冷却床で所定温度に冷却した複数の鋼板を連続して矯正機で矯正する鋼板矯正速度制御方法において、前記矯正機内に鋼板がないときに矯正機入側の搬送テーブル上の鋼板を矯正機のワークロール直下に引き込んで矯正するに際し、矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより長い場合には、該矯正機の矯正速度を予め設定した矯正基準速度で矯正し、前記矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより短い場合には、前記矯正基準速度より低速で、かつ、該矯正機出側スペースが短い程、より低速の速度で矯正することを特徴とする矯正機での鋼板矯正速度制御方法。矯正機中心と先行材尾端との距離Leを求め、距離Le>矯正予測長さLx余裕の場合は、矯正速度を予め設定された矯正基準速度とし、上記条件を満たさない場合は、前記矯正基準速度より低速で、かつ、前記計算した距離Lbが短い程、より低速に予め設定した速度で矯正することを特徴とする請求項1記載の矯正機での鋼板矯正速度制御方法。矯正機の制御装置及び冷却床で冷却した鋼板を該矯正機に搬送する搬送テーブルの制御装置とを備え、前記矯正機制御装置が、矯正基準速度を記憶する矯正速度記憶部と、先行材尾端位置から矯正機中心位置と先行材尾端との距離Leを演算するLe演算部と、先行材尾端位置と後行材先端位置とから矯正中の後行材先端と先行材尾端との距離Lbを演算するLb演算部と、距離Lbの複数の基準値を設定するLb基準設定部と、前記矯正基準速度、Le、Lb、及びLb基準値に基づき矯正機の矯正速度を決定し、矯正速度決定値を矯正機での矯正速度制御部及び搬送テーブル制御装置に出力する矯正機の矯正速度決定部とを備え、前記搬送テーブル制御装置が、前記矯正速度決定部からの矯正速度に基づき、前記搬送テーブルの鋼板搬送速度を制御することを特徴とする矯正機での鋼板矯正速度制御装置。前記矯正機制御装置が、さらに前記計算した距離Leが、距離Le>矯正予測長さLx余裕の場合は、矯正速度を予め設定された矯正基準速度とし、上記条件を満たさない場合は、前記矯正基準速度より低速で、かつ、前記計算した距離Lbが短い程、より低速に予め設定した矯正速度にすることを特徴とする請求項3記載の矯正機での鋼板矯正速度制御装置。しかし、上記引用文献2の技術は、先行材の圧延中に何らかの原因により圧延を継続出来ないトラブルが発生して、該先行材の移動を停止した際の処置である。したがって、先行材及び後行材がライン上で移動を継続している中で上記技術を適用することはできないし、上記技術に基づいて生産効率の向上を図ることもできない。そこで、この発明は、先行材の尾端と後行材の先端が衝突することなく、鋼板の製造効率を高めることができ、生産性を上げることができる矯正機での鋼板矯正速度制御方法及びその装置を提供することを課題としている。この発明は上記課題を解決するために、次のように構成されている。1第1の発明の矯正機での鋼板矯正速度制御方法は、冷却床で所定温度に冷却した複数の鋼板を連続して矯正機で矯正する。前記矯正機内に鋼板がないときに矯正機入側の搬送テーブル上の鋼板を矯正機のワークロール直下に引き込んで矯正するに際し、矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより長い場合には、該矯正機の矯正速度を予め設定した矯正基準速度で矯正する。前記矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより短い場合には、前記矯正基準速度より低速で、かつ、該矯正機出側スペースが短い程、より低速の速度で矯正する。2第2の発明の矯正機での鋼板矯正速度制御方法は、第1の発明において、矯正機中心と先行材尾端との距離Leを求め、距離Leが、距離Le>矯正予測長さLx余裕の場合は、矯正速度を予め設定された矯正基準速度とする。上記条件を満たさない場合は、前記矯正基準速度より低速で、かつ、前記計算した距離Lbが短い程、より低速に予め設定した速度で矯正する。3第3の発明の矯正機での鋼板矯正速度制御装置は、矯正機の制御装置及び冷却床で冷却した鋼板を該矯正機に搬送する搬送テーブルの制御装置とを備え、前記矯正機制御装置が、矯正基準速度を記憶する矯正速度記憶部と、先行材尾端位置から矯正機中心位置と先行材尾端との距離Leを演算するLe演算部と、先行材尾端位置と後行材先端位置とから矯正中の後行材先端と先行材尾端との距離Lbを演算するLb演算部と、距離Lbの複数の基準値を設定するLb基準設定部と、前記矯正基準速度、Le、Lb、及びLb基準値に基づき矯正機の矯正速度を決定し、矯正速度決定値を矯正機での矯正速度制御部及び搬送テーブル制御装置に出力する矯正機の矯正速度決定部とを備え、前記搬送テーブルの制御装置が、前記矯正速度決定部からの矯正速度に基づき、前記搬送テーブルの鋼板搬送速度を制御する。