充填材1と、構造物の前面に沿って設置される表面部3と、上記表面部に接続され、上記前面の背後に位置する上記充填材の第1の補強ゾーンZ1を通って延びる、少なくとも1つの主要補強部材2、9、26と、上記表面部には接続されず、上記第1の補強ゾーンZ1と共通部Z’を有する充填材の第2の補強ゾーンZ2内において上記表面部3から延びる、少なくとも1つの補助補強部材6とを備え、上記補助補強部材6は、上記表面部から上記充填材1内部に向かって、上記前面に対して上記主要補強部材2、9、26に比べて十分に短い距離まで延びる、ことを特徴とする補強を施した土壌構造物。上記補助補強部材6は、上記主要補強部材2、9、26の剛性に等しいかそれ未満の剛性を有する、ことを特徴とする請求項1に記載の構造物。上記主要補強部材は、金属製ストリップ、金属製バー、ストリップ状の金属製グリッド、板状の金属製グリッド、梯子状の金属製格子、合成ストリップ、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオテキスタイル層、および、ジオセルからなる群より選択される、ことを特徴とする請求項1または2に記載の構造物。上記補助補強部材は、合成ストリップ、金属製ストリップ、金属製バー、板状の金属製グリッド、梯子状の金属製グリッド、合成ストリップ、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオグリツド、ジオセル、および、織加工済みまたは不織のジオテキスタイル層からなる群より選択される、ことを特徴とする請求項1~3に記載の構造物。上記表面部3は、上記主要補強部材2、9、26が接続されるプレハブ部4、14、24を備えている、ことを特徴とする請求項1~4に記載の構造物。上記補助補強部材6は、少なくとも部分的に上記表面部に沿って延びるベース部と、上記第2の補強ゾーンZ2内において上記表面部から延びる2つの枝部とを有するU字型に形成される、ことを特徴とする請求項1~5に記載の構造物。上記U字型補助補強部材の枝部のうちの少なくとも一方は、第2の補強ゾーンZ2内において表面部から主要補強部材2、9、26に沿って延びる、請求項6に記載の構造物。上記U字型補助補強部材の2つの枝部は、上記充填材1内部に向かって互いにほぼ同じ距離まで延びる、ことを特徴とする請求項6または7に記載の構造物。上記主要補強部材は、金属製バー、ストリップ状の金属製グリッド、板状の金属製グリッド、および、梯子状の金属製格子からなる群より選択される、ことを特徴とする請求項6~8に記載の構造物。上記補助補強部材は、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオグリツド、ジオセル、および、織加工済みまたは不織のジオテキスタイル層からなる群より選択される、ことを特徴とする請求項6~8に記載の構造物。上記補助補強部材6は、上記表面部3に恒久的には接続されていない、請求項1~10に記載の構造物。補強を施した土壌構造物を建築する方法であって、充填する空間の範囲を規定する表面部3を、構造物の前面に沿って配置するステップと、該空間の第1の補強ゾーンZ1内に、上記表面部に接続され、かつ、該第1の補強ゾーンZ1を通って延びる、少なくとも1つの主要補強部材2、9、26を、設置するステップと、少なくとも1つの補助補強部材6を、上記表面部3から延びるように、該空間の第2の補強ゾーンZ2内において、該表面部に恒久的には接続せずに該表面部に対向して設置するステップと、充填物質1を上記空間内に導入して締固めるステップとを含み、上記第1の補強ゾーンと上記第2の補強ゾーンとが共通部Z’を有しており、上記補助補強部材6が、上記表面部から、該前面に対して上記主要補強部材2、9、26に比べて十分に短い距離まで据え付けられ、さらに、上記補助補強部材6は上記主要補強部材2、9、26の剛性に等しいかそれ未満の剛性を有する、ことを特徴とする方法。