マクロ基地局と隣接し、セルラ移動通信システムで用いられる基地局であって、無線端末との通信を行う無線通信部と、自局に隣接するマクロ基地局のトラフィック負荷に関する隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部の消費電力状態を切り替えるように制御する制御部と、を備える基地局。基地局間通信を用いて前記隣接基地局負荷情報を受信するネットワーク通信部をさらに備え、前記制御部は、前記ネットワーク通信部が受信した前記隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部の消費電力状態を切り替えるように制御する、請求項1に記載の基地局。前記制御部は、前記隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部の動作を停止させる電源オフモードから、前記無線通信部を低消費電力状態で動作させる低消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項2に記載の基地局。前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部が新たに受信した第1の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が第1の閾値を上回る場合に、前記無線通信部を前記電源オフモードから前記低消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項3に記載の基地局。記憶部をさらに備え、前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部によって過去に得られた隣接基地局負荷情報であって、前記記憶部が条件別に記憶している第2の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が前記第1の閾値を上回る場合であっても、前記第1の隣接基地局負荷情報と、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報が前記第1の閾値を下回る場合には、前記無線通信部を前記電源オフモードから前記低消費電力モードに切り替えないように制御する、請求項4に記載の基地局。前記制御部は、前記隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部を低消費電力状態で動作させる低消費電力モードから、前記無線通信部を高消費電力状態で動作させる高消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項2に記載の基地局。前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部が新たに受信した第1の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が第2の閾値を上回る場合に、前記無線通信部を前記低消費電力モードから前記高消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項6に記載の基地局。記憶部をさらに備え、前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部によって過去に得られた隣接基地局負荷情報であって、前記記憶部が条件別に記憶している第2の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が前記第2の閾値を上回る場合であっても、前記第1の隣接基地局負荷情報と、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報が前記第2の閾値を下回る場合には、前記無線通信部を前記低消費電力モードから前記高消費電力モードに切り替えないように制御する、請求項7に記載の基地局。前記制御部は、前記隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部を高消費電力状態で動作させる高消費電力モードから、前記無線通信部を低消費電力状態で動作させる低消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項2に記載の基地局。前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部が新たに受信した第1の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が第3の閾値を下回る場合に、前記無線通信部を前記高消費電力モードから前記低消費電力モードに切り替えるように制御する、請求項9に記載の基地局。記憶部をさらに備え、前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部によって過去に得られた隣接基地局負荷情報であって、前記記憶部が条件別に記憶している第2の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が前記第3の閾値を下回る場合であっても、前記第1の隣接基地局負荷情報と、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報が前記第3の閾値を上回る場合には、前記無線通信部を前記高消費電力モードから前記低消費電力モードに切り替えないように制御する、請求項10に記載の基地局。前記制御部は、前記隣接基地局負荷情報に基づいて、前記無線通信部を低消費電力状態で動作させる低消費電力モードから、前記無線通信部の動作を停止させる電源オフモードに切り替えるように制御する、請求項2に記載の基地局。前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部が新たに受信した第1の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が第4の閾値を下回る場合に、前記無線通信部を前記低消費電力モードから前記電源オフモードに切り替えるように制御する、請求項12に記載の基地局。記憶部をさらに備え、前記隣接基地局負荷情報は、前記ネットワーク通信部によって過去に得られた隣接基地局負荷情報であって、前記記憶部が条件別に記憶している第2の隣接基地局負荷情報を含み、前記制御部は、前記第1の隣接基地局負荷情報が前記第4の閾値を下回る場合であっても、前記第1の隣接基地局負荷情報と、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、前記第1の隣接基地局負荷情報と同条件の第2の隣接基地局負荷情報が前記第4の閾値を上回る場合には、前記無線通信部を前記低消費電力モードから前記電源オフモードに切り替えないように制御する、請求項13に記載の基地局。マクロ基地局と隣接し、セルラ移動通信システムで用いられる基地局の制御方法であって、前記基地局に隣接するマクロ基地局のトラフィック負荷に関する隣接基地局負荷情報に基づいて、前記基地局に設けられた無線通信部の消費電力状態を切り替えるように制御するステップを有する、制御方法。図面を参照して、本発明の第1実施形態、第2実施形態、及びその他の実施形態を説明する。以下の各実施形態における図面において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付す。