左右のハンドルポスト16L、16R間にメータユニットが設けられており、車載バッテリ50で給電される電動機20を駆動源として走行する電動車両10において、前記メータユニットは、携帯形端末63であって、この携帯形端末63の表示部に車速などの情報を表示させるようにし、前記携帯形端末63は、携帯形端末ホルダ73で保持され、この携帯形端末ホルダ73は、車幅方向に延びるロッド83を介して前記左右のハンドルポスト16L、16Rに傾動自在に取付けられていることを特徴とする電動車両。前記携帯形端末ホルダ73は、前記ロッド83に嵌るホルダ基部95と、このホルダ基部95から前記ロッド83に直交するように延びる支軸96と、この支軸96に回転自在に保持され前記携帯形端末ホルダ73を保持するホルダ本体部97とからなることを特徴とする請求項1記載の電動車両。前記携帯形端末ホルダ73は、前記携帯形端末63の上方を覆って日光を遮るバイザー部109を備え、前記左右のハンドルポスト16L、16Rは、車両側面視で前記バイザー部109に重なる張り出し部115を備えていることを特徴とする請求項1記載の電動車両。前記ハンドルポスト16L、16Rは、折り畳み可能とされたことを特徴とする請求項1記載の電動車両。前記携帯形端末ホルダ73に、携帯側端子107を接続することができる受け側端子108が設けられていることを特徴とする請求項1記載の電動車両。前記携帯側端子107及び前記受け側端子108には、情報を交換する情報系端子に加えて、車載バッテリ50から前記携帯側端子107へ給電する電気系端子が含まれていることを特徴とする請求項4記載の電動車両。前記ハンドルポスト16L、16Rの車両後方に運転者が座るシート17が配置され、このシート17に、折り畳まれた前記ハンドルポスト16L、16Rを収納する溝116が設けられていることを特徴とする請求項4記載の電動車両。折り畳まれた前記ハンドルポスト16L、16Rは、前記シート17の上面に平行になるように水平に前記溝116に収納されることを特徴とする請求項7記載の電動車両。本発明は、メータユニットの傾斜角が任意に変更できると共に日光の影響を受けにくいメータユニットを備える車両を提供することを課題とする。請求項1に係る発明は、左右のハンドルポスト間にメータユニットが設けられており、車載バッテリで給電される電動機を駆動源として走行する電動車両において、前記メータユニットは、携帯形端末であって、この携帯形端末の表示部に車速などの情報を表示させるようにし、前記携帯形端末は、携帯形端末ホルダで保持され、この携帯形端末ホルダは、車幅方向に延びるロッドを介して前記左右のハンドルポストに傾動自在に取付けられていることを特徴とする。請求項2に係る発明では、携帯形端末ホルダは、ロッドに嵌るホルダ基部と、このホルダ基部からロッドに直交するように延びる支軸と、この支軸に回転自在に保持され携帯形端末ホルダを保持するホルダ本体部とからなることを特徴とする。請求項3に係る発明では、携帯形端末ホルダは、携帯形端末の上方を覆って日光を遮るバイザー部を備え、左右のハンドルポストは、車両側面視でバイザー部に重なる張り出し部を備えていることを特徴とする。請求項4に係る発明では、ハンドルポストは、折り畳み可能とされたことを特徴とする。請求項5に係る発明では、携帯形端末ホルダに、携帯側端子を接続することができる受け側端子が設けられていることを特徴とする。請求項6に係る発明では、携帯側端子及び受け側端子に、情報を交換する情報系端子に加えて、車載バッテリから携帯側端子へ給電する電気系端子が含まれていることを特徴とする。請求項7に係る発明では、ハンドルポストの車両後方に運転者が座るシートが配置され、このシートに、折り畳まれたハンドルポストを収納する溝が設けられていることを特徴とする。請求項8に係る発明では、折り畳まれたハンドルポストは、シートの上面に平行になるように水平に溝に収納されることを特徴とする。請求項1に係る発明では、メータユニットは、携帯形端末である。