車両に設置される台座と、前記台座内に回転可能に設置され、車両の車軸と共に回転する回転子と、前記回転子の一方の側に設置され、回転子の回転速度を検出可能な検知器とを具備した、車両の速度検知装置であって、前記回転子は非金属材料で作製された本体と、前記本体の外縁部に間隔を隔てて設置され、金属材料で作製された複数の磁気センサとを具備し、前記検知器は回転子の回転に伴い発生する起電力を方形波に変更し、該方形波を基に車両の走行速度を計算することを特徴とする、車両の速度検知装置。前記検知器に基板が設けられ、該基板の回転子に近い側に鉄心が設置され、該鉄心の表面にコイルが巻設され、これによって該コイルが基板に電気的に接続され、前記鉄心の上方に永久磁石が設置されている、請求項1に記載の車両の速度検知装置。前記本体の外縁部に複数の位置決め空間が凹設され、該位置決め空間の両側に位置決め溝が凹設されており、前記位置決め空間に金属材料で作製された磁気センサが設置され、該磁気センサの両側にそれぞれ折れ曲がった翼部があり、該翼部が前記位置決め溝内に位置決めされる、請求項1に記載の車両の速度検知装置。前記位置決め溝の側壁に係合溝が設置され、前記翼部の表面に係合片が剖設され、該係合片が前記係合溝内に嵌合して固定位置決めされる、請求項3に記載の車両の速度検知装置。前記台座内に第1収納空間が備えられ、該第1収納空間の一方の側に第2収納空間が設置されており、前記第1収納空間内に前記回転子が枢設され、前記第2収納空間内に前記検知器が設置されている、請求項1に記載の車両の速度検知装置。前記第1収納空間内に軸受が固設され、前記回転子が前記軸受の外縁部に設けられ、前記軸受が車軸にかぶせて設けられている、請求項5に記載の車両の速度検知装置。前記本体を射出成形するときに、一体成形方法によって前記本体の外縁部に前記回転子の磁気センサの一部が埋設して取着される、請求項1に記載の車両の速度検知装置。前記走行速度が車両のメータに表示される、請求項1に記載の車両の速度検知装置。本発明の主な目的は、回転子の本体および磁気センサを別々に作製し、それから組み立てることによって、本体および磁気センサの製造コストを低減させることにある。本発明のもう1つの目的は、非金属材料で作製された本体および金属材料で作製された磁気センサを利用して、検出器に顕著な起電力を発生させ、これによって車両に運転速度を正確に表示させることにある。上述の目的を達成するために、本発明による車両の速度検知装置には台座が設置され、台座内に車軸に従って回転可能な回転子が備えられ、回転子に非金属材料で作製された本体が設けられ、本体の外縁部には、本体の回転方向に沿って金属材料で作製された磁気センサが間隔をあけて設置されており、さらに回転子の一方の側に回転子の回転速度を検出可能な検知器が設置され、検知器が回転子の回転時に起電力を発生し、該起電力は増幅器、ホール素子、MOS型電界効果トランジスタMOSFETなどの基板内の整波素子を用いて、正弦波のような波形に対し整波作用を行うことにより、起電力によって発生した波形が方形波に変更され、車両のメータがこの方形波を利用して車両の走行速度を計算することを可能にする。図1から図4を参照して説明する。本発明に係る車両の速度検知装置は、台座1、回転子2および検知器3を含む。台座1は第1収納空間11を有し、第1収納空間11の一方の側に第2収納空間12が設けられ、第1収納空間内に軸受13が固設されている。回転子2には非金属材料で作製された本体21が設けられている。本体21の外縁部に複数の位置決め空間211が間をあけて凹設され、各位置決め空間211の両側に位置決め溝2111が凹設され、さらに位置決め溝2111の側壁に係合溝2112が設けられている。各位置決め空間211内には金属材料で作製された磁気センサ22が設けられる。磁気センサ22の両側にはそれぞれ折れ曲がった翼部221が形成されている。翼部221の表面に係合片2211が剖設されている。さらに2つの翼部221が位置決め溝2111内に嵌入され、係合片2211が係合溝2112内にはまり込んで固定されて位置決めされる。磁気センサ22の表面および本体21は平らな曲面を形成している。非金属材料はプラスチック類であってよい。検知器3には基板31が設けられる。基板31の回転子2に近い側には鉄心32が設置される。鉄心32の表面にはコイル33が巻設される。これによってコイル33が基板31に電気的に接続されている。鉄心32の上方には永久磁石34が設けられている。図6を参照すると、本発明の組立てに際しては、回転子2は台座1の軸受13の外縁部に枢設し、検知器3は第2収納空間12に位置決めする。検知器3のコイル33は回転子2に近づける。図5および図6を参照すると、本発明の使用に際しては、台座1を車両4に固定し、軸受13を車軸41の外縁部にかぶせて設ける。車両4の走行中において、車軸41が車両4の走行速度の変化に従って回転速度が変化する。このとき車軸41は同時に回転子2を駆動して軸受13上で軸回転する。回転子2の軸回転速度は車軸41の軸回転速度と同じである。回転子2が軸回転をするときに永久磁石34が発生した磁力線は、鉄心32を通過する際、回転子2の磁気センサ22および本体21が交互に切り替わるため、その影響を受けて磁力線が変化を起こす。そのため、回転子2が回転するとき、磁気センサ22および本体21は順次鉄心32に対し磁束密度の変化を起こす。これによって鉄心32の表面に巻設されているコイル33が起電力を発生する図8に示す。しかし、この起電力は微弱な矩形波であり、検出計算用には適しておらず、そのため、起電力は基板31を経由して方形波パルス波に変換される図9。車両4はこの方形波を利用して車両4の走行速度を計算する。さらにメータ42に走行速度を表示し、これによって車両4の走行速度を明確に運転者に知らせることができる。前述した実施形態にあっては、回転子2の本体21に間をあけて凹設した複数の位置決め空間211に嵌め込むことで、磁気センサ22の両側の翼部221を位置決め溝2111内に嵌入させて固定できるから、組立てが簡単になり、磁気センサ22を組立てする時に別途のボルト等の固定要素や工具を必要とせず、そのため組立て工数および組立てコストを低減することができる。さらに、本体21および磁気センサ22は別々に作製されてから組み立てられるので、本体21および磁気センサ22の製造コストが大幅に低減される。さらに、図7を参照して説明する。回転子2の磁気センサ22が回転子2の本体21を射出成形により形成する場合には、本体21の外縁部に磁気センサ22を一体成形方法によって設置することが可能である。本例の場合、磁気センサ22の露出した表面は、本体21の表面と面一となるように平らな曲面を形成するようにする。本例にあっては、本体21および磁気センサ22の製造コストをさらに低減させることができ、また組立ても容易となる。