"メールの送受信を行う通信部と、ユーザに対する通知を行う通知部と、前記通信部が送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記通信部が受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶する記憶部と、前記通信部がメールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定し、判定結果を出力する返信要否判定部と、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨を前記通知部に通知させる通知要否判定部と、を有することを特徴とする情報処理装置。請求項1記載の情報処理装置において、前記通知要否判定部は、前記受信メールに対する返信が必要である旨の通知を前記通知部に行わせた後、さらに所定時間が経過すると、前記通知を前記通知部に行わせることを特徴とする情報処理装置。請求項2記載の情報処理装置において、前記通知要否判定部は、前記受信メールに対する返信が必要である旨の通知を前記通知部に行わせた後に、前記通知が不要である旨が入力されると、前記通知後、所定時間が経過しても、前記通知を前記通知部に行わせないことを特徴とする情報処理装置。請求項1から3のいずれか1項に記載の情報処理装置において、前記返信要否判定部は、前記受信メールの本文の文字数が所定数以下であれば、前記受信メールが前記要返信メールではないと判定することを特徴とする情報処理装置。請求項1から4のいずれか1項に記載の情報処理装置において、前記記憶部は、ユーザが入力した、メールを行う相手に関する電話帳情報をさらに記憶し、前記返信要否判定部は、前記受信メールの送信元に関する情報が前記電話帳情報として前記記憶部に記憶されていない場合には、前記受信メールが前記要返信メールではないと判定することを特徴とする情報処理装置。請求項1から5のいずれか1項に記載の情報処理装置において、前記通知部は、前記メールに対する返信が必要である旨を表示してユーザに通知する表示部であることを特徴とする情報処理装置。請求項1から5のいずれか1項に記載の情報処理装置において、前記通知部は、前記メールに対する返信が必要である旨の音声を出力してユーザに通知する音声出力部であることを特徴とする情報処理装置。請求項1から5のいずれか1項に記載の情報処理装置において、前記通知部は、前記メールに対する返信が必要である旨を鳴動してユーザに通知するバイブレータであることを特徴する情報処理装置。情報処理装置の制御方法であって、メールの送受信を行い、前記送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶し、メールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定し、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨をユーザに通知することを特徴とする情報処理装置の制御方法。情報処理装置に、メールの送受信を行う処理と、前記送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶する処理と、メールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定する処理と、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨をユーザに通知する処理と、を実行させるプログラム。ユーザにとって受信メールが要返信メールであるか否かを判定する基準の一つとして、その受信メールの送信元が、ユーザが緊密な人間関係を構築、維持しようとする相手以下、重要連絡相手と称するであるか否かという基準がある。一般に、重要連絡相手からメールを受信した場合には、そのメールの受信後、あまり時間を経ずに返信を行うのが、緊密な人間関係を構築、維持していく上では望ましいことが多い。上述したように、特許文献1に開示の技術においては、受信メールの本文にが含まれているか否かに基づき、その受信メールが要返信メールであるか否かが判定される。そのため、重要連絡相手からの受信メールであっても、メール本文にが含まれていなければ、要返信メールであるとは判定されず、メール受信時から所定時間経過しても、ユーザへの通知が行われない。その結果、ユーザが、重要連絡相手からメールに対する返信を忘れてしまうおそれがある。また、特許文献1に開示の技術に特許文献2ないし特許文献4の開示の技術を適用した場合にも、受信メールの本文に、返信が必要である旨を示すキーワード、あるいは、ユーザの関心の高い項目に関する内容が含まれていなければ、要返信メールであるとは判定されず、メール受信時から所定時間経過しても、ユーザへの通知が行われない。また、特許文献1に開示の技術に特許文献5および特許文献6に開示の技術を適用した場合にも、受信メールの送信元が特定の標記あるいはフラグの付加を行わなければ、重要連絡相手からの受信メールであっても要返信メールであるとは判定されず、メール受信時から所定時間経過しても、ユーザへの通知が行われない。また、特許文献1に開示の技術に特許文献7に開示の技術を適用した場合には、ユーザが重要連絡相手を予め設定しておけば、その重要連絡相手からの受信メールが要返信メールであると判定され、メール受信から所定時間経過時に、その受信メールに対する返信が行われていなければ、ユーザへの通知を行うことができる。