以下の各実施形態においては、3GPP3rdGenerationPartnershipProjectで仕様が策定されているLTELongTermEvolution規格に基づいて構成されるセルラ移動通信システムを説明するが、他の規格に基づいて構成されるセルラ移動通信システムに対して本発明を適用してもよい。また、以下の実施形態においては、本発明に係る基地局の一例としてのマイクロ基地局を説明するが、マイクロ基地局に限らず、ピコ基地局やフェムト基地局を本発明に係る基地局としてもよい。1第1実施形態以下、第1実施形態について、1.1LTEシステムの概要、1.2マイクロ基地局の構成、1.3モード切り替え動作、1.4第1実施形態の効果、1.5その他の実施形態の順に説明する。1.1LTEシステムの概要図1は、第1実施形態に係るセルラ移動通信システム1のネットワーク構成を示すネットワーク構成図である。図1に示すように、セルラ移動通信システム1は、無線端末UEUserEquipment、複数の無線基地局eNBevolvedNodeB、及び複数の移動管理装置MMEMobilityManagementEntity/ゲートウェイ装置S-GWServingGatewayを有する。複数の無線基地局eNBは、E-UTRANEvolvedUMTSTerrestrialRadioAccessNetworkを構成する。複数の無線基地局eNBのそれぞれは、無線端末UEにサービスを提供すべき通信エリアであるセルを管理する。無線端末UEは、ユーザが所持する無線通信装置であり、ユーザ装置とも称される。隣接する各無線基地局eNBは、基地局間通信を提供する論理的な通信路であるX2インターフェースを介して互いに通信可能である。また、複数の無線基地局eNBのそれぞれは、S1インターフェースを介して、EPCEvolvedPacketCore、具体的には、MME/S-GWと通信可能である。図2は、マイクロ基地局eNB-Bが設置される環境の一例を示す図である。マイクロ基地局eNB-Bは、マクロ基地局eNB-Aよりも小型に構成されており、マクロ基地局eNB-Aよりも最大送信電力の小さい無線基地局である。図2に示すように、マイクロ基地局eNB-Bは、マクロ基地局eNB-Aによってカバーできないエリアに設置される。具体的には、マイクロ基地局eNB-Bは、マクロ基地局eNB-A1、マクロ基地局eNB-A2、及びマクロ基地局eNB-A3のそれぞれに隣接して設置される。マイクロ基地局eNB-Bは、マクロ基地局eNB-A1のセルC-A1、マクロ基地局eNB-A2のセルC-A2、及びマクロ基地局eNB-A3のセルC-A3のそれぞれがカバーできないエリアを補完する役割を果たすことになる。なお、マイクロ基地局eNB-Bは、セクタ分割されていないマイクロ基地局、すなわちマイクロオムニ基地局である。マイクロ基地局eNB-Bは、1つの通信エリアすなわち、セルC-Bを管理する。マイクロ基地局eNB-Bに隣接するマクロ基地局eNB-A以下、隣接マクロ基地局eNB-Aと称するは、セクタ分割されており、複数の通信エリアセクタを管理する。1.2マイクロ基地局の構成次に、第1実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bの構成を説明する。図3は、マイクロ基地局eNB-Bの構成を示すブロック図である。1.2.1マイクロ基地局の概略構成図3に示すように、マイクロ基地局eNB-Bは、アンテナ101、無線通信部110、ネットワーク通信部120、電力供給部130、記憶部140、及び制御部150を有する。アンテナ101は、無線通信部110に接続されており、無線通信部110、ネットワーク通信部120、及び記憶部140のそれぞれは、制御部150に接続されている。アンテナ101は、無線信号の送受信に用いられる。アンテナ101は、複数のアンテナ素子を用いて構成されてもよい。無線通信部110は、例えば無線周波数RF回路や信号処理回路等を用いて構成され、アンテナ101を介して無線通信を行うように構成される。送信については、無線通信部110は、制御部150から入力される送信信号の符号化及び変調を行った後、アップコンバート及び増幅を行ってアンテナ101に出力する。受信については、無線通信部110は、アンテナ101から入力される受信信号の増幅及びダウンコンバートを行った後、復調及び復号を行って制御部150に出力する。ネットワーク通信部120は、X2インターフェイスを用いて隣接マクロ基地局eNB-Aとの通信を行い、S1インターフェイスを用いてMME/S-GWとの通信を行う。ネットワーク通信部120は、X2インターフェイスを用いて、隣接基地局負荷情報を受信する。隣接基地局負荷情報とは、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷に関する情報である。ネットワーク通信部120は、隣接基地局負荷情報を所定の時間間隔例えば5分間隔で受信する。隣接基地局負荷情報としては、例えば、LTEで定義されている以下のa~dの何れかの負荷情報が使用できる例えば、3GPPTS3642391214RESOURCESTATUSUPDATE参照。a時間周波数リソースの割り当て単位であるPRBPhysicalResourceBlockの使用数を示すRadioResourceStatus、b無線基地局とコアネットワークとの間のバックホールの負荷を示すS1TNLLoadIndicator、c無線基地局のハードウェア負荷を示すHardwareLoadIndicator、及び、d無線基地局の相対的な通信容量を示す指標である容量クラスとその中で利用可能な通信容量の割合を示すCompositeAvailableCapacityGroup。ただし、これらの情報を隣接基地局負荷情報とする場合に限らず、無線基地局が送受信するトラフィック量すなわちデータ量を通知する新規なメッセージ又は情報要素を定義し、当該メッセージ又は情報要素を隣接基地局負荷情報としてもよい。電力供給部130は、マイクロ基地局eNB-Bの各ブロックに電力を供給する。電力供給部130は、電源部131及び電源スイッチ部132を有する。電源部131は、ネットワーク通信部120、記憶部140、及び制御部150のそれぞれに接続されており、ネットワーク通信部120、記憶部140、及び制御部150のそれぞれに電力を供給する。電源スイッチ部132は、無線通信部110と電源部131との間の電力供給経路上に設けられ、無線通信部110及び電源部131のそれぞれに接続される。電源スイッチ部132は、制御部150からの制御信号に応じてオン/オフする。電源スイッチ部132がオンである場合には電源部131からの電力が無線通信部110に供給され、電源スイッチ部132がオフである場合には電源部131からの電力が無線通信部110に供給されない。なお、無線通信部110は、マイクロ基地局eNB-Bの各ブロックの中で最も消費電力の大きいブロックであるため、無線通信部110へ供給する電力を低下又は停止させると、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力を大幅に削減することができる。記憶部140は、例えばメモリを用いて構成され、マイクロ基地局eNB-Bの制御等に用いられる各種の情報を記憶する。制御部150は、例えばCPUを用いて構成され、マイクロ基地局eNB-Bが備える各種の機能を制御する。制御部150は、ネットワーク通信部120が受信した隣接基地局負荷情報に基づいて、無線通信部110の消費電力状態を切り替えるように制御する。第1実施形態では、消費電力状態は、無線通信部110の動作を停止させる電源オフモード、無線通信部110を低消費電力状態で動作させる低消費電力モード、及び無線通信部110を高消費電力状態で動作させる高消費電力モードを含む。