内燃機関の燃焼室に燃料を噴射供給する複数の燃料噴射弁とともに前記内燃機関に取り付けられ、燃料供給源からの燃料を前記燃料噴射弁に分配する燃料レールであって、前記燃料供給源からの燃料が流入する流入口を有する筒状のレール本体と、前記レール本体から前記レール本体の軸に対し略垂直な方向へ筒状に突出するよう、かつ、前記レール本体の軸方向に所定の間隔をおいて複数形成される突出部と、前記突出部の前記レール本体とは反対側の端部から前記突出部の軸および前記レール本体の軸に対し略垂直な方向へ筒状に延びるよう形成され、前記内燃機関の外部と前記燃焼室とを接続する穴部に挿入される延伸部と、前記延伸部の前記突出部とは反対側の端部に形成され、前記穴部に収容される前記燃料噴射弁の一端が接続される接続部と、を備えることを特徴とする燃料レール。請求項1に記載の燃料レールと、噴孔が形成されたハウジング、当該ハウジング内で往復移動することにより前記噴孔を開閉可能な弁部材、当該弁部材を駆動する電磁駆動部、および、当該電磁駆動部に接続される電気コネクタを有し、前記ハウジングの前記噴孔とは反対側の端部が前記接続部に接続し、前記穴部に収容される前記燃料噴射弁と、電源に接続する電源ハーネスの端部が接続される第1コネクタ、前記電気コネクタに接続される第2コネクタ、および、前記第1コネクタと前記第2コネクタとを接続する導線を有するワイヤーハーネスと、を備えることを特徴とする燃料噴射装置。前記ワイヤーハーネスは、前記第1コネクタが前記突出部の前記レール本体とは反対側に位置するよう設けられていることを特徴とする請求項2に記載の燃料噴射装置。前記突出部の前記レール本体とは反対側に設けられるブラケットをさらに備え、前記ワイヤーハーネスは、前記第1コネクタが前記ブラケットに取り付けられるようにして設けられていることを特徴とする請求項3に記載の燃料噴射装置。前記第1コネクタは、前記ブラケットに嵌合可能な嵌合部を有することを特徴とする請求項4に記載の燃料噴射装置。前記燃料噴射弁は、前記電気コネクタが前記延伸部の軸に対し前記レール本体側または前記レール本体とは反対側に位置するよう設けられていることを特徴とする請求項2~5のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。前記燃料噴射弁は、前記電気コネクタが前記延伸部の軸に対し前記レール本体側に位置するよう設けられ、前記ワイヤーハーネスは、弾性を有する材料により形成され前記導線を覆う保護チューブを有することを特徴とする請求項3~5のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。前記第1コネクタは、筒状に形成され、軸が前記延伸部の軸に対し傾斜するよう設けられていることを特徴とする請求項2~7のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。前記突出部または前記延伸部と一体に、もしくは、前記突出部および前記延伸部の両方と一体に形成され、前記内燃機関に固定される固定部をさらに備えることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の燃料噴射装置。ところで、内燃機関の燃焼室への燃料の噴射方式としては、上述のサイド噴射式の他に、燃焼室の上端の中央に燃料噴射弁を設け、燃焼室の鉛直方向上側から燃焼室の内部に向けて燃料を噴射するセンター噴射式がある。センター噴射式の内燃機関の場合、燃料噴射弁を挿入する穴部は、シリンダヘッドの上下方向に延びるよう形成される。一般にシリンダヘッドの上下方向の体格は大きいため、センター噴射式の内燃機関の場合、燃料噴射弁が挿入される穴部は長く形成されている。よって、特許文献1の燃料レールをセンター噴射式の内燃機関に取り付けようとする場合、接続部を軸方向に長く形成する必要がある。しかしながら、接続部を単に長くした燃料レールをセンター噴射式の内燃機関に取り付ける場合、例えばシリンダヘッドの前後方向に並ぶよう形成される複数の穴部の間に点火プラグが設けられていると、点火プラグとレール本体とが干渉するおそれがある。点火プラグとレール本体とが干渉すると、レール本体をシリンダヘッドに極力近い位置に配置することができないため、燃料レールは、一部レール本体部分がシリンダヘッドから大きく飛び出た状態となる。