"所定重量の柱体容器を立てた状態で設置面の上方に保持し得る設置スタンドであって、支持部11によって柱体容器の底部を中空位置で支えると共に柱体容器よりも平面視外方へ広がる底材1と、底材1の周囲の複数個所からそれぞれ縦方向に伸びる複数の枠部によって底材1上の柱体容器の側部の複数個所を囲う側枠材2と、前記底材1及び側枠材2を支え、設置した柱体容器よりも平面視外方位置から下方に伸びて接地する脚部3とを具備してなり、底材1は、柱体容器を支持した支持部11が下方に変位する変位機能を備え、変位機能による前記支持部11の下方変位に伴って、側枠材2のうち少なくともいずれかの枠部が内傾斜して、底材1上の柱体容器の側部へ近接する方向に変位することを特徴とする柱体容器の設置スタンド。前記底材1は、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成される可撓性の棒状体又は板状体を有し、支持した柱体容器の重量に応じてこの棒状体又は板状体が撓み変形し、棒状体又は板状体に固定された側枠材2が、前記撓み変形に応じて傾倒するように変位する請求項1記載の柱体容器の設置スタンド。前記側枠材2は、支持部11の中央寄りの第一位置21Pからそれよりも平面視外方の第二位置22Pまでを上方へループ状に連なる複数の棒状体又は板状体によって、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成され、前記脚部3はこの第二位置22Pから伸長して接地する請求項1又は2記載の柱体容器の設置スタンド。前記側枠材2は複数の枠部の各内側部に緩衝材2T ́が設けられ、前記支持部11の下方変位に伴って少なくともいずれかの緩衝材2T ́が収容した柱体容器の側部と接する請求項1、2又は3のいずれか記載の柱体容器の設置スタンド。しかしながら、前記消火器転倒防止器具は床に接着シールで貼り付ける方式であり、接着剤の利かない床面や塗装床面には使用できず、限定された床面にしか使用できないという問題点がある。また接着固定するために設置後の移転や移動が容易ではないという問題がある。また壁面への連結部を有しているものの、地震波が壁面から伝わった場合には構造として耐えることのできない可能性があり、消火器の転倒に繋がる可能性がある。また上記従来の消火器の壁掛け用ブラケットは、巨大地震が起こった場合に床面にはアンカーボルトでさえ引き抜くほどの力がかかり、壁面には応力変動による影響を直接受けるため、消火器の落下、飛び出しの可能性がある。又ブラケット自体の変形によって消火器が取り外しできない状態に陥る可能性もある。そこで本発明では、設置個所が限定されることなく、設置後の移転や移動が容易であり、地震波が壁面から伝わった場合にも構造上の耐久性を有し、振動を受けた際にも消火器をはじめとする柱体容器を転倒、落下、飛び出しさせることなく、かつ、取り外し可能に保持することができる設置スタンドを提供することを課題とする。上記課題を解決すべく本発明では下記1~4のいずれかの手段を講じるものとしている。1本発明の柱体容器の設置スタンドは、消火器をはじめとする所定重量少なくとも3.0kg以上の柱体容器を立てた状態で設置面の上方に保持し得る設置スタンドであって、設置面よりも上方に配置された支持部11によって柱体容器の底部を中空位置で支えると共に柱体容器よりも平面視外方へ広がる底材1と、底材1の周囲の複数個所からそれぞれ縦方向に伸びる複数の枠部によって底材1上の柱体容器の側部の複数個所を囲う側枠材2と、前記底材1及び側枠材2を支え、設置した柱体容器よりも平面視外方位置から下方に伸びて接地する脚部3とを具備してなり、底材1は、柱体容器を支持した支持部11が柱体容器の重量に応じて下方に変位するだけの変位機能弾性機能又は変位機構を備え、前記支持部11の下方変位に伴って、側枠材2のうち少なくともいずれかの枠部が内傾斜して、底材1上の柱体容器の側部へ近接する方向に変位することを特徴とする。側枠材2が柱体容器側へ傾くことで柱体容器側へ近接し、収容状態S2となる図4参照。収容状態S2の側枠材2は、側枠材2の内側面上部にある接触部2Tにおいて、地震等の発生時に傾いた収容後の柱体容器の側部と接触可能となっており、接触部Tで接触することで柱体容器を側方から支え、転倒を防ぐものとしている。