第1部材を第2部材と共に挟み込む作用点用の締め板と、前記締め板および前記第2部材を挟みこんで取り付けられている支点用のボルトおよびナットと、前記締め板にねじ止めされていてかつ前記第2部材に当接する力点用のボルトと、を備え、前記第1部材に前記第2部材をてこの原理により取り付ける、ことを特徴とするクリップ。鋼管からなる第2部材に設けられている取付部と、形鋼からなる第1部材のフランジ部を前記取付部と共に挟み込む当接部が設けられている作用点用の締め板と、前記締め板および前記取付部を挟み込んで取り付けられている支点用のボルトおよびナットと、前記締め板にねじ止めされていてかつ前記取付部に当接する力点用のボルトと、を備え、前記第1部材に前記第2部材をてこの原理により取り付ける、ことを特徴とするクリップ。エレベータ用の装置機器を設置する構造において、建物に固定される第1部材と、エレベータ用の装置機器が設置される第2部材と、前記第1部材に前記第2部材をてこの原理により取り付ける前記請求項1に記載のクリップと、を備える、ことを特徴とするエレベータ用装置機器の設置構造。エレベータ用の装置機器を設置する構造において、建物に固定される形鋼からなる第1部材と、エレベータ用の装置機器が設置される鋼管からなり、かつ、取付部が設けられている第2部材と、前記第1部材に前記第2部材をてこの原理により取り付ける前記請求項2に記載のクリップと、を備える、ことを特徴とするエレベータ用装置機器の設置構造。本発明が解決しようとする課題は、第1部材に第2部材を簡単にかつ確実に取り付けることができるクリップを提供することである。実施形態のクリップは、作用点用の締め板と、支点用のボルトおよびナットと、力点用のボルト、を備える。作用点用の締め板は、第1部材を第2部材と共に挟み込む。支点用のボルトおよびナットは、締め板および第2部材を挟み込んで取り付けられている。力点用のボルトは、締め板にねじ止めされていてかつ第2部材に当接する。実施形態1以下、本実施形態1に係るクリップおよびエレベータ用装置機器の設置構造を図1~図6に基づいて詳細に説明する。図中における符号1は、本実施形態1に係るエレベータ用装置機器の設置構造の第1部材である。図中における符号2は、本実施形態1に係るエレベータ用装置機器の設置構造の第2部材である。図中における符号3は、本実施形態1に係るクリップである。前記第1部材1は、たとえば既設のマシンビームである。前記第1部材1は、建物の構造部材4に、2本平行もしくはほぼ平行に固定されている。前記第1部材は、たとえば形鋼、本実施形態では、I形鋼からなる。I形鋼の前記第1部材1は、上下のフランジ部5と、中間のウェブ部6と、から構成されている。前記第2部材2は、たとえば取付部材のフレームである。前記第2部材2には、たとえば巻上機などのエレベータ用の装置機器7が設置されている。前記第2部材2は、たとえば鋼管、本実施形態では、断面が角形の中空状の鋼管からなる。前記第2部材2の左右両側面には、水平板形状の取付部8が一体に設けられている。前記取付部8には、透孔もしくは凹部や溝9が設けられている。前記第2部材2の左右両側面と前記取付部8とには、三角板形状の補強部10が設けられている。なお、前記取付部8および前記補強部10は、前記第2部材2の左側面または右側面のうちいずれか一方の側面にのみ設けても良い。前記クリップ3は、作用点用の締め板11と、支点用のボルト12およびナット13と、力点用のボルト14と、を備える。前記締め板11は、前記第1部材1の前記フランジ部5を第2部材2の前記取付部8と共に挟み込む。前記締め板11の一端部には、前記第1部材の前記フランジ部5に当接する作用点としての当接部15が一体に設けられている。前記当接部15の当接面は、前記第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面の傾斜とほぼ同角度勾配で傾斜している。前記締め板11の中央部には、挿通孔16が設けられている。前記締め板11の他端部には、ねじ孔17が設けられている。前記支点用のボルト12およびナット13は、前記締め板11および前記第2部材2の前記取付部8に取り付けられている。すなわち、前記支点用のボルト12は、前記締め板11の前記挿通孔16および前記取付部8の前記透孔9に挿通されている。前記支点用のボルト12と前記締め板11の前記挿通孔16および前記取付部8の前記透孔9との間には、若干の隙間を有する。前記支点用のボルト12には、前記支点用のナット13とロックナット緩み防止ナット18がワッシャ19およびスプリングワッシャ20を介してねじ込まれている。前記力点用のボルト14は、前記締め板11にねじ止めされていてかつ前記第2部材2の前記取付部8に当接する。すなわち、前記力点用のボルト14は、前記締め板11の前記ねじ孔17にねじ込まれている。