電源オフモードにおいては、制御部150は、無線通信部110に対する電力供給を停止するよう電源スイッチ部132を制御する。電源オフモードから低消費電力モードに切り替わると、制御部150は、無線通信部110に対する電力供給を停止するよう電源スイッチ部132を制御するとともに、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する。低消費電力モードから高消費電力モードに切り替わると、制御部150は、無線通信部110の送信電力レベルを高レベルすなわち通常レベルに設定する。なお、無線通信部110の消費電力は、高消費電力モード、低消費電力モード、及び電源オフモードの順で小さくなる。1.2.2制御部の詳細次に、制御部150の詳細について説明する。制御部150は、統計処理部152、負荷情報管理部153、モード制御部154、及びモード通知部155を有する。統計処理部152、負荷情報管理部153、モード制御部154、及びモード通知部155のそれぞれの機能は、例えば、制御部150としてのCPUが、記憶部140に記憶されている制御プログラムを実行することで実現される。統計処理部152は、ネットワーク通信部120が新たに受信した隣接基地局負荷情報以下、現在の隣接基地局負荷情報を統計処理する。統計処理とは、例えば、ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aのそれぞれから受信した隣接基地局負荷情報を平均化する処理である。負荷情報管理部153は、過去に得られた隣接基地局負荷情報以下、過去の隣接基地局負荷情報と称するを条件別に管理する。ここで条件とは、例えば、季節、曜日、時間帯、祝日か否かといった条件や、自局のセルC-B内でイベントがあるか否かといった条件である。過去の隣接基地局負荷情報は、記憶部140に記憶されており、負荷情報管理部153によって更新される。モード制御部154は、ネットワーク通信部120が受信した現在の隣接基地局負荷情報と、記憶部140に記憶されている過去の隣接基地局負荷情報とに基づいて、無線通信部110の消費電力状態すなわち、高消費電力モード、低消費電力モード、電源オフモードを切り替える。モード切り替え動作の詳細については後述する。モード通知部155は、モード制御部154によるモード切り替えがあると、切り替え後のモードを隣接マクロ基地局eNB-Aに通知するようネットワーク通信部120を制御する。電源オフモードへの切り替えの通知には、LTEで定義されているeNBConfigurationUpdateメッセージのDeactivationIndicationIEが使用できる例えば、3GPPTS36423835eNBConfigurationUpdate参照。高消費電力モード又は低消費電力モードへのモード切り替えについては、新たなメッセージを定義する、又はeNBConfigurationUpdateメッセージに新たな情報要素を定義することで、隣接マクロ基地局eNB-Aに通知できる。1.3モード切り替え動作次に、図4を用いて、1.3.1モード切り替え動作の概要、1.3.2モード切り替え動作の詳細を説明する。1.3.1モード切り替え動作の概要図4aは、モード間の状態遷移を示す図である。図4aに示すように、ステップS10において、モード制御部154は、無線通信部110を電源オフモードに設定している。ステップS10において、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合に、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替える。これにより、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が高まってきた場合には、無線通信部110を電源オフモードから復帰させることができ、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷を吸収できる。また、電源オフモードから復帰した際に低消費電力モード1に切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力の増大を抑制できる。ただし、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合であっても、現在の隣接基地局負荷情報と、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報が閾値Th1の閾値を下回る場合には、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、例えば、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合であっても、過去の隣接基地局負荷情報がそれ以上増加しない時間帯であれば、現在の隣接基地局負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS20において、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード1に設定している。ステップS20において、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回る場合に、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替える。なお、閾値Th2は、閾値Th1よりも大きな値である図4b参照。このように、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷がさらに高まってきた場合には、低消費電力モードから高消費電力モードに切り替えることで、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷をさらに吸収できるため、無線端末UEに良好なサービスを提供できる。ただし、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回る場合であっても、現在の隣接基地局負荷情報と、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を下回る場合には、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、例えば、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回る場合であっても、過去の隣接基地局負荷情報がそれ以上増加しない時間帯であれば、現在の隣接基地局負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS30において、モード制御部154は、無線通信部110を高消費電力モードに設定している。ステップS30において、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回る場合に、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替える。なお、閾値Th3は、閾値Th1よりも大きな値であって、閾値Th2と異なる値又は同じ値である図4b参照。また、低消費電力モード2での消費電力は、低消費電力モード1での消費電力と同じレベルである。このように、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が低下してきた場合には、高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力を削減できる。