"被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第1副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第2副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記第1の組の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第2組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第2組の副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第1組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2の組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルに供給している誘導加熱電力より大きな電力を前記第2副加熱コイルに供給し、この後前記前記第2副加熱コイルに供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルに対して供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第1の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和より大きな電力総和を前記第2の組の副加熱コイルに供給し、この後前記前記第2の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和を小さくし、この電力総和より大きな電力総和を前記インバーター回路から前記第1の組の副加熱コイルに対して供給し、前記制御部は、第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第1副加熱コイルに対し前記インバーター回路から第2の火力で誘導加熱電力を供給し、これと同時に第2副加熱コイルに対しては前記インバーター回路から第2の火力より小さい第1の火力で誘導加熱電力を供給し、調理加熱中に、前記第2の火力で加熱駆動される副加熱コイルを、第1副加熱コイルと第2副加熱コイルの間で交互に変更することを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、これと同時に第2組に対しては前記インバーター回路から第2の火力総和より小さい第1の火力総和で誘導加熱電力を供給し、調理加熱中に、前記第2の火力総和で加熱駆動される第1組の副加熱コイルを変更することを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び前記第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1組の副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力総和で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び前記第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で間欠的に駆動し、かつその主加熱コイルの駆動を休止している期間中において、前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から主加熱コイルの加熱駆動時の第1の火力より大きい第2の火力で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を行ったあと、前記主加熱コイルを第1の火力で駆動し、この駆動時には第1、第2副加熱コイルの駆動を停止することを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で間欠的に駆動し、かつその主加熱コイルの駆動を休止している期間中において、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から主加熱コイルの第1の火力より大きい第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1組の副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力総和で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を行ったあと、前記主加熱コイルを第1の火力で駆動し、この駆動時には第1、第2組の副加熱コイルの駆動を停止することを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記操作部には、加熱速度を重視した調理メニューの第1の選択部と、加熱の均一性を重視した調理メニューの第2の選択部と、を有し、前記制御部は、前記第1選択部が選択された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きを同じとし、第2の選択部が選択された場合はその高周波電流の向きが反対になるように切替えることを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、前記制御部に指示した加熱条件を表示する表示部と、を有し、前記操作部には、加熱速度を優先させた調理メニューの第1の選択部と、加熱の均一性を優先させた調理メニューの第2の選択部と、加熱速度と保温機能を優先させた調理メニューの第3の選択部と、を有し、前記制御部は、前記第1の選択部が選択された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域におけるコイル電流の向きが同じとなるようにして加熱駆動し、第2の選択部が選択された場合は、そのコイル電流の向きが反対になるように切替え、第3の選択部が選択された場合、主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きが同となるようにして加熱駆動し、その後当該高周波電流の向きを反対にして加熱駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、前記制御部に指示した加熱条件を表示する表示部と、被調理物の対流を促進する制御形態を使用者が選択可能な対流促進制御選択部と、を備え、前記制御部は、前記選択部が選択操作された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きを制御し、かつ前記複数の副加熱コイルに対する動作条件を変化させて加熱駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。被加熱物の温度を検知する温度センサーをさらに有し、制御部は、被調理物の沸騰状態を前記温度センサーが検知した場合、副加熱コイルに対する通電切り替え動作を複数回繰り返すことを特徴とする請求項1乃至13の何れか一に記載の誘導加熱調理器。被加熱物の温度を検知する温度センサーをさらに有し、制御部は、前記温度センサーが被調理物又は被加熱物の温度が所定の温度以上であることを検知した場合、前記対流促進制御選択部の選択操作を有効にすることを特徴とする請求項13に記載の誘導加熱調理器。制御部に使用者が指示した加熱条件を表示する表示部をさらに有し、この表示部には対流促進制御選択部の選択用キーがタッチ操作可能な状態に表示されることを特徴とする請求項13に記載の誘導加熱調理器制御部に使用者が指示した加熱条件を表示する表示部をさらに有し、当該表示部には第1、第2の選択部の選択用キーがタッチ操作可能な状態に表示されることを特徴とする請求項11に記載の誘導加熱調理器。制御部に使用者が指示した加熱条件を表示する表示部をさらに有し、当該表示部には第1、第2、第3の選択部の選択用キーがタッチ操作可能な状態に表示されることを特徴とする請求項12に記載の誘導加熱調理器。制御部に使用者が指示した加熱条件を表示する表示部をさらに有し、この表示部には、副加熱コイルに対して制御部が通電切り替え動作を複数回繰り返していることを表示することを特徴とする請求項1乃至13の何れか一に記載の誘導加熱調理器。主加熱コイル及び副加熱コイルの上方に被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部をさらに備え、制御部は、前記被加熱物載置判断部が前記主加熱コイルと副加熱コイルの上方に同時に被加熱物が載置されていると判断した場合に、協同加熱動作を実行可能にしたことを特徴とする請求項1乃至13の何れか一に記載の誘導加熱調理器。制御部に使用者が指示した加熱条件を表示する表示部と、主加熱コイル及び副加熱コイルの上方に被加熱物が載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部と、をさらに備え、制御部は、前記被加熱物載置判断部が前記主加熱コイルと副加熱コイルの上方に同時に被加熱物が載置されていると判断した場合に、協同加熱動作を実行可能にし、かつ、主加熱コイルと副加熱コイルとによる協同加熱動作が行われていることを前記表示部に表示させることを特徴とする請求項1乃至13の何れか一に記載の誘導加熱調理器。4個以上の副加熱コイルは、主加熱コイルを中心として対称的な位置に配置され、かつ主加熱コイルの周縁に所定の絶縁用空間を置いて設けられ、それら各副加熱コイルは、主加熱コイル外周縁に隣接する側縁部が主加熱コイル外周縁形状に沿う湾曲形状であることを特徴とする請求項2、4、6、8、10の何れか一に記載の誘導加熱調理器。第1の組と第2の組を構成する副加熱コイルは、一つの時間的な区間毎に順次一つずつ隣の副コイルに変更されることを特徴とする請求項2、4、6、8、10の何れか一に記載の誘導加熱調理器。副加熱コイルは4個からなり、第1の組と第2の組を構成する2個ずつの副加熱コイルを、一つの時間的な区間毎に順次一つずつ同じ方向の隣の副コイルに変更し、4つの区間を終えて5番目の区間で最初の区間と同じ副加熱コイルの組み合わせに戻ることを特徴とする請求項23に記載の誘導加熱調理器。副加熱コイルの湾曲形状と主加熱コイル外周縁の湾曲形状との合致率が60以上であることを特徴とする請求項請求項20に記載の誘導加熱調理器。副加熱コイルは、主加熱コイルを挟んで向かい合う二個を一組とし、この一組に一個の副インバーター回路が接続され、当該インバーター回路は二個の副加熱コイルの何れか一方を主加熱コイルと同時駆動することにより協同加熱するように前記制御部によって切り替えられることを特徴とする請求項18又は19に記載の誘導加熱調理器。第2の火力は、第1の火力の1.5倍以上であることを特徴とする請求項5に記載の誘導加熱調理器。第2の火力総和は、第1の火力総和の1.5倍以上であることを特徴とする請求項6に記載の誘導加熱調理器。第2の火力と第3の火力は、同じであることを特徴とする請求項7に記載の誘導加熱調理器。第2の火力総和と第3の火力総和は、同じであることを特徴とする請求項8に記載の誘導加熱調理器。しかしながら、従来においては、金属鍋等のような一つの被加熱物の底面全体を複数の円形コイルや、円形コイル中央コイルと非円形の側部コイルによって同時に加熱するというものであったので、鍋の一方の側面からそれと向い合う他方の側面に向かうような対流経路の長い対流を発生させるには未だ十分でなかった。また誘導加熱調理器は、仮に家庭用であっても、お湯を急速に沸かすことや煮物をそのまま高温又は所定温度状態に維持する保温ともいうこと、あるいはフライパンを急速に所定温度まで加熱し、しかもその全体の温度をできるだけ均一化し、鍋の外周縁部の温度、所謂鍋肌温度を所望のレベルまで上げてから調理の具材を投入する等、使用者の希望する調理メニューは多種あり、これら調理メニューに適当な加熱コイルの駆動パターンを使用者は簡単に、あるいは自動的に選ぶことができないという課題があった。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる制御を採用した誘導加熱調理器を得ることを主な目的とするものである。第1の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第1副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第2副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第2の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記第1の組の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第2組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第2組の副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第1組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は第1、第2の組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第3の発明に係る誘導加熱調理器は、調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルに供給している誘導加熱電力より大きな電力を前記第2副加熱コイルに供給し、この後前記前記第2副加熱コイルに供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルに対して供給し、前記制御部は第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第4の発明に係る誘導加熱調理器は、調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第1の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和より大きな電力総和を前記第2の組の副加熱コイルに供給し、この後前記前記第2の組の副加熱コイルに供給している誘導加熱電力総和を小さくし、この電力総和より大きな電力総和を前記インバーター回路から前記第1の組の副加熱コイルに対して供給し、前記制御部は第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第5の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第1副加熱コイルに対し前記インバーター回路から第2の火力で誘導加熱電力を供給し、これと同時に第2副加熱コイルに対しては前記インバーター回路から第2の火力より小さい第1の火力で誘導加熱電力を供給し、調理加熱中に、前記第2の火力で加熱駆動される副加熱コイルを、第1副加熱コイルと第2副加熱コイルの間で交互に変更するものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第6の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、これと同時に第2組に対しては前記インバーター回路から第2の火力総和より小さい火力総和で誘導加熱電力を供給し、調理加熱中に、前記第2の火力総和で加熱駆動される第1組の副加熱コイルを変更するものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第7の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び前記第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第8の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1組の副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力総和で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第9の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び前記第1、第2副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で間欠的に駆動し、かつその主加熱コイルの駆動を休止している期間中において、前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から主加熱コイルの加熱駆動時の第1の火力より大きい第2の火力で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を行ったあと、前記主加熱コイルを第1の火力で駆動し、この駆動時には第1、第2副加熱コイルの駆動を停止するものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第10の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物と、前記被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の4個以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の隣り合う副加熱コイルからなる第1の組と残りの副加熱コイルからなる第2の組とに分け、前記制御部は、前記主加熱コイルを第1の火力で間欠的に駆動し、かつその主加熱コイルの駆動を休止している期間中において、前記第1組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から主加熱コイルの第1の火力より大きい第2の火力総和で誘導加熱電力を供給し、その後前記第1組の副加熱コイルへの誘導加熱電力を停止し、前記第2組の副加熱コイルに対し前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力総和で誘導加熱電力を供給し、前記制御部は、第1、第2組の副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を行ったあと、前記主加熱コイルを第1の火力で駆動し、この駆動時には第1、第2組の副加熱コイルの駆動を停止するものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。第11の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記操作部には、加熱速度を重視した調理メニューの第1の選択部と、加熱の均一性を重視した調理メニューの第2の選択部と、を有し、前記制御部は、前記第1選択部が選択された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における、高周波電流の向きを同じとし、第2の選択部が選択された場合はその高周波電流の向きが反対になるように切替えるものである。これにより使用者は、調理目的に合った制御動作を選択することができる。第12の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、前記制御部に指示した加熱条件を表示する表示部と、を有し、前記操作部には、加熱速度を優先させた調理メニューの第1の選択部と、加熱の均一性を優先させた調理メニューの第2の選択部と、加熱速度と保温機能を優先させた調理メニューの第3の選択部と、を有し、前記制御部は、前記第1の選択部が選択された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域におけるコイル電流の向きが同じとなるようにして加熱駆動し、第2の選択部が選択された場合は、そのコイル電流の向きが反対になるように切替え、第3の選択部が選択された場合、主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きが同となるようにして加熱駆動し、その後当該高周波電流の向きを反対にして加熱駆動するものである。これにより使用者は、調理目的に合った制御動作を選択することができる。第13の発明に係る誘導加熱調理器は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイル及び第2副加熱コイルと、主加熱コイル及び複数の副加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、前記制御部に指示した加熱条件を表示する表示部と、被調理物の対流を促進する制御形態を使用者が選択可能な対流促進制御選択部と、を備え、前記制御部は、前記選択部が選択操作された場合は主加熱コイルと第1、第2副加熱コイルの隣接領域における高周波電流の向きを制御し、かつ前記複数の副加熱コイルに対する動作条件を変化させて加熱駆動するものである。これにより使用者は、調理目的に合った制御動作を選択することができる。本発明によれば、主加熱コイルと、その側方に設けられた少なくとも1つの副加熱コイルで被加熱物の加熱動作が実行され、しかも調理メニューの内容に応じて主加熱コイルと副加熱コイルとの間の磁束の干渉や強調作用の状態を切り替えることができるから、被調理物全体の加熱時における対流を促進し、温度の均一化を期待できる。また、本発明によれば、加熱速度を重視した調理メニューの第1の選択部と、加熱の均一性を重視した調理メニューの第2の選択部とを設け、第1の選択部が選択された場合は主加熱コイルと第1、第2の副加熱コイルの隣接領域におけるコイル電流の向きを同じとし、第2の選択部が選択された場合はそのコイル電流の向きが反対になるように切替え、効率よくあるいは効果的に誘導加熱調理ができる。以上より、主加熱コイル単体の加熱時は勿論、主加熱コイルと副加熱コイル双方を組み合わせた加熱時にも、使用者の希望の調理メニューに対応できる、使い勝手の良い誘導加熱調理器を提供することができる。実施の形態1.図1~図9は、本発明の実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン組込型の誘導加熱調理器の例を示している。図1は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。図2は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの平面図である図3は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図1である図4は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図1である図5は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。図6は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの変形例を示す平面図である図7は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図2である図8は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図3である図9は本発明の実施の形態1に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの加熱動作説明図2である。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。本発明の実施の形態において用いられる用語をそれぞれ定義する。加熱手段Dの動作条件とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量火力、加熱温度、通電パターン連続通電、断続通電等等を総称したものである。つまり加熱手段Dの通電条件をいうものである。表示とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に調理器の動作条件や調理に参考となる関連情報異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に調理関連情報というを視覚的に知らせる動作をいう。但し、後述する広域発光部や個別発光部が発光、点灯して表示する場合及び第1の表示、第2の表示という場合の表示とは、単に発光、点灯して所定の色の光を出すことを言い、光の色や、明るさ、連続点灯と点滅状態のように点灯形態や視覚効果を変えた場合は表示を変更する又は切り替えるなどと表現する場合がある。また発光と点灯とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が発光または点灯の結果を確認できないので、特に明記しない限り、発光または点灯という用語に該当しない。例えば後述するトッププレートは一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は100ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレートの上からはその光が視認できないことが起こる。表示部の表示手段としては、特に明示のない限り、液晶LCDや各種発光素子半導体発光素子の一例としてはLED、LDの2種類がある、有機電界発光ElectroLuminescence:EL素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やEL画面等の表示画面を含んでいる。但し、後述する広域発光部や個別発光部の表示手段は、単なるランプやLEDなどの発光手段でも良い。報知とは、表示又は電気的音声電気的に作成又は合成された音声をいうにより、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。報知手段とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、アニメーションあるいは可視光による報知手段とを含んでいる。協同加熱とは、誘導加熱源となる2つ以上の加熱コイルにそれぞれ電力を供給して、同一の被加熱物を誘導加熱する動作をいう。本発明では後述する実施の形態2及び3において協同加熱の例を示している。以下、図1~図9を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態1について詳細に説明する。図1および図2は、本願発明に係る誘導加熱調理器1の誘導加熱コイル全体を概略的に図示する平面図である。図1および図2において、本発明の誘導加熱調理器は、1つの矩形の本体部A図示せずを備えている。この本体部Aは、本体部Aの上面を構成し、周囲の一部分を除き上面全体の表面がトッププレートで覆われた天板部B図示せずと、本体部Aの上面以外の周囲外郭を構成する筐体部C図示せずと、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段D後述する主加熱コイルMCなどと、使用者により操作される操作手段Eと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Fと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Gと、をそれぞれ備えている。また、加熱手段Dの一部として、実施の形態1では使用していないが、グリル庫グリル加熱室又はロースターと称される電気加熱手段を備えたものもある。図1においてE1は本体部Aの上面前方部に設けた操作手段Eに、静電容量変化を用いて入力有無を検知するタッチ式のキーや機械式電気接点を有する押圧式キー等によって入力操作される第1の選択部、同じくE2は第2の選択部、E3は同じく第3の選択部であり、使用者がこれら選択部を操作することにより後述する各種調理メニューが選択できる。各選択部E1~E3の機能の特徴については後で詳しく述べる。図1および図2において、MCは誘導加熱源以下、IH加熱源というの主加熱コイルであり、被加熱物Nを載せるトッププレート図示せずの下方に接近して配置されている。図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Nの外形である。またこの主加熱コイルは、渦巻状に0.1mm~0.3mm程度の細い線を30本程束にして、この束以下、集合線というを1本又は複数本撚りながら巻き、中心点X1を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルMCの直径最大外径寸法は約180mm~200mm程度であり、半径R1は90~100mmである。この実施の形態1では例えば、最大消費電力最大火力1.5KWの能力を備えている。SC1~SC4は、4個の長円形副加熱コイルであり、前記主加熱コイルMCの中心点X1を基点として前後左右に、かつ等間隔にそれぞれ対称的に配置されており、中心点X1から放射状に見た場合の横断寸法、つまり厚み横幅寸法ともいうWAは、前記主加熱コイルMCの半径R1の50~30程度の大きさであり、図1、図2の例ではWAは40mmに設定されたものが使われている。また長径MWは前記R1の2倍程度、つまり主加熱コイルMCの直径最大外径寸法と同じく180mm~200mm程度である。なお、主加熱コイルMCの側方とは、特に他の説明と矛盾がない場合、図2で言えば右側、左側は勿論、上側と下側手前側を含んでおり、両側とは左右両方をいうことは勿論、前後及び斜め方向も意味している。4個の副加熱コイルSC1~SC4は、前記主加熱コイルMCの外周面に所定の空間数mmから1cm程度の大きさの空間271を保って配置されている。副加熱コイルSC1~SC4の相互は略等間隔相互に空間273を保ってになっている。この副加熱コイルSC1~SC4も、集合線を1本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように集合線が所定の方向に巻かれ、その後形状を保つために部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。4つの副加熱コイルSC1~SC4は平面的形状が同じで、縦横高さ厚さ寸法も全て同一寸法である。従って1つの副加熱コイルを4個製造し、それを4箇所に配置している。これら4つの副加熱コイルSC1~SC4は図2に示すように、中心点X1から半径R1の主コイルMCの周囲において、その接線方向が丁度各副加熱コイルSC1~SC4の長手方向の中心線と一致している。言い換えると長径方向と一致している。副加熱コイルSC1~SC4は、それぞれの集合線が長円形に湾曲しながら伸びて電気的に一本の閉回路を構成している。また主加熱コイルMCの垂直方向寸法高さ寸法、厚さともいうと各副加熱コイルSC1~SC4の垂直方向寸法は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレートの下面との対向間隔は同一寸法になるように水平に設置、固定されている。図2において、DWは金属製の鍋等の被加熱物Nの外径寸法を示す。前記したような主加熱コイルMCの直径や副加熱コイルSC1~SC4の厚みWAから、この図2の例では、被加熱物Nの外形寸法DWは220mm~240mm程度である。図1は、誘導加熱調理器1に内蔵された電源装置の回路ブロック図である。本願発明に係る電源装置は、概略、三相交流電源を直流電流に変換するコンバーター例えばダイオードブリッジ回路、または整流ブリッジ回路ともいうと、コンバーターの出力端に接続された平滑用コンデンサー、この平滑用コンデンサーに並列に接続された主加熱コイルMCのための主インバーター回路電源回路部MIVと、同様に平滑用コンデンサーに並列に接続された各副加熱コイルSC1~SC4のための副インバーター回路電源回路部SIV1~SIV4とを備える。主インバーター回路MCと副インバーター回路SIV1~SIV4、前記コンバーターからの直流電流を高周波電流に変換し、それぞれ主加熱コイルMCおよび副加熱コイルSC1~SC4に高周波電流を互いに独立して供給するものである。一般に、誘導加熱コイルのインピーダンスは、誘導加熱コイルの上方に載置された被加熱物Nの有無および大きさ面積に依存して変化するから、これに伴って前記主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に流れる電流量も変化する。本発明の電源装置では、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる、それぞれの電流量を検出するための電流検出部検出手段280を有する。この電流検出部は、後述する被加熱物載置判断部の一種である。本発明によれば、電流検出部280を用いて、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Nが載置されているか否か、または被加熱物Nの底部面積が所定値より大きいか否かを推定し、その推定結果を制御部以下、通電制御回路という200に伝達するので、被加熱物Nの載置状態について精度よく検出することができる。なお、被加熱物Nの載置状態を検出するものとして、主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に流れる電流量を検出する電流検出部280を用いたが、これに限定されるものではなく、機械式センサー、光学的センサーなどの他の任意のセンサーを用いて被加熱物Nの載置状態を検知してもよい。本発明の電源装置の通電制御回路200は、図示のように、電流検出部280に接続されており、被加熱物Nの載置状態に応じて、主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に制御信号を与えるものである。すなわち、通電制御回路200は、電流検出部280で検出された主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流量に関する信号被加熱物Nの載置状態を示すデータを受け、被加熱物Nが載置されていないか、あるいは被加熱物Nの直径が所定値例えば120mmφより小さいと判断した場合には、それら主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4への高周波電流の供給を禁止又は既に供給開始されている場合はそれを停止するように主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4を選択的に制御する。本発明によれば、通電制御回路200は、被加熱物Nの載置状態に応じた制御信号を主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に供給することにより、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4への給電を互いに独立して制御することができる。