なお、図3では、一例として伝熱プレート2を取り上げており、図3aは伝熱プレート2の平面図、図3bは図3aの波形に対し垂直方向の波形状を示す拡大断面図である。ここで、図3に示す各変数の定義を示す。なお、図3bに示す波の曲率をRとする。波角度θは、逆V字状の波形9又はV字状の波形10の配列方向中心線に対する傾斜角度である。波ピッチΛは、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向における隣り合う波の谷と谷又は山と山の各頂点間の距離である。波高さhは、上記波の山と谷との間の距離である。波長さsは、上記波のプレート板厚tの中心線の長さである。また、面積拡大率Φは、s/Λで定義される。図4aは、本発明の実施の形態1における接合点16の位置、短軸方向のフィレット17の寸法fおよび隣り合う接合点16同士のプレート短軸方向の距離Lを示す図で、図4bは、図4aのA-A’における拡大断面図である。ここで、プレート短軸方向とは、本例では伝熱プレート2、3の短辺方向をいうものとする。図4aに示すように、伝熱プレート2の逆V字状の波形9と伝熱プレート3のV字状の波形10とが交差する点接合点16をろう付けにより接合する。このとき、本実施の形態1では、図4a、bからも分かるように、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点16の間に少なくとも一つの非接合波22を設けたものである。つまり、接合点16をプレート短軸方向に一つ置きに形成するものである。そして、非接合波22の波高さh2を接合点16における波高さh1よりも小さくh2<h1形成している。このように形成されたフィレット17間の流路24に前述の第1流体または第2流体が流れる。本実施の形態1では、上記のように、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点16の間に少なくとも一つの非接合波22を設けることにより、プレート短軸方向の接合点16b-c間の距離をLとし、プレート短軸方向のフィレット17の寸法をfとすると、プレート短軸方向の接合点16間距離Lが、0≦L-f/L×100≦40のように短いときでも、流路24の断面積を小さく流路断面の細径化することができるとともに、ろう材による流路24の閉塞を防止できるという効果がある。したがって、伝熱プレート2、3内の速度分布の不均一性から生じる有効伝熱面積の低減や凍結を改善することができる。また、接合点数を減少させることができ、これによりろう材の使用量も低減できるため、熱交換器のコスト低減や軽量化が可能である。なお、図4は2種類の波高さ寸法で述べているが、波高さ寸法は複数あってよく、流体や流速分布に合わせて接合点数を調整しても良い。また、非接合波22の波高さh2を接合点16における接合波21の波高さh1と同じ、もしくは波高さh1よりも大きくh2>h1形成してもよい。また、流路形成用パターンはV字状の波形に限らず、山形状、円弧状、鋸歯状でもよい。実施の形態2.図5は、本発明の実施の形態2における接合点の位置、短軸方向のフィレット寸法fおよび隣り合う接合点同士の短軸方向の距離Lを示す図である。本実施の形態2のプレート式熱交換器図示省略は、図1及び図2に示したプレート式熱交換器100と同様の構成となっている。実施の形態1では、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点16の間に少なくとも一つの非接合波22を設けた構成について説明したが、本実施の形態2では、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向に連続する波の隣接する接合点16と16におけるフィレット17を異なるフィレット寸法fで形成するものである。すなわち、本実施の形態2では、図5に示すように、接合点16のフィレット寸法f1を接合点16のフィレット寸法f2よりも小さくf1<f2形成することにより、プレート短軸方向に隣接する接合点16と16間の距離Lとプレート短軸方向のフィレット寸法fが0≦L-f/L×100≦40のように短いときでも、ろう材による流路24の閉塞を防止できるという効果がある。したがって、実施の形態1とほぼ同様の効果がある。また、フィレット寸法fを小さくする方法として、隣り合う伝熱プレート2、3との接合点16に用いるろう材を部分的に板厚が薄いものに変えたり、ろう材自体の量を減らしたりしてフィレット寸法fを小さくする。