ただし、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回る場合であっても、現在の隣接基地局負荷情報と、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を上回る場合には、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、例えば、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回る場合であっても、過去の隣接基地局負荷情報がそれ以上減少しない時間帯であれば、現在の隣接基地局負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS40において、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード2に設定している。ステップS40において、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回る場合に、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替える。なお、閾値Th4は、閾値Th2及びTh3よりも小さい値であって、閾値Th1と異なる値又は同じ値である図4b参照。このように、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷がさらに低下してきた場合には、低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力をより一層削減できる。ただし、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回る場合であっても、現在の隣接基地局負荷情報と、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を上回る場合には、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、例えば、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回る場合であっても、過去の隣接基地局負荷情報がそれ以上減少しない時間帯であれば、現在の隣接基地局負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。図4bは、1日におけるトラフィックの遷移を示す図である。図4bに示すように、朝から昼、夜にかけて、人が活動する時間帯にトラフィックが大きくなっているのに対し、夜間のトラフィックは極端に減少していることが分かる。時刻2:00付近において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回ったことを検知する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回る場合であって、同条件での過去の隣接基地局負荷情報も閾値Th4を下回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替える。時刻6:00付近において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回ったことを検知する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合であって、同条件での過去の隣接基地局負荷情報も閾値Th1を上回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替える。時刻9:00付近において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回ったことを検知する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回る場合であって、同条件での過去の隣接基地局負荷情報も閾値Th2を上回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替える。時刻21:00付近において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回ったことを検知する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回る場合であって、同条件での過去の隣接基地局負荷情報も閾値Th3を下回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替える。1.3.2モード切り替え動作の詳細次に、モード切り替え動作の詳細について、1.3.2.1電源オフモードにおける動作、1.3.2.2低消費電力モード1における動作、1.3.2.3高消費電力モードにおける動作、1.3.2.4低消費電力モード2における動作の順に説明する。上述した過去の隣接基地局負荷情報を使用した処理については、ここでは説明を省略する。1.3.2.1電源オフモードにおける動作図5は、電源オフモードにおける動作フローを示すフローチャートである。図5に示すように、電源オフモードが開始すると、ステップS11において、モード通知部155は、電源オフモードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS12において、モード制御部154は、無線通信部110への電力供給を停止するよう電源スイッチ部132を制御する。具体的には、モード制御部154は、電源スイッチ部132をオフにする制御信号を電源スイッチ部132に出力する。ステップS13において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS14において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回るか否かを確認する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合には、低消費電力モード1へ移行する。一方、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1以下である場合には、処理がステップS15に進み、ステップS15で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS13に戻る。1.3.2.2低消費電力モード1における動作図6は、低消費電力モード1における動作フローを示すフローチャートである。図6に示すように、低消費電力モード1が開始すると、ステップS21において、モード通知部155は、低消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS22において、モード制御部154は、無線通信部110への電力供給を再開するよう電源スイッチ部132を制御する。具体的には、モード制御部154は、電源スイッチ部132をオンにする制御信号を電源スイッチ部132に出力する。ステップS23において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを、最大送信電力レベルの半分程度に制限するような設定を行う。ステップS24において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS25において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回るか否かを確認する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2を上回る場合には、高消費電力モードへ移行する。