また、中央にある主加熱コイルMCを駆動せずOFF状態とし、かつ、すべての副加熱コイルSC1~SC4を駆動するON状態とすることにより、フライパンなどの鍋肌鍋の側面だけを余熱するといった調理方法も実現可能となる。次に具体的な動作について説明するが、その前に本発明でいう制御手段Fの中核を構成している通電制御回路200で実行可能な主な調理メニューについて説明する。高速加熱モード加熱速度を優先させた調理メニューで、第1の選択部E1で選択被加熱物Nに加える火力を手動で設定できる。主加熱コイルMCと副加熱コイルの合計火力は、120W~3.0KWまでの範囲で次の9段階の中から使用者が1段階選定する。120W、300W、500W、750W、1.0KW、1.5KW、2.0KW、2.5KW、3.0KW。主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の火力比以下、主副火力比というは、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで。主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4は同時に駆動されるが、この場合、両者の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。揚げ物モード自動加熱速度と保温機能を要求される調理メニューで、第3の選択部E3で選択揚げ物油を入れた被加熱物N天ぷら鍋等を所定の温度まで加熱し第1工程、その後被加熱物Nの温度を所定範囲に維持するように、通電制御回路200が火力を自動的に調節第2工程する。第1工程:所定の温度例えば180°Cまで急速に加熱する。主加熱コイル火力は2.5KW第2工程:ここで揚げ物が実施され、天ぷらの具材等が投入される。最大30分間運転。この工程では、火力設定部による任意の火力設定は禁止される。30分経過後に自動的に加熱動作終了延長指令も可能。主副火力比は、第1工程、第2工程とも所定範囲内になるように自動的に決定され、使用者が主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで自動的に変化する。主副加熱コイルは、第1工程では同時駆動され、互いの隣接する領域でのコイルの高周波電流の流れが一致。これは、所定温度まで急速に加熱するため。第2工程でも、同様に同時駆動され、電流の流れは一致させる。但し、揚げ物途中で温度の変化が少ない状態が継続すると、電流の向きを反対にし、加熱の均一化を図る。予熱モード加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第2の選択部E2で選択火力設定や変更を禁止して、予め決められた火力で被加熱物Nを加熱する第1予熱工程を行い、第1予熱工程終了後は温度センサーからの検出温度信号を利用して被加熱物Nを所定温度範囲に維持する保温工程を行う。予熱工程:主加熱コイル1.0KW固定副加熱コイル1.5KW固定保温工程:最大5分間。この間に任意の火力設定が行われない場合、5分経過後に自動的に加熱動作終了。主加熱コイル300W~100W使用者には設定不可能副加熱コイル300W~100W使用者には設定不可能任意の火力設定を保温工程期間中した場合、高速加熱と同じになる。任意の火力設定は、主加熱コイルMCと副加熱コイルの合計火力が、120W~3.0KWまでの範囲で次の9段階の中から使用者が1段階を選定できる。120W、300W、500W、750W、1.0KW、1.5KW、2.0KW、2.5KW、3.0KW。この場合、主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで。主副加熱コイルは、予熱工程では同時に駆動されるが、その際互いに隣接する領域での高周波電流の流れが正反対方向。これは、隣接領域では双方の加熱コイルから発生させた磁束を干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するため。保温工程でも同時駆動されが、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは反対である。これは全体の温度分布均一化のためである。なお、保温工程では、また沸騰以降では、使用者の指令に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。湯沸しモード加熱速度を優先させた調理メニューで、第1の選択部E1で選択被加熱物N内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰温度センサーにより、被加熱物Nの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路200が沸騰状態と判定した際に、表示手段Gによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま2分間だけ沸騰状態維持する。湯沸し工程:主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が120W~3.0KW火力1~火力9まで9段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力72.0KW。主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで。保温工程:最大2分間。2分経過後に自動的に加熱動作終了。主加熱コイル1.0KW以下使用者には設定不可能副加熱コイル1.5KW以下使用者には設定不可能この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も120W~3.0KWの範囲にある9段階の中から任意に一つ選択可能。沸騰までは、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4は同時駆動され、その際に互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。炊飯モード加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第2の選択部E2で選択使用者が米飯と水を適当量入れた被加熱物Nとなる容器をセットし、その容器を所定の炊飯プログラム吸水工程加熱工程沸騰工程蒸らし工程などの一連のプログラムに従って加熱し、自動で炊飯を行う。吸水工程及び炊飯工程主加熱コイル0.6KW以下使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化副加熱コイル0.7KW以下使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化蒸らし工程:5分間主コイル加熱ゼロ火力0W保温工程:最大5分間。主加熱コイル200W以下使用者には設定不可能副加熱コイル200KW以下使用者には設定不可能主副加熱コイルは同時に駆動されるが、その互いに隣接する領域での高周波の電流の流れが反対方向となるように制御される。これは、隣接領域で双方の加熱コイルから発生させる磁束を互いに干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するためである。なお、炊飯工程終了後、被加熱物Nが主副加熱コイルの上に置かれていないことが検知回路部被加熱物載置検知部280によって検知された場合、または蒸らし工程や保温工程の何れかにおいて、同様に被加熱物Nが主副加熱コイルの上に同時に置かれていないことが被加熱物載置検知部によって検知された場合、主副加熱コイルは、加熱動作を直ちに中止する。茹でモード加熱速度を優先させた調理メニューで、第1の選択部E1で選択加熱工程沸騰まで:被加熱物Nに加える火力を手動で設定できる。主加熱コイルMCと副加熱コイルの合計火力は、120W~3.0KWまでの範囲で次の9段階の中から使用者が1段階選定する。120W、300W、500W、750W、1.0KW、1.5KW、2.0KW、2.5KW、3.0KW。デフォルト値は2KW使用者が火力を選択しない場合、2KWで加熱開始主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで。沸騰以後:水が沸騰温度センサーにより、被加熱物Nの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定した際に、使用者にその旨を知らせる。その後連続30分間延長可能、沸騰状態を維持するようにデフォルト値600Wで自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。湯沸し保温モード加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで、第3の選択部E3で選択被加熱物N内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰温度センサーにより、被加熱物Nの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定した際に、使用者には表示部Gよってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま2分間だけ沸騰状態維持する。湯沸し工程:主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が120W~3.0KW火力1~火力9まで9段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力7=2.0KW。主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時2:3~小火力時1:1まで。保温工程:最大10分間。10分経過後に自動的に加熱動作終了。主加熱コイル1.0KW以下使用者には設定不可能副加熱コイル1.5KW以下使用者には設定不可能沸騰までは、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。以下、図5を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の基本動作について説明する。まず主電源を投入して加熱準備動作を使用者が操作部図示せずで指令した場合、前記電流検出部280を用いて、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Nが載置されているか否か、または被加熱物Nの底部面積が所定値より大きいか否かを判定し、この結果を制御部である通電制御回路200に伝達するステップMS1。適合鍋であった場合、通電制御回路200は操作部E又はその近傍に設置されている表示手段Gの、例えば液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をするMS2。適合しない変形鍋底面が凹んだもの等や異常に小さい鍋等の場合は、加熱禁止処理がされるMS6。使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合、本格的に加熱動作が開始されるMS4。表示手段Gに表示される調理メニューとしては、上記した高速加熱モード、揚げ物モード、湯沸しモード、予熱モード、炊飯モード、茹でモード、湯沸し保温モードという7つである。以下の説明ではモードという記述を省略し、例えば高速加熱モードは高速加熱と記載する場合がある。使用者がこれら7つの調理メニューの中から任意の一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが、通電制御回路200の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルMCや副加熱コイルSC1~SC4のそれぞれの通電可否や通電量火力、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示が表示部にて行われるMS5。なお、前記第1、第2、第3の選択部E1、E2、E3は合計3つであるのに対し、前記表示手段Gに表示される調理メニューは合計で7つあるが、実際には例えばE1の中に、高速加熱と湯沸し、茹での3つを選択できるキーがある。同様に選択部E2の中に予熱と炊飯の2つが、また選択部E3の中に湯沸し保温と揚げ物の2つのキーがある。対流促進制御次に、本発明の特徴である対流促進制御について説明する。対流促進制御は大きく分けて3種類ある。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば98°Cまで被加熱物Nの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路200が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、対流促進制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に対流促進制御に移行するようにしても良い。この対流促進制御については後述する。第1の対流促進制御この制御は、主加熱コイルMCの駆動しない期間中において、副加熱コイルSC1~SC4によって被加熱物Nを加熱するものである。図2のAは、4つの副加熱コイルSC1~SC4に同時に高周波電流が各インバーター回路SIV1~SIV4より供給されている状態を示す。同じく図2のBは、4つの副加熱コイルSC1~SC4には高周波電流を供給せず、加熱動作停止しており、一方、主加熱コイルMCのみ主インバーター回路MIVからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。図3のAは、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、互いに隣り合う2つの副加熱コイルSC1,SC3の組以下、グループともいうに対して各インバーター回路SIV1、SIV3より高周波電流が個別に、しかも同時に供給されている状態を示す。この場合、被加熱物Nの発熱部は隣り合う2つの副加熱コイルSC1,SC3の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Nの内部に収容された被調理物、例えば味噌汁やシチュー等は2つの副加熱コイルSC1,SC3の真上とその両者の間に亘る帯状の部分で加熱され、上昇流が発生する。従ってこの状態を継続すると図3Aに矢印YCで示したように、副加熱コイルSC1,SC3から最も遠い反対側に向かう長い対流を発生させることができる。反対側で下降流となり、被調理物の底部を横に流れて再び副加熱コイルSC1,SC3の方に戻るという還流が発生しやすくなる。言い換えると温度が上昇して自然に上昇する液体被調理物が再び温度が下がって戻ってくる一連の経路循環路、あるいは対流ループともいうの長さを大きくできる。RL1は上昇した被調理物の液体が反対側に向かって移動し、下降流に変わるまでの長い対流経路の長さを示す。RL1の始点は副加熱コイルSC1~SC4の中心点XSである。またRL2は一つの副加熱コイルSC1から被加熱物Nである鍋等の反対側の壁面までの長さを示す。図3Aから分かるようにRL1とRL2は同じであるRL1=RL2。次に図3のBに示すように、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、互いに隣り合う2つの副加熱コイルSC1,SC2に対して、高周波電流IBが各インバーター回路SIV1、SIV2より個別に、同時に供給されている状態を示す。副加熱コイルSC1,SC2流れる電流IBの向きは互いに反対方向である。この場合、被加熱物Nの発熱部は隣り合う2つの副加熱コイルSC1,SC2の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になるから、発生する対流の向きは図3Bに矢印YCで示したようになる。同様に、図3のCに示すように、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、互いに隣り合う2つの副加熱コイルSC2,SC4の組に対して同時に高周波電流IBが各インバーター回路SIV2、SIV4より個別に供給されている状態を示す。この場合、被加熱物Nの発熱部は隣り合う2つの副加熱コイルSC2,SC4の真上とその両者の間に亘る帯状の部分になるから、発生する対流の向きは図3Cに矢印YCで示したように、図3Aで示した状態とは正反対の方向なる。以上の実施に形態の説明のように、第1の対流促進制御は、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う2つの副加熱コイルの組によって主要な加熱をする方式である。言い換えると、4つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動する方式である。この第1の対流促進制御は、4つの副加熱コイルSC1~SC4だけの場合に実現するものではなく、例えば6個の副加熱コイルを用いる場合は、3個又は4個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。つまり3個又は4個の副加熱コイルを一つの組にして、その組単位で加熱駆動することである。この第1の対流促進制御によれば、鍋の横幅全体に亘り、その一方の側方から対向する反対側へ、また逆に反対側からその一方の側方に戻るように、対流を促進する流れを誘発することができる。また対流が起こらなくとも、鍋は副加熱コイルSC1~SC4で加熱される位置が、主加熱コイルMCの外周側において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、一箇所だけに熱が集中することで水分が蒸発し局部的に焦げるということも抑止できる。図3Aから図3B、図3Bから図3Cと順次切り替わるための好ましいタイミングは、被調理物によって一様ではないが、少なくとも被調理物の温度が沸騰したあと、又は沸騰直前の100°C近い状態から開始され、以後は例えば10~15秒間隔で切り替えが行われる。あるいは、30分間の煮込み調理が設定されていた場合、調理が終了する前の5分前から開始され、終了までの5分間に亘り実施されるものでも良い。また、野菜や肉類等の具材にダシ汁が吸収されやすくするため、例えば30秒ずつ数回繰り返し行うということでも良い。実際に同じ副加熱コイルを同じ火力で加熱駆動しても、発生する対流の強さは被調理物の液体の粘性に大きく影響受けるので、色々な調理の実験結果から4つの副加熱コイルSC1~SC4の火力や通電間隔、順番などを選定することが望ましい。この第1の対流促進制御によれば、被加熱物Nの周縁部に対応する同一円周上に所定間隔で配置した4つの副加熱コイルSC1~SC4を駆動するON状態とすることにより、フライパンなどの鍋肌鍋の側面だけを余熱するといった調理方法加熱方法も実現可能となる。図4は、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているON状態をON、印加されていないOFF状態をOFFと表示している。この図4では破線に示すように、主加熱コイルMCは通電されていないが、その非通電期間中に、半数以上、全数未満、この実例では隣り合う2個の副加熱コイルによって構成された1組の副加熱コイル群によって誘導加熱される。この図4から明らかなように、所定の時間間隔で構成される複数個の区間以下、単に区間というにおいて、その最初の区間Iでは、副加熱コイルSC1、SC2がONであり、次の区間IIでは、副加熱コイルSC1はOFFになり、SC2がON継続する。SC3がONになる。次の区間IIIでは、副加熱コイルSC1はOFF継続し、SC2がOFFとなる。SC3がON継続し、新たにSC4がONとなる。次の区間IVでは、SC3がOFFとなる。SC4がON継続し、新たにSC1がONとなる。この図で示す区間I~IVは前記したように10~15秒程度で良い。以後このように所定の間隔で副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流がON、OFFされる。副加熱コイルの組の変形例なお、この実施の形態では、一つの区間I、II、III等毎に、一つの組を構成する副加熱コイルの構成が変化したが、変化させずに固定化しても良い。例えば常にSC1、SC2の組と、SC3、SC4の組に分け、一方の組がONしている期間中は、他方の組はOFFになるというように、2つの組を交互に通電することでも良い。また変化させる場合も、図3に示すように前記した通電する区間IからIVで、加熱駆動される第1の組が一周する際、通電順序を変化させても良い。例えば、区間Iでの第1の組が、図3Bに示すように副加熱コイルSC1,SC2であり、区間IIでの組み合わせが図3Cに示すようにSC2,SC4であり、区間Vでの組み合わせが再び図3Bに示すように副加熱コイルSC1,SC2の組み合わせになる場合、加熱駆動される第1の組は時計周りに順次変移したことになるが、これを反時計周りにしても良い。その場合、通電区間I~IV、更にV~VIIIの2回転は図3に示したように時計周りに駆動対象副加熱コイルを変化させ、区間IXから3周目に入った段階から逆に反時計周りになるようにしても良い。副加熱コイルによる加熱部分を移動させる速度、即ち通電の切り替え間隔前記した通電区間I、II、III~VIIIなども周回を重ねる毎に変化させても良い。このような変化形態は後述する第2、第3の対流促進制御にも適用できる。副加熱コイルの変形例図6に示したように4つの副加熱コイルSC1~SC4を2個にしても良い。すなわち、図6に示した右側の副加熱コイルSCRは、図1~図3に示した2つの副加熱コイルSC1、SC2を連結したようなものであり、主加熱コイルMCの右側外周縁の略全体に沿うよう、全体が湾曲している。左側副加熱コイルSCLは、主加熱コイルMCの左側外周縁の略全体に沿うよう、全体が湾曲した形状になっており、主加熱コイルMCの中心点X1を挟んで左右対称形状になっている。右側副加熱コイルSCR、左側副加熱コイルSCLは全く同一のものであり、向きを変えて設置するだけで共用できる。また2つの副加熱コイルSCR、SCLは、その横幅は主加熱コイルMCの半径の半分程度であり、主加熱コイルMCが直径180~200mm程度である場合、副加熱コイルSCR、SCLの横幅は、それぞれ45~50mm程度となる。偏平度を上げて更に細長い形状にするには集合線の巻き方など色々技術的制約がある。この変形では、右側の副加熱コイルSCRと左側副加熱コイルSCにそれぞれインバーター回路から交互に所定間隔一定間隔ではなくとも良いで高周波電流を印加すれば、被加熱物Nはその右側外周縁部と左側外周縁部が交互に集中して誘導加熱されるので、被調理物の中に左右から交互に対流が生まれる。この場合も、右側と左側の副加熱コイルSCR,SCLを同時にON状態にして誘導加熱する場合の最大火力時における、右側の副加熱コイルSCRの火力、左側副加熱コイルSCLの火力よりも、対流促進モードにおける右側の副加熱コイルSCR単独加熱時の火力、あるいは左側副加熱コイルSCL単独加熱時の火力を大きくすると効果的である。なお、主加熱コイルMCに矢印IAで示したものは主加熱コイルMCの駆動時にそれに流れる高周波電流IAの向きを示す。主加熱コイルMCと、右側副加熱コイルSCR又は左側の副加熱コイルSCLの何れか一方あるいは双方を同時に加熱駆動する場合、主加熱コイルMCに流れる高周波電流IAと左右の副加熱コイルSCR、SCLにそれぞれ流れる高周波電流IBの向きは、図6に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きとなることが加熱効率の観点から好ましい図6では主加熱コイルMCにおいて時計回り、左右の副加熱コイルSCR、SCLは反時計回りの場合を示す。これは、このように2個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流が流れる場合、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Nを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるからである。右側副加熱コイルSCRと左側副加熱コイルSCLと主加熱コイルMCの3者で同時に一つの鍋を加熱している場合の火力が3KWであり、その場合、右側副加熱コイルSCRは1KW、左側副加熱コイルSCLも1KW、主加熱コイルMCも1KWで加熱している場合、上記した対流促進モードでは、例えば右側副加熱コイルSCRは1.5KW、左側副加熱コイルSCLも1.5KWで交互にON状態にする。なお、このように副加熱コイルを2つだけにした場合、駆動するインバーター回路の数を減らすことができ、回路構成の減少によるコストダウンや回路基板の面積減少による小型化などのメリットが期待できる。図6の変形例から明らかなように第1の対流促進制御には、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルMCと、前記主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイルSCR及び第2副加熱コイルSCLと、前記主加熱コイルMC及び第1、第2副加熱コイルSCR、SCLにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記第1副加熱コイルに誘導加熱電力を供給しない期間を設け、この期間中に前記第2副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記第2副加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止した期間を設け、この期間中に前記第1副加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、前記制御部は第1、第2副加熱コイルに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すものが含まれている。以上説明したように、本実施の形態1によれば、加熱条件を表示する表示手段Eには、前記第1、第2、第3の選択部の選択用キーE1、E2、E3が使用者によって選択操作可能な状態に、静電容量式スイッチのキー等の形態で表示されるから、目的とする調理メニューを容易に選択できる。その選択によって適合する加熱駆動パターンが制御部により自動的に決定されるから、加熱時間重視や温度均一性重視などの使用者の目的、希望に応じた加熱コイルの駆動形態で加熱調理が実行できる。このように調理メニューの選択キーが表示部で操作できることにより使用者の誤使用解消や精神的な負担の軽減等もできるという利点がある。この変形例の応用として、中心部の主加熱コイルMCの通電と、右側副加熱コイルSCRと左側副加熱コイルSCLの通電時期を交互にすると、別の対流経路を発生させることができる。例えば最初に右側副加熱コイルSCRを1KWの火力で15秒間駆動し、次に左側副加熱コイルSCLを1KWの火力で15秒間駆動し、これを2回繰り返したあと、主加熱コイルMCだけを1KWで15秒間駆動する。こうすることで主加熱コイルMCの真上から上昇し、次に鍋の外周縁側に放射状に広がる対流を作ることができる。これによって左右の副加熱コイルSCR,SCLによる鍋底外周部からの加熱による、経路の長い対流と合わせて、2種類の対流が形成され、鍋内部の被調理物全体の攪拌効果や温度均一化、吹き零れ抑止などの効果が期待できる。第2の対流促進制御この制御は、主加熱コイルMCを駆動しない期間中において、副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う複数個以上の副加熱コイルの組グループともいうによって被加熱物Nを加熱するが、副加熱コイルの組の間で駆動電力に差を付けるものである。つまり、第1組の副加熱コイル群に供給している誘導加熱電力より大きな電力を第2組の副加熱コイル群に供給し、次に第1組の副加熱コイル群に供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を第2組の副加熱コイル群に対して供給し、これら動作を複数回繰り返すことを特徴とするものである。言い換えると、4つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルからなる組を同時に駆動する方式で、残りの副加熱コイル単体又はその組の間で駆動電力に差を付け、半数以上で全数未満の副加熱コイルからなる組の火力総和の方を、残りの副加熱コイル単体又はその組の火力操作より大きくするものである。以下具体的に説明する。図3のBに示すように4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う2つの副加熱コイルSC1、SC2に同時に高周波電流を各インバーター回路SIV1、SIV2から供給する。この場合、2つの副加熱コイルSC1、SC2には、それぞれ1.0KWずつの火力第2の火力が設定される。この場合、2つの副加熱コイルSC1、SC2と中心点X1を挟んで対称的位置にある2つの副加熱コイルSC4、SC3はそれぞれが火力500W第1の火力で駆動される。次に同じく図3のCに示すように、前記した2つの副加熱コイルSC1、SC2の内、SC1の火力は半減させて500W第1の火力にし、SC2はそのままの火力を維持させた状態において、SC2と隣接する副加熱コイルSC4を1.0KW第2の火力で駆動する。SC3は500W第1の火力のままとする。次に同じく図3のDに示すように、前記した2つの副加熱コイルSC2、SC4の内、SC2の火力は半減させて500Wにし、SC4はそのままの火力を維持させた状態において、SC4と隣接する副加熱コイルSC3を1.0KWで駆動する。SC1は500Wのままとする。以上の説明から明らかなように、隣接する2つの副加熱コイルのグループを大火力で、残りの2つの副加熱コイルのグループをそれより小さい火力で駆動し、この大火力グループと小火力グループを切り替えることで強く加熱する部分を位置的に変化させることに特徴がある。この制御によれば、フライパンなどの中心部を加熱しながらも、鍋肌鍋の側面を効果的に余熱するといった調理方法、加熱方法も実現可能となる。また鍋は副加熱コイルSC1~SC4で加熱される中心部位が、主加熱コイルMCの周囲において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、局部的に焦げるということも抑止できる。このように第2の対流促進制御は、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う2つの副加熱コイルの組によって主要な加熱をする方式である。言い換えると、4つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動し、残りの1つ又は複数個の副加熱コイルの組との間に駆動火力の差を付ける方式である。この第2の対流促進制御は、4つの副加熱コイルSC1~SC4だけの場合に実現するものではなく、例えば6個の副加熱コイルを用いる場合は、3個又は4個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。なお、第2の火力は、第1の火力の2倍以上が望ましいが、1.5倍以上でも良い。また4個以上の副加熱コイルを、隣り合う2つの副加熱コイルの第1組と他の組第2組に分けて駆動する方式においては、前記第1組の副加熱コイルの第2の火力総和は、第2の火力総和の2倍以上が望ましいが、1.5倍以上でも良い。また、副加熱コイルの変形例として図6に示したように4つの副加熱コイルSC1~SC4を2個にしたものを前述したが、その変形例はこの第2の対流促進制御にも適用できる。すなわち、調理物を入れる鍋などの被加熱物を載置するトッププレートと、このトッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルMCと、この主加熱コイルの両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の第1副加熱コイルSCR及び第2副加熱コイルSCLと、主加熱コイルMC及び第1、第2副加熱コイルSCR、SCLにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、このインバーター回路の出力を制御する制御部と、この制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルSCRに供給している誘導加熱電力より大きな電力を前記第2副加熱コイルSCLに供給し、この後前記前記第2副加熱コイSCLルに供給している誘導加熱電力を小さくし、この電力より大きな電力を前記インバーター回路から前記第1副加熱コイルSCRに対して供給し、前記制御部は第1、第2副加熱コイルSCR、SCLに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返すという構成で実現できる。第3の対流促進制御この制御は、第3の発明に関するものである。主加熱コイルMCを駆動しながら、その駆動期間と同時に、あるいは駆動休止している期間において、副加熱コイルSC1~SC4によって被加熱物Nを加熱するものである。つまり、主加熱コイルの両側に配置された、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の複数個の副加熱コイルを、第1の組と第2の組に分け、それら組を主加熱コイルの両側にそれぞれ配置し、前記主加熱コイルに第1の火力で誘導加熱電力を連続して又は断続的に供給している期間中において、前記第1の組への誘導加熱電力を停止している状態で、前記第2の組に前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力を供給し、次に前記第1の組への誘導加熱電力を停止し、前記第2の組に前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力を供給し、これら動作を複数回繰り返すことで前記被加熱物内の被調理物に長い経路の対流を発生させることを特徴とするものである。これにより対流が発生しない場合でも、鍋は副加熱コイルSC1~SC4で加熱される中心部位が、主加熱コイルよりも外側において変化するので、特にとろみのある粘性の高い調理液体の加熱時、局部的に焦げるということも抑止できる。図7は、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流のタイミングを示した図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているON状態をON、印加されていないOFF状態をOFFと表示している。