一方、レール本体をシリンダヘッドに極力近い位置に配置する場合、点火プラグをレール本体の左右方向に配置することが考えられる。しかしながら、点火プラグをレール本体の左右方向に配置すると、シリンダヘッドの左右方向の体格が増大するおそれがある。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、内燃機関に設けられる他部材との干渉を抑制可能な燃料レール、および、これを用いた燃料噴射装置を提供することにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関の燃焼室に燃料を噴射供給する複数の燃料噴射弁とともに内燃機関に取り付けられ、燃料供給源からの燃料を燃料噴射弁に分配する燃料レールであって、レール本体と突出部と延伸部と接続部とを備えている。レール本体は、筒状に形成され、燃料供給源からの燃料が流入する流入口を有している。突出部は、レール本体からレール本体の軸に対し略垂直な方向へ筒状に突出するよう、かつ、レール本体の軸方向に所定の間隔をおいて複数形成されている。延伸部は、突出部のレール本体とは反対側の端部から突出部の軸およびレール本体の軸に対し略垂直な方向へ筒状に延びるよう形成され、内燃機関の外部と燃焼室とを接続する穴部に挿入される。接続部は、延伸部の突出部とは反対側の端部に形成されている。接続部には、前記穴部に収容される燃料噴射弁の一端が接続される。本発明の燃料レールは、内燃機関の燃焼室の上端の中央に設けられる複数の燃料噴射弁に接続するよう、内燃機関に取り付けられることを想定している。すなわち、燃料レールの取り付け対象である内燃機関は、センター噴射式の内燃機関を想定している。よって、燃料噴射弁が収容される穴部は、比較的深く形成されている。本発明では、燃料レールが延伸部を備えているため、レール本体の内側の燃料を、延伸部を経由して内燃機関の穴部の深い位置、つまり燃焼室近傍に設けられる燃料噴射弁に分配することができる。また、本発明では、延伸部とレール本体とが突出部で接続されているため、燃料レールが内燃機関に取り付けられた状態では、レール本体は、穴部の燃焼室とは反対側の端部が開口する内燃機関の端面において、穴部から突出部の長さ分、面方向にオフセットされた位置に配置されることとなる。そのため、複数の突出部間に所定の大きさの空間を確保することができる。よって、例えば内燃機関の前後方向に並ぶよう形成される複数の穴部の間に点火プラグ等の他部材が設けられていても、当該他部材とレール本体とが干渉するのを抑制することができる。また、燃料レールと他部材との干渉を抑制することにより、燃料レールの一部が内燃機関から大きく飛び出た状態となるのを防ぐことができる。なお、本発明の燃料レールが取り付けられる内燃機関では前後方向に並ぶ複数の穴部の間に点火プラグ等を配置することができるため、内燃機関の左右方向、すなわち穴部の並び方向に垂直な方向の体格を小さくすることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の燃料レールと燃料噴射弁とワイヤーハーネスとを備えた燃料噴射装置である。燃料噴射弁は、噴孔が形成されたハウジング、当該ハウジング内で往復移動することにより噴孔を開閉可能な弁部材、当該弁部材を駆動する電磁駆動部、および、当該電磁駆動部に接続される電気コネクタを有し、ハウジングの噴孔とは反対側の端部が燃料レールの接続部に接続し、内燃機関の穴部に収容される。ワイヤーハーネスは、電源に接続する電源ハーネスの端部が接続される第1コネクタ、燃料噴射弁の電気コネクタに接続される第2コネクタ、および、第1コネクタと第2コネクタとを接続する導線を有している。本発明は、請求項1に記載の燃料レールを用いた燃料噴射装置の発明である。したがって、燃料レールと他部材との干渉を抑制することができる。請求項3に記載の発明では、ワイヤーハーネスは、第1コネクタが突出部のレール本体とは反対側に位置するよう設けられている。そのため、内燃機関の複数の穴部の間に点火プラグ等の他部材が設けられていても、燃料噴射装置を内燃機関に取り付けるとき、あるいは、取り付けた後、他部材と第1コネクタとが干渉するのを抑制することができる。