4第4の発明の矯正機での鋼板矯正速度制御装置は、第3の発明の矯正機での鋼板矯正速度制御装置において、前記矯正機制御装置が、さらに前記計算した距離Leが、距離Le>矯正予測長さLx余裕の場合は、矯正速度を予め設定された矯正基準速度とする。上記条件を満たさない場合は、前記矯正基準速度より低速で、かつ、前記計算した距離Lbが短い程、より低速に予め設定した矯正速度とするとする。本発明では、矯正機内に鋼板がないときに矯正機入側の搬送テーブル上の鋼板を矯正機のワークロール直下に引き込んで矯正するに際し、矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより長い場合には、該矯正機の矯正速度を予め設定した矯正基準速度で矯正し、前記矯正機出側スペースが前記引き込んだ鋼板の矯正後の長さより短い場合には、前記矯正基準速度より低速で、かつ、該矯正機出側スペースが短い程、より低速の速度で矯正するために、先行材の尾端と後行材の先端が衝突することなく、矯正ピッチを短縮することが可能となり、鋼板の製造効率を高めることができ、生産性を上げることができる。図1に示すように、冷却床1の後工程である鋼板矯正設備は、複数の搬送テーブル3~8、矯正機2、矯正機制御装置40、及び搬送テーブル制御装置51を備えている。搬送テーブル3~8は鋼板の搬送ラインに沿って配置されており、複数のローラー図示しないからなるローラーテーブル型である。搬送テーブル3~8の長さは、例えば、いずれも17mとする。搬送テーブル3~8は、駆動モーター9~13により搬送テーブル毎にそれぞれ独立して駆動される。各駆動モーター9~13に回転数検出器14~18が取り付けられている。鋼板の搬送速度は、駆動モーター9~13の回転数で検出される。搬送テーブル制御装置51は、駆動モーター9~13を制御して搬送テーブル3~8の駆動停止及び速度を制御する。各搬送テーブル3~8の後端寄りにそれぞれ鋼板検出器19~23が配置されている。鋼板検出器19~23は、搬送テーブル3~8に進入してきた鋼板の先端を検出する。冷却床1は、搬送ラインに沿い搬送テーブル3の上流側に隣接して設置されている。冷却床1は、圧延設備から搬送テーブルで搬送されてきた鋼板を取り込み、また鋼板を搬送テーブル3に払い出すために、冷却床1の取込側及び払出側の各々に移載装置図示せずを備えている。冷却床1に取り込まれた鋼板は、所定の温度例えば、200~100°Cまで徐々に搬送されながら空冷される。矯正機2は、冷却床1の搬送方向下流側に配置されている。矯正機2は、前述の分割補強ロール型矯正機である。矯正機2の出側にはメジャーリングロール24が設けられている。メジャーリングロール24は、矯正機2より出た鋼板矯正中の鋼板の表面に接触し、矯正機2より出た鋼板長さ、すなわち、矯正された鋼板長さを測定する。前記矯正機制御装置40の上位計算機41には、図2に示す矯正速度情報、矯正前矯正機入側の鋼板の長さ情報、矯正機2で鋼板を矯正するための圧下率例えば、2~5程度情報を記憶している。この前記矯正速度情報は、複数の矯正速度パターンであり、その矯正速度パターンを後述の矯正速度決定部49に出力する。矯正速度のパターンとその記憶数は、当該鋼板圧延の操業実績によって予め決定している。また、パターン記憶数は2~4程度である。図3は、上記矯正速度パターンの一例で、台形状の矯正基準速度を示している。この矯正基準速度は、矯正機2の起動、一定加速度で増速、一定速度120mpm、一定減速度で減速、及び停止からなっている。また、他の矯正速度パターン、すなわち、図4に示す速度30mpm、10mpmは上記一定速度が30mpm、10mpmとなっている。次に、図2を参照して、矯正機制御装置40について説明する。矯正機制御装置40は、矯正機中心位置設定部44、Le演算部45、矯正実長さ演算部46、Lb演算部47、Lb基準設定部48、及び矯正速度決定部49、矯正予測長さ演算部42、トラッキング部43を含み、後述の一連の動作を矯正速度制御部50及び搬送テーブル制御装置51に指令する。また、トラッキング部43は、前記回転数検出器15~18および鋼板検出器19~23からの測定値、ならびに鋼板先端が検出されてからの経過時間に基づいて鋼板位置を演算し、先行材Aの尾端位置、後行材Bの先端位置図1参照等を求める。