基体上に弾性支持手段を介して設けられた可動台を具備し、当該可動台が振動することで可動台上の搬送面に載せられた角状ワークと球状ワークとを分別しつつ搬送するワーク分別搬送装置であって、前記可動台に対して、互いに交差する搬送方向成分、鉛直方向成分および可動台の幅方向成分の周期的加振力が合成された加振力を与える加振手段と、前記加振手段により前記可動台に楕円の振動軌跡を生じさせるよう前記加振手段を制御する振動制御手段とを備え、前記搬送面が、幅方向の一方が低くなるように傾斜しており、前記振動制御手段により、前記ワークに対して前記搬送面の傾斜に抗する幅方向の成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台の振動軌跡を生じさせることで、前記搬送面上で角状ワークと球状ワークとを分別しつつ少なくともいずれか一方のワークを搬送するように構成したことを特徴とするワーク分別搬送装置。前記可動台が、前記搬送面の幅方向の高いほうの一端側に凸状の段差部を搬送方向に沿って備えているとともに、前記搬送面のうち前記一端側から他端側に至るまでが平坦面として形成されていることを特徴とする請求項1に記載のワーク分別搬送装置。前記可動台の下側に前記搬送面より転落するワークを捕集するワーク捕集部を設けたことを特徴とする請求項1または2に記載のワーク分別搬送装置。前記加振手段が、前記可動台に対して搬送方向成分の周期的加振力を与える第1加振手段と、前記可動台に対して幅方向成分の周期的加振力を与える第2加振手段とを備え、少なくとも前記第1加振手段による周期的加振力が同時に垂直方向成分の周期的加振力を含むように構成されており、前記振動制御手段が、前記各加振手段による周期的加振力を位相差を有しつつ同一の周波数で同時に発生させるように前記各加振手段を制御するように構成されており、前記第1加振手段における周期的加振力の振幅と、前記第2加振手段における周期的加振力の振幅と、各加振手段における周期的加振力の間の位相差の各制御値を設定する加振力設定部を備えており、前記振動制御手段が、前記加振力設定部により設定された前記各制御値を入力され、当該各制御値に基づいて各加振手段の制御を行うように構成したことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のワーク分別搬送装置。前記各加振手段における周期的加振力の間の位相差を切り替えるよう前記振動制御手段に命令を出力する位相切替命令部を備えており、前記振動制御手段が、前記位相切替命令部からの命令を受けている間は、前記ワークに対して前記搬送面の傾斜に沿った下向きの成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台の振動軌跡を切り替えるように構成したことを特徴とする請求項4に記載のワーク分別搬送装置。前記弾性支持手段が、前記第1加振手段により発生する周期的加振力の方向に前記可動台を前記基体に対して直接または間接に弾性支持する第1弾性支持手段と、前記第2加振手段により発生する周期的加振力の方向に前記可動台を前記基体に対して直接または間接に弾性支持する第2弾性支持手段とを備えていることを特徴とする請求項4または5に記載のワーク分別搬送装置。上述の先行技術に係るワーク分別搬送装置では、角状ワークと球状ワークとの分別を容易にするために、まずワーク全てを搬送面上に分散させて球状ワークと角状ワークが独立して移動しやすい状態を作り出し、球状ワークには搬送面に沿って傾斜を転がらせるようにしつつ、角状ワークには搬送面の傾斜に抗する推力を作用させて球状ワークとは反対方向に移動するようにしている。しかしながら、この場合にはワークを分散させるために搬送面を広く形成することが必要となり、装置の小型化や軽量化を行うことが困難になる。また、上記のワーク分別搬送装置では角状ワークと球状ワークとを分離するために変更可能な制御条件は、基本的には搬送面の振動により与えられる推力のみでしかない。すなわち、球状ワークと分別するために角状ワークに対して与える最適な推力を設定しようとするときには、搬送速度を変更することができなくなる。そのため、大きさや重量、摩擦係数等の特性が異なるワークを扱う場合には、適切に分別搬送を行うことができなくなる可能性がある。本発明は、このような課題を有効に解決することを目的としており、具体的には様々な特性を有する球状ワークと角状ワークであっても効率よく分別しつつ搬送することができるとともに、小型化軽量化を行うことが可能なワーク分別搬送装置を提供することを目的とする。