上記第1の補強ゾーンZ1内において複数の上記主要補強部材2、9、26の最適な配置および密度、ならびに、上記第2の補強ゾーンZ2内において複数の上記補助部材6の最適な配置および密度を、独立して決定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項12に記載の方法。上記補助補強ストリップ6の少なくとも一部を、一時的取り付け器具を利用して上記表面部3に接続するステップであり、上記充填物質を導入し締固める上記ステップ中に割り込んで行われるように設計されたステップを、さらに含むことを特徴とする請求項13に記載の方法。補強材間の接続は、土壌が激しい不等沈下を起こしたり、地震が発生したりした時には、耐えられる最大荷重を超える荷重に晒されるリスクを有する。さらに、接続部は劣化のリスクを有する。接続部は化学的な劣化を相対的起こしやすく、例えば、充填材内に存在または侵入し、表面部の近傍で濃縮される湿気または化学薬品が原因となって、鋼鉄であれば腐食によって、ポリエステルをベースにした接続部であれば加水分解によって劣化する。補強を施した土壌構造物は、ある期間にわたって継続使用できるように設計される。例えば道路や鉄道の構造物であれば、所有者は75年または100年を超える期間にわたって機能することを期待している。構造物は、正しく設計および建築されれば、要求される安全性レベルを該期間にわたって維持するものである。しかし、さらに時間が経過すると、安全性レベルはゆっくりと低下し、補強材または補強材の組み合わせに印加される張力の方が残留強度より大きくなるレベルに達する。この状況を見込んでおかなければ、構造物の崩壊が発生する。このような崩壊は、表面部材との接続点またはその近傍において発生する可能性が高いことが経験的にわかっている。この場合、表面部材の一部が落下する可能性があり、この直接的な結果として、拘束がなくなった充填材が失われる。このような状況になると、構造物はすぐに機能しなくなる。特に、この補強を施した充填構造物の上に位置する、道路、鉄道、保管施設などの建造物が、それ以上使用できなくなる。設計または製作に欠陥があれば、または、構造物の寿命中に構造物の状態が好ましくない方向に変化すれば例えば、充填材が侵食生の高い薬剤によって外部から汚染されれば、予測寿命が切れる以前のもっと早い段階で、同じ現象が起こり得る。本発明の目的は、前述の問題の影響を抑制することを可能にする、充填材を安定化させる新規な方法を提案することである。この目的を踏まえて、本発明は、充填材と、構造物の前面に沿って設置される表面部と、この表面部に接続され、該前面の背後に位置する充填材の第1の補強ゾーンを通って延びる、少なくとも1つの主要補強部材と、該表面部には接続されず、該第1の補強ゾーンと共通部を有する充填材の第2の補強ゾーン内において表面部から延びる、少なくとも1つの補助補強部材とを備え、該補助補強部材が、表面部から充填材内部に向かって、該前面に対して主要補強部材に比べて十分に短い距離まで延びる、補強を施した土壌構造物を提案する。この補強を施した土壌構造物は重要な効果を有する。特に、主要補強部材および補助補強部材は、荷重が、充填材を構成する物質によって主要補強部材と補助補強部材との間で伝達されるように構成される。こうすることによって、上記構造物は、小規模な土壌の運動が起きても良好な完全性を有する。本発明の発明者は、たとえ主要補強部材が表面部から偶発的に例えば劣化後に抜けても、補助補強部材を表面部に対向するように導入することによって、本発明に係る構造物は安定したままであることを発見した。本発明の別の実施形態によれば、本発明に係る補強を施した土壌構造物は、以下に列挙する特徴を個々に、または組み合わせて備えていてもよい。上記補助補強部材が、主要補強部材の剛性に等しいかそれ未満の剛性を有する。上記主要補強部材が、合成ストリップ、金属製ストリップ、金属製バー、ストリップ状の金属製グリッド、板状の金属製グリッド、梯子状の金属製格子、合成ストリップ、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオテキスタイル層、および、ジオセルからなる群より選択される。