なお後述の図4の2点鎖線で示す収容状態S2ではすべての側枠材2が柱体容器と接した状態となっているが、このような収容状態S2に限らず、被収容状態S1と比べて柱体容器側へ近接した状態であれば良い。2前記柱体容器の設置スタンドにおいて、前記底材1は、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成される可撓性の棒状体又は板状体を有し、支持した柱体容器の重量に応じてこの棒状体又は板状体が撓み変形し、棒状体又は板状体に固定された側枠材2が、前記底材1の撓み変形に応じて傾倒するように変位することが好ましい。柱体容器の重量に応じた底材1の撓み変形量が変わるため、撓み変形量すなわち柱体容器の重量或いは柱体容器にかかる瞬間的な加速度が大きいほど、側枠材2がおおきく傾倒し、柱体容器をより確実に支えて転倒を防ぐものとなる。3前記いずれかの柱体容器の設置スタンドにおいて、前記側枠材2は、支持部11の中央寄りの第一位置21Pからそれよりも平面視外方の第二位置22Pまでを上方へループ状に連なる複数の棒状体又は板状体によって、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成され、前記脚部3はこの第二位置22Pから伸長して接地することが好ましい。側枠材2を後述の実施例1,2のようなループ状に連なる棒状体で構成し、第一位置21P、第二位置22Pからなる2つのループ下端で底材1と連結することでトラス構造を構成する。このトラス構造において、ループ状の側枠材2は、ループ状の外隅の連結部である第二位置22P部分からだけで接地するものとしており、他の2辺及び2つの連結部第一位置21Pの連結部、及び接触部2T付近の連結部は常に非接地状態のまま中空保持される。このため、収容状態S2における支持部11又は底材1の傾斜変位や撓み変形底材1が弾性材からなる場合は弾性変形に追従して、高剛性のループ状態を保ったまま内ループ辺21が内側へ傾倒するようにループ形状が変形することとなる。また収容した柱体容器と共に全体でもトラス構造を構成する。4前記いずれかの柱体容器の設置スタンドにおいて、前記側枠材2は複数の枠部の各内側部に緩衝材2T ́が設けられ、前記支持部11の下方変位に伴って少なくともいずれかの緩衝材2T ́が柱体容器の側部と接することが好ましい。緩衝材2T ́が接触部として柱体容器と接触することで、柱体容器の傷付き、破損を防止し、ロック現象が生じた場合でも振動を減衰することができる。また上記底材1は支持部11の中央近傍位置から少なくとも平面視3方以上へ放射状に伸び、中央近傍位置にて隣接体同士が連結された棒状体からなり、脚部3はこの棒状体の放射上端部付近から下方突出して接地する第一脚部と、前記第一脚部よりも支持部中央寄りの位置から棒状体下方中空位置まで突出する第二脚部とからなり、底材1の棒状体が大きく変形したときに第二脚部が二次的に接地し得るものとしてもよい。上記手段を講じることで、設置個所が限定されることなく、設置後の移転や移動が容易であり、地震波が壁面から伝わった場合にも構造上の耐久性を有し、振動を受けた際にも消火器をはじめとする柱体容器を転倒、落下、飛び出しさせることなく、かつ、取り外し可能に保持することができる設置スタンドを提供することが可能となった。以下本発明を実施するための形態例について、実施例1~7として示す各図と共に説明する。本発明の柱体容器の設置スタンドは、消火器をはじめとする所定重量の柱体容器を立てた状態で設置面の上方に保持し得る設置スタンドであって、いずれの実施例においても少なくとも以下の基本構成を具備する。設置面よりも上方に配置された支持部11によって柱体容器の底部を中空位置で支えると共に柱体容器よりも平面視外方へ広がる底材1底材1の周囲の複数個所からそれぞれ立設する複数の枠部によって底材1上の柱体容器の側部の複数個所を囲う側枠材2前記底材1及び側枠材2を支え、設置した柱体容器よりも平面視外方位置から下方に伸びて接地する脚部3底材1底材1は設置面よりも上方に配置された支持部11によって柱体容器の底部を中空位置で支えると共に柱体容器よりも平面視外方へ広がる。支持部11は収容対象である柱体容器を、接地面から距離を開けた状態で収容支持する。