端部が下段のパネル本体の上辺前面側から上方に突出して下段の前記パネル本体に取り付けられた第1の連結部材の前記端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させ、端部が上段の前記パネル本体の下辺前面側から下方に突出して上段の前記パネル本体に取り付けられた第2の連結部材の前記端部を下段の前記パネル本体の前面に当接させて係合させ、下段の前記パネル本体に上段の前記パネル本体を積み上げる第1工程と、前記パネル本体を転倒防止部材により保持して前記パネル本体が転倒するのを防止する第2工程とを1サイクルとして前記パネル本体を積み上げ、各段の前記パネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋める第3工程を任意の前記サイクル終了後に行なって壁面を構築する壁面構築方法。前記第1工程で、第1の前記連結部材と第2の前記連結部材とは、一方向において互いに揃わないように所定間隔ずらして前記パネル本体の前面に配置されていることを特徴とする請求項1に記載の壁面構築方法。端部が下段のパネル本体の上辺前面側から上方に突出して下段の前記パネル本体に取り付けられた第1の連結部材の前記端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、上段の前記パネル本体の上辺および下辺の少なくとも下辺に設けられた係合部を下段の前記パネル本体の上辺に、もしくは、下段の前記パネル本体の上辺および下辺の少なくとも上辺に設けられた係合部を上段の前記パネル本体の下辺に係合させることにより、または、端部が上段のパネル本体の下辺前面側から下方に突出して上段の前記パネル本体に取り付けられた第2の連結部材の前記端部を下段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、下段の前記パネル本体の上辺および下辺の少なくとも上辺に設けられた係合部を上段の前記パネル本体の下辺に、もしくは、上段の前記パネル本体の上辺および下辺の少なくとも下辺に設けられた係合部を下段の前記パネル本体の上辺に係合させることにより、下段の前記パネル本体に上段の前記パネル本体を積み上げる第1工程と、前記パネル本体を転倒防止部材により保持して前記パネル本体が転倒するのを防止する第2工程とを1サイクルとして前記パネル本体を積み上げ、各段の前記パネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋める第3工程を任意の前記サイクル終了後に行なって壁面を構築する壁面構築方法。前記第3工程により背面が裏込部によって所定の高さまで埋められた前記パネル本体どうしを互いに係合する前記連結部材を取り外す第4工程を行うことを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記係合部は、隣接する前記パネル本体に係合する係合面が隣接する前記パネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする請求項3に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記係合部を、隣接する前記パネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接する前記パネル本体に係合させることを特徴とする請求項5に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記連結部材は、隣接する前記パネル本体に係合する係合面が隣接する前記パネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記パネル本体に取り付ける前記連結部材の取付面と前記パネル本体との間に調整材を介挿して前記所定の間隔をあけることを特徴とする請求項7に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記連結部材の前記パネル本体への取付部分の前記パネル本体の厚さが、前記連結部材の前記係合面と対峙する部分の隣接する前記パネル本体の厚さより厚いことで、隣接する前記パネル本体と前記係合面との間に前記所定の間隔があくことを特徴とする請求項7に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記連結部材を、隣接する前記パネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接する前記パネル本体に係合させることを特徴とする請求項7から請求項9のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記連結部材は、取り付けられる前記パネル本体と当接させて係合させられる隣接する前記パネル本体とが所定形状の面を形成するように、曲げられていることを特徴とする請求項1から請求項10のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記パネル本体は、前記連結部材または前記係合部を介して係合する隣接する前記パネル本体と所定形状の面を形成するように、曲げられていることを特徴とする請求項1から請求項11のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記パネル本体との取付箇所よりも前記端部の反対側に離れた前記連結部材の一端に、前記パネル本体の前面に当接する支点が設けられていることを特徴とする請求項1から請求項12のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、前記転倒防止部材により、隣接する各前記パネル本体の各前記連結部材を相互に固定することで、または、隣接する前記パネル本体の一方の前記連結部材と他方の前記パネル本体とを相互に固定することで、または、隣接する各前記パネル本体自体を相互に固定することで、前記パネル本体を前記転倒防止部材によって保持することを特徴とする請求項1から請求項13のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、上段の前記パネル本体の背面に一端が当接または係合する前記転倒防止部材を、上段の前記パネル本体の背面および既設構造体間の距離または前記パネル本体の背面どうしが対向して構成された壁面間の距離に合わせて前記パネル本体の背面および既設構造体間または前記壁面間に介在させて、前記転倒防止部材の他端を既設構造体または前記一端が当接もしくは係合する前記パネル本体の背面に対向するパネル本体の背面に当接させることで、前記パネル本体を前記転倒防止部材によって保持することを特徴とする請求項1から請求項13のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、上段の前記パネル本体から上方に突出して上段の前記パネル本体に設けられた