略鉛直に立設したタワー上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレードを集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸を設けた風車と、前記タワー内に略鉛直に設けた縦軸回転軸と、前記略水平に設けたローター回転軸の回転を前記縦軸回転軸に伝える自在継手と、タワー基部近傍に発電機とを設けた風力発電装置において、前記風車の回転を、前記自在継手を介して前記縦軸回転軸からタワー基部近傍に設けた発電機に伝え、発電機を回転させて発電する風力発電装置。前記自在継手は曲管内に複数個連結したことを特徴とする請求項1記載の風力発電装置。前記曲管は管の切りまげにて曲管を構成した請求項2記載の風力発電装置。前記曲管内部に連結した前記自在継手と自在継手が、連結軸を介して接続させるとともに、曲管内面より全記連結軸を軸受けにて支持した請求項2乃至3のいずれか一項記載の風力発電装置。前記曲管内部に連結した前記自在継手と自在継手が、連結軸を介して接続させるとともに、前記連結軸の外部に環を設けたことを特徴とする項2乃至4のいずれか一項記載の風力発電装置。略鉛直に立設したタワー上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレードを集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸を設けた風車と、前記タワー内に略鉛直に設けた縦軸回転軸と、前記略水平に設けたローター回転軸の回転を前記縦軸回転軸に伝える自在継手と、前記ローター回転軸の出力部と自在継手を収納したナセルと、タワー基部近傍に発電機とを設けた風力発電装置において、前記風車の回転を、前記自在継手を介して前記縦軸回転軸からタワー基部近傍に設けた発電機に伝え、発電機を回転させて発電することを特徴とし、前記ナセル内部にクレーンを設けた請求項1乃至5のいずれか一項記載の風力発電装置。略鉛直に立設したタワー上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレードを集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸を設けた風車と、前記タワー内に略鉛直に設けた縦軸回転軸と、前記略水平に設けたローター回転軸の回転を前記縦軸回転軸に伝える自在継手と、前記風車を風の来る方向に向ける方向制御翼と、タワー基部近傍に発電機とを設けた風力発電装置において、前記風車の回転を、前記自在継手を介して前記縦軸回転軸からタワー基部近傍に設けた発電機に伝え、発電機を回転させて発電することを特徴とし、前記風車を、風の来る方向に向ける方向制御翼を設けて発電する請求項1乃至6のいずれか一項記載の風力発電装置。風を受けて風力エネルギーを吸収するブレードを集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸を設けた風車を、風の来る方向に向ける方向制御翼を設けた風力発電装置において、前記方向制御翼の内部にクレーンを設けたことを特徴とする請求項7に記載の風力発電装置。略鉛直に立設したタワーの上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレードを集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸を設けた風車と、前記タワー内に略鉛直に設けた縦軸回転軸と、前記略水平に設けたローター回転軸の回転を前記縦軸回転軸に伝える自在継手と、タワー基部近傍に発電機とを設けた風力発電装置において、前記風車の回転を、前記自在継手を介して前記縦軸回転軸からタワー基部近傍に設けた発電機に伝え、発電機を回転させて発電することを特徴とし、前記風車の略水平に設けたローター回転軸の上下方向風向きの傾斜角度ならびに風車の上下方向風向きの傾斜角度を風向きに合せて調整するため、前記ローター回転軸の軸受部左右両側で軸受部を支持する支持台に案内溝を設けると共に、前記軸受部の左右両側に案内ピンを設けて案内溝に案内ピンを挿入し、スライド作用により、前記風車の傾斜角度を風向きに合せて調整して発電する風力発電装置。