本発明は、かかる目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち、本発明のワーク分別搬送装置は、基体上に弾性支持手段を介して設けられた可動台を具備し、当該可動台が振動することで可動台上の搬送面に載せられた角状ワークと球状ワークとを分別しつつ搬送するワーク分別搬送装置であって、前記可動台に対して、互いに交差する搬送方向成分、鉛直方向成分および可動台の幅方向成分の周期的加振力が合成された加振力を与える加振手段と、前記加振手段により前記可動台に楕円の振動軌跡を生じさせるよう前記加振手段を制御する振動制御手段とを備え、前記搬送面が、幅方向の一方が低くなるように傾斜しており、前記振動制御手段により、前記ワークに対して前記搬送面の傾斜に抗する幅方向の成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台の振動軌跡を生じさせることで、前記搬送面上で角状ワークと球状ワークとを分別しつつ少なくともいずれか一方のワークを搬送するように構成したことを特徴とする。このように構成すると、搬送面上で転がりを生じ難い角状ワークは、可動台の振動によって搬送面の傾斜に抗する方向の成分と搬送方向の成分を有する推力を与えられつつ搬送面上を進行する一方で、球状ワークは搬送面の傾斜に沿って転がりつつ移動して、分別搬送を行わせることができる。また、角状ワークが搬送面により移動される方向と、球状ワークの移動方向とが互いに交差する向きになっているため、角状ワークと球状ワークとを効率よく分別することができ、搬送面を小さくすることが可能となるため小型軽量化を図ることができる。さらに、角状ワークを段差部に沿って搬送させて、そのまま次工程に向けて送り出し、球状ワークを搬送面の傾斜に沿って移動させて幅方向端部より転がり落として別のラインに移動させるようにするためには、前記可動台が、前記搬送面の幅方向の高いほうの一端側に凸状の段差部を搬送方向に沿って備えているとともに、前記搬送面のうち前記一端側から他端側に至るまでが平坦面として形成されるように構成することが好適である。また、搬送面上を搬送させるワークと分別され搬送面より転落するワークを効率よく捕集するためには、前記可動台の下側に前記搬送面より転落するワークを捕集するワーク捕集部を設けるように構成することが好適である。また、ワークの分別を行うための幅方向の推力の条件と、搬送速度を決定するための搬送方向の推力の条件とを独立して容易に設定でき、多様な特性のワークの分別搬送に対応できるようにするためには、前記加振手段が、前記可動台に対して搬送方向成分の周期的加振力を与える第1加振手段と、前記可動台に対して幅方向成分の周期的加振力を与える第2加振手段とを備え、少なくとも前記第1加振手段による周期的加振力が同時に垂直方向成分の周期的加振力を含むように構成されており、前記振動制御手段が、前記各加振手段による周期的加振力を位相差を有しつつ同一の周波数で同時に発生させるように前記各加振手段を制御するように構成されており、前記第1加振手段における周期的加振力の振幅と、前記第2加振手段における周期的加振力の振幅と、各加振手段における周期的加振力の間の位相差の各制御値を設定する加振力設定部を備えており、前記振動制御手段が、前記加振力設定部により設定された前記各制御値を入力され、当該各制御値に基づいて各加振手段の制御を行うように構成することが好適である。さらには、角状ワークに対して通常は搬送面の傾斜に抗する方向の推力を与えるとともに、位相切替命令部によって搬送面の傾斜に沿った推力を与えることで角状ワークの分散を行うことができるようにするためには、前記各加振手段における周期的加振力の間の位相差を切り替えるよう前記振動制御手段に命令を出力する位相切替命令部を備えており、前記振動制御手段が、前記位相切替命令部からの命令を受けている間は、前記ワークに対して前記搬送面の傾斜に沿った下向きの成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台の振動軌跡を切り替えるよう構成することが好適である。さらに、各加振手段による周期的加振力に起因する各方向の振動を独立して生じさせて、振動の制御をより簡便に行うことができるようにするためには、前記弾性支持手段が、前記第1加振手段により発生する周期的加振力の方向に前記可動台を前記基体に対して直接または間接に弾性支持する第1弾性支持手段と、前記第2加振手段により発生する周期的加振力の方向に前記可動台を前記基体に対して直接または間接に弾性支持する第2弾性支持手段とを備えるように構成することが好適である。以上説明した本発明によれば、多様な特性を有する球状ワークと角状ワークに対応して、これらを効率よく分別しつつ搬送することができ、小型化軽量化が可能なワーク分別搬送装置を提供することが可能となる。以下、本発明の実施形態を、図面を参照して説明する。この実施形態のワーク分別搬送装置1は、図1に示すように、大きくは機械装置部2と制御システム部3とから構成される。