第1の前記連結部材の端部に前記転倒防止部材の一端を螺合させ、上段の前記パネル本体の背面側に突出する前記転倒防止部材の長さを前記転倒防止部材を回転させて伸縮し、前記転倒防止部材の他端を、既設構造体または前記パネル本体の背面に背面が対向して壁面を構成するパネル本体の前記背面または前記パネル本体の背面に背面が対向して壁面を構成するパネル本体に設けられた第1の前記連結部材に当接させることで、前記パネル本体を前記転倒防止部材によって保持することを特徴とする請求項1から請求項13のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第3工程で、前記転倒防止部材の下方における各段の前記パネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋めた後、前記転倒防止部材を取り外すことを特徴とする請求項14から請求項16のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、端部が下段の前記パネル本体から上方に突出して下段の前記パネル本体に固定された第1の前記転倒防止部材の前記端部を上段の前記パネル本体の背面に当接させて係合させることで、または、端部が上段の前記パネル本体から下方に突出して上段の前記パネル本体に固定された第2の前記転倒防止部材の前記端部を下段の前記パネル本体の背面に当接させて係合させることで、前記パネル本体を前記転倒防止部材によって保持することを特徴とする請求項1から請求項13のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、前記転倒防止部材は、隣接する前記パネル本体に係合する係合面が隣接する前記パネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする請求項18に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、前記転倒防止部材を、隣接する前記パネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接する前記パネル本体に係合させることを特徴とする請求項19に記載の壁面構築方法。前記第2工程で、前記パネル本体との取付箇所よりも前記端部の反対側に離れた前記転倒防止部材の一端に、前記パネル本体の背面に当接する支点が設けられていることを特徴とする請求項18から請求項20のいずれか1項に記載の壁面構築方法。前記第1工程で、前記連結部材は、前記パネル本体と別体で形成され、前記パネル本体に着脱自在または回動自在に取り付けられることを特徴とする請求項1から請求項21のいずれか1項に記載の壁面構築方法。しかしながら、上記従来の特許文献1に開示された壁面構築方法では、上段のパネルは、パネルを積み上げて壁面を構築する際、下段のパネルに対して各ボルト穴や各連結穴どうしが合うように、位置させなければならない。従って、パネルを積み上げる際に上下のパネルの位置関係がずれると、各ボルト穴や各連結穴どうしが合わなくなって、上下の各パネルを連結できなくなり、壁面が構築できなくなる。また、各ボルト穴や各連結穴にボルトやネジを挿通して上下のパネルを締結させる作業が必要とされ、また、パネルを自立させるためにパネルを支える仮設サポート材などを設ける作業が必要とされる場合もあって手間がかかり、パネルの積み上げ作業効率は良くなかった。また、補強土工法等のフレキシブルな構造体の壁面に使用する場合、上下のパネルどうしは、ボルトやネジで固く剛結されているので、パネルの背後にある盛土等が変形してパネル背面に荷重が偏ってかかると、パネルどうしを剛結したボルトやネジに大きな荷重が局所的にかかってこれらが破損することがある。また、パネルの背後にある盛土等が沈下したり変形すると、ボルトやネジで固く剛結されているパネルはこれらに追従して動くことができず、パネルの背面側に空洞が形成されるなどして、壁面が弱体化する。また、上記従来の特許文献2に開示された壁面構築方法では、型枠パネル本体を支持する支持鉄筋を設置するために、壁面の背面に広いスペースが必要とされる。このため、壁面の背面にスペースを確保できない狭い所や、壁面の背面のスペースを狭くして施工する所、例えば橋脚といった既設構造体の前方に、上記従来の特許文献2に開示された壁面構築方法を用いて、壁面を構築することはできない。本発明はこのような課題を解決するためになされたもので、端部が下段のパネル本体の上辺前面側から上方に突出して下段のパネル本体に取り付けられた第1の連結部材の端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させ、端部が上段のパネル本体の下辺前面側から下方に突出して上段のパネル本体に取り付けられた第2の連結部材の端部を下段のパネル本体の前面に当接させて係合させ、下段のパネル本体に上段のパネル本体を積み上げる第1工程と、パネル本体を転倒防止部材により保持してパネル本体が転倒するのを防止する第2工程とを1サイクルとしてパネル本体を積み上げ、各段のパネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋める第3工程を任意のサイクル終了後に行なって壁面を構築する壁面構築方法を構成した。また、本発明は、端部が下段のパネル本体の上辺前面側から上方に突出して下段のパネル本体に取り付けられた第1の連結部材の端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、上段のパネル本体の上辺および下辺の少なくとも下辺に設けられた係合部を下段のパネル本体の上辺に、もしくは、下段のパネル本体の上辺および下辺の少なくとも上辺に設けられた係合部を上段のパネル本体の下辺に係合させることにより、または、端部が上段のパネル本体の下辺前面側から下方に突出して上段のパネル本体に取り付けられた第2の連結部材の端部を下段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、下段のパネル本体の上辺および下辺の少なくとも上辺に設けられた係合部を上段のパネル本体の下辺に、もしくは、上段のパネル本体の上辺および下辺の少なくとも下辺に設けられた係合部を下段のパネル本体の上辺に係合させることにより、下段のパネル本体に上段のパネル本体を積み上げる第1工程と、パネル本体を転倒防止部材により保持してパネル本体が転倒するのを防止する第2工程とを1サイクルとしてパネル本体を積み上げ、各段のパネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋める第3工程を任意のサイクル終了後に行なって壁面を構築する壁面構築方法を構成した。