請求項4に記載の発明では、燃料レールの突出部のレール本体とは反対側に設けられるブラケットをさらに備えている。そして、本発明では、ワイヤーハーネスは、第1コネクタがブラケットに取り付けられるようにして設けられている。これにより、請求項3に記載の発明と同様の効果を奏することができる。また、内燃機関の運転時等、燃料レールに対する第1コネクタの相対位置が変化するのを抑制することができる。そのため、第1コネクタと電源ハーネスの端部との接続状態を良好に保つことができる。したがって、燃料噴射弁の電磁駆動部への通電を安定して行うことができる。また、第1コネクタがブラケットに取り付けられることにより、内燃機関の運転時等、燃料噴射弁の電気コネクタに接続された第2コネクタに対する第1コネクタの相対位置が変化するのを抑制することができる。そのため、第1コネクタと第2コネクタとを接続する導線に繰り返し応力が生じるのを抑制することができる。したがって、導線の断線等を抑制することができる。請求項5に記載の発明では、第1コネクタは、ブラケットに嵌合可能な嵌合部を有している。そのため、第1コネクタを嵌合によりブラケットに取り付けることができる。したがって、第1コネクタのブラケットへの取り付け、および、ブラケットからの取り外しを容易に行うことができる。請求項6に記載の発明では、燃料噴射弁は、電気コネクタが燃料レールの延伸部の軸に対しレール本体側またはレール本体とは反対側に位置するよう設けられている。そのため、レール本体の軸と平行な方向に並ぶ複数の延伸部の間に所定の大きさの空間を確保することができる。よって、複数の延伸部の間に点火プラグ等の他部材を容易に配置することができる。請求項7に記載の発明では、燃料噴射弁は、電気コネクタが燃料レールの延伸部の軸に対しレール本体側に位置するよう設けられている。そのため、第1コネクタと第2コネクタとは、延伸部の軸上の点を挟んで対称な位置に配置されている。これにより、第1コネクタと第2コネクタとを接続する導線は、ねじれるようにして変形し、延伸部と当接または摺動可能な状態となっている。しかしながら、本発明では、ワイヤーハーネスは、弾性を有する材料により形成され導線を覆う保護チューブを有している。したがって、保護チューブにより、延伸部との当接または摺動等による損傷から導線を保護することができる。請求項8に記載の発明では、第1コネクタは、筒状に形成され、軸が延伸部の軸に対し傾斜するよう設けられている。例えば第1コネクタが燃料レールの突出部のレール本体とは反対側に設けられる構成の場合、第1コネクタの電源ハーネス側の端部は、レール本体側に傾いた状態となる。これにより、第1コネクタに接続する電源ハーネスの取り回しを容易にすることができる。請求項9に記載の発明では、突出部または延伸部と一体に、もしくは、突出部および延伸部の両方と一体に形成され、内燃機関に固定される固定部をさらに備えている。そのため、燃料レールを製造する際の組付け寸法ばらつきの低減により燃料噴射弁が接続される接続部の位置精度を向上することが可能であり、燃料レールが内燃機関に取り付けられた状態において、延伸部の内燃機関に対する位置が安定する。これにより、接続部と燃料噴射弁との接続状態を良好に保つことができ、接続部からの燃料漏れや燃料噴射弁の先端部の内燃機関シリンダヘッドとの接触によるダメージを防止することができる。以下、本発明の実施形態による燃料レール、および、これを用いた燃料噴射装置を図面に基づき説明する。一実施形態本発明の一実施形態による燃料レール、および、これを用いた燃料噴射装置を図1~5に示す。図1~4に示すように、本実施形態の燃料噴射装置10は、燃料レール20、4つの燃料噴射弁50、および、4つのワイヤーハーネス70等を備えている。図5に示すように、燃料レール20は、内燃機関としてのエンジン1の燃焼室2に燃料を噴射供給する燃料噴射弁50とともにエンジン1に取り付けられ、燃料供給源11からの燃料を燃料噴射弁50に分配する。以下、便宜上、図5Aの紙面上下方向をエンジン1の上下方向鉛直方向上下とし、図5Bの紙面上下方向をエンジン1の左右方向とし、図5Bの紙面左右方向をエンジン1の前後方向として説明する。