左右のハドルポストにロッドを介して携帯形端末ホルダを傾動自在に取付け、この携帯形端末ホルダに携帯形端末を取付ける。携帯形端末ホルダを傾動自在であるため、携帯形端末を任意の角度に設定することができる。すなわち、メータユニットの傾斜角が任意に変更できる技術が提供される。請求項2に係る発明では、携帯形端末ホルダは、ロッドに嵌るホルダ基部と、このホルダ基部からロッドに直交するように延びる支軸と、この支軸に回転自在に保持され携帯形端末ホルダを保持するホルダ本体部とからなる。ロッドにより携帯形端末ホルダを車両長手方向に傾動させることができる。加えて、支軸により携帯形端末ホルダを回転させることができる。結果、メータユニット携帯形端末の向きを三次元的に変更することができる。請求項3に係る発明では、携帯形端末ホルダは、携帯形端末の上方を覆って日光を遮るバイザー部を備え、左右のハンドルポストは、車両側面視でバイザー部に重なる張り出し部を備える。バイザー部で携帯形端末に至る日光を遮る。加えて、バイザー部の車幅方向左右にハンドルポストの張り出し部があり、これらの張り出し部も日光を遮る作用を発揮する。バイザー部だけの場合より、本発明によれば、より確実に遮光作用が発揮される。すなわち、大陽の位置が変化しても、携帯形端末の表示部を良好に視認させることができる。請求項4に係る発明では、ハンドルポストは、折り畳み可能とされている。携帯形端末を任意の角度に設定することができるので、ハンドルポストが折り畳まれた後であっても、携帯形端末を見易い角度に設定することができる。請求項5に係る発明では、携帯形端末ホルダに、携帯側端子を接続することができる受け側端子が設けられている。携帯形端末を車載コンピュータなどに電気的に接続する場合、本発明によれば、接続ハーネスが目立たなくなり、外観性が高まる。請求項6に係る発明では、携帯側端子及び受け側端子に、車載バッテリから携帯側端子へ給電する電気系端子が含まれている。携帯形端末を、常時又は随時充電することができる。携帯形端末を車両から分離して持ち歩く場合に、満充電されているため、電池切れを心配する必要がない。請求項7に係る発明では、シートに、折り畳まれたハンドルポストを収納する溝が設けられている。折り畳み時にハンドルポストで突出量が少なくなるため、収納姿勢がコンパクトになる。請求項8に係る発明では、折り畳まれたハンドルポストは、シートの上面に平行になるように水平に溝に収納される。シートにハンドルポストが平行になるため、収納時の外観性が高まる。本発明の実施の形態を添付図に基づいて以下に説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。前後、左右は運転者を基準とする。本発明の携帯形端末ホルダの詳細は、図16以降で説明する。その前に、電動車両の構造及びハンドルポストが折り畳み可能である構造を、図1~図15で説明する。図1に示すように、電動車両10は、ボックス形の車体11に前輪12と後輪13とを備え、車体11の前面に前照灯14、左フロントウインカー15LLは左を示す添え字。以下同じ及び右フロントウインカー15RRは右を示す添え字。以下同じを備え、車体11の上面前部にハンドルポスト16L、16Rを備え、車体11の上面後部にシート17を備え、車体11の側面に起倒形ステップ18L、18Rを備え、後輪13に内蔵される電動機20で駆動される電動二輪車である。便宜上、左のステップ18Lは起立状態非使用状態、収納状態が描かれ、右のステップ18Rは倒した状態使用状態が描かれている。運転者は、シート17に座り、ステップ18L、18Rに足を載せ、左のハンドルポスト16L上部のハンドルグリップ19Lを握ると共に右のハンドルポスト16R上部のハンドルグリップ19Rを握り、右のハンドルグリップ19Rを回すことで、走り出すことができる。走行中は、左右のブレーキレバー21L、21Rで制動をかけ、左右のバックミラー22L、22Rで後方を視認することができる。