底材1はまた、柱体容器を支持した支持部11が非支持状態から柱体容器を支持した支持状態となることで下方に変位する変位機能を備える。この変位機能は例えば、それ自体の全部または一部が有する弾性機能、あるいは連結角度が可変しうる連結機構の少なくともいずれかを備えることで達成される。後述の実施例5,7の底材は棒状の弾性体から構成され、さらに実施例5の支持部11は板状の弾性体から構成されるため、支持対象物である柱体容器を収容したときに柱体容器の容器重量によって撓み変形しやすく、この撓み変形の撓み角に応じて棒状体又は板状体に固定された側枠材2が傾倒する。実施例6の底材1は支持部11の中央近傍位置から少なくとも平面視3方以上へ放射状に伸び、中央近傍位置にて隣接体同士が連結された棒状体からなり、脚部3はこの棒状体の放射状外端部付近から下方突出して接地する。側枠材2複数の側枠材2は、支持部の中央寄りの第一位置からそれよりも平面視外方の第二位置までを上方へループ状に連なる枠棒21を具備してなることが好ましい。例えば実施例1,2の側枠材2は、支持部11の中央寄りの第一位置21Pからそれよりも平面視外方の第二位置22Pまでを上方へループ状に連なる複数の棒状体又は板状体によって、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成される。前記支持部11の下方変位に伴って、例えば図4の2点鎖線に示すように、側枠材2のうち少なくともいずれかの枠部が内傾斜して、底材1上の柱体容器の側部へ近接する方向に変位する。脚部3脚部3は支持部11から所定距離だけ離れた平面視外方の第二位置22Pから伸長して接地する。支持部11の下部又はその近傍は脚部を設けずに非接地部を構成し、支持部11から所定距離だけ離間した平面視外方位置でのみ接地することで、底材1にかかるモーメントを大きなものとし、底材1が支持状態で変位機能を確実に発揮するものとしている。但し、瞬間的な重力加速度がかかっていない通常の収容状態では、底材1の変位後も、非収容状態と同じ平面視外方位置でのみ接地するものとしており、脚部よりも内側の部分は非接地状態を保っている。底材1及び側枠材2が変位する形態例上記のように、底材1及び側枠材2が変位する一の形態例として、例えば後述の実施例1~3図1~図8、実施例5~7図11~図18に示すように、底材1が、支持部11中央から平面視放射状に広がって構成される可撓性の棒状体又は板状体を有し、かつ、支持した柱体容器の重量によってこの棒状体又は板状体が撓み変形し、棒状体又は板状体に固定された側枠材2が、前記撓み変形に応じて傾倒するように変位する形態が挙げられる。また、底材1及び側枠材2が変位する他の形態例として、例えば後述の実施例4図11に示すように、底材1が、支持部11中央から略水平軸周りに回動可能な連結部を介して連結され、平面視放射状に広がって構成される可撓性又は非可撓性の棒状体又は板状体を有し、支持した柱体容器の重量によってこの連結部の回動機構が回動し、拡がって構成される棒状体又は板状体に固定された側枠材2が、前記連結部の回動に応じて傾倒するように変位する形態が挙げられる。底材1及び側枠材2の変位によって、内側へ傾くように変位したいずれかの側枠材2の上部内側面にある複数の接触部2Tが、底材1上の柱体容器と接触して柱体容器のロッキングを抑制し、衝撃を緩和する。ここで脚部は柱体容器の底面範囲の隅よりも平面視外方で床と接地しているため、地震によって水平加速度が生じた場合でも、水平加速度と鉛直方向の加速度の剛性力のベクトルが消火器の重心から隅への方向よりも外方を向かないようにして、転倒の可能性を減少させる。図1~図4に示す実施例1の底材1は、それぞれ長さ方向中央にて湾曲状の折り曲げ部1Cで折り曲げられた4枚の略L字状の板状体が、各折り曲げ部1Cの山折り面同士を近接させて隣り合う板外面同士が縦方向に対向並走するように平面視十字状に、すなわち平面視四方へ放射状に拡がって配置され、十字方向の各方向で2カ所ずつ、対向した板材同士が対向面間に側枠材2を挟みこんでピン連結される。このとき図3の斜線で示すように、中央部で近接集合した4つの各折り曲げ部1Cの板側面が、支持部11を構成する。実施例1の側枠材2と脚部3は円柱断面の棒状体によって一体構成される。