"磁性キャリアと非磁性トナーとを有する2成分現像剤を担持して回転し、像担持体上に形成された静電潜像にトナーを供給して現像する現像剤担持体と、前記現像剤担持体内に配置され、前記現像剤担持体の回転方向に複数の磁極を有し、前記複数の磁極の磁気吸引力に基づき前記現像剤担持体に現像剤を担持させる多極磁石と、前記現像剤担持体に所定の隙間を介して対向配置され、前記現像剤担持体に担持される現像剤の量を規制する規制部材と、を備え、前記多極磁石は、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流で、前記複数の磁極のうち、前記規制部材に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する第1の磁極と、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向下流で、前記複数の磁極のうち、前記規制部材に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する第2の磁極とが異極であり、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流側に接する磁性キャリアに作用する磁気力のうち、前記現像剤担持体の回転方向成分が前記現像剤担持体の回転方向と逆方向となるように前記複数の磁極の磁束密度の関係が設定されている、ことを特徴とする現像装置。前記規制部材は、前記現像剤担持体の回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分が作用する領域のうち、前記回転方向の成分が最大値の半値よりも大きい領域に配置される、ことを特徴とする、請求項1に記載の現像装置。前記複数の磁極のうち、前記第1の磁極と、前記第1の磁極の前記現像剤担持体の回転方向上流に隣接して配置される第3の磁極とが異極である、ことを特徴とする、請求項1又は2に記載の現像装置。前記第1の磁極の磁束密度のピーク位置と前記第3の磁極の磁束密度のピーク位置との間で、磁性キャリアに対して作用する磁気力の前記現像剤担持体の半径方向の成分の最大値が、前記第1の磁極の磁束密度のピーク位置と前記第2の磁極の磁束密度のピーク位置との間で、磁性キャリアに対して作用する磁気力の前記現像剤担持体の半径方向の成分の最大値よりも大きい、ことを特徴とする、請求項3に記載の現像装置。前記第1の磁極と前記第3の磁極との磁束密度の勾配が、前記第1の磁極と前記第2の磁極との磁束密度の勾配よりも大きい、ことを特徴とする、請求項3又は4に記載の現像装置。前記第1の磁極の磁束密度のピーク値と前記第3の磁極の磁束密度のピーク値との前記現像剤担持体の回転方向の間隔が、前記第1の磁極の磁束密度のピーク値と前記第2の磁極の磁束密度のピーク値との前記現像剤担持体の回転方向の間隔よりも小さい、ことを特徴とする、請求項3ないし5のうちの何れか1項に記載の現像装置。前記第3の磁極の磁束密度のピーク値が、前記第2の磁極の磁束密度のピーク値よりも大きい、ことを特徴とする、請求項3ないし6のうちの何れか1項に記載の現像装置。前記第3の磁極の磁束密度の半値幅が、前記第2の磁極の磁束密度の半値幅よりも大きい、ことを特徴とする、請求項3ないし7のうちの何れか1項に記載の現像装置。非磁性トナーは、ワックスを含有している、ことを特徴とする、請求項1ないし8のうちの何れか1項に記載の現像装置。前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流側の規制面の少なくとも一部に接する磁性キャリアに対して作用する磁気力が、1.1×10-9N以上であり、前記現像剤の安息角が25~50°である、ことを特徴とする、請求項1ないし9のうちの何れか1項に記載の現像装置。磁性キャリアと非磁性トナーとを有する2成分現像剤を担持して回転し、像担持体上に形成された静電潜像を現像する現像剤担持体と、前記現像剤担持体内に配置され、前記現像剤担持体の回転方向に隣り合う互いに同極性の磁極を少なくとも有する複数の磁極を有し、前記現像剤担持体に現像剤を担持させる多極磁石と、前記同極性の磁極の間を避けて前記現像剤担持体と対向配置され、前記現像剤担持体に担持される現像剤の量を規制する規制部材と、を備え、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流側の規制面の少なくとも一部に接する磁性キャリアに対して作用する磁気力の回転方向成分が、前記現像剤担持体の回転方向に対して逆方向となるように、前記複数の磁極が設けられている、ことを特徴とする現像装置。上述の特許文献1に記載された構造の場合、トナー搬送部材を支持する軸受や駆動手段が必要となり、構成の複雑化、コスト高は避けられない。しかも、トナー搬送部材は、現像スリーブと向き合う位置で反対方向に駆動するので、現像剤に強いストレスを与えることになり、現像剤の早期劣化が懸念される。また、高速回転させた場合には、熱の発生により現像剤の溶解や固着等も懸念される。また、特許文献2に記載された構造の場合、反発磁極間に規制ブレードを設けているため、規制ブレード近傍に拘束される現像剤量が少なく、安定的に現像スリーブに現像剤を供給することが困難になることが懸念される。本発明は、このような事情に鑑み、現像剤の劣化を抑制でき、且つ、現像剤を安定的に現像剤担持体に供給できると共に、規制部材により現像剤担持体に担持される量を安定して規制できる構造を実現すべく発明したものである。