"分離フィルムがそれぞれのユニットセルの間に配置される状態に、ユニットセルが連続して積層される、積層/折り畳み型電極アセンブリを製造するための折り畳み装置であって、当該折り畳み装置は、予め定められた間隔で分離フィルムの頂上に配置されたプレート形状のユニットセルを有する、ウェブを供給するためのウェブ供給ユニットと、分離フィルムがそれぞれの前記ユニットセルの間に介在される状態で前記ユニットセルが連続して積層されるように、前記ウェブの前記ユニットセルの最初の一つを保持しつつ、前記ユニットセルを回転させる、巻きジグと、前記ウェブの進行方向に垂直な方向Y軸方向の巻きジグの回転シャフトの位置を補正するためのY軸方向回転シャフト補正ユニットと、を備え、前記Y軸方向回転シャフト補正ユニットは、巻き中の前記ウェブの垂直振幅を最小化するために、周期的に、前記ウェブの進行方向X軸に垂直な方向Y軸に回転シャフトの位置を変える、折り畳み装置。前記ユニットセルは、バイセルまたはフルセルである、請求項1に記載の折り畳み装置。前記分離フィルムが、それぞれのユニットセルの寸法に対応する長さを有する間隔を空けた領域を有するように、前記ユニットセルは分離フィルムに配置され、なぜなら、いずれのユニットセルも、前記ユニットセルの最初の一つに近接した前記分離フィルムの領域には配置されないからであり、並びに前記間隔を空けた領域は、前記それぞれのユニットセルの間の電気的分離を維持するため、折り畳み中に、前記ユニットセルの最初の一つの前面及び裏面を包む、請求項1に記載の折り畳み装置。前記ユニットセルが前記バイセルである場合、異なる種類のバイセルが前記バイセルのそれぞれの下側端部で互いに近接するように、前記バイセルは前記分離フィルムに配置される、請求項2に記載の折り畳み装置。前記ユニットセルが前記フルセルである場合、異なる電極表面が前記フルセルのそれぞれの下側端部で同じ表面前面と向かい合うように、前記フルセルは前記分離フィルムに配置される、請求項2に記載の折り畳み装置。前記巻きジグは、前記ユニットセルの一つの上側端部及び前記ユニットセルの一つに対応する前記分離フィルムの下側端部で前記ウェブを固定的に保持するように構成される、請求項1に記載の折り畳み装置。前記ウェブの上方向位置または下方向位置が変えられた場合、前記回転シャフトのY軸位置はその変化をオフセットする方向に変えられる、請求項1に記載の折り畳み装置。前記ウェブの進行方向X軸方向の前記巻きジグの前記回転シャフトの位置を補正するため、X軸方向回転シャフト補正ユニットをさらに備える、請求項1に記載の折り畳み装置。X軸方向回転シャフト補正ユニットは、プレート形状のユニットセルの巻き中に引き起こされるウェブのX軸速度Vxの変化を補正するため前記回転シャフトの位置を周期的に変化させ、それにより前記ウェブの張力を均一に維持する、請求項8に記載の折り畳み装置。前記巻きジグの前記回転シャフトのX軸方向の位置の補正及びY軸方向の位置の補正が同時に実行される、請求項8に記載の折り畳み装置。前記巻きジグの前記回転シャフトの位置の補正が、巻き中に、X軸方向が長軸で、且つ、Y軸方向が短軸の、楕円形状で実行される、請求項10に記載の折り畳み装置。前記Y軸方向の回転シャフト補正ユニットは、相互接続された可変回転構造を有するように構成される、請求項1に記載の折り畳み装置。前記Y軸方向の回転シャフト補正ユニット及び前記X軸方向の回転シャフト補正ユニットは、相互接続された可変回転構造を有するように構成される、請求項8に記載の折り畳み装置。請求項1から13のいずれか一項に記載の折り畳み装置を使用して製造される積層-折り畳み型電極アセンブリ。請求項14に記載の電極アセンブリを備える二次電池。したがって、本願発明は、上の問題及びまだ解決されていない他の問題を解決するためになされた。具体的には、本願発明の対象は、折り畳み装置を提供することであり、ここで、工程効率を改善するため、折り畳み工程中のユニットセルからの電極活性材料の分離又はダストの発生を防止するために、Y軸方向の巻きジグの回転シャフトの位置を補正するためのY軸回転シャフト補正ユニットが、含まれており、それにより、品質の向上した電極アセンブリを製造することである。本願発明の一つの態様によれば、上の及び他の目的は、分離フィルムがそれぞれのユニットセルの間に配置される状態で、ユニットセルが連続的に積まれる、スタック/折り畳み型電極アセンブリを製造するための折り畳み装置の提供により達成されることができ、その折り畳み装置は、予め定められた間隔で分離フィルムの頂上に配置されたプレート形状のユニットセルを有する、ウェブを供給するためのウェブ供給ユニット、分離フィルムがユニットセルの間に介在される状態でユニットセルが連続的に積まれるようにして、ウェブのユニットセルの最初の一つを保持する一方、ユニットセルを回転させる、巻きジグ、並びに、ウェブの進行方向に垂直な方向Y軸方向の巻きジグの回転シャフトの位置を補正するためのY軸方向回転シャフト補正ユニットを含み、ここで、Y軸方向回転シャフト補正ユニットは、巻き中にウェブの垂直振幅を最小化するために、ウェブの進行方向X軸に垂直な方向Y軸に回転シャフトの位置を周期的に変える。