上記補助補強部材が、合成ストリップ、金属製ストリップ、金属製バー、板状の金属製グリッド、梯子状の金属製グリッド、合成ストリップ、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオグリツド、ジオセル、および、織加工済みまたは不織のジオテキスタイル層からなる群より選択される。上記表面部が、主要補強部材が部分的に内部に埋め込まれるプレハブ部を備えている。上記プレハブ部がコンクリートで形成される。また、主要補強部材が、当業者にとって既知である方法のうちの1つによって、このプレハブ部に接続される。上記補助補強部材が、表面部3に恒久的には接続されていない。本発明は、既存の構造物の修復に適用されてもよいが、好ましい適用は新しい構造物の製造に対する適用である。本発明は、充填する空間の範囲を規定する表面部を、構造物の前面に沿って配置するステップと、この表面部に接続されて第1の補強ゾーンを通って延びる少なくとも1つの主要補強部材を、該空間の第1の補強ゾーン内に設置するステップと、少なくとも1つの補助補強部材を、表面部から延びるように、該空間の第2の補強ゾーン内において、該表面部に恒久的には接続せずに表面部に対向して設置するステップであって、上記第1の補強ゾーンと第2の補強ゾーンとが共通部を有し、上記補助補強部材が、表面部から、該前面に対して主要補強部材に比べて十分に短い距離まで据え付けられ、さらに、上記補助補強部材が主要補強部材の剛性に等しいかそれ未満の剛性を有するステップと、充填物質を該空間内に導入して締固めるステップとを含む、補強を施した土壌構造物を建築する方法、にさらに関する。本発明のさらに別の実施形態によれば、本発明に係る方法は、以下に列挙する特徴を個々にまたは組み合わせて備えていてもよい。上記第1の補強ゾーン内において複数の主要補強部材の最適な配置および密度、ならびに、上記第2の補強ゾーン内において複数の補助部材の最適な配置および密度を、独立して決定するステップをさらに含む。上記補助補強ストリップの少なくとも一部を一時的取り付け器具を利用して上記表面部に接続するステップであり、充填物質を導入し締固める上記ステップ中に割り込むように設計されたステップをさらに含む。本発明の一実施形態によれば、補強を施した土壌構造物は、例えば複数の主要補強部材および補助補強部材を備えている。本発明の意味において、補強を施した土壌構造物が複数の主要補強部材および補助補強部材を備えている場合、主要補強部材の剛性および補助補強部材の剛性とは、表面部の単位面積当たりの、主要補強部材の剛性および補助補強部材の剛性を意味すると理解すべきである。こうすることによって、このような実施形態によれば、補助補強部材の剛性が主要補強部材の剛性に等しいかそれ未満であるという特徴とは、k2×n2がk1×n1以下であることを意味すると理解すべきである。なお、k1およびk2は、それぞれ、主要補強部材の剛性および補助補強部材の剛性である。n1およびn2は、それぞれ、表面部単位面積当たりの、主要補強部材の密度および補助補強部材の密度である。各図面は、補強を施した土止め壁の建築に本発明を適用した様子を示している。締固めた充填材1中には、主要補強部材2が分散配置される。この締固めた充填材1は、構造物の前面側ではプレハブ部4を並置することによって形成される表面部3によって範囲が規定され、背面側では土止め壁を建てかける土壌5によって範囲が規定される。なお、このプレハブ部4は、図1および図2に示す実施形態ではパネルの形態を有する。図1は、主要補強部材2によって補強を施した、充填材のゾーンZ1を概略的に示している。土止め壁の一体性を確保するために、主要補強部材2は表面部材4に接続され、充填材1においてある距離にわたって延びている。補助補強部材6は、表面部3に能動的確実には接続されていない。こうすることによって、補助補強部材6を特定のコネクタに取り付ける必要がなくなる。