この図7に破線に示すように、主加熱コイルMCは最初の区間I~IVまでは連続して通電されているが、次の4区間は非通電期間となる。この通電及び非通電期間中に、半数以上、全数未満この例では2個の副加熱コイルの組によって誘導加熱される。この誘導加熱時の火力の総和は、非対流促進制御用の駆動時の主加熱コイルの火力第1の火力よりも大きい火力にしたことが特徴である。ここで、非対流促進制御用の駆動時とは、次に掲げる2つのケース、それぞれをいう。但し、制御を行う場合、下記の2つのケース双方を満足させる条件で第1の火力を決定せず、どちらか一方のケースで第1の火力を設定しても良い。1主加熱コイルMCと全ての副加熱コイルを同時に駆動し、最大加熱量を発揮させるような通常運転をして調理するとき。例えば主加熱コイルMCと全ての副加熱コイルを同時に駆動し、最大火力設定は3KWであり、その3KW加熱時、主加熱コイルに配分される火力割合は1KWである場合、この1KWが非対流促進制御用の駆動時の主加熱コイルの火力になる。2主加熱コイルMCを単独で普通に加熱駆動して調理する場合、最も大きな火力設定で運転をするとき。例えば主加熱コイルMC単体での最大火力は1.2KWである場合、この1.2KWが非対流促進制御用の駆動時の主加熱コイルの火力になる。図7から明らかなように、全ての区間に亘り、半数以上、全数未満の副加熱コイルの組第1の組は副加熱コイルSC1、SC2の2者で構成し、第2の組はSC3、SC4の2者で構成している。最初の区間Iでは第1の組がONであり、第2の組はOFFである。次の区間IIでは、第1の組はOFFになり、第2の組がONする。次の区間IIIでは、第1の組は再びONになり、第2の組はOFFとなる。この図で示す区間I~IVは例えば10~15秒程度で良い。以後このように所定の間隔で第1の組と第2の組の副加熱コイル群に流れる電流が交互にON、OFFされる。第3の対流促進制御の変形例図8は、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流のタイミングを示した図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されているON状態をON、印加されていないOFF状態をOFFと表示している。副加熱コイルは、その半数以上、全数未満で副加熱コイルの組第1の組を構成しており、副加熱コイルSC1、SC2の2者で構成されている。一方、第2の組は残りのSC3、SC4の2者で構成している。この組の構成は加熱調理中、変更されず、第1組は常に副加熱コイルSC1、SC2の2者となるように固定されている。この図8に破線に示すように、主加熱コイルMCは最初の区間I~IIまでは連続して第1の火力で通電されているが、次の4区間III~VIは非通電期間となる。この最初の2区間における主コイルMCの第1の火力での誘導加熱期間中には、4つの副加熱コイルSC1~SC4は全て駆動休止している。次に区間IIIになると主加熱コイルMCの通電は休止する。代わりにこの区間IIIに入ると、副加熱コイルの第1の組が、誘導加熱される。この誘導加熱時の火力の総和は、前記主加熱コイルの第1の火力例えば1KWよりも大きい第2の火力例えば1.5KW又は2KWである。副加熱コイルの第2の組は加熱駆動されない。次に区間IVになると主加熱コイルMCの通電は休止したままであるが、この区間IVでは副加熱コイルの第1の組が、加熱休止される。代わりに第2の組の副加熱コイルSC3、SC4が加熱駆動される。この誘導加熱時の火力の総和は、前記主加熱コイルの第1火力1KWよりも大きい第3の火力例えば1.5KW又は2KWである。なお、第3の火力と第2の火力は同じ火力であるが、第1の火力1KWよりも大きければ、同じでなくとも良い。次に区間Vになると主加熱コイルMCの通電は休止したままであるが、この区間Vでは再び副加熱コイルの第1の組が、加熱駆動される。この場合の2つの副加熱コイルSC1、SC2の駆動火力の総和は第1の火力より大きい前記第2の火力例えば1.5KW又は2KWである。この区間Vでは第2の組の副加熱コイルSC3、SC4は加熱休止される。次に区間VIになると主加熱コイルMCの通電は休止したままであるが、この区間VIでは再び副加熱コイルの第1の組が、加熱休止し、代わりに第2の組が加熱駆動される。この場合の第2の組の2つの副加熱コイルSC3、SC4の駆動火力の総和は第1の火力より大きい第3の火力である。次に区間VIIになると主加熱コイルMCの通電は再開される。その時の火力は第1の火力である。またこの区間VIIでは再び副加熱コイルの第1の組が、加熱駆動され、この場合の第1の組の2つの副加熱コイルSC1、SC2の駆動火力の総和は第1の火力より大きい火力2である。第2の組は加熱休止する。次に区間VIIIになると主加熱コイルMCの通電は火力1で維持されたままであるが、副加熱コイルの第1の組のSC1、SC2が加熱休止される。代わりに再び副加熱コイルの第2の組が加熱駆動され、この場合の火力レベルは第3の火力である。以上のように、主加熱コイルMCは2つの区間で加熱駆動され、4つの区間で加熱休止する。以後この繰り返しである。一方、副加熱コイルの第1、第2の組は、4つの区間で加熱休止したのち、一区間毎に交互に加熱駆動されるというパターンである。なお、図8の区間IにA、区間IIIにB、区間IVにC、区間VIIにDという符号を付けたが、このA、B,C、Dの区間は、図9のA、B、C、Dと対応しており、図9で駆動時期が順次切り替わる様子が理解される。このようにして通電パターンは合計5種類ある。なお、通電の切り替えの好ましいタイミング、つまり各区間I~IX等は、被調理物によって一様ではないが、少なくとも被調理物の温度が沸騰したあと、又は沸騰直前の100°C近い状態から開始され、以後は例えば10~15秒間隔で切り替えが行われる。あるいは、30分間の煮込み調理が設定されていた場合、調理が終了する前の5分前から開始され、終了までの5分間に亘り実施されるものでも良い。実際に主加熱コイルMCと副加熱コイルを第1、第2の火力で加熱駆動しても、第1、第2、第3の火力の差や、第1、2、3の火力の各絶対値によって発生する対流の強さは被調理物の液体の粘性に大きく影響受けるので、色々な調理の実験結果から火力値や通電間隔、順番などを選定することが望ましい。以下、実際の調理メニューに適用された場合の具体例で説明する。例えば2.0KWで茹での調理メニューを行った場合について説明する。最初に、図示していない火力設定部で最初2.0KWを入力しなくとも上述したようにデフォルト値は2.0KWであるので、最初から2.0KWで加熱開始される。この場合、主副火力比は自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定しなくとも良く、例えば主加熱コイルMCの火力は800W、副加熱コイル4つの内の合計火力は前記第1の火力より大きな1200Wに設定される。そして2.0KWで加熱され、水が沸騰温度センサーにより、被加熱物Nの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定した際に、通電制御回路200は報知信号を出し、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Gにて文字や光で表示し、使用者にその旨を知らせる。このときに、火力を再度設定しない場合は、自動的に火力を下げる旨報知する。使用者が何の操作もしない場合、沸騰状態になると通電制御回路200は火力を下げる指令信号を主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に出力し、例えば主加熱コイルMCの火力は300W、副加熱コイル4つの合計火力は300Wに設定される。この状態は最長で30分間継続し、その間に何の操作も行われないと自動的に全ての誘導加熱源は駆動停止する。この沸騰までの工程では、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。一方、沸騰後において使用者が再度火力を設定した場合、自動的に第3の対流促進制御が実施される。例えば、沸騰後にデフォルト値600Wのままではなく、使用者が火力を2.0KWに上げた場合、通電制御回路200は主加熱コイルMCの火力第1の火力を500W第1の火力、互いに隣接する二つの副加熱コイルの合計火力を1.5KWと、もう一つの副加熱コイルの組の合計火力第3の火力を1.5KWに設定する。主加熱コイルMCを500Wで連続駆動している期間中、隣接する4つの副加熱コイルを、例えばSC1、SC2の2個の組と、SC3、SC4の2個の組に分け、これら2つのグループを交互に15秒ずつ、それぞれ合計1.5KWずつで加熱駆動する一つの副加熱コイルは750Wの火力が投入される。また使用者が沸騰直後に、火力を2KWではなく、最大火力である3.0KWに上げた場合、通電制御回路200は主加熱コイルMCの火力第1の火力を1.0KW第1の火力、互いに隣接する二つの副加熱コイルの合計火力を2.0KWと、もう一つの副加熱コイルの組の口径火力第3の火力を2.0KWに設定する。前記沸騰工程までは、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させ、強い火力が出るよう制御されていたが、沸騰後は電流の向きは反対に切換えられ、例えば主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1との隣接領域及び、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC2との隣接領域では高周波電流が反対向きとなるように流す。なお、上記説明では、沸騰後火力を2KWにした場合、主加熱コイルMCを500Wで間欠的に駆動する方式であったが、連続的に駆動しても良い。何れにしても、少なくとも隣接する2個の副加熱コイルによってより多くの対流を発生させるものである。つまり、被加熱物Nの周縁部にできるだけ近い場所で2組の副加熱コイル群によって交互に誘導加熱されるから、被調理物の外周縁部では比重が軽くなり、被調理物の中に自然に上昇する流れが作られる。なお本発明は、上記したような主加熱コイルMCの火力と副加熱コイル側の合計火力の例には何ら限定されない。また、対流促進効果を上げるため、被加熱物Nの外周縁部での加熱を、中心部より強くすることが望ましいので、仮に前記主加熱コイルMCに第1の火力として1.5KW、副加熱コイルSC1~SC4の中の隣接する複数個の副加熱コイル合計で第2の火力として1.5KWにした場合でも、主加熱コイルMCを常に通電率制御し、例えば沸騰以後の時間における通電率を50にすれば実質750W相当の火力になるので、このようなものでも本発明の対流促進効果が得られる。図3に示したような副加熱コイルSC1~SC4の時間選択的な通電切替え制御は、煮物や茹で物をする場合の吹き零れの抑制にもなる。すなわち、前記した湯沸し保温モードのように、加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで沸騰後の茹での段階になった際、図3に示したような副加熱コイルSC1~SC4の通電切替制御を行えば、鍋の中央や特定の一箇所だけが強く加熱されるという状態を回避でき、鍋の底部に対する誘導加熱部を順次移動させるような形になる。通電している副加熱コイル部では鍋を加熱し、一方それと離れた個所にある非通電状態の副加熱コイル部分の鍋底では加熱を行わないものの、加熱部からの熱が鍋を伝わり予熱されている形になり、これらによって鍋内部の非調理物全体に熱を均一に行き渡らせる効果が期待できる。ここで時間選択的という意味は、一定の周期例えば30秒ごととうだけではなく。同じ調理メニューの中で最初と次の切替え周期を変化させたり、あるいは調理メニューや被調理物の種類によって周期と繰り返し回数を変えたりしても良いという意味である。このように第3の対流促進制御は、主加熱コイルによって中心部を加熱しながら、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う2つの副加熱コイルの組によって周辺部の加熱をする方式である。言い換えると、4つの副加熱コイルの内の、半数以上で全数未満の副加熱コイルを同時に駆動し、残りの1つ又は複数個の副加熱コイルの組との間に駆動火力の差を付ける方式である。この第2の対流促進制御は、4つの副加熱コイルSC1~SC4だけの場合に実現するものではなく、例えば6個の副加熱コイルを用いる場合は、3個又は4個の副加熱コイルを同時駆動すれば良い。副加熱コイルの組の変形例なお、この実施の形態では、全ての区間I、II、III等を通じて副加熱コイルの組を構成する副加熱コイルを固定化し、SC1、SC2の組と、SC3、SC4の組に分けたが、これを所定時間間隔で変化させても良い。例えば図4に示したように、区間毎に変化させても良い。なお、副加熱コイルの変形例として、第1の対流促進制御において、4つの副加熱コイルSC1~SC4を2個に統合したものを示した図6参照が、この変形例は、この第3の対流促進制御にも適用できる。すなわち、第1、第2副加熱コイルSCR、SCLを用いた場合の第3の対流促進制御は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物Nと、この被加熱物を載置するトッププレートと、このトッププレートの下方に配置された円環状の主加熱コイルMCと、この主加熱コイルの片側にそれぞれ近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅を有する扁平形状の第1副加熱コイルSCR及び第2副加熱コイルSCLと、主加熱コイルMC及び前記第1、第2副加熱コイルSCR、SCLにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記主加熱コイルMCを第1の火力例えば800Wで誘導加熱電力を供給している期間中において、前記第1副加熱コイルSCRに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第2の火力例えば1.2KWで誘導加熱電力を供給し、その後前記第1副加熱コイルSCRへの誘導加熱電力を停止し、前記第2副加熱コイルSCLに前記インバーター回路から前記第1の火力より大きい第3の火力例えば1.2KWで誘導加熱電力を供給し、前記制御部が、第1、第2副加熱コイルSCR、SCLに対する前記通電切り替え動作を複数回繰り返す、という構成で実現できる。またこの場合、主加熱コイルMCと、右側副加熱コイルSCR又は左側の副加熱コイルSCLとが同時に加熱駆動される期間において、主加熱コイルMCに流れる高周波電流IAと左右の副加熱コイルSCR、SCLにそれぞれ流れる高周波電流IBの向きは、図6に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きにすると加熱効率の観点から好ましいことは上で述べた通りである。従って対流促進モードにおいては、このように2個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流を流すように制御すれば、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Nを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるため、対流を発生させるための加熱を効果的に行うことができる。実施の形態2.図10~36は本発明の実施の形態2に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図10は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体を一部分解して示す斜視図である。図11は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の天板部を取り外した状態での本体部全体を示す斜視図である。図12は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体部全体の平面図である。図13は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の上下仕切り板などの主要な構成部品を取り外した状態の斜視図である。図14は図10のD1-D1線縦断面図である。図15は図10のD2-D2線縦断面図である。図16は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の部品ケースと冷却ダクトの一部を破断して示す主要部斜視図である。図17は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の加熱コイルの全体の配置を示す平面図である。図18は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源を示す平面図である。図19は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルの配線説明図である。図20は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイルとその周辺部分の拡大平面図である。図21は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側の誘導加熱源の主加熱コイル用コイル支持体の平面図である。図22は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路全体図である。図23は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフルブリッジ方式回路図である。図24は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御回路主要部となるフルブリッジ方式回路の簡略図である。図25は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱源上方に大径鍋を置いて加熱動作している場合の縦断面図である。図26は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の本体の中央前方部を示す縦断面図である。図27は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の統合表示手段を示す平面図である。図28は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。図29は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である図30は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源で高速加熱調理をしている場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である図31は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。図32は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート1である。図33は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の制御動作のフローチャート2である。図34は本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の火力変更する場合の制御動作を示すフローチャート3である。図35は、本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力3KWと1.5KWの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値加熱電力の値を示す図である。図36は、本発明の実施の形態2に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、火力500Wの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値加熱電力の値を示す図である。なお、前記実施の形態1の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。また特に明示しない限り、実施の形態1において用いられた用語は、本実施の形態2でも同じ意味で使用する。加熱調理器本体この実施の形態2における加熱調理器も、1つの矩形の本体部Aと、本体部Aの上面を構成する天板部Bと、本体部Aの上面以外の周囲外郭を構成する筐体部Cと、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Dと、使用者により操作される操作手段Eと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Fと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Gとをそれぞれ備えている。また、加熱手段Dの一部として、以下に説明するように、グリル庫又はロースターと称される電気加熱手段を備えている。この実施の形態2における誘導加熱調理器の特徴は、通常の大きさの鍋等は従前からの主加熱コイルMCで加熱し、通常の鍋よりも遥かに直径の大きい円形鍋や長方形の大形鍋大径鍋ともいうなどが誘導加熱部上に置かれた場合、その置かれた位置に近い主加熱コイルMCの周囲に設けた複数個の副加熱コイルSC1~SC4と主加熱コイルとの連携によって協同加熱を行われるようにしたものであり、そのような協同加熱動作を実行中の副加熱コイルSCを特定できるように当該副加熱コイルSCの外側位置に対応してトッププレートの下方にある個別発光部だけを発光、点灯させるようにしたものである。また主加熱コイルMCと全ての副加熱コイルSC1~SC4の協同加熱を可能とする広域加熱部を囲むように、その広域加熱域の境界を示す広域発行部をトッププレートの下方に配置した点が前述した実施の形態1と大きく異なっている。本体部A本体部Aは図10に示すように、上面全体を後述する天板部Bで覆われたものであり、この本体部Aは、外形形状が流し台等の厨房家具KT図15参照に形成した設置口K1を覆う大きさ、スペースに合わせている所定の大きさで、略正方形又は長方形に形成されている。図11に示す本体ケース2はこの筐体部Cの外郭面を形成するものであり、1枚の平板状の金属板をプレス成形機械で複数回折り曲げ加工して形成した胴部2Aと、この胴部の端部に、溶接又はリベット、ネジ等の固定手段で継ぎ合わせた金属板製の前部フランジ板2Bとから構成されており、これら前部フランジ板2Bと胴部2Aとを固定手段で結合した状態では、上面が開放した箱形になる。その箱形の胴部2Aの背面部下部が傾斜部2Sで、これより上方が垂直な背面壁2Uになっている。図11に示す本体ケース2の上面開口の後端部、右端部及び左端部の三個所には、それぞれ外側へL字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ3B、左側のフランジ3L、右側のフランジ3Rと前部フランジ板2Bが厨房家具KTの設置部図15参照上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。そして、図15に示すように加熱調理器が厨房家具KTの設置口K1に完全に収容された状態では、厨房家具KTの前方に形成した開口部KTKから加熱調理器の前面部が露出するようになり、厨房家具KTの前面側から加熱調理器の前面左右操作部60図10参照が操作可能となる。傾斜部2Sは、胴部2Aの背面と底面を結ぶものであり図11、図13参照、加熱調理器を厨房家具KTに嵌め込んで設置する場合には、厨房家具KTの設置口K1後縁部に衝突したり干渉したりしないようにカットしてある。つまり、この種の加熱調理器は厨房家具KTに嵌め込んで設置する際、加熱調理器の本体部Aの手前側が下になるように傾け、その状態で手前側から先に厨房家具KTの設置口K1に落とし込む。その後に遅れて後ろ側を、弧を描くようにして設置口K1に落とし込むこのような設置方法は、例えば特開平11-121155号公報に詳しく記載されている。このような設置方法のために、前部フランジ板2Bは、加熱調理器を厨房家具KTに設置する際に、厨房家具KTの設置口K1の設置口前縁部図15参照との間に十分なスペースSPが確保されるような大きさになっている。本体ケース2の内部には、後述するトッププレート21に載置された磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物N以下、単に鍋と称する場合有りを誘導加熱するための加熱源6L、6Rと、輻射熱で加熱する電気ヒーター、例えばラジエントヒーターと呼ばれる輻射式中央電気加熱源7と、該加熱手段の調理条件を制御する後記する制御手段Fと、該制御手段に前記調理条件を入力する後述する操作手段Eと、該操作手段により入力された加熱手段の動作条件を表示する表示手段Gとを備えている。以下、それぞれについて詳細に説明する。なお、この実施の形態2では、被加熱物Nの鍋としては、直径が12cm以上の鍋の使用を想定したものであり、鍋片手鍋、両手鍋などでは直径が16cm、18cm、20cm、24cm、フライパンとして直径20cm、天ぷら鍋として直径22cm、中華鍋として直径29cm等、各種のものを使用可能である。筐体部Cの内部は、図11に示すように大きく分けて前後方向に長く伸びた右側冷却室8R、同じく前後方向に長く伸びた左側冷却室8L、箱形のグリル又はロースター加熱室9、上部部品室10、後部排気室12が区画形成されているが、各部屋は互いに完全に隔絶されている訳ではない。例えば右側冷却室8R及び左側冷却室8Lは、後部排気室12に対し、それぞれ上部部品室10を経由して連通している。グリル加熱室9は、その前面開口9A部が後述するドア13が閉じられた状態では、略独立した密閉空間になっているが、排気ダクト14を介して筐体部Cの外部空間、つまり台所などの室内空間に連通している図15参照。天板部B天板部Bは以下述べるように、上枠枠体ともいう20とトッププレート上板、トップガラス、天板とも称する21の2つの大きな部品から構成されている。上枠20は、全体が非磁性ステンレス板又はアルミ板などの金属製板から額縁状に形成され、本体ケース2の上面開口を塞ぐような大きさを有している図12、図15参照。トッププレート21は、額縁形状の上枠20の中央に設けられた大きな開口部を隙間無く完全に覆うような横幅寸法Wを有し図17参照、本体ケース2上方に重ね合わせて設置されている。このトッププレート21は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線及びLEDからの可視光線を透過させる透明又は半透明な材料からなり、上枠20の開口部の形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。なお、透明の場合、トッププレート21の上方から使用者に内蔵部品が全て見えてしまい、見栄えを損なうことがあるので、トッププレート21の表面や裏面には遮蔽用の塗装を施したり、あるいは細かい斑点状や格子上に可視光線を通さない部分を印刷などで施したりすることがある。さらにトッププレート21の前後左右側縁は、上枠20の開口部との間にゴム製パッキンやシール材図示せずを介在させて水密状態に固定されている。したがって、トッププレート21の上面から水滴などが上枠20とトッププレート21との対面部分に形成される間隙を通じて本体部Aの内部に侵入しないようにしてある。図10において、右通風口20Bは、上枠20の形成時にプレス機械で同時に打ち抜き形成されたものであり、後述する送風機30の吸気通路となる。中央通風口20Cは同じく上枠20の形成時に打ち抜き形成されたものであり、左通風口20Dは同じく上枠20の形成時に打ち抜き形成されたものである。なお、図8では上枠20の後部部分しか示していないが、図12のように上方から見た場合、本体ケース2の上面全体を額縁状に覆っている。トッププレート21は、実際の調理の段階では後で詳しく述べる右側誘導加熱源以下、右IH加熱源という6R、左側誘導加熱源以下、左IH加熱源という6Lによって誘導加熱され、高温になった鍋等の被加熱物Nからの熱を受けて300度以上にもなることがある。さらにトッププレート21の下方に後述する輻射式の電熱ヒーターである輻射式中央電気加熱源7が設けられている場合には、その輻射式中央電気加熱源7からの熱でトッププレート21は直接高温に熱せられ、その温度は350度以上にも至ることがある。トッププレート21の上面には、図10及び図12に示すように後記する右IH加熱源6R、左IH加熱源6L、輻射式中央電気加熱源7のおおまかな位置を示す円形の案内マーク6RM、6LM、7Mが、それぞれ印刷などの方法で表示されている。左右案内マーク6RM、6LMの直径はそれぞれ220mmである。加熱手段Dこの発明の実施の形態2では加熱手段Dとして、本体部Aの上部右側位置にある右IH加熱源6R、反対に左側にある左IH加熱源6L、本体部Aの左右中心線上で後部寄りにある輻射式中央電気加熱源7及びグリル加熱室9の内部にロースター用の上下1対の輻射式電気加熱源22、23を備えている。これら加熱源は制御手段Fにより互いに独立して通電が制御されるように構成されているが、詳細は後で図面を参照しながら述べる。右IH加熱源右IH加熱源6Rは、本体ケース2の内部に区画形成された前記上部部品室10内部に設置されている。そして前記トッププレート21の右側の下面側に、右IH加熱コイル6RCを配置している。このコイル6RCの上端部がトッププレート21の下面に微小間隙を置いて近接しており、IH誘導加熱源となる。この実施の形態では例えば、最大消費電力最大火力3kWの能力を備えたものが使用されている。右IH加熱コイル6RCは、渦巻状に0.1mm~0.3mm程度の細い線を30本程束にして、この束以下、集合線というを1本又は複数本撚りながら巻き、図17に示すように中心点X2を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。右IH加熱コイル6RCの直径最大外径寸法は約180mm~200mm程度である。トッププレート21に表示された円図10において実線で表示である案内マーク6RMの位置は、右IH加熱源6Rの右IH加熱コイル6RCの最外周位置と完全に一致させても良いが、本発明の実施にあたって完全一致は必須の条件ではない。前記左右案内マーク6RM、6LMの直径は220mmであるので、右IH加熱コイル6RCの直径最大外径寸法が200mmであった場合、右IH加熱コイル6RCの最外周縁からそれぞれ10mm外側の真上が右案内マーク6RMの位置となる。この案内マーク6RMは適正な誘導加熱領域を示すものにすぎない。図10で右側の破線の円が、大体右IH加熱コイル6RCの最外周位置を示す。左IH加熱源左IH加熱源6Lは、本体部Aの左右中心線CL1図17参照を挟んで右IH加熱源6Rと略線対称な位置左右中心線CL2を中心に設置されており、右IH加熱源6Rと同様な構成になっている。この実施の形態では例えば、最大消費電力最大火力3kWの能力を備えたものが使用されている。また左IH加熱コイル6LCは、図18に示すように中心点X1を基点として半径R1とする2つの同心状に配置された環状の外形形状を有するものから成り、その直径最大外径寸法は約180mmであるが、これは後述する副加熱コイルSCを含まない寸法である。また約180mmの寸法は、左IH加熱コイルを構成する、後述する外側コイル6LC1と内側6LC2の内、その外側コイル6LC1の最大外径寸法である。図17ではDAに相当する。後述する副コイルSCとの差異を示すため、左IH加熱コイル6LCを構成する外側コイル6LC1と内側コイル6LC2の両者を以下主加熱コイルMCと称する図20参照。トッププレート21に表示された円図10と図12において実線で表示である案内マーク6LMの位置は、左IH加熱コイル6LCの最外周位置と完全に一致させても良いが、本発明の実施にあたって完全一致は必須の条件ではない。案内マークは適正な誘導加熱領域を示すものである。図12の左側の破線の円が、大体左IH加熱コイル6LCの最外周位置を示す。トッププレート21に表示された円形の案内マークEMは後述する主加熱コイルMCと、その前後左右位置に略等間隔に配置された全ての副加熱コイルSC合計4個を包含する広い円形のエリア以下、協同加熱エリアマークというを示すものである。またこの協同加熱エリアマークEMの位置は、前記主加熱コイルMCと副加熱コイルSCの協同加熱時における好ましい被加熱物載置場所の外側限界を、前記トッププレート21の下から光を放射して示すための、後述する広域発光部の位置と大体一致している。右IH加熱コイル6RCと同様に、左IH加熱コイル6LCの内側空間には赤外線式の温度検出素子以下、赤外線センサーという31Lが設置されている図18、図22、図23参照。この詳細は後で詳しく述べる。前記左IH加熱源6のIH加熱コイル6LCは、半径方向に分割された2つのコイル以下、外側のものを外側コイル6LC1、内側のものを内側コイル6LC2というから構成されている。この2つのコイルは図19に示すように、直列に接続された一連のものである。なお、2つのコイルにすることなく、全体が単一のコイルであっても良い。左右IH加熱コイル6LC、6RCの下面裏面には、図21、図26に示すようにそれら加熱コイルからの磁束漏洩防止材73として、高透磁材料、例えばフェライトで形成された断面方形の棒が配置されている。例えば左IH加熱コイル6LCでは、その中心点X1から放射状に4本、6本又は8本配置してある必ずしも偶数本である必要はない。つまり、磁束漏洩防止材73は、左右IH加熱コイル6LC、6RCの下面全体を覆う必要はなく、断面が例えば正方形又は長方形等で棒状に成形した磁束漏洩防止材73を右IH加熱コイル6RCのコイル線と交差するように所定間隔で複数個設ければ良い。従ってこの実施の形態2では左IH加熱コイルの中心点X1から放射状に複数個設けている。このような磁束漏洩防止材73により、IH加熱コイルから発生する磁力線をトッププレート21上の被加熱物Nに集中させることができる。前記右IH加熱コイル6RCと左IH加熱コイル6LCは、独立して通電されるように複数部分に分けたものでもよい。例えば内側に渦巻き状にIH加熱コイルを巻き、そのIH加熱コイルの外周側にはそれと同心円上でかつ略同一平面上に別の大径の渦巻き状に巻いたIH加熱コイルを置き、内側のIH加熱コイル通電、外側のIH加熱コイル通電、及び内側と外側のIH加熱コイル共に通電、という3つの通電パターンで被加熱物Nを加熱するようにしても良い。このように2個のIH加熱コイルに流す高周波電力の出力レベル、デューティ比、出力時間間隔の少なくとも一つ又はこれらを組み合わせることにより、小型から大形大径寸法の被加熱物鍋Nまで効率良く加熱するようにしても良いこのような独立通電できる複数の加熱コイルを使用した技術文献として代表的なものとしては、特許第2978069号公報が知られている。