しかし、ユーザが重要連絡相手を予め設定しておくのは手間がかかるという問題がある。本発明の目的は、重要連絡相手からのメールに対する返信忘れを防止することができる情報処理装置、情報処理装置の制御方法、および、プログラムを提供することにある。上記目的を達成するために本発明の情報処理装置は、メールの送受信を行う通信部と、ユーザに対する通知を行う通知部と、前記通信部が送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記通信部が受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶する記憶部と、前記通信部がメールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定し、判定結果を出力する返信要否判定部と、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨を前記通知部に通知させる通知要否判定部と、を有する。上記目的を達成するために本発明の情報処理装置の制御方法は、メールの送受信を行い、前記送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶し、メールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定し、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨をユーザに通知する。上記目的を達成するために本発明のプログラムは、情報処理装置に、メールの送受信を行う処理と、前記送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、前記受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶する処理と、メールを受信すると、該受信メールの件名に前記受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、前記受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、前記受信メールが、返信が必要な要返信メールであると判定する処理と、前記要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、前記受信メールに対する返信が行われた旨が前記記憶部に記憶されているか否かを判定し、前記受信メールに対する返信が行われていない場合には、該受信メールに対する返信が必要である旨をユーザに通知する処理と、を実行させる。本発明によれば、重要連絡相手からのメールに対する返信忘れを防止することができる。以下に、本発明を実施するための形態について図面を参照して説明する。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態の情報処理装置10の構成を示すブロック図である。図1に示す情報処理装置10は、通信部11と、記憶部12と、通信処理部13と、返信要否判定部14と、通知要否判定部15と、通知部16と、を有する。通信部11は、他の情報処理装置などとの間でメール、ショートメッセージなど以下、単に、メールと称するの送受信を行う。記憶部12は、メールの送受信を行う相手の名前、メールアドレスなどを示す電話帳情報、通信部11が送受信したメールのメール情報など、種々の情報を記憶する。なお、送信メールのメール情報としては、その送信先、送信日時、件名、本文などがあり、受信メールのメール情報としては、送信元、受信日時、件名、本文などがある。通信処理部13は、通信部11にメールの送受信を行わせるとともに、通信部11が送受信したメールのメール情報を記憶部12に記憶させる。また、通信処理部13は、通信部11がメールを受信した場合には、その旨を返信要否判定部14に通知する。また、通信処理部13は、受信メールに対する返信の有無を記憶部12に記憶させる。なお、受信メールに対する返信が行われたかを判定する方法としては、例えば、受信メールが選択された状態で、その受信メールに対する返信を行う旨の操作が行われ、その操作に応じたメールを送信した場合に、その受信メールに対する返信が行われたと判定する方法などがある。また、受信メールに対する返信の有無を記憶部12に記憶させる方法としては、受信メールに対する返信が行われた場合に、その受信メールに対する返信が行われた旨を示す返信済フラグを、その受信メールのメール情報に対応させて記憶部12に記憶させる方法などがある。返信要否判定部14は、通信処理部13から通信部11がメールを受信した旨が通知されると、その受信メールが要返信メールであるか否かを判定する。さらに、返信要否判定部14は、受信メールが要返信メールであると判定した場合には、その受信メールが要返信メールである旨を記憶部12に記憶させる。なお、受信メールが要返信メールである旨を記憶部12に記憶させる方法としては、その受信メールが要返信メールである旨を示す要返信フラグをその受信メールのメール情報に対応させて記憶部12に記憶させる方法などがある。通知要否判定部15は、要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、その受信メールに対する返信が行われた旨が記憶部12に記憶されていなければ、その受信メールに対する返信が必要である旨の通知以下、リマインド通知と称するを行うように通知部16に指示する。