これまでの風力発電装置は、陸上もしくは海洋上で強烈な風力や波エネルギーならびにその振動を受けた場合には、風力発電装置が十分に作動できないばかりか破壊される虞があった。これまでの技術として、カーブアウト領域ならびにカットアウト装置などにより風速25mを超えると風車の回転を止めなくてはならない問題があった。また、装置の傾きや転倒破壊を防止するためにも、発電機や増速機など重量物はできえる限りタワー基部近傍の低位置に設け、装置全体の重心を下げ、装置の安定性、安全性、機構の簡略化、メンテナンス性、効率化を図らなくてはならない問題があった。また、装置の大規模化に伴い機構を簡略化し、装置は出来る限りドックなど陸地の工場で製作、組み立て、一体化し、コンパクトで安価に製造、設置して、メンテナンス費、運転コストなどすべてをコスト低下に導くことが、発電原価の低下につながるため、現地作業を極力減じなくてはならない問題もあった。特に洋上風力発電装置などの曳航時において、予期せぬ低気圧の到来や、突風の遭遇においても、簡単に対応できて、装置を安全に守り、装置上部での高所作業は出来得る限り避けることのできる装置の機構、構成でなくてはならない問題もあった。本発明は、陸上ならびに海洋上においてこのような従来の技術が有する問題点に着目してなされたもので、曳航距離や、現場の気象条件などさまざまな問題点を解決し、風車による低速回転、高トルクの動力を効率よく、比較的簡単に、合理的安全に発電機に伝えて発電するとともに、台風時などの大風や大波に耐え、装置の重心を低くすることで装置の転倒作用を極力抑え、安全性、安定性を高め、強風によるカーブアウトの範囲を有効利用し、カットアウト操作の範囲を縮小し、稼働率を高め、高効率で安価な発電原価の発電装置を開発することを目的とする。かかる目的を達成するための本発明の要旨とするところは、次の各項の発明に存する。[1]略鉛直に立設したタワー2の上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置において、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電する風力発電装置。[2]前記自在継手8は曲管21内に複数個連結したことを特徴とする項1記載の風力発電装置。[3]前記曲管21は管の切りまげにて曲管22を構成した項2記載の風力発電装置。[4]前記曲管22内部に前記自在継手8と自在継手8が、連結軸25を介して接続させるとともに、曲管内面24より前記連結軸25を軸受26にて支持した項2乃至項3のいずれか一項記載の風力発電装置。[5]前記曲管22内部に前記自在継手8と自在継手8が、連結軸25を介して接続させるとともに、前記連結軸25の外部に環27を設けたことを特徴とする項2乃至項4のいずれか一項記載の風力発電装置[6]略鉛直に立設したタワー2の上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、前記ローター回転軸5の出力部と自在継手8を収納したナセル11と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置において、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電することを特徴とし、前記ナセル11内部にクレーン31を設けた項1乃至項5のいずれか一項記載の風力発電装置。[7]略鉛直に立設したタワー2上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、前記風車6を風の来る方向に向ける方向制御翼41と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置において、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電することを特徴とし、前記風車6を、風の来る方向に向ける方向制御翼41を設けて発電する項1乃至項6のいずれか一項記載の風力発電装置。[8]風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6を、風の来る方向に向ける方向制御翼41を設けた風力発電装置において、前記方向制御翼41の内部にクレーン42を設けたことを特徴とする項7に記載の風力発電装置。