温度検出素子31Rは、右IH加熱コイル6RCの中央部に設けた空間内部に設置された赤外線式の温度検出素子であり、上端部にある赤外線受光部をトッププレート5の下面に向けている図25参照。また、左IH加熱コイル6LCにも同様に、その中央部に設けた空間内部には赤外線式の温度検出素子31Lが設置されている図18、図26参照が、あとで詳しく説明する。赤外線式の温度検出素子31R、31L以下、赤外線センサーというは、鍋等の被加熱物Nから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されている。なお、前記温度検出素子31R温度検出素子31Lも同様であるため、以下では双方に共通な場合には、温度検出素子31Rのみを代表させて説明するは伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーでも良い。このように被加熱物からその温度に応じて発せられる赤外線を、赤外線センサーによってトッププレート5の下方から迅速に検出することは例えば特開2004-953144号公報特許第3975865号公報、特開2006-310115号公報や特開2007-18787号公報等により知られている。温度検出素子31Rが赤外線センサーである場合は、被加熱物Nから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで時間差が殆んどなく受信してその赤外線量から温度を検知できることでサーミスタ式よりも優れている。この温度センサーは、被加熱物Nの手前にある耐熱ガラスやセラミックス製等のトッププレート21の温度と被加熱物Nとの温度が同じでなくても、またトッププレート21の温度に拘わらず、被加熱物Nの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Nから放射される赤外線がトッププレート21に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。例えばトッププレート21は4.0μm又は2.5μm以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサー31Rは4.0μm又は2.5μm以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。一方、温度検出素子31Rが、サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート21や被加熱物Nからの輻射熱を受け、被加熱物Nの底部やその直下にあるトッププレート21の温度を確実に検出できる。また被加熱物Nが無い場合でもトッププレート21の温度を検出できるものである。なお、温度検出素子がサーミスタ等の伝熱式の場合には、その温度感知部をトッププレート21の下面に直接接触させ、あるいは伝熱性樹脂等のような部材を介在させて、トッププレート21自身の温度を出来るだけ正確に把握させるようにしても良い。温度感知部とトッププレート21の下面との間に空隙があると、温度の伝達に遅れが生ずるからである。以下の説明において、左右に共通に配置された部材について共有する内容については、名称における左、右および符号におけるL、Rの記載を省略する場合がある。輻射式中央電気加熱源輻射式中央電気加熱源7は図10、図12参照、本体部Aの内部であって、トッププレート21の左右中心線CL1上で図17参照、かつ、トッププレート21の後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱源7は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーターが使用され、トッププレート21を通してその下方から鍋等の被加熱物Nを加熱するものである。そして、例えば、最大消費電力最大火力1.2kWの能力を備えたものが使用されている。輻射式中央電気加熱源7は上面全体が開口した円形容器形状を有しており、その最外周部分を構成する断熱材製の容器状カバー50は、最大外径寸法が約180mmで、高さ厚さが15mmになっている。トッププレート21に表示された円図10と図12において実線で表示である案内マーク7Mの位置は、輻射式中央電気加熱源7の最外周位置と完全に一致しているものではない。この案内マーク7Mは適正な加熱領域を示すものに過ぎないのである。図12に破線の円で示す案内マーク7Mが、大体輻射式中央電気加熱源7の容器状カバー50の最外周位置を示す。輻射式電気加熱源右側の上下仕切り板24Rは、鉛直に設置されており図11、図13参照、筐体部Cの内部で右側冷却室8Rとグリル加熱室9間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている。左側の上下仕切り板24Lは、同じく鉛直に設置されており図11参照、筐体部Cの内部で左側冷却室8Lとグリル加熱室9間を隔絶している仕切り壁の役割を果たしている。なお、上下仕切り板24R、24Lはグリル加熱室9の外側壁面と数mm程度の間隔を保って設置されている。水平仕切り板25図11、図14参照は、左右の上下仕切り板24L、24Rの間全体を上下2つの空間に区画する大きさを有しており、この仕切り板25の上方が前記上部部品室10である。またこの水平仕切り板25はグリル加熱室9の天井面と数mmから10mm程度の所定の空隙116図15参照を持って設置されている。切欠き部24Aは左右の上下仕切り板24L、24Rにそれぞれ形成され、後述する冷却ダクト42を水平に設置する際にそれと衝突しないように設けている図11参照。矩形箱状に形成されたグリル加熱室9は、ステンレスや鋼板等の金属板により左右、上下及び背面側の壁面が形成され、上部天井付近および底部付近には輻射式の電気ヒーター、例えばシーズヒーターによる上下1対の輻射式電気加熱源22、23図15参照が略水平に広がるように設置されている。ここで広がるとは、シーズヒーターの途中が水平面において複数回屈曲して、できるだけ平面的に広い範囲の面積を占めるように蛇行している状態をいい、平面形状がW字形になっているものが代表的な例である。この上下二つの輻射式電気加熱源22、23を同時又は個別に通電してロースト調理例えば焼き魚、グリル調理例えばピザやグラタンやグリル加熱室9内の雰囲気温度を設定して調理するオーブン調理例えば、ケーキや焼き野菜が行えるようになっている。例えば、グリル加熱室9の上部天井付近の輻射式電気加熱源22は最大消費電力最大火力1200W、底部付近の輻射式電気加熱源23は最大消費電力800Wのものが使用されている。空隙26図15参照は、水平仕切り板25とグリル加熱室9の外枠9Dとの間に形成された間隙で前記した空隙116と同じものである、これは最終的に後部排気室12と連通しており、空隙26内の空気が後部排気室12を通じて本体部Aの外に誘引されて排出されるようになっている。図11において、後部仕切り板28は上部部品室10と後部排気室12とを仕切るものであり、下端部は前記水平仕切り板25に、また上端部は上枠20に達する高さ寸法を有している。排気口28Aは後部仕切り板28に2箇所形成されており、上部部品室10に入った冷却風を排気するためのものである。冷却用送風機この実施の形態でいう送風機30は、遠心型多翼式送風機代表的なものとしてシロッコファンがあるを使用しており図11、図12参照、駆動モータ300の回転軸32の先端に翼部30Fを固定したものを用いている。また送風機30は、前記右側冷却室8Rと左側冷却室8Lのそれぞれに設置され、左右の左IH加熱コイル6LC、6RC用の回路基板とそれら加熱コイル自体を冷却するようになっており、詳しくは以下で説明する。冷却ユニットCUは、図13、図14に示す通り、前記冷却室8R、8Lに上方から挿入されて固定され、インバーター回路を構成する回路基板41を収容した部品ケース34と、この部品ケース34に結合され内部に送風機30の送風室39を形成しているファンケース37とを備えている。前記送風機30は、その駆動用モータ300の回転軸32が水平になっている、いわゆる横軸型であり、右側冷却室8Rの中に設置されたファンケース37の内部に収容されている。その送風機30の多数の翼30Fを囲むようにファンケース37内部には円形の送風空間が形成され送風室39が形成されている。ファンケース37の吸い込み筒37Aの最上位には吸い込み口37Bが形成されている。排気口出口37Cはファンケース37の一端部に形成されている。ファンケース37は、2つのプラスチック製ケース37D、37Eを組み合わせてネジ等の固定具で結合されることで一体構造物として形成されている。この結合状態で冷却空間8R、8Lにその上方から挿入され、適当な固定手段で移動しないように固定される。前記部品ケース34は、前記ファンケース37の空気吐き出し用の排気口37Cから排出される冷却風が導入されるように、前記ファンケース37に密着状態に接続されており、全体が横長長方形形状を有しているとともに、排気口37Cに連通する導入口図示せず、後述する第1の排気口34A及び第2の排気口34Bの3箇所の部分だけを除いた他の部分全体が密閉されている。プリント配線基板以下、回路基板という41は、前記右IH加熱源6R、左IH加熱源6Lに所定の高周波電力を供給するインバーター回路が実装されたものであり、部品ケース34の内部空間形状にほぼ匹敵する外形寸法を有し、部品ケース34の中においてグリル加熱室9から遠い側、逆にいうと本体部Aの外郭を構成する本体ケース2に、わずか数mm以下の近くまで接近して設置されている。なお、この回路基板41には、インバーター回路の部分と離して前記送風機30の駆動モータ300駆動用の電源及び制御回路部を一緒に実装している。この回路基板41でいうインバーター回路210R、210Lとは、図22に示した、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路221を除き含めても良いが、その直流側出力端子に接続されたコイル222及び平滑化コンデンサー223からなる直流回路と、共振コンデンサー224と、スイッチング手段となる電力制御用半導体であるIGBT225と、駆動回路228と、フライホイールダイオード226とを具備した回路をいい、機械的構造物であるIH加熱コイル6RC、6LCは含んではいない。前記部品ケース34の上面部には、送風機30からの冷却風の流れる方向に沿って前記第1の排気口34Aと第2の排気口34Bを2個、離して形成している。第2の排気口34Bは、部品ケース34において冷却風の流れの最も下流側位置にあり、また第1の排気口34Aよりも数倍大きな開口面積を有している。なお、図14においてY1~Y5は送風機30により吸い込まれる空気と排出される空気の流れを示すものであり、Y1、Y2、Y5と順次冷却風は流れていく。冷却ダクト42は全体がプラスチックで成型されたものであり、プラスチックの一体成形品である上ケース42Aと、同じくプラスチックの一体成形品である平板状の蓋以下、下ケースという42Bとを重ねてネジで固定することで、その両者の間の内部に後述する3つの通風空間42F、42G、42Hが形成される図14参照。噴き出し孔42Cは上ケース42Aの上面の全体に亘りその壁面を貫通するよう多数形成されており、送風機30からの冷却風を噴き出すためのものであり、各噴き出し孔42Cの口径は同じにしてある。仕切り壁42Dは、上ケース42Aの中に一体成型で直線又は曲線状に形成したリブ凸条形状であり、これにより部品ケース34の第1の排気口34Aに一端が連通した通風空間42Fが区画形成される図14参照。仕切り壁42Eは、同様に上ケース42Aの中に一体に形成した平面形状がコ字状凸条形状であり、これにより部品ケース34の第2の排気口34Bに一端が連通した通風空間42Hが区画形成される図14参照。この通風空間42Hは仕切り壁42Eの一側部図9、図11では部品ケース34に近い側に形成した連通口穴42J図14参照を介して最も広い通風空間42Gに連通している。さらに通風空間42Hの一側部図14、図16では部品ケース34に近い側は、前記部品ケース34の第2の排気口34Bの真上になるように冷却ダクト42が設置される。これにより部品ケース34から吐き出される冷却風は、冷却ダクト42の通風空間42Hに入り、ここから通風空間42Gに展開して各噴き出し孔42Cから噴出される。通風口42Kは上ケース42Aの通風空間42Hに対応して形成した四角形の通風口で、これは後述する液晶表示画面45R、45Lを冷却する風を出すものである。図14において、放熱フィン43A、43Bは前記右IH加熱源6R、左IH加熱源6L用のインバーター回路図22で詳しく述べる210R、210Lが実装された回路基板41の中にあるIGBT225などの電力制御用半導体スイッチング素子やその他発熱性部品が取り付けられたアルミ製のものであり、全体に亘り多数の薄いフィンが規則正しく並べて形成されている。この放熱フィン43A、43Bは、図14に示すように部品ケース34の中で底部よりも天井部に近い側に設置され、下方は十分な空間を確保し、その空間内を冷却風Y4が流れるようになっている。つまり送風機30の特性上、吐き出し能力吹出し能力が吐き出し口排気口37Cの全域に亘り均一ではなく、吐き出し能力の最高部分はその排気口37Cの上下中心点より下方にあるが、この位置の延長線上の位置とならないよう、前記放熱フィン43A、43Bの位置を上方へ設定している。また回路基板41の表面に実装された各種の小型電子部品や印刷配線パターン部分に向けて冷却風が吹きつけられることはない。左IH加熱源6L用のインバーター回路210Lは、主加熱コイルMCを駆動する専用のインバーター回路MIVと、複数の副加熱コイルSCを個別に駆動する専用のインバーター回路SIV1~SIV4から構成されている図25参照。グリル加熱室9は、本体部Aの左右IH加熱源6L、6Rの下方に内蔵されるとともに、本体Aの内側後壁面との間に所定の空間SX図15参照が形成されている。つまりグリル加熱室9は、後述する排気ダクト14を設置するため及び排気室12を形成するため、本体ケース2の胴部背面壁2Uとの間に10cm以上の前記空間SXが形成されている。前記2つの独立した冷却ユニットCUは、前記冷却室8R、8Lに上方から挿入されて固定された状態では、図14に示すファンケース37の一部で横幅の大きな部分が前記空間SX図15参照に一部突出し、また回路基板41を収容した部品ケース34は、グリル加熱室9の左右側壁面と所定の空隙が形成される。なお、ここでいう空隙とは、グリル加熱室9の左右の外壁面と部品ケース34との間の空隙を意味しており、この実施の形態でいう左右の上下仕切り板24L、24Rと部品ケース34の外側表面との間の対向間隙をいうものではない。このように冷却ユニットCUのファンケース37の部分は、グリル加熱室9があってもその空間SXに配置され、前方から投影した形で見た場合、冷却ユニットCUのファンケース37の部分がグリル加熱室9と一部重なる状態になっていることで、本体部Aの横幅寸法を増大させることを防止できている。操作手段Eこの実施の形態における加熱調理器の操作手段Eは、前面操作部60と上面操作部61とからなっている図11~図12参照。前面操作部本体ケース2の左右両側の前面にプラスチック製の前面操作枠62R、62Lが取り付けられており、この操作枠前面が前面操作部60となっている。この前面操作部60には、左IH加熱源6L、右IH加熱源6R、輻射式中央電気加熱源7及びグリル加熱室9の輻射式電気加熱源22、23の全ての電源を一斉に投入遮断する主電源スイッチ63の操作ボタン63A図11参照と、右IH加熱源6Rの通電とその通電量火力を制御する右電源スイッチ図示せずの電気接点を開閉する右操作ダイアル64Rと、同じく左IH加熱源6Lの通電とその通電量火力を制御する左制御スイッチ図示せずの左操作ダイアル64Lと、がそれぞれ設けられている。主電源スイッチ63を経由して図20に示す全ての電気回路構成部品へ電源が供給される。前面操作部60には、左操作ダイアル64Lによって左IH加熱源6Lに通電が行われている状態でのみ点灯する左表示灯66Lと、右操作ダイアル64Rによって右IH加熱源6Rに通電が行われている状態でのみ点灯する右表示灯66Rとが設けられている。なお、左操作ダイアル64Lと右操作ダイアル64Rは、使用しない状態では、図10に示されるように、前面操作部60の前方表面から突出しないように内側へ押し込まれており、使用する場合には、使用者が指で一度押してから指を離すと、前面操作枠62に内蔵しているバネ図示せずの力によって突出し図9参照、使用者が周囲を掴んで回せる状態になるものである。そして、この段階で1段階右か左に回せば、初めて左IH加熱源6Lおよび右IH加熱源6Rにはそれぞれ最小設定火力120Wでの通電が開始される。そこで、突出している左操作ダイアル64L、右操作ダイアル64Rの何れかをさらに同じ方向に回せば、その回動の量に応じて内蔵したロータリエンコーダー図示せずより発生する所定の電気的パルスを前記制御手段Fが読み取り、当該加熱源の通電量が決まり、火力設定が行えるようになっている。なお、左操作ダイアル64L、右操作ダイアル64Rの何れも、初期の状態であるか途中で左右に回した状態であるかに関係なく、使用者が指で一度押して前面操作部10の前方表面から突出しないような所定の位置に押し込む押し戻すと、その位置で保持され、かつ左IH加熱源6L、右IH加熱源6Rの何れも通電を瞬時に停止できる例えば、調理中であっても、右操作ダイアル64Rを押し込めば、右IH加熱源6Rは直ちに通電停止される。なお、前記主電源スイッチ63図10参照の操作ボタン63A図11参照を開成操作すれば、それ以後、右操作ダイアル64Rおよび左操作ダイアル64Lの操作は一斉に無効となる。同様に輻射式中央電気加熱源7とグリル加熱室9に設置された輻射式電気加熱源22、23の通電も全て遮断される。また、前面操作枠62の前面下部には、図示していないが3つの独立したタイマーダイアルが設けられている。これらタイマーダイアルは、それぞれ左IH加熱源6L、右IH加熱源6R、輻射式中央電気加熱源7を通電開始から所望の時間タイマーセット時間だけ通電し、その設定時間を経過した後は自動的に電源を切るタイマースイッチタイマーカウンターともいう。図示せずを操作するためのものである。上面操作部上面操作部61は、図12に示すように右火力設定用操作部70、左火力設定用操作部71及び中央操作部72とからなっている。すなわちトッププレート21の上面前部において、本体部Aの左右中心線を挟んで、右側には右IH加熱源6Rの右火力設定用操作部70が、中央部には輻射式中央電気加熱源7及びグリル加熱室9に設置された輻射式電気加熱源22、23の中央操作部72が、左側には左IH加熱源6Lの左火力設定用操作部71が、それぞれ配置されている。この上面操作部には、ステンレス製又は鉄製の調理容器図示せずを使用する場合の各種キーが設けてあり、その中にはパン専用キー250が設けてある。なお特定の調理例えばパンの専用キーではなく、調理容器使用のための専用の共通キーを1個設け、それを押すたびに、後述する統合表示装置100の中に所望の調理名例えばパンが表示された操作可能なキー後述する入力キー141~145などを表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れてその所望の調理開始指令を入力するような形態にしても良い。なお、前記調理容器は、グリル加熱室9の内部にその前面開口9Aから挿入され、焼き網109の上に置かれても使用可能である。さらに上面操作部61には、前記調理容器をIH加熱源と輻射式電気加熱源22、23の両方で使用して調理する場合以下、複合加熱調理又は複合調理というのための複合調理キー251が設けてある。この実施の形態1では右IH加熱源6Rとグリル加熱室9の輻射式電気加熱源22、23との複合加熱ができるようにしたものであり、前記複合調理キー251は、後述する右火力設定用操作部70寄りに設けてある図10参照。なお前記複合調理キー251は、固定式のキーやボタン、摘み等ではなく、後述する統合表示手段100の表示画面液晶画面などの中に所望のキーを表示させ、当該キーのエリアを使用者が指で触れることで、複合調理の入力を可能にする形態であっても良い。つまり統合表示手段100の表示画面中にソフトウエアによって適時に入力可能なキー形状を表示し、それをタッチして入力操作する方法でも良い。右火力設定用操作部図12、図27において、右火力設定用操作部70には、使用者が1度押圧するだけで右IH加熱源6Rの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部90が設けられている。具体的には弱火力キー91、中火力キー92、および強火力キー93の3つのワンタッチキーを備えており、弱火力キー91は右IH加熱源6Rの火力を300Wに設定し、中火力キー92は750Wに設定し、強火力キー93は2.5kWに設定する。さらに、右ワンタッチキー部の右端部に強火力キー94が設けられ、右IH加熱源6Rの火力を3kWにしたい場合には、これを押圧操作する。左火力設定用操作部同様に左IH加熱源6Lの火力設定のための左火力設定用操作部71にも右火力設定用操作部70と同様なワンタッチキー群が設置されている。中央操作部図12及び図27において、中央操作部72には、グリルロースト調理およびオーブン調理に用いられるグリル加熱室9の輻射式電気加熱源22、23の通電を開始する操作スイッチの操作ボタン95と、その通電を停止する操作スイッチの操作ボタン96が並べて設けられている。中央操作部72には、輻射式電気加熱源22、23によるグリル調理や左IH加熱源6L、右IH加熱源6Rによる電磁調理における制御温度を、1度ずつ加算的又は減算的に設定する温度調節スイッチの操作ボタン97A、97Bが横一列に設けられている。また、輻射式中央電気加熱源7の電源入り切りスイッチボタン98及び火力を1段階ずつ加算的又は減算的に設定する設定スイッチ99A、99Bもここに設けてある。さらに図27に示すように、中央操作部72には便利メニューキー130が設けられている。それを操作すると揚げ物調理左IH加熱源6L、右IH加熱源6Rを使用、揚げ物予熱状態表示左IH加熱源6L、右IH加熱源6Rを使用し、油を所定の予熱温度まで加熱、タイマー調理左IH加熱源6L、右IH加熱源6R、輻射式中央電気加熱源7、グリル加熱室9の内部に設けた輻射式電気加熱源22、23を、タイマースイッチにて設定した時間中だけ通電して調理を設定する際に押圧すれば、後述する統合表示手段100に所望の入力画面や状態表示画面を簡単に読み出せる。パン専用キー250の右側には、ハードボタンからなる右IH便利メニューボタン131Rが設けられており、これは右IH加熱源6Rについての各種の設定をするための設定ボタンである。同様な設定ボタンは左IH加熱源6Lについても設けられている図示省略。前記したタイマーカウンター図示せずを操作スタートさせるスタートスイッチを操作すると、前記した液晶表示画面45R、45Lに、そのスタート時点からの経過時間が計測されて数字で表示される。なお、液晶表示画面45R、45Lの表示光はトッププレート21を透過し、経過時間が分と秒単位で明瞭に使用者に表示される。左側の左火力設定用操作部71にも、右火力設定用操作部70と同様に、左タイマースイッチ図示せずと、左液晶表示部45Lが設けられ、これらは本体1の左右中心線CL1を挟んで左右対象的位置に設けられている。火力表示ランプトッププレート21の右前側で、右IH加熱源6Rと右火力設定用操作部70との間の位置に、右IH加熱源6Rの火力の大きさを表示する右火力表示ランプ101Rが設けられている。右火力表示ランプ101Rはトッププレート21を介して透過させてその下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート21の下面近傍に設けられている。同様に、左IH加熱源6Lの火力の大きさを表示する左火力表示ランプ101Lが、トッププレート21の左前側で、左IH加熱源6Lと左火力設定用操作部71との間の位置に設けられ、トッププレート21を介して透過させてその下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート21の下面近傍に設けられている。なお、これら表示ランプ101R、101Lは図22の回路構成図には表示を省略している。表示手段Gこの実施の形態における加熱調理器の表示手段Gは、統合表示手段100からなっている。図10、図12及び図27に示すように、統合表示手段100が、トッププレート21の左右方向の中央部で、前後方向の前側に設けられている。この統合表示手段100は液晶表示パネルを主体に構成され、トッププレート21を介して透過させてその下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート21の下面近傍に設けられている。統合表示手段100は、左IH加熱源6L、右IH加熱源6R、輻射式中央電気加熱源7及びグリル加熱室9の輻射式電気加熱源22、23等の通電状態火力や時間等を入力したり、確認したりすることができるものである。すなわち、1左右IH加熱源6L、6Rの機能調理動作中であるかどうか等2輻射式中央電気加熱源7の機能調理中であるかどうか等3グリル加熱室9での調理の場合には、その加熱調理を行う場合の操作手順や機能例えば、現在ロースター、グリル、オーブンの調理の何れが行われているかどうかの3つの場面に対応して、動作状況や火力等の加熱条件が、文字やイラスト、グラフなどによって明瞭に表示されるものである。この統合表示手段100で使用されている液晶画面は、周知のドットマトリックス型液晶画面である。また高精細320×240ピクセルの解像度を備えているQVGAや640×480ドット、16色の表示が可能なVGA相当の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶画面は1層だけではなく、表示情報を増やすために上下2層以上で表示するものを使用しても良い。液晶画面の表示領域の大きさは縦前後方向約4cm、横約10cmとなっている長方形である。また情報を表示する画面区域を加熱源毎に複数個に分割している図27参照。例えば画面を合計10個のエリアに割り当ててあり、次のように定義されている。1左IH加熱源6Lの対応エリア100L火力用100L1と時間及び調理メニュー用100L2の計2個。2輻射式中央電気加熱源7の対応エリア100M火力用100M1と時間用100M2の計2個。3右IH加熱源6Rの対応エリア100R火力用100R1と時間用100R2の計2個。4グリル加熱室9の調理用エリア100G。5各種調理における参考情報を随時又は使用者の操作で表示するとともに、異常運転検知時又は不適正操作使用時に使用者に報知するガイドエリア100GDの1個。6各種調理条件等を直接入力可能な機能を有する、互いに独立した6つの入力キー141、142、143、144、145、146を表示するキー表示エリア100Fと、7一つの任意表示エリア100Nと、をそれぞれ備えている。図27と図28に示したように、左IH加熱源6Lの対応エリア100L、具体的には時間及び調理メニュー用100L2には、調理メニュー選択用として、高速加熱用の選択キーE1A、湯沸し用選択キーE1B、茹で選択キーE1C、予熱用選択キーE2A、炊飯選択キーE2B、揚げ物選択キーE3A、湯沸し保温の選択キーE3Bの7つのキーがある場面で一斉に一覧状態に表示される。図28がその状態を示す図である。図30は高速加熱を選択した場合を示すものである。前記選択キーE1Aはそのまま表示が残り、他の選択キーは全て消えることで、E1Aの意味する高速加熱という調理メニューが選択され、現在加熱動作実行中であることを表示する。被加熱物Nの底部直径が通常鍋程度であって、主加熱コイルMCの上方にはその被加熱物があり、しかも4つの副加熱コイルSC1~SC4の上にも跨るような大きさではないと被加熱物載置判断部280で判断された場合、調理メニュー選択用の7つのキーE1A、E1B、E1C、E2A、E2B、E3A、キーE3Bは表示されない。つまり副加熱コイルSC1~SC4の何れの上にも跨るような大きな被加熱物Nの場合に初めて調理メニュー選択用の7つのキーE1A、E1B、E1C、E2A、E2B、E3A、キーE3Bを選択できる。任意表示エリアのキー100Nを押せば、調理に役立つ詳しい情報などを文字で統合表示手段100のガイドエリア100GDに表示させることができるものである。また前記表示エリアの背景色は、通常では全体が統一された色彩例えば白で表示されるようになっているが、表示エリア100Rと100Gは、前記した複合調理の場合は、同じ色でしかも他の加熱源の表示エリア100L、100Mとは異なる色例えば黄色や青色などに変化するようになっている。このような色変化は表示画面が液晶の場合は、そのバックライトの動作切り替えで可能になるが、詳細な説明は省略する。上記の合計10個の各エリア表示領域は、統合表示手段100の液晶画面の上に実現されたものではあるが、画面自体に物理的に個別に形成され、又は区画されているものではない。すなわち、画面表示のソフトウエアマイコンのプログラムにより確立されたものであるので、そのソフトウエアによりその都度面積や形、位置を変えることは可能であるが、使用者の使い勝手を考え、左IH加熱源6L、輻射式中央電気加熱源7、右IH加熱源6Rなど各加熱源の左右の並び順序に合わせて常に同じ並び順序にしている。つまり、画面上では左側に左IH加熱源6L、真中に輻射式中央電気加熱源7、右側に右IH加熱源6Rについての情報が表示される。またグリル加熱室9の調理用表示エリア100Gは、必ず上記左IH加熱源6Lの対応エリア100L、輻射式中央電気加熱源7の対応エリア100M、右IH加熱源6Rの対応エリア100Rよりも手前側に表示される。さらに入力キーの表示エリア100Fがいかなる場面でも必ず最も手前に表示される。また前記入力キー141~146は、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、統合表示手段100の上面を覆うガラス板の上面に軽く触れることで通電制御回路200に対する有効な入力信号が発生するものである。前記入力キー141~146の部分区域を構成する前記ガラス板上には、キーの入力機能を示す文字や図形、記号図27のキー143、145の矢印を含むを印刷や刻印等で何ら表示していないが、これらキーの下方の液晶画面キー表示エリアFには、それら入力キーの操作場面毎にキーの入力機能を示す文字や図形、記号を表示する構成になっている。全ての入力キー141~146が常に同時に表示されている訳ではない。操作しても無効なキー操作する必要が無い入力キーについては、図27の入力キー144のように、入力機能文字や図形を液晶画面上で表示しないようにして、非アクティブ状態にしている。アクティブ状態の入力キー141~146が操作されれば、通電制御回路200の動作を定める制御プログラムに対し、有効な操作指令信号になることになる。また入力キー146は、調理条件を決定したい場合及び調理をスタートしたい場合に操作されるためのキーである。これを一度操作して調理動作がスタートすると、停止という表示の入力キーに変更される図27、図28参照。その他の入力キー141~145も、その都度入力命令が変化することがあり、有効な入力機能はその都度表示される文字や図形、記号などで用意に識別できる。なお、複数の加熱源を使用中に特定の加熱源を停止したい場合は、例えば図27の場面において入力キー143を押すと、輻射式中央電気加熱源7の対応エリア100Mから、左IH加熱源6Lの対応エリア100L、右IH加熱源6Rの対応エリア100Rの順に、各対応エリア全体が色変化又は点滅して選択されていることを表示するので、その所望の対応エリアを呼び出して選択しておいて停止キー146を押せば良い。逆に入力キー145を押すと、逆方向回りで選択でき、輻射式中央電気加熱源7の対応エリア100Mから、右IH加熱源6Rの対応エリア100R、左IH加熱源6Lの対応エリア100Lへと順次選択でき、その所望の対応エリアを呼び出しておいて停止キー146を押せば良い。AMは加熱調理動作を実行中の加熱源の名称の横に表示されるアクティブマークで、これが表示されている場合、その加熱源がその時点で駆動されていることを意味し、このアクティブマークの表示の有無で使用者は加熱源の動作を認識できる。グリル加熱室9グリル加熱室9の前面開口9Aは、図10と図15に示すように、ドア13によって開閉自在に覆われ、ドア13は使用者の操作によって前後方向に移動自在になるよう前記グリル加熱室9にレール、コロ等の支持機構図示せずによって保持されている。また、ドア13の中央開口部13Aには耐熱ガラス製の窓板が設置され、グリル加熱室9の内部が外側から視認できるようになっている。13Bはドア13を開閉操作するために前方に突出した取っ手である。なお、グリル加熱室9は、前述したように本体の内側後壁面との間に所定の空間SX図15参照が形成され、この空間を利用して後述する排気ダクト14が設置され、また排気室12が形成されている。ドア13には加熱室9の左右両側位置で前後に延びる金属製レールの前端部が連結されており、油の多い調理をする場合は通常そのレールの上に、金属製の受皿108図15参照を載せる。受皿108の上には金属製の焼き網109が置かれて使用される。これによりドアを前方に水平に引き出した場合、その引出し動作に伴って受皿108焼網109が載っている場合はその焼網も一緒にグリル加熱室9の前方へ水平に引き出される。なお、受皿108は、金属製レールの上に左右両端部を単に載せることで支持させているだけであるため、受皿108をレールの上から単独で取り外すことが出来るようになっている。また焼網109の形状と受皿108の位置、形状等は、受皿108を前方に引き出す際に下部のヒーター23に当たって引き出せないことがないように工夫してある。このようにこのグリル加熱室9では、焼網109の上に肉や魚、その他食品を載せて輻射式電気加熱源22、23を同時又は時分割等で通電すれば、それら食品を上下両面から加熱する両面焼き機能を有するものである。またこのグリル加熱室9には、この室内温度を検出する庫内温度センサー242図22参照が設けられており、庫内温度を所望の温度に維持させて調理をすることも可能になっている。グリル加熱室9は、図15に示すように、後方背面側全体に開口9Bを有し、前方側に開口9Aを有した筒状の金属製内枠9Cと、この内枠の外側全体を所定の下方間隙113、上方間隙114および左右両側方間隙115。図示せずを保って覆う外枠9Dとから構成されている。なお、図15において、307はグリル加熱室9の外枠9Dと本体ケース2の底壁面との間に形成された空隙である。外枠9Dは、左右両側壁面、上面、底面及び背面の5つの面を有し、全体が鋼板などで形成されている。これら内枠9Cと外枠9Dの内側表面は、ホーロー等の清掃性の良い被覆を形成するか又は耐熱塗装膜を塗ったり、あるいは赤外線放射皮膜を形成したりしている。赤外線放射皮膜を形成した場合、食品などの被加熱物Nに対する赤外線放射量を増大させ、加熱効率を高め、また焼きむらの改善にもなる。9Eは外枠9Dの背壁面上部に形成した排気口である。