一方、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th2以下である場合には、処理がステップS26に進み、ステップS26で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS24に戻る。1.3.2.3高消費電力モードにおける動作図7は、高消費電力モードにおける動作フローを示すフローチャートである。図7に示すように、高消費電力モードが開始すると、ステップS31において、モード通知部155は、高消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS32において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを高レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを最大送信電力レベルまで許容するような設定を行う。ステップS33において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS34において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回るか否かを確認する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3を下回る場合には、低消費電力モード2へ移行する。一方、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th3以上である場合には、処理がステップS35に進み、ステップS35で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS33に戻る。1.3.2.4低消費電力モード2における動作図8は、低消費電力モード2における動作フローを示すフローチャートである。図8に示すように、低消費電力モード2が開始すると、ステップS41において、モード通知部155は、低消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS42において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを、最大送信電力レベルの半分程度に制限するような設定を行う。ステップS43において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS44において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回るか否かを確認する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4を下回る場合には、電源オフモードへ移行する。一方、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th4以上である場合には、処理がステップS45に進み、ステップS45で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS43に戻る。1.4第1実施形態の効果以上説明したように、第1実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bは、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷に関する隣接基地局負荷情報に基づいて、無線通信部110の消費電力状態を切り替えるように制御する。これにより、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が高い場合には、消費電力の削減よりも、無線端末UEとの通信を優先した制御が可能になる。一方、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が低い場合には、無線端末UEとの通信よりも、消費電力の削減を優先した制御が可能になる。従って、第1実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bによれば、消費電力の削減を図りつつ、サービス品質の低下も防止できる。第1実施形態では、マイクロ基地局eNB-Bは、基地局間通信を用いて受信した現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、無線通信部110の消費電力状態を切り替えるように制御する。これにより、現在の隣接基地局負荷情報を低遅延で取得することができ、無線通信環境の変化に追従した制御が可能になる。2第2実施形態以下、第2実施形態について、2.1マイクロ基地局の構成、2.2モード切り替え動作、2.3第2実施形態の効果の順に説明する。ただし、第1実施形態との相違点を説明し、重複する説明を省略する。2.1マイクロ基地局の構成図9は、第2実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bの構成を示すブロック図である。図9に示すように、第2実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bの制御部150は、ネットワーク通信部120が受信した隣接基地局負荷情報と、自局すなわちマイクロ基地局eNB-Bのトラフィック負荷に関する自局負荷情報とに基づいて、無線通信部110の消費電力状態を切り替えるように制御する。具体的には、制御部150は、トラフィック負荷測定部151をさらに有する点で、第1実施形態とは異なっている。トラフィック負荷測定部151は、自局のトラフィック負荷を測定し、自局のトラフィック負荷に関する自局負荷情報を生成する。自局負荷情報とは、例えば、自局のPRBの使用数、ネットワーク通信部120の通信負荷、制御部150及び記憶部140のハードウェア負荷、又は、自局が無線端末UEと送受信するトラフィック量すなわちデータ量である。トラフィック負荷測定部151は、所定の時間間隔例えば5分間隔で、自局のトラフィック負荷を測定して自局負荷情報を生成する。統計処理部152は、ネットワーク通信部120が受信した現在の隣接基地局負荷情報と、トラフィック負荷測定部151によって新たに得られた自局負荷情報以下、現在の自局負荷情報とを統計処理する。統計処理とは、例えば、隣接基地局負荷情報と自局負荷情報との平均或いは重み付け平均を求める処理である。以下においては、統計処理部152が隣接基地局負荷情報と自局負荷情報とを統計処理した結果を統計負荷情報と称する。また、統計処理部152は、ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aのそれぞれから受信した隣接基地局負荷情報を平均化する処理も行う。負荷情報管理部153は、過去の隣接基地局負荷情報と称すると、統計処理部152によって過去に得られた統計負荷情報以下、過去の統計負荷情報と称するとを条件別に管理する。ここで条件とは、例えば、季節、曜日、時間帯、祝日か否かといった条件や、自局のセルC-B内でイベントがあるか否かといった条件である。過去の隣接基地局負荷情報及び過去の統計負荷情報は、記憶部140に記憶されており、負荷情報管理部153によって更新される。