ハンドルグリップ19L、19Rの車幅外側に車幅灯23L、23Rを設けることにより、外部に車幅を認識させる。図2は車体11の要部の分解斜視図であり、車体11は、車幅方向中央に配置される中央フレーム25と、この中央フレーム25の左側面に沿わせる左側フレーム26と、中央フレーム25の右側面に沿わせる右側フレーム27を主要素とする。中央フレーム25は、バッテリ収納部28を構成する前壁部31、底部32、後壁部33と、この後壁部33の車両後方に連続して設けた物入れ34とからなる。この物入れ34の後部にヒンジ35を介してシート17を開閉可能に取付けることができる。シート17は底面下面に、タブレット形端末36を抜き差し自在に収納するポケット部37を有する。ポケット部37の一端に、端子部38を備え、タブレット形端末36を車体側に電気的に接続することができる。このタブレット形端末36は、走行時に車載コンピュータを兼ねさせることができる詳細後述。非走行時には、図示するようにシート17を開けて、立てることにより、テレビ受像機のように、映像を楽しむことやゲームを楽しむことができる。または、パソコンパーソナルコンピュータとしてネット情報入手ツールとして利用することができる。バッテリ収納部28において、底部32に複数個の脚収納凹部39が設けられ、これらの脚収納凹部39が連通溝41で繋がれる。これらの脚収納凹部39で囲われた領域に、車体側給電端子42が配置される。後壁部33に、縦長の凹状ガイド部43が設けられる。前壁部31にも凹状ガイド部が設けられるが、図示の都合で見えない。加えて、後壁部33に、係止機構44が取付けられる。この係止機構44の操作子45が物入れ34に延びている。この操作子45は、好ましくは、物入れ34の右端又は左端に寄せて配置する。この配置により、物入れ34に小物を出し入れするときに、操作子45が邪魔になる心配がない。車載バッテリ50は、比較的単純な六面体であり、上面50aに取っ手51を有し、前面50b及び後面50cに縦長の凸部52を有し、左側面50dに充電部53を有し、右側面50eに放電部54、55を有し、下面50fにバッテリ側給電端子56を有する。凸部52を凹状ガイド部43に嵌め、下降させることで、車載バッテリ50をバッテリ収納部28に円滑に収納させることができる。凸部52と凹状ガイド部43の嵌合により、バッテリ側給電端子56は、振れることなく、車体側給電端子42に嵌めることができる。同様に、凸部52と凹状ガイド部43の嵌合により、振れることなく、車載バッテリ50を上へ抜くことができる。凸部52を凹部に変更することは差し支えない。この場合、凹状ガイド部43は凸状ガイド部に変更すればよい。左側フレーム26には、車載バッテリ50の充電部53に対応する位置に、充電側開口部57が設けられている。右側フレーム27には、車載バッテリ50の放電部54、55に対応する位置に、放電側開口部58、58が設けられている。図3は電動車両10を後方から見た斜視図であり、車体11の後面に、ころ59、59を備え、その下にテールランプユニット61とライセンスプレート62を備える。さらに、左右のハンドルポスト16L、16R間に、携帯形端末63を備えている。この携帯形端末63は、車速速度、方向指示表示、蓄電量、その他の状態表示を行う表示部64と、演算回路及びメモリーを内蔵する端末本体65とからなる。すなわち、電動車両10は、メータユニットを固定的に備えていなく、代わりに携帯形端末63でメータユニットを代替する。図4に示すように、車載バッテリ50は、バッテリケース66に、バッテリ本体67を内蔵すると共に、変圧器68、69を内蔵する。一方の変圧器68は、直流を電圧が異なる直流に変圧するDC/DCコンバータであり、他方の変圧器69は、例えば、直流12Vを交流100Vに変換するDC/ACインバータである。非走行時に、商用電源AC100V、110V、200V、220Vなどから、充電器71を介して充電部53へ所定の直流電流例えばDC24Vを供給し充電する。