本願発明による折り畳み装置は、ウェブの進行方向に垂直な方向Y軸方向の巻きジグの回転シャフトの位置を補正するためのY軸方向回転シャフト補正ユニットを含むので、ウェブの進行方向X軸に垂直な方向Y軸の回転シャフトの位置を周期的に変化させることが可能であり、それにより巻き中にウェブの垂直振幅を最小化させることが可能である。好ましくは、ユニットセルは、バイセル二セル又はフルセル完全セルである。バイセル及びフルセルの構築及びそれを使用する電極アセンブリの製造方法は、本特許出願の出願人の名前で出願された韓国特許出願第2001-0082058号明細書、第2001-0082059、及び第2001-0082060で開示されている。ユニットセル単位セルとしてのフルセルは、カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有するセルである。すなわち、フルセルは、それらの両端に配置されるカソード及びアノードを有するセルである。フルセルは、カソード/セパレータ/アノードの単位構造に追加して、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有してもよい。複数のフルセルを使用する二次電池を構成するため、フルセルは、分離フィルムがそれぞれのフルセルの間に配置され、フルセルのカソードとアノードが互いに向かいあうような状態に積まれなければならない。また、ユニットセルとしてバイセルは、それらの両端に配置された同じ電極を有するセルである。例えば、バイセルは、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードの単位構造またはアノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有してもよい。この明細書において、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードの構造を有するセルは、C型バイセルとして言及され、アノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの構造を有するセルは、A型バイセルとして言及される。すなわち、それらの両端に配置されているカソードを有するセルは、C型バイセルとして言及され、そしてそれらの両端に配置されているアノードを有するセルは、A型バイセルとして言及される。バイセルを構成するカソード、アノード、及びセパレータの数は、バイセルはそれらの両端に配置されている同じ電極を有する限り、特に制限されない。複数のバイセルを使用する二次電池を構成するために、バイセルは、分離フィルムがそれぞれのバイセルの間に配置され、C型バイセル及びA型バイセルが互いに向かい合うような状態に積まれなければならない。フルセル及びバイセルは、セパレータがカソードとアノードの間に配置される状態でカソード及びアノードを結合することにより製造される。そのような結合方法の好ましい例は、熱溶接方法である。フルセル及びバイセルにおいて、例えば、カソードは、カソード活性材料、導電剤、及び結合剤の混合物を、カソード電流コレクタの両主面に、塗布し、乾燥し、そして押圧することにより、提供される。充填剤が必要に応じて混合物に添加されてもよい。通常、カソード電流コレクタは、3から500μmの厚みを有する。カソード電流コレクタは、カソード電流コレクタが高い導電性を示す一方、カソード電流コレクタが適用される電池のいかなる化学変化をも誘発しない限り、特に制限されない。例えば、カソード電流コレクタは、カーボン、ニッケル、チタン、または銀から製造されてもよい。代わりに、カソード電流コレクタは、その表面がカーボン、ニッケル、チタン、または銀で処理されるアルミニウムまたはステンレス鋼から製造されてもよい。カソード電流コレクタは、カソード活性材料の接着強度を増大させるように、それらの表面で形成されるマイクロ不均一パターンを有することができる。カソード電流コレクタは、例えば、フィルム、シート、ホイル、ネット、有孔ボディ、フォームボディ、及び不織布ボディのような、様々な形態で構成されることができる。カソード活性材料は、例えば、リチウムコバルト酸化物LiCoO2またはリチウムニッケル酸化物LiNiO2または、1つまたはそれ以上の遷移金属により置換された化合物;化学式Li1xMn2-xO4ここで、x=0から0.33により表されるリチウムマグネシウム酸化物、例えば、LiMnO3、LiMn2O3、またはLiMnO2のような、リチウムマグネシウム酸化物;リチウム銅酸化物Li2CuO2;例えばLiV3O8、LiFe3O4、V2O5またはCu2V2O7のような、バナジウム酸化物;化学式LiNi1-xMxO2ここで、M=Co,Mn,Al,Cu,Fe,Mg,B,またはGa,及びx=0.01から0.3により表されるNi-サイトのリチウムニッケル酸化物、または化学式LiMn2-xMxO2ここで、M=Co,Ni,Fe,Cr,Zn,又はTa,x=0.01から0.1又は化学式Li2Mn3MO8ここで、M=Fe,Co,Ni,Cu,またはZnにより表されるリチウムマグネシウム合成物;アルカリ土類金属イオンにより部分的に置換される化学式のLiを有するLiMn2O4;ジスルフィド化合物;またはFe2MoO43,のような、層状の化合物であってもよいが、それには限られない。