モード制御部154は、ネットワーク通信部120が受信した現在の隣接基地局負荷情報と、記憶部140に記憶されている過去の隣接基地局負荷情報と、統計処理部152によって新たに得られた統計負荷情報以下、現在の統計負荷情報と称すると、記憶部140に記憶されている過去の統計負荷情報とに基づいて、無線通信部110の消費電力状態すなわち、高消費電力モード、低消費電力モード、電源オフモードを切り替える。モード切り替え動作の詳細については後述する。その他の構成については、第1実施形態と同様である。2.2モード切り替え動作次に、2.2.1モード切り替え動作の概要、2.2.2モード切り替え動作の詳細を説明する。2.2.1モード切り替え動作の概要図10は、第2実施形態に係るモード間の状態遷移を示す図である。図10に示す閾値Th1~Th4は、第1実施形態と同様に設定されている。図10に示すように、ステップS100において、モード制御部154は、無線通信部110を電源オフモードに設定している。ステップS100において、モード制御部154は、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の隣接基地局負荷情報に基づいて、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合に、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替える。これにより、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が高まってきた場合には、無線通信部110を電源オフモードから復帰させることができ、隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷を吸収できる。また、電源オフモードから復帰した際に低消費電力モード1に切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力の増大を抑制できる。ただし、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合であっても、現在の隣接基地局負荷情報と、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の隣接基地局負荷情報と同条件の過去の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を下回る場合には、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が、同条件での過去の隣接基地局負荷情報と大きく異なるような場合には、現在の隣接基地局負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS200において、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード1に設定している。ステップS200において、モード制御部154は、自局及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の統計負荷情報に基づいて、低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回る場合に、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替える。このように、自局のトラフィック負荷及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷がさらに高まってきた場合には、低消費電力モードから高消費電力モードに切り替えることで、無線端末UEに良好なサービスを提供できる。ただし、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回る場合であっても、現在の統計負荷情報と、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報が閾値Th2を下回る場合には、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が、同条件での過去の統計負荷情報と大きく異なるような場合には、現在の統計負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS300において、モード制御部154は、無線通信部110を高消費電力モードに設定している。ステップS300において、モード制御部154は、自局及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の統計負荷情報に基づいて、高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回る場合に、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替える。なお、低消費電力モード2での消費電力は、低消費電力モード1での消費電力と同じレベルである。このように、モード制御部154は、自局のトラフィック負荷及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷が低下してきた場合には、高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力を削減できる。ただし、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回る場合であっても、現在の統計負荷情報と、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報が閾値Th3を上回る場合には、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が、同条件での過去の統計負荷情報と大きく異なるような場合には、現在の統計負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ステップS400において、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード2に設定している。ステップS400において、モード制御部154は、自局及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷、すなわち現在の統計負荷情報に基づいて、低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えるように制御する。具体的には、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回る場合に、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替える。このように、モード制御部154は、自局のトラフィック負荷及び隣接マクロ基地局eNB-Aのトラフィック負荷がさらに低下してきた場合には、低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えることで、マイクロ基地局eNB-Bの消費電力をより一層削減できる。ただし、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回る場合であっても、現在の統計負荷情報と、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報との差分が所定値以上である場合、又は、現在の統計負荷情報と同条件の過去の統計負荷情報が閾値Th4を上回る場合には、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えないように制御する。