これらの構成によれば、パネル本体を複数段積み上げる際、下段のパネル本体に取り付けられた第1の連結部材の端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させ、上段のパネル本体に取り付けられた第2の連結部材の端部を下段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、パネル本体を転倒防止部材により保持させることにより、上下のパネル本体を支え合わせることができる。また、下段のパネル本体に取り付けられた第1の連結部材の端部を上段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、上段のパネル本体の下辺に設けられた係合部を下段のパネル本体の上辺に、もしくは、下段のパネル本体の上辺に設けられた係合部を上段のパネル本体の下辺に係合させて、パネル本体を転倒防止部材により保持させることにより、または、上段のパネル本体に取り付けられた第2の連結部材の端部を下段のパネル本体の前面に当接させて係合させると共に、下段のパネル本体の上辺に設けられた係合部を上段のパネル本体の下辺に、もしくは、上段のパネル本体の下辺に設けられた係合部を下段のパネル本体の上辺に係合させて、パネル本体を転倒防止部材により保持させることにより、上下のパネル本体を支え合わせることができる。このため、パネル本体を積み上げる際、上下のパネル本体の位置関係を考慮することなく、積み上げていくことが可能となる。従って、パネルを積み上げる際に上下のパネルの位置関係がずれることで、従来のように、上下の各パネルのボルト穴や連結穴どうしが合わなくなり、上下の各パネルをボルトやネジで連結できなくなって、壁面が構築できなくなることはない。また、パネル本体を複数段積み上げる際、上下のパネル本体どうしを連結部材または係合部によって単に係合させると共に、パネル本体を転倒防止部材により保持させることにより、上下のパネル本体どうしが支え合い、パネル本体が自立する。このため、パネルを自立させるために従来行われた、上下のパネルをボルトやネジで締結させる作業や、パネルを支える仮設サポート材などを設ける作業が必要とされないので、パネル本体の積み上げ作業効率は向上する。また、パネル本体の形状を薄く、単純な形状にできるので、壁面の製作コストを大幅に削減できる。また、上下のパネル本体はボルト等で剛結される構成ではないため、補強土工法等のフレキシブルな構造体の壁面に使用する場合、パネル本体の背後にある盛土等が沈下したり変形すると、パネル本体はその沈下や変形に追従して動くことが可能である。従って、パネル本体どうしをボルト等で剛結させる従来の壁面構築方法のように、パネルの背後にある盛土等が沈下したり変形することでパネル背面に荷重が偏ってかかり、パネルどうしを剛結するボルト等に大きな荷重が局所的にかかって破損したり、また、パネルの背面側に空洞が形成されるなどして壁面が弱体化することもなくなり、フレキシブルで耐久性が増した壁面を構築できる壁面構築方法が提供される。また、パネル本体の背面に広いスペースを占めてパネル本体を支持する従来のような支持鉄筋等のサポート材を設置する必要もないので、壁面の背面にスペースを確保できない狭い所や、壁面の背面のスペースを狭くして施工する所、例えば橋脚等の前方などでも、パネル本体を支障なく積み上げて新たな壁面を構築して、既設構造体の補修や補強を行うことができる。また、本発明は、第1工程で、第1の連結部材と第2の連結部材とが、一方向において互いに揃わないように所定間隔ずらしてパネル本体の前面に配置されていることを特徴とする。この構成によれば、壁面の敷設延長方向が真っ直ぐな直線施工時などにおいて、下方に積まれるパネル本体の真上に上方のパネル本体を積み上げるような規則的な積み方を行う場合、上段のパネル本体の第2の連結部材と下段のパネル本体の第1の連結部材とが一方向において互いに揃い、重なってぶつかるのを回避することができる。また、本発明は、第3工程により背面が裏込部によって所定の高さまで埋められたパネル本体どうしを互いに係合する連結部材を取り外す第4工程を行うことを特徴とする。この構成によれば、背面が裏込部によって所定の高さまで埋められたパネル本体どうしを互いに係合する連結部材が第4工程により取り外され、取り外された連結部材が他のパネル本体どうしの連結に用いられることで、壁面の施工に必要とされる連結部材の数が減り、壁面の製作コストが低減される。また、本発明は、第1工程で、係合部が、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする。壁面の敷設延長方向が曲がる曲線施工において、イモ積み方式以外の千鳥積み方式等の、上下のパネル本体の位置関係が揃わない積み方で、パネル本体を積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体と上方に積まれるパネル本体とは一面とならず、上下のパネル本体の前面側または背面側の間で出入りが生じることになる。しかし、この構成によれば、係合部の、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、係合部の係合面と隣接するパネル本体とがぶつかり合うことなく、曲線施工によってパネル本体を作業効率よく積み上げることが可能になる。また、本発明は、第1工程で、係合部を、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接するパネル本体に係合させることを特徴とする。この構成によれば、係合部が、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して、隣接するパネル本体に係合するため、曲線施工で上下のパネル本体の位置関係を揃えずにパネル本体を積み上げる場合、上下のパネル本体の前面が面一にならなくても、隣接するパネル本体に係合する係合面側への調整治具の出し入れを調整することにより、上下のパネル本体を互いに容易に支え合わせてぐらつくことなく係合させることができ、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工の作業効率が向上する。また、本発明は、第1工程で、連結部材が、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする。曲線施工で上下のパネル本体の位置関係を揃えずにパネル本体を積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体と上方に積まれるパネル本体とは一面とならず、上下のパネル本体の前面側または背面側の間で出入りが生じることになる。しかし、この構成によれば、連結部材の、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、連結部材の係合面と隣接するパネル本体とがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体を作業効率よく積み上げることが可能になる。