金属製排気ダクト14はその排気口9Eの外側に連続するように設置したものであり、この金属製排気ダクト14の流路断面は正方形又は長方形であり、図15に示すように途中から下流側に行くに従って斜め上方に傾斜し、その後垂直方向に曲がり、最終的には上端部開口14Aが上枠20に形成した中央通風口20C近傍まで連通している。121は排気ダクト14の内部で、排気口9Eの下流側位置に設置された脱臭用触媒で、触媒用電気ヒーター121Hにより加熱されることで活性化し、排気ダクト14を通るグリル加熱室9内部の熱い排気から臭気成分を除去する働きをする。排気構造吸気構造前記した通り、上枠20の後部には横に長く右通風口吸気口になる20B、中央通風口排気口になる20C、左通風口20Dがそれぞれ形成されている。これら3つの後部通風口の上には、上方全体を覆うように全体に亘り無数の小さな連通孔が形成された金属製平板状のカバー132図10参照が着脱自在に載せられている。カバー132は金属板に連通孔用の小孔をプレス加工で形成したものパンチングメタルとも言うの他に、金網や細かい格子状のものでも良い。何れにしても上方から使用者の指や異物等が各通風口20B、20C、20Dに入らないようなものであれば良い。前記ファンケース37の吸い込み筒37A最上位にある吸い込み口37Bは、前記カバー132の右端部の直下に臨んでおり、カバー132の連通孔を通して台所などの外部の室内空気を本体部Aの中の左右冷却室8R、8Lに導入できるようになっている。前記後部排気室12の中には図11に示すように、前記排気ダクト14の上端部が位置した状態である。言い換えると排気ダクト14の左右両側には、前記グリル加熱室9の周囲に形成されている空隙116図15参照と連通している後部排気室12が確保されている。グリル加熱室9は、前記した水平仕切り板25との間に所定の空隙116を持って設置されているが図15参照、この空隙116は最終的には後部排気室12に連通している。前記したように後部仕切り板28に形成した1対の排気口28Aを通じて上部部品室10の内部は後部排気室12と連通しているから、上部部品室10の中を流れる冷却風図14の矢印Y5が本体1の外部へ図11の矢印Y9のように排出されるが、この際、これに誘引されて前記空隙116内部の空気も一緒に排出される。補助冷却構造図13、図14において、前部部品ケース46は前記上面操作部61の各種電気電子部品57や誘導加熱調理時の火力を光で表示する発光素子LEDなどを取り付けて固定した取付基板56を内部に収容するものであり、上面が開放した透明プラスチック製の下ダクト46Aと、この下ダクト46Aの上面開口を塞ぐように密閉する蓋となる透明プラスチック製の上ダクト46Bとから構成されている。下ダクト46Aの右端部と左端部にはそれぞれ通風口46R、46Lが開口しており図13参照、また中央の後部には通風を許容する切欠き46Cが形成されている。上ダクト46Bの天井面には、中央に前記統合表示手段100が、また左右には液晶表示画面45R、45Lがそれぞれ設置されている図14参照。前記送風機30の冷却風は、前記部品ケース34の第2の排気口34Bから冷却ダクト42の通風空間42Hに入り、ここから通風空間42Hに対応して形成した通風口42Kを通して液晶表示画面45R、45Lの下方から前部部品ケース46に入り、切欠き46Cから上部部品室10に排出されるものである。これにより液晶表示画面45R、45L、統合表示手段100はそれぞれ常に送風機30からの冷却風で冷却される。特にこの部品ケース34の第2の排気口34Bからの冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右IH加熱コイル6LC、6RCを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面45R、45L及び統合表示手段100ともに、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制される。特に、冷却風の流れ図14の矢印Y5で下流側になる左右IH加熱コイル6LC、6RCの後部位置が冷えにくいため、この実施の形態では、通風空間42Fに第1の排気口34Aからの低温の風が直接供給されて、この風で当該部分を冷やすようにしている。補助排気構造図15に示すように、排気ダクト14の脱臭用触媒121より下流側に、一段階下方へ凹ませた形状の筒状底部14Bが形成されている。通気孔14Cはこの筒状底部14Bに形成されている。送風機106はこの通気孔14Cに臨ませた補助排気用の軸流形送風機で、106Aはその回転翼、106Bはその回転翼106Aを回転させる駆動モータであり、排気ダクト14に支持されている。グリル加熱室9で調理中、そのグリル加熱室9は高温になるから自然と内部気圧が上昇し、それに伴って高温の雰囲気が排出され、排気ダクト14を上昇してくるが、その送風機106を運転して矢印Y7で示すように本体部Aの内部の空気を排気ダクト14に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室9の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト14の上端部開口14Aから矢印Y8で示すように排気される。補助排気用の軸流形送風機106は、調理器の運転中に常に運転されている訳ではなく、運転されるのはグリル加熱室9で加熱調理が行われる場合である。この場合にはグリル加熱室9から排気ダクト14に高温の熱気が排出されるからである。また、この図15におけるY7、Y8の空気の流れと、図14におけるY1~Y5の空気の流れとは全く関連しておらず、また連続した流れでもない。制御手段Fこの実施の形態における加熱調理器の制御手段制御部Fは、通電制御回路200からなっている図22参照。図22は加熱調理器の制御回路全体を示す構成要素図であり、該制御回路は、1つ又は複数のマイクロコンピュータを内蔵して構成されている通電制御回路200によって形成されている。通電制御回路200は、入力部201と、出力部202と、記憶部203と、演算制御部CPU204と、の4つの部分から構成され、定電圧回路図示せずを介して直流電源が供給されて、全ての加熱源と表示手段Gを制御する中心的な制御手段の役目を果たすものである。図22において、100V又は200V電圧の商用電源に対し、整流回路整流ブリッジ回路ともいう221を介して右IH加熱源6R用のインバーター回路210Rが接続されている。同様に、この右IH加熱源6R用のインバーター回路210Rと並列に、図22に示した右IH加熱コイル6RC誘導加熱コイルの基本構成と同様な左IH加熱源6L用のインバーター回路210Lが、前記整流ブリッジ回路221を介して前記商用電源に接続されている。つまり、左IH加熱コイル6LC誘導加熱コイルは、商用電源の母線に入力側が接続された整流ブリッジ回路221と、この直流側出力端子に接続されたコイル222及び平滑化コンデンサー223からなる直流回路と、コイル222と平滑化コンデンサー223の接続点に1端が接続された右IH加熱コイル6RC及び共振コンデンサー224の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるIGBT225とを備えている。左IH加熱源6L用のインバーター回路210Lが右IH加熱源6R用のインバーター回路210Rと大きく異なるところは、主加熱コイルMCと副加熱コイルSCを有するところである。このため、左IH加熱源6L用のインバーター回路210Lは、内側コイルLC2と外側コイルLC1の両者、すなわち主加熱コイルMCに対して電力を供給する主加熱コイル用のインバーター回路MIVと、後述する4つの独立した副加熱コイルSC1~SC4に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路SIV1~SIV4とから構成されている。そして4つの副加熱コイルSC1~SC4の通電タイミングや通電量は全て通電制御回路200によって決定されるようになっている。主加熱コイル用のインバーター回路MIVは、可変周波数出力制御方式を採用しているため、その周波数を変化させることでインバーター電力、すなわち得られる火力を可変とすることができる。インバーター回路MIVの駆動周波数を高く設定していくと、インバーター電力は低下していき、スイッチング手段IGBT225や共振コンデンサー224等の回路構成電気電子素子の損失が増加し、発熱量も多くなって好ましくないので、所定の上限周波数を決め、それ以下で変化させるように制御している。上限周波数で連続的に制御できるときの電力が最低電力となるが、これ未満の電力を投入する場合は通電を断続的に行う、通電率制御を併用して最終的な小火力を得ることができる。副加熱コイル用のインバーター回路SIV1~SIV4も同様にして火力制御できる。またインバーター回路MIVの駆動に用いる駆動周波数は、副加熱コイル用のインバーター回路SIV1~SIV4の駆動周波数と基本的に同じにしている。変える場合は、両者の駆動周波数の差が可聴周波数域とならないよう、駆動周波数の差が15~20kHzの範囲から外れるように通電制御回路200が制御する。これは2つ以上の誘導加熱コイルを同時に駆動した場合、その周波数の差によってビート音又は干渉音と呼ばれるような、不快な音の原因になるからである。なお、主インバーター回路MIVと、副加熱コイル用のインバーター回路SIV1~SIV4とは、常に同時に駆動する必要はなく、例えば、通電制御回路200が指令する火力によっては、短い時間間隔で交互に加熱動作を行うように切り替えても良い。ここで同時とは、通電開始のタイミングと通電休止のタイミングが全く同時である場合をいう。ヒーター駆動回路211は輻射式中央電気加熱源7のヒーター駆動回路、212はグリル加熱室9の庫内加熱用輻射式電気加熱源22を駆動するヒーター駆動回路、213は同じくグリル加熱室9の庫内加熱用輻射式電気加熱源23を駆動するヒーター駆動回路、214は前記排気ダクト14の途中に設けた触媒ヒーター121Hを駆動するヒーター駆動回路、215は統合表示手段100の液晶画面を駆動する駆動回路である。前記IGBT225のエミッタは、平滑化コンデンサー223と整流ブリッジ回路221の共通接続点に接続されている。フライホイールダイオード226のアノードがエミッタ側になるようIGBT225のエミッタとコレクタ間に接続されている。Nは金属鍋等の被加熱物を示す。電流検出センサー227は右IH加熱コイル6RCと共振コンデンサー224Rの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出する。電流検出センサー227の検出出力は後述する被加熱物載置判断部280に入力され、これを介して通電制御回路200の入力部に被加熱物Nがあるかどうかという判定情報が供給され、被加熱物Nの存在判定が行われる。また誘導加熱に不適当な鍋被加熱物Nなどが用いられた場合や、何らかの事故などによって正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路200により駆動回路228を介してIGBT225が制御され、瞬時に誘導加熱コイル220の通電を停止するようになっている。同様に主加熱コイル用のインバーター回路MIVと、4つの独立した副加熱コイルSC1~SC4に対してそれぞれ個別に電力を供給する副加熱コイル用のインバーター回路SIV1~SIV4は、右IH加熱源6Rのインバーター回路210Rと同等の回路構成であるので説明は省略するが、それらの共通的な回路構成を纏めて図22では左IH加熱源6Lのインバーター回路210Lとして示している。図22において、6LCは左IH加熱コイル、224Lは共振コンデンサーである。主加熱コイルMCのインバーター回路MIVでも、前記した整流ブリッジ回路221、コイル222と平滑化コンデンサー223とからなる直流回路、コイル222と平滑化コンデンサー223の接続点に1端が接続された主加熱コイルMC及び共振コンデンサー224の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるIGBT225などが接続されている。電流検出センサー227は、図示していないが、左IH加熱源6Lのインバーター回路210Lにも同様に設けられている。なお電流検出センサー227としては抵抗器を用いて電流を計測する分流器や、カレントトランスを用いて構成する方法がある。駆動回路260は前記主加熱コイル用インバーター回路MIVを駆動するものであり、前記駆動回路228と同様な役目を果たす。同じく駆動回路261~264は、前記副加熱コイル用インバーター回路SIV1~SIV4をそれぞれ駆動するものである。電流検出センサー266は前記主加熱コイルMCと共振コンデンサー図示せずの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものであり、同じく電流検出センサー267A、267B、267C図示せず、267D図示せずは副加熱コイルSCと共振コンデンサー図示せずの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出するものである。これらの電流センサー266、267A、267B、267C及び267Dは前記電流検出センサー227と同様な役割を果たす。なお上記のような共振回路側の電流センサーは出力側電流センサーと呼ばれるが、これに対し後述する直流電源部80の整流回路76より商用電源交流電源75側に、入力側電流センサーと呼ぶ電流センサーを設けており、これら入力側と出力側双方の電流センサーによって電流値を監視し、共振回路の動作や異常状態監視をしている。本発明のような誘導加熱方式で被加熱物Nを加熱する加熱調理器においては、左右のIH加熱コイル6LC、6RCに高周波電力を流すための電力制御回路は、いわゆる共振型インバーターと呼ばれている。被加熱物N金属物を含めた左右のIH加熱コイル6LC、6RCのインダクタンスと、共振コンデンサー図22の224L、224Rを接続した回路に、スイッチング回路素子IGBT、図20の225を20~40kHz程度の駆動周波数でオンオフ制御する構成である。また共振型インバーターには、200V電源に適すると言われている電流共振型と、100V電源に適すると言われている電圧共振型とがある。このような共振型インバーター回路の構成には、左右のIH加熱コイル6LC、6RCと共振コンデンサー224L、224Rの接続先をリレー回路でどのように切り替えるかによって、いわゆるハーフブリッジ回路とフルブリッジ回路と呼ばれる方式に分かれる。共振型インバーター回路を使用して被加熱物を誘導加熱する場合、被加熱物Nが鉄や磁性ステンレス等の磁性材である場合は加熱に寄与する抵抗分等価抵抗が大きく、電力が投入しやすいから加熱しやすいが、被加熱物Nがアルミ等の被磁性材の場合は等価抵抗が小さくなるため被加熱物Nに誘起される渦電流がジュ-ル熱に変わりにくい。このため被加熱物Nの材質が磁性材であると判定されると自動的にインバーター回路構成をハーフブリッジ方式に変え、また磁性体が使用された被加熱物Nの場合は、フルブリッジ方式に切り替えるという制御を行うことが知られている例えば、特開平5-251172、特開平9-185986、特開2007-80751号公報。本発明は特に明示しない限り、インバーター回路210R、210Lは、ハーフブリッジ回路でもフルブリッジ回路で構成しても良い。図22は説明を簡単にするために、ハーフブリッジ共振型のインバーター回路を用いていたが、本発明を実際に実施するには図23、図24のようなフルブリッジ回路のものが望ましい。図23、図24を参照して更に具体的に説明すると、加熱調理器は、電源部電源回路74を有する。電源部74は、直流電源部80と、主インバーター回路MIV、4つの副インバーター回路SIV1~SIV4を有する。なお、図23では主インバーター回路MIVと、副インバーター回路SIV1の2つしか記載していないが、接続点CP1、CP2を有したインバーター回路SIVと同様構成の、3つの副インバーター回路SIV2~SIV4が、図24に示すように通電制御回路200に対してそれぞれ並列に接続されている。つまり副インバーター回路SIV1と同様に、他の3つの副インバーター回路SIV2、SIV3、SIV4の両端部になる接続点CP3,CP4、CP5,CP6、CP7が、それぞれ接続点CP1、CP2の回路に接続されている。なお、3つの副インバーター回路SIV2~SIV4には、図23に示している駆動回路228,228Bと同様な機能を有する駆動回路を接続してある。駆動回路228A,228Bについては後で詳しく述べる。以上の説明から明らかなように、4つの副インバーター回路SIV1~SIV4は、直流電源部80と通電制御回路200に対してそれぞれ並列に接続された構成になっている。直流電源部80は、交流電源75に接続されている。交流電源75は、単相又は三相の商用交流電源である。交流電源75は、この交流電源75から出力される交流電流を全波整流する整流回路76に接続されている。整流回路76は、この整流回路で全波整流された直流電圧を平滑化する平滑コンデンサー86に接続されている。主インバーター回路MIVと、4つの副インバーター回路SIV1~SIV4は、交流を直流に変換したのち、更にこの直流を高周波の交流に変換する、フルブリッジインバータである。各インバー回路MIV、SIV1~SIV4は、電源部74の直流電源部80に接続されている。主インバーター回路MIVと、副インバーター回路SIV1はそれぞれ、2組のスイッチング素子の対ペア、組ともいう77A,78A、77B、78Bを有する。図示するように、主インバーター回路MCのスイッチング素子の対77Aと78Aはそれぞれ、直列接続された2つのスイッチング素子79A,81Aと88A、89Aを有する。副インバーター回路SIV1のスイッチング素子の対77Bと78Bはそれぞれ、直列接続された2つのスイッチング素子102B,103Bと104B,105Bを有する。図示していないが、図24に示す副インバーター回路SIV2、SIV3、SIV4にも、前記したような2組のスイッチング素子をそれぞれ備えている。そして、スイッチング素子79A,81Aの出力点間とスイッチング素子88A,89Aの出力点間に、主加熱コイルMCと、共振コンデンサー110Aを含む直列共振回路とが接続されている。また、スイッチング素子102B、103Bの出力点間とスイッチング素子104B,105Bの出力点間に、副加熱コイルSC1と共振コンデンサー110Bを含む直列共振回路とが接続されている。同様に図示していないが、他の3つの副インバーター回路SIV2、SIV3、SIV4にも、それぞれ同様に副加熱コイルSC2~SC4と共振コンデンサー図示せず110Aを含む直列共振回路が接続されている。主インバーター回路MIVの2組のスイッチング素子の対77A,78Aには、それぞれ駆動回路228A、228Bが接続されている。副インバーター回路1の2組のスイッチング素子の対77B、78Bには、駆動回路228C,228Dが接続されている。残りの3つの副インバーター回路SIV2~SIV4にも、それぞれ駆動回路228E、228F、228G、228H、228I、228Jいずれも図示せずが1個ずつ接続されている。そして、これら全ての駆動回路228A~228Jが通電制御回路200を介して被加熱物載置判断部280に接続されている。通電制御回路200は、主インバーター回路MIVと全ての副インバーター回路SIV1~SIV4に出力するスイッチ駆動信号の周波数を同一にする機能を有する。以上の構成であるので、使用者が前面操作部60を通じて主電源を投入したあと、上面操作部61や前面操作部60を通じて通電制御回路200に加熱駆動開始を指令すると、交流電源75の出力が直流電源部80で直流に変換された後、通電制御回路200から出される指令信号スイッチ駆動信号に基き、各駆動回路228A、228B、228C、228Cこの他の駆動回路の動作説明は省略するから駆動信号が出される。するとスイッチング素子79A,89Aと81A、88A、スイッチング素子102B,105Bと103B、104Bがそれぞれ交互にオンオフして、前記直流が高周波の交流に再び変換され、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1に高周波電流が印加される。これにより誘導加熱動作が開始される。なお、通電制御回路200から主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1に出力される前記スイッチ駆動信号の周波数は等しくなるように自動的に設定されている。以上の構成であるので、通電制御回路200は、主加熱コイルMCに時計回り方向の高周波電流を流す場合、互いに隣接する領域主加熱コイルの外周領域において、4つの副加熱コイルSC1~SC4に印加された高周波電流IBと、主コイルMCに流れる高周波電流IAとが同一方向反時計回り方向に流れるよう主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4を制御する機能を有する。逆に、主加熱コイルMCに反時計回り方向の高周波電流IAを流す場合、副加熱コイルSC1~SC4に印加された高周波電流IBが、互いの隣接領域において同一方向時計回り方向に流れるよう、主インバーター回路MIVと全ての副インバーター回路SIV1~SIV4を制御するものである。これは前記したように周波数の差に起因する異音の発生を抑止できる。上記したように被加熱物Nを左右のIH加熱コイル6LC、6RCの通電により誘導加熱する際、被加熱物Nが鉄等の磁性材料で作られている場合は、IH加熱コイル6LC、6RCにそれぞれ共振コンデンサー図22では224L、224R、図23では110Aと110Bを接続した共振回路に、スイッチング回路素子IGBT、図22では225。図23ではスイッチング素子77A,81A,88A,89A、102B,103B,104B,105Bを20~40kHz程度の駆動周波数でオンオフ制御して、20~40kHz程度の周波数の電流を流せば良い。一方、被加熱物Nがアルミや銅などの高電気導電率の材料で作られている場合には、所望の加熱出力を得るために左右のIH加熱コイル6LC、6RCに大電流を流して被加熱物Nの底面に大きな電流を誘起させる必要がある。そのため高電気導電率の材料で作られている被加熱物Nの場合は、60~70kHzの駆動周波数でオンオフ制御している。図22において、モータ駆動回路33は、図10の本体部Aの内部空間を一定の温度範囲に保つための前記送風機30の駆動モータ300の駆動回路であり、モータ駆動回路231は排気ダクト14に設置した送風機106の駆動モータ106Bの駆動回路である。温度検出回路図22において、温度検出回路240には以下の各温度検出素子からの温度検出情報が入力される。1右IH加熱コイル6RCの略中央に設けた温度検出素子31R。2左IH加熱コイル6LCの中央部に設けた温度検出素子31L。3輻射式中央電気加熱源7の電気ヒーター近傍に設けた温度検出素子241。4グリル加熱室9の庫内温度検出用の温度検出素子242。5統合表示手段100の近傍に設置した温度検出素子243。6部品ケース34の内部の2つの放熱フィン43A、43Bに密着して取り付けられ、それら2つの放熱フィンの温度を個別に検出する温度検出素子244、245。なお、温度検出素子を温度検出対象物に対して2箇所以上設けても良い。例えば右IH加熱源6Rの温度センサー31Rを、その右IH加熱コイル6RCの中央部と、外周部分に設け、より正確に温度制御を実現しようとするものでも良い。また温度検出素子を異なる原理を利用したもので構成しても良い。例えば右IH加熱コイル6RCの中央部の温度検出素子は赤外線方式で、外周部分に設けたものはサーミスタ式としても良い。制御回路200は、温度検出回路240からの温度測定状況に応じ、それぞれの温度測定部分が所定温度以上高温にならないように常に送風機30の駆動モータ300のモータ駆動回路33を制御して送風機30を運転させることで、風で冷却する。前記左IH加熱コイル6LCの中央部に設けた前記温度検出素子31Lは、5つの温度検出素子31L1~31L5から構成されているが、これについては後で詳しく述べる。副加熱コイル図18及び図20において、左IH加熱コイル6LCの外側コイル6LC1は中心点X1を有した最大外径がDA=半径R1の2倍の環状のコイルであり、内側コイル6LC2は外側コイル6LC1の内側に空間270を置いて環状に巻かれたコイルであり、同じ中心点X1を有している。このような同心円上にある二つの環状コイルから主加熱コイルMCを構成している。4個の副加熱コイルSC1~SC4は、前記主加熱コイルMCの外周面に所定の空間271を保って配置され、図20に示すように前記中心点X1を中心とする半径R2の同一円周上に沿って湾曲し、かつ相互が略等間隔に点在するように配置されており、その外形形状は図18、図20に示すように湾曲した長円形もしくは小判型である。この副加熱コイルSC1~SC4も、集合線を1本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように、部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。これら4つの副加熱コイルSC1~SC4は図20に示すように、中心点X1から半径R3の円上において、相互に一定寸法の空間273を保って配置されており、その半径R3の円周線が丁度各副加熱コイルSC1~SC4の長手方向の中心線と一致している。言い換えると、一つの閉回路を構成している環状の主加熱コイルMCの周囲には、その主加熱コイルMCの中心点X1から所定の半径R2を描く円弧が内側主加熱コイルMCの外周と対面する側に形成されるように副加熱コイルSC1~SC4が4個配置されており、前記円弧に沿った曲率半径で前記集合線が湾曲しながら伸びて電気的に閉回路を構成している。主加熱コイルMCの高さ寸法厚さと各副加熱コイルSC1~SC4の高さ寸法厚さは同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレート21の下面との対向間隔は同一寸法になるように後述するコイル支持体290の上に水平に設置、固定されている。図18に示した直線Q1は、4つの副加熱コイルSC1~SC4の、内側の湾曲縁、言い換えると湾曲した円弧の一方の端RA言い換えると、始点と中心点X1を結ぶ直線である。同じく、直線Q2は、副加熱コイルSC1~SC4の、円弧の他方の端RB言い換えると、終点と中心点X1を結ぶ直線である。この2つの端RAと端RBの間始点と終点の間の長さ、つまり主加熱コイルMCの外周面に沿って半径R2で湾曲する副加熱コイルSCの円弧の長さが大きいことが加熱効率の観点から望ましい。それは後述するように、主加熱コイルMCの外周縁と、副加熱コイルSC1~SC4との間で、高周波電流が同じ向きで流れ、磁気的干渉を低減するように工夫しているからである。しかしながら現実的には、隣り合う2つの副加熱コイルSC1~SC4の間では高周波電流の向きが反対になるため、これによる影響が問題になる。この影響を抑制するため、一定距離後述する空間273を離している。このため、円弧の長さには一定の限界がある。具体的には図18、図20に示したものにおいて、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4との間の電気絶縁距離となる空間271が仮に5mmであった場合、主加熱コイルMCの外径はR1の2倍=180mmであるから、R2=180mm5mm5mm=190mm、R2の円周の長さは、約596.6mm=直径R2の190mm×円周率3.14になる。従って副加熱コイルSC1~SC4が4個均等に角度90度ずつ配置されている場合、4分の1の長さは149.15mmになる。Q1とQ2で構成される角度は90度ではなく、例えば60度~75度である。そこで70度の場合は、前記149.15mmは、70度÷90度の比率約0.778×149.15mmの式から約116mmになる。つまり、各副加熱コイルSC1~SC4の最も内側の円弧の長さは約116mmである。またこの実施の形態2のように副加熱コイルSCが4個の場合、主加熱コイルMCの周囲360度の内、280度=前記した70度の4倍の範囲が主加熱コイルMCの外周面に沿って曲率半径R2で湾曲した副加熱コイルSCの円弧であるから、約77.8=280度÷360度の範囲この率を、以下の説明で合致率というにおいて主加熱コイルMC外周縁と、副加熱コイルSC1~SC4内周縁の向きが合致並行していると言える。これは主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4との間で、高周波電流IA,IBを同じ向きに流すことが可能となる度合いが大きいことを意味し、磁気的干渉を低減して被加熱物Nに対する磁束密度高め、加熱効率を高める上で貢献している。図18、図20は説明を分かり易くするため、主加熱コイルMCや副加熱コイルSC1~SC4など各構成部分の大きさを比例尺で描いていない。合致率が大きい程、高周波電流が同じ向きに流れて、2つの加熱コイルの隣接する領域で磁束密度高め合う長さが大きく加熱効率の観点で望ましいが、実際には前記空間273を確保するため限界があり、100にはできない。なお、図20において、直径R3の大きさは、R22×副加熱コイルSCの主加熱コイルMCに隣接した側の集合線全体の平均的横幅W12×副加熱コイルSCの外側の集合線全体の平均的横幅W2であるから、W1=15mm、W2=15mmとすると、R3は250mm=190mm30mm30mmである。空間271は前記した最小寸法の5mmではなく、例えば10mmでも良い。空間はそれぞれ別の電源から電気が供給される主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4という二つの物体間の絶縁性を保つために必要な絶縁空間であるが、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の間を遮るように、磁器や耐熱性プラスチック等の電気絶縁物を例えば薄い板状にして介在させれば、空間271の電気絶縁性が向上し、空間271の寸法を更に小さくすることができる。そしてこの副加熱コイル4個SC1~SC4は、図18に示すように最大外径がDBとなるように配置されている。図19で説明したように、前記外側コイル6LC1と内側コイル6LC2は直列に接続されている。従って、外側コイル6LC1と内側コイル6LC2は同時に通電されるものである。各副加熱コイルSC1~SC4は、真円形でないため製造を容易にするには例えば上下2層に分けること、つまり渦巻状に0.1mm~0.3mm程度の直径を有する細い線素線を30本程束にした集合線を1本又は複数本撚りながら、全く平面形状が同じ形で2個を巻いて長円形や小判形に巻き、それを結線して直列に接続し、電気的には単一のコイルとするようにしても良い。なお、主コイルMCよりも同じ単位平面積あたりの磁気駆動力を向上させ、平面積が小さくとも高い出力を出すため主加熱コイルMCの素線よりも、一段と細い素線を用いても良い。空間空洞272は副加熱コイルSC1~SC4を形成したときに自然とできるものである。つまり集合線を一方方向に巻いていくと必然的に形成される。この空間272は、副加熱コイルSC1~SC4自体を空冷する場合に利用され、前記送風機30から供給された空冷用空気がこの空間272を通って上昇する。コイル支持体290は耐熱性プラスチック等のような非金属材で一体に成形されたものであり、中心点X1から放射状に8本の腕290Bが伸び、また最外周縁部290Cが連結された円形形状になっている。赤外線センサー31L1~31L5をそれぞれ保持させる場合、5個の支持部290D1~290D5を腕290Bの上面又は側面に一体又は別部品にして取り付ける図18、図21参照。支持用突起部290Aは放射状に伸びた8本の腕290Bの内、副加熱コイルSC1~SC4の中央部分に対面することになる4本の腕290Bに一体に形成されるものであり、4箇所において3個ずつ点在するように設けられており、その内の1個は前記副加熱コイルSC1~SC4の空間272の中に入り、残りの2個の内一方は副加熱コイルSC1~SC4より中心点X1寄りに、また他方は逆に外側に配置されている。支持舌部290Eは副加熱コイルSC1~SC4の両端部に対面することになる4本の腕290Bに、2個ずつ一体に形成されたものであり、この上に副加熱コイルSC1~SC4の両端部が載せられ、また他の2本の腕290Bの上面に副加熱コイルSC1~SC4の中央部が載せられている。円柱状固定部290Fは、前記した支持舌部290Eの全ての上面に1個ずつ一体に突出形成されたものであり、この固定部290Fは副加熱コイルSC1~SC4を設置したとき、その空間272の両端位置に対応した位置に位置付けられる。この固定部290Fと前記支持用突起部290Aにより、副加熱コイルSC1~SC4は、その中心部の空間272と内側及び外側位置の3箇所が位置規制されるから、不用意な横移動や加熱に伴う膨張の力代表的なものとして、図21に一点鎖線で示す矢印FUとFIなどによって変形しない。なお、支持用突起部290Aと固定部290Fによって、副加熱コイルSC1~SC4の内側と周囲に部分的に当接させて位置を規制し、そのコイルの全周に亘って囲むような壁リブともいうを形成していないのは、副加熱コイルSC1~SC4の内側や周囲を出来るだけ開放し、冷却用空気の通路となるようにしたためである。コイル支持体290は、図21と図26に示すように冷却ダクト42の上ケース42Aの上面に載置されており、冷却ダクト42の噴き出し孔42Cから上方へ噴き出される冷却風によって冷却され、その上方にある主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4が発熱によって異常に高温度にならないように冷却される。そのため、前記コイル支持体290はその略全体が通気性を確保できる格子状図21参照になっており、中心点X1から放射状に配置された前記磁束漏洩防止材73がその風の通路を部分的に横切る形になっている。また副加熱コイルSC1~SC4の底面も腕290Bや支持舌部290Eの対向部分という一部分を除き、露出した状態であるので、その露出部分の存在によって放熱効果が向上している。前記磁束漏洩防止材73は、前記中心点X1から放射状になるように前記コイル支持体290の下面に取り付けられている。空間273は図20に示すように隣り合う副加熱コイルSC1~SC4同士が同時に通電されたとき、それに流れる高周波電流IBが同じ方向であった場合、隣り合う副加熱コイルSC1~SC4の短部同士が磁気的に干渉しないために設けられている。すなわち、環状の主加熱コイルMCに対して、例えば上面から見て反時計回り方向に駆動電流を流したとき、副加熱コイルSC1~SC4に対して時計回り方向に駆動電流を流すと、主加熱コイルMCを流れる高周波電流IAの向きと、副加熱コイルSC1~SC4の主加熱コイルMCに近い側、つまり隣接する側を流れる電流IBの向きは図20に示すように同じになるが、副加熱コイルSC1~SC4の内、隣り合う同士の端部間では高周波電流IBの向きが互いに反対になるため、これによる磁気的干渉を低減するようにした工夫である。