通知部16は、通知要否判定部15の指示を受けて、ユーザに対してリマインド通知を行う。なお、通知部16の具体例としては、受信メールに対する返信が必要である旨を示す画像を表示する表示部、受信メールに対する返信が必要である旨を示す音声を出力する音声出力部、あるいは、振動を行うバイブレータなどがある。次に、本実施形態の情報処理装置10の動作について説明する。まず、受信メールに対する返信要否の判定時の動作について、図2に示すフローチャート参照して説明する。通信部11がメールを受信するとステップS101、通信処理部13は、その受信メールのメール情報を記憶部12に記憶させるとともに、通信部11がメールを受信した旨を返信要否判定部14に通知する。返信要否判定部14は、通信部11がメールを受信した旨が通信処理部13から通知されると、その受信メールの件名に、その受信メールが返信メールである旨を示す返信文字列が含まれているか否かを判定するステップS102。なお、返信メールである旨を示す返信文字列とは、メールソフトが受信メールに対する返信メールの作成時に、その返信メールの件名に自動的に付加する、RE:,Re:,re:,AW:,HA:などの文字列である。受信メールの件名に返信文字列が含まれていない場合にはステップS102:No、返信要否判定部14は、処理を終了する。受信メールの件名に返信文字列が含まれている場合にはステップS102:Yes、返信要否判定部14は、記憶部12に記憶されているメール情報に基づき、その受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内例えば、2,3日以内に所定数例えば、4,5件以上送信されているか否かを判定するステップS103。受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されていない場合にはステップS103:No、返信要否判定部14は、処理を終了する。受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合にはステップS103:Yes、返信要否判定部14は、その受信メールが要返信メールであると判定しステップS104、要返信フラグをその受信メールのメール情報に対応させて記憶部12に記憶させて処理を終了する。受信メールの件名に返信文字列が含まれているということは、その受信メールは、ユーザがその受信メールの送信元に対して送信した送信メールに対する返信メールであることを示している。また、受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合、その受信メールの送信元は重要連絡相手である可能性が高い。すなわち、ステップS102およびステップS103の処理を行うことにより、受信メールが、例えば、質問などを含むユーザからの送信メールに対する、その質問に対する回答などを含む重要連絡相手からの返信メールなどであると考えられる。このような受信メールに対しては、質問に対する回答のお礼などを含む返信メールを、あまり時間を経ずに送信するのが望ましい。したがって、返信要否判定部14は、その受信メールを要返信メールであると判定する。なお、返信要否判定部14は、例えば、ステップS102の処理の前に、受信メールの送信元のメールアドレスが電話帳情報として記憶部12に記憶されているかを判定し、そのメールアドレスが電話帳情報として記憶部12に記憶されていない場合には、その受信メールは要返信メールではないと判定してもよい。また、返信要否判定部14は、例えば、ステップS102の処理の前に、受信メールの送信元を送信先とする送信メールのメール情報が記憶部12に記憶されているか否かを判定し、その受信メールの送信元を送信先とする送信メールのメール情報が記憶部12に記憶されていない場合には、その受信メールは要返信メールではないと判定してもよい。受信メールの送信元のメールアドレスが電話帳情報として記憶部12に記憶されていない、あるいは、受信メールの送信元を送信先とする送信メールのメール情報が記憶部12に記憶されていない場合には、その送信元は重要連絡相手である可能性は低い。そのため、そのような送信元からの受信メールは要返信メールではないと判定することで、要返信メールの判定精度を上げることができる。また、返信要否判定部14は、例えば、ステップS102の処理の前に、受信メールの本文の文字数が所定数以下例えば、10文字以下である場合には、その受信メールは要返信メールではないと判定してもよい。例えば、受信メールの本文が、ありがとう、了解ですなどのように数文字程度である場合には、その受信メールに対する返信は不要であることが多い。この場合、その受信メールを要返信メールではないと判定することで、要返信メールの判定精度を上げることができる。次に、リマインド通知の要否判定時の動作について、図3に示すフローチャート参照して説明する。通知要否判定部15は、受信メールのメール情報に対応して記憶部12に記憶されている要返信フラグに基づき、要返信メールであると判定された受信メールの有無を判定するステップS201。要返信メールであると判定された受信メールがない場合にはステップS201:No、通知要否判定部150は、処理を終了する。