本発明は、磁性キャリアと非磁性トナーとを有する2成分現像剤を担持して回転し、像担持体上に形成された静電潜像にトナーを供給して現像する現像剤担持体と、前記現像剤担持体内に配置され、前記現像剤担持体の回転方向に複数の磁極を有し、前記複数の磁極の磁気吸引力に基づき前記現像剤担持体に現像剤を担持させる多極磁石と、前記現像剤担持体に所定の隙間を介して対向配置され、前記現像剤担持体に担持される現像剤の量を規制する規制部材と、を備え、前記多極磁石は、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流で、前記複数の磁極のうち、前記規制部材に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する第1の磁極と、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向下流で、前記複数の磁極のうち、前記規制部材に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する第2の磁極とが異極であり、前記規制部材の前記現像剤担持体の回転方向上流側に接する磁性キャリアに作用する磁気力のうち、前記現像剤担持体の回転方向成分が前記現像剤担持体の回転方向と逆方向となるように前記複数の磁極の磁束密度の関係が設定されている、ことを特徴とする現像装置にある。本発明によれば、規制部材の上流側に接する磁性キャリアに現像剤担持体の回転方向と反対方向の磁気力の成分が作用するため、規制部材の上流側に面に現像剤が押し付けられにくい。この結果、現像剤に強いストレスを与えることなく、この面での不動層の発生を抑制でき、規制部材により現像剤担持体に担持される量を安定して規制できる。また、規制部材近傍の第1の磁極と第2の磁極とが異極であるため、現像剤を安定的に現像スリーブに供給できる。<第1の実施形態>本発明の第1の実施形態について、図1ないし図9を用いて説明する。[画像形成装置]先ず、本実施形態の画像形成装置の全体構成及び動作について図1を用いて説明する。画像形成装置100は、画像形成装置本体装置本体に接続された原稿読み取り装置或いは装置本体に通信可能に接続されたパーソナルコンピュータ等のホスト機器からの画像情報にしたがって、画像形成を行う。本実施形態の場合、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックBkの4色フルカラー画像を、電子写真方式を利用して記録材記録用紙、プラスチックシート、布等に形成することができる。このために画像形成装置100は、4連タンデム式の構成を有し、複数の像形成手段として、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの画像を形成する第1、第2、第3、第4の画像形成部画像形成ステーションPY、PM、PC、PBkを有する。そして、転写手段としての転写装置5が備える中間転写ベルト51が図示矢印方向に移動して各画像形成部を通過する間に、中間転写ベルト51上に各画像形成部において各色の画像が重ねられる。そして、この中間転写ベルト51上で重ね合わされた多重トナー像を記録材に転写することで記録画像が得られる。本実施形態では、現像剤として非磁性トナーと磁性キャリアとを含む2成分現像剤を使用している。なお、各画像形成ステーションの構成は、現像色が異なる以外は実質的に同一とされるので、以下、特に区別を要しない場合は、何れかの画像形成ステーションに属する要素であることを示すために符号に与えた添え字Y、M、C、Bkは省略し、総括的に説明する。画像形成ステーションPは、像担持体としてのドラム状の感光体感光ドラム1を有する。感光体1の外周には、帯電手段としての帯電器2、露光手段としての例えばレーザ露光光学系露光装置3、現像手段としての現像装置4、転写装置5、クリーニング手段としてのクリーニング装置7、除電手段としての除電装置8が設けられている。転写装置5は、中間転写体としての中間転写ベルト51を有する。中間転写ベルト51は複数のローラに掛け回されて、図示矢印方向に回転周回移動する。また、中間転写ベルト51を介して各感光体1に対向する位置には一次転写部材52が配置されている。また、中間転写ベルト51が掛け回されたローラのうち一つに対向する位置に二次転写部材53が設けられている。画像形成時には、先ず、帯電器2によって、回転する感光体1の表面を一様に帯電させる。次いで、帯電した感光体1の表面を、露光装置3により画像情報信号に応じて走査露光することによって、感光体1上像担持体上に静電潜像を形成する。感光体1に形成された静電潜像は、現像装置4を用いて現像剤のトナーによりトナー像として顕像化する。その際、消費されたトナー量に応じて、ホッパ20から不図示の補給経路を通じて補給剤が現像装置4へと供給される。感光体1上に形成されたトナー像は、中間転写ベルト51と感光体1とが当接する1次転写部一次転写ニップにおいて、一次転写部材52に印加される一次転写バイアスの作用によって中間転写ベルト51上に転写一次転写される。例えば、4色フルカラー画像の形成時には、第1の画像形成部PYから順次に、各感光体1から中間転写ベルト51上にトナー像が転写され、中間転写ベルト51上に4色のトナー像が重ね合わされた多重トナー像が形成される。一方、記録材収容部としてのカセット9に収容されている記録材が、ピックアップローラ、搬送ローラ及びレジストローラ等の記録材搬送部材によって搬送される。この記録材の搬送は、中間転写ベルト51と二次転写部材53とが当接する二次転写部ニップ部に、中間転写ベルト51上のトナー像と同期がとられて行われる。