この制御システム部3は、後述するように機械装置部2に組み込まれた第1圧電素子71~71および第2圧電素子72~72の制御を行うことで、機械装置部2にK、Yの各方向の周期的加振力を与えて振動を生じさせるように構成している。ここで、K方向とは、第1加振手段としての第1圧電素子71を貼設する後述の弾性支持部材51の法線方向をいい、Y方向とは紙面に垂直となる水平方向であって後述の可動台6における幅方向をいうものとする。さらに、後述のZ方向とは鉛直上方向を示し、X方向とは振動によってワーク9を搬送する水平方向を示すものであり、X、Y、Zの各方向は図中左下に示すような互いに直交となる座標軸を構成するものとして定義する。また、搬送方向とは、ワーク9に対して搬送力を付与する方向を示すものとして、上述のX方向と同じものとして定義する。以下、この座標軸に沿って説明を進めていく。機械装置部2は、図2に示すように、大きくは床面に設置した基体41と、基体41に対して振動することで上に載せたワーク9を分別しつつ搬送する可動台6と、可動台6を基体41に対して弾性的に支持する弾性支持手段5とから構成している。基体41の下に、図示しない防振ゴム等のバネ定数の小さい弾性体を取り付ければ、設置する床に対する反力を低減させることができて好適である。可動台6は、水平に配置された平板状の形態を基本として、X方向に延在させつつY方向が幅方向となるように設置している。そして、その上部には搬送面61を形成しており、その上にワーク9図1参照を載置して振動によって搬送することができるようになっている。搬送面61は、搬送方向X方向と直交する幅方向の一方側となるY方向正側が低くなるように傾斜して形成するとともに、高いほうの一端部側61bから低い方の他端側61aに掛けて平坦面となるように形成している。また、搬送面61のうち高い方の一端部側61bには凸状の段差部62を搬送方向X方向に延在するように形成している。さらに、他端部側61aの下側には、図中では二点鎖線で示したワーク捕集部81を可動台6と並行して設けている。ワーク捕集部81は上部が開口された長方形状のケースとして構成しており、搬送面61上よりその傾斜に沿って転落するワーク9図1参照がある場合に、これらを捕集することができる位置関係に設置されている。上記のように構成された可動台6は、基体41に対して弾性支持されるとともに、振動を行うことができるように構成されている。以下、そのための構成について説明する。図3は、図2の状態の機械装置部2より可動台6を取り外した状態を示したものである。基体41はX方向に長辺を向けた長方形の板状部材として形成している。そして、基体41上で下側ブロック42が固定されているとともに、その下側ブロック42に対して第1弾性支持手段としての板状バネ部材51、51を介して上側ブロック43をK方向に弾性支持し、その上側ブロック43に対して第2弾性支持手段としての板状バネ部材52~52を介して可動ブロック44、44をY方向に弾性支持するようにしている。可動ブロック44、44は可動台6と連結され一体化して動作するものであり、可動台6は弾性支持手段5として機能する板状バネ部材51~52によってK方向およびY方向に対して弾性支持される。また、板状バネ部材51~52の表面には、加振手段としての第1圧電素子71~71または第2圧電素子72~72が各々貼設されており、これらは印加電圧に応じて伸縮して板状バネ部材51、52に対してたわみを生じさせることで振動を発生させるようにしている。具体的な構成を以下で詳しく説明する。基体41の上面に設置した下ブロック42は基体41と同様、X方向に延在する形態としており、さらに、第1弾性支持手段としての板状バネ部材51、51を取り付けるためのバネ取付面42a、42bを互いに平行に、かつ傾斜して設けている。そして、これらの各バネ取付面42a、42bには板状バネ部材51、51をそれぞれ1つずつ取り付けている。各板状バネ部材51、51は一端部においてバネ取付面42a、42bに各々固定されるとともに、K方向およびY方向に垂直となる図中右上の方向に向かって延出され、延出端において上ブロック43のバネ取付面43a、43bに固定されるようにしている。上ブロック43は下ブロック42と概ね同一の形状としており、バネ取付面43a、43bが対応する下ブロック42のバネ取付面42a、42bと同一平面内にあるようにしているために、各板状バネ部材51、51は平面を保った状態で設置することができる。上記のように板状バネ部材51、51を設置することで、これらのたわみ方向であるK方向に対して上ブロック43を下ブロック42に弾性支持させるようにしている。また、上ブロック43の両側面にはスペーサ43c~43cを介して4つの板状バネ部材52~52が設けられている。