また、隣り合う伝熱プレート2、3との接触を点接触にするとフィレット寸法fは小さく形成でき、面接触にするとフィレット寸法fは大きくなる。さらに、波の山部または谷部の曲率寸法R図3参照を小さくしてもフィレット寸法fは小さくなる。例えば、波角度θ方向に伸びる波形9の中心線に対し垂直な方向に連続する波の一波ごとに波の山部または谷部の曲率寸法Rを小さくすると、図5のようなフィレット寸法f1、f2の分布を形成できる。また、図5は2種類のフィレット寸法fで述べているが、フィレット寸法fは複数あってもよく、流体や流速分布に合わせてフィレット寸法fを調整しても良い。フィレット寸法fを部分的に小さくすると、流路24の閉塞を防ぐだけでなく、流体へ与える抵抗が小さくなるため圧力損失を低減できる。このため、作動圧力の低い冷媒例えば、炭化水素、低GWP冷媒等を使用できる。また、部分的にでも完全にフィレットを無くすと伝熱面15の接合強度が低下するため、本実施の形態2のように小さいフィレット18を形成することにより、伝熱面15の著しい強度低下を防止できる。実施の形態3.図6は、本発明の実施の形態3における波角度θおよび波ピッチΛを変化させたときのプレート短軸方向の接合点間距離Lを示す図であり、図6aは波角度θが65°、波ピッチΛが4mmの場合、図6bは波角度θが45°、波ピッチΛが4mmの場合である。但し、本例では波ピッチΛは同一としている。本実施の形態3のプレート式熱交換器図示省略は、図1及び図2に示したプレート式熱交換器100と同様の構成となっている。以上の実施の形態2では、異なるフィレット寸法fを持つものであるが、本実施の形態3では、波高さhが0.8~1.4mm、波角度θが40~50 ゚であるものについて説明する。本実施の形態3は、波の高さhを0.8~1.4mmに細径化しているため、波角度θが50°より大きくなると圧力損失が過大となり、プレート枚数を増やして流路断面積を大きくし流速を減らす必要があることから、熱交換器の重量を低減することができない。このため、波角度θを小さくして圧力損失を低減する。例えば、図6に示すように波角度θを小さくする。図6bのように、波角度θを例えば65°から45°へ低減すると、プレート短軸方向の接合点16間の距離Lは、L1>L2となる。また、波角度θが45°のとき、波ピッチΛが4mm未満であると、接合点a、bで形成するそれぞれのろう材のフィレット17が結合し流路が閉塞することになる。図7は、波角度θとプレート式熱交換器の重量低減量との関係を示すグラフであるが、この図から熱交換器重量を低減する場合は、波の高さhが0.8~1.4mmの範囲では、波角度θは40~50°の範囲特に45°のとき、大きな重量低減効果が得られることが分かる。したがって、上記の波角度θが40~50°の範囲で伝熱面15を形成することが望ましい。しかし、波ピッチΛが4mm以下では、プレート短軸方向に隣接する接合点16間の距離Lとプレート短軸方向のフィレット寸法fが0≦L-f/L×100≦40となり、ろう材による流路の閉塞が生じる。このため、実施の形態1と実施の形態2を組合わせることにより、プレート短軸方向に隣接する接合点16間の距離Lとプレート短軸方向のフィレット寸法fが0≦L-f/L×100≦40となる場合でも、流路を閉塞することなく伝熱面15を形成できる。これにより実施の形態3は、実施の形態1および実施の形態2のろう材使用量削減による熱交換器重量低減とあわせて、大幅なプレート式熱交換器の重量低減が可能となる。実施の形態4.この実施の形態4では、以上の実施の形態1~3で説明したプレート式熱交換器100を搭載した冷凍サイクル装置について説明する。プレート式熱交換器100は、空調や、給湯、床暖房、発電、食品の加熱殺菌処理機器等の冷凍サイクル装置に利用される。図8に、本発明の実施の形態4に係る冷凍サイクル装置空気調和装置の回路図を示す。本実施の形態4に係る空気調和装置200は、熱源機である1台の室外機101、1台の室内機102、及び室外機101を流れる熱源側冷媒の冷熱を、室内機102を流れる熱媒体に伝達するための熱媒体変換機103を有している。室外機101と熱媒体変換機103とは、熱源側冷媒第1流体を導通する冷媒配管120で接続され、冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体変換機103と室内機102とは、熱媒体第2流体を導通する熱媒体配管121で接続され、熱媒体循環回路Bを構成している。