導電剤は、導電剤がカソード活性材料を含む化合物の総重量を基に1から50重量を占めるように、通常追加される。導電剤は、導電剤が高い導電性を示す一方導電剤がそれが適用される電池のいかなる化学変化をも誘発しない限り、特に制限されない。例えば、自然グラファイトまたは人工グラファイトのような、グラファイト;カーボンブラック、例えばカーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンketjenブラック、チャネルブラック、ファーナスブラック、ランプブラック、またはサマーブラック;導電性繊維、例えばカーボンファイバーまたは金属ファイバー;金属粉末、例えばカーボンフルオライド粉末、アルミニウム粉末、またはニッケル粉末;導電性ウィスカ、例えば、酸化亜鉛またはチタン酸カリウム;導電性金属酸化物、例えば酸化チタン;またはポリフェニレン誘導体が導電剤として使用されることができる。結合剤は、活性材料及び導電剤の間で結合すること及び電流コレクタで結合することを助ける化学成分である。結合剤は、通常、カソード活性材料を含む化合物の総重量を基に1から50重量の量で、添加される。結合剤の例として、ポリビニリデンフッ化物、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロースCMC、スターチ、ヒドロキシプロピルセルロース、再生セルロース、ポリビニルピロリドン、テトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン-ジアンテトラポリマーEPDM、スルホン酸化EPDM、スチレンブタジエンゴム、フルオロゴム、及び様々なコポリマーが使用されることができる。充填剤は、カソードの拡大を抑制するために使用される任意選択の化学成分である。加えられる電池に化学変化を起こさず、繊維質材料から作られる限り、充填剤に特に限定はない。充填剤の例示としては、オレフィンポリマー、例えばポリエチレン及びポリプロピレン;及び、繊維質材料、例えばガラスファイバー及びカーボンファイバーが使用されることができる。他方、アノードは、アノード電流コレクタに、アノード活性材料を加え、乾燥し、押圧することにより、提供される。前に記載されている導電剤及び結合剤は、必要に応じてアノード活性材料に選択的に追加されることができる。通常、アノード電流コレクタは、3から500μmの厚みを有する。アノード電流コレクタは、高い伝導性を示す一方、アノード電流コレクタは、追加される電池の化学的変化を誘発しない限りにおいて、アノード電流コレクタは特に限定されない。例えば、アノード電流コレクタは、銅、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル、チタン、またはプラスチックカーボンから作られることができる。代わりに、アノード電流コレクタは、その表面が炭素、ニッケル、チタン、または銀またはアルミニウムカドミウム合金で処理される同またはステンレス鋼から作られることができる。カソード電流コレクタと同じ方法で、アノード電流コレクタは、アノード活性材料の接着強度を増加させるように、その表面で形成されるマイクロ不均一パターンを有することができる。アノード電流コレクタは、例えば、フィルム、シート、ホイル、ネット、有孔ボディ、フォームボディ、及び不織布ボディのような、様々な形態で構成されることができる。アノード活性材料として、例えば、カーボン、例えば非黒鉛化炭素または黒鉛ベースの炭素;金属複合酸化物、例えば、LixFe2O30≦x≦1,LixWO20≦x≦1,SnxMe1-xMe’yOzMe:Mn,Fe,Pb,Ge;Me’:Al,B,P,Si,周期表の1,2及び3属の元素,ハロゲン;0≦x≦1;1≦y≦3;1≦z≦8;リチウム金属;リチウム合金;シリコンベースの合金;錫ベースの合金;金属酸化物、例えばSnO,SnO2,PbO,PbO2,Pb2O3,Pb3O4,Sb2O3,Sb2O4,Sb2O5,GeO,GeO2,Bi2O3,Bi2O4,またはBi2O5;導電性ポリマー、例えばポリアセチレン;またはLi-Co-Niベースの材料を使用することができる。セパレータは、カソードとアノードの間に配置される。セパレータとしては、例えば、高いイオン透過性及び高い機械的強度を示す絶縁性薄膜が使用されることができる。セパレータは通常0.01から10μmの孔直径及び5から300μmの厚みを有する。セパレータの材料としては、化学的耐性及び疎水性を示す、オレフィンポリマー、例えばポリプロピレン、ガラスファイバー、またはポリエチレンから作られた例えば、シートまたは不織布が使用される。固体電解質、例えばポリマーが、電解質として使用される場合、固体電解質は、セパレータとして作用することができる。本願発明に使用される分離フィルムは、セパレータと同じ材料またはセパレータとは異なる材料から形成されることができる。