機械室の床に設けられた機械台レールとエレベータ用巻上機を搭載している巻上機台レールとの間に介設して防振するエレベータ用巻上機の防振構造体において、面内に配置されるとともに鉛直方向のばね定数が異なる複数の弾性体を含む防振体と、一部の前記弾性体だけに当接する当接部材とを有することを特徴とするエレベータ用巻上機の防振構造体。前記防振体は、中央に配置される主弾性体と、前記主弾性体を囲むように円周上に配置されるばね定数が異なる複種類の副弾性体とを有し、前記当接部材は、少なくとも1種類の前記副弾性体に前記巻上機の荷重を伝えることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ用巻上機の防振構造体。前記防振体を囲む枠を有し、前記枠および前記当接部材にそれぞれ付けられた印を合わせることにより荷重を引き受ける前記弾性体を選択することを特徴とする請求項1に記載のエレベータ用巻上機の防振構造体。前記当接部材は、少なくとも2種の前記弾性体に当接することを特徴とする請求項1に記載のエレベータ用巻上機の防振構造体。上述のような構成のエレベータ用巻上機の防振構造体では、防振ゴムの他に、巻上機台レールの下面及び機械台レールの上面に設けられた摺動台板、この摺動台板を固定する挟持具、防振ゴム上下面の張出基板など多数の部品で構成されているため、コストアップとなるという問題があった。また、巻上機を介して防振ゴムに作用する荷重に対し、防振ゴムが最適に荷重を受けることが可能となる位置を張出基板の長孔の範囲で探り当てる作業が必要となり、防振ゴムを取付ける作業に手間が掛かるという問題があった。この発明は、前記のような課題を解決するためになされたものであり、部品点数が少なく、掛かる荷重に対し最適な防振体を有するとともに位置調整が不要で取り付けが容易なエレベータ用巻上機の防振構造体を得ることを目的とする。この発明に係るエレベータ用巻上機の防振構造体は、機械室の床に設けられた機械台レールとエレベータ用巻上機を搭載している巻上機台レールとの間に介設して防振するエレベータ用巻上機の防振構造体において、面内に配置されるとともに鉛直方向のばね定数が異なる複数の弾性体を含む防振体と、一部の前記弾性体だけに当接する当接部材とを有する。この発明に係るエレベータ用巻上機の防振構造体は、当接部材に接するばね定数が異なる弾性体を変更することにより、防振体のばね定数を変更することができ、当接部材の位置を変えるだけで巻上機に対して最適な防振効果を発揮することができる。以下、本発明のエレベータ用巻上機の防振構造体の好適な実施の形態につき図面を用いて説明する。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係る防振構造体を取付けたエレベータ用巻上機の正面図である。図2は、この発明の実施の形態1に係る防振構造体の分解斜視図である。図3は、防振構造体の縦断面図である。図4は、防振体の配置図である。この発明の実施の形態1に係るエレベータ用巻上機1は、図1に示すように、巻上機台レール2に固定され、この巻上機台レール2は、巻上機1の荷重を均等に分散させる位置に防振構造体3を下に介在させて機械台レール4上に固定される。この発明の実施の形態1に係る防振構造体3は、図2に示すように、防振体台板11と、防振体台板11上に固定される円筒形の防振体枠12と、防振体枠12内に防振体台板11上に配置される防振体13と、防振体枠12の上面に蓋をするプレート14と、を備える。防振体13は、図2、3に示すように、防振体枠12の中央に配置される円柱状の主弾性体15と、主弾性体15の周りを取り囲むように主弾性体15の中心軸を中心とした円周上に配置されるバネ定数が異なる3種の副弾性体16a、16b、16cと、から構成される。尚、副弾性体を3種類としたが、これに限るものではない。主弾性体15の高さをAcmとすると、副弾性体16a、16b、16cの高さはA-Δcmと主弾性体15よりΔcmだけ低い。そして、3種の副弾性体16a、16b、16cは、それぞれ3個、計9個から構成されている。1種の副弾性体16aは、主弾性体15の中心軸を中心として120°ピッチで配置されている。また、他の1種の副弾性体16bは、副弾性体16aそれぞれに対して主弾性体15の中心軸を中心として40°反時計回りに回転する位置に配置されている。また、もう1つの副弾性体16cは、副弾性体16bそれぞれに対して主弾性体15の中心軸を中心として40°反時計回りに回転する位置に配置されている。尚、1種類の副弾性体を3個としたが、これに限るものではなく、4個以上であっても良い。プレート14は、防振体枠12の内径より若干小さい外径の円板であり、プレート14で防振体枠12に蓋をしたとき、3種の副弾性体16a、16b、16cの内、1種の副弾性体16a、16b、16cの上部が嵌め込まれる有底の円筒からなる凸部17が3個プレート14の裏面に円筒の底が接するように固定されている。従って、防振体枠12の上面からプレート14を被せて回動すると、凸部17が1種の副弾性体16a、16b、16cの上部に嵌り回動が係止される。有底の円筒の底の厚さは主弾性体15と副弾性体16a、16b、16cとの差Δcmである。プレート14の側面には、回動が係止されたとき、防振体枠12の外側面の上縁部に付けられた3つのアイマーク18a、18b、18cの1つと重なるアイマーク19が付けられている。次に、防振構造体3の防振作用について説明する。プレート14を、凸部17が副弾性体16aの上に被さるようにアイマーク18aにアイマーク19を重ねて防振体枠12に蓋をすると、プレート14の裏面に主弾性体15が接するとともに、凸部17の底面に副弾性体16aが接する。従って、巻上機の荷重が主弾性体15と副弾性体16aを介して機械台レールに掛かる。また、プレート14の凸部17が別の副弾性体16b、16cに接するように変更することもできる。このように凸部17の底面に接する副弾性体16a、16b、16cを変更することにより、主弾性体15と合わせた防振体13のばね定数を変更することができ、プレート14の位置を変えるだけで巻上機1に対して最適な防振効果を発揮することができる。また、防振体枠12に付けられたアイマーク18a、18b、18cとプレート14に付けられたアイマーク19を合わせるだけで、防振体13のばね定数が変更可能となり、現地での撓み調整作業が容易となる。実施の形態2.図5は、この発明の実施の形態2に係るプレートを裏面側から見た平面図である。この発明の実施の形態2に係るエレベータ用巻上機の防振構造体は、この発明の実施の形態1に係るエレベータ用巻上機の防振構造体3とプレート14Bが異なり、それ以外は同様であるので、同様な部分に同じ符号を付記し説明を省略する。この発明の実施の形態2に係るプレート14Bは、この発明の実施の形態1に係るプレート14と凸部17Bが異なり、それ以外は同様である。凸部17Bは、図4に示す防振体13に被せたとき、隣接する2つの副弾性体、例えば16a、16bに接し、巻上機1の荷重を主弾性体15と合わせて受ける。このように構成されたエレベータ用巻上機の防振構造体においては、プレート14の位置の変更のみで、防振体13のばね定数を可変することができると共に、更に実施の形態1よりも大きな荷重を受けることが可能となる。