板状バネ部材52~52はY方向を法線方向とする向きに配置するとともに、一端部がスペーサ43c~43cを介して上ブロック43に固定され、他端部が上ブロック43よりX方向正側あるいは負側に延在するように構成している。板状バネ部材52~52は、これらのうちY方向に離間して並行に設けられたもの同士が対となって可動ブロック44、44を各々支持するようにしている。こうすることで、可動ブロック44、44は板状バネ部材52~52のたわみ方向であるY方向に弾性支持される。板状バネ部材52~52はスペーサ43c~43cの厚み分だけ上ブロック43の側面より離間して設けられることになるため、Y方向に対して所定量の変位を生じさせた際にも、端部以外の箇所が上ブロック43の側面と干渉することはない。2つの可動ブロック44、44の上面には可動台6を設置して一体化する。可動ブロック44は上面が上ブロック43および板状バネ部材52~52より上側に突出するように設けており、この部分で可動台6の下面を支持するようにしているため、可動台6に変位が生じた際にその下面が上ブロック43や板状バネ部材52~52に干渉することは無い。また、2つの可動ブロック44は、可動台6を取り付けることによって一体化するために、各々が独立してたわみを生じることはないようにしている。上記のように、弾性支持手段5を構成する板状バネ部材51~52を介して、可動台6を基体41に対してK方向およびY方向に弾性支持することが可能となっている。さらに、本実施形態のワーク分別搬送装置1では、可動台6に対して、互いに交差する搬送方向X方向成分、鉛直方向Z方向成分および可動台の幅方向Y方向成分の周期的加振力が合成された加振力を与えて、三次元の楕円の振動軌跡で振動させるための加振手段を有している。この加振手段は、X方向およびZ方向の成分を含んだK方向の周期的加振力を与える第1加振手段と、Y方向の周期的加振力を生じさせる第2加振手段より構成され、それぞれ以下のようにして圧電素子71~72によって構成している。まず、K方向の振動を付与する第1加振手段として、板状バネ部材51、51の両面の長手方向中央以下の部分に第1圧電素子71~71を貼りつけてある。また、Y方向の振動を付与する第2加振手段として、板状バネ部材52、52の外側面の長手方向中央より内側寄りの部分に第2圧電素子72~72を貼り付けてある。これらの圧電素子71、72は電圧を印加することにより全長に伸びを生じさせることができるため、貼り付けた板状バネ部材51~52をたわませ、可動台6にK方向あるいはY方向の変位を生じさせることが可能となっている。すなわち、第1加振手段としての第1圧電素子71~71によって可動台6に対して、搬送方向X方向成分と鉛直方向Z方向成分とを合成した斜め方向K方向の周期的加振力を与えることができる。また、第2加振手段としての第2圧電素子72~72によって可動台6に対して、上記の搬送方向X方向と交差する水平方向Y方向の周期的加振力を与えることができる。このようにして構成した機械装置部2に対して制御システム部3図1参照は、第1圧電素子71および第2圧電素子72に各々正弦波状の制御電圧を付与することによって、K、Yの各方向の振動を発生させるための周期的加振力を生じさせ、可動台6をKY平面に平行な楕円の振動軌跡を描かせつつ振動させることが可能とされている。また、この振動軌跡を変化させることによって、搬送面61上のワーク9に対して発生させるX方向の推力と、Y方向の推力を独立して制御することができるようにしている。そのため、制御システム部3は、図1に示すように、正弦電圧を生じさせる発振機34を備えており、この正弦電圧をアンプ35により増幅した上で、各圧電素子71、72に出力する。さらに、上記制御システム部3はK、Yの各方向の制御電圧を詳細に調整するための振動制御手段31を有している。なお、発振機34により生じさせる振動の周波数は、K、Y方向のいずれかの振動系と共振する周波数とすることで、振動を増幅して省電力化を図るようにしてある。なお、双方の振動系の振動が干渉することを避けるためには、各方向の固有振動数を離してもよい。この時、各方向の固有振動数は例えば-10~10程度離すようにする。振動制御手段31は大きくは、K、Yの各方向の制御電圧の振幅を調整する振幅調整回路31a、31aと、両者の間の位相差を調整するための位相調整回路31bとから構成してある。本実施形態では、K、Yの各制御電圧にそれぞれ対応した振幅調整回路31aを有するとともに、K方向の制御電圧の位相を基準として所定の位相差を有するように制御電圧の位相を調整する位相調整回路31bを、Yの制御電圧について設けるように構成している。そして、制御システム部3は、搬送するワーク9に応じて適切な可動台6の振動軌跡を設定することを可能とするために、各方向の周期的加振力を付与する加振手段としての圧電素子71~72を駆動させる制御電圧の振幅および位相を設定する加振力設定部32を有している。