積層/折り畳み電極アセンブリが、ユニットセルとして上で述べられた構造のフルセルまたはバイセルを使用して構成された場合、分離フィルムがユニットセルのそれぞれの寸法に対応する長さを有する間隔を空けた領域を有し、いずれのユニットセルもユニットセルの最初の一つに近接する分離フィルムの領域に配置されず、間隔を空けた領域は、それぞれのユニットセルの間の電気的分離を維持するため、折り畳み中に、ユニットセルの最初の一つの前面及び裏面を包むように、ユニットセルは分離フィルムに配置されることができる。最初に、ユニットセルは、長いシート型の連続的な分離フィルムに配置される。分離フィルムが、ユニットセルを積層するために、分離フィルムの長手方向に連続的に折り畳まれる場合、電極アセンブリは、ユニットセルの間の電気的隔離が分離フィルムにより達成される構造を有するように製造される。好ましい例において、電極アセンブリがバイセルを使用して製造される場合、異なる種類のバイセルがバイセルのそれぞれの下側端部に互いに近接されるように、バイセルは分離フィルムに配置されることができ、それにより、カソード/アノード/カソード/アノードの構造を有する電極アセンブリを製造する。分離フィルムは、ユニットセルのそれぞれの寸法に対応する長さを有する間隔の空いた領域を有することができ、いずれのユニットセルもユニットセルの最初の一つに近接する分離フィルムの領域に配置されず、そして間隔の空いた領域は、折り畳み中に、それぞれのユニットセルの間で電気的分離を維持するため、ユニットセルの最初の一つの前面を包む。この明細書において、折り畳みの前にユニットセルが分離フィルムに配置される場合、分離フィルムに接触するユニットセルの主表面は裏面として定義され、ユニットセルの他の主表面は前面として定義される。別の好ましい例において、電極アセンブリがフルセルを使用して製造される場合、フルセルは、分離フィルムに配置されることができ、異なる電極表面が、フルセルのそれぞれの下側端部の同じ表面前面と向かい合い、それにより、カソード/アノード/カソード/アノードの構造を有する電極アセンブリを製造する。分離フィルムは、ユニットセルのそれぞれの寸法に対応する長さを有する間隔のあいた領域を有することができ、いずれのユニットセルもユニットセルの最初の一つに近接する分離フィルムの領域に配置されず、そして間隔の空いた領域は、折り畳み中に、それぞれのユニットセルの間で電気的分離を維持するため、ユニットセルの最初の一つの前面を包む。好ましい例において、ユニットセル、例えばフルセルまたはバイセルが、分離フィルムに配置される場合、ユニットセルは、容易な折り畳みのため分離フィルムに取り付けられることができる。そのような取り付けは、熱溶接により達成されることができる。本願発明による折り畳み装置において、巻きジグの構造は、曲げ軸がウェブの最初のユニットセルを固定的に保持するように構成されている限り、特に制限されない。例えば、巻きジグは、ユニットセルの一つの上側端部で及びユニットセルの一つに対応する分離フィルムの下側端部で、ウェブを固定的に保持するように構成されることができる好ましい例において、ウェブの上方向または下方向位置が変えられる場合、回転シャフトのY軸位置はその変化をオフセット相殺する方向に変えられることができ、それにより、巻き中にウェブの垂直振幅を除去する。ウェブは、Y軸方向に周期的に震えるかまたはフラッターを起こしうる。結果的に、回転シャフトのY軸位置もまた、ウェブのそのような変化に基づいて周期的に変化されてもよい。状況により、折り畳み装置は、ウェブの進行方向X軸方向の巻きジグの回転シャフトの位置を補正するため、X軸方向回転シャフト補正ユニットをさらに含むことができる。構造の例として、X軸方向回転シャフト補正ユニットは、プレート形状のユニットセルの巻き中に引き起こされるウェブのX軸速度Vxの変化を補正するため回転シャフトの位置を周期的に変化させることができ、それによりウェブの張力を均一に維持する。詳しくは、Vxは、ウェブ供給ユニットでの速度である。ウェブ供給ユニットでのX軸速度は、ウェブ供給ユニットと巻きジグの間の張力を均一的に維持するために均一でなければならない。例えば、ウェブのX軸速度Vxの変化を補正するため理論的に計算された補正量は、180度の周期を有する関数として明らかに現れることができる。しかしながら、実際には、微分されることができない点、すなわち、異なる傾き値を有する点が、180度あたりに起こる。変位の微分値が速度であるので、速度が急激に変化する点が起こる。結果として、加速度は図7に示されるように急激に変化され、ジャーク急動の増加の結果をもたらす。巻きジグまたはユニットセルが円柱状の形状で回転運動を実行しないがプレート形状では回転運動を実行するのでこれが起こる。すなわち、巻き中に生成されたウェブのX軸速度Vxは、sinθに理論的には比例しうる。しかしながら、実際には、最大値は、θ=90度の場合には現れずに、θ=約80度で現れる。これは、なぜならば最大値は、回転運動を実行する円に正接する部分で得られるからである。