そして、中間転写ベルト51上の多重トナー像は、二次転写部において、二次転写部材53に印加される二次転写バイアスの作用により、記録材上に転写される。その後、中間転写ベルト51から分離された記録材は定着装置6へと搬送される。記録材上に転写されたトナー像は、定着装置6によって加熱、加圧されることによって溶融混合されると共に、記録材上に定着される。その後、記録材は機外へ排出される。一次転写工程後に感光体1上に残留したトナー等の付着物は、クリーニング装置7によって回収される。また、感光体1に残留した静電潜像は、除電装置8によって消去される。これにより、感光体1は、次の画像形成工程に備える。また、二次転写工程後に中間転写ベルト51上に残留したトナー等の付着物は、中間転写体クリーナ54によって除去される。なお、画像形成装置100は、例えばブラック単色の画像など、所望の単色又は4色のうちいくつかの色用の画像形成部を用いて、単色又はマルチカラーの画像を形成することも可能である。[2成分現像剤]次に、本実施形態にて用いられる2成分現像剤について説明する。トナーは、結着樹脂、着色剤、そして、必要に応じてその他の添加剤を含む着色樹脂粒子と、コロイダルシリカ微粉末のような外添剤が外添されている着色粒子とを有している。そして、トナーは、負帯電性のポリエステル系樹脂であり、体積平均粒径dは、4.0μm以上、10.0μm以下4.0μm≦d≦10.0μmとする。好ましくは、5.0μm以上、8.0μm以下5.0μm≦d≦8.0μmとする。本実施形態では、dを7.0μmとした。本実施形態の場合、トナーは、ワックスを含有している。このワックスは1~20重量含有している。このために、トナーは、少なくともバインダ樹脂、着色剤、ワックスを混練した後、粉砕して得られる。また、キャリアは、例えば表面酸化或は未酸化の鉄、ニッケル、コバルト、マンガン、クロム、希土類などの金属、及びそれらの合金、或は酸化物フェライトなどが好適に使用化能であり、これらの磁性粒子の製造法は特に制限されない。そして、キャリアは、体積平均粒径Dが10.0μm以上、60.0μm以下10.0μm≦D≦60.0μmとする。好ましくは、20.0~60.0μm20.0μm≦D≦60.0μmとし、より好ましくは30.0~50.0μm30.0μm≦D≦50.0μmとする。また、体積抵抗率は107Ωcm以上、好ましくは108Ωcm以上、1014Ωcm以下とする。また、磁化量は、30emu/cc30×103A/m以上、300emu/cc300×103A/m以下とする。本実施形態では、体積平均粒径Dが40μm、抵抗率が5×108Ωcm、磁化量が260emu/cc260×103A/mのキャリアを用いた。なお、トナーについて、体積平均粒径は以下に示す装置及び方法にて測定した。測定装置としては、コールターカウンターTA-II型コールター社製、個数平均分布、体積平均分布を出力するためのインターフェース日科機製及びCX-Iパーソナルコンピュータキヤノン製を使用した。電界水溶液として、一級塩化ナトリウムを用いて調製した1NaCl水溶液を使用した。測定方法は以下に示す通りである。即ち、上記の電界水溶液100~150ml中に分散剤として界面活性剤、好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸塩を0.1ml加え、測定試料を0.5~50mg加える。試料を懸濁した電界水溶液は超音波分散器で約1~3分間分散処理を行ない、上記のコールターカウンターTA-II型により、アパーチャーとして100μmアパーチャーを用いて2~40μmの粒子の粒度分布を測定して体積平均分布を求める。こうして求めた体積平均分布より、体積平均粒径を得た。また、磁性キャリアの抵抗率は、以下のように測定した。即ち、測定電極面積4cm、電極間間隔0.4cmのサンドイッチタイプのセルを用いて、片方の電極に1kgの重量の加圧下で、両電極間の印加電圧EV/cmを印加して、回路に流れた電流から、キャリアの抵抗率を得る方法によって測定した。また、磁性キャリアの体積平均粒径は、レーザ回折式粒度分布測定装置HEROS日本電子製を用いて、体積基準で粒径0.5~350μmの範囲を32対数分割して測定した。そして、それぞれのチャンネルにおける粒子数を測定した。その測定結果から体積50のメジアン径をもって体積平均粒径とした。また、磁性キャリアの磁気特性は、理研電子株製の振動磁場磁気特性自動記録装置BHV-30を用いて測定した。キャリア粉体の磁気特性値は、795.7kA/m、79.58kA/mの外部磁場をそれぞれつくり、磁性キャリアの磁化の強さを求めた。磁性キャリアの測定用サンプルは、円筒状のプラスチック容器に充分密になるようにパッキングした状態で作成する。この状態で、磁化モーメントを測定し、更に上記で充填した試料の実際の重量を測定して磁化の強さemu/gを求める。又、磁性キャリア粒子の真比重を、例えば乾式自動密度計アキュピック1330島津製作所株社製等により求め、上記のようにして得られた磁化の強さに真比重を掛けることで、単位体積あたりの磁化の強さを求めることができる。次に、現像剤の凝集度について説明する。ここで、現像剤の凝集度は安息角で測定することが出来る。本実施形態における現像剤の安息角の適正な範囲は25~50°、好ましくは30~45°である。2成分現像剤の安息角が25°より小さいと、高流動性により複数転写時の飛び散りや中抜けの問題と、高速プリントの際、耐久時多数の印刷を行った時の転写性維持を十分満足することが出来ない。