この加振力設定部32は図示しない外部入力装置からの入力に基づいて振幅および位相の具体的制御値を決定して、当該制御値に調整するように振幅調整回路31a、31a、位相調整回路31bに命令を与える。そして、後述の位相切替命令が出力されていない通常時の状態においては、X軸正側搬送方向下流側より見て時計回り方向の楕円の振動軌跡を描かせて、図4のように搬送面61上のワーク9に対して搬送面61の傾斜に抗するY軸負方向への推力と、搬送方向X方向への推力との成分を含む斜め方向の推力を発生するようにしている。図1に戻って、制御システム部3は前記位相調整回路31bに対して位相差を切り替えるための命令を与える前述の位相切替命令部33を備えている。位相切替命令部33は、図示しない外部入力装置からの入力に基づいて、所定の間隔で間欠的に位相切替命令を発するように構成している。そして、位相調整回路31bは、通常は加振力設定部32からの命令に応じて第2圧電素子72に印加する制御電圧の位相を設定するものの、位相切替命令が入力されたときのみ、通常時の位相と180°異なる位相の制御電圧を発するようにしている。こうすることで、位相切替命令部からの命令が出力されている間は、可動台6よりワーク9に与えられる推力のY方向成分を通常時に対して正負を逆にすることができる。なお、必ずしも位相を180°切り替えることは必須ではなく、Y方向成分の正負を逆にするために必要な分だけ位相変更を行うようにすることも可能である。上記のように構成したワーク分別搬送装置1を用いることで、具体的には次のようにしてワーク9の分別搬送を行うことができる。まず、図4のように可動台6の搬送面61上に搬送方向上流側より角状ワーク9aと球状ワーク9bとを混在させて供給し、搬送面61上に載置させた状態を考える。この時、位相切替命令の発せられない通常時には、可動台6はK方向およびY方向に位相差を有しつつ同一の周波数で同時に加振されて、これらが組み合わさった楕円の振動軌跡が形成される。この時の楕円の振動軌跡は、図においてX軸正側搬送方向下流側より見て時計回り方向になるようにしているために、搬送面61上の角状ワーク9aに対して搬送面61の傾斜面に抗する成分と搬送方向X方向の成分とを有する推力が与えられ、角状ワーク9bはX方向に進行するとともに段差部62に近接または当接しながら移動して、やがてX方向正側端部より図示しない次工程のライン等に搬送されていく。しかしながら、角状ワーク9aと異なり球状ワーク9bでは搬送面61上で転動しやすく、慣性力が打ち勝って搬送面61の振動による有効な推力が与えられない。そのため、傾斜に沿って低い側に転動していき、やがて搬送面61の端部より落下してその下側に設けているワーク捕集部81によって収集される。こうすることで、角状ワーク9aと球状ワーク9bを分別しつつ一方の角状ワーク9aを搬送することができるようになっている。なお、ワーク捕集部81を傾斜して設け、さらにその傾斜の低くなった側にレールを設けておき、これを介して球状ワーク9aを別のラインに搬送するように構成することも可能である。角状ワーク9aは、搬送面61の振動によって与えられる推力によって可動台61の段差部62に沿うように主としてX方向に移動していく。これに対して、球状ワーク9bは搬送面61の傾斜に沿いつつ主としてY方向に移動していくことで角状ワーク9aとの分別が行われる。すなわち、角状ワーク9aと球状ワーク9bとの分別に要する移動方向が略直交していることから、両者の移動が阻害されにくく効率的に分別を行うことができる。そのため、搬送面61はX方向に延在するのみで広い面積を要することがないために、ワーク分別搬送装置1全体の小型化を行うことができる。また、上述の位相切替命令部33図1参照からの位相切替命令によって、搬送面61より角状ワーク9aに対して与える推力の方向を間欠的に切り替えることができるようになっているために、次のような動作をワーク9に対して生じさせることができるようになっている。まず、図5aに示すように、通常時は搬送面61より角状ワーク9aに対して、搬送方向X軸正方向の推力Fxと、Y軸負方向の推力Fyの成分を有する図中左上方向の合成推力Fcが与えられている。図に示すように角状ワーク9a~9aが段差部62に沿ってY方向の抗力を与えられつつX方向に進行していく場合を想定する。このとき、角状ワーク9a~9aが密集した状態となって、段差部62と協働して球状ワーク9bを囲い込みながらX方向に進行していくこともあり得る。このような場合には球状ワーク9bの分別が困難な状態となる。このとき、図5bに示すように、位相切替命令部33図1参照からの位相切替命令によって推力の発生方向が変更され、通常時にはY軸負方向に発生していた推力Fyが、Y軸正方向に発生することになる。