したがって、巻きジグが理論的に計算された補正量に基づいてX軸方向で補正される場合においては、もしプロセスがあらかじめ定められた速度以上で実行されて、回転シャフト補正ユニットがより高いトルクを有するように回転シャフト補正ユニットのデザインを変えることが必要となる結果となれば、過剰な負荷が装置に加えられる。他方で、理論的に計算された補正量が、類似の変位値を有する周期的な関数に変えられる場合には、一方で微分されることができない点は起こらない。さらに、たとえ回転速度が増加しても、過剰な負荷は装置に加えられず、そしてデザインの変化なしにプロセス効率を改善することが可能になる。図8を参照すると、微分は、補正量グラフのすべての位置で可能であり、速度及び加速度グラフの両方が連続である。また、ジャークは、あらかじめ定められた範囲からは、外れない。巻きジグの回転シャフトのX軸方向の位置の補正及びY軸方向の位置の補正が同時に実行されることができる。この場合、巻きジグの回転シャフトの位置の補正が、巻き中にX軸方向が長軸で、且つ、Y軸方向が短軸の、楕円形状で実行されることができる。Y軸方向の回転シャフト補正ユニット及びX軸方向の回転シャフト補正ユニットは垂直変化量を補正することができる限り、Y軸方向の回転シャフト補正ユニット及びX軸方向の回転シャフト補正ユニットの両方が、使用されることができる。好ましくは、Y軸方向の回転シャフト補正ユニット及びX軸方向の回転シャフト補正ユニットは、相互接続された可変回転構造を有するように構成される。可変回転構造の好ましい例は、回転偏心ローラ、及び偏心ローラの回転運動を直線運動に変換するための可変クランクを含むことができる。本願発明の別の態様によれば、上述の構造を有する折り畳み装置を使用して製造された積層-折り畳み型電極アセンブリを含む二次電池が提供される。二次電池の代表的な例は、リチウムイオンを媒質として使用するリチウム二次電池であることができる。リチウム塩含有、非水電解質は、非水電解質及びリチウムからなる。非水電解質として、非水電解溶液、固体電解質、又は無機固体電解質が使用されることができる。非水電解溶液の例としては、非プロトン有機溶媒、例えば、N-メチル-2-ピロリジノン、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ガンマブチロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロキシフランク、2-メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、1,3-ジオキソラン、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、ジオキソラン、アセトニトリル、ニトロメタン、メチルギ酸、メチルアセテート、リン酸トリエステル、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、メチルスルホラン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、エーテル、メチルプロピオネート及びエチルプロピオネートから作られることができることが挙げられる。有機固体電解質の例としては、ポリエチレン誘導体、ポリエチレン酸化物誘導体、ポリプロピレン酸化物誘導体、リン酸エステルポリマー、ポリアジテーションリジン、ポリエステル硫化物、ポリビニルアルコール類、ポリビニリデンフッ化物、及びイオン解離基含有ポリマーから作られることが挙げられる。無機固体電解質の例としては、リチウムの窒化物、ハロゲン化物及び硫酸塩[エステル]、例えば、Li3N,LiI,Li5NI2,Li3N-LiI-LiOH,LiSiO4,LiSiO4-LiI-LiOH,Li2SiS3,Li4SiO4,Li4SiO4-LiI-LiOH,及びLi3PO4-Li2S-SiS2から作られることが挙げられる。リチウム塩は、上に述べられた、非水電解質にすぐに溶解可能な材料であり、例えば、LiCl,LiBr,LiI,LiClO4,LiBF4,LiB10Cl10,LiPF6,LiCF3SO3,LiCF3CO2,LiAsF6,LiSbF6,LiAlCl4,CH3SO3Li,CF3SO3Li,CF3SO22NLi,クロロボランリチウム、低級脂肪族カルボン酸リチウム、リチウムテトラフェニルホウ酸、及びイミドが挙げられる。追加的に、充電及び放電特性及び難燃性を改善するため、例えば、ピリジン、トリエチルホスファイト、トリエタノールアミン、環状エーテル、エチレンジアミン、n-グリム、ヘキサリン酸トリアミド、ニトロベンゼン誘導体、硫黄、キノンイミンダイ類、N-置換オキサゾリジノン、N,N置換イミダゾリジン、エチレングリコールジアルキルエーテル、アンモニウム塩、ピロール、2-メトキシエタノール、アルミニウムトリクロライド等が非水電解質に追加されることができる。状況により、不燃性を与えるために、非水電解質は、さらに、ハロゲン含有溶媒、例えばカーボンテトラクロライド及びエチレントリフルオライドを含むことができる。さらに、高い温度の貯蔵特性を改善するため、非水電解質は、追加的に二酸化炭素ガスを追加することができる。