燃料噴射弁50は、高圧の燃料をエンジン1の燃焼室2に直接噴射する電磁駆動式の直噴型燃料噴射弁である。燃料噴射弁50が取り付けられるエンジン1は、ガソリンを燃料とする4気筒のガソリンエンジンである。そのため、エンジン1は、4つの燃焼室2を有している。エンジン1のシリンダヘッド3には、4つの燃焼室2に対応して4つの穴部4が形成されている。燃料噴射弁50は、当該穴部4に収容されるようにしてエンジン1に取り付けられる。穴部4は、燃焼室2の軸方向、すなわちエンジン1シリンダヘッド3の上下方向に延びるよう比較的長く形成されている。つまり、穴部4は、エンジン1の上方の外部と燃焼室2とを接続するよう形成されている。また、穴部4の深さは、燃料噴射弁50の全長よりも深く形成されている。よって、燃料噴射弁50は、穴部4に取り付けられると、全体が穴部4に収容された状態となる。燃料噴射弁50は、燃焼室2の鉛直方向上側から燃焼室2の内部に向けて燃料を噴射する。すなわち、エンジン1は、センター噴射式のエンジンである。図5に示すように、穴部4は、エンジン1の前後方向に並ぶよう形成されている。また、シリンダヘッド3には、穴部4の間に3つ、および、穴部4の近傍に1つの斜め穴5が形成されている。斜め穴5は、エンジン1の上方の外部と燃焼室2とを接続するよう、かつ、穴部4に対し傾斜するよう形成されている。斜め穴5には、点火プラグ6が収容されている。点火プラグ6は、斜め穴5に収容された状態において、一方の端部点火部が燃焼室2に露出し、他方の端部がシリンダヘッド3の上方の空間に露出している。図1~4に示すように、燃料レール20は、レール本体21、突出部24、延伸部25および接続部28等を備えている。レール本体21は、例えば金属により中空筒状に形成されている。レール本体21の両端部は塞がれている。レール本体21の一方の端部の外壁には、筒状の燃料配管接続部22が形成されている。燃料配管接続部22の内側には、レール本体21の内壁と外壁とを接続する流入口23が形成されている。燃料配管接続部22には、燃料供給源11から延びる燃料配管12が接続される図5A参照。これにより、燃料配管12、燃料配管接続部22および流入口21を経由して燃料供給源11からの燃料がレール本体21の内部に流入する。突出部24は、レール本体21からレール本体21の軸Ax1に対し略垂直な方向へ筒状に突出するよう、かつ、レール本体21の軸Ax1方向に所定の間隔をおいて複数形成されている。本実施形態では、突出部24は、4つ形成されている。また、突出部24の内側にはレール本体21の内壁と外壁とを接続する穴が形成され、突出部24の内側とレール本体21の内側とは連通している。延伸部25は、突出部24のレール本体21とは反対側の端部から、突出部24の軸Ax2およびレール本体21の軸Ax1の双方に対し略垂直な方向へ筒状に延びるよう形成されている。ここで、延伸部25の内側と突出部24の内側とは連通している。接続部28は、延伸部25の突出部24とは反対側の端部に形成されている。本実施形態では、レール本体21に圧力検出部13が設けられている。圧力検出部13は、レール本体21の内部空間に露出する圧力センサ図示せずを有している。これにより、圧力検出部13は、レール本体21の内部の圧力を検出することができる。圧力センサで検出したレール本体21の内部の圧力に関する電気信号は、コネクタ14を経由して電子制御ユニット以下、ECUという15に伝送される。ECU15は、CPU、ROMおよびRAM等を有する小型のコンピュータであり、車両に取り付けられた各種センサからの信号等に基づき、車両に搭載された各種機器および装置類を制御することで車両を統合して制御する。図4Cに示すように、燃料噴射弁50は、ハウジング51、弁部材53、電磁駆動部54および電気コネクタ55等を有している。ハウジング51は、例えば金属により有底筒状に形成されている。ハウジング51の底部には、噴孔52が形成されている。ハウジング51の噴孔52とは反対側の端部は、燃料導入部を形成している。当該燃料導入部を経由して、ハウジング51の内部に燃料が導入される。弁部材53は、棒状に形成され、ハウジング51の内側に設けられている。弁部材53は、ハウジング51内で往復移動することにより噴孔52を開閉可能である。電磁駆動部54は、図示しない可動子、固定子およびコイル等を有している。