搬送方向X軸正方向の推力Fxは通常時と同じ向きを維持するために、合成推力Fcは図中左下方向に発生する。こうすることで、角状ワーク9a~9aは段差部62より離間して、段差部62からの抗力を受けることなくより自由に動きやすい状態となる。そのため、球状ワーク9bに対する角状ワーク9a~9aおよび段差部62からの規制がなくなり、球状ワーク9bは搬送面61の傾斜によって重力で転がりつつY方向に移動できるようになる。さらに、位相切替命令部33図1参照からの位相切替命令を停止することで、図5cに示すように再度通常時と同じ推力発生方向に切り替える。こうすることで、球状ワーク9bと分別させた状態で、角状ワーク9a~9aを段差部62に沿って搬送させていくことができる。上記のような位相切替命令部33図1参照からの位相切替命令が間欠的に繰り返して出力されることで、搬送過程における角状ワーク9a~9aに対する推力の方向が繰り返し変化することで分散効果を得て、密集した部分があってもその内部より球状ワーク9bをより確実に分別させることが可能となっている。また、本ワーク分別搬送装置1では、図1のように、各方向の周期的加振力の振幅および両者の位相差を加振力設定部32を通じて設定することができるようになっている。こうすることで、特性の異なるワーク9を用いる場合であっても、そのワーク9の分別にとって適した推力および位相差を設定することができる。例えば、角状ワーク9aであっても搬送面61との摩擦係数が小さい場合には搬送面より得られる推力が小さく、球状ワーク9bとの分別が困難となる場合もある。こうしたときには、第2加振手段としての第2圧電素子72~72によるY方向の加振力を大きくしてY方向の推力を大きくするような設定とすることで分別を容易に行うように設定することが可能である。このように主として、Y方向の推力を変化させることによって、角状ワーク9aと球状ワーク9bとの分別を効率的に行うための条件を変化させることができ、そのためにはY方向の周期的加振力の振幅または位相差を変化させればよい。また、ワーク9の摩擦係数だけではなく、重量や大きさ、形状などによっても分別の難度は変わることがある。こうした場合においても、Y方向の周期的加振力の振幅または位相差を変化させて、分別に適した条件とすることができる。また、第1加振手段としての第1圧電素子71~71によるK方向の周期的加振力の振幅を変化させることでX方向への推力を変更し、搬送方向への角状ワーク9aの搬送速度を変化させることができる。こうすることで、分別に適した条件とするY方向の周期的加振力とは別に、効率的な搬送速度を決定することができる。上記のワーク分別搬送装置1を、他の装置と組み合わせて使用した例を、図6および図7に示す。図6は側面図として示したもので、図7は図6のものを上方から見たときの平面図として示したものである。ワーク分別搬送装置1には、パーツフィーダ82が接続され、このパーツフィーダ82より、ワーク9が順次供給されるようになっている。パーツフィーダ82の上部にはボウル82aが接続されており、その内部にワーク9を角状ワーク9aと球状ワーク9bが混在した状態で投入することができるようになっている。ボウル82aの内部にはらせん状に上昇する搬送経路が形成されているとともに、ボウル82aにはねじり振動が加わることで、上記搬送経路に沿ってワーク9が移動し、順次ワーク分別搬送装置1の搬送面62上に供給されるようになっている。搬送面62上のワーク9は上述の動作によって、角状ワーク9aと球状ワーク9bとに分別されて、球状ワーク9bは搬送面61の傾斜に沿って転がり落ちてワーク捕集部81の内部に収容され、角状ワーク9aは段差部62に沿ってX方向に搬送されてX方向端部に設けられた角状ワーク収容部83の内部に収容される。なお、図のようにワーク捕集部81内への球状ワーク9bの誘導を確実に行うために、パーツフィーダ82より搬送面61上にワーク9を供給する部分の直後より、ワーク捕集部の上部に向かう板状のガイド部材81aを設けることも好適である。以上のように本実施形態に係るワーク分別搬送装置1は、基体41上に弾性支持手段5を介して設けられた可動台6を具備し、当該可動台6が振動することで可動台6上の搬送面61に載せられた角状ワーク9aと球状ワーク9bとを分別しつつ搬送するワーク分別搬送装置1であって、互いに交差する搬送方向成分、鉛直方向成分および可動台6の幅方向成分の周期的加振力が合成された加振力を与える加振手段71~72と、前記加振手段71~72により前記可動台6に楕円の振動軌跡を生じさせるよう前記加振手段71~72を制御する振動制御手段31とを備え、前記搬送面61が、幅方向の一方が低くなるように傾斜しており、前記振動制御手段31により、前記ワーク9に対して前記搬送面61の傾斜に抗する幅方向の成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台6の振動軌跡を生じさせることで、前記搬送面6上で角状ワーク9aと球状ワーク9bとを分別しつつ少なくともいずれか一方のワークを搬送するように構成したものである。