また、安息角が50°より大きくなると、プリント初期の飛び散り、中抜けレベルは良いが、高速かつ耐久時に、現像性が低下すると共に搬送スクリューの負荷が増大しスクリューロックにつながる。したがって、本実施形態では、2成分現像剤として安息角が40°のものを使用している。図2は、安息角測定の方法の一例を説明するための概略的説明図である。本実施形態におけるトナーの安息角Φは、以下の方法を用いて測定した。まず、測定装置は、パウダーテスターPT-N型ホソカワミクロン株式会社である。また、測定方法は、パウダーテスターPT-N型に付属する取り扱い説明書における安息角の測定に準拠するふるい301の目開き710μm、振動時間180s、振幅2mm以下。現像剤をロート303から円盤302上に落下させ、この円盤302上に円錐状に堆積した現像剤500の母線と円盤302表面とのなす角を安息角として求める。但し、試料を23°C、相対湿度60以下、これを60RHと表記するで一晩放置した後、23°C、60RH環境下にある測定装置で安息角を測定し、5回測定を繰り返して算術平均をとった値をΦとする。[現像装置]次に、図3及び図4を用いて、現像装置4について説明する。現像装置4は、現像容器41を備え、現像容器41内に現像剤としてトナーとキャリアとを含む2成分現像剤が収容されている。また、現像容器41の感光体1に対向する位置には、現像剤担持手段としての現像スリーブ44と、現像スリーブ44上に担持された現像剤の穂を規制する規制部材である規制ブレード46を配置している。また、現像容器41の内部は、その略中央部が紙面に垂直方向に延在する隔壁41cによって現像室41aと攪拌室41bとに区画されており、現像剤は現像室41a及び攪拌室41bに収容されている。現像室41a及び攪拌室41bには、現像剤搬送部材として第1及び第2の搬送スクリュー42、43がそれぞれ配置されている。第1の搬送スクリュー42は、現像室41aの底部に現像スリーブ44の軸方向に沿ってほぼ平行に配置されており、図示の矢印方向時計回り方向に回転して現像室41a内の現像剤を軸線方向に沿って一方向に攪拌しつつ搬送する。時計回りとした理由は、現像スリーブ44への現像剤の供給という観点で有利だからである。また、第2の搬送スクリュー43は、攪拌室41b内の底部に第1の搬送スクリュー42とほぼ平行に配置され、第1の搬送スクリュー42と反対方向反時計回りに回転して攪拌室41b内の現像剤を第1の搬送スクリュー42と反対方向に攪拌しつつ搬送する。このように、第1及び第2の搬送スクリュー42、43の回転による搬送によって、現像剤が隔壁41cの両端部の開口部即ち、連通部41d、41eを通じて現像室41aと攪拌室41bとの間で循環される。また、現像容器41の感光体1に対向した現像領域αに相当する位置には開口部があり、この開口部に現像スリーブ44が感光体1方向に一部露出するように回転可能に配設されている。そして、現像スリーブ44と感光体1とを近接対向させている。例えば、現像スリーブ44の直径を20mm、感光体1の直径を80mm、現像スリーブ44と感光体1との最近接領域を約300μmの距離とする。これにより、現像スリーブ44により現像領域αに搬送した現像剤を感光体1と接触させた状態で、現像が行なえるように設定されている。このような現像スリーブ44は、アルミニウムやステンレスのような非磁性材料で円筒状に構成され、その内部現像剤担持体内には多極磁石である円柱状のマグネット45が非回転状態で設置されている。このマグネット45は、円周方向に複数の磁極を配置してなる。具体的には、現像領域αにおける感光体1に対向して配置された現像極であるS1極から現像スリーブ44の回転方向矢印方向、時計方向に順に、N3極、N2極、S2極、N1極を有する。なお、図3及び後述する図5、9、10で各磁極の引き出し線により示される半径方向の直線は、それぞれの磁極の磁束密度のピークの位置を示している。現像時には、マグネット45の磁気吸引力により現像剤が現像スリーブ44に担持された状態で、現像スリーブ44が回転する担持搬送される。現像スリーブ44は、規制ブレード46による磁気ブラシの穂切りによって層厚を規制された2成分現像剤を担持して、これを感光体1と対向した現像領域αに搬送する。そして、感光体1上に形成された静電潜像に現像剤を供給して潜像を現像する。この時、現像効率、つまり、潜像へのトナーの付与率を向上させるために、現像スリーブ44には電源から直流電圧と交流電圧を重畳した現像バイアス電圧が印加される。本実施形態では、-500Vの直流電圧と、ピークツウピーク電圧Vppが800V、周波数fが12kHzの交流電圧とした。しかし、直流電圧値、交流電圧波形はこれに限られるものではない。また、一般に、2成分磁気ブラシ現像法においては、交流電圧を印加すると現像効率が増して画像は高品位になるが、逆にかぶりが発生し易くなる。このため、現像スリーブ44に印加する直流電圧と感光体1の帯電電位即ち白地部電位との間に電位差を設けることにより、かぶりを防止している。現像領域αに於いては、現像装置4の現像スリーブ44は、共に感光体1の移動方向と順方向で移動し、周速比は、対感光体の1.75倍で移動している。この周速比に関しては、0.5~2.5倍の間で設定され、好ましくは、1.0~2.0倍の間に設定されればよい。移動速度比は、大きくなればなるほど現像効率はアップするが、あまり大きすぎると、トナー飛散、現像剤劣化等の問題点が発生するので、上記の範囲内で設定することが好ましい。また、規制部材穂切り部材である規制ブレード46は、現像スリーブ44の長手方向軸線に沿って延在した板状のアルミニウムなどで形成された非磁性部材で構成され、感光体1よりも現像スリーブ回転方向上流側に配設されている。