また、この予め設けられた隙間により、パネル本体の背面に転倒防止部材を予め取り付けた状態でパネル本体を効率的に積み上げる場合には、パネル本体と連結部材とが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体を積み上げることが可能になる。特に、パネル本体の前面に凹凸状の模様が付いている場合、模様に連結部材が干渉することなく、スムーズにパネル本体を積み上げることが可能になる。また、上下のパネル本体の位置関係を揃えて、下方に積まれるパネル本体と上方に積まれるパネル本体とが一面となる場合にも、上述したように、パネル本体と連結部材とが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体を積み上げることが可能になる。また、本発明は、第1工程で、パネル本体に取り付ける連結部材の取付面とパネル本体との間に調整材を介挿して所定の間隔をあけることを特徴とする。この構成によれば、連結部材のパネル本体に取り付けられる取付面とパネル本体との間に調整材が介挿されることで、連結部材の隣接するパネル本体に係合する係合面と、隣接するパネル本体との間にあく所定の間隔が、上下のパネル本体の間に生じる出入りの大きさに応じて、調整される。この調整により、連結部材の係合面と隣接するパネル本体とがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体を積み上げることができる。また、本発明は、第1工程で、連結部材のパネル本体への取付部分のパネル本体の厚さが、連結部材の係合面と対峙する部分の隣接するパネル本体の厚さより厚いことで、隣接するパネル本体と係合面との間に所定の間隔があくことを特徴とする。この構成によれば、連結部材の取付部分のパネル本体の厚さが、連結部材の係合面と対峙する部分の隣接するパネル本体の厚さより厚いことで、隣接するパネル本体と連結部材の係合面との間に所定の間隔があけられる。このため、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに曲線施工する際、上下のパネル本体の間に出入りが生じても、隣接するパネル本体と連結部材の係合面とがぶつかり合うことなく、パネル本体を積み上げることができる。また、本発明は、第1工程で、連結部材を、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接するパネル本体に係合させることを特徴とする。この構成によれば、連結部材が、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して、隣接するパネル本体に係合するため、上下のパネル本体の前面が面一にならない場合でも、また、上下のパネル本体の前面に凹凸状の模様が付いていたりする場合でも、隣接するパネル本体に係合する係合面側への調整治具の出し入れを調整することにより、連結部材の端部を上下のパネル本体の前面に容易にぐらつくことなく係合させることができる。また、本発明は、第1工程で、連結部材が、取り付けられるパネル本体と当接させて係合させられる隣接するパネル本体とが所定形状の面を形成するように、曲げられていることを特徴とする。この構成によれば、連結部材が取り付けられるパネル本体と連結部材の端部に当接させて係合させられる隣接するパネル本体とが所定形状の面を形成するように、連結部材が曲げられている。このため、隣接するパネル本体どうしで所望の形状の面を形成するように曲げられている連結部材を用いて、パネル本体を積み上げることで、所望の形状をした壁面を構築することができる。例えば、既設構造体の前面にパネル本体を積み上げる際、既設構造体の壁面形状と同じ形状の面を隣接するパネル本体どうしで形成するように曲げられている連結部材を用いて、パネル本体を積み上げることで、既設構造体の壁面形状に合わせた新たな壁面を構築できる。また、本発明は、第1工程で、パネル本体が、連結部材または係合部を介して係合する隣接するパネル本体と所定形状の面を形成するように、曲げられていることを特徴とする。この構成によれば、連結部材または係合部を介して係合する隣接するパネル本体と所定形状の面を形成するように、パネル本体が曲げられている。このため、所望の面を形成するように曲げられているパネル本体を積み上げることで、所望の形状をした壁面を構築することができる。例えば、既設構造体の前面にパネル本体を積み上げる際、既設構造体の壁面形状と同じ形状で曲げられているパネル本体を用いて、パネル本体を積み上げることで、既設構造体の壁面形状に合わせた新たな壁面を構築できる。また、本発明は、第1工程で、パネル本体との取付箇所よりも端部の反対側に離れた連結部材の一端に、パネル本体の前面に当接する支点が設けられていることを特徴とする。この構成によれば、パネル本体の背面に充填された裏込部の側圧により、パネル本体を介して連結部材の端部側に負荷がかかっても、連結部材の一端に設けられた支点が取付箇所を挟む反対側でパネル本体の前面に当接することにより、この負荷がパネル本体の前面に当接する支点でも受けられる。このため、連結部材の端部側にかかる負荷は、連結部材の取付箇所と連結部材の一端に設けられた支点とで支えられ、取付箇所のみで連結部材が固定されている場合に比べて、連結部材はぐらつくことなく確実にパネル本体に固定される。また、本発明は、第2工程で、転倒防止部材により、隣接する各パネル本体の各連結部材を相互に固定することで、または、隣接するパネル本体の一方の連結部材と他方のパネル本体とを相互に固定することで、または、隣接する各パネル本体自体を相互に固定することで、パネル本体を転倒防止部材によって保持することを特徴とする。この構成によれば、第1工程で積み上げられたパネル本体は、第2工程で施工される転倒防止部材により、隣接する各パネル本体の各連結部材、または、隣接するパネル本体の一方の連結部材と他方のパネル本体、または、隣接する各パネル本体自体が、相互に固定されることで、保持されて自立する。また、本発明は、第2工程で、上段のパネル本体の背面に一端が当接または係合する転倒防止部材を、上段のパネル本体の背面および既設構造体間の距離またはパネル本体の背面どうしが対向して構成された壁面間の距離に合わせてパネル本体の背面および既設構造体間または壁面間に介在させて、転倒防止部材の他端を既設構造体または一端が当接もしくは係合するパネル本体の背面に対向するパネル本体の背面に当接させることで、パネル本体を転倒防止部材によって保持することを特徴とする。この構成によれば、転倒防止部材を、上段のパネル本体の背面および既設構造体間の距離またはパネル本体の背面どうしが対向して構成された壁面間の距離に合わせて、パネル本体の背面および既設構造体間または壁面間に介在させて、上段のパネル本体の背面に一端が当接または係合する転倒防止部材の他端を、既設構造体または対向するパネル本体の背面に当接させることで、第1工程で積み上げられたパネル本体は、第2工程で施工される転倒防止部材により、保持されて自立する。このため、上段のパネル本体の背面および既設構造体間の距離またはパネル本体の背面どうしが対向して構成された壁面間の距離が短い狭い場所でも、壁面を構築することが可能になる。