これらの補助補強部材6は、表面部から充填材1内部に向かって、前面に対して主要補強部材2に比べて十分に短い距離まで延びる。本発明によれば、補助補強部材6の剛性は、主要補強部材2の剛性に等しいかそれ未満である。さらに、これらの補助補強部材6は、ゾーンZ2内において地盤の補強に寄与する。本発明の一実施形態によれば、補助補強部材はすべてほぼ同じ長さであって、表面部3に対向して設置される。構造物の一体性は、補強ゾーンZ1と補強ゾーンZ2とが共通部Z’において重なることの結果として生じる。この共通部Z’では、充填材1を構成する物質は、両補強部材2および6によって補強されているので、良好な強度を有する。したがって、充填材1の物質は、両補強部材にかかる引張り荷重の結果として作用する剪断応力に耐えることができる。この共通部Z’は、当然、表面部3を適切に保持できるように十分な厚さを有していなければならない。実施の際には、1m~数mの厚さがあれば一般に十分である。一方で、図1に示すように、主要補強部材2は、例えば、充填材1内へさらに深く延びる。したがって、補助補強部材6を充填材内へ単純に追加設置することによって、第2の補強ゾーンZ2と第1の補強ゾーンZ1との共通部Z’において土壌構造物の補強が可能になる。共通部Z’において主要補強部材2と補助補強部材6とが接触することは避けた方がよい。これは、両補強部材間の摩擦力を完全に制御することが困難であることを考慮すれば、引張り荷重に対する反作用としては、摩擦力が当てにできないからである。これとは対照的に、地盤に補強を施す手法では、補強材と充填材との間の境界面の制御の方がうまく行える。これは、補強を施した充填材の強度特性は、剪断応力を受けても、信頼できることを意味している。図示する例において、主要補強部材2は合成ファイバー系のストリップであってもよい。このストリップは表面部3に多種多様な形態で接続される。該ストリップは、例えば欧州特許出願公開第1114896号EP-A-1114896に記載されているような種類の、従来のコネクタを用いて表面部に取り付けられてもよい。好適な実施形態では、上記主要補強部材2が、表面部材4の製造時に組み込まれる。表面部材4がコンクリートで予め製作されるプレハブ式よくあるケースでは、主要補強部材2の一部を、表面部材4の成型したコンクリート内に埋め込んでもよい。特に、この成型した部分が、表面部材4の鉄筋コンクリートの鋼鉄製バーの周囲に1つ以上のループを形成してもよい。こうすることによって、主要補強部材2は表面部に堅固に固定される。図1に示す一例としての構造物の構成において、主要補強部材2および補助補強部材6は、構造物の高さにわたって交互に重ね合わせられた複数の水平な平面内に配置される。見やすくするために、図1には2つの隣接する平面だけを示している。補助補強部材6は、表面部3の背後において水平な平面内のジグザグの経路をたどる、ファイバー系の合成補強物質のストリップであってもよい。特に、補助補強部材6は、GeoStrapという商品名で市販されている補強用ストリップであってもよい。このストリップは、最大で20cmの幅を有することが好ましい。図2Aに示す一実施形態によれば、補強を施した土壌構造物は、例えば、複数の主要および補助補強部材を備えている。図2Aに示すように、主要補強部材は、表面部4に接続された金属製バー2であってもよい。また、補助補強部材は、板状の合成グリッド、梯子状の合成グリッド、ジオグリツド、ジオセル、および、織加工済みまたは不織のジオテキスタイル層からなる群より選択されてもよい。補助補強部材は、少なくとも部分的に表面部4に沿って延びるベース部7を有するU字型に構成されてもよい。このU字型補助補強部材の2つの枝部8aおよび8bは、表面部から充填材の中を主要補強部材2、9、26に沿って延び、第2の補強ゾーンZ2を規定する。図2Aに示す本発明の実施形態によれば、U字型補助補強部材の2つの枝部8aおよび8bは、充填材内部に向かって互いにほぼ同じ距離まで延びる。本発明の一実施形態によれば、補助補強部材は、2つの枝部8aおよび8bが充填材内部に向かって互いに異なる距離まで延びるように構成されてもよい。