可動子は、弁部材53の噴孔52とは反対側の端部に弁部材53と一体に設けられている。固定子は、ハウジング51の内側において可動子の弁部材53とは反対側に設けられている。コイルは、可動子および固定子の径外側に設けられている。また、固定子と可動子との間には、付勢部材が設けられており、可動子および弁部材53を噴孔52側に付勢している。電気コネクタ55は、樹脂により筒状に形成され、内部に端子を有している。当該端子は、電磁駆動部54のコイルに電気的に接続している。電気コネクタ55の端子を経由してコイルに電力が供給されると、コイルの周囲に磁界が生じる。これにより、可動子および固定子に磁気回路が形成され、固定子と可動子との間に磁気吸引力が生じる。そのため、可動子は弁部材53とともに固定子側に吸引される。その結果、弁部材53が開弁する。一方、コイルへの電力の供給が絶たれると、固定子と可動子との間の磁気吸引力が消滅し、可動子および弁部材53は、付勢部材の付勢力により噴孔52側へ付勢されて移動する。その結果、弁部材53が閉弁する。このように、電磁駆動部54へ供給する電力を制御することにより、弁部材53の駆動を制御することができる。図4Bに示すように、ワイヤーハーネス70は、第1コネクタ71、第2コネクタ75および導線76等を有している。第1コネクタ71は、樹脂により筒状に形成され、内部に端子を有している。第2コネクタ75は、樹脂により筒状に形成され、内部に端子を有している。導線76は、第1コネクタ71の端子と第2コネクタ75の端子とを電気的に接続している。また、ワイヤーハーネス70は、弾性を有する材料により形成され導線76を覆う保護チューブ77を有している。さらに、第1コネクタ71は、嵌合部72を有している。嵌合部72には、第1ピン73および第2ピン74が形成されている。図1および3に示すように、燃料噴射弁50は、ハウジング51の噴孔52とは反対側の端部、すなわち燃料導入部が燃料レール20の接続部28の内側に挿入されるようにして接続部28に接続される。なお、ハウジング51の噴孔52とは反対側の端部の外壁にはシール部材56が設けられている。これにより、ハウジング51の外壁と接続部28の内壁との間は、液密に保たれる。また、接続部28には、外壁から径外方向へ環状に延びる鍔部26が形成されている。さらに、燃料噴射弁50は、ハウジング51の噴孔52とは反対側の端部に設けられるクリップ60を有している。クリップ60は、例えば金属により形成され、回り止め部61および弾性変形部62を有している。燃料噴射弁50が接続部28に接続されるとき、クリップ60の回り止め部61は、鍔部26に形成された溝部27に入り込む。これにより、燃料噴射弁50は、接続部28に接続された状態において、軸を中心に回転することが規制されている。なお、燃料噴射弁50が接続部28に接続された状態では、電気コネクタ55は、延伸部25の軸Ax3に対しレール本体21側に位置している。ワイヤーハーネス70は、第2コネクタ75が燃料噴射弁50の電気コネクタ55の内側に挿入されるようにして電気コネクタ55に接続される。これにより、第2コネクタ75の端子と電気コネクタ55の端子とが電気的に接続する。燃料レール20は、突出部24のレール本体21とは反対側に設けられるブラケット30をさらに備えている。ブラケット30は、突出部24のレール本体21とは反対側に固定されている。ブラケット30は、レール本体21の軸Ax1に対し垂直な板状の取り付け部31を有している。取り付け部31には、取り付け部31を板厚方向に貫く第1穴32および第2穴33が形成されている。図3に示すように、第1穴32は、第2穴33よりも延伸部25の軸Ax3に近い位置に形成されている。ワイヤーハーネス70の第1コネクタ71は、嵌合部72の第1ピン73がブラケット30の第1穴32に嵌合するよう、かつ、第2ピン74が第2穴33に挿入されるようにして、ブラケット30に取り付けられている。ここで、第1ピン73の外壁には、第1ピン73の先端側に傾斜面をもつ環状の突起が複数形成されている。そのため、第1ピン73は、第1穴32に容易に嵌合させることができる一方、第1穴32から抜け出すことが規制される。