また、本発明は、第2工程で、上段のパネル本体から上方に突出して上段のパネル本体に設けられた第1の連結部材の端部に転倒防止部材の一端を螺合させ、上段のパネル本体の背面側に突出する転倒防止部材の長さを転倒防止部材を回転させて伸縮し、転倒防止部材の他端を、既設構造体またはパネル本体の背面に背面が対向して壁面を構成するパネル本体の背面またはパネル本体の背面に背面が対向して壁面を構成するパネル本体に設けられた第1の連結部材に当接させることで、パネル本体を転倒防止部材によって保持することを特徴とする。この構成によれば、上段のパネル本体に設けられた第1の連結部材の端部突出部分に転倒防止部材の一端を螺合させ、上段のパネル本体の背面側に突出する転倒防止部材の長さを転倒防止部材を回転させて伸縮させ、転倒防止部材の他端を、既設構造体、または対向するパネル本体の背面、または対向するパネル本体に設けられた第1の連結部材に当接させることで、第1工程で積み上げられたパネル本体は、第2工程で施工される転倒防止部材により、保持されて自立する。このため、上段のパネル本体の背面および既設構造体間の距離またはパネル本体の背面どうしが対向して構成された壁面間の距離が短い狭い場所でも、壁面を構築することが可能になる。また、本発明は、第3工程で、転倒防止部材の下方における各段のパネル本体の背面を裏込部によって所定の高さまで埋めた後、転倒防止部材を取り外すことを特徴とする。この構成によれば、各段のパネル本体の背面が裏込部によって所定の高さまで埋められた後、転倒防止部材が取り外され、取り外された転倒防止部材が他のパネル本体の転倒防止に用いられることで、壁面の施工に必要とされる転倒防止部材の数が減り、壁面の製作コストが低減される。また、本発明は、第2工程で、端部が下段のパネル本体から上方に突出して下段のパネル本体に固定された第1の転倒防止部材の端部を上段のパネル本体の背面に当接させて係合させることで、または、端部が上段のパネル本体から下方に突出して上段のパネル本体に固定された第2の転倒防止部材の端部を下段のパネル本体の背面に当接させて係合させることで、パネル本体を転倒防止部材によって保持することを特徴とする。この構成によれば、第1工程で積み上げられたパネル本体は、第2工程により、下段のパネル本体に固定された第1の転倒防止部材の上方に突出する端部が上段のパネル本体の背面に当接して係合することで、または、上段のパネル本体に固定された第2の転倒防止部材の下方に突出する端部が下段のパネル本体の背面に当接して係合することで、保持されて自立する。また、本発明は、第2工程で、転倒防止部材が、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられていることを特徴とする。この構成によれば、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工でパネル本体を積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体と上方に積まれるパネル本体とは一面とならず、上下のパネル本体の前面側または背面側の間で出入りが生じ、転倒防止部材の係合面と隣接するパネル本体とがぶつかり合うことになる。しかし、この構成によれば、転倒防止部材の、隣接するパネル本体に係合する係合面が隣接するパネル本体と所定の間隔があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、転倒防止部材の係合面と隣接するパネル本体とがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体を作業効率よく積み上げることが可能になる。また、この予め設けられた隙間により、パネル本体の背面に転倒防止部材を予め取り付けた状態でパネル本体を効率的に積み上げる場合には、パネル本体と転倒防止部材とが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体を積み上げることが可能になる。また、上下のパネル本体の位置関係を揃えて、下方に積まれるパネル本体と上方に積まれるパネル本体とが一面となる場合にも、上述したように、パネル本体と転倒防止部材とが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体を積み上げることが可能になる。また、本発明は、第2工程で、転倒防止部材を、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して隣接するパネル本体に係合させることを特徴とする。この構成によれば、転倒防止部材が、隣接するパネル本体に係合する係合面側に出し入れ自在な調整治具を介して、隣接するパネル本体に係合するため、上下のパネル本体の背面が面一にならない場合でも、隣接するパネル本体に係合する係合面側への調整治具の出し入れを調整することにより、転倒防止部材の端部を上下のパネル本体の背面に容易にぐらつくことなく係合させることができ、上下のパネル本体の位置関係を揃えずに行う曲線施工の作業効率が向上する。また、本発明は、第2工程で、パネル本体との取付箇所よりも端部の反対側に離れた転倒防止部材の一端に、パネル本体の背面に当接する支点が設けられていることを特徴とする。この構成によれば、パネル本体の積み上げ作業中に、パネル本体の前面側からパネル本体を介して転倒防止部材の端部側に何らかの負荷がかかっても、転倒防止部材の一端に設けられた支点が取付箇所を挟む反対側でパネル本体の背面に当接することにより、この負荷がパネル本体の背面に当接する支点でも受けられる。このため、転倒防止部材の端部側にかかる負荷は、転倒防止部材の取付箇所と転倒防止部材の一端に設けられた支点とで支えられ、取付箇所のみで転倒防止部材が固定されている場合に比べて、転倒防止部材はぐらつくことなく確実にパネル本体に固定される。また、本発明は、第1工程で、連結部材が、パネル本体と別体で形成され、パネル本体に着脱自在または回動自在に取り付けられることを特徴とする。この構成によれば、連結部材がパネル本体と別体で形成されるため、連結部材とパネル本体とを別々に安価に製作することができ、連結部材とパネル本体とを一体に製作する場合に比べて壁面の製作コストを大幅に削減できる。また、パネル本体を積み上げる際、上下のパネル本体の位置関係を考慮することなくパネル本体を積み上げると、上下のパネル本体に設けられた各連結部材どうしがどこかでぶつかる。しかし、連結部材がパネル本体に着脱自在に取り付けられる構成の場合、ぶつかる連結部材の一方を取り外したり、別の位置にずらして取り付けることで、連結部材どうしのぶつかりを避けることができる。また、連結部材がパネル本体に回動自在に取り付けられる構成の場合、ぶつかる連結部材の一方の端部を、パネル本体との取付箇所を中心にパネル本体の前面上で回動させることにより、連結部材どうしのぶつかりを避けることができる。