このように構成しているため、搬送面61上で転動を行い難い角状ワーク9aは可動台6の振動によって搬送面61の傾斜に抗する方向の成分と搬送方向の成分とを有する推力を与えられつつ搬送面61上を進行する一方で、球状ワーク9bは搬送面61の傾斜によって転がり落ちるようにして移動していく。角状ワーク9aが搬送面61により移動される方向と、球状ワーク9bの移動方向が互いに交差する向きになっているため、角状ワーク9aと球状ワーク9bとを効率よく分別することができる。そのため搬送面61を小さくすることができ小型軽量化を図ることができる。さらに、搬送方向の加振手段71と、傾斜に抗する方向の加振手段72とが独立していることから、分別のための推力と搬送方向への速度を決定する推力とを各々独立して制御することができるため、幅広い条件で運転を行うことができ多様な特性を有するワーク9の分別搬送を行うことが可能となる。さらに、前記可動台6が、前記搬送面61の幅方向の高いほうの一端側61bに凸状の段差部62を搬送方向に沿って備えているとともに、前記搬送面のうち前記一端側61bから他端側61aに至るまでが平坦面として形成されるように構成しているため、角状ワーク9aを段差部62に沿って搬送させて、そのまま次工程に向けて送り出すことができるとともに、球状ワーク9bは搬送面61の傾斜に沿って移動させて端部61aより転がり落として搬送させることができる。また、前記可動台6の下側に前記搬送面61より転落するワーク9を捕集するワーク捕集部81を設けるように構成しているため、搬送面61上を搬送されるワーク9と分別されて搬送面61より転落するワーク9を効率よく捕集することができるようになる。また、前記加振手段71~72が、前記可動台6に対して搬送方向成分の周期的加振力を与える第1加振手段71~71と、前記可動台6に対して幅方向成分の周期的加振力を与える第2加振手段72~72とを備え、少なくとも前記第1加振手段71~71による周期的加振力が同時に垂直方向成分の周期的加振力を含むように構成されており、前記振動制御手段31が、前記各加振手段71~72による周期的加振力を位相差を有しつつ同一の周波数で同時に発生させるように前記各加振手段71~72を制御するように構成されており、前記第1加振手段71~71における周期的加振力の振幅と、前記第2加振手段72~72における周期的加振力の振幅と、各加振手段71~72における周期的加振力の間の位相差の各制御値を設定する加振力設定部32を備えており、前記振動制御手段31が、前記加振力設定部32により設定された前記各制御値を入力され、当該各制御値に基づいて各加振手段71~72の制御を行うように構成しているため、角状ワーク9aの搬送速度を制御することができるとともに、搬送面61の傾斜に抗して角状ワーク9aを上方向に移動させるための推力の大きさを独立して変化させることができ、形状、大きさ、重量または表面の摩擦係数などの特性が異なるいかなる角状ワーク9aであっても、その特性に応じて適切に振動形態を設定することによって混在する球状ワーク9bと確実に分別しつつ任意の搬送速度で安定して搬送させることが可能となる。また、前記各加振手段71~72における周期的加振力の間の位相差を切り替えるよう前記振動制御手段31に命令を出力する位相切替命令部33を備えており、前記振動制御手段31が、前記位相切替命令部33からの命令を受けている間は、前記ワーク9に対して前記搬送面61の傾斜に沿った下向きの成分と搬送方向の成分を有する推力を発生させるように前記可動台6の振動軌跡を切り替えるように構成しているため、角状ワーク9aに対して、通常は搬送面61の傾斜に抗する方向の推力を与えるとともに、位相切替命令部33によって搬送面61の傾斜に沿った下向きの推力を与えることで角状ワーク9aの分散を行って、角状ワーク9aが密集状態にあってもその内部より球状ワーク9bを分別することがより容易になる。さらに、前記弾性支持手段5が、前記第1加振手段71~71により発生する周期的加振力の方向に前記可動台6を前記基体41に対して直接または間接に弾性支持する第1弾性支持手段51~51と、前記第2加振手段72~72により発生する周期的加振力の方向に前記可動台6を前記基体41に対して直接または間接に弾性支持する第2弾性支持手段52~52とを備えるように構成しているため、2つの加振方向と対応して弾性支持手段51~51、52~52によって可動台6がそれぞれ独立した方向に弾性支持され、各方向の振動が独立して発生させることが可能となり、振動の制御を容易に行うことができるようになっている。