また、規制ブレード46は、現像スリーブ44に所定の隙間を介して対向配置され、現像スリーブ44に担持される現像剤の量を規制する。そして、この規制ブレード46の先端部と現像スリーブ44との間を現像剤のトナーとキャリアの両方が通過して現像領域へと送られる。尚、規制ブレード46の現像スリーブ44の表面との間隙ギャップを調整することによって、現像スリーブ44上に担持した現像剤磁気ブラシの穂切り量が規制されて現像領域αへ搬送される現像剤量が調整される。例えば、規制ブレード46によって、現像スリーブ44上の単位面積当りの現像剤コート量を30mg/cm2に規制する。なお、規制ブレード46と現像スリーブ44は、間隙を200~1000μm、好ましくは300~700μmに設定される。本実施形態では500μmに設定した。[マグネット多極磁石]次に、本実施形態のマグネット45について、図5ないし図9を用いて説明する。マグネット45の複数の磁極は、規制ブレード46の現像スリーブ44の回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、現像スリーブ44の回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分Fθが作用するように、磁束密度の関係が設定されている。即ち、規制ブレード46の現像スリーブ44の回転方向上流側に接する磁性キャリアに作用する磁気力のうち、現像スリーブ44の回転方向成分が現像スリーブ44の回転方向と逆方向となるように複数の磁極の磁束密度の関係が設定されている。なお、図3、5、6、7、9、10、11に矢印ハで示す、現像スリーブ44の回転方向を、以下、スリーブ回転方向と言う。具体的に説明する。図5に示すように、マグネット45は、規制ブレード46の近傍に互いに異極であるS2極とN1極を配置している。このうちの第1の磁極であるS2極カット極は、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流で、規制ブレード46に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する。また、第2の磁極であるN1極は、規制ブレード46のスリーブ回転方向下流で、規制ブレード46に最も近い位置に磁束密度のピーク値を有する。また、マグネット45は、S2極の上流に、S2極と互いに異極であり、第3の磁極であるN2極が隣接して配置されている。このとき、磁気力の回転方向の成分Fθが、現像スリーブ44の回転方向と反対方向にするためには、基本的な考え方としては以下のように設計すればよい。即ち、規制ブレード46に最も近い磁極カット極図5のS2極に対して、現像スリーブ回転方向前後にある磁極N2、N1の磁束密度の強さやカット極との間隔を調整すればよい。具体的には、カット極S2に対して上流側の磁極N2がカット極に作用する磁力の方が下流側の磁極N1がカット極S2に作用する磁力よりも強くすればよい。そのための方法としては、カット極よりも一つ上流側の磁極の磁束密度を、カット極よりも一つ下流側の磁極の磁束密度よりも大きくしていけば、磁気力の回転方向の成分Fθが、現像スリーブ44の回転方向と反対方向に近づく。また、カット極に対して上下流側の磁極の磁束密度が同じ場合であっても、カット極上流側の磁極を下流側よりもカット極に近づけていけば、磁気力の回転方向の成分Fθを、現像スリーブ44の回転方向と反対方向に近づけることができる。また、カット極よりも一つ上流側の磁極の磁束密度の半値幅を、カット極よりも一つ下流側の磁極の磁束密度の半値幅よりも狭くしても磁気力を大きくすることができる。そして、この場合も、磁気力の回転方向の成分Fθを、現像スリーブ44の回転方向と反対方向に近づけることができる。本実施例では、図5に示すように、S2極の磁束密度のピーク値とN2極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔を、S2極の磁束密度のピーク値とN1極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔よりも小さくしている。ここで、S2極の両側にあるN1極とN2極との磁束密度のピーク値及び半値幅が同じであれば、上述のようにS2極とN2極との磁束密度のピーク値の間隔を、S2極とN1極との磁束密度のピークとの間隔よりも小さくすれば良い。即ち、このようにピーク値の間隔を規制すれば、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、図5の矢印ニで示すように、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分が作用する。なお、N2極の磁束密度のピーク値或いは半値幅を、N1極の磁束密度のピーク値或いは半値幅よりも大きくしても同様である。但し、図6に示すように、N2極の磁束密度のピーク値或いは半値幅を、N1極の磁束密度のピーク値或いは半値幅よりも小さくても、上述のような磁気力が作用するように、S2極とN1極との磁束密度のピークとの間隔よりも小さくすれば良い。即ち、規制ブレード46近傍のN2、S2、N1の磁束密度のピーク値及び半値幅に対して、これらのピーク値の間隔を適切に規制する。そして、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分が作用するようにする。この点について、図6ないし図8を用いて説明する。