9]略鉛直に立設したタワー2の上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置において、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電することを特徴とし、前記風車6の略水平に設けたローター回転軸5の上下方向風向きの傾斜角度ならびに風車6の上下方向風向きの傾斜角度を風向きに合せて調整するため、前記ローター回転軸5の軸受13部左右両側で軸受13部を支持する支持台16に案内溝17を設けると共に、前記軸受13部の左右両側に案内ピン18を設けて案内溝に案内ピンを挿入し、スライド作用により風車の傾斜角度を風向きに合せて調整して発電する項1乃至項8のいずれか一項記載の風力発電装置。前記本発明は次のように作用する。略鉛直に立設したタワー2の上部に、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置において、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電する。また、前記自在継手8は曲管21内で複数個連結することにより、略水平に設けられたローター回転軸5の回転を、略鉛直に設けた縦軸回転軸7に伝えることができる。このとき自在継手8の連結したものを曲管21内で回転させることにより、曲管21はガイド役を果たし、予測外の変形、捩れ、破壊などを免れるばかりでなく、金属部等の摩擦部に潤滑剤としてグリース油等潤滑油を付着させても外部に漏れたり、人体などに触れることがなく、カバーとしての役目が十分に果せるとともに、潤滑効果が大きいため、円滑に縦軸回転軸7に回転を伝えることができる。さらに、装置が大規模化した場合には、前記曲管21は管の切りまげにて曲管22を構成することにより、非常に安価に製作できるため、発電原価を引き下げる大きな要因となる。また、その切りまげ部分の折れ線部分に自在継手8を配置することにより、自在継手8と切り曲げ部の曲管内面24の摩擦を減じることができるため、ローター回転軸5の出力部、或いは増速機15の出力軸aの回転を円滑に自在継手8に伝え、またそれが自在継手8の出力軸bに伝えられる。そして、その切り曲げ部分にフランジ23等を設けることにより、製作、組立、メンテナンスなどの作業性にも便利である。さらに、前記曲管22内部に複数個連結した前記自在継手8と自在継手8が連結軸25を介して接続させるとともに、前記曲管内面24より前記連結軸25を軸受26にて支持することにより、連結軸25と軸受26部の円滑な回転が行われ、切り曲げ曲管22内部での予測外の自在継手8の動き、配置のずれ、捩れ、変形などが少ないため、自在継手8の入力回転を、円滑に出力回転に伝えることができる。また、前記連結軸の外部に環を設け、環27の外形を自在継手8の外形より大きくすることにより、前記環27の外面は、前記曲管内面に触れるが、前期自在継手の外面は触れないため、効率アップと耐久性を増すことができる。また、風力発電装置Aのナセル11内部にクレーン31を設け、運転時はナセル11内部に収納すると共に、メンテナンスなど作業時にはクレーン31のビームを延出させて使用することにより、装置の組み立て、設置、保守、点検、メンテナンスなどに非常に便利良く作業が行える。外部より大型レッカーなど重機、クレーン船の持ち込みの必要がないため、トータル的に大幅な経費の節減が行われ、発電原価を大幅に引き下げることができる。また、大重量の発電機がタワー上部からタワー基部近傍に移したバランスくずれの対策を兼ねて、風を受けるブレード4の鉛直荷重とクレーン31の鉛直荷重を略吊り合せて装置のバランスを取ることにより、装置の転倒、破壊などの事故を未然に防止するだけでなく、風車の回転をスモーズに回転させることができるため、発電効率の上昇にもつながる。一方、風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6を、風の来る方向に向ける方向制御翼41を設けることにより、装置の効率上昇を図ることができる。近年の風力発電装置には方向制御翼41の取り付けはあまり見られず、風の来る方向に向ける装置としてヨー駆動装置等が搭載されている。