なお、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではない。例えば、上述の実施形態においては、第1弾性支持手段51および第2弾性支持手段52を介して、基体41下ブロック42、上ブロック43および可動台6可動ブロック44が順次弾性的に接続されるように構成していたが、可動台6が基体41に対してK方向およびY方向に弾性的に各々支持される限り、上記の構成とすることは必須ではない。すなわち、第1弾性支持手段51と第2弾性支持手段52とを接続する順序を入れ替えることも可能であるし、弾性支持に方向性を有する第1弾性支持手段51と第2弾性支持手段52に代えて方向性を有さない弾性支持手段の機能を有するもの、例えばコイルバネ等からなる弾性支持手段を用いて直接的に基体41と可動台6とを接続して構成することも可能である。こうした場合には加振手段として、電磁石を使用することで可動台6に加振力を与えることも可能である。また、上述の実施形態においては、板状バネ部材51に貼り付ける第1圧電素子71~71は裏表に貼りつけた2個を一組としたバイモルフ型としていたが、それぞれを1個ずつとしたユニモルフ型とすることも可能である。また、上述の実施形態においては、第1圧電素子71~71および第2圧電素子72~72は板状バネ部材52の中央部を避けて一方の端部よりに貼りつけてあるが、他方の端部よりに貼り付ける構成とすることも可能である。板状バネ部材51~52のたわみは中央を挟んで伸び側と縮み側が逆になる形態で生じるために、中央部を跨ぐように貼り付ける構成では却って加振手段としての効率が低下する。そのため、中央部を避けていずれか片側に貼り付けることが肝要である。なお、中央部を避けて両端部に圧電素子71~72を各々貼り付けて、出力を逆にするようにして協働してたわみを生じさせることも可能である。さらには、上述の実施形態では第1加振手段71~71による周期的加振力のみが垂直方向成分の周期的加振力を含むように構成していたが、第1加振手段71~71に加えて第2加振手段72~72による周期的加振力にも垂直方向成分を含むよう構成しても差し支えない。すなわち、これら周期的加振力が合わさって、互いに交差する3方向の振動を組み合わせることができるとともに、搬送方向と幅方向、および、幅方向と垂直方向の振動を各々独立して制御できるようにすることが肝要である。また、上述の実施形態では、位相切替部33からの位相切替命令が所定の間隔で間欠的に発せられるように構成していたが、人によって任意に入力される信号、または、画像処理などを用いたワーク9の密集検知手段から得られる信号に基づいて位相切替命令を予め定めた所定の時間だけ発するように構成してもよい。こうすることで、目視による検査、または、画像処理による検査と組み合わせて使用することが可能となる。また、上述の実施形態では搬送面61の幅方向の端部のうちで傾斜によって高くなる側に段差部62を設け、この段差部62に沿って角状ワーク9aを搬送させて、球状ワーク9bを搬送面61より転落させることによって分別させていたが、搬送面61の幅方向の端部のうちで傾斜により低くなる側に段差部を設ける形態としても両者の分別を行うことが可能である。こうすることで、角状ワーク9aは搬送面61の傾斜に抗してY方向負側に進行し、やがて搬送面61の端部より転落する。他方、球状ワーク9bは段差部によって支持されつつ、可動台6の振動によって搬送方向に推力を与えられて進行することで分別が行われる。このとき、球状ワークは段差部に支持されて重力による転動を抑制されるとともに、搬送面と段差部の2箇所に接触して大きな摩擦力が得られるようになるため、搬送面からの推力が効果的に伝達されるようになって移動できるようになる。さらに段差部のいずれか片側が低くなるように傾斜して設けることによって段差部上を球状ワーク9aが転動させることで搬送するように構成することも可能である。さらには、上述の実施形態では、ワーク分別搬送装置1で分別搬送を行う対象となるワーク9を、角状ワーク9aおよび球状ワーク9bとして形状の側面から捉えていたが、実際上は角状または球状にとらわれず、他の形状を持つものでも分別搬送も可能である。具体的には、搬送面61との間で面接触して比較的転動を生じ難いワークは搬送面61の振動によって推力を与えられるとともに、搬送面61上で比較的転動を生じやすいワークは搬送面61の振動によってもわずかな推力しか与えられないために、これらの特性を生かして分別搬送を行うことが可能である。そのため、上記角状ワーク9aおよび球状ワーク9bを形状に依存しない特性として表現する場合には、難転動ワークおよび易転動ワークと言い換えることも可能である。その他の構成も、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。