このように、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が、同条件での過去の統計負荷情報と大きく異なるような場合には、現在の統計負荷情報の変化が偶発的且つ一時的なものであるとみなして、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替えないように制御する。これにより、安定した制御が実現できる。ここで、再び図4bを参照して、モード間の遷移の具体例を説明する。図4bに示すように、時刻2:00付近において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回ったことを検知する。現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回る場合であって、同条件での過去の統計負荷情報も閾値Th4を下回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード2から電源オフモードに切り替える。時刻6:00付近において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回ったことを検知する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合であって、同条件での過去の隣接基地局負荷情報も閾値Th1を上回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を電源オフモードから低消費電力モード1に切り替える。時刻9:00付近において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回ったことを検知する。現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回る場合であって、同条件での過去の統計負荷情報も閾値Th2を上回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を低消費電力モード1から高消費電力モードに切り替える。時刻21:00付近において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回ったことを検知する。現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回る場合であって、同条件での過去の統計負荷情報も閾値Th3を下回るような場合には、モード制御部154は、無線通信部110を高消費電力モードから低消費電力モード2に切り替える。2.2.2モード切り替え動作の詳細次に、第2実施形態に係るモード切り替え動作の詳細について、2.2.2.1電源オフモードにおける動作、2.2.2.2低消費電力モード1における動作、2.2.2.3高消費電力モードにおける動作、2.2.2.4低消費電力モード2における動作の順に説明する。2.2.2.1電源オフモードにおける動作図11は、電源オフモードにおける動作フローを示すフローチャートである。図11に示すように、電源オフモードが開始すると、ステップS101において、モード通知部155は、電源オフモードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS102において、モード制御部154は、無線通信部110への電力供給を停止するよう電源スイッチ部132を制御する。具体的には、モード制御部154は、電源スイッチ部132をオフにする制御信号を電源スイッチ部132に出力する。ステップS103において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS104において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回るか否かを確認する。現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1を上回る場合には、処理がステップS105に進む。一方、現在の隣接基地局負荷情報が閾値Th1以下である場合には、処理がステップS107に進み、ステップS107で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS103に戻る。ステップS105において、負荷情報管理部153は、現在と同条件の過去の隣接基地局負荷情報を記憶部140から読み出す。具体的には、負荷情報管理部153は、現在の季節や曜日、現在の時間帯に合致する過去の隣接基地局負荷情報を記憶部140の中から探索し、その結果を読み出す。ステップS106において、モード制御部154は、現在の隣接基地局負荷情報と、現在と同条件の過去の隣接基地局負荷情報との差分を算出し、当該差分が所定値未満であるか否かを確認する。当該差分が所定値未満である場合には、低消費電力モード1へ移行する。一方、当該差分が所定値以上である場合には、処理がステップS107に進み、ステップS107で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS103に戻る。2.2.2.2低消費電力モード1における動作図12は、低消費電力モード1における動作フローを示すフローチャートである。図12に示すように、低消費電力モード1が開始すると、ステップS201において、モード通知部155は、低消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS202において、モード制御部154は、無線通信部110への電力供給を再開するよう電源スイッチ部132を制御する。具体的には、モード制御部154は、電源スイッチ部132をオンにする制御信号を電源スイッチ部132に出力する。ステップS203において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを、最大送信電力レベルの半分程度に制限するような設定を行う。ステップS204において、トラフィック負荷測定部151は、自局のトラフィック負荷を測定し、現在の自局負荷情報を生成する。ステップS205において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS206において、統計処理部152は、ネットワーク通信部120によって得られた現在の隣接基地局負荷情報と、トラフィック負荷測定部151によって得られた現在の自局負荷情報とを統計処理し、現在の統計負荷情報を生成する。ステップS207において、モード制御部154は、統計処理部152によって得られた現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回るか否かを確認する。現在の統計負荷情報が閾値Th2を上回る場合には、処理がステップS208に進む。一方、現在の統計負荷情報が閾値Th2以下である場合には、処理がステップS210に進み、ステップS210で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS204に戻る。ステップS208において、負荷情報管理部153は、現在と同条件の過去の統計負荷情報を記憶部140から読み出す。具体的には、負荷情報管理部153は、現在の季節や曜日、現在の時間帯に合致する過去の統計負荷情報を記憶部140の中から探索し、その結果を読み出す。