本発明によれば、上記のように、パネルを積み上げる際に上下のパネルの位置関係がずれることで、従来のように、上下の各パネルのボルト穴や連結穴どうしが合わなくなり、上下の各パネルをボルトやネジで連結できなくなって、壁面が構築できなくなることはない。また、パネルを自立させるために従来行われた、上下のパネルをボルトやネジで締結させる作業や、パネルを支える仮設サポート材などを設ける作業が必要とされないので、パネル本体の積み上げ作業効率は向上する。また、パネル本体の形状を薄く、単純な形状にできるので、壁面の製作コストを大幅に削減できる。また、パネル本体どうしをボルト等で剛結させる従来の壁面構築方法のように、パネルの背後にある盛土等が沈下したり変形することでパネル背面に荷重が偏ってかかり、パネルどうしを剛結するボルト等に大きな荷重が局所的にかかって破損したり、また、パネルの背面側に空洞が形成されるなどして壁面が弱体化することもなくなり、フレキシブルで耐久性が増した壁面を構築できる壁面構築方法が提供される。また、壁面の背面にスペースを確保できない狭い所や、壁面の背面のスペースを狭くして施工する所などでも、パネル本体を支障なく積み上げて新たな壁面を構築して、既設構造体の補修や補強を行うことができる。次に、本発明による壁面構築方法の第1の実施の形態について説明する。図1a、bおよびcは、第1の実施の形態による壁面構築方法によって構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Aの平面図、背面図および側面図、同図d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Bの平面図、背面図および側面図である。パネル1A、1Bを構成するパネル本体1aは、方形の板状をした所定の厚さ3cm~10cm程度のコンクリートから成り、前面には凹凸で模様が設けられている。また、パネル本体1aは、左方の側面の前面側が左側方に突出し、右方の側面の背面側が右側方に突出している。パネル本体1aの前面上方には、2個の連結部材2aが設けられている。これら連結部材2aは、長方形状の金属製板材の短辺方向が垂直に折り曲げ加工されて形成されている。連結部材2aは、他端、一端、および一端寄りに3個の穴が設けられている。連結部材2aの一端寄りの穴にボルト4aが差し込まれて調整材8aに挿通されて、このボルト4aがパネル本体1aの前面に埋め込まれたインサートナットに螺合することにより、連結部材2aは、一端がパネル本体1aに取り付けられ、端部を構成する他端がパネル本体1aの上辺前面側から上方に突出して、パネル本体1aに取り付けられている。また、連結部材2aの他端および一端の各穴にはナット5bおよび5cが溶接され、これらナット5bおよび5cにボルト4bおよびボルト4cが螺合している。連結部材2aは、ボルト4aによるパネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1aの前面に当接する支点がボルト4cによって設けられている。また、パネル本体1aの背面にパネル本体1aの厚さ方向に埋め込まれている2個のインサートナットに、各アンカーボルト4dが螺合することにより、各アンカーボルト4dはパネル本体1aの背面に突出して固定されている。同図a、b、cに示すように、パネル1Aの2個の上側の連結部材2aは、第1の連結部材を構成し、一端がパネル本体1aに固定され、他端がパネル本体1aの上辺前面側から上方に突出して、パネル本体1aに設けられている。また、パネル1Aのパネル本体1背面下方に設けられた控えブロック6aはコンクリート製であり、穴が設けられている。この穴にボルト4eが差し込まれてパネル本体1aの背面に埋め込まれたインサートナットにボルト4eが螺合することにより、控えブロック6aはパネル本体1aの背面に固定されている。控えブロック6aは、形鋼や平鋼等の鋼製であってもよく、最下段のパネル本体1aの背面側に延出して設けられる。控えブロック6aは、パネル本体1aと別体に形成されてパネル本体1aを自立させる。同図d、e、fに示すように、パネル1Bのパネル本体1aの前面において、2個の上側の連結部材2aは、一端がパネル本体1aに固定され、他端がパネル本体1aの上辺前面側から上方に突出して、パネル本体1aに設けられている。また、2個の下側の連結部材2aは、第2の連結部材を構成し、一端がパネル本体1aに固定され、他端がパネル本体1aの下辺前面側から下方に突出して、パネル本体1aに設けられている。上側の連結部材2aと下側の連結部材2aとは、一方向において互いに揃わないように所定間隔ずらしてパネル本体1aの前面に配置されている。転倒防止部材3aは、連結部材2aと同様に、長方形状の金属製板材の短辺方向が垂直に折り曲げ加工されて形成され、1箇所に穴が設けられている。転倒防止部材3aの穴にはアンカーボルト4dが差し込まれて、パネル本体1aの背面に埋め込まれているインサートナットにアンカーボルト4dが螺合し、ナット5dで締め付けることにより、転倒防止部材3aはパネル本体1aの背面に固定される。つまり、パネル1Bの下側の2個の転倒防止部材3aは、第2の転倒防止部材を構成し、一端がパネル本体1aに固定され、端部を構成する他端がパネル本体1aの下辺背面側から下方に突出して、パネル本体1aに設けられている。また、パネル1Bの下側の転倒防止部材3aの、アンカーボルト4dによるパネル本体1aとの取付箇所よりも下端の反対側に離れた上端は、パネル本体1aの背面に当接する支点を構成する。図2aは、図1に示すパネル1A、1Bを本実施形態の壁面構築方法によって複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図1と同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。最初に、最下段のパネル1Aのパネル本体1aが砕石16上の基礎11上に設置される。この際、パネル本体1aの下端部より高い位置からその背面側に延出して設けられている控えブロック6aの後端には、三角柱状をした枕木12が設置され、パネル1Aの傾斜角度が基礎11の表面に垂直に調節される。また、パネル本体1aの前面下端には、さし筋13がくさび14を介して設置され、最下段のパネル本体1aが前方へせり出し、また、転倒するのが防がれる。なお、控えブロック6aは最下段のパネル本体1aではなく、2段目以降に積まれるパネル1Bのパネル本体1aに設けてもよい。次に、設置された最下段のパネル1Aのパネル本体1aの背面に、パネル本体1aの半分程度の高さAまでコンクリート15が打設される。これにより、控えブロック6aと共に最下段のパネル1Aのパネル本体1aが基礎11上に固定される。以上で下準備が終る。次に、第1工程において、設置された最下段のパネル1Aのパネル本体1aの上に2段目のパネル1Bのパネル本体1aが積まれる。この際、パネル1Aの上側の連結部材2aの他端が上段のパネル1Bのパネル本体1aの前面に当接して上段のパネル本体1aと係合し、パネル1Bの下側の連結部材2aの他端が下段のパネル1Aのパネル本体1aの前面に当接して下段のパネル本体1aと係合することにより、2段垂直に積み上げられたパネル1A、1Bの各パネル本体1aが上下に隣接するパネル本体1aに係合して、壁面が構成される。