前記力点用のボルト14には、ロックナット緩み防止ナット21がワッシャ22およびスプリングワッシャ23を介してねじ込まれている。前記クリップ3のてこの原理は、第1種てこの原理である。すなわち、作用点は、前記第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面に当接する前記締め板11の一端部の上面前記当接部15の当接面である。力点は、前記力点用のボルト14がねじ込まれている前記締め板11の他端部である。支点は、前記作用点と前記力点との間であって、前記支点用のボルト12に装着されているワッシャ19に当接する前記締め板11の中央部の下面である。実施形態1のクリップ3およびエレベータ用装置機器の設置構造は、以上のごとき構成からなり、以下、その作用について説明する。まず、建物の構造部材4に2本平行もしくはほぼ平行に固定されている第1部材1の上に2本の第2部材2を相互に平行もしくはほぼ平行に載置する。このとき、第1部材1の上フランジ部5の上面に第2部材2の取付部8の下面を載置する。かつ、第1部材1の上フランジ部5に第2部材2の取付部8の透孔9を近接する。そして、2本の第1部材1と2本の第2部材2とは、相互に直交もしくはほぼ直交して、井形形状をなす。つぎに、第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面にクリップ3の締め板11の当接部15の傾斜当接面を当接させる。このとき、第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面とクリップ3の締め板11の当接部15の傾斜当接面とは、ほぼ同角度勾配で傾斜しているので、第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面とクリップ3の締め板11の当接部15の傾斜当接面とは、面一で当接している。第2部材2の取付部8の下面にクリップ3の力点用のボルト14の先端を当接させる。つづいて、支点用のボルト12を第2部材2の取付部8の透孔9およびクリップ3の締め板11の挿通孔16中に挿通する。この支点用のボルト12に支点用のナット13およびロックナット18をワッシャ19およびスプリングワッシャ20を介してねじ込む。これにより、支点用のボルト12の頭部の下面が第2部材2の取付部8の上面であって透孔9の周縁部に当接する。一方、ワッシャ19の上面が締め板11の下面であって挿通孔16の周縁部に当接する。この結果、支点用のボルト12およびナット13を始としてロックナット18、ワッシャ19、スプリングワッシャ20が締め板11および第2部材2に取り付けられることとなる。ここで、第2部材2の取付部8の透孔9が凹部や溝の場合について説明する。この場合においては、あらかじめ、支点用のボルト12をクリップ3の締め板11の挿通孔16中に挿通し、かつ、この支点用のボルト12に支点用のナット13およびロックナット18をワッシャ19およびスプリングワッシャ20を介してねじ込んでおく。そして、クリップ3の締め板11の当接部15を第1部材1の上フランジ部5に当接させ、かつ、クリップ3の力点用のボルト14を第2部材2の取付部8に当接させる。それと同時に、支点用のボルト12を第2部材2の取付部8の凹部や溝中に差し込む。これにより、支点用のボルト12の頭部が第2部材2の取付部8の凹部や溝の周縁部に当接し、一方、ワッシャ19が締め板11の挿通孔16の周縁部に当接して、支点用のボルト12およびナット13などが締め板11および第2部材2に取り付けられることとなる。それから、第1部材1と第2部材2とに仮固定されたクリップ3の力点用のボルト14をねじ込む。すると、締め板11の中間部支点用のボルト12およびナット13、ロックナット18、ワッシャ19、スプリングワッシャ20を支点として、締め板11の他端部力点用のボルト14、ロックナット21、ワッシャ22、スプリングワッシャ23が力点として実線矢印A方向に回転する。これに伴って、締め板11の一端部の当接部15が作用点として実線矢印B方向に回転する。この結果、てこ第1種てこの原理により、第2部材2の取付部8の下面とクリップ3の締め板11の当接部15の上面とが第1部材1の上フランジ部5の上下面を挟み込む。これにより、第2部材2がクリップ3を介して第1部材1に固定される。この第2部材2に装置機器7を設置する。そして、力点用のボルト14のねじ込み量を調整することにより、固定力を調整することができる。また、ロックナット18、21を締め付けることにより、支点用のボルト12およびナット13の緩み、また、力点用のボルト14および締め板11のねじ孔17の緩みを防止することができる。また、ロックナット18、21を緩め、かつ、力点用のボルト14を緩め、さらに、支点用のボルト12を第2部材2の取付部8の透孔9およびクリップ3の締め板11の挿通孔16中から抜く。