しかし、海洋等の浮体式洋上風力発電装置などにおいては、潮風等による塩害が故障の原因となりやすく、システムの簡略化などの面で自然の操作に頼れるものは頼る必要がある。また、大重量の発電機がタワー上部からタワー基部近傍に移したバランスくずれの対策を兼ねて、風車6の鉛直荷重ならびにそのモーメントと、方向制御翼41の鉛直荷重ならびにそのモーメントのバランスを取ることにより、前記した通り、転倒、破壊などの事故を未然に防止するだけでなく、風車の回転をスムーズに回転させることができるため、発電効率の上昇につながる。さらに、上記風を受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6を、風の来る方向に向ける方向制御翼41を設けた風力発電装置において、上記方向制御翼41の内部にクレーン42を設けたことにより、これも前記した通り、装置の組み立て、設置、保守、点検、メンテナンスなどにも作業の簡略化が行われ、風車6とのバランスを取ることにより効率上昇が行われ、トータルシステムとして大幅な発電原価の引き下げが行われる。また、風車6の略水平に設けたローター回転軸5の傾斜角度ならびに風車6の傾斜角度を修正するため、前記ローター回転軸5の軸受13部左右両側で軸受13部を支持する支持台16に案内溝17を設けると共に、前記軸受13部左右両側に案内ピン18を設け、前記案内溝17内で前記案内ピン18をスライドさせて、上記風車6の風の来る上下方向の傾斜角度を風向きに合せて調整することにより、風向きの上下方向の傾斜角度と風車6の風の来る上下方向の傾斜角度を一致させて効率上昇を図る場合と、その反面、台風時等の強風には、わざとこれを変化させ、効率悪化に導きながら運転し、装置の破壊を防止するとともに、強風時の膨大なエネルギーを吸収可能限界近くまで吸収することもあるものとする。本発明にかかる風力発電装置によれば、自在継手を比較的簡単につなぎ合わせ、略水平軸の回転を略鉛直の縦軸回転軸の回転に伝えることができるため、発電機や増速機の一部などの重量物部分がタワー上部に設ける必要もなくタワー基部の近傍に設置できるため、装置重心の位置を低く抑え、運搬、曳航時、地震や津波、台風時などの風圧、動揺、振動などにも安定性が良いため、効率上昇につながり、強度的にも部材の削減が行われ、発電原価の引き下げができる。また、保守、点検メンテナンスなどにおいても、地上もしくは水面近くの浮体内、或いは浮体上に設けられるため、高所作業を減じ、足場、作業性等の作業の簡略化が行えるためその効果は大きい。これまでのプロペラ風車における縦軸型式の動力伝達は笠歯車やウオームギヤーなどによるものが多いが、歯車は部分的摩耗が大きく長期間運転できない等機構上信頼性に乏しいばかりでなくギヤーホックス等重量を減ずることができない致命的な問題があった。また、油圧等を用いた場合には装置が複雑化することと、タワー上部に複雑で大掛かりな油圧ポンプ、オイルモーターなどを設けなくてはならないため、これらが大重量物となる恐れがあり、装置の重心が下がらない等の問題もあったため、その効果は大きい。そこで本発明は自動車産業等では豊富な実績を有し、比較的簡単な自在継手の組み合わせにより、台風時等の過剰運転や長期間の運転に耐えられることの効果は大きい。また、前記した曲管、自在継手は機構が単純なため、製造が簡単で材質的にも炭素繊維、或いはアルミ、アルミ合金、チタン、セラミック等の軽量材料が使用可能であるために、高所での軽量化をさらに進めることができることから安全性、安定性、経済性の効果が更によくなるため、発明の効果は大きい。また、装置内にうまくクレーンを組み込ませることにより、装置の組み立て、設置、保守、点検、メンテナンスなどに有効に利用できるため、外部の大がかりなレッカー、重機、クレーン船等調達の必要もなく、風のある海域には必ず波が風波があると言われるだけあって、波浪海域での現地工事の削減はトータルシステムとして、安全性、安定性、経済性等において発電原価の大幅な引き下げができるために、本発明の効果は大きい。以下、図面に基づき本発明の好適な各種実施の形態を説明する。図1から図10は本発明の実施の形態を示している。図1は、本発明の第一の実施の形態に係る風力発電装置Aおよびその構成を示す図であり、図2は、本発明の第一の実施の形態に係る風力発電装置Aにおける曲管と曲管内における自在継手の組み合わせを示す縦断面図である。