一方、リチウム二次電池は、電極アセンブリの形状並びにバッテリーケースの構造及び形状を基に、円柱状電池、角錐状電池、又はポーチ形状の電池として分類されることができる。それらの間で、本願発明は、折り畳み中の問題を有する、ポーチ形状の電池に適切に適用されることができる。前に記載したように、ポーチ形状の電池は、金属層及び樹脂層を含むラミネートシートから形成される、ポーチ形状の電池ケースに取り付けられた電極アセンブリを有するバッテリーである。通常、アルミニウムラミネートシートから形成されたケースが広く使用される。電極アセンブリを使用する二次電池の製造方法が、本願発明が関連する分野で周知であるので、それらの詳細な説明は省略される。本願発明の上の及び他の目的、特徴及び他の利益は、添付の図面を併用して以下の詳細な説明からより明らかに理解される。ここで、本願発明の例示的な実施形態が添付の図面を参照して詳細に記載される。しかしながら、本願発明の範囲は、例示された実施形態に限定されることはないことが留意されるべきである。図1は、本願発明の実施形態による折り畳み装置を示す斜視図である。この図面を参照すると、折り畳み装置900は、予め定められた間隔で分離フィルム116の頂上に配置されたプレート形状のユニットセル112を有する、ウェブ110を供給するためのウェブ供給ユニット100、分離フィルム116がそれぞれのユニットセル112の間に介在される状態でユニットセル112が連続的に積まれるようにして、ウェブ110のユニットセル112の最初の一つを保持する一方、ユニットセル112を回転させる、巻きジグ200、ウェブの進行方向に垂直な方向Y軸方向の巻きジグ200の回転シャフトの位置を補正するためのY軸方向回転シャフト補正ユニット300、並びに、ウェブ100の進行方向X軸方向の巻きジグ200の回転シャフトの位置を補正するため、X軸方向回転シャフト補正ユニット400、を含む。また、Y軸方向回転シャフト補正ユニット300は、巻き中にウェブ110の垂直振幅を最小化させるためにウェブの進行方向X軸に垂直な方向Y軸の回転シャフトの位置を周期的に変化させる。巻きジグ200は、ユニットセル112の一つの上側端部及びユニットセル112の一つに対応する分離フィルム114の下側端部を、固定的に保持するように構成される。分離フィルム114の上方向または下方向の位置が変えられる場合、回転シャフトのY軸位置がそのような変化をオフセットする方向に変えられる。X軸方向回転シャフト補正ユニット400は、プレート形状のユニットセル112の巻き中に引き起こされるウェブ110のX軸速度Vxの変化を補正するため回転シャフトの位置を周期的に変化させることができ、それによりウェブ110の張力を均一に維持する。結果的に、巻きジグ200の回転シャフトのX軸方向の位置の補正及びY軸方向の位置の補正が同時に実行される。巻きジグ200の回転シャフトの位置の補正が、巻き中にX軸方向が長軸で、且つ、Y軸方向が短軸の、楕円形状で実行される。図2及び図3は、フルセルを巻くことにより製造された積層/折り畳み型電極アセンブリの例示的構造、並びに積層/折り畳み型電極アセンブリを製造するためフルセルを巻く工程を示す典型図である。これらの図面を参照すると、フルセル10,11,12,13,及び14のそれぞれは、連続的配置されるカソード/セパレータ/アノードをユニットセルとして有し、重畳され、そして、分離フィルム20が重畳されたフルセルの間に配置される。その分離フィルム20は、それぞれのフルセルを包むため単位長さを有する。分離フィルム20は、それぞれのフルセルを中間プルセル10から最も外側のフルセル14まで引き続いて巻くために全ての単位長さで内側に折り畳まれて、分離フィルム20は重畳されたフルセルの間に配置されるようにする。分離フィルム20の端部は、熱的に溶接されるか、又は接着テープ25が分離フィルム20の端部に取り付けられる。また、カソード及びアノードは、カソード活性材料及びアノード活性材料が電極シートの各主面に追加されるように構成される。しかしながら、便利のために、カソード活性材料及びアノード活性材料は、図2及び3には示されていない。上述の構造の積層/折り畳み型電極アセンブリは、長い分離フィルム20にフルセル10,11,12,13,及び14を配置すること、並びに、フルセル10,11,12,13,及び14を分離フィルム20の一端部21から連続して巻くことにより製造される。ユニットセルとしてのフルセル10,11,12,及び13,14の配置において、第1フルセル10及び第2フルセル11は、少なくとも1つのフルセルに対応する距離に互いから間隔を空けている。したがって、巻き中、第1フルセル10の外側表面は分離フィルム20により完全に包まれ、そして第1フルセル10の下側端部電極アノードは、第2フルセルの上側端部電極カソードと接触する。第2フルセル11の後、フルセル12,13,及び14を包むために、分離フィルム20の長さは、巻くことによる連続的な積層が実行される間、増加される。この理由のため、フルセルは、それらの間の距離が巻き方向で連続的に増加されるように、配置される。また、フルセル10,11,12,13,及び14は、カソード及びアノードが巻き中に積層されたフルセルの間の境界で互いに向かい合うように構成される。