第1コネクタ71は、ブラケット30に取り付けられた状態では、第2コネクタ75とは反対側の端部がレール本体21側に傾いている。すなわち、第1コネクタ71は、軸Ax4が延伸部25の軸Ax3に対し傾斜するよう設けられている図3参照。なお、圧力検出部13のコネクタ14も、軸が延伸部25の軸Ax3に対し傾斜するよう設けられている。図1~3に示すように、燃料レール20は、突出部24の延伸部25側の端部に設けられる固定部40をさらに備えている。固定部40は、突出部24の延伸部25側の端部からレール本体21の軸Ax1と平行な方向へ突出するよう、突出部24と一体に形成されている。固定部40には、延伸部25の軸Ax3と平行な方向へ固定部40を貫くボルト穴41が形成されている。図5に示すように、固定部40は、ボルト7をボルト穴41に挿通しシリンダヘッド3に螺合することにより、シリンダヘッド3に固定される。これにより、燃料レール20を含む燃料噴射装置10がシリンダヘッド3に取り付けられる。燃料噴射装置10がシリンダヘッド3に取り付けられた状態では、燃料噴射弁50のクリップ60の弾性変形部62に、延伸部25の鍔部26から、鉛直方向下側の力が作用している。そのため、燃料噴射弁50のハウジング51は、穴部4の段差面に押しつけられた状態となる。これにより、燃料噴射弁50の穴部4における位置が安定する。また、本実施形態では、延伸部25とレール本体21とが突出部24で接続されているため、燃料レール20燃料噴射装置10がシリンダヘッド3に取り付けられた状態では、レール本体21は、穴部4の燃焼室2とは反対側の端部が開口するシリンダヘッド3の端面シリンダヘッド3の上端面において、穴部4から突出部24の長さ分、面方向にオフセットされた位置に配置されることとなる。そのため、複数の突出部24間に所定の大きさの空間Sを確保することができる。よって、本実施形態では、燃料レール20と点火プラグ6とが前記端面上方において干渉することはない。ワイヤーハーネス70の第1コネクタ71には、電源16に接続する電源ハーネス17の端部が接続される。なお、ECU15は、電源16と電源ハーネス17との間に設けられており、電源16から電源ハーネス17を経由して燃料噴射弁50に供給する電力を制御する。これにより、ECU15は、燃料噴射弁50からの燃料の噴射を制御することができる。また、ECU15は、電源ハーネス17とは別の電源ハーネスで点火プラグ6に接続しており、点火プラグ6に供給する電力を制御する。これにより、ECU15は、点火プラグ6による燃料の点火を制御することができる。なお、図5Aでは、図が煩雑になることを避けるため、ECU15と点火プラグ6とを接続する電源ハーネスの図示を省略している。次に、燃料噴射装置10、および、その他装置の作動を説明する。まず、燃料供給源11から燃料が吐出されると、燃料が燃料配管12および流入口23を経由してレール本体21の内側に流入する。レール本体21の内側に流入した燃料は、複数の突出部24および延伸部25の内側を経由して4つの燃料噴射弁50のそれぞれに分配され、燃料噴射弁50の燃料導入部からハウジング51内部に導入される。これにより、ハウジング51の内部は、燃料で満たされた状態となる。ハウジング51の内部が燃料で満たされた状態で、ECU15が燃料噴射弁50の電磁駆動部54に電力を供給すると、弁部材53が開弁し、燃料が噴孔52から燃焼室2に噴射される。その後、ECU15が電磁駆動部54への電力の供給を停止すると、弁部材53が閉弁し、噴孔52からの燃料の噴射が停止する。ここで、ECU15が点火プラグ6に電力を供給すると、点火プラグ6の点火部に火花が生じ、燃料が点火する。上述の燃料噴射弁50からの燃料の噴射、および、点火プラグ6による燃料の点火が繰り返されることにより、エンジン1の運転が継続する。以上説明したように、本実施形態では、燃料レール20は、エンジン1の燃焼室2の上端の中央に設けられる複数の燃料噴射弁50に接続するよう、エンジン1に取り付けられることを想定している。すなわち、本実施形態の燃料レール20の取り付け対象であるエンジン1は、センター噴射式の内燃機関である。よって、燃料噴射弁50が収容される穴部4は、比較的深く形成されている。