図3は、図2における別形式の曲管構成と自在継手の組み合わせを示す縦断面図である。図4は図3における曲管内の別型式における組み合わせを示す縦断面図である。図5は、本発明の第一の実施の形態に係る風力発電装置Aにクレーンを設けたその構成を示す縦断面図である。図8は図1及び図5、図6、図7におけるXX矢視図である。図9は図8におけるZ-Z矢視図であり、図1、図5、図6、図7における軸受け13部付近の拡大図である。図10は図7におけるYY矢視断面図である。風力発電装置Aおよび風力発電装置Bは陸上や海岸域、或いは大陸棚等に設置して風力エネルギーを有効に利用して発電するものである。以下の説明では本発明の発電装置Aを海洋上における浮体式洋上風力発電装置として海に使用するものとして説明する。図1に示したように、本発明は海洋上で海面S上の浮体1の上部に略鉛直に立設したタワー2の上部に設けた回転台座3に、風Fを受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6と、前記タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7と、前記略水平に設けたローター回転軸5の回転を前記縦軸回転軸7に伝える自在継手8と、タワー基部9近傍に発電機10とを設けた風力発電装置Aにおいて、前記風車6の回転を、前記自在継手8を介して前記縦軸回転軸7からタワー基部9の近傍に設けた発電機10に伝え、発電機10を回転させて発電するように構成されている。タワー2の上部に設けた回転台座3には風車6ならびにそのローター回転軸5などを搭載したナセル11とナセル11の基盤12が風車6を風の方向に向けるための回転台ならびにヨー駆動装置等が設けられ、タワー2内の縦軸回転軸7の中心線を中心としてナセル11ならびにナセル11の基盤12は安全に回転できるものとする。また、風Fを受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合し、ハブなどを介して略水平に設けたローター回転軸5を設けた風車6のローター回転軸5は、軸受13に支えられ、ナセル11の基盤12の上面に、ネジ式或いは、油圧シリンダーなどを用いたジャッキ装置14を介して支えられている。ジャッキ装置14の下方はナセル11の基盤12にラグ等を設けて、ピン19で支持されるとともに、ジャッキ装置14の上方は軸受13にラグ等を設けてピン20で支持されている。軸受13にはローター回転軸5の回転が増速される増速機15が連結され、ローター回転軸5の回転が増速され、増速機15の出力軸aを介して自在継手8に伝えられるものとする。ただし、設計次第によっては増速機15は設けないでローター回転軸5の出力部を直接自在継手8に接続する場合もある。軸受13の左右両側には支持台16が設けられ、これに案内溝17が支持台16の内側に設けられ、自在継手の2段目の接続点図2、図3、図4参照で半径Rの中心点cより、Rを半径とした円弧状に設けられている。また、軸受13の左右両側には支持台16の内側の案内溝17に案内スライドされる案内ピン18が前記Rを半径とした円弧状に軸受13に突起した状態で固着されている。ナセル11の基盤12に設けたジャッキ装置14を作動させることにより、軸受13は案内溝17の案内作用により、軸受け13に突起した状態で固着した案内ピン18が、前記Rを半径とした円弧状に案内スライドするものとする。また、発電機10を回転させるにはタワー基部9の近傍で、タワー2内に略鉛直に設けた縦軸回転軸7より、タワー基部9の近傍でVベルト用Vプーリー、或いはチェーン用チエーンスプロケット、歯車など動力伝達機構ならびに増速機構を用いて、縦軸回転軸7の回転を発電機10に伝え発電機10を回転させて発電するものとする。また、縦軸回転軸7は座屈、変形、脱落等回転に支障を来たさないようにタワー2よりスラスト軸受、ラジアル軸受等を用いて支持されているものとする。これまでの風力発電装置のほとんどは、タワー2の上部の高所に風力発電装置1基に対し、発電機は1基で搭載されている。しかし、発電機1基で自然界の大幅な出力、回転数の変化などを広範囲に対応するには、発電機はおのずと大重量物とならざるを得ない。