図2Bに示すように、主要補強部材が偶発的に表面部から抜けた場合には、補強を施した構造物は補助補強部材によって安定化される。図1に示す構造物を建築するためには、例えば、以下のような手順に従えばよい。aいくつかの表面部材4を、その後に充填物質をある深度まで導入できるように設置する。公知の方法によって、組み立て部材を表面部材間に設置することによって、表面部材の組み立ておよび位置決めを簡素化してもよい。b補助補強部材6を、すでに存在する充填材上に、表面部に対向するように据え付ける。c据え付けが完了したばかりの補助補強部材6を覆うように、表面部材4の背面側において、次のレベルの主要補強部材2に到達するまで充填物質を導入する。この充填物質は、導入しながら同時に締固める。d上記レベルの主要補強部材2を充填材上に設置する。この主要補強部材2は充填材に対してわずかな張力を及ぼす。e上記レベルを覆うように、補助補強部材6の設置を指定されている次のレベルに到達するまで充填物質を導入しながら締固める。fステップa~ステップeを、上のレベルの充填材に到達するまで繰り返す。なお、上述の構造物およびその製造方法に、さまざまな代替構造物/方法を適用してもかまわない。例えば、図2Aに示す構造物を建築するためには、例えば、以下のような手順に従えばよい。aいくつかの表面部材4を、その後に充填物質をある深度まで導入できるように設置する。公知の方法によって、組み立て部材を表面部材間に設置することによって、表面部材の組み立ておよび位置決めを簡素化してもよい。b補助補強部材6の第1の部分を、すでに存在する充填材上に置き、補助補強部材の残りの部分を一時的に表面部に建てかける。c据え付けが完了したばかりの補助補強部材6の第1の部分を覆うように、U字型補強部材のベース部に対応するレベルに到達するまで充填物質を導入する。d補助補強部材のまだ固定されていない部分を、追加したばかりの充填材上に置く。e据え付けが完了したばかりの補助補強部材6の第2の部分を覆うように、次のレベルの補助補強部材の第2の枝部に到達するまで充填物質を導入する。f上記レベルの主要補強部材2を充填材上に設置する。この主要補強部材2は充填材に対してわずかな張力を及ぼす。g上記レベルを覆うように、補助補強部材6の設置を指定されている次のレベルに到達するまで充填物質を導入しながら締固める。hステップa~ステップgを、上のレベルの充填材に到達するまで繰り返す。まず最初に、主要補強部材2は、土壌補強法において実施するように多種多様な形態合成ストリップ、金属製バー、および、ストリップ、層、梯子などの形態の金属製格子または合成格子、さらに、織加工済みまたは不織のジオテキスタイル層などを取ってかまわない。ただし、この場合、補助補強部材の剛性は主要補強部材の剛性に等しいかそれ未満でなければならない。同様に、パネルやブロックなどの形態のプレハブ部、金属製格子、プランタなどの、ありとあらゆる種類の表面部を使用することができる。さらに、コンクリートまたは特殊なセメントを用いて現場で成型し、注意深く補助補強部材6をこの成型物に接続することによって、表面部3を建築することも、本発明の範囲内である。充填材1内において、主要補強用ストリップ2および補助補強部材6に対して採用される三次元構成も非常に多様な構成を取ることができる。主要補強材2および補助補強部材6を同じ水平な平面内に配置してもかまわない互いに接触することは避けることが好ましい。共通部Z’において、主要補強材2の密度と補助補強部材6の密度との比が変化してもよい。図3に示す実施形態では、表面部材14が、鉛直方向の断面図で見ると、C字型経路15をたどる主要補強用ストリップを装備している。このストリップ経路の形状を表示するために図示せずは、コンクリートを製作用モールドに流し込む際にコンクリートに埋め込まれる。コンクリート部を補強するために使用される1つ以上の金属製ロッド16を迂回することが好ましい。C字型経路15の末端は、表面部材の背面側のレベルに位置し、上記ストリップの突出部を水平方向に案内する。