本実施形態では燃料レール20が延伸部25を備えているため、レール本体21の内側の燃料を、延伸部25を経由してエンジン1の穴部4の深い位置、つまり燃焼室2近傍に設けられる燃料噴射弁50に分配することができる。また、本実施形態では、延伸部25とレール本体21とが突出部24で接続されているため、燃料レール20がエンジン1に取り付けられた状態では、レール本体21は、穴部4の燃焼室2とは反対側の端部が開口するシリンダヘッド3の端面において、穴部4から突出部24の長さ分、面方向にオフセットされた位置に配置されることとなる。そのため、複数の突出部24間に所定の大きさの空間Sを確保することができる。よって、エンジン1の前後方向に並ぶよう形成される複数の穴部4の間に点火プラグ6等の他部材が設けられていても、当該他部材とレール本体21とが干渉するのを抑制することができる。また、燃料レール20と他部材との干渉を抑制することにより、燃料レール20の一部がエンジン1のシリンダヘッド3から大きく飛び出た状態となるのを防ぐことができる。なお、本実施形態の燃料レール20が取り付けられるエンジン1では前後方向に並ぶ複数の穴部4の間に点火プラグ6等を配置することができるため、エンジン1の左右方向、すなわち穴部4の並び方向に垂直な方向の体格を小さくすることができる。また、本実施形態の燃料噴射装置10は、燃料レール20と燃料噴射弁50とワイヤーハーネス70とを備えている。燃料噴射弁50は、噴孔52が形成されたハウジング51、当該ハウジング51内で往復移動することにより噴孔52を開閉可能な弁部材53、当該弁部材53を駆動する電磁駆動部54、および、当該電磁駆動部54に接続される電気コネクタ55を有し、ハウジング51の噴孔52とは反対側の端部が燃料レール20の接続部28に接続し、エンジン1の穴部4に収容される。ワイヤーハーネス70は、電源16に接続する電源ハーネス17の端部が接続される第1コネクタ71、燃料噴射弁50の電気コネクタに接続される第2コネクタ75、および、第1コネクタ71と第2コネクタ75とを接続する導線76を有している。燃料噴射装置10は、上述の燃料レール20を用いている。したがって、燃料レール20と他部材との干渉を抑制することができる。また、本実施形態では、ワイヤーハーネス70は、第1コネクタ71が突出部24のレール本体21とは反対側に位置するよう設けられている。そのため、エンジン1の複数の穴部4の間に点火プラグ6等の他部材が設けられていても、燃料噴射装置10をエンジン1に取り付けるとき、あるいは、取り付けた後、他部材と第1コネクタ71とが干渉するのを抑制することができる。また、本実施形態では、燃料レール20の突出部24のレール本体21とは反対側に設けられるブラケット30をさらに備えている。そして、本実施形態では、ワイヤーハーネス70は、第1コネクタ71がブラケット30に取り付けられるようにして設けられている。これにより、エンジン1の運転時等、燃料レール20に対する第1コネクタ71の相対位置が変化するのを抑制することができる。そのため、第1コネクタ71と電源ハーネス17の端部との接続状態を良好に保つことができる。したがって、燃料噴射弁50の電磁駆動部54への通電を安定して行うことができる。また、第1コネクタ71がブラケット30に取り付けられることにより、エンジン1の運転時等、燃料噴射弁50の電気コネクタ55に接続された第2コネクタ75に対する第1コネクタ71の相対位置が変化するのを抑制することができる。そのため、第1コネクタ71と第2コネクタ75とを接続する導線76に繰り返し応力が生じるのを抑制することができる。したがって、導線76の断線等を抑制することができる。また、本実施形態では、第1コネクタ71は、ブラケット30に嵌合可能な嵌合部72を有している。そのため、第1コネクタ71を嵌合によりブラケット30に取り付けることができる。したがって、第1コネクタ71のブラケット30への取り付け、および、ブラケット30からの取り外しを容易に行うことができる。また、本実施形態では、燃料噴射弁50は、電気コネクタ55が燃料レール20の延伸部25の軸Ax3に対しレール本体21側に位置するよう設けられている。そのため、レール本体21の軸Ax1と平行な方向に並ぶ複数の延伸部25の間に所定の大きさの空間を確保することができる。