本発明では、発電機10は低位置に移すことで設置エリアが広く、足場、作業性の良いタワー基部9の近傍に配置されるため、発電機10を複数個に分割することも、それぞれの仕様を変えて別々に運転することもできる。風Fが弱いときには発電機の運転基数を減じて調整するなどコントロール操作し、トータル的に発電効率を上昇させる対策もとられているものとする。また、浮体1のメンテナンスや曳航時にはタワー2の上部からワイヤーをかけて抵抗板を吊り上げるなどの都合上、縦軸回転軸7ならびのその軸受部等は7‘、7の位置程度まで移動できるよう軸受支持部等にも移動スライド機構が設けられているものとする。図2に示すように、前記自在継手8は曲管21内で複数個連結することにより、略水平に設けられたローター回転軸5の出力部、或いは増速機15の出力軸aの回転を、設計次第によっては増速機15は設けないこともある略鉛直に設けた縦軸回転軸7に伝えることができる。このとき自在継手8の連結したものを曲管内で回転させることにより、曲管の内面でガイドされ、予測外の変形、捩れ、破壊などを免れるばかりでなく、金属などの摩擦部に潤滑剤としてグリース油等潤滑油を付着させても曲管の外部に漏れたり、作業者に触れることがなくカバーとしての役目が十分に果たせるために、作動効果を上昇させ、円滑にローター回転軸5の出力部、或いは増速機15の出力軸aの回転を自在継手8の出力軸bに伝えることができるものとする。さらに図3に示すように、装置が大規模化した場合には、前記曲管21は管の切りまげにて曲管22を構成することにより、管の製造、加工、製作などは非常に安価にできるため、発電原価を引き下げる大きな要因となる。また、その切りまげ部分に自在継手8を配置することにより、切り曲げ部での自在継手8の外面と曲管22の内面24の接触をさけ、摩擦を減じることができるため、ローター回転軸5の出力部、或いは増速機15の出力軸aの回転を円滑に自在継手8の出力軸bに伝えられるものとする。そして、その切り曲げ部分にフランジ23等を設けることにより、製作、組立、メンテナンスなどにも非常に便利である。また、フランジの位置は管の切りまげ部分より少し離れた位置などに設けてもよし、組立、メンテナンスなどの都合上、手穴、マンホールの取り付けや、縦割りフランジ等を設けて分割化することもできるものとする。さらに図3では、前記曲管22の内面24に複数個連結した前記自在継手8と自在継手8が連結軸25を介して接続させるとともに、前記曲管22の内面24より前記連結軸25を軸受26にて支持することにより、連結軸25と軸受26部の円滑な回転により、切り曲げ曲管内面24での予測外の自在継手8の動き、縦横の配置のずれ、捩れ、変形などが少なく押さえられるため、ローター回転軸5の出力部、或いは増速機15の出力軸aの回転を、円滑に自在継手8の出力軸bに伝えることができるものとする。また、図4に示すように前記連結軸25の外部に環27を設け連結軸25と環27、前記曲管22の曲管内面24は互に接触部においてスムースに回転、スライドが自由にできるものとする。また、図5に示すように、風力発電装置Aのナセル11の内部にクレーン31を設けることにより、装置の組み立て、設置、保守、点検、メンテナンスなどに非常に便利良く作業が行える。外部より大型レッカー、重機やクレーン船等の調達の必要がないため、大幅な経費の節減が行われ、安全で安定性、経済的であるため、発電原価を大幅に引き下げることができるものとする。そして、本発明の装置にクレーンを設けない場合には保守、点検、メンテナンスなどにおいて、本発明の風力発電装置Aと、別途台船等に搭載したクレーン等において、風や波浪などによる動揺が相互間で干渉し、事故発生につながることも十分考えられるため、クレーンは出来る限り本発明の装置本体に設け、事故を未然に防止する必要がある。また、クレーンが高所に設けられるため、高所での重量物の搭載は転倒を招くために、出来るだけ避けなければならない問題もあるが、近年のトラックなどに設けられる小型クレーンを搭載したユニック車等の例を見ても、アルミ材質などで非常に安価に軽量化されていることと、前記発電機の高所設置と比べれば1桁以上小さい数値であるために、風車とのバランス効果をみればトータルシステムとして大きな問題ではないためにクレーンの利便性を重視する必要がある。