矯正機中心位置設定部44は、矯正機2の搬送ライン上の中心位置0を設定する。この矯正機2の中心位置0は、該矯正機の上下作業ロールWRの接触する位置、すなわち、該作業ロールWRの径方向鋼板搬送方向中心である。搬送テーブル上の鋼板の先行材Aの尾端位置及び後行材Bの先端位置図1参照は、矯正機2の上記中心位置0を基準点としている。矯正予測長さ演算部42は、上位計算機41から矯正機2で今回矯正する後行材Bの矯正前の長さLo情報及び圧下率β情報を入力して、予め入力している矯正後の長さLxを求める式Lx=Lo×{1β/1-β}に前記入力した矯正前の後行材Bの長さLo、圧下率βを代入して、矯正後の予測長さLxを演算する。ここで演算した後行材Bの矯正後の予測長さLxは、矯正速度決定部49に出力される。トラッキング部43は、前記各搬送テーブル3~8に設けた回転数検出器14~18からの回転数、及び各搬送テーブル3~8に設けた鋼板検出器19~23で検出された時間情報鋼板先端が検出されてからの経過時間に基づいて先行材A尾端位置を求める。Le演算部45は、前記トラッキング部43で求めた先行材Aの尾端位置及び前記矯正機中心位置設定部44からの矯正機中心位置0に基づいて、矯正機中心と先行材A尾端との距離Leを求める。ここで求めた距離Leは、矯正速度決定部49に出力される。矯正実長さ演算部46は、矯正機2の出側に設けたメジャーリングロール24での測定値を入力して、矯正機2より出た鋼板実長さ以下、鋼板矯正済み長さとも称すLcを求める。この求めた鋼板矯正実長さLcをLb演算部47に出力する。なお、Lb演算部47に出力する矯正機2より出た鋼板実長さLcとしては、メジャーリングロール24と矯正機中心位置Oとの距離を加算した値とすることが好ましい。Lb演算部47は、Le演算部45からの矯正機中心と先行材Aの尾端との距離Leと矯正実長さ演算部46からの後行材Bの鋼板矯正済み長さLcの差Le-Lc、先行材A尾端と矯正中の後行材B先端との距離出側スペースLbを求める。そして、この求めた距離Lbは、矯正機の矯正速度決定部49に出力される。前記Lb基準設定部48は、複数のLb基準値が設定されている。搬送ラインを構成する1台の搬送テーブル5~8の長さによって決められている。これにより、先行材Aの尾端と後行材Bの先端との間の余裕をできるだけ小さくすることできる。Lb基準値の設定数は、2~4程度である。Lb基準値の長さは、例えば、搬送テーブルの長さが17mであって、設定数が3の場合、例えば、3m、18m、35mである。矯正速度決定部49は、上位計算機41からの矯正速度パターン、Le演算部45からの距離Le、Lb演算部47からの距離Lb、矯正予測長さ演算部42からの後行鋼板Bの矯正後の予測長さLx、及びLb基準設定部48からのLb基準値に基づいて矯正機2の矯正速度を決定し、矯正機2の矯正速度制御部50及び搬送テーブル制御装置51に矯正速度信号を出力する。尚、Lb基準値は出側スペース、及び矯正機出側の搬送テーブル5~8の空き数に応じて複数設定される。矯正速度決定部49は、矯正機2の矯正速度決定の演算を1サイクル、例えば30msで行う。矯正速度制御部50は、矯正速度決定部49から入力した矯正速度信号に基づいて矯正機2に該矯正機2の駆動停止及び矯正速度の指示信号を出力する。また、搬送テーブル制御装置51は、矯正機の矯正速度決定部49からの信号に基づいて、後行材Bが載っている搬送テーブル5~8のテーブル駆動モーター10~13図1の場合は搬送テーブル5のテーブル駆動モーター10に駆動停止及び搬送速度の指示信号を出力する。搬送テーブル3~8は、搬送テーブル制御装置51からの制御信号に従い始動、加速、矯正基準速度、減速、又は停止する。ここで、図1~図4を参照して、上記のように構成された装置による矯正速度制御方法を説明する。矯正機2内に鋼板がないときに矯正機入側搬送テーブル3及び/又は4で待機している後行材を搬送テーブル3及び/又は9及び矯正機2を駆動して、矯正機2の作業ロールWR直下に引き込む。そして、矯正機中心と先行材尾端との距離Le、即ち、矯正機出側スペースと該後行材を矯正した後の予測長さLxの関係が、矯正機中心と先行材尾端との距離Le>後行材Bの矯正予測長さLxを満足している場合には、矯正を開始し、また、矯正途中の際は矯正を継続し、その矯正速度を予め設定された矯正基準速度とする。また、上記条件を満たさない場合は、出側スペースLbLe-矯正済み長さLcを予め設定された複数のLb基準値と比較して矯正速度決定する。そして、上記Le、Lbの計算及び2つの場合の動作を1サイクルとし、当該サイクルを30msで繰り返し行う。