走行時は、充電部53から駆動回路72を介して電動機20へ給電し走行を行う。この際、右のハンドルグリップ19Rの回転量をセンサで検出し、その情報を携帯形端末63へ送り、この携帯形端末63の指令で駆動回路72を制御し、走行速度を調節するようにしてもよい。なお、右のハンドルグリップ19Rの回転情報を、直接駆動回路72へ送ることは差し支えない。また、非走行時、例えば野外キャンプの際、車載バッテリ50を電源とすることができる。すなわち、一方の放電部54を用いてAC100V又は、AC110Vの供給を受けて、炊飯器や照明に供することができる。さらには、他方の放電部55を用いてDC12Vの供給を受け、パソコンに供することができる。車載バッテリ50は、車体に収納したままで給電を受けることができる他、車体から外した状態、すなわち、車載バッテリ50単体でも給電を受けることができる。また、変圧器68から想像線で示す給電系aを延ばし、携帯形端末63に電気的に接続することで、携帯形端末63に常時又は随時給電するようにする。このことにより、携帯形端末63に内蔵する内蔵バッテリの電気残量の減少を防ぐことができる。図5は図4の変更例を示す図であり、図4での駆動回路72を、タブレット形端末36に置き換えた。その他は、図4と同じであるため、符号を流用して詳細な説明は省略する。変圧器69から想像線で示す給電系bを延ばし、タブレット形端末36に電気的に接続することで、タブレット形端末36に常時又は随時給電するようにする。このことにより、タブレット形端末36に内蔵する内蔵バッテリの電気残量の減少を防ぐことができる。本発明の電動車両は、ハンドルポストやハンドルグリップが折り畳める電動二輪車である。折り畳めるようにした構造を、以下に詳しく説明する。図6に示すように、コ字状のハンドルポスト16L、16R間に、L字状の携帯形端末ホルダ73が置かれる。ハンドルポスト16L、16Rの車幅方向外側に円環状のミラ支持材74L、74Rが置かれ、これらにロッド75を挿入する。ロッド75の両端は突出し、そこにブレーキレバー支持材76L、76Rが取付けられる。この例では、左のブレーキレバー支持材76Lにハンドルグリップ19Lを一体化し、右のブレーキ支持材76Rに、アクセルグリップを兼ねるハンドルグリップ19Rを取付ける。右のミラ支持材74Rに、運転者から見てF字形状を呈するミラーステイ77Rが、左右にスイングできるようにビス78で止められる。ミラーステイ77Rにバックミラー22Rが回転可能に取付けられる。同様に、左のミラ支持材74Lに、F字形状を呈するミラーステイ77Lが、左右にスイングできるようにビス78で止められる。ミラーステイ77Lにバックミラー22Lが回転可能に取付けられる。図7に示すように、ロッド75の端部に形成される舌片75aに、ブレーキレバー支持材76Lのフォーク部76aが嵌められ、上から下に延びる頭付きピン79で連結される。頭付きピン79は、圧縮ばね81で下方へ付勢される。頭付きピン79の下部は、ブレーキレバー支持材76Lから下へ突出する。この突出部79aが、左手の親指などで押し上げられる。なお、頭付きピン79から回り止め突起79bが突出し、この突起79bがブレーキレバー支持材76L側の溝に嵌っているので、頭付きピン79が軸回りに回転する心配はない。図7の8-8線断面図である図8に示すように、頭付きピン79にキー部79cが一体形成されており、ロッド75の軸上にハンドルグリップ19Lがあるときハンドルグリップ19Lが非折り曲げ位置にあるときは、キー部79cの固定作用により、ロッド75に対してハンドルグリップ19Lが固定される。図7にて、頭付きピン79を押し上げると、キー部79cが上昇して、舌片75aから外れる。すると、図9に示すように、頭付きピン79を中心にして、ハンドルグリップ19Lを水平に回転させることができる。以上により、折り畳む必要があるときに、何時でもハンドルグリップ19Lを折り畳むことができる。