また、クレーン31はクレーン31のビーム上面背面にピンの軸受け部が固着され、ナセル11内で支持された支持ピン32で支持され、ここでクレーン31は自由に回転できるものとする。次にこれもクレーン31のビーム上面背面に支持ピン33に支持された油圧シリンダー装置34を介してナセル11に支持ピン35で支持されている。油圧シリンダー装置34を伸縮操作することにより、クレーン31は支持ピン32を中心として上下方向の角度を自由に変えることができるものとする。また、風Fを受ける風車6の鉛直荷重と、ナセル11ならびにクレーン31の鉛直荷重ならびにそのモーメントを略吊り合せて装置のバランスを取ることにより、装置の転倒、破壊等の事故を未然に防止し、自然界の過酷な条件に耐え、装置寿命の長期化、長期運転ならびに台風時等の運転もある程度可能となる。一方、図6に示すように、風Fを受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合し、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6を、風Fの方向に向ける方向制御翼41を設けることにより、装置の効率上昇を図ることができる。大規模風力発電装置には方向制御翼41の取り付けは近年あまり見られず、風の方向に向ける装置としてヨー駆動装置が搭載されている。しかし、海洋の浮体式洋上風力発電装置等においては、潮風等による塩害が故障の原因となりやすく、システムの簡略化等の面で自然の力に頼れるものは自然の力に頼る方が正確である。また、風車6の鉛直荷重と方向制御翼41の鉛直荷重ならびにそのモーメントを釣り合せ、バランスを取ることにより、前記した通り転倒、破壊など事故を未然に防止し、自然界の過酷な条件に耐え、装置寿命の長期化、長期運転ならびに台風時等の運転もある程度可能となる。さらに図7に示すように、前記風Fを受けて風力エネルギーを吸収するブレード4を集合してローターをなし、その中心部に略水平にローター回転軸5を設けた風車6を、風Fの方向に向ける方向制御翼41を設けた風力発電装置Bにおいて、上記方向制御翼41の内部にクレーン42を設けたことにより、これも前記した通り、装置の組み立て、設置、保守、点検、メンテナンスなどにも作業の簡略化が行われ、トータルシステムとして大幅な発電原価の引き下げ要因となる。また、風力発電装置Aの説明と同様に、風力発電装置Bにおいても、本発明の風力発電装置Bと、別途台船等に搭載したクレーン等において、風や波浪などによる動揺が本装置Bと台船のクレーン等との相互間で干渉し、事故発生につながることもあるため、クレーンは出来る限り本発明の装置本体に設けることが好ましい。そして、クレーン42は方向制御翼41に支持ピン43で支持されるとともに、ここでクレーン42は自由に回転できるものとする。また、クレーン42の側面には支持ピン44に支持された油圧シリンダー装置45を介してナセル11に支持ピン46にて支持されているため、油圧シリンダー装置45を伸縮操作することにより、クレーン42は上下方向の角度を自由に変えることができるものとする。また図8は図1および図5、図6、図7のXX矢視図である。本図に示すように、風車6の略水平に設けたローター回転軸5の上下方向の傾斜角度ならびに風車6の傾斜角度を修正するため、前記ローター回転軸5の軸受13を支持する支持台16の左右両側に案内溝17を設けると共に、前記軸受13の左右両側に案内ピン18を設け、上記略水平に設けたローター回転軸5ならびに風車6の上下方向の傾斜角度を調整することにより、風の上下方向の傾斜角度と、風車6の上下方向の傾斜角度を一致させて効率上昇を図る場合と、台風時等の大風には、わざとこれを変化させて効率悪化に導き装置の破壊を防止させる場合がある。図9は図8におけるZZ矢視図である。図10は図7におけるYY矢視断面図である。方向制御翼41の中にクレーン42があり、クレーン42の側面にスライド台座47が設けられている。方向制御翼41の内面48にスライドビーム49が設けられ、スライドビーム49と前記スライド台座47はスライドできるようになっている。また、スライド台座47には風圧などによるスライドビーム49とスライド台座47が離れない手段として、止め材50が設けられている。このような構成の下で方向制御翼は強風などを受ける場合でもクレーン42は補強骨材となって破壊を免れることができる。