なお、主加熱コイルMCに対して、例えば上面から見て時計回り方向に駆動電流を流している期間中、副加熱コイルSC1~SC4に対して反時計回り方向に駆動電流を流し、その後時計回りに駆動電流を流すというように、所定時間間隔で交互に、反対方向に電流の方向を切り替えても良い。この副加熱コイルSC1~SC4の端部相互間の空間273の寸法は、前記空間271よりも大きくすることが望ましい。また図18では実際の製品寸法を正確に表した図ではないため、図面から直接読み取れないが、前記副加熱コイルSC1~SC4における空間空洞272の、中心点X1を通る直線上の横断寸法、すなわち図18に矢印で示すような横幅寸法は、前記空間271よりも大きくすることが望ましい。それは副加熱コイルSC1~SC4を流れる電流同士が互いに反対向きになるため、それで生ずる磁気的干渉を少なくするためである。これに比較して空間271は磁気的結合をさせて協同加熱させるため、間隔が狭くても良い。個別発光部図18、図20、図22及び図26において、個別発光部276は前記主加熱コイルMCと同じ同心円上に点在するように4箇所設置された発光体である。この個別発光部276は、電球や有機EL、LED発光ダイオードなどを用いた光源図示せずと、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図22に示す駆動回路278によって駆動される。導光体としてはアクリル樹脂、ポリカーボネイト、ポリアミド、ポリイミドなどの合成樹脂、またはガラスなどの透明な材料で良い。導光体の上端面は図26に示すように、トッププレート21の下面に向けられており、導光体の上端面から図26に一点鎖線で示すように光源からの光が放射される。なお、このような上方向に対して線条に発光させる発光体については、例えば特許第3941812号により提案されている。この個別発光部276が発光、点灯することによって前記副加熱コイルSC1~SC4が誘導加熱動作をしているかどうかを知ることができる。広域発光部再び18、図20、図22及び図26において、広域発光部277は前記個別発光部276と同心円上に存在するように、個別発光部276の外側を所定の空間275を置いて囲んだ、最大外径寸法がDCである環状の発光体である。この広域発光部277は、前記個別発光部276と同様に光源図示せずと、この光源から入射した光を導光する導光体とを備えており、図22に示すように駆動回路278によって駆動される。この広域発光部277の導光体上端面は図26に示すように、トッププレート21の下面に向けられており、導光体の上端面から図26に一点鎖線で示すように光源からの光が放射されるので、この広域発光部277が発光、点灯することによって前記副加熱コイルSC1~SC4と主加熱コイルMCとのグループ外縁部が判別できる。トッププレート21に表示された円である案内マーク6LMの位置と、前記個別発光部276の位置とは一致しているものではない。案内マーク6LMの位置は主加熱コイルMCの外径寸法DAに略対応しているが、個別発光部276は副加熱コイルSC1~SC4を包囲するような大きさであるからである。また、トッププレート21に表示された円形の協同加熱エリアマークEMの位置と、広域発光部277の位置とは大体一致しているが、協同加熱エリアマークEMは通常印刷等によってトッププレート21の上面に形成されるので、その印刷や塗装の皮膜可視光線を殆ど透過しない材質が用いられているを考慮し、その僅か数mm程度外側位置に、広域発光部277の上端面が近接対向するように設定されている。なお、協同加熱エリアマークEMの透光性が確保されれば、完全に一致させても良い。赤外線センサー配置前記赤外線センサー31Lは、図18に示すように31L1~31L5の5個から構成されており、この内、赤外線センサー31L1は前記空間270に設置されている。この温度センサー31L1は主加熱コイルMCの上に置かれる鍋等の被加熱物Nの温度を検知するものである。この主加熱コイルMCの外側には、各副加熱コイルSC1~SC4のための赤外線センサー31L2~31L5がそれぞれ配置され、これら赤外線センサーは全て前記コイル支持体290に形成された突起状の支持用突起部290Aの中に設置されている。なお、被加熱物載置判断部280の機能、すなわち被加熱物Nが載置されているかどうかを判定する機能を発揮するために前記した赤外線センサー31L2~31L5を使用しないことも可能であり、代わりの手段として光検出部光センサーがある。これはトッププレート21の上方から室内の照明の光や太陽光線などの自然界の光が届くかどうかを判別できるからである。被加熱物Nが置かれていない場合、その被加熱物Nの下方にある光検出部は、室内照明等の外乱光を検出するから鍋等の物体が載置されていないという判断情報にできる。各温度センサー31R、31L、241、242、244、245からの温度データは、温度検出回路240を経由して通電制御回路200に送られるが、加熱コイル6RC、6LCに関する赤外線センサー31L1~31L5の5つ全てを指すの温度検出データは、前記被加熱物載置判断部280に入力される。金属製防磁リング291図26参照はコイル支持体290の最も外側に設置されたリング状のものである。図22に示すスピーカー316は音声合成装置315からの信号で駆動される。この音声合成装置315は、前記統合表示手段100に表示される各種情報を音声でも報知するものであり、火力や加熱動作を実行中の加熱源の名称例えば、左IH加熱源6L、調理開始からの経過時間、タイマーで設定した残り時間、各種の検出温度、ガイドエリア100GDに表示される、各種調理における参考情報、異常運転検知したこと及び不適正操作が使用時によって行われたこと等の情報を報知でき、各種調理をできるだけ好ましい状態や加熱位置被加熱物Nの位置含むで行えるような情報も含まれる。後述する主加熱コイルMCや副加熱コイルSCのどれが実際に加熱動作を実行しているのかという情報も含まれている。加熱調理器の動作次に、上記の構成からなる加熱調理器の動作の概要を図22を中心に説明する。電源投入から調理準備開始までの基本動作プログラムが、通電制御回路200の内部にある記憶部203図22参照に格納されている。使用者は、まず電源プラグを200Vの商用電源に接続し、主電源スイッチ63の操作ボタン63A図11参照を押して電源を投入する。すると定電圧回路図示せずを介して所定の低い電源電圧が通電制御回路200に供給され、通電制御回路200は起動される。通電制御回路200自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機30の駆動モータ300を駆動するためのモータ駆動回路33が予備駆動される。また、左IH加熱源6Lおよび右IH加熱源6R、統合表示手段100の液晶表示部の駆動回路215もそれぞれ予備起動する。図22の温度検出回路240は各温度検出素子温度センサー31R,31L特に明示しない限り、以下説明では、31L1~31L5の5つ全てを含んだものを指す、温度検出素子241、242、244、245によって検出された温度データを読み込み、そのデータを通電制御回路200に送る。以上のようにして通電制御回路200には、主要な構成部分の回路電流や電圧、温度などのデータが集まるので、通電制御回路200は、調理前の異常監視制御として、異常加熱判定を行う。例えば、統合表示手段100の液晶基板周辺の温度がその液晶表示基板の耐熱温度例えば70°Cよりも高い場合、通電制御回路200は異常高温と判定する。また図22の電流検出センサー227は、右IH加熱コイル6RCと共振コンデンサー224の並列回路からなる共振回路225に流れる電流を検出し、この検出出力は通電制御回路200の入力部201に供給される。通電制御回路200は、取得した電流検出センサーの検出電流を記憶部203に記憶されている判定基準データの正規の電流値と比較して、過少電流や過大電流が検出された場合には、通電制御回路200は何らかの事故や導通不良などによる異常と判定する。以上の自己診断ステップによって異常判定が無かった場合は調理開始準備完了となる。しかし、異常判定が行われた場合には、所定の異常時処理が行われ、調理開始ができないようになる左IH加熱コイル6LCでも同様に異常検知が行われる。異常判定がなかった場合、統合表示手段100の各加熱源対応エリア100L1、100L2、100M1、100M2、100R1、100R2、100Gには加熱動作できる旨の表示が出て、希望の加熱源を選択し、誘導加熱の場合は、鍋等の被加熱物Nをトッププレート21に描かれた希望の加熱源の案内マーク6LM、6RM、7Mの上に置くように表示される統合表示手段100と連動するよう音声合成装置315は、同時に音声でそのような操作を使用者に促がす。また同時に、全ての個別発光部276と広域発光部277も所定の色例えば黄色。以下形態1というの光で発光、点灯するように通電制御回路200で指令される。次に上記のように異常判定が完了して加熱調理準備完了するまでの全体の主要な制御動作について図31を参照しながら説明する。まず主電源を投入して加熱準備動作を使用者が操作部図示せずで指令した場合、前記被加熱物載置判断部280によって、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4それぞれのコイルの上方に被加熱物Nが載置されているか否か、または被加熱物Nの底部面積が所定値より大きいか否かが推定され、この推定結果が制御部である通電制御回路200に伝達され、大径鍋に適する加熱処理にするか通常鍋に適する加熱処理にするか等が決定されるステップMS11。適合鍋であるが通常サイズの鍋や小鍋、あるいは加熱不適合等の場合は、大径鍋とは別の処理になる。通電制御回路200は操作部E近傍に設置されている統合表示手段100の液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をするMS12。使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合MS13、本格的に誘導加熱動作が開始されるMS14。表示手段Gに表示される調理メニューとしては、実施の形態1と同様に高速加熱、揚げ物、湯沸し、予熱、炊飯、茹で、湯沸し保温という7つである。使用者がこれら7つの調理メニューの中の何れか一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが通電制御回路200の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルMCや副加熱コイルSC1~SC4のそれぞれの通電可否や通電量火力、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示を表示部に行うMS15。以上によって大径鍋を対象にした調理工程に移行する準備完了となり、調理メニュー選択後、速やかに誘導加熱動作が開始される。なお、通常鍋や小型鍋の場合も基本的には上記ステップMS12~MS15と同様である。通常鍋や小型鍋の場合も調理メニューとして図28のような7つの調理メニューが統合表示手段100に表示されるが、通常鍋や小型鍋の場合は、この実施の形態2では中心部の主加熱コイルMCだけでしか加熱しないので、制御内容火力や通電パターンなどは大きくことなる。当然、副加熱コイルSC1~SC4の全部やその一部だけを個別に加熱駆動できないので、副加熱コイルSC1~SC4を利用した加熱パターンはない。すなわち、副加熱コイルSC1~SC4を利用した対流促進制御は実施されない。調理工程次に、調理工程に移行した場合について、右IH加熱源6Rを通常鍋や小型鍋で使用した場合を例にして説明する。なお小型鍋とはこの実施の形態2では直径10cm未満のものをいう。右IH加熱源6Rを使用する方法には、前面操作部60を使用する場合と、上面操作部61を使用する場合の2つがある。前面操作部での調理開始まず、前面操作部60を使用する場合について説明する。使用者は、最初に前面操作部60の右操作ダイアル64Rを右か左へ回す回した量に応じて火力が設定される。前面操作部60の前面操作枠62の前面下部には、図示していないが3つの独立したタイマーダイアルが設けられているため、使用者は、その中の右IH加熱源6Rのタイマーを所定時間にセットする。これにより、このような操作信号が通電制御回路200に入力され、通電制御回路200によって火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。次に、通電制御回路200が駆動回路228を駆動し、右IH加熱源回路210Rを駆動する図20参照。また統合表示手段100が駆動回路215によって駆動されるので、その表示エリアには火力や調理時間などの調理条件が表示される。駆動回路228はIGBT225のゲートに駆動電圧を印加するので、右IH加熱コイル6RCに高周波電流が流れる。但し、最初から高火力通電加熱はせず、鍋等の被加熱物Nの適否検知が以下のように行われる。電流検出センサー227は、右IH加熱コイル6RCと共振コンデンサー224の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、検出出力は通電制御回路200の入力部に供給される。そして、何らかの事故や導通不良などによって正規の電流値に比較して過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路200は異常と判定する。通電制御回路200は上記のような種類の異常判定機能に加え、使用される鍋被加熱物Nの大きさが適当かどうか判定する機能を有している。具体的には、共振回路225に、最初の数秒間は使用者が設定した火力電力ではなく、所定電力例えば1KWを流し、その時の入力電流値を電流検出センサー227で検出するように構成している。すなわち、通電制御回路200が所定の電力により同じ導通比率で駆動信号を出してスイッチング手段となるIGBT225を駆動した際、右IH加熱コイル6RCの面積に比べて小さい直径の鍋被加熱物Nがトッププレート21上に載置されていると、電流検出センサー227の部分を流れる電流は、加熱コイル220の面積に比べて大きな直径の鍋被加熱物Nがトッププレート21上に載置されている場合に電流検出センサー227の部分を流れる電流とに比較して、小さくなることが既に知られている。従って、事前に実験結果などから過剰に小さい鍋被加熱物Nを載置した場合の電流検出センサー227の部分を流れる電流の値を判定基準データとして用意しておく。そうすると、電流検出センサー227において小さ過ぎる電流が検出された時は、異常な使用形態であることが通電制御回路200側で推定できるため、異常処理の処理ルートに移行する。なお、スイッチング手段225に対する通電率を通電制御回路200が自ら変更し、例えば使用者が設定した火力でも、導通比率を許容範囲まで下げることで正常な加熱状態を維持確保できる場合は、自動的に電力適応制御処理が実行されるものであり、小さい電流値が検出された場合、全て一律で無条件に異常処理に行くのではないようになっている。上記のような鍋被加熱物Nの判定を行っている状態では、右IH加熱源6Rの表示エリア100R2には最初に鍋適否判定中との文字が表示される。そして、数秒後には上記異常電流検出監視処理の判定結果により、小さ過ぎる鍋被加熱物Nの場合は表示エリア100R2には使用する鍋が小さすぎます、もっと大きな鍋直径10cm以上を使用して下さいというような注意喚起文字が表示される。この鍋適否判定結果が出された場合、右IH加熱源6Rの表示エリア100R1、100R2は、その面積が図27の状態から数倍大きく拡大され、その表示エリアに鍋被加熱物Nが適当ではないことが表示される。左IH加熱源6Lと輻射式中央電気加熱源7の両方とも使用されていない場合は、例えば図28に示すように、右IH加熱源6Rの表示エリア100R1、100R2は、それら左IH加熱源6Lと輻射式中央電気加熱源7の表示エリア100L1、100L2、100M1、100M2を包含するほどの大きさまで拡大される。なお、図28は右IH加熱源6Rと中央加熱源7が使用されておらず、左IH加熱源6Lだけが使用されている場合である。その後、鍋被加熱物Nの交換などの措置を使用者が行わなかった場合、通電制御回路200を停止せずに、表示エリアEに鍋被加熱物Nが小さすぎると表示した時点から一定時間後に、一旦右IH加熱源6Rによる加熱動作を自動停止する。使用者が鍋被加熱物Nを大きいものに変更し、再度調理開始の操作を行えば再度調理を再開することができる。以上のような鍋被加熱物N検知動作を行って、適合する鍋被加熱物Nであると判定された場合、通電制御回路200は右IH加熱源6Rが本来の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右IH加熱コイル6RCからの高周波磁束により鍋等の被加熱物Nが高温になり、電磁誘導加熱調理動作調理モードに入る。整流ブリッジ回路221と平滑化コンデンサー223によって得られた直流電流はスイッチング素子であるIGBT225のコレクタに入力される。IGBT225のベースには駆動回路228からの駆動信号が入力されることでIGBT225のオンオフ制御を行う。IGBT225のオンオフ制御と共振コンデンサー224を組み合わせることで右IH加熱コイル6RCに高周波電流を発生させ、この高周波電流がもたらす電磁誘導作用により右IH加熱コイル6RC上方のトッププレート21上に載置された鍋等の被加熱物Nに渦電流が発生する。こうして、被加熱物Nに生じた渦電流はジュール熱となって被加熱物Nが発熱し、調理に用いることが可能となる。駆動回路228は発振回路を有しており、この発振回路が発生する駆動信号がIGBT225のベースに供給されてIGBT225をオンオフ制御する。駆動回路228の発振回路の発振周波数や発振タイミングを調整することで、右IH加熱コイル6RCの導通比や導通タイミング、電流周波数等が調整されて、右IH加熱コイル6RCの火力調節が可能となる。なお、主加熱コイルMCの駆動回路にフルブリッジ回路を用いた場合は、図23に示した各駆動回路228A,228Bが前記駆動回路228と同様の働きをする。なお、右IH加熱源6Rの通電停止指令が出された場合には、右IH加熱源6Rの通電は停止されるが、送風機30は、前記通電停止後も2分間~5分間運転継続する。これにより、送風機30からの送風停止直後から右IH加熱源6Rの右IH加熱コイル6RC周辺に熱気が滞留したままになり、温度が急激に上昇するというオーバーシュート問題も未然に防ぐことができる。また、統合表示手段100の温度が高くなるという弊害も防ぐことができる。この運転継続時間は、通電停止までの温度上昇の様子や室内気温、加熱源の運転火力大小等の条件に対応して通電制御回路200が予め決められた算式や数値テーブルから決定する。但し、送風機30からの異常電流が検出される等、冷却用ファン自体の故障であることが判明した場合例えば、冷却フィン43A、43Bの温度だけが上昇している場合は、その送風機30への通電も同時に停止する。統合表示手段100の液晶表示基板は、左右IH加熱源6L、6Rの加熱調理時に加熱された被加熱物Nの底部からの反射熱やトッププレート21からの輻射熱で加熱される。また、使用した高温のてんぷら用鍋被加熱物Nがそのままトッププレート21の中央部上に置かれている場合もその高温200°C近くあるの鍋被加熱物Nからの熱を受ける。そこで、この実施の形態1では、統合表示手段100の温度上昇を抑制するため送風機30により左右両側から空冷している。このように正常な運転環境下で送風機30が駆動された場合には、本体1の外部の空気が図12に示すようにファンケース37の吸い込み筒37Aの吸い込み口37Bからファンケース37の内部に吸引される。吸引された空気はファンケース37の内部で高速回転している翼部30Fにより排気口出口37Cから水平方向で前方に吐き出される。排気口37Cの前方位置にはファンケース37に密着状態に接続される部品ケース34があり、空気導入口をその排気口37Cに密着状態で連通させているから、排気口37Cから部品ケース34の内部は、その内部気圧静圧を上昇させるように送風機30から空気が送り込まれる。その送り込まれた冷却風の一部は、部品ケース34の上面部で排気口37Cに近い側にある第1の排気口34Aから空気が放出される。この放出された空気の温度は、途中で高温の発熱体や発熱性電気部品などを冷却していないから、排気口37Cから出た直後の温度と殆ど同じであり、新鮮な空気のままである。そして第1の排気口34Aから冷却ダクトの通風空間42Fに送りこまれた冷却用空気は、噴き出し孔42Cから図14、図16の矢印Y3で示すように上方へ噴出し、真上にある右IH加熱コイル6RCの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。なお、右IH加熱コイル6RCの形状が、上記のような空冷用空気を一部で貫通させる空隙を有している場合はその空隙にも第1の排気口34Aからの冷却風が貫通するように流れて冷却する。一方、部品ケース34の内部に送風機30から圧力を持って送り込まれた冷却風は、回路基板41の表面に向けられず、また表面近くを流れる訳ではない。冷却風は回路基板41の表面一側面に突出した構造物となっている放熱フィン43A、43Bの部分を中心に多数の熱交換フィン素子間を通るから、放熱フィン43A、43Bが主に冷却される。さらに、排気口37Cから押し込まれた冷却風図14の矢印Y2の中で、最も速度が速い部分である本流は、矢印Y4で示すように排気口37Cから前方に一直線状に流れ、部品ケース34において冷却風の流れの最も下流側位置にある第2の排気口34Bから噴出される。この第2の排気口34Bは第1の排気口34Aよりも数倍大きな開口面積を有しているため、排気口37Cから部品ケース34に押し込まれた冷却風の大部分は、この第2の排気口34Bから噴出するものである。そして噴出した冷却風は冷却ダクト42の通風空間42G、42Hの中に案内され、その大部分の冷却風は上ケース42Aの上面に多数形成した噴き出し孔42Cから図16に矢印Y4、Y5で示すように噴き出し、その真上にある右IH加熱コイル6RCの下面に衝突してそのコイルを効果的に冷却する。冷却ダクト42の通風空間42Hの中に案内された冷却風の一部は、各種電気電子部品56や誘導加熱調理時の火力を光で表示する、右火力表示ランプ101Rと左火力表示ランプ101Lのそれぞれの発光素子LEDなどが収容された前部部品ケース46の中に導かれる。具体的には、前記送風機30の冷却風は、前記部品ケース34の第2の排気口34Bから冷却ダクト42の通風空間42Hに入り、ここから通風空間42Hに対応して形成した冷却ダクト42の通風口42Kを通り、その通風口42Kの真上に密着するように位置している下ダクト46Aの通風口46R、46L図14参照に入る。これにより前部部品ケース46に入った冷却風でまず液晶表示画面45R、45L図14参照が下方から冷却されるとともに、その後前部部品ケース46内を流れて最後に切欠き46Cから上部部品室10に排出される過程で、順次内蔵部品等を冷却して行くことにより液晶表示画面45R、45L、統合表示手段100、各種電気電子部品を搭載する取付基板56や誘導加熱調理時の火力を光で表示する右火力表示ランプ101Rと左火力表示ランプ101L用の発光素子等は順次冷却風で冷却される。特に、この前部部品ケース46の中に案内された冷却風は、誘導加熱動作時に高温になる左右IH加熱コイル6LC、6RCを冷却した風でないから、その温度は低く、液晶表示画面45R、45L及び統合表示手段100などは、冷却風の風量が少ないながらも効果的に温度上昇が抑制されるように冷却され続ける。冷却ダクト42の多数の噴き出し孔42Cから噴出された冷却風は、図11、図14及び図15に示すように、上部部品室10を後方に向かって矢印Y5、Y6のように流れる。この冷却風の流れに、切欠き46Cから上部部品室10に排出された冷却風も合流し、本体部Aで外部に開放している後部排気室12に流れることで最終的に後部排気室12から矢印Y9のように排出される図11参照。上面操作部での調理開始次に、上面操作部61図12参照を使用する場合について説明する。既に通電制御回路200は起動され、統合表示手段100の液晶表示部の駆動回路215図22参照も予備起動されているから、統合表示手段100の液晶表示部には全ての加熱源を選択する入力キーが表示されている。そこで、その中の右IH加熱源6Rを選択する入力キー図27に示す143~145の何れかが当該キーになるを押せば、液晶表示部の右IH加熱源6Rの対応エリア100R火力用100R1と時間用100R2の計2個の面積が自動的に拡大され、さらにその状態で各入力キー142~145は場面毎に入力機能が切り替えられて表示されるので、その表示された入力キーを次々に操作すれば、調理の種類調理メニューとも言う。例えば、湯沸し、煮込み、保温などと、火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。そして所望の調理条件が設定できた段階では、図27に示すように入力キー146は決定という文字が表示されるので、これに触れれば調理条件の入力が確定する。なお、図27は右IH加熱源6Rを選択した場合である。そして次に前記したように通電制御回路200は鍋適否判定処理を実施し、適合する鍋被加熱物Nであると判定した場合、通電制御回路200は右IH加熱源6Rに、使用者が設定した所定の設定火力を発揮するように、自動的に適応する通電制御処理を実行する。これにより右IH加熱コイル6RCからの高周波磁束により被加熱物Nの鍋が高温になり、電磁誘導加熱調理動作調理工程に入る。ワンタッチ設定調理右火力設定用操作部70には、使用者が1度押圧するだけで右IH加熱源6Rの火力を簡単に設定することができる各火力のワンタッチ設定用キー部90が設けられており、弱火力キー91、中火力キー92、および強火力キー93の3つのワンタッチキーを備えているから、前記統合表示手段100の入力キー操作による少なくとも1つのメニュー画面を経由することなく、弱火力キー91、中火力キー92、強火力キー93または3kW用キー94を押せば、その1回の操作で火力を入力できる。なお、左IH加熱源6Lを使用した調理も以上と同じ操作で開始できる。グリル加熱室での調理開始次に、グリル加熱室9の輻射式電気加熱源22、23図15参照に通電した場合について説明する。この調理は右IH加熱源6Rや左IH加熱源6Lによる加熱調理中にも行えるが、輻射式中央電気加熱源7とは同時に行えないようにインターロック機能を組み込んだ制限プログラムが通電制御回路200に内蔵されている。これは調理器全体の定格電力の制限を超えることになるからである。グリル加熱室9内部で各種調理を開始する方法には、上面操作部61の中で統合表示手段100の液晶表示部に表示される入力キーを使う方法と、輻射式電気加熱源22、23用操作ボタン95図27参照を押す方法の2つがある。これら何れの方法でも、輻射式電気加熱源22、23を同時又は個別に通電することでグリル加熱室9内部において各種調理ができる。通電制御回路200は、温度センサー242、温度制御回路240からの情報を受けて、グリル加熱室9の内部雰囲気温度が予め通電制御回路200で設定している目標温度になるように、前記輻射式電気加熱源22、23の通電を制御し、調理開始から所定時間を経過した段階でその旨を報知し統合表示手段100による表示や音声合成装置315による報知もある、調理は終了する。輻射式電気加熱源22、23による加熱調理に伴ってグリル加熱室9の内部には高温の熱気が発生する。このためグリル加熱室9の内部圧力は自然と高まり、後部の排気口9Eから排気ダクト14の中を自然と上昇していく。その過程で駆動用ヒーター駆動回路214により触媒用電気ヒーター121Hに通電され高温になっている脱臭用触媒121によって排気中の臭い成分が分解される。一方、排気ダクト14の途中には補助排気用の軸流形送風機106が設けてあるため、排気ダクト14を上昇してくる熱気に対し、その送風機106を運転して矢印Y7図15参照で示すように本体部Aの内部の空気を排気ダクト14に取り入れることにより、その新鮮な空気にグリル加熱室9の高温空気は誘引され、温度が下がりながら排気ダクト14の上端部開口14Aから矢印Y8で示すように排気される。このように排気ダクト14の上端部開口14A図15参照からの排気流により、その上端部開口14Aと隣り合っている後部排気室12の中の空気も誘引されて外部へ排出される。つまり、本体内部のグリル加熱室9と水平仕切り板25との間の空隙26の空気や上部部品室10内部の空気も一緒に後部排気室12を経由して排出される。次に、左IH加熱源6Lを用いた加熱調理を行う場合の動作について説明する。なお、左IH加熱源6Lも右IH加熱源6Rと同様に調理前異常監視処理を終えた後に調理モードに移行し、また左IH加熱源6Lを使用する方法には、前面操作部60図11参照を使用する場合と、上面操作部61図10参照を使用する場合の2つがあるが、以下の説明では大径鍋が被加熱物Nとして使用された場合において、左IH加熱コイル6LC図11参照に通電が開始されて調理開始された段階から説明する。鍋底径が主加熱コイルMCの最大外径DA図18参照よりも遥かに大きな1つの楕円形や長方形の鍋被加熱物Nを使用する場合、本実施の形態2の加熱調理器では、その楕円状の被加熱物Nを主加熱コイルMCで加熱するとともに、副加熱コイルSC1~SC4で協同加熱することができることが出来るというメリットがある。例えば、主加熱コイルMCと、その右側にある1つの副加熱コイルSC1の双方の上に跨るような楕円状の鍋被加熱物Nであった場合を想定する。そのような楕円状の鍋被加熱物Nが載置されて加熱調理が開始されると、楕円状の鍋被加熱物Nが温度上昇していくが、主加熱コイルMCの赤外線センサー31L1図18参照と、副加熱コイルSC1の赤外線センサー31L2の双方は、他の赤外線センサー31L3、31L4、31L5の受光量との比較では外乱光室内照明の光や太陽光などの入力が少なく、温度上昇傾向にあるという現象を示すので、このような情報を基にして前記被加熱物載置判断部280が、楕円状の鍋被加熱物Nが存在しているという判定を行う。また、主加熱コイルMCの電流センサー227と副加熱コイルSC1~SC4の各電流センサー267A~267D図22参照によっても、上方に同一の被加熱物Nが載置されているか否かを判断する基礎情報が前記被加熱物載置判断部280図22、図25参照に入力される。電流変化を検出することで、前記被加熱物載置判断部280は主加熱コイルMCと副加熱コイルSCのインピーダンスの変化を検出し、楕円状の鍋被加熱物Nが載置されている主加熱コイルMCのインバーター回路MIV及び副加熱コイルSC1~SC4の各インバーター回路SIV1~SIV4を駆動し、4つの副加熱コイルSC1~SC4の内、楕円状の鍋被加熱物Nが載置されているもの少なくとも1つに高周波電流を流し、楕円状の鍋被加熱物Nが載置されていない他の副加熱コイルに対しては、高周波電流を抑制又は停止するように前記通電制御回路200が指令信号を発する。例えば、被加熱物載置判断部280が主加熱コイルMCと、1つの副加熱コイルSC1の上方に同一の楕円状の鍋被加熱物Nが載置されていると判断したときに、通電制御回路200は、主加熱コイルMCと特定の副加熱コイルSC1だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路MIV、SIV1によって高周波電力を供給するこの火力配分については、後で詳しく説明する。ここで火力割合とは、例えば使用者が左IH加熱源6Lで3kWの火力で調理しようと調理開始している場合、通電制御回路200が、主加熱コイルMCを2.4kW、副加熱コイルSC1を600Wというように配分した場合、その2.4KWと600Wの比のことをいう。この例の場合では4:1である。また、その副加熱コイルSC1の外側位置にある個別発光部276図18、図26参照だけが黄色の発光状態形態1から赤色発光状態以下、形態2というに変化する、駆動回路278図22参照が個別発光部276を駆動し、個別発光部276にある所定の光源赤色ランプやLED等が発光、点灯し、ここまで発光、点灯していた黄色用光源は消灯する。従って実行中の副加熱コイルSC1だけが赤い光の帯でトッププレート21の上方から視認できるように表示される。他の副加熱コイルに対応した個別発光部276は発光を停止する。この副加熱コイルSC1単体を駆動して誘導加熱調理することはできず、また他の3つの副加熱コイルSC2、SC3、SC4の各単体及びそれらを組み合わせても誘導加熱調理することはできないようになっている。言い換えると主加熱コイルMCが駆動される場合に初めてその周辺にある4つの副加熱コイルSC1、SC2、SC3、SC4の何れか1つ又は複数が同時に加熱駆動されることが特徴である。但し、4つの副加熱コイルSC1、SC2、SC3、SC4の全ての上方を覆うような大きな外径の被加熱物Nが置かれた場合、対流促進のモードを実施する場合には、次のように4つの副加熱コイルが駆動される制御パターンが、通電制御回路200の制御プログラムの中に用意されている。主加熱コイルMCが加熱駆動されている場合に、同時に副加熱コイルSC1、SC2、SC3、SC4の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。主加熱コイルMCが加熱駆動している期間中、副加熱コイルSC1、SC2、SC3、SC4の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。主加熱コイルMCの加熱駆動が例えば調理の終盤で終了する前の所定時間、副加熱コイルSC1、SC2、SC3、SC4の全部又は一部が、所定の順序や火力で加熱駆動される。また、このような協同加熱が行われている場合、通電制御回路200は、主加熱コイルMCと特定の副加熱コイルSC1だけに、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルを専用のインバーター回路MIV、SIV1によって高周波電力を供給して加熱動作を実行しているから、この情報に基づいて通電制御回路200は、駆動回路278図22参照に駆動指令を発し、また個別発光部276は、前記したように協同加熱動作の開始時点から、実行中の副加熱コイルSC1を特定できるように発光する。また、協同加熱を表示する一手段として、本実施の形態2では個別発光部276が発光、点灯して表示している。すなわち、個別発光部276が、最初の黄色の発光状態形態1から赤色発光状態形態2に変化した段階で協同加熱状態に入ったことが使用者には認識できる。尚、このような表示形態ではなく、統合表示手段100の液晶表示画面にて文字で直接表示するものでも良い。なお、広域発光部277図18、図20、図26参照は、使用者が主電源スイッチ63の操作ボタン63A図11参照を押して電源を投入し、異常判定が済んだ段階から駆動回路278図22参照によって駆動され、最初は黄色に発光、点灯しているので、楕円状の鍋被加熱物Nを左IH加熱源6Lの上方に置く段階から、その載置場所を使用者に案内することができる。主加熱コイルMCに加熱用高周波電力が供給されて加熱動作が開始された段階で、通電制御回路200は広域発光部277の発光色を変更例えば黄色であったものを赤色にする。