なお、図7にて、頭付きピン79が下方へ路面に向かって突出する。二輪車ではウインカースイッチや警笛スイッチは運転者に向かって突出する。ウインカースイッチや警笛スイッチは水平に延び、頭付きピン79は下に延びるため、ウインカースイッチや警笛スイッチを操作する際に、頭付きピン79に触れる心配はない。次に、ハンドルポストの折り畳み手順を説明する。図6に示すように、左右のハンドルポスト16L、16Rは、下端が半円板上のステイ82、82にロッド83で連結される。ハンドルポスト16L、16Rは、ロッド83を回転中心として車両前後方向にスイング可能である。ステイ82に、通常ポジション穴82aと、折り畳みポジション穴82bが設けられ、これらの穴82a又は穴82bに選択的に、ロックピン84を挿入することで、ハンドルポスト16L、16Rを所望のポジションに固定することができるようした。そのための構造を次図で説明する。図10に示すように、ハンドルポスト16Lの下部に、ロックピン84が出没可能に取付けられる。このロックピン84は、ばね85により、突出するように付勢される。また、ロックピン84は、ロック解除レバー86に連結される。ロック解除レバー86を引くことで、ロックピン84を、穴82aや穴82bから外すことができる。ロック解除レバー86を戻すと、ばね85の作用で、ロックピン84は、穴82a又は穴82bに嵌り、ハンドルポスト16Lがステイ82に固定される。すなわち、図11aに示すように、通常ポジションでは、ロックピン84が穴82aに嵌って、ハンドルポスト16Lがステイ82に固定される。また、図11bに示すように、折り畳みポジションでは、ロックピン84が穴82bに嵌って、ハンドルポスト16Lがステイ82に固定される。ところで、駐車場スペースを節約するために、横長の車両を立てて保管することが望まれる。加えて、車両を折り畳んだ後に、保管場所まで移動することがある。この移動時に、操舵輪がふらつくことは好ましくない。そこで、操舵輪を転舵不能にする操舵ロック機構が必要になる。操舵ロック機構の一例を次に説明する。図12に示すように、操舵輪としての前輪12から延びるステアリング軸87に、穴開き板88を取付ける。車体11側に、ロックピン89、ロックレバー91、このロックレバー91とロックピン89を結ぶワイヤ92を設ける。すなわち、操舵ロック機構90は、穴開き板88とロックピン89とロックレバー91とワイヤ92とばね93とからなる。通常は、図12のように、ロックピン89を穴開き板88から離しておく。操舵ロックが必要になったら、ロックレバー91を矢印方向へ倒す。すると、ばね93の付勢作用により、ロックピン89が前進して穴開き板88に嵌合し、図13に示すように、転舵不能となる。なお、操舵ロック機構90は、車両にハンドルロック装置が備えられている場合は、省くことができる。次に、ハンドルポストの折り畳み手順を、総合的に説明する。図14において、矢印1のように、バックミラー22L、22Rをミラーステイ77L、77Rに収納する。必要に応じて、ミラーステイ77L、77Rを車体中心へ寄せる矢印2。矢印3のように、ハンドルグリップ19L、19Rが車体後方へ延びるように、折り畳む。図15に示すように、ロッド83を中心に、矢印4の通りに、ハンドルポスト16Lを回転させて畳む。結果、ハンドルグリップ19Lは、車体11の側面に沿い、ハンドルポスト16L及びミラーステイ77Lが車体11の上面シート上面に沿った形態となる。次に、携帯形端末ホルダの構造を、詳しく説明する。図16に示すように、携帯形端末ホルダ73は、ロッド75に嵌るホルダ基部95と、このホルダ基部95からロッド75に直交するように延びる支軸96と、この支軸96に回転自在に保持され携帯形端末ホルダ73を保持するホルダ本体部97とからなる。支軸96は、この例ではホルダ本体部97からホルダ基部95へ延ばしたが、ホルダ基部95からホルダ本体部97へ延ばしてもよい。