ステップS209において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報と、現在と同条件の過去の統計負荷情報との差分を算出し、当該差分が所定値未満であるか否かを確認する。当該差分が所定値未満である場合には、高消費電力モードへ移行する。一方、当該差分が所定値以上である場合には、処理がステップS210に進み、ステップS210で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS204に戻る。2.2.2.3高消費電力モードにおける動作図13は、高消費電力モードにおける動作フローを示すフローチャートである。図13に示すように、高消費電力モードが開始すると、ステップS301において、モード通知部155は、高消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS302において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを高レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを最大送信電力レベルまで許容するような設定を行う。ステップS303において、トラフィック負荷測定部151は、自局のトラフィック負荷を測定し、現在の自局負荷情報を生成する。ステップS304において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS305において、統計処理部152は、ネットワーク通信部120によって得られた現在の隣接基地局負荷情報と、トラフィック負荷測定部151によって得られた現在の自局負荷情報とを統計処理し、現在の統計負荷情報を生成する。ステップS306において、モード制御部154は、統計処理部152によって得られた現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回るか否かを確認する。現在の統計負荷情報が閾値Th3を下回る場合には、処理がステップS307に進む。一方、現在の統計負荷情報が閾値Th3以上である場合には、処理がステップS309に進み、ステップS309で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS303に戻る。ステップS307において、負荷情報管理部153は、現在と同条件の過去の統計負荷情報を記憶部140から読み出す。具体的には、負荷情報管理部153は、現在の季節や曜日、現在の時間帯に合致する過去の統計負荷情報を記憶部140の中から探索し、その結果を読み出す。ステップS308において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報と、現在と同条件の過去の統計負荷情報との差分を算出し、当該差分が所定値未満であるか否かを確認する。当該差分が所定値未満である場合には、低消費電力モード2へ移行する。一方、当該差分が所定値以上である場合には、処理がステップS309に進み、ステップS309で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS303に戻る。2.2.2.4低消費電力モード2における動作図14は、低消費電力モード2における動作フローを示すフローチャートである。図14に示すように、低消費電力モード2が開始すると、ステップS401において、モード通知部155は、低消費電力モードへ切り替わったことを示す通知を隣接マクロ基地局eNB-Aに送信するようネットワーク通信部120を制御する。ステップS402において、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する。例えば、モード制御部154は、無線通信部110の送信電力レベルを、最大送信電力レベルの半分程度に制限するような設定を行う。ステップS403において、トラフィック負荷測定部151は、自局のトラフィック負荷を測定し、現在の自局負荷情報を生成する。ステップS404において、ネットワーク通信部120は、隣接マクロ基地局eNB-Aから、現在の隣接基地局負荷情報を受信する。ネットワーク通信部120が複数の隣接マクロ基地局eNB-Aから現在の隣接基地局負荷情報を複数受信した場合には、統計処理部152は、これらの隣接基地局負荷情報を平均化する。ステップS405において、統計処理部152は、ネットワーク通信部120によって得られた現在の隣接基地局負荷情報と、トラフィック負荷測定部151によって得られた現在の自局負荷情報とを統計処理し、現在の統計負荷情報を生成する。ステップS406において、モード制御部154は、統計処理部152によって得られた現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回るか否かを確認する。現在の統計負荷情報が閾値Th4を下回る場合には、処理がステップS408に進む。一方、現在の統計負荷情報が閾値Th4以上である場合には、処理がステップS409に進み、ステップS409で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS403に戻る。ステップS407において、負荷情報管理部153は、現在と同条件の過去の統計負荷情報を記憶部140から読み出す。具体的には、負荷情報管理部153は、現在の季節や曜日、現在の時間帯に合致する過去の統計負荷情報を記憶部140の中から探索し、その結果を読み出す。ステップS408において、モード制御部154は、現在の統計負荷情報と、現在と同条件の過去の統計負荷情報との差分を算出し、当該差分が所定値未満であるか否かを確認する。当該差分が所定値未満である場合には、電源オフモードへ移行する。一方、当該差分が所定値以上である場合には、処理がステップS409に進み、ステップS409で一定時間例えば5分間待機した後、処理がステップS403に戻る。2.3第2実施形態の効果以上説明したように、第2実施形態に係るマイクロ基地局eNB-Bは、隣接基地局負荷情報と自局負荷情報とを統計処理して得られた統計負荷情報に基づいて、無線通信部110の消費電力状態を切り替えるように制御する。これにより、マイクロ基地局eNB-Bは、自局のトラフィック負荷も考慮して、無線通信部110の消費電力状態を切り替えることができる。3その他の実施形態上記のように、本発明は実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、上述した各実施形態では、無線通信部110と制御部150とが同一筐体に収められる一体型の基地局構成を想定していたが、無線通信部110と制御部150とを別筐体に収め、各筐体をケーブルで接続する分離型の基地局構成としてもよい。なお、無線通信部110が収められた筐体は、リモートレディオヘッドRRHと称されることがある。上述した各実施形態では、低消費電力モードにおいて、無線通信部110の送信電力レベルを低レベルに設定する一例を説明したが、このような省電力方法に限らず、無線通信部110が使用する周波数帯PRBの数を制限することによって省電力を実現してもよい。上述した各実施形態では、隣接マクロ基地局eNB-Aの動作については特に説明していないが、モード切り替えに伴う通知をマイクロ基地局eNB-Bから受信した隣接マクロ基地局eNB-Aは、当該通知を考慮して送信電力レベルを制御してもよい。このように本発明は、ここでは記載していない様々な実施形態等を包含するということを理解すべきである。なお、日本国特許出願第2010-252347号2010年11月10日出願の全内容が、参照により、本願明細書に組み込まれている。