すなわち実施例1の側枠材2は、支持部11の中央寄りの第一位置21Pからそれよりも平面視外方の第二位置22Pまでを鉛直上方へ直線的に伸長し上端で屈曲したのち傾斜下方へ直線的に伸長することでループ状に連なる4本の棒状体によって構成される。また実施例1の脚部3は、この第二位置22Pの棒状体の先部からそのまま下方へ伸長して接地する伸長部によって構成される。側枠材2は上部の屈曲部を介して山型に屈曲し、その内側が鉛直方向に連なって伸長し、側枠材2の内ループ辺21を構成すると共に、山型に屈曲した外側が傾斜外方に連なって伸長し、側枠材2の外ループ辺22を構成する。側枠材2の内ループ辺21の下端部は、支持部11の中央寄りの第一位置21Pから第一位置21Pのピン接合部を超えて僅かに下方に突出した中空位置で端部キャップ2Eに覆われている。この端部キャップ2Eは柱体容器の非収容状態及び通常の収容状態のいずれにおいても接地することなく中空配置される。但し地震等で衝撃が加わって高重力加速度の外力が発生し、側枠材2が大きく変形したときには、非常用の接地部として作用し得る。側枠材2の外ループ辺22の下端部は、外傾斜方向の伸長部から、底材近傍で鉛直下方へ緩屈曲したのち、平面視外方寄りの第二位置22Pのピン接合部を超えて鉛直下方に突出伸長し、滑り止め面を表面とする脚部カバーに覆われて脚部3として接地する。この脚部カバーで覆われた脚部3は柱体容器の非収容状態及び通常の収容状態のいずれにおいても収容部11の外方で常に接地することで、側枠材2及び底材1を脚部よりも平面視内側に中空保持している。実施例1は、側枠材及びこれに連なる脚部が鉛直方向から屈曲して傾斜した山型二辺の棒状体からなるループ状の構造を形成しており、しかも複数のループ状の構造の放射配置によって、収容した柱体容器を含む全体としてトラス構造が形成されていると考えられる。この全体のトラス構造によって、地震波に対する衝撃強度を確保しつつ、各側枠材の変形に対しても全体として形が崩れにくく転倒しにくいものとなっている。なお接触部2Tは柱体容器の容体全高のうち下から4分の1高さよりも上方で柱体容器に接することが好ましい。また支持部11は縦向きに集合配向した4枚の板状体の各側面によって比較的小さい接触面積で構成されるため、柱体容器の摩擦抵抗が低く、水平加速度が発生した時に柱体容器が支持部11上を滑って偏った位置に移動しやすい。この滑り移動によって移動先の側枠材と上部で接触することで、柱体容器は転倒せずに自立状態を保つことができる。これはすなわち、柱体容器を独立した芯柱としてこの独立芯柱を側方からトラス構造によって支える制振構造をなすものである。また図4に示すように、底材1の対向する2枚一組の板状体は、中央に行くに従って下方へ変位するように略直線的に傾斜し、これに伴って板状体の2つの位置でループ辺構成された側枠材2は内側へ大きく傾倒する。このため柱体容器との隙間がより少ない状態で柱体容器を収容保持することができ、柱体容器への衝撃の発生、転倒の可能性を抑制するものとなっている。なお実施例1の側枠材2に代えて、後述の実施例2の側枠材2のように、第一位置21Pのピン接合部から鉛直上方へ伸長した内ループ辺21と、半円弧状の湾曲部で湾曲した湾曲ループ23と、湾曲ループ辺23の湾曲外部から鉛直下方へ伸長して第二位置22Pのピン接合部へ連なる外ループ辺22とから構成されるものとしてもよい。図5,6に示す実施例2の設置スタンドは、3枚の折り曲げ板の折り曲げ部1Cが集合するように平面視三方向に放射配置された底材1と、各放射方向で内側寄りの第一位置21Pと外側寄りの第二位置22Pの2カ所ずつ、対向した板材の対向面間に挟みこまれた側枠材2と、側枠材2の第二位置22Pよりも下方へ連なって設置する3つの脚部3とから構成される。実施例2の側枠材2と脚部3は実施例1と同様、ループ状に連なる円柱断面の棒状体によって一体的に構成され、実施例1の脚部3は、この第二位置22Pの棒状体の先部からそのまま下方へ伸長して接地する伸長部によって構成される。但し但し実施例2の側枠材2は3本の棒状体によって構成され、実施例2の側枠材2は第一位置21Pのピン接合部から鉛直上方へ伸長した内ループ辺21と、半円弧状の湾曲部で湾曲した湾曲ループ23と、湾曲ループ辺23の湾曲外部から鉛直下方へ伸長して第二位置22Pのピン接合部へ連なる外ループ辺22とから構成される。特記しない他の構成は実施例1と同様である。