このようなストリップ部は、表面部材14から出て鉛直方向にオフセットする位置において充填材1内へ延びる1対の主要補強部材を提供する。この構成は、各ストリップ部の両側で土壌/プラスチックの摩擦を利用し、こうすることによって、ゾーンZ1内における補強物質の使用を最適化する。図4および図5に示す別の実施形態では、主要補強部材26は、コンクリート製表面部材24の金属製補強ロッド27の周囲にループを形成する。主要補強部材26の2つの突出部26A、26Bは、表面部材24の背面側でほぼ同じ水平な平面内に現れる。ただし、その平面図5内では、表面部材の背面に対する突出部26A、26Bの角度が互いに異なる。この2つのストリップ部26A、26Bは、両ストリップ部の間の角度を維持することによって、充填材のあるレベルに同時に置かれる。この斜め配置も、各ストリップ部の両側で土壌/プラスチックの摩擦を100利用している。提案している構造物の重要な効果の1つは、該構造物が、主要補強部材2、9、26および補助補強部材6について多種多様な構成および設置密度を採用することを可能にすることである。これは、主要補強部材と補助補強部材との間に位置する充填物質が荷重を伝達することによって、主要補強材と表面部との間の接続方法に関連する建築時の制約の大半が取り除かれるからである。したがって、同一構造物内で、主要補強部材26および/または補助補強部材6の相対的な密度が個別に最適化される一方で、大幅に変化する領域を設けることができる。表面部に対向して位置するが、表面部に接続はされてないジオテキスタイルを補助補強部材6として使用することの重要な効果の1つは、こうすることによって、主要補強材と表面部材との間の1つまたはいくつかの接続部が偶発的に破損した時に、充填材にとって非常に良好な抑制拘束が提供されることである。図6に示す実施形態では、表面部は、比較的小さな寸法の複数のブロック44で形成されている。これらのブロックは、主要補強部材2によって、安定化された土壌構造物に個別に接続される。このような構成によって、ブロックの個々の安定性が保証され、ブロック間における強力かつ能動的確実な接続を必要とせずとも、隣接するブロック間のオフセットが回避できる。図面に示すように、ゾーンZ1内における補助補強部材6の密度は、ゾーンZ2内における主要補強部材2の密度より低くてもかまわない。本願では、ゾーンZ2内における補強材の密度がブロック44の寸法によって設定されるので、本発明は使用する補助補強部材の量の最適化を可能にすることがわかる。これは、重要な経済的な効果である。本発明は、図8および図9に示す、表面部が変形可能なパネルで形成される、補強を施した土壌構造物においても興味深い発明である。このパネル54は、例えば、メッシュ状に配列された複数の溶接済みワイヤからなり、このワイヤに土壌補強材56が直接または中継具を介して接続される。通常、このようなワイヤ式メッシュ状表面部の変形は、接続点および補強材の個数を増加させることによって抑制される。ここでもまた、表面部を一体化しなければならないという要件が、使用する補強材の高コスト化につながる。この問題は本発明であれば回避される。これは、本発明では、主要補強部材として使用される土壌補強材56を用いれば、表面部に接続するゾーンZ1の補強材から独立した補助補強部材6を用いて、ゾーンZ2の補強材を設計することができるからである。補助補強部材6を充填材のレベルに設置する上述のステップb際に、構造物がその上に載る充填材の各レベルの荷重を徐々に受けると切断するように意図された一時的取り付け器具を用いて、この補強用ストリップ2を表面部に接続してもよい。このような一時的取り付け器具必須ではないは、主要補強材の正しい位置決めを簡素化するが、構造物が一旦完成すれば、表面部と充填材との境界面において荷重を伝達するために必要な部材ではない。上述の記載では本発明について実施形態を用いて説明したが、このことは本発明の一般的かつ独創的な発想に限定を加えるものではない。