結果的に、第1フルセル10及び第2フルセル11は、上側端部電極としてカソードをそれぞれ有するフルセルであり、第3フルセル12は、上側端部電極としてアノードを有するフルセルであり、第4フルセル13は、上側端部電極としてカソードを有するフルセルであり、そして第5セル14は上側端部電極としてアノードを有するフルセルである。すなわち、それぞれが上側端部電極としてカソードを有するフルセル11及び13、並びにそれぞれが上側端部電極としてアノードを有するフルセル12及び14が、第1フルセル10を除いて、交互に配置される。一方、示されてはいないが、バイセルがユニットセルとして使用される場合、バイセルは、バイセルが2バイセルごとに交互に配置されるように提供される。図4は、積層/折り畳み型電極アセンブリを製造するためバイセルを巻く工程を示す典型図である。図4を参照すると、それぞれが、ユニットセルとして、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードまたは連続的に配置されるアノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードを有する、バイセル30,31,32,33,及び34は、分離フィルム40に配置され、バイセル30,31,32,33,及び34は、積層/折り畳み型電極アセンブリを製造するため、第1バイセル30から連続的に巻かれる。ユニットセルとしてのバイセル30,31,32,33,及び34の配置において、第1バイセル30及び第2バイセル31は、少なくとも1つのバイセルに対応する距離だけ互いから間隔を空けている。したがって、巻き中、第1バイセル30の外側表面は、分離フィルム40により完全に包まれており、次いで、第1バイセル30の下側電極アノードは、第2バイセル31の上側電極カソードと接触する。第2バイセル31の後、バイセル30,31,32,33,及び34を包むための分離フィルム40の長さは、巻くことにより実行される連続積層中、増加される。この理由のため、バイセルは、それらの間の距離が巻き方向で連続して増加されるように配置される。また、バイセル30,31,32,33,及び34は、カソードとアノードが、巻き中に、積層されたバイセルの間の境界で互いに向かい合うように構成される。好ましい例において、第1バイセル30は、外部電極としてアノードを有し、第2バイセル32及び第3バイセル32は、外部電極としてカソードを有し、そして第4バイセル33及び第5バイセル34は、外部電極としてアノードを有する。すなわち、外部電極としてカソードを有するバイセル31及び32並びに外部電極としてアノードを有するバイセル33及び34は、第1バイセル30を除いて、2つのバイセルごとに交互に配置される。図5は、巻きジグの回転運動によりウェブの長さの変化の計算を示す典型図である。図5を参照すると、巻きジグの回転半径はaであり、供給ユニットである、ローラから巻きジグの回転の中心までの直線距離はbであり、そして巻きジグの角度を基にローラからのウェブの長さはcである。cは、X軸に対して巻きジグの角度θの変化を基にした以下の数式により表されることができる。c=a2b2-2abcosθ1/2θ=0の場合のc0がウェブの長さ変化量を計算するためcから引かれうる。図6は、回転運動中回転角θを基にしたウェブの長さ変化量、ウェブの直線変化量、及びウェブの補正量を示すグラフである。図6を参照すると、回転角度に対してウェブの長さが均一に増加される場合にグラフが直線である場合のウェブの長さ変化量直線変化量が示されている。この場合において、Vxは均一である。しかしながら、巻きジグ及び巻きユニットセルは、プレート形状に形成されるので、最終変化量は、上の式により計算された値と等しいが、ウェブの長さ変化量は、回転中に直線変化量から外れる。そのような外れを除去するため、補正量を計算するため、直線変化量が、ウェブの長さ変化量から引かれる。図7は、回転角θを基にした補正量、速度、加速度、及びジャークを示すグラフである。図7を参照すると、補正量グラフは、連続関数に似ている。しかしながら、微分されることができない点が約180度で起こる。変位の微分値は、速度である。したがって、図6の速度グラフにおいて見られるように、角点がある。結果として、加速が急激に変化され、過剰なジャークの結果となる。したがって、そのような補正方法を用いて、工程効率を改善するため、回転速度を増大させることは困難である。図8は、周期的関数7.25サイン関数を使用して補正が実行される場合の回転角θを基にした、補正量、速度、加速度、及びジャークを示すグラフである。図8を参照すると、補正量グラフは、周期的関数グラフ、すなわち、サイン関数グラフに類似する。したがって、7.25サイン関数グラフが、補正のために適切に選択された場合、図8のグラフに示されているように、微分が、補正量グラフの全ての点で可能であり、速度及び加速度グラフの両方が連続であることが見られることができる。また、ジャークがあらかじめ定められた範囲から外れないので、過剰なジャークによるトルクを補正することは必要がない。