図7,8に示す実施例3の設置スタンドにおいて、側枠材2は複数の枠部の各内側部に緩衝材2T ́が設けられ、前記支持部11の下方変位に伴って少なくともいずれかの緩衝材2T ́が柱体容器の側部と接するものとなっている。具体的には、それぞれ長さ方向中央近傍2カ所で折り曲げられて短距板状の折り曲げ部1Cを有し、全体として略L字方向枠状に形成された4枚の板状体が、各折り曲げ部1Cの山折り面同士を近接させて隣り合う板外面同士が縦方向に対向並走するように、平面視十字状に、すなわち平面視四方へ放射状に拡がって配置される。そして十字方向の各方向で2カ所ずつ、対向した板材同士が対向面間に側枠材2を挟みこんでピン連結される。また、円形断面の棒状体からなる側枠材2が縦方向に直線的に伸長したのち、各上端が水平の内側部方向を向くように湾曲し、その先に略球状の緩衝材2T ́が設けられる。支持部11の下方変位に伴って少なくともいずれかの緩衝材2T ́が柱体容器の側部と接して水平加速度による柱体容器への衝撃を緩和させるものとなっている。その他特記しない他の構成は実施例1と同様である。図9~11に示す実施例4の設置スタンドにおいては、底材1が、それぞれ長さ方向中央にて湾曲状の折り曲げ部1Cで折り曲げられた4枚の略L字状の細板が縦板として配置され、各折り曲げ部1Cの山折り面同士を近接させて隣り合う板外面同士が縦方向に対向並走するように平面視十字状に、すなわち平面視四方へ放射状に拡がって配置され、十字方向の各方向先端部で1カ所ずつ、対向した板材同士が対向面間に板状の側枠材2の内隅部を挟みこんで、回動可能にピン連結される。側枠材2は、放射状に広がった底材1の各方向に、連結部で連結されて立設した4枚の板状枠25で構成される。各板状枠25は、内側辺が垂直に伸長し、上端で湾曲して他側辺に向かい、他側辺の上部が外傾斜方向に切断され、他側辺の下部が垂直に伸長してなる。またこの板状枠25の他側辺の下端部分すなわち外隅部のみが鉛直方向下方に伸長して矩形状に一体的に突出し、その先に立方体形状の弾性体からなるキャップ部が固着されて、矩形の接地面を有した脚部3が構成される。側枠材2たる板状枠25は、図11に示すようなスリーブ1S付きの貫通孔を内隅部に有し、この貫通孔に回動ピン20Pが挿通して対向する一組の板状体1間に挟み込まれることで、略水平軸周りに回動可能な連結部を介して板状体1の先部に連結される。実施例4の底材1の板状体は、対向した一組ずつが平面視放射状に広がって構成される非可撓性の縦板であるが、他に棒状体からなる物でもよく、可撓性を有するものでもよい。かかる構成の連結部は、支持した柱体容器の重量によってすべり回動し、拡がって構成される棒状体又は板状体に固定された側枠材2が、前記連結部の回動に応じて傾倒するように変位するものとなっている。ただし収容部11自体の下面が接地しない程度の所定範囲内の回動角度までしか回動しないように回動角度が制限されている。その他特記しない底部1の構成は実施例1と同様である。図12,13に示す実施例5の設置スタンドは、略水平の円形板からなり外周縁から4本の放射状スリット11Sが形成された支持板11Pと、支持板11Pの下面に放射状に固着された棒状体からループ状に連なる4本の側枠材2と、側枠材2の外方のループ端からさらに下方へ連なって設置する4つの脚部3とから構成される。支持部11がスリット11S付きの板状材で構成され、柱体容器をより安定的に載置するものであり、また、鉛直方向の外ループ辺22の下端から下方へそのまま連なる脚部3のほかに、支持部11の下部位置で下方へ中空突出し、端部キャップ2Eに覆われた第二脚部が形成されることで、底材1の棒状体が大きく変形したときに脚部3と併せて二次的に接地し得るものとしている。具体的には実施例5では、鉛直方向の内ループ辺21の下端から内側に折曲して中央寄りに水平棒26が形成された4本の棒状体で側枠材2が構成され、中央の収容位置で放射状に近接配置された水平棒26の上面に、板状の収容プレート11Pが貼着固定される。また水平棒26の内側端がさらに下方へ折曲して中空位置まで突出し、端部キャップ2Eに覆われた第二脚部が形成される。第二脚部は非収容状態又は通常の収容状態では接地することがなく、底材1の棒状体が大きく変形したときに脚部3と併せて二次的に接地し得る非常用脚部である。