支軸96には、先端部に環状溝98が設けられており、支軸96がホルダ基部95に差し込まれた後に、ホルダ基部95側から環状溝98へビス99をねじ込む。結果、支軸96は抜けることなく、回転可能にホルダ基部95に保持される。ホルダ本体部97は、携帯形端末63を当てる平板部101と、この平板部101の下縁に張り出し形成したL字断面状の下部張り出し部102と、平板部101の上縁に張り出し形成した上部張り出し部103と、この上部張り出し部103にピン104を介してスイング可能に取付けられる押圧片105と、この押圧片105を携帯形端末63の上部へ付勢するトーションばね106と、携帯形端末63側の端子携帯側端子107に対応して下部張り出し部102内面に設けられる受け側端子108とからなる。携帯側端子107及び受け側端子108が、図4で説明した給電系a中の接続端子に相当する。すなわち、情報を交換する情報系端子及び給電のための電気系端子が、携帯側端子107及び受け側端子108に含まれることにより、情報系信号の交換だけでなく、携帯形端末63への連続又は随時の自動給電が行われる。次に、ホルダ本体部97へ、携帯形端末63をセットする手順を説明する。携帯端子107を、想像線で示す矢印に倣って受け側端子108に嵌める。結果、平板部101に携帯形端末63が密着する。次に、押圧片105で携帯形端末63の上部を抑える。以降、ホルダ本体部97をスイングさせることや、回転させることを行っても、ホルダ本体部97から携帯形端末63が外れる心配はない。この例では、ホルダ基部95は、支軸96を基準にすると、上部が水平に張り出している。この張り出しにより上からの日光が遮られて携帯形端末63に届かない。すなわち、ホルダ基部96の水平張り出し部分が、バイザー部109となる。なお、ホルダ本体部97のスイングや回転は人為的に行われる。意図するとき以外に回転することは好ましくない。そこで、この例ではクリックボール機構を付設することにした。図16の17-17線断面図である図17に示すように、ホルダ基部95にクリックボール機構110を付設する。クリックボール機構110は、ホルダ基部95に出没可能に設けられるクリックボール111と、このクリックボール111を突出する方向へ付勢する圧縮ばね112と、この圧縮ばね112及びクリックボール111を収納するケース113とからなる。このケース113は、クリックボール111が一定量以上突出しないように制限する役割をも発揮する。ホルダ本体部97側に複数個の凹部114を設けておく。凹部114の何れかにクリックボール111が嵌ることで、ホルダ本体部97の回転は制限される。圧縮ばね112の付勢力を超えるような力で、ホルダ本体部97を回すと、クリックボール111が後退しつつ、凹部114から外れる。結果、ホルダ本体部97を回すことができる。以上に述べた携帯形端末ホルダの使用形態を、次に説明する。前方の視認性を優先する場合は、図3に示すように、携帯形端末63をハンドルグリップ23L、23Rより低いポジションにセットすることが推奨される。加えて、図6に示すように、携帯形端末ホルダ73の上部形状と、左右のハンドルポスト16L、16Rの上部形状が同一であって、車両側面視でこれらが重なる。前方の視認性を確保しつつ、携帯形端末63の視認性を向上させる場合には、図18に示すように、携帯形端末63の表示部64が運転者の顔に対面するように、スイングさせた位置にセットすることが推奨される。この例では、日光がバイザー部109で遮断される図3も同様。加えて、ハンドルポスト16L、16Rの上部の車両後方への張り出し部115、115も携帯形端末63に向かう日光を遮断する庇サンバイザーの役割を果たす図3も同様。結果、晴天下の走行であっても表示部64の視認性が良好に確保される。バイザー部109及び張り出し部115、115は、携帯形端末63に向かう雨水を遮断する庇の役割をも果たす。