具体的には、前記矯正機2の矯正速度の制御は、矯正機2の中心位置Oと先行材Aの尾端位置の距離Leが矯正対象の後行材Bの矯正予測長さLx好ましくは、この長さLxに余裕代α例えば2mを加えた値を超えている場合には、前記距離Lbがどの様な状態にあっても、後行材Bの矯正が完了した時点で、直ちに、該後行材Bの移動を停止すれば、後行材Bの先端が先行材Aの尾端に衝突する恐れがないために、後行材Bを矯正基準速度例えば120mpmで搬送して矯正を行う。また、後行材Bの矯正開始に際しては、前記後行材Bの矯正済み長さを零として、前記前記条件を同様に超えている場合には矯正基準速度になる様に矯正を開始する。一方、前記距離Leが後行材Bの矯正予測長さLx好ましくは、この長さに前記余裕代αを加えた値以下の場合には、先行材Aの尾端と衝突の恐れがあるために、前記距離Leと後行材Bの矯正済み長さLcの差である距離Lbを求め、その距離Lbが狭くなるほど遅い速度例えば30mpm、10mpmで矯正の継続を行う。また、後行材Bの矯正開始に際しては、この場合も前記同様に矯正を開始するが、その速度は上記同様に距離Lbが狭くなるほど遅い速度とする。また、前記距離Lbが予め設定した下限距離値例えば3m以下になった場合には、後行材Bの先端が先行材Aの尾端と衝突する危険性が大きいことから矯正速度を0矯正中断して待機する。この場合においても当然、後行材Bの矯正を開始していない場合には、矯正を開始しないで、矯正機2の作業ロールWR直下に引き込んだ状態で待機する。そして、前記距離Lbが予め設定した下限距離値以上になると、前記距離Lbが下限距離値以下になった際に、直ちに搬送テーブル10、矯正機2の作業ロールWRの駆動を停止すれば前記衝突は回避することが可能であることから、再び、距離Lbを基にして矯正速度を決定して矯正を再開し、後行材Bの矯正を開始していない場合には、矯正を開始することが可能になり、その矯正速度も前記同様に距離Lbの対応したものとなる様に制御される。ここで、矯正機の矯正速度決定方法を、図4を参照して具体的に説明する。図4は、図2に示す矯正速度決定部49における計算内容を示すフローチャートである。ステップS1トラッキング部43からの先行材尾端位置及び矯正機中心位置Oに基づいて、矯正機中心Oと先行材Aの尾端との距離Le求める。次いで、メジャーリングロール36で測定された後行材Bの矯正実長さLcに基づいて後行材Bの先端位置求め、後行材先端と先行材尾端との距離距離Le-後行材の矯正実長さLcLbを求める。ステップS2矯正予測長さ演算部42からの後行材Bの矯正後に於ける矯正予測長さLxと前記演算した距離Leを基にして、条件[距離Le>後行材の矯正予測長さLxα]を満足するか否かを判断する。この条件を満たす場合はステップS3に進み、満たさない場合はステップS11に進む。ここで、αは先行材尾端と後行材先端との衝突に対する余裕代2mである。ステップS3矯正機2での矯正速度を矯正基準速度である120mpmとする。ステップS11前記ステップS1演算した出側スペースである距離Lbを基にして、条件[距離Lb:出側スペース距離Le-後行材Bの矯正実長さLc<3m]を判断する。この条件を満たす場合はステップS12に進み、満たさない場合はステップS21に進む。ステップS12矯正機2での矯正速度を0とし、後行材Bの矯正を行わない。ステップS21条件[距離Lb>35m]を判断する。つまり、距離Lbが35m約2台の搬送テーブル分の空きを超えるか否かを判断する。この条件を満たす場合はステップS22に進み、満たさない場合はステップS31に進む。ステップS22矯正機2での矯正速度を30mpmにして後行材Bを矯正する。ステップS31条件[距離Lb<18m]を判断する。つまり、距離Lbが18m約1台の搬送テーブル分の空き超えるか否かを判断する。この条件を満たす場合はステップS32に進み、満たさない場合はステップS41に進む。ステップS32矯正機2での矯正速度を10mpmにして後行材Bを矯正する。ステップS41矯正機2での矯正速度を現状速度又は10mpmの何れか高い方の速度で後行材Bを矯正する。なお、前記先行材Aの尾端と矯正中の後行材Bの先端との距離出側スペースLbを求めるに際して、Le演算部45からの矯正機中心Oと先行材Aの尾端との距離Leと矯正実長さ演算部46からの後行材Bの矯正実長さLcの減算Le-Lcにより求めたが、これに限ることなく、矯正実長さ演算部46において、メジャーリングロール24での測定値を基にして後行材Bの先端位置をトラッキングし、このトラッキング情報とトラッキング部43からの先行材Aの尾端位置から距離出側スペースLbを求める様にしても良い。