実施例5の支持板11Pはスリット11Sで区切られた扇状片が柱体容器の重量による弾性変形によって内側中央が下方へ変位するようになっており、側枠材2のループ辺はこの変位に合わせて内傾倒するものとなっている。支持板11Pの形状は正多角形状のほか、三方向以上に放射状に突出する突出部を有した多角形状とすることもでき、スリット11Sを有さない形状とすることもできる。また支持板11Pは撓み変形可能な弾性板からなるもののほか、伸縮性を有した薄膜シートからなり、柱体容器を載置した部分が下方にたわんで伸長するものとしてもよい。その他特記しない側枠部2の構成は実施例2と同様である。図14~16に示す実施例6の設置スタンドにおいては、平面視放射状に拡がる一組ずつ対向する縦型板を有した底材1と、各方向の一組ずつ対向する縦板の上部に、複数の枠部として棒状の緩衝材2T ́が1本ずつ立設され、前記支持部11の下方変位に伴って少なくともいずれかの緩衝材2T ́が柱体容器の側部と接するものとなっている。緩衝材2T ́は縦方向の棒状の側枠材をその側周囲から上部先端にかけて覆う弾性材からなり、上部先端は半球上に成形される。緩衝材2T ́の取り付け位置である第一位置21Pは、縦板に複数個穿設した取り付け孔21Hから選択して取り付けることで調節可能である。例えば図16に示すように、底材1の縦板のいずれかの取り付け孔21Hの形成位置に、縦方向に配置した円筒状の側枠材21の下部を合わせ、対向する縦板間で側枠材2を挟み、ピン連結によって第一位置21Pに固定したものであって、側枠材2のうち縦板より上方に露出する部分に筒状の緩衝材2T ́を被せることで、底材1の上部全体を棒状の緩衝材2T ́として露出させることができる。また底材1の縦板の先端には第二位置22Pにて棒状の脚部がピン固定される。本形態のほか、棒状の側枠材2の下部固定部を、底材の縦板に沿ってスライド移動可能に構成したスライド機構を有し、これによって第一位置をスライド調整できるようにしてもよい。なお、第一位置での側枠材2の取り付け角度を鉛直上方よりも内側すなわち側枠材2の上部が柱体容器側寄りとなるように傾倒調節することも可能である。このようにすることで、立型棒状の緩衝材2のより上位の接触部で柱体容器を安定的に支えることができる。また第二位置での脚部3の取り付け角度を、鉛直下方よりも外側すなわち脚部3の接地端が上端よりも平面視外側寄りとなるように傾倒調節することも可能である。このようにすることで、脚部3間の距離を確保してより安定的な底材1の支持が可能となる。その他特記しない底部1の構成は実施例3と同様である。図17,18に示す実施例7の設置スタンドは2本の円柱断面の棒状体が屈曲形成され、平面視十字方向に組み合されることで、水平十字の棒状体からなる底材1と、十字状の各方向に鉛直方向の内ループ辺21、外傾斜方向の外ループ辺22とを有するループ状の側枠材2と、側枠材2の斜め外方に傾斜した外ループ辺22の先に固定された円盤状の脚部3とが連続して一体的に構成される。底材1は、一の棒状体の中央上部、他の棒状体の中央下部にそれぞれ設けた長円形状の凹面窪み26D同士を組みあわせ、その中央同士を連結ピン26Pで挿通することで連結される。なお棒状体の中央には連結ピン26のピン径よりも大きな貫通孔をあけて、棒状体同士が遊びを持った状態で連結されたものとしてもよい図示せず。なお各図では消火器の円柱状容器を収容対象物とするが、多角形の柱体容器を始めとする任意の柱体容器であってもよい。その他特記しない側枠部2の構成は実施例1と同様である。その他本発明は上述した実施例に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、各実施例における一部構成要素の省略、抽出、実施例間の構成要素の組み換え、組み合わせ、他の構成材による置換など、適宜の変更が可能である。例えば実施例1の底材1に実施例2~7のいずれかの形状の4つの側枠材2を取り付けてもよく、また実施例1の脚部3に変えて実施例4または7の脚部3を組み合わせてもよい。また実施例5の板状の支持板11Pの形状を十字形状板、又は矩形板として形成してもよく、実施例1~4の対向する縦板からなる底材1を、実施例5,7の水平棒26のように、各方向に伸びる棒状材として構成してもよい。"