すると、建物の構造部材4に固定されている第1部材1から第2部材2を取り外すことができる。ここで、図2に示すように、第1部材1の上フランジ部5の一方右側の水平部においてクリップ3を介して第2部材2を固定するものであるが、第1部材1の上フランジ部5の他方左側の水平部においてクリップ3を介して第2部材2を固定しても良いし、また、第1部材1の上フランジ部5の両方左右両側の水平部においてクリップ3を介して第2部材2を固定しても良い。また、図4に示すように、第2部材2の一方左側の取付部8においてクリップ3を介して第1部材1に固定するものであるが、第2部材2の他方右側の取付部8においてクリップ3を介して第1部材1に固定しても良いし、また、第2部材2の両方左右両側の取付部8においてクリップ3を介して第1部材1に固定しても良い。このように、第1部材1および第2部材2の任意の位置箇所において任意の個数のクリップ3で第1部材1に第2部材2を固定することができる。実施形態1のクリップ3およびエレベータ用装置機器の設置構造は、以上のごとき構成、作用からなり、以下、その効果について説明する。実施形態1のクリップ3およびエレベータ用装置機器の設置構造は、第1部材1に第2部材2をクリップ3のてこの原理で固定するものであるから、第1部材1に第2部材2を簡単にかつ確実に取り付けることができる。実施形態1のクリップ3およびエレベータ用装置機器の設置構造は、第1部材1および第2部材2の任意の位置箇所において任意の個数のクリップ3で第1部材1に第2部材2を固定することができるので、さらに簡単にかつ確実に第1部材1に第2部材2を取り付けることができる。たとえば、図5に示すように、2本の第1部材1の上フランジ部5の外側の水平部において左右の2個のクリップ3を介して第2部材2を取り付けることができるので、左右の2個のクリップ3における第1部材1と第2部材2とを固定する力のバランスが良い。これにより、第1部材1に第2部材2をさらに確実に取り付けることができる。実施形態2以下、本実施形態2に係るクリップおよびエレベータ用装置機器の設置構造を図7、図8に基づいて説明する。図中、図1~図6と同符号は、同一のものを示す。前記の実施形態1に係るクリップ3は、第1種てこの原理を利用するものであって、本実施形態に係るクリップ300は、第3種てこの原理を利用するものである。すなわち、作用点は、前記の実施形態1に係るクリップ3と同様に、第1部材1の上フランジ部5の傾斜下面に当接する締め板11の一端部の上面当接部15の当接面である。支点は、支点用のボルト12に装着されている下側のワッシャ19に当接する締め板11の他端部の下面である。力点は、作用点と支点との間であって、力点用のボルト14に装着されているワッシャ22に当接する締め板11の中央部の下面である。支点用のボルト12には、下側のナット13およびロックナット18およびワッシャ19およびスプリングワッシャ20以外に、上側のナット13およびロックナット18およびワッシャ19およびスプリングワッシャ20が装着されている。この上側のナット13およびロックナット18およびワッシャ19およびスプリングワッシャ20は、力点用のボルト14をねじ込んで、力点の締め板11の中央部が実線矢印A方向に回転する際に、支点の締め板11の他端部の上面が上側のナット13のワッシャ19に当接して、支点の締め板11の他端部が実線矢印A方向と同方向に回転もしくは移動しないように構成するものである。本実施形態2に係るクリップおよびエレベータ用装置機器の設置構造は、前記の実施形態1に係るクリップおよびエレベータ用装置機器の設置構造とほぼ同様の作用効果を達成することができる。すなわち、力点用のボルト14をねじ込むと、締め板11の他端部の支点用のボルト12およびナット13などを支点として、締め板11の中央部の力点用のボルト14などが力点として実線矢印A方向に回転する。これに伴って、締め板11の一端部の当接部15が作用点として実線矢印B方向に回転する。この結果、てこ第3種てこの原理により、第2部材2の取付部8とクリップ3の締め板11の当接部15とが第1部材1の上フランジ部5を上下から挟み込む。これにより、第2部材2がクリップ3を介して第1部材1に簡単にかつ確実に取り付けることができる。変形例なお、前記の実施形態1、2においては、第1部材1がI形鋼からなり、第2部材2が角形の中空状の鋼管からなるものである。ところが、第1部材1としてI形鋼以外の部材であっても良いし、第2部材2として角形の中空状の鋼管以外の部材であっても良い。以上で説明した実施形態1、2、変形例に係るクリップおよびエレベータ用装置機器の設置構造によれば、第1部材に第2部材を簡単にかつ確実に取り付けることができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。