ここで、各連結部材2aは、調整材8aにより、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1が、隣接するパネル本体1aの前面と所定の間隔9があくように設けられている。この所定の間隔9において、各連結部材2aは、各ボルト4bを介して隣接するパネル本体1aに係合される。ボルト4bは、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1側に出し入れ自在な調整治具を構成する。次に、第2工程において、他端が上段のパネル1Bのパネル本体1aから下方に突出して一端が上段のパネル1Bのパネル本体1aの背面に固定された下側の転倒防止部材3aの他端を、下段のパネル1Aのパネル本体1aの背面に当接させて係合させることで、パネル1Bのパネル本体1aを転倒防止部材3aによって保持して、パネル1Bのパネル本体1aが転倒するのを防止する。なお、転倒防止部材3aは、上記の第1工程実施後にパネル1Bのパネル本体1aの背面に取り付けてもよいし、予めパネル1Bのパネル本体1aの背面に転倒防止部材3aを取り付けておき、第2工程を上記の第1工程と同時に効率的に実施してもよい。次に、第3工程において、2段に積み上げられたパネル1A、1Bの各パネル本体1aの背面に、2段目のパネル1Bのパネル本体1aの半分程度の高さBまでコンクリート15が打設される。この際、各パネル本体1aの背面に突出した長いアンカーボルト4dはコンクリート15により埋設され、硬化後、パネル1A、1Bにより構成される壁面が前面側に倒れるのを抑止するアンカーになる。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、第3工程により背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Aのパネル本体1aの上側の連結部材2aおよび2段目のパネル1Bのパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。この際、2段目のパネル1Bのパネル本体1aの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Bのパネル本体1aと係合させるため、取り外されない。その後、2段目のパネル1Bに3段目のパネル1Bが各連結部材2aおよび転倒防止部材3aを用いて同様に積み上げられ、その背後に同様にコンクリート15が高さCまで打設される。以後、上記第1~第4の各工程のサイクルが繰り返されて、壁面が構築されて行く。なお、上述した各段のパネル本体1aの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋める第3工程を、第1および第2工程によるパネル積み上げサイクルの任意のサイクル終了後に行なって、壁面を構築する構成にしてもよい。また、コンクリート15を打設する第3工程後、上記のように直ぐに連結部材2aを取り外す第4工程を行わずに、コンクリート15の硬化具合によっては上述した第1~第3工程を所定回数行い、コンクリート15が十分硬化した任意の工程後に、硬化したコンクリート15の前面のパネル本体1aに取り付けられた連結部材2aを取り外す第4工程を行う構成にしてもよい。以下に説明する各壁面構築方法においても、同様に、コンクリート15で埋める第3工程を、第1および第2工程によるパネル積み上げサイクルの任意のサイクル終了後に行なう構成にしてもよい。また、連結部材2aを取り外す第4工程も、コンクリート15を打設する第3工程後、直ぐに行わずに、第1~第3工程を所定回数行った後に行う構成にしてもよい。図2bは、上述した第1の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法によって構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図bにおいて同図aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。第1の実施形態では、同図aに示すように、他端が上段のパネル本体1aから下方に突出して一端が上段のパネル本体1aの背面に固定された下側の転倒防止部材3aの他端を、下段のパネル本体1aの背面に当接させる構成であった。しかし、同図bに示す第1の変形例では、端部を構成する他端が下段のパネル本体1aから上方に突出して一端が下段のパネル本体1aの背面に固定された上側の転倒防止部材3aの他端を、上段のパネル本体1aの背面に当接させる構成になっている。この上側の転倒防止部材3aは、第1の転倒防止部材を構成する。これ以外の構成は第1の実施形態の構成と同一である。図2cは、上述した第1の実施の形態の第2の変形例による壁面構築方法によって構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図cにおいて同図aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図cに示す第2の変形例では、パネル本体1aの背面に取り付けられる転倒防止部材3aの取付面とパネル本体1aとの間に調整材8aが介挿されて、転倒防止部材3aがパネル本体1aに取り付けられる構成になっている。この構成により、転倒防止部材3aの下方に突出する他端は、隣接するパネル本体1aと、隣接するパネル本体1aに係合する転倒防止部材3aの係合面3a1との間に、所定の間隔10があけられている。また、転倒防止部材3aの下端に設けられた穴にはナット5fが溶接され、ナット5fにボルト4fが螺合している。ボルト4fは、隣接する下段のパネル本体1aに係合する係合面3a1側に出し入れ自在な調整治具を構成し、このボルト4fが隣接する下段のパネル本体1aの背面に当接して係合している。また、第1の実施形態では、同図aに示すように、パネル1Bの下側の転倒防止部材3aの上端は、パネル本体1aの背面に当接する支点を構成した。しかし、同図cに示す第2の変形例では、転倒防止部材3aにこのような支点は設けられていない。これ以外の構成は第1の実施形態の構成と同一である。図2dは、上述した第1の実施の形態の第3の変形例による壁面構築方法によって構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図dにおいて同図cと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図cに示す第2の変形例では、転倒防止部材3aは、一端がパネル本体1aの背面下方に固定され、他端が、下側に隣接するパネル本体1aの背面に当接して係合する構成であった。一方、同図dに示す第3の変形例では、転倒防止部材3aが、一端がパネル本体1aの背面上方に固定され、他端が、上側に隣接するパネル本体1aの背面に当接して係合する構成になっている。