要返信メールであると判定された受信メールがある場合にはステップS201:Yes、通知要否判定部150は、その受信メールのメール情報に示される受信日時から所定時間が経過しているか否かを判定するステップS202。受信メールの受信日時から所定時間が経過していない場合にはステップS202:No、通知要否判定部150は、処理を終了する。受信メールの受信日時から所定時間が経過している場合にはステップS202:Yes、通知要否判定部150は、その受信メールのメール情報に対応して記憶部12に記憶されている返信済フラグに基づき、その受信メールに対する返信が行われたか否かを判定するステップS203。受信メールに対する返信が行われている場合にはステップS203:Yes、通知要否判定部150は、その受信メールのメール情報に対応して記憶されている要返信フラグを削除した後に、処理を終了する。こうすることで、以後、その受信メールが要返信メールとして取り扱われることがなくなる。受信メールに対する返信が行われていない場合にはステップS203:No、通知要否判定部150は、通知部16にリマインド通知を行わせるステップS204。通知要否判定部150は、上述したステップS201からステップS204までの処理を定期的に繰り返す。こうすることで、要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、その受信メールに対する返信が行われていなければ、随時、リマインド通知を行うことができる。このように本実施形態によれば、情報処理装置10は、受信メールの件名に返信用文字列が含まれ、かつ、その受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、その受信メールを要返信メールであると判定し、その受信メールの受信日時から所定期間経過時に、その受信メールに対する返信が行われていない場合には、返信が必要である旨をユーザに通知する。受信メールの件名に返信文字列が含まれているということは、その受信メールは、ユーザがその受信メールの送信元に対して送信した送信メールに対する返信メールであることを示している。また、受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、その受信メールの送信元は重要連絡相手である可能性が高い。すなわち、その受信メールは、例えば、質問などを含むユーザが増進した送信メールに対する、その質問に対する回答を含む重要連絡相手からの返信メールなどであると考えられる。このような受信メールに対しては、あまり時間を経ずに返信を行うのが望ましい。そのため、その受信メールを要返信メールであると判定し、受信メールの受信日時から所定期間経過時に、その受信メールに対する返信が行われていない場合には、返信が必要である旨をユーザに通知することで、重要連絡相手からのメールに対する返信忘れを防止することができる。なお、本実施形態においては、通知要否判定部15は、リマインド通知を通知部16に行わせた後、さらに所定時間が経過すると、再度、通知部16にリマインド通知を行わせてもよい。ただし、この場合、要返信メールに対する返信が行われるまで、何回もリマインド通知が行われ、ユーザにとっては煩わしく感じられることがある。そこで、通知要否判定部15は、受信メールに対する返信が行われず、リマインド通知を通知部16に行わせた後に、リマインド通知が不要である旨が入力されると、その受信メールに関しては、以後、リマインド通知を通知部16に行わせないようにしてもよい。第2の実施形態図4は、本発明の第2の実施形態の情報処理装置20の構成を示すブロック図である。図4に示す情報処理装置20は、通信部21と、通知部22と、記憶部23と、返信要否判定部24と、通知要否判定部25と、を有する。通信部21は、メールの送受信を行う。通知部22は、ユーザに対する通知を行う。記憶部23は、通信部21が送受信した送受信メールの送信元、送信先、および、送受信日時と、通信部21が受信した受信メールに対する返信の有無と、を記憶する。返信要否判定部24は、通信部21がメールを受信すると、その受信メールの件名に、その受信メールが返信メールである旨を示す文字列が含まれ、かつ、その受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、その受信メールが、その受信メールに対する返信が必要な要返信メールであると判定し、判定結果を出力する。通知要否判定部25は、要返信メールであると判定された受信メールの受信日時から所定時間経過時に、その受信メールに対する返信が行われた旨が記憶部23に記憶されているか否かを判定し、返信が行われていない場合には、その受信メールに対する返信が必要である旨を通知部22に通知させる。このように本実施形態によれば、情報処理装置20は、受信メールの件名に返信文字列が含まれ、かつ、その受信メールの送信元を送信先とするメールが所定期間内に所定数以上送信されている場合には、その受信メールを要返信メールであると判定し、その受信メールの受信日時から所定時間経過時に、その受信メールに対する返信が行われていなければ、返信が必要である旨をユーザに通知する。そのため、第1の実施形態の情報処理装置と同様に、重要連絡相手からのメールに対する返信忘れを防止することができる。なお、本発明の情報提供装置において行われる方法は、コンピュータに実行させるためのプログラムに適用してもよい。また、そのプログラムを記憶媒体に格納することも可能であり、ネットワークを介して外部に提供することも可能である。"