図6は、現像スリーブ44の回転方向角度に関する磁束密度と磁気力との関係を示している。ここで、四角印で示すBrは磁束密度の半径方向成分、丸印で示すFrは磁性キャリアに作用する磁気力の半径方向成分、直線で示すFθは磁性キャリアに作用する磁気力のスリーブ回転方向成分である。また、Frが正の場合には磁気力が発散方向、即ちスリーブから離れる方向に作用していることを、Fθが正の場合には磁気力がスリーブ回転方向に作用していることを、それぞれ示している。なお、Bθを磁性キャリアに作用する磁気力のスリーブ回転方向成分とする。これらBr、Bθ、Fr、Fθは、図7に示すように定義される。即ち、現像スリーブ44の半径をR、現像スリーブ44の外周面の任意の点の角度をΘとした場合に、この任意の点でBr、Bθ、Fr、Fθが、それぞれ矢印で示すように作用する。この矢印の方向はそれぞれの正方向を示す。また、本実施形態で磁束密度のピーク、半値幅は、磁束密度の半径方向成分Brのピーク、半値幅を指す。図6では、規制ブレード46の位置は、破線で示す角度80°近傍である。そして、この破線の左側、即ち、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側では、Fθが負になっており、磁性キャリアに作用する磁気力がスリーブ回転方向と反対方向に作用している。本実施形態では、このように規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側で、Fθが負となるように、上述のように各磁極の磁束密度の関係を規制している。なお、FθはN2極の磁束密度のピーク値近傍で正の値となり、この位置でのFθは、図5の矢印ホで示される。また、図8に示すように、規制ブレード46の位置を縦軸の0の位置とした場合に、Fθが、規制ブレード46の上流の現像スリーブ44の半径方向に関するどの位置でも負となるようにすることが好ましい。ここで、図8の縦軸は現像スリーブ44の回転方向を示し、横軸は、現像スリーブ44の半径方向を示す。横軸の0の位置は現像スリーブ44の表面である。磁束密度は、現像スリーブ44の表面で大きく、この表面から離れる程小さくなる。このため、隣り合う磁極の磁束密度の関係によっては、スリーブ表面から離れた位置でFθが正となることも考えられる。Fθが正であると、後述するように、現像剤が規制ブレード46に押し付けられ不動層が発生し易くなる。したがって、図8に示すように、規制ブレード46の半径方向位置に拘らず、Fθが負となるように、隣り合う磁極の磁束密度の関係を規制することが好ましい。ここで、磁気力であるの計算方法について述べる。磁性キャリアに作用する磁気力は、で与えられる。従ってよって、Br及びBθが分かれば、Fr及びFθを求めることができる。ここで、磁束密度Brは、測定器としてF.W.BELL社製磁場測定器MS-9902商品名を用いて測定できる。例えば、測定器の部材であるプローブと現像スリーブ44の表面との距離を約100μmに設定して測定する。また、Bθは以下のように求めることができる。磁束密度Brの測定位置でのベクトルポテンシャルAZR,θは、測定された磁束密度Brを用いて、で求められる。境界条件をAZR,θとし、方程式を解くことでAZr,θを求める。そして、より、Bθを求めることができる。以上より測定及び計算されたBr及びBθを上述の式に当てはめることで、Fr及びFθを導き出すことができる。上述のように、規制ブレード46の上流位置でFθをスリーブ回転方向と反対方向にするためには、S2極とN2極との間のFr絶対値の最大値が、S2極とN1極との間のFr絶対値の最大値よりも大きくなるようにする。ここで、S2極とN2極との間のFrとは、S2極の磁束密度Brのピーク位置とN2極の磁束密度Brのピーク位置との間で、磁性キャリアに対して作用する磁気力の半径方向成分Frである。また、S2極とN1極との間のFrとは、S極の磁束密度のピーク位置とN1極の磁束密度Brのピーク位置との間で、磁性キャリアに対して作用する磁気力の半径方向成分Frである。また、各極間のFrをこのように規制するために、S2極とN2極との磁束密度の勾配を、S2極とN1極との磁束密度の勾配よりも大きくする。即ち、隣り合う2極間のBrの勾配を強くすることで、B2の極大値が極間に発生し、磁性キャリアはB2が大きい方向へ引き寄せられる。よって、S2極とN1極のBrの変化の勾配よりも、S2極とN2極のBrの変化の勾配を強くすることで、規制ブレード46の位置でFθをスリーブ回転方向と反対方向にすることが可能となる。本実施形態によれば、規制ブレード46の上流側に接する磁性キャリアにスリーブ回転方向と反対方向の磁気力の成分Fθが作用するため、規制ブレード46の上流側に面に現像剤が押し付けられにくい。この結果、現像剤に強いストレスを与えることなく、この面での不動層の発生を抑制でき、規制ブレード46により現像スリーブ44に担持される量を安定して規制できる。この点について、図9により説明する。現像スリーブ44に担持搬送される現像剤は、現像剤溜まり部48に供給される。そして、供給された現像剤が規制ブレード46に衝突した後、規制ブレード46と現像スリーブ44との間を通過する現像剤と、規制ブレード46と現像スリーブ44の間を通過できずに現像剤溜まり部48に留まる現像剤とに分けられる。留まった現像剤は行き場を無くし、規制ブレード近傍で現像スリーブ44から離れる方向図9の上方向に移動し、その後マグネット45から作用する磁気力の回転方向成分Fθにより、現像剤溜まり部48での現像剤の動きが決まる。