室外機101には、少なくとも熱源側熱交換器110、圧縮機118、及び絞り装置111が搭載されている。室内機102には、少なくとも利用側熱交換器112が搭載されている。熱媒体変換機103には、少なくとも実施の形態1に係るプレート式熱交換器100及びポンプ119が搭載されている。なお、熱媒体変換機103にプレート式熱交換器100が搭載されている例を説明するが、室外機101、室内機102、及び熱媒体変換機103の熱交換器のうちの、少なくとも1つにプレート式熱交換器100が採用されていていればよい。また、本実施の形態4では、冷凍サイクル装置として、冷房運転を実施する空気調和装置200を一例として説明するが、冷媒循環回路Aに四方弁などを設けて、暖房運転も実施可能としてもよいことはいうまでもない。熱源側熱交換器110は、凝縮器として機能し、冷媒配管120を流れる熱源側冷媒と、室外空気との間で熱交換を行うものである。熱源側熱交換器110は、一方がプレート式熱交換器100に接続され、他方が圧縮機118の吐出側に接続される。圧縮機118は、熱源側冷媒を圧縮し、冷媒循環回路Aに搬送させるものである。圧縮機118は、吐出側が熱源側熱交換器110に接続され、吸入側がプレート式熱交換器100に接続されている。絞り装置111は、冷媒配管120を流れる熱源側冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置111は、一方が熱源側熱交換器110に接続され、他方がプレート式熱交換器100に接続されている。絞り装置111は、たとえば毛細管や電磁弁で構成するとよい。利用側熱交換器112は、熱媒体配管121を流れる熱媒体と、空調対象空間の空気との間で熱交換を行うものである。利用側熱交換器112は、一方がプレート式熱交換器100に接続され、他方がポンプ119の吸入側に接続される。プレート式熱交換器100は、熱源側冷媒及び熱媒体とを熱交換させるものである。プレート式熱交換器100は、冷媒配管120を介して圧縮機118の吸入側及び絞り装置111に接続されている。また、プレート式熱交換器100は、熱媒体配管121を介して利用側熱交換器112及びポンプ119に接続されている。すなわち、プレート式熱交換器100は、冷媒循環回路A及び熱媒体循環回路Bにカスケード接続されている。ポンプ119は、熱媒体を、熱媒体循環回路Bに搬送させるものである。ポンプ119は、吸入側が利用側熱交換器112に接続され、吐出側がプレート式熱交換器100に接続されている。次に、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の熱源側冷媒が圧縮機118によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機118から吐出された高温高圧のガス冷媒は、熱源側熱交換器110に流入する。そして、熱源側熱交換器110で室外空気に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱源側熱交換器110から流出した高圧の液冷媒は、絞り装置111で膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この低温低圧の二相冷媒は、蒸発器として作用するプレート式熱交換器100に流入する。そして、低温低圧の二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。プレート式熱交換器100から流出したガス冷媒は、圧縮機118へ再度吸入される。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。ポンプ119で加圧されて流出した熱媒体は、プレート式熱交換器100に流入し、プレート式熱交換器100の熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝達される。この熱媒体は、プレート式熱交換器100から流出すると、利用側熱交換器112に流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器112で室内空気から吸熱することで、空調対象空間の冷房を行なう。利用側熱交換器112から流出した熱媒体は、ポンプ119に再度吸入される。本実施の形態4によれば、前述のプレート式熱交換器100を搭載したものであるため、消費電力量を抑えCO2排出量を低減でき、信頼性の高い安価な冷凍サイクル装置200を提供することができる。