携帯形端末63の視認性を向上させる場合には、図19に示すように、携帯形端末63がハンドルグリップ19L、19Rより上位になるように、180°程度、携帯形端末ホルダ73をスイングさせる。このままでは表示部64が車両前方に向くので、携帯形端末ホルダ73を180°回転させる。結果、表示部64が運転者に向く。多くの携帯形端末63は天地を識別して、自動的に画像の天地を調節する。この調節機能が欠落又は固定されていて、表示部64での画像が天地逆の場合は、人為的に操作することで、正立画像を得ればよい。図20に示すように、ハンドルポスト16Lが折り畳まれていても、携帯形端末ホルダ73をスイングさせ、回転させることで、視認性良好のポジションにすることができる。すなわち、図20aで、携帯形端末の表示部64が鉛直になるまで、携帯形端末ホルダ73をスイングさせる。次に、図20bで、携帯形端末ホルダ73を鉛直軸周りに90°程度回転させる。結果、表示部64を車両側方へ向けることができる。キャンプサイトなどで、携帯形端末の表示部64を鑑賞するときに、適した向きにすることができる。実施例における好ましい変更例を、次に説明する。図2では、ヒンジ35は、いわゆる後ヒンジである。これを横サイドヒンジに変更する。すなわち、図21に示すように、ヒンジ35をサイドに設ける。結果、シート17は車幅方向一方に開けられる。図21から明らかなように、タブレット形端末36は、図2より格段に見易くなる。キャンプサイトでの鑑賞に好適である。図11では、ハドルポスト16Lが、走行状態から保管状態になるように、折り畳まれた。押し畳む代わりに、ハンドルポスト16Lを車体11側から取り外すようにしてもよい。すなわち、図22に示すように、ハンドルポスト16L、16R、携帯形端末ホルダ73、ハンドルグリップ19L、19R、バックミラー22L、22Rを、一括して車体11側から取り外す。走行に際しては、ハンドルグリップ19L、19Rなどを、一括して車体11側に取付けることで、復元することができる。また、図23に示すように、シート17に、ハンドルポスト16L、16R及び携帯形端末ホルダ73が、収納できるT字溝116を設けておくことも推奨される。更には、図24に示すように、シート17の上面に対して、ステイ82を下げる。又は、ステイ82に対して、シート17の上面を上げる。このようなシート17にT字溝116が設けられているため、折り畳み時に、ハンドルポスト16L、16RがT字溝116に収納される。図示するように、形状を工夫してハンドルポスト16L、16Rが水平に収納されるようにすれば、収納姿が良好になる。ハンドルポスト16L、16Rの上面が、シート17の上面と面一であれば、外観性が大いに高まる。ハンドルポスト16L、16Rの上面が、シート17の上面より上方に突出しても、ハンドルポスト16L、16Rが水平であれば、外観性がよくなる。ハンドルポスト16L、16Rが、T字溝116に完全に収納され、ハンドルポスト16L、16Rの上面がシート17の上面より下位になっても、外観性がよくなる。ところで、図1において、車体11の前部左右にフロントウインカー15L、15Rを配置したが、フロントウインカー15L、15Rを車体11内に収納することができる。具体的には、車体11の側面を樹脂製カバーで覆う。そして、フロントウインカー15L、15Rに相当する領域を、半透明な樹脂とする。二色成形法により容易に射出成形することができる。半透明な樹脂の裏側車体中心側に発光素子とリフレクターを配置する。半透明な樹脂がレンズの役割を果たす。フロントウインカー15L、15Rを単体で準備する必要がない。加えて、車体11の側面を1枚の樹脂製カバーで覆うことができるため、車両の外観性が良好になる。フロントウインカー15L、15Rに起因する継ぎ目が無くなるからである。なお、樹脂製カバーは軽合金製カバーとし、レンズの部分に半透明の樹脂を嵌めても良い。尚、本発明は、実施の形態では電動二輪車に適用したが、電動三輪車にも適用可能であり、一般の電動車両に適用することは差し支えない。