例えば広域発光部277にある黄色光源ランプやLED等の発光、点灯を止め、代わりにその光源の隣に設置している赤色光源ランプやLED等の発光、点灯を開始するようにしても良いし、多色光源3色発光LED等を使用し発光色を変更するようにしても良い。また、所定の時間t数秒~10秒程度楕円状の鍋被加熱物Nを一時的に持ち上げたままにしたり、左右に移動したりしても、通電制御回路200は加熱動作を維持するとともに、この広域発光部277の発光、点灯状態を変化させず、使用者に対して楕円状の鍋被加熱物Nを載置するのに好ましい場所を表示し続ける。ここで、前記所定の時間tを超えて楕円状の鍋被加熱物Nを持ち上げたままにすると、楕円状の鍋被加熱物Nが無いという判定を被加熱物載置判断部280が行い、通電制御回路200にその旨を出力する。通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの判別情報に基づいて再度楕円状の鍋被加熱物Nが置かれるまでの期間、一時的に誘導加熱の火力を下げたり、停止したりする指令を発する。この場合、使用者に対して楕円状の鍋被加熱物Nを載置するのに好ましい場所の表示はそのまま維持するが、広域発光部277の発光、点灯状態点灯色などを火力の状態に合わせて変更しても良い。例えば火力が下がった状態では、オレンジ色に発光、点灯させたり火力が停止したら黄色に発光、点灯させたりすると、載置するのに好ましい場所の表示と併せて火力の状態を使用者に報知することが可能となる。さらに、楕円状の鍋被加熱物Nを例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部280が主加熱コイルMCと、左側の副加熱コイルSC2の上方に同一の楕円状の鍋被加熱物Nが載置されていると判断し、通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの判別情報に基づいて主加熱コイルMC及びその左側にある特定の副加熱コイルSC2の2者だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルに対してそれぞれのインバーター回路MIV、SIV2から高周波電力を供給する。そして左側の副加熱コイルSC2への通電は停止され、既に実行中の火力例えば3KWと所定の火力配分例えば、左IH加熱源6Lで3KWの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルMCは2.4KW、副加熱コイルSC1は600Wであるから、4:1が維持されてそのまま調理が継続される。この3KWという火力はそのまま統合表示装置100によって数字と文字で表示され続ける。また、副加熱コイルSC1が協同加熱に寄与しなくなり、代わりに別の副加熱コイルSC2が協同加熱動作に加わったことで専用のインバーターSIV2に高周波電力が供給される。即ち、通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの判別情報に基づいて副加熱コイルがSC1からSC2へ切り替えられたことを検知すると、駆動回路278に駆動指令を発し、個別発光部276が協同加熱動作を実行中の副加熱コイルSC2を特定できるように指令する。つまり、通電制御回路200は、その副加熱コイルSC2の外側図18では左側位置にある個別発光部276だけが発光、点灯するように駆動回路278が個別発光部276を駆動する。そのため、個別発光部276にある所定の光源赤色ランプやLED等が形態2で発光、点灯し、ここまで副加熱コイルSC2に近接した位置で発光、点灯していた赤色の光源は消える。なお、主加熱コイルMCに流れる高周波電流IAと副加熱コイルSC1~SC4に流れる高周波電流IBの向きは、図20に実線の矢印で示すように、隣接する側において同じ向きとなることが加熱効率の観点から好ましい図20では主加熱コイルMCにおいて反時計回り、4個の副加熱コイルSC1~4は時計回りで一致している場合を示す。これは、このように2個の独立したコイルの隣接する領域において、同一方向に電流が流れる場合、その電流で発生する磁束は互いに強め合い、被加熱物Nを鎖交する磁束密度を増大させ、被加熱物底面に渦電流を多く生成して効率良く誘導加熱できるからである。図22に破線で示すループは、図20で示した高周波電流IA、IBの流れる方向と逆の方向でそれら高周波電流を流した場合における磁束ループを示す。この磁束ループで被加熱物Nの底壁面には、前記高周波電流とは逆の向きに流れる渦電流が生成され、ジュール熱を発生させる。主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4が接近して設置されている場合で電流が互いに逆方向に流れると、両者にて生成される交流磁場がその近接しているある領域範囲において干渉しあい、結果的にそれら主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4にて生成される鍋電流被加熱物Nに流れる電流を大きくできず、この鍋電流の二乗に比例して大きくなる発熱量を大きくできない。しかしながら、このことは逆に別の利点を生む。すなわち、前記したような磁束密度が高くなる隣接領域で、磁束密度が低く抑えられるため、主加熱コイルMCと、協同加熱動作する一つ又は複数個の副加熱コイルSC1~SC4とを平面的に包含するような広い領域においては、被加熱物Nを鎖交する磁束の分布を平均化、つまり均一化でき、そのような広い加熱領域で調理をする場合に温度分布を平均化できるという利点がある。従って本発明は、加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4との隣接する領域において、互いに同一方向に電流を流すという方式を特定の調理メニューの場合には採用し、別の調理メニューによっては電流の向きを逆に反対方向にするという切り替え動作を採用している。なお、図26に示したような磁気ループは、加熱コイルに流れる高周波電流IA、IBの方向によって生成される方向が決まる。次に、図31~図34に示すものは本発明の実施の形態2における加熱調理動作のフローチャートである。このフローチャートの制御プログラムは、通電制御回路200の内部にある記憶部203図22参照に格納されている。図31は前に説明したので、図32を説明する。まず調理を開始する場合、まず図10に示す調理器本体部Aの前面操作部60に設けた主電源スイッチ63の操作ボタンを押してONにするステップ1。以下、ステップはSTと省略する。すると通電制御回路200には所定の電圧の電源が供給され、通電制御回路200は自ら調理器全体の異常有無チェックを実行するST2。通電制御回路200自身の制御プログラムにより自己診断し、異常がない場合には送風機30の駆動モータ300を駆動するためのモータ駆動回路33図22参照が予備駆動される。また、左IH加熱源6L、統合表示手段100の液晶表示部の駆動回路215もそれぞれ予備起動するST3。そして異常があるかどうかは判定処理ST2の結果、異常が発見されなかった場合はST3に進む。一方、異常が発見された場合は所定の異常処理に進み、最終的には通電回路200自身が自ら電源を切って停止する。ST3に進むと、通電回路200は、駆動回路278を制御して、全ての個別発光部276と広域発光部277を一斉に発光、点灯させる黄色の光、形態1。なお、個別発光部276又は広域発光部277の何れかが先に1つずつ発光、点灯し、次に別の発光部が発光、点灯し、次第に発光部の数が増えるという方法で全ての個別発光部276と広域発光部277が発光、点灯をすることでも良い。そしてこのように全ての個別発光部276と広域発光部277が形態1で発光、点灯したままの状態で使用者からの次の指令を待つ状態になる。なお、ここで全ての個別発光部276と広域発光部277は、例えば黄色の光を連続的に発している状態であるST3A。次に前記したように左右にそれぞれIH加熱源6L、6R図12参照があるから、そのどちらかを使用者が前面操作部60や上面操作部61で選択するST4。ここで左IH加熱源6Lを選択すると、この選択結果は統合表示手段100における左IH加熱源6Lの対応エリア100L1に表示される。図29に示すように、対応エリア100L1、100L2の面積は自動的に拡大され、その面積が一定時間維持される右IH加熱源6Rなどの他の加熱源が運転されていない場合は、調理完了まで、この拡大された100L1、100L2の面積がそのまま維持される。そして選択された加熱コイル6LCの上に鍋被加熱物Nがあるかどうかが検知される。この検知は被加熱物載置判断部280によって行われる。通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの検知情報に基づいて鍋被加熱物Nが置いてあると判定するとST5、その鍋被加熱物Nが誘導加熱に適するものかどうかを判定するST6。この判定は被加熱物載置判断部280からの判別情報によって行われる。被加熱物載置判断部280は、直径が数cm等のように余りにも小さい鍋被加熱物Nや底面が大きく変形、湾曲等しているような鍋被加熱物Nは電気的特性の違いで被加熱物Nを判別し、判別結果を判別情報として出力する。そして、通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの判別情報に基づいて鍋被加熱物Nが適正であるかどうかの判定処理をST6で行い、適正であると判定した場合は加熱動作開始のステップST7に進む。統合表示手段100における左IH加熱源6Lの対応エリア100L1に、設定された火力例えば、最小火力の火力1の120W~火力8の2.5KW。最大火力の3KWの9段階の何れか一つが表示される。例えば1KWである。なお、最初に火力が所定の火力、例えば中火例えば火力5で、1KWにデフォルト設定されていて、使用者が火力設定を行わずともその初期設定火力で調理開始できるようにしたものでも良い。また不適正であった場合、前記した統合表示手段100のような表示手段がこの段階で既に動作しているので、通電制御回路200は、その統合表示手段100に鍋被加熱物Nが不適当である旨を表示させ、また同時に音声合成装置315にその旨のメッセージ情報を出力してスピーカー316より音声で報知出力させる。このように左右IH加熱源6L、6Rの何れかを選択した場合、予め定められた火力前記したように例えば1KWに基づいて自動的に調理開始を行うので、新たに調理開始指令を入力キーやダイアル、操作ボタンなどで行わなくて良い。もちろん、使用者は誘導加熱開始後に随時火力を任意に変更できる。ST7Aで左IH加熱源6Lにて誘導加熱動作が開始されると、左IH加熱源6Lを構成する主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4による誘導加熱が行われるが、ST5において鍋被加熱物Nが主加熱コイルMCだけの上にあるのか、又はそれに加えてどの副加熱コイルSC1~SC4の上にあるのかが検知されているので、主加熱コイルMCだけの上にある場合は、その主加熱コイルMC単独での誘導加熱になり、また少なくとも1つの副加熱コイルSCの上にも同じ鍋被加熱物Nが置かれている場合は、主加熱コイルMCと副加熱コイルSCによる協同加熱になる。ST8ではこのような判定処理が行われる。協同加熱の場合、それに関与する副加熱コイルSC1~SC4と主加熱コイルMCに対し、通電制御回路200の制御の下に、インバーター回路MIV、SIV1~SIV4から高周波電流がそれぞれ供給され、協同加熱が開始されるST9。そして通電制御回路200からの制御指令により広域発光部277は黄色の発光、点灯状態形態1から赤色の発光、点灯状態形態2に発光形態を変化させるST10。なおST3Aと同じ黄色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光、点灯の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れもこの発明でいう形態の変化、切り替えになる。また、通電制御回路200は、統合表示手段100に例えば、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1による協同加熱動作中である旨の情報を火力情報と共に出力する。これにより、加熱動作開始している副加熱コイルがSC1であることが前記統合表示手段100の対応エリア100L1やL2に文字や図形などで表示される。図29では主コイルと左側の副コイル同時加熱中という文字での表示例を示す。なお、その表示部分は、対応エリアL1の中であるため、火力情報火力:3KWという表示と隣接している。つまり火力表示と協同加熱動作を示す情報の表示の位置は隣接している。ここでCMは、協同加熱動作であることを示す情報に該当するものである。また、通電制御回路200は、同様側の副コイルも加熱しています等という音声情報を作成してスピーカー316に出力し、スピーカー316から上記メッセージが表示と同時に音声で報知される。なお、広域発光部277の発光、点灯状態継続とは別に、協同加熱に関与している副加熱コイルSC1~SC4を使用者が視覚的に特定できるように、例えば図20に示したように、副加熱コイルSC1~SC4毎に設けた個別発光部276を同時に発光、点灯させても良い。そして使用者からの加熱調理停止指令が来るまでST8~ST10の処理が数秒間隔の短い周期で繰り返される。一旦、右側の副加熱コイルSC1が協同加熱に関与していたとしても、使用者が調理の途中で鍋被加熱物Nを無意識に、又は意識して前後左右に少し移動させる場合があるため、その移動後には鍋被加熱物Nの載置場所が変わってしまう。そこで、常に協同加熱の判断ステップST8では、前記被加熱物載置判断部280の情報を音声合成装置315にも出力する。これにより、音声合成装置315では、被加熱物載置判断部280や温度センサー31L1~31L5の情報から通電制御回路200加熱駆動すべき副加熱コイルSC1~SC4を特定した処理を行った場合、その結果をリアルタイムで報知する。一方、ST8で協同加熱ではないとの判断がされた場合図31でいうステップMS11に相当する、通電制御回路200が主インバーター回路MIVを制御して主加熱コイルMCのみを駆動させる。これにより、主加熱コイルMCに対し、インバーター回路MIVから高周波電流が供給され、個別加熱が開始されるST11。そしてその個別加熱に関与している主加熱コイルMCに対応してその加熱域の外周縁部に光を放射する個別発光部276を、黄色の発光、点灯状態形態1から赤色の発光、点灯状態形態2に発光形態を変化させるST12。なお、ST3と同じ色を発光、点灯させたまま、発光、点灯を間欠的にして使用者には点滅しているように見えるようにすること、又は発光の明るさを増すことなどの変化にしても良く、何れも形態の変化、切り替えの一種である。なお、個別発光部276の発光、点灯状態継続とは別に、広域発光部277の発光、点灯をそのまま継続しても良いが、消灯しても良い。そしてステップ13に進む。そして使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過したタイムアップことが通電制御回路200で判定された場合、通電制御回路200は主インバーター回路MIVと、副インバーター回路SIV1~SIV4を制御して、主加熱コイルMCと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルSC1~SC4の通電を停止させる。また通電制御回路200はトッププレート21の温度が高温であるという注意喚起を行うため、全ての広域発光部277と個別発光部276を赤色で点滅させる等の方法で高温報知動作を開始させるST14。高温報知動作は、主加熱コイルMCと、全ての副加熱コイルSC1~SC4の通電が停止されてから予め定められていた所定時間例えば20分間経過するまで、または温度検出回路240からの温度検出データによってトッププレート21の温度が例えば50°Cに下がるまで自然放熱のため通常20分間以上要する継続する。このような温度低下又は時間経過の判断がST15で行われ、高温報知条件を満たした場合、通電制御回路200は高温報知を終了させ、加熱調理器の動作を終了するこの後、自動的に電源スイッチもOFFになる。即ち、電源スイッチがONされたときに、図示しない電源スイッチON保持用のリレーへの電源供給が絶たれることにより、このリレーがOFFすることで、電源スイッチも自動的にOFFになる。。なお、通電制御回路200は、高温報知動作開始ST14と同期して、前記統合表示手段100の液晶画面にトッププレートがまだ高温であるから手を触れないようにという注意文やそのようなことが分かる図形などを表示する。なお統合表示手段100の周囲でその近傍に、LEDによって高温注意という文字がトッププレート21の上に浮かび上がって表示されるような表示部を別に設けてそれで高温報知を更にしても良い。以上のような構成であるから、この実施の形態2においては、従来加熱できなかったような大径の鍋も誘導加熱でき、しかも加熱コイルに通電が開始されて実質的な誘導加熱動作が始まる前に、全ての加熱領域を個別発光部276と広域発光部277の発光、点灯によって使用者に知らせることができる。その上で使用者が加熱源を選択して加熱動作が開始された後で、個別発光部276と広域発光部277の発光、点灯状態が使用者には視認できるから、鍋被加熱物Nを置く前の準備段階でも鍋被加熱物Nを載置する最適な場所が分かり、使用者には使い勝手が良い。また高温報知もその個別発光部276と広域発光部277を利用して行うので、部品点数を増やすことなく、安全性の高い調理器を提供できる。次に、広域発光部277が、黄色の発光、点灯状態形態1から赤色の発光、点灯状態形態2に発光形態が変化ST10した後、協同加熱動作をする副加熱コイルがSC1からSC2へ切り替わった場合の動作について図33用いて説明する。前記したように、使用者が楕円状の鍋被加熱物Nをトッププレート21上で例えば左に移動させると、被加熱物載置判断部280が主加熱コイルMCと、左側の副加熱コイルSC2の上方に同一の楕円状の鍋被加熱物Nが載置されていると判断し、この旨の判別情報を通電制御回路200に出力する。図33において、通電制御回路200は、被加熱物載置判断部280からの判別情報に基づいてこのことを検知するとST10A、副加熱コイルSC1に対応する副インバーター回路SIV1の制御を停止して、主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV2を制御して、主加熱コイルMCとその左側にある特定の副加熱コイルSC2だけを連動して動作させる。これにより、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルMCとSC2に対してそれぞれのインバーター回路MIV、SIV2から高周波電力が供給される。そして右側の副加熱コイルSC1への通電は停止され、既に実行中の火力例えば3KWと所定の火力配分例えば、左IH加熱源6Lで3KWの火力で調理しようと調理している場合、主加熱コイルMCは2.4kW、副加熱コイルSC1は600Wであるから、4:1が維持されてそのまま調理が継続される。この3KWという火力はそのまま統合表示装置100によって数字と文字で表示され続けるST10B。さらに加熱動作している副加熱コイルがSC1からSC2へ切り替わったことが前記統合表示手段100の対応エリア100L1に文字や図形などで表示される。なお対応エリア100L2に表示しても良い。そして次のステップST10Cで使用者が火力設定を変えない限り、使用者からの加熱調理停止指令が来るまでST8~ST10の処理が繰り返され、使用者からの加熱調理停止指令が来た場合、あるいはタイマー調理を行っていて所定の設定時間が経過したタイムアップことが通電制御回路200で判定された場合、図32のST14へ飛び、通電制御回路200は主加熱コイルMCと、その時点で加熱駆動されていた全ての副加熱コイルSC1~SC4の通電を停止し処理を終了するST14~ST16。この加熱動作終了が前記統合表示手段100の対応エリア100L1に表示される。また使用者が音声合成装置315をスイッチ図示せずで切っていない限り、ST10と同様に、音声でも同時に運転終了が報知される。なお、図31~図34では、制御プログラムを一連のフローチャートで説明したが、異常があるかどうかの判定処理ST2や、鍋の載置有無判定処理ST5、鍋適正判定処理ST6などはサブルーチンとして用意されている。そして加熱制御動作を決めるメインルーチンに対して適宜のタイミングでサブルーチンが割り込み処理されるようになっており、実際の誘導加熱調理実行中には、異常検知や鍋有無検知などが何度も実行されている。一方、ステップST10Cで使用者が大径鍋加熱時の火力設定を変えた場合について説明する。本発明の実施の形態2に係る誘導加熱調理器は、トッププレート21上に載置された被加熱物Nを加熱する主加熱コイルMCと、この主加熱コイルの外側にそれぞれ隣接して設置された複数個の副加熱コイルSC1~SC4からなる副加熱コイル群SCと、主加熱コイルMCに高周波電流を供給する主インバーター回路MIVと、副加熱コイル群の個々の副加熱コイルにそれぞれ高周波電流を独立して供給する副インバーター回路群SIV1~SIV4と、主加熱コイルと第1及び又は副加熱コイル上に同じ被加熱物Nが載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部280、使用者によって操作される誘導加熱時の火力を設定する入力部64R、64L、70、71,72、90、94、142~145と、この入力部の設定情報が表示される統合表示手段100と、前記入力部の設定情報に基づき前記主インバーター回路MIVと、副インバーター回路群SIV1~SIV4の出力を独立して制御するとともに前記統合表示手段100を制御する通電制御回路200と、を備え、通電制御回路200は、前記被加熱物載置判断部280からの情報に基き前記主加熱コイルMCと副加熱コイル群SCとによる協同加熱動作が開始された場合、使用者の設定した所定火力となるように、主インバーター回路MIVの出力と副インバーター回路群SIV1~SIV4の出力とを所定の配分に制御し、その後協同加熱動作する副加熱コイルSCの数が増加、減少、又は他の副加熱コイルに切り替わった状態では、変化前の出力配分を維持し、前記表示手段100は、前記協同加熱動作中における副加熱コイルの数の増加、減少又は他の副加熱コイルへの切り替えに拘らず、前記所定の火力が目視できる表示をする構成にしてある。図33のST10Cにおいて、火力の変更指令があったと判断された場合は、図34のST17に進む。ST17ではその変更後の火力が所定の火力レベル例えば501Wよりも大きいか小さいかの判断がされ、所定火力よりも大きい火力に変更される場合はST18に進み、通電制御回路200の制御によって所定の火力配分が維持される。つまり、前記した3KWの例では、実行中の火力が3KWの場合、所定の火力配分とは、主加熱コイルMCは2.4KW、副加熱コイルSC2は600Wで、4:1であったので、この配分が維持される。そして通電制御回路200によって変更後の設定火力が統合表示手段100の対応エリア100L1に火力中1KWのように表示される。一方、所定の火力レベル501Wより小さい火力120W、300Wと500Wの3つがあるに変更される場合、ステップ17の処理でステップ19に進むようになり、別の火力配分になるように通電制御回路200が制御指令信号を主インバーター回路MIVと、副インバーター回路群SIV1~SIV4に出力する。このため、協同加熱する副加熱コイルSCが1つの場合でも2個以上の場合でも、主加熱コイルMCと副加熱コイルSCとの火力の差は一定の率に維持される。またこの変更後の火力は、そして変更後の設定火力が統合表示手段100の対応エリア100L1に火力:小500Wのように表示される。具体的に代表的な火力と主副火力比の例を、図35と図36に示す。図35Aは、最大火力3KWの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値Wで、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比4:1固定の場合である。図35Bは、火力61.5KWの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値Wを示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比4:1固定の場合である。図36Aは火力3500Wの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値Wを示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比3:2に変化した場合である。一方、所定の火力レベル501Wより小さい火力120W、300Wと500Wの3つに変更される場合、副加熱コイルSCの最小駆動火力を50Wとした場合、火力比が4:1では、図35Bに示すように、25Wや33Wという小火力にて駆動することになるから問題がある。すなわち、現実の製品では被加熱物Nとなる金属鍋の個々のインピーダンスが異なるため、所定値以上の大きさ高周波電力を印加しても鍋に投入され熱に変換される割合は一定ではないことから、本実施の形態で説明したように電流検出センサー227で、左IH加熱コイル6LCと共振コンデンサー224Lの並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、被加熱物Nがあるかどうかという判定や誘導加熱に不適当な鍋被加熱物Nであるかどうかの判定、さらには正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出されていないかどうか等の判定に利用している。これにより指定された火力を発揮するように誘導加熱コイルに印加する電流を細かく制御している。従って、火力設定を小さくした場合、流れる電流も微小で、その検知が正確にできなくなる問題が生ずる。言い換えると、火力が大きい場合は共振回路に流れる電流成分の検知が比較的容易であるが、火力が小さい場合は、電流センサーの感度上げるなどの対策を実施しない限り火力変化に正確に対応できないことがあり、目的とするような正確な火力制限動作を実行できないからである。図示していないが、前述したように、実際にはインバーター回路MIV、SIV1~SIV4に対する電源の入力電流値も検知する入力側の電流センサーを設けているので、この電流値と、前記した出力側の電流センサーによるコイルの出力側の電流値の両方を併用して適切な制御をするものでも良い。なお、副加熱コイルSCも、左IH加熱コイル6LCの主加熱コイルと同様に、渦巻状に0.1mm~0.3mm程度の細い線からなる集合線で形成されているが、誘導加熱を生じさせる電流が流れる断面積自体が小さいから、主加熱コイルMCに比較して大きな駆動電力を投入できず、最大加熱能力も相対的に小さい。但し、前記したようにコイル単体の細い線の線径を更に細くし、かつより多く巻いてコイル導線の表面積を増やせば、インバーター回路SIV1~SIV4の駆動周波数を上昇させても表皮抵抗を減らすことができ、損失を抑制して温度上昇も抑制しながら更に小さな火力を連続的に制御できる。図36Bは、火力3500Wの場合の主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~4の火力値Wを示し、主加熱コイルと副加熱コイル全体の火力比4:1固定の場合である。そこで、この実施の形態2では火力配分を3:2に変更する制御を行っている。なお、火力120Wや300Wの場合、火力配分3:2でも最小駆動火力50W以上が維持できない場合があるので、その場合は、統合表示手段100の対応エリア100L1に設定された火力が小さすぎて加熱調理できません。火力を500W以上に設定して下さいのように火力変更を促す表示がされるか、または主加熱コイルMCだけの加熱に制限するなどの制御が行われる。実際に主加熱コイルMCと副加熱コイルSCの両方に跨るような大きな鍋を120Wや300Wで加熱する場面は想定しにくいので、上記のような制御をしても実際の使い勝手を損なう懸念はない。協同加熱動作時に、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SC1~SC4の火力比、すなわち主副火力比が略一定の範囲となるように、それぞれに供給する電力量を通電制御回路200にて制御しているが、上記したように小さな火力設定の場合に印加する電力量を低く抑えることが難しいから、実際の電力供給時間を制限することによって単位時間当たりの電力量を下げるような制御にしても良い。例えば副インバーター回路SIV1~SIV4から各副加熱コイルSC1~SC4に対して電力印加時間を通電率制御によって例えば50に減らせば、実際に加熱に寄与する単位時間あたりの電力量を50にすることが可能である。つまり印加する電力の周波数を制限するだけでは火力を減らすことが困難な場合は、通電率制御により電力を供給する時間と供給しない時間との割合を減らすことで更に実質的に作用する電力を、より小さな値まで絞ることができるので、このような制御を採用しても良い。なお、この発明の実態形態2において協同加熱時に、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SC1~SC4との火力比を略一定に維持するとしているが、協同加熱中のあらゆる場面において常に火力比を所定の比に維持することが保証されたものではない。例えば、加熱駆動中には常にインバーター回路の入力側と出力側に流れる電流との差を検知し、その結果を通電制御回路200にフィードバックする制御が行なわれているため、火力設定を使用者が変えた場合に、その変更直後は過渡的に制御が安定しない場合があり、目標とする火力比から一時的に外れることがある。また鍋を協同加熱中に横に移動させたり、短時間だけ持ち上げたりした場合、そのような挙動を電流センサー227、267A~267Dが検知して誤った使用方法でないかどうか等を識別することが必要であり、適当な制御方法を選択する時間が必要となる。この識別や適応制御の実行が確定するまでの間、目標とする火力比から一時的に外れることがあっても良い。使用者は瞬間的な印加電流の変化などを知るよりも、自分が設定した火力が意図に反して変更されていないことを確認できれば、調理の過程で不安感を抱くことがない。なお、火力設定を使用者が変えない場合であっても、別の調理を使用者が選択した場合、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SC1~SC4との火力比は変わる場合がある。例えば外形が長方形の大型のフライパンを用い、それを前後方向に長くなるように、かつ中心点X1より少し左側位置でトッププレート21の上に置いてハンバーグを数個焼いている場合は、図18に示した主加熱コイルMC並びに左斜め前の第2の副加熱コイルSC2と左斜め後部の第4の副加熱コイルSC4で加熱することになる。そのフライパン底面全体が平均的に温度上昇するよう、例えば火力1.5KW又は2KWが推奨され、所定の火力比で主加熱コイルMCと副加熱コイルSC2、SC4に対する供給電力量の制御目標値が設定されるが、同じ位置に同じフライパンを置いて2KW又は1.5KWで今度は数個以上の卵を使った卵焼きをする場合、フライパン底面全体に調理の具材卵を溶いたものが薄く広がるので、フライパンの底面中央部より周辺部の温度上昇を早め、周辺部の火力を少し強めた方が調理の出来映えが良い場合がある。そこでこのような調理の場合は、2つの副加熱コイルSC2、SC4全体の火力の方を、主加熱コイルMCの火力よりも大きくする。このように実際の調理内容によっては、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SC1~SC4との火力比を同じ火力レベルであっても変えることが望ましい。また実施の形態1でも説明したように、このような温度均一性が重視される調理メニューの場合、例えば加熱開始から所定時間の間は、中央にある主加熱コイルMCを最終火力で駆動しておき、同時に協同加熱に参加する副加熱コイルSC1~SC4をそれよりも大きな火力で駆動するON状態とすることにより、フライパンなどの鍋肌鍋の側面だけを余熱するといった調理が実現できる。なお、この実施の形態2では、主加熱コイルMC側の方が副加熱コイル群SC1~SC4全体の火力よりも大きな火力を発揮するように設定されているが、本発明はこれに何ら限定されるものではない。主加熱コイルMC側と個々の副加熱コイルSC1~SC4の構造や大きさ、あるいは副加熱コイルSCの設置数などの条件によって、色々な変更が可能であり、例えば、副加熱コイル群SC1~SC4全体の火力の方を主加熱コイルMCの火力よりも大きくしたり、両者を同じにしたりしても良い。但し、一般家庭での使用を考えた場合、通常は円形の普通サイズの鍋、例えば直径20cm~24cm程度の鍋を使用する頻度が高いので、そのような一般的な鍋を使用した場合、主加熱コイルMC単独で誘導加熱することになるから、このような調理に必要な最低火力を発揮できる配慮をすることが望ましい。一般家庭で使用される場合は通常サイズの鍋の使用頻度が大きく、大径鍋の使用頻度は小さいと考え、それを前提にすれば、一般家庭で使用されるのは主に主加熱コイルであると考え、中央の加熱コイルを主加熱コイルMCと呼んでいる。また協同加熱時、つまりある時間内において2つ以上の独立した誘導加熱コイルを共に駆動して磁気的に連携させる場合は、主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4の動作タイミングを合わせることが安定した確実な制御の観点から望ましい。例えば、主インバーター回路MIVと第1の副インバーター回路SIV1による加熱の開始タイミング、加熱の停止タイミング、火力の変更タイミングの少なくとも何れか1つを合わせることが望ましい。この一例としては、主インバーター回路MIVと第1の副インバーター回路SIVIが同時に動作している状態から、第2の副インバーター回路SIV2に動作が切り替わる際、主インバーター回路MIVと第1の副インバーター回路SIVIの動作を同期させて停止し、その後、主インバーター回路MIVと第2の副インバーター回路SIV2の2つを同時に駆動開始させるようにすることが考えられる。なお、主インバーター回路MIVと各副インバーター回路SIVは、駆動直後の所定時間例えば10秒間だけは所定の低火力に制限され、この所定時間内に実施の形態1において図32で示したような、異常があるかどうかの判定処理ST2や、鍋の載置有無判定処理ST5、鍋適正判定処理ST6などの一部又は全部を割り込み処理し、問題なければ、その後自動的に使用者が設定されている火力まで増加させて調理続行するという制御にしても良い。なお、上記の例では、IH加熱コイルと共振コンデンサーの並列回路から成る共振回路を例に挙げて説明したが、IH加熱コイルと共振コンデンサーの直列回路から成る共振回路を用いても良い。