よって、複数の延伸部25の間に点火プラグ6等の他部材を容易に配置することができる。また、本実施形態では、ワイヤーハーネス70は第1コネクタ71が突出部24のレール本体21とは反対側に位置するよう設けられ、かつ、燃料噴射弁50は電気コネクタ55が燃料レール20の延伸部25の軸Ax3に対しレール本体21側に位置するよう設けられている。そのため、第1コネクタ71と第2コネクタ75とは、延伸部25の軸上の点を挟んで対称な位置に配置されている。これにより、第1コネクタ71と第2コネクタ75とを接続する導線76は、ねじれるようにして変形し、延伸部25と当接または摺動可能な状態となっている。しかしながら、本実施形態では、ワイヤーハーネス70は、弾性を有する材料により形成され導線76を覆う保護チューブ77を有している。したがって、保護チューブ77により、延伸部25との当接または摺動等による損傷から導線76を保護することができる。また、本実施形態では、第1コネクタ71は、筒状に形成され、軸Ax4が延伸部25の軸Ax3に対し傾斜するよう設けられている。本実施形態では第1コネクタ71が燃料レール20の突出部24のレール本体21とは反対側に設けられる構成のため、第1コネクタ71の電源ハーネス17側の端部は、レール本体21側に傾いた状態となる。これにより、第1コネクタ71に接続する電源ハーネス17の取り回しを容易にすることができる。また、本実施形態では、突出部24と一体に形成され、エンジン1に固定される固定部40をさらに備えている。そのため、燃料レール20がエンジン1に取り付けられた状態において、延伸部25のエンジン1に対する位置が安定する。これにより、接続部28と燃料噴射弁50との接続状態を良好に保つことができ、接続部28からの燃料漏れおよび燃料噴射弁50先端のエンジン1シリンダヘッド3との接触によるダメージを防止できる。他の実施形態本発明の他の実施形態では、ワイヤーハーネスは、第1コネクタが突出部のレール本体とは反対側以外の位置に位置するよう設けられていてもよい。また、本発明の他の実施形態では、燃料レールはブラケットを備えていなくてもよい。この場合、ワイヤーハーネスの第1コネクタは固定されていなくてもよい。また、本発明の他の実施形態では、第1コネクタは、ブラケットに嵌合可能な嵌合部を有していなくてもよい。また、本発明の他の実施形態では、燃料噴射弁は、電気コネクタが延伸部の軸に対しレール本体とは反対側に位置するよう設けられていてもよい。また、燃料噴射弁は、電気コネクタが延伸部の軸に対し、レール本体側またはレール本体とは反対側以外の位置に位置するよう設けられていてもよい。また、ワイヤーハーネスは、弾性を有する材料により形成された保護チューブを有していなくてもよい。また、本発明の他の実施形態では、第1コネクタは、軸が延伸部の軸に対し平行となるよう設けられていてもよい。また、本発明の他の実施形態では、内燃機関に固定される固定部は、延伸部と一体に形成されていてもよい。もしくは、固定部は、突出部および延伸部の両方と一体に形成されていてもよい。また、固定部は、燃料レールを構成する部位のどの箇所に形成されていてもよい。また、本発明の他の実施形態では、燃料レールに圧力検出部が設けられていなくてもよい。また、燃料噴射弁はクリップを有していなくてもよい。また、本発明の他の実施形態では、延伸部は、軸が直線状となる厳密な円筒状に限らず、軸が湾曲あるいは屈曲するような筒状に形成されていてもよい。すなわち、燃料噴射弁が収容される内燃機関の穴部の形状に合わせ、延伸部の形状を変更してもよい。また、本発明の他の実施形態では、燃料レールは、突出部、延伸部および接続部を、4つに限らず、2つ、3つ、または、5つ以上備えることとしてもよい。すなわち、取り付け対象の内燃機関の燃焼室の数または燃料噴射弁の数に合わせ、突出部、延伸部および接続部の数を増減してもよい。本発明の燃料レールおよび燃料噴射装置は、センター噴射式の内燃機関に限らず、サイド噴射式の内燃機関に取り付けることとしてもよい。また、本発明の燃料レールおよび燃料噴射装置は、ガソリンエンジンに限らず、ディーゼルエンジンに適用することもできる。このように、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の形態で実施可能である。