この時、規制ブレード46の現像剤溜まり部48側の面におけるマグネット45から作用する磁気力の回転方向成分Fθがスリーブ回転方向と同方向であれば、現像剤は規制ブレード46に押し付けられる。そして、現像剤不動層となりトナー層が発生し易くなる。一方、規制ブレード46の現像剤溜まり部48側の面におけるマグネット45から作用する磁気力の回転方向成分Fθがスリーブ回転方向と反対方向であれば、現像剤溜まり部48の規制ブレード46近傍の現像剤はスリーブ回転方向と反対方向に動く。この結果、現像剤溜まり部48で不動層の発生を抑制でき、トナーの不動層の発生を抑えることができる。なお、この時の現像剤溜まり部48の現像剤の動きは、図9に矢印へで示すようになると予想できる。これは、本発明者が行った実験の観察結果とも一致した。このように、規制ブレード46の上流で現像剤が動くことにより、不動層の発生を抑制し易くなる。特に、規制ブレード46の位置でFθがスリーブ回転方向と反対方向に大きい方が、現像剤溜まり部48での現像剤の動きが活発になり、不動層の発生を抑制する上で好適である。次に、現像剤の不動層を抑制するための、より好ましい磁気力の範囲を、次の実験により求めた。実験では、キャリアの磁化量が最小30emu/ccの時に、規制ブレード46に最も近いS2極に対して、現像スリーブ回転方向上流、下流にそれぞれある磁極N2、N1の磁束密度の強さや半値幅、カット極との間隔を変更した。これにより、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側の規制面の少なくとも一部に接する磁性キャリアに対して作用する磁気力の大きさを変えて、それぞれの大きさでの不動層の発生を確認した。なお、磁気力の回転方向成分Fθはスリーブ回転方向と反対方向負である。また、実験で使用した現像剤の安息角は50°である。この結果を表1に示す。表1から明らかなように、磁気力が1.1×10-9であれば、不動層が発生しないことを確認できた。なお、この実験では、本実施形態の適正範囲の中で、不動層がもっとも発生し易い、安息角が50°の現像剤を使用した。このため、本実施形態の安息角の適正な範囲である25~50°の範囲でも、磁気力が1.1×10-9であれば、不動層が発生しないと考えられる。不動層の発生が抑制できれば、現像スリーブ44に担持される現像剤の量を規制ブレード46により適切に規制でき、長期に亙って担持量を安定させられる。この結果、感光体と対向する現像領域に搬送される現像剤の量の変動を抑制し、形成される画像の濃度が低下したり、濃度ムラが生じたりすることを低減できる。また、本実施形態の場合、規制ブレード46近傍の第1の磁極であるS2極と第2の磁極であるN1極とが異極であるため、前述の特許文献2に記載された構造と異なり、現像剤を安定的に現像スリーブに供給できる。また、マグネット45の各磁極の磁束密度の関係を規制するだけであり、その他の特別の部材を設ける必要がないため、低コストで上記効果を得られる。また、本実施形態の場合、トナーにワックスを含有したものを使用している。このワックス含有トナーでは、不動層と流動層との境界面での摺擦により、粘性を有するワックスがトナー表面に存在してくる。この結果、トナー同士がより付着し易くなり、トナー凝集塊が発生して現像スリーブ44の現像剤担持量を変動させる可能性がある。これに対して、本実施形態の場合、上述のように、不動層が発生しにくいため、トナーにワックスを含有していてもトナー凝集塊が生じにくくできる。<第2の実施形態>本発明の第2の実施形態について、図10を用いて説明する。本実施形態の場合、マグネット45aをそれぞれ構成する、第3の磁極であるN2極の磁束密度Brのピーク値を、第2の磁極であるN1極の磁束密度Brのピーク値よりも大きくしている。そして、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分Fθが作用するようにしている。なお、N2極の磁束密度の半値幅は、N1極の磁束密度の半値幅以上とすることが好ましい。また、S2極の磁束密度のピーク値とN2極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔は、S2極の磁束密度のピーク値とN1極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔以下とすることが好ましい。但し、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分Fθが作用すれば、上述の半値幅やピーク値の間隔を適宜設定可能である。即ち、本実施形態の場合には、これら半値幅やピーク値の間隔に対して、N2極の磁束密度のピーク値をN1極の磁束密度のピーク値よりも大きくして、規制ブレード46の上流でFθをスリーブ回転方向と反対方向にできれば良い。本実施形態の具体例を表2に示す。表2の構成の場合、N2極の磁束密度のピーク値はN1極の磁束密度の2倍としている。一方、N2極とN1極の磁束密度の半値幅は同じとし、S2極とN2極とのピーク値の間隔とS2極とN1極とのピーク値の間隔も同じとしている。このような本実施形態の場合も、不動層の発生を抑制できる。その他の構造及び作用は、上述の第1の実施形態と同様である。<第3の実施形態>本発明の第3の実施形態について、上述の図3などを参照しつつ、図11を用いて説明する。本実施形態の場合、規制ブレード46を、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分が作用する領域のうち、回転方向の成分が最大値の半値よりも大きい領域に配置している。