また、この実施の形態2では、左IH加熱コイル6LCが誘導加熱中である場合には左冷却室8Lの送風機30のみを運転し、右冷却室8Rの送風機30は運転しない、という前提で説明したが、加熱調理器の使用状態例えば左右IH加熱コイル6LC、6RCを同時に駆動して直前まで別の調理をしていたとか、あるいは輻射式中央電気加熱源7やグリル加熱室9を使用するとかのケースをいうや、上部部品収納室10の温度等の環境によっては、左右の冷却室8L、8Rの各送風機30を同時に運転しても良く、また左右それぞれの送風機30の運転速度送風能力は常に同じではなく、一方又は両方を調理装置使用状態に応じて適宜変化させるようにしても良い。また、左右の冷却ユニットCUの外形寸法は必ずしも同じでなくともよく、送風機30や回転する翼部30F、モータ300、ファンケース37、部品ケース34の各部寸法も、冷却される対象物誘導加熱コイル等の発熱量や大きさ等に応じて適宜変更できるが、左右のIH加熱源6L、6Rの最大火力が同等の場合には、2つの冷却ユニットCUの構成部品の寸法や仕様を可能な限り共通化し、生産コスト低減や組立性向上を図ることが望ましい。冷却ユニットCUを左右何れか片側に設置することなど変更することは本発明の趣旨とは何ら関係しない。更に、上下仕切り板24R、24Lや水平仕切り板25は本発明を実施する上では必ずしも必要ではない。例えばグリル加熱室9の外壁面を断熱材で覆うことはもちろん、グリル加熱室9の外壁面との間に十分な間隙が確保できる場合、あるいはその間隙の温度を低く抑えることができる場合例えば空気を自然対流又は強制対流させるには、それら仕切り板24、25や断熱材は省略しても良い。さらに冷却ユニットCU自体の外壁面の内、グリル加熱室9の外壁面に対面する側に遮熱パネル取り付けたり、断熱性皮膜を形成したりしても良い。こうすればグリル加熱室9の外壁面との対面間隔を最終にでき、本体部Aの横幅を同じであるとすれば、その分グリル加熱室9の横幅寸法を大きくすることができる。また、以上の実施の形態2では、統合表示手段100は、左IH加熱コイル6LC、右IH加熱コイル6RC、輻射式中央電気加熱源ヒーター7、輻射式電気加熱源ヒーター22、23の4つの熱源の動作条件を個別又は複数同時に表示できる上、入力キー141~145をタッチ操作することで加熱動作の開始や停止を指令し、また通電条件を設定することが出来たが、このような通電制御回路200に対する入力機能を備えず、単なる表示機能だけに限定したものであっても良い。さらに前記主加熱コイルMC及び副加熱コイルSC1~SC4の上方に同一の鍋被加熱物Nが載置されているか否かを判断する被加熱物載置判断部280は、上記実施の形態で説明した赤外線センサー31のように温度を検出するものや、電流検出センサー227のように加熱コイルに流れる電流を検出するものの他に、センサーの上方に鍋被加熱物Nがあるかどうかを光学的に検知する手段を用いても良い。例えば、トッププレート21の上方に鍋被加熱物Nがある場合は、台所の天井の照明器具や太陽光などが入射されないが、鍋被加熱物Nが無い場合はそれら照明光や太陽光などの外乱光が入射するので、これらの変化を検知するものであっても良い。また加熱コイルに流れる電流とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋被加熱物Nの材質を判定する方法以外としては、例えば加熱コイルに流れる電圧とインバーター回路に流れる入力電流とに基づいて鍋被加熱物Nの材質を判定する方法など、他の電気的特性を利用する方法が考えられる。例えば、特開2007-294439号公報には、そのようにインバーター回路への入力電流値と加熱コイルに流れる電流値とに基づいて被加熱体の材質と大きさを判別する技術が紹介されている。なお、この発明の実態形態2で、主加熱コイルMCと1つ以上の副加熱コイルSC1~SC4の上に、同一の鍋被加熱物Nが載っていることを被加熱物載置判断部280が判断すると説明しているが、実際に鍋が1つであること自体は判断していない。つまり現実に置かれた鍋の数をカウントする処理は採用していない。この種の誘導加熱調理器においては、一つの誘導加熱コイルの上に複数個の被加熱物Nが同時に載せられた状態で調理されるということは想定しにくいので、本発明者らは、前記した電流センサー227、267A~267Dによって主加熱コイルMCと1つ以上の副加熱コイルSC1~SC4のインピーダンスの大きさを検知し、そのインピーダンスに大きな差がない場合を同一の鍋被加熱物Nが載っていることとみなすことにしたものである。言い換えると、被加熱物載置判断部280は図22に示すように、主加熱コイルMCと1つ以上の副加熱コイルSC1~SC4に流れる電流の大きさが分かるから、それぞれのインピーダンスの大きさが分かる。そこでこのインピーダンスの値が所定の範囲に入っている場合には、同一の鍋被加熱物Nが載っているという判断信号を通電制御回路200に送信する。同じように赤外線センサー31で温度を検知する場合も、複数個の加熱コイルに対応した各赤外線センサー31の検出温度が同等であるかどうかという比較結果から同一の鍋被加熱物Nが載っていると被加熱物載置判断部280が判断するものであり、前記した鍋の有無によって受光量が変化することを利用した光センサーという手段を用いる場合も、光の受光量の大小比較から主加熱コイルMCと1つ以上の副加熱コイルSC1~SC4の上に鍋が載っていると処理することが現実的である。前記したように、被加熱物載置判断部280が、主加熱コイルMCの上方とその周辺にある4つの副加熱コイルSC1~SC4の上にも跨るような大きさの被加熱物Nが載置されていると判断した場合、誘導加熱を開始する前の最初の段階異常検知処理を終えたあと、図29に示すように、統合表示手段100には、選択できる調理メニューとしては、実施の形態1と同様に高速加熱、揚げ物、湯沸し、予熱、炊飯、茹で、湯沸し保温という7つが表示される。そこでこれら調理メニュー選択用の7つのキーE1A、E1B、E1C、E2A、E2B、E3A、キーE3Bの部分の内、例えば高速加熱のキー部分にタッチすると、図26に示すように、高速加熱の調理メニューが選択され、高速加熱が選択されたことが文字で表示される。図30では選択キーE1A自体がそのまま表示され続けることで高速加熱の実行を示している。この実施の形態2においても、この高速加熱を選定した場合、被加熱物Nに加える火力を手動で設定でき、主加熱コイルMCと副加熱コイルの合計火力は、実施の形態1と同様に120W~3.0KWまでの範囲での中から使用者が任意で選定できる。主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。また主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また、調理メニュー選択用の7つのキーの内、茹での選択キーE1Cをタッチすれば、茹での調理メニューを行なえる。例えば主にパスタを茹でる目的で使用される大径で深いパスタ鍋という深鍋を用いる場合でも、この実施の形態2では高速度で湯を沸かし、茹で調理に移行できる。例えば火力のフォルト値は2.0KWであるが、使用者は最初から火力を3.0KWに設定して加熱開始すると良い。この場合、主副火力比は自動的に制御部100で決定され、使用者が任意に設定しなくとも良く、例えば主加熱コイルMCの火力は1.0KW、副加熱コイル4つの内の合計火力は2.0KWに設定される。水が沸騰した際に、通電制御回路200は報知信号を出し、統合表示手段100の所定のガイドエリア100GDに、パスタや麺の投入を促す表示を行い、同時に音声合成装置315で使用者にその旨報知する。このときに、火力を再度設定しない場合は、自動的に火力を下げる旨報知する。使用者が何の操作もしない場合、実施の形態1のように、沸騰状態になると通電制御回路200は火力を下げる指令信号を主インバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に出力する。使用者が再度火力を設定した場合、あるいは統合表示手段100の所定の表示エリア100L2に現れる茹で開始という入力キーをタッチすると、再度3.0KW加熱が開始されが、この場合、隣接する4つの副加熱コイルを、例えばSC1、SC2の2個の組と、SC3、SC4の2個の組に分け、これら2つの組を交互に15秒ずつ、それぞれの組の火力総和は1.5KWずつに設定されて加熱駆動する。このようにして沸騰以後はお湯の対流を促進する制御が自動的に行われる。なお、また使用者が沸騰直後に、火力を3.0KW未満、例えば2。0KWや1.0KWに下げても、その火力量の総和を超えない範囲で、同様な対流促進制御による加熱動作が実行される。以上のように、本実施の形態2にいては、加熱条件を表示する統合表示手段100には前記した7つの調理メニューE1A、E1B、E1C、E2A、E2B、E3A、キーE3B選択用キーが、使用者によって選択操作可能な状態に表示される。このため、目的とする調理メニューの選択によって適合する加熱駆動パターンが制御部により自動的に決定されるから、加熱時間重視や温度均一性重視などの使用者の目的、希望に応じた加熱コイルの駆動形態になることに加え、その調理メニューの選択キーが表示部で操作できることにより使用者の誤使用解消や精神的な負担の軽減等ができるという利点がある。実施の形態3.図37~図42は本発明の実施の形態3に係る誘導加熱調理器を示すものであり、図37は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し大径鍋加熱している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。図38は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し通常径の鍋を加熱している場合の縦断面図である。図39は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し大径鍋加熱している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。図40は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し大径鍋加熱している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。図41は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し別の長円形大型鍋を加熱している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。図42は本発明の実施の形態3に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左IH加熱源のみを使用し通常径の鍋を加熱している場合の統合表示手段の表示画面例を示す平面図である。なお、前記実施の形態1~2の構成と同一又は相当部分には同一符号を付している。また特に明示しない限り、実施の形態1において用いられた用語は、本実施の形態3でも同じ意味で使用する。本実施の形態3では、前記した実施の形態2と同様に、左IH加熱部6L専用の表示部100LXを有している。つまり、前記実施の形態2のように本体部Aの左右中心位置から左側寄り位置に、左火力設定用操作部71を設け、この近傍でその後方位置に使用者がトッププレート21を通して一つ又は複数個の表示画面が目視できるような表示部100LXをトッププレート21の前方使用者から見て前方であり、図37~図42の紙面では下方近傍に配置している。表示部100LXの表示画面には、図40に示すように主加熱コイルMCと4つの副加熱コイルSC1~SC4の内の少なくとも1つとの協同加熱が行われていることを図形で使用者に示すための模式的な図形311、312が表示されることを第1の特徴としているこの点は前記実施の形態1、2と異なる。すなわち、協同加熱時には、主加熱コイルMCを模式的に示す図形311と、副加熱コイルSC1~SC4を模式的に示す図形312が左IH加熱部6L専用の表示部100LXの上に表示される。さらに、この実施の形態3では、表示部100LXには、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC群全体の最新の火力情報も文字などの表示物337で表示される。図40の例では最大火力の3KWが現在投入され、主加熱コイルMCは2.4kW、左側の副加熱コイルSCは0.6KWの火力に設定されて誘導加熱動作中であることが現在の火力3KWという文字による表示で明瞭に分かるなお、この表示がされた時に、音声合成装置315によって同時に報知しても良い。入力キー330~334、336は火力用の入力キーであり、本体部Aの上面外周を覆う枠体20の前方側位置部分に、押圧式スイッチによって操作部がそれぞれ一列に並ぶように形成されている。また表示部100LXの中の右側には現在の火力を示す液晶表示画面45Lが形成されている。各火力設定用の入力キー330~334、336は、6段階の火力値を選択できるものであり、その各火力値に対応して右側に行くに従い大火力となるように6個設けてある。1回の押圧操作でダイレクトに火力設定できる。特定の火力を選択すると、その入力結果は前記液晶表示画面45Lに表示される。またその火力に対応して所定の火力配分結果も文字等の表示物337によって使用者に示される。350は、この実施の形態3で特徴となる対流促進制御の選択スイッチであり、本体部Aの左右中心位置から左側寄り位置の枠体20上に操作部を露出させている。このスイッチは、前記通電制御回路200に対して前記実施の形態1で述べたような対流促進制御を動作させるか否かの指令信号を与えるものである。このスイッチを調理工程の途中で1回押すと、被調理物が沸騰した後、または沸騰直前例えば98°Cに被加熱物や被調理物の温度が上昇した場合の段階から、自動的に実施の形態1で述べたような対流促進制御を実施し、副加熱コイル群SCの通電タイミングを切り替えたり、その火力を変化したり、あるいは主加熱コイルMCと隣接する領域での電流の向きを同じにする等の制御を実行する。選択スイッチ350は、4つの副加熱コイルと主加熱コイルMCの上方全体に及ぶような大径の鍋が置かれていると、被加熱物載置検知部280が判定しない限り、有効に機能しないよう通電制御回路200にプログラムされている。また被加熱物Nの温度を測定している前記した温度センサーからの温度検知情報を受けて温度検出回路240が、被加熱物Nの中の液体が沸騰温度になっていると判定した場合、または沸騰直前例えば98°Cに被加熱物や被調理物の温度が上昇した場合であると判定した場合でない限り、対流促進選択スイッチ350を操作しても何ら有効な指令が通電制御回路200へ入力されず、あるいは通電制御回路200から有効な指令信号が、主インバーター回路MIVや副インバーター回路SIV1~SIV4等へ出力されない。なお、このスイッチを表示部100LXの画面の表面にタッチ式のキーとして配置し、その表示部の中にスイッチ350の操作キーが表示されるようにしても良い。調理メニューは複数個あり、それらの内から何れか一つを使用者が任意に選択できるが、その選択キーは図39に描いてある。図39は大径鍋を協同加熱する直前の状態を示している。なお、実施の形態2の図28に示したように、調理メニュー選択用として、高速加熱用の選択キーE1A、湯沸し用選択キーE1B、茹で選択キーE1C、予熱用選択キーE2A、炊飯選択キーE2B、揚げ物選択キーE3A、湯沸し保温の選択キーE3Bの7つのキーがある。図39はそれらの何れか一つを使用者が選択するように調理メニューを選択して下さいという文字MMが表示画面に表示された状態を示している。協同加熱動作開始前や加熱動作中に、使用者が対流促進制御選択スイッチ350を操作することによって、通電制御回路200は主加熱コイルMCのインバーター回路MIVと副インバーター回路SIV1~SIV4に対して制御信号を出し、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SCに対する高周波電力供給状態を変化させ、実施の形態1で説明したような対流促進制御を実施する。つまり、この実施の形態3では被加熱物載置検知部280によって、主コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の全部の真上に大径鍋が置かれていることが検知された場合、協同加熱実施できるが、その後の加熱工程で被調理物が沸騰した後、または沸騰直前例えば98°Cに被加熱物や被調理物の温度が上昇した場合の段階から自動的に協同加熱に移行できる。使用者は協同加熱後に対流促進制御をさせるかどうか選択スイッチ350で任意に決定できる。このように、使用者は協同加熱後に対流促進制御をさせるかどうか選択スイッチ350で任意に決定できる。つまり、協同加熱開始前の調理メニューに拘わらず、調理工程の途中において使用者が対流促進の加熱方式を行いたいと思った場合、対流促進制御選択スイッチ350を操作すれば、その被調理物が沸騰した段階あるいは沸騰直前の段階から、副加熱コイルSC1~SC4の駆動を自動的に切り替えた制御を実施することができる。なお、対流促進制御選択スイッチ35を選択した場合、実施の形態1で説明した第1の対流促進制御だけでなく、第2又は第3の対流促進制御を行うものであっても良い。この実施の形態3では、実施の形態2で設けた個別発光部276も設けている。中央発光部主加熱コイル発光部STCは主加熱コイルMCの周囲を囲むようにトッププレート21の下方に設置したものであり、主コイルMCの加熱領域と略対応したエリアの外縁位置を示しており、実施の形態2の図10、図12に示した案内マーク6LMの直下に近い位置に環状に設けてある。また個別発光部276は、協同加熱動作を実行している場合と、協同加熱動作を実行していない場合で、放射する光の色を異ならせている。広域発光部277が点灯した状態では、図39、図40に破線で示すようにトッププレート21の上に環状の光の帯が二重に現れる。図38に示すように、この実施の形態3では、主加熱コイルMCが載置される耐熱プラスチック製の円板状のコイル支持体290Xの周囲に、所定の間隙352を置いて4個の副加熱コイルSC1~SC4を載置したドーナッツ状の耐熱プラスチック製コイル支持体290Yを配置している。これら2つのコイル支持体290X、290Yは、天井面となる上面全体に多数の噴き出し孔42Cを有する送風ダクト353の上に固定されている。この送風ダクト353は前記実施の形態2における上ケース42Aと下ケース42Bが一体になったものである。この送風ダクト353の内部空間354は、図38の矢印Y4で示すように強制的に冷却風が導入される。透孔355は外側のコイル支持体290Yにおける外周部分に、中心線CL2を中心とした円の上に合計4ケ所点在するように90度間隔で形成されており、第1、第3の副加熱コイルSC1、SC3はその右側位置に、また第4の副加熱コイル用はその左側に、また第2の副加熱コイル用はその手前位置にそれぞれ設けられている。導光孔356はこれらの透孔に対応して送風ダクト353の天井面に形成されたものであり、円形または楕円形状を有している。個別発光部276は発光ダイオードなどの発光素子から構成された点光源又はそのような光源の光を所定の円形範囲に広げて光らせるものであり、STCは前記した中央発光部主加熱コイル発光部である。これら中央発光部STCが点灯した場合は、図38に一点鎖線の上向きの矢印で示すように、トッププレート21を透過する可視光線の表示光が発せられる。なお、変形例として、各副加熱コイルSC1~SC4の外側近傍位置に、前記透孔355がある程度細かい間隔で点在するように形成されている場合は、トッププレート21の上からは表示光が点線状態で視認できる。図39に示すように、中央発光部主加熱コイル発光部STCは、前記コイル支持体290Xと290Yの間に形成された所定の間隙352を利用して、その間隙から表示の光をトッププレート21側へ放射する構成である。ホルダー板357は中央発光部STCの発光素子を送風ダクト353の内側天井面に固定するものである。防磁リング291はコイル支持体290Yの外周縁を覆うようにそれに密着して又は近接して設置されている。なお、図38に示す前記間隙352は、主加熱コイルMCの最も外側周面と副加熱コイルSC1~SC4の内側周面との間の空間271と略同一寸法を有している。なお、フェライト板73は磁束漏洩防止材となるものであり、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の電流が流れる向きと直交又は交差するように、それら各コイルの下方位置にあって、各コイルの中央部からそれぞれ放射状に4又は8個ずつ配置されている。以上のような構成であるから、前記実施の形態1、2と同様に、高速加熱用の選択キーE1A、湯沸し用選択キーE1B、茹で選択キーE1C、予熱用選択キーE2A、炊飯選択キーE2B、揚げ物選択キーE3A、湯沸し保温の選択キーE3Bの7つのキーでそれら調理メニューを任意に選択できるので、加熱スピード重視や均一加熱重視などの使用者の希望に応じた加熱特性となる制御動作を選ぶことができる。すなわち、図41のように、4つの副加熱コイルSC1~SC4と主加熱コイルMCの5者全ての上方に及ぶような大きさの大径鍋の場合、つまり4つの副加熱コイルSC1~SC4を利用して協同加熱するような大きさの大径鍋の場合、通電制御回路200の指令によって、7つの調理メニューが選択でき、さらに使用者は任意に操作できる対流促進制御の選択スイッチ350によって対流促進制御の実施を選択できるという利便性がある。これによれば、高速加熱モードなどの調理メニューで加熱開始したが、被調理物を鍋に入れて煮込みを始めたあとで、対流促進制御を実施したいと使用者が考えた場合、単に選択スイッチ350を押せば、その段階から前記したような複数個の対流促進制御の中から適当な制御方法が実施できるものである。なお、通電制御回路200が、前記実施の形態1における第1の対流促進制御~第3の対流促進制御まで全ての制御プログラムを格納しておらず、一つしか格納していない場合は当然その一つの制御だけ実施できる。図41に示したような円形の大型被加熱物Nを使用した場合でも、図39に示した表示部100LXの表示画面になるので、ここで高速加熱モードの調理メニューを選択した場合、表示部100LXは図41に示したような表示画面但し、主加熱コイルMCと副加熱コイル群SCの模式的な図形311、312の表示は違うに切り替わり、以下のような制御が実行される。火力:火力を手動で設定できる。主加熱コイルMCと副加熱コイルの合計火力は、実施の形態2と同様に、120W~3.0KWまでの範囲の中の9段階から使用者が1段階を選定する。主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路200で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は大火力時副加熱コイル1つ又は2つ駆動の場合で大火力時1:2~小火力時1:1まで。このため、この3KW時では主加熱コイル1.0KW、また4つの副加熱コイルSC1~SC4は各500W、火力総和は2.0KWが投入される。電流の向き:主加熱コイルMCと4つの副加熱コイルSC1~SC4の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また、副加熱コイルSC1~SC4の一部又は全部と主加熱コイルMCとの協同加熱動作か、あるいは主加熱コイルだけの単独加熱であるかどうかに関係なく、常にトッププレート21上から使用者は設定された火力がどうなっているのかを左IH加熱部6L専用の表示部100LXの所定の部分液晶表示画面45Lを見ることで確認することができる音声合成装置315によっても知ることができる。また協同加熱に関与している副加熱コイルSC1~SC4の数が変化しても、又は他の副加熱コイルSC1~SC3に変化しても、それらの場面になった後において、火力の情報を使用者は容易に知ることができる。また、明らかに小型の被加熱物Nを使用する場合、協同加熱動作は禁止されるので、前記表示部100LXの表示画面の中から主加熱コイルMCと副加熱コイル群SCの模式的な図形311、312の表示を不要にすることができ、その分、主加熱コイルMC単独での火力表示337や加熱調理メニュー表示351などの情報を一挙に表示させることができる図42参照。これにより協同加熱動作時以外の加熱時における表示内容を充実化できる。なお、この実施の形態3においては、主加熱コイルMC単体で加熱する場合に、より明確に鍋等の被加熱物Nの好ましい載置場所を示すように、主加熱コイルMCの加熱領域と略対応した加熱エリア外縁位置を示す中央発光部主加熱コイル発光部STCを設けているので、主加熱コイルMCの外径に合った通常サイズの円形鍋被加熱物Nを使用する場合、主加熱コイルMCの中心位置や好ましい載置場所が容易に目視で把握できる。また、この実施の形態3において、中央発光部主加熱コイル発光部STCは、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4とによる協同加熱動作開始前に発光、点灯動作し、主加熱コイルと副加熱コイルの協同加熱動作中においても発光、点灯を継続しているが、主加熱コイルMCと副加熱コイルSC1~SC4の協同加熱動作中は消灯するようにしても良い。なお、この実施の形態3における高速加熱用の選択キーE1A、湯沸し用選択キーE1B、茹で選択キーE1C、予熱用選択キーE2A、炊飯選択キーE2B、揚げ物選択キーE3A、湯沸し保温の選択キーE3Bの7つのキーは、左IH加熱部6L専用の表示部100LXの表示部表面に透明電極を利用した静電容量式タッチスイッチとして適宜タイミングで表示されるものであるが、上枠20やトッププレート21の表面に常に機能が文字で表示された押圧式形態のスイッチとして設けても良い。また、図38に示したように、中央発光部主加熱コイル発光部STCと個別発光部276は、送風ダクト353の内部空間354内部に配置されているので、主加熱コイルMCや副加熱コイルSC1~SC4を冷却するために外部から供給された冷却風が、それら加熱コイルに至る前の常温の状態で接するから、常に冷却されることになる。従って、比較的に高温に弱い発光ダイオードなどの発光素子の熱劣化を長期に亘り防止できる効果がある。また主加熱コイルMCや副加熱コイルSC1~SC4を支えるコイル支持体は、誘導加熱時に300度以上にもなることがあるが、内側のコイル支持体290Xと、所定の間隙352を置いてその外側にあるコイル支持体290Yに分離されている構造であるので、最も頻繁に使用される主加熱コイルMCの直下にある内側のコイル支持体290Xの温度を、外側にあるコイル支持体290Yに伝達させにくい構造である。なお、送風ダクト353の内部空間354に供給された冷却風の一部は、前記間隙352や透孔355を通過してトッププレート21側に噴き出るが、その際に中央発光部STCの発光素子や個別発光部276の発光素子又はその光を円形状に拡大するアクリル樹脂などの透明材料からなる導光板図示せず等の部品、さらにはホルダー板357までも冷却することができるから、これら部品の熱劣化を防止できる効果が期待できる。中央発光部STCや個別発光部276が、発光ダイオードなどの発光素子の点光源からの光を、透明な樹脂板で帯状又はリング状に広げ、トッププレート21の上方から円形の線又は破線状に光が見えるようにする場合、前記した導光板図示せずが必要になるが、このような導光板を前記コイル支持体290Yに形成した透孔355の中を貫通させて出来るだけトッププレート21の直下近傍まで伸ばすと、光をより多くトッププレート21上に放射させることができ、好ましい。しかもこの場合、この実施の形態3によれば、透孔355の孔縁に接触させずに導光板をコイル支持体290Yの上方まで立設することができるから、コイル支持体290Yの高熱が直接伝達されることを避けることができる。実施の形態1~3において、主加熱コイルMCと、副加熱コイル群SC1~SC4の火力を表示する手段は、前記したような左IH加熱部6L専用の表示部100LXに限る必要はなく、他の加熱源と共通の統合表示手段100実施の形態2参照でも良い。また誘導加熱源に投入される電力の大きさを複数の発光素子、例えばLEDの発光で表示する方法でも良い。例えば特開2008-171757号公報に示された多数の発光ダイオードを用いた表示手段でも良い。また火力の表示形態は、数字や文字による火力値ワットの直接表示や記号、棒グラフ等の図形でも良く、さらには火力の大きさを相対的な概念で示す大火力小火力等の文字でも良い。また図40に示すように火力を表示した入力キーこの例では3KW用自体を他のものと明瞭に識別できるように発光手段で明るく又は他の色彩で表示して、その入力キーに示された火力を使用者が視認できるようにしても良い。また上述した実施の形態1~3においては、副加熱コイル群SC1~SC4を構成する副加熱コイルの総数と、それらに対して高周波電流を供給する副インバーター回路SIV1~SIV4の総数は共に4個で、同数であったが、本発明はこれに限定されたものではない。例えば、実施の形態2を示した図18の例のように中心点X1を境にして、その手前側に第1の加熱コイルSC1と第2の副加熱コイル群SC2を配置し、これと前後対称的位置である後方側には、第3の加熱コイルSC3と第4の副加熱コイル群SC4を配置したものでも良い。つまり4つの副加熱コイルSC1~SC4を、それぞれ斜め45度の角度に配置するという変形である。この変形例において、第1の副インバーター回路SIV1は、第1の加熱コイルSC1と第4の副加熱コイルSC4を駆動するようにし、また第2の副インバーター回路SIV2は、第3の加熱コイルSC3と第2の副加熱コイルSC2を駆動するようにしても良い。この場合、第1の副インバーター回路SIV1は、第1の加熱コイルSC1と第4の副加熱コイルSC4を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにし、また第2の副インバーター回路SIV2も、第3の加熱コイルSC3と第2の副加熱コイルSC2を同時に駆動するのではなく、どちらか一方のみを駆動するようにすることが不要な磁気漏洩を減らし、加熱効率を高める観点で好ましい。このような構成によれば高価なインバーター回路の数を減らせることからコストを低減でき、また回路基板設置容積を小さくできるという効果がある。実際に図18の例のように4個の副加熱コイルSC1~SC4を配置した場合、使用者が長円形や楕円形などの非円形鍋を使用して調理する場合には、手前に横長に置けば中心点X1を境にして、その前方側にある第1の加熱コイルSC1と第2の副加熱コイルSC2を駆動することで対応でき、また中心点X1から左側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第2の加熱コイルSC2と後方の第4の副加熱コイルSC4を駆動することで対応でき、中心点X1から右側に前後方向に長くなるように置かれた場合は、第1の加熱コイルSC1と第3の副加熱コイルSC3を駆動することで対応できるから、これら3つのパターンの何れでも一つの副インバーター回路を切り替え、1組2個の副加熱コイルの内、何れか一方だけを選択して使用することで何ら支障はない。なおこのように一つの共通の副インバーター回路で二つの副加熱コイルを切り替えて使用する場合、一つの共通の副インバーター回路を時間的条件、例えば短時間間隔で一つの副加熱コイルと他方の副加熱コイルに交互に接続を切り替えれば、結果的に二つの副加熱コイルを駆動することができ、例えば、二つの副インバーター回路で副加熱コイル各2個ずつ駆動すれば合計4個の副加熱コイルを加熱調理に利用できる。従って4個を超える数の副加熱コイルを設ける場合もこの考え方で副インバーター回路の数を最小限度に抑制できる。このように一つの共通の副インバーター回路で二つの副加熱コイルを同時に兼用して使用する場合、例えばフルブリッジ回路では図23に示したように、副加熱コイルSC1と共振コンデンサー110Bとの直列共振回路内に、副加熱コイルSC3をSC1と直列又は並列に接続すれば良い。こうすれば、SC1とSC3とが同時に駆動されても、駆動周波数には実質的な差が発生しないので、うなり音が発生しない。また一つの共通の副インバーター回路を時間的条件、例えば短時間間隔で一つの副加熱コイルと他方の副加熱コイルに交互に接続を切り替えれば、結果的に二つの副加熱コイルを駆動することができ、例えば、二つの副インバーター回路で副加熱コイル各2個ずつ駆動すれば合計4個の副加熱コイルを加熱調理に利用できる。従って4個を超える数の副加熱コイルを設ける場合もこの考え方で副インバーター回路の数を最小限度に抑制できる。さらに、実施の形態1で詳しく説明したように、隣接する二つの副加熱コイルを同時に加熱駆動するという制御方法は、上記したように隣り合わない二つの副加熱コイルを一つのインバーター回路で駆動する方式にしても実現できる。つまり実施の形態1で示した対流促進モードも実行できる。また前記第1の副加熱コイルや第2副の加熱コイルに対する通電を順次切替えたり、間欠的に駆動したりするという制御を実施した場合、使用者にはどのような誘導加熱が行われているのか分からず、使用時に不安感を抱く可能性もあるので、上記したような対流促進や吹き零れ抑止のための副加熱コイル群の通電切換えを、前記したような統合表示手段100や液晶表示画面45R、45Lなどに文字や記号、又は動くアニメーション等でリアルタイムで表示すると更に良い。さらに、上記実施の形態1~3においては高速加熱用の選択キーE1A、湯沸し用選択キーE1B、茹で選択キーE1C、予熱用選択キーE2A、炊飯選択キーE2B等、7つの調理メニューキーを設けたが、それら調理メニューキーを選択しても、適当なタイミングで自動的に対流促進制御が実施されるとは限らない場合が想定される。そこで対流促進制御が必要となる調理レシピの選択キーを用意しておき、そのキーを使用者に選択してもらうことが良い。例えば、調理レシピの一つとしてカレーのキーでは、とろみのある液体のため対流が起こりにくく、鍋底で焦げ付きやすかった。そしてカレーのルーは野菜が十分に煮えてから加えるようにし、カレールーを入れた後は誘導加熱を止めるか、誘導加熱コイルを最小火力で駆動して煮込むという方法で従来は調理されていた。そこでカレーという選択キーを使用者が調理の開始前や開始直後、あるいは途中で操作した場合、カレーのルーを入れる時に本発明の対流促進制御を実施するように使用者に報知することが望ましい。具体的には実施の形態2の図27に示したように、各種調理における参考情報を随時使用者に報知する統合表示手段100のガイドエリア100GDを利用し、対流促進制御選択スイッチ350を押すように促す表示をしたり、音声合成装置315でアナウンスしたりするという方法が考えられる。対流促進制御選択スイッチ350が選択されれば、副加熱コイルSCや主加熱コイルMCに対する通電条件の変更などが通電制御回路200で自動的に行われ、沸騰後などの適当なタイミングであるかどうかの判断が通電制御回路200で自動的に行われ、適当なタイミングである場合、引き続き対流促進の加熱が行われる。"