図9は、本願発明の実施形態による折り畳み装置を示す概略典型図である。図9を参照すると、回転シャフト補正ユニット及び巻きユニットを含む。回転シャフト補正ユニットは、相互接続された可変回転構造を有する。回転シャフト補正ユニットは、回転偏心ローラ510及び回転偏心ローラ510の回転運動を直線運動に変換するため可変クランク520を含む。偏心ローラ510の偏心シャフトを有する可変クランク520の一部に、偏心シャフトの回転直径だけ、水平方向に延在する溝が形成される。示されていないが、可変クランク520は、可変クランク520の水平方向の運動が制限されるように構成される。結果的に、偏心ローラ510を通じて伝達された回転運動は、水平方向には可変クランク520を動かさないが、溝を通じて垂直直線運動に変換される。回転シャフト補正ユニットの可変クランク520は、巻きジグ540の回転シャフトのために垂直方向に補正するように、そこに取り付けられた巻きジグ540を有する巻きユニット530に動作可能に接続される。この場合、巻きジグ540を用いてウェブを巻いている間に分離フィルム560に配置されたユニットセル550を有するウェブの垂直方向のフラッターが減少される。結果として、垂直振動による電極材料のまき散らしを防ぐことが可能になる。図10は、本願発明の別の実施形態による折り畳み装置を示す概略典型図である。図10を参照すると、折り畳み装置600は、Y軸補正ユニット、X軸補正ユニット、及び巻きユニットを含む。Y軸補正ユニット及び巻きユニットは、図9に示されているものと同一であるので、それらの詳細な説明は省略される。X軸補正ユニットは、相互接続された可変回転構造を有するように構成される。X軸補正ユニットは、回転偏心ローラ680及び偏心ローラ680の回転運動を直線運動に変換するための可変クランク670を含む。X軸補正ユニットは、Y軸補正ユニットの反対側に配置されることができ、又はY軸補正ユニットに垂直に配置されることができる。偏心ローラ680の偏心シャフトが係合される可変クランク670の一部に、偏心シャフトの回転直径だけ、ウェブ供給方向に垂直な方向に延在する溝が形成される。結果的に、可変クランク670は、ウェブ供給方向に垂直な方向には動かされないが、溝を通じてウェブ供給方向にのみ直線運動を実行する。この直線運動は、偏心ローラ680の偏心シャフトの回転により実行される。結果的に、直線運動は、周期関数の形態で実行される。巻きジグ640の回転シャフトの垂直方向及び水平方向の補正のために、Y軸補正ユニット及びX軸補正ユニットの可変クランク620及び670は、そこに取り付けられた巻きジグ640を有する巻きユニット630に動作可能なように接続される。この場合において、巻きジグ640を使用してウェブを巻いている間に分離フィルム660に配置されたユニットセル650を有するウェブの供給速度は、均一に維持される。さらに、ウェブの垂直フラッターが減少される。図11は、本願発明による折り畳み装置が使用される場合の垂直補正変位を示すグラフである。図11を参照すると、巻きジグのマンドレルは、電極アセンブリを製造するため時計回り方向に回転される。ウェブは、グラフの右側から供給される。マンドレルは、回転力をウェブ及びチップ端部の反対側の開口端部に加えるチップ端部を含むフラット構造を有するように構成される。垂直補正が加えられない場合において、マンドレルは、それの回転シャフトあたりのマンドレルの長さに対応する直径を有する円運動を実行する。この場合、ウェブは、マンドレルにより形成される円の半径に対応する長さだけ垂直方向下方向に変化される。垂直補正が加えられる場合において、他方、マンドレルのチップ端部は、回転シャフト中心位置の垂直補正量に対応する長さだけ垂直方向に動かされ、ウェブの変化量は、垂直補正量に対応する長さだけ減少される結果となる。図11において、マンドレルは、70mmの幅を有し、そして補正前のウェブの垂直補正量は、35mmであった。15mmの垂直補正が加えられた場合においては、ウェブの垂直補正量は、20mmであった。この後、本願発明は、実施例を基にして詳細に説明されるが、以下の実施例は、本願発明を例示することのみが与えられるのであり、本願発明は実験のみには限定されない。<例1>X軸補正ユニット及びマンドレルを有する巻きジグに設置され、その幅が65.2mmである、Y軸補正ユニットを有する折り畳みユニットが製造された。<比較例1>折り畳み装置は、設置されていたY軸補正ユニットが設置されなかったことを除いて、例1と同じ方法により、製造された。<実験例1>34ppmの高速度折り畳みが例1及び比較例1による折り畳み装置を使用して実行された。マンドレルの幅のチップ端部から150mm離れたウェブの位置が測定された。測定は、以下の表1に示される。Y軸補正が実行された例1による折り畳み装置を使用したウェブのフラッターは、比較例1による折り畳み装置を使用したウェブよりも少ないことが、表1からみられることができる。これは、なぜならば、ウェブのフラッターは、垂直補正を通じて減少されたからである。結果として、高速度折り畳みの場合でさえ、活性材料のまき散らしによる品質劣化を制限することが可能である。"