即ち、図11でFθが負となる領域αのうち、Fθの絶対値の最大値の半値よりも大きい領域βの範囲内に配置する。これにより、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、スリーブ回転方向と反対方向に作用する磁気力の回転方向の成分Fθを大きくでき、不動層の発生をより抑制できる。このような本実施形態は、磁化量が小さいキャリアを用いる系に好ましく適用できる。まず、本実施形態で用いるキャリアについて説明する。本実施形態では体積平均粒径が40μm、抵抗率が5×108Ωcm、磁化量が180emu/ccのキャリアを用いている。磁性キャリアの磁化量の適正な範囲は、30~300emu/cm3、好ましくは100~280emu/cm3である。磁化量が30emu/cm3以下になると、感光体1へのキャリア付着が増大するだけでなく、磁気的に現像スリーブ44上に現像剤を塗布して搬送できなくなる。磁化量が300emu/cm3以上であると、画像に磁気ブラシによる穂むらなどが現れやすくなる。また、磁性キャリアの磁化量と同時に粒径、比抵抗の範囲を適正化することにより、キャリア付着、画像劣化をさらに確実に防止することができる。つまり、磁性キャリアの個数平均粒径を10~60μmの範囲にすれば、微粒径キャリアの感光ドラムへの付着を防止し、大粒径キャリアによる画像の掃きむらを見えにくくすることができる。またキャリアの比抵抗を107から1014Ωcmの範囲内にすることにより、低磁化量のキャリアであっても、電荷注入によるキャリア付着を防止でき、かつキャリアのチャージアップによる画像劣化を防止できる。一般的に、磁化量が小さいキャリアを用いると、現像容器41内での現像剤へのストレスが小さくなり、長寿命を達成できる。また、磁気ブラシが柔らかいため、感光体1に対しての摺擦力が小さくなるため現像したトナーを乱さず、高画質を達成できるという利点がある。一方で、規制ブレード46の現像スリーブ回転方向上流側の面に接する磁性キャリアに対して、マグネット45から作用する磁気力が、磁化量が大きいキャリアを用いた場合よりも相対的に小さくなってしまい、現像剤の動きが鈍化する傾向にある。この結果、規制ブレード46の現像スリーブ回転方向上流側の面に接する磁性キャリアに対して、マグネット45から作用する磁気力の回転方向成分Fθがスリーブ回転方向と反対向きとしても、その大きさが小さすぎると不動層が発生し易い。そこで、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側の面に接する磁性キャリアに対して、マグネット45から作用する磁気力の回転方向成分Fθがスリーブ回転方向と反対向きとする。且つ、スリーブ回転方向とは反対向きである領域の最大値の半値よりも大きい位置に規制ブレード46を配置する。これにより、現像剤溜まり部48での現像剤にかかる力をより大きくでき、現像剤溜まり部48での現像剤の動きを、上記キャリアを使用した際においても、上述の各実施形態と同様にできる。この結果、各実施形態と同様に現像剤不動層の発生を抑制できる。その他の構造及び作用は、上述の第1の実施形態と同様である。<第4の実施形態>本発明の第4の実施形態について、上述の図3などを参照しつつ説明する。上述の各実施形態では、N1極とN2極のBrのピークの絶対値、或いは、N1極とS2極のBrのピーク位置の間隔を特に規制した。但し、規制ブレード46のスリーブ回転方向上流側に接する磁性キャリアに対して、スリーブ回転方向と反対方向に磁気力の回転方向の成分Fθが作用させるために、N2極の磁束密度の半値幅を、N1極の磁束密度の半値幅よりも大きくしても良い。この場合に、S2極の磁束密度のピーク値とN2極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔は、S2極の磁束密度のピーク値とN1極の磁束密度のピーク値とのスリーブ回転方向の間隔以下とすることが好ましい。また、N2極の磁束密度のピーク値をN1極の磁束密度のピーク値以上とすることが好ましい。なお、半値幅が上述のように規制され、規制ブレード46の上流でのFθがスリーブ回転方向と反対方向となれば、上述のピーク値の間隔やピーク値を適宜設定可能である。その他の構造及び作用は、上述の第1の実施形態と同様である。<他の実施形態>上述の各実施形態は、適宜組み合わせて実施できる。また、本発明は、上記に挙げた構成に限られるものではなく、本発明の提案に従ってさまざまな構成をとることが可能である。その他にも、S2極とN1極のBrの変化の勾配よりも、S2極とN2極のBrの変化の勾配を強くする構成であれば上記に限定されるものではない。また、本実施例の画像形成装置で用いた感光体の材質、現像剤および画像形成装置の構成等はこれらに限ったものではなく、本発明が様々な現像剤および画像形成装置に適用可能であることは言うまでもない。具体的にはトナーの色や色数やワックスの有無、各色のトナー現像を行う順序、現像剤担持体の本数、キャリアの磁化量等は上述の各実施形態に限定されるものではない。さらにここで、現像装置の構成に関して、上述の各実施形態は、現像室41aと攪拌室41bは水平に配置されるが、現像室41aと攪拌室41bが上下に配置された現像装置、或いは、その他の形態の現像装置においても、本発明は適用可能である。また、現像剤規制極であるS2極が必ずしも現像スリーブ44回転方向上流側である必要はなく、さらに、規制ブレード46をまたぐ磁極が異極であれば、カット極S2の上流側の磁極がカット極と同極性であっても本発明は適用可能である。"