これ以外の構成は第2の変形例の構成と同一である。図3は、図1に示すパネル1A、1Bを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図1および図2aと同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。この壁面構造は、上述した第1の実施形態の壁面構築方法によって構築される壁面構造を、道路を拡幅するために既設の擁壁21aの前面に構築した一例である。擁壁21aの上部には車道22が設けられており、車道22の側部には側溝23が設けられている。この擁壁21aの前面に上述したパネル1A、1Bを複数段積み上げることにより、新たな壁面構造が完成する。この壁面構造を構築する際、擁壁21aの前方の基礎地盤24の一部が掘り下げられ、掘り下げられた部分に砕石16および基礎11が敷設され、それらの上にパネル1A、1Bが設置されることにより、新たな壁面構造が構築される。パネル本体1aの前面に当接して係合された連結部材2aは、パネル本体1aの背面がコンクリート15により打設されて固定された後、順次取り外されている。この壁面構造の上部には歩道25が設けられ、歩道25の側部には転落防止柵26が新たに設けられている。このように擁壁21aといった既設構造物の前面に新たな壁面構造を構築する場合には、コンクリート15に軽量コンクリート等が使用される場合もある。このような第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、パネル本体1aを複数段積み上げる際、一端が下段のパネル本体1aに取り付けられた上側の連結部材2aの他端を上段のパネル本体1aの前面に当接させて係合させ、一端が上段のパネル本体1aに取り付けられた下側の連結部材2aの他端を下段のパネル本体1aの前面に当接させて係合させると共に、パネル本体1aを転倒防止部材3aにより保持させることにより、上下のパネル本体1aを支え合わせることができる。このため、パネル本体1aを積み上げる際、上下のパネル本体1aの位置関係を考慮することなく、積み上げていくことが可能となる。従って、パネル1A、1Bを積み上げる際に上下のパネルの位置関係がずれることで、従来のように、上下の各パネルのボルト穴や連結穴どうしが合わなくなり、上下の各パネルをボルトやネジで連結できなくなって、壁面が構築できなくなることはない。また、パネル本体1aを複数段積み上げる際、上下のパネル本体1aどうしを連結部材2aによって単に係合させると共に、パネル本体1aを転倒防止部材3aにより保持させることにより、上下のパネル本体1aどうしが支え合い、パネル本体1aが自立する。つまり、第1工程で積み上げられたパネル本体1aは、第2工程により、図2b、dに示すように、一端が下段のパネル本体1aの背面に固定された上側の転倒防止部材3aの上方に突出する他端が、上段のパネル本体1aの背面に当接して係合することで、または、図2a、cに示すように、一端が上段のパネル本体1aの背面に固定された下側の転倒防止部材3aの下方に突出する他端が、下段のパネル本体1aの背面に当接して係合することで、保持されて自立する。このため、パネルを自立させるために従来行われた、上下のパネルをボルトやネジで締結させる作業や、パネルを支える仮設サポート材などを設ける作業が必要とされないので、パネル本体1aの積み上げ作業効率は向上する。また、パネル本体1aの形状を薄く、単純な形状にできるので、壁面の製作コストを大幅に削減できる。また、上下のパネル本体1aはボルト等で剛結される構成ではないため、補強土工法等のフレキシブルな構造体の壁面に使用する場合、パネル本体1aの背後にある盛土等が沈下したり変形すると、パネル本体1aはその沈下や変形に追従して動くことが可能である。従って、パネル本体どうしをボルト等で剛結させる従来の壁面構築方法のように、パネルの背後にある盛土等が沈下したり変形することでパネル背面に荷重が偏ってかかり、パネルどうしを剛結するボルト等に大きな荷重が局所的にかかって破損したり、また、パネルの背面側に空洞が形成されるなどして壁面が弱体化することもなくなり、フレキシブルで耐久性が増した壁面を構築できる壁面構築方法が提供される。また、パネル本体1aの背面に広いスペースを占めてパネル本体1aを支持する従来のような支持鉄筋等のサポート材を設置する必要もないので、壁面の背面にスペースを確保できない狭い所や、壁面の背面のスペースを狭くして施工する所、例えば橋脚等の前方などでも、パネル本体1aを支障なく積み上げて新たな壁面を構築して、既設構造体の補修や補強を行うことができる。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、図1eに示すように、上側の連結部材2aと下側の連結部材2aとは、一方向において互いに揃わないように所定間隔ずらしてパネル本体1aの前面に配置されるので、壁面の敷設延長方向が真っ直ぐな直線施工時などにおいて、下方に積まれるパネル本体1aの真上に上方のパネル本体1aを積み上げるような規則的な積み方を行う場合、上段のパネル本体1aの下側の連結部材2aと下段のパネル本体1aの上側の連結部材2aとが一方向において互いに揃い、重なってぶつかるのを回避することができる。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、背面が裏込部によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する連結部材2aが、図2aを用いて説明したように第4工程により取り外され、取り外された連結部材2aが他のパネル本体1aどうしの連結に用いられることで、壁面の施工に必要とされる連結部材2aの数が減り、壁面の製作コストが低減される。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、パネル本体1aの背面に充填された裏込部の側圧により、パネル本体1aを介して上側および下側の各連結部材2aの他端側に負荷がかかっても、ボルト4cによって支点を構成する連結部材2aの一端が、ボルト4aによる取付箇所を挟む連結部材2aの他端の反対側でパネル本体1aの前面に当接することにより、この負荷が、パネル本体1aの前面に当接するボルト4cによる支点でも受けられる。このため、パネル1A、1Bの各連結部材2aの他端側にかかる負荷は、パネル1A、1Bの連結部材2aのボルト4aによる取付箇所と、連結部材2aの一端に設けられたボルト4cによる支点とで支えられ、ボルト4aによる取付箇所のみで連結部材2aが固定されている場合に比べて、連結部材2aはぐらつくことなく確実にパネル本体1aに固定される。また、第1の実施形態および第1の変形例による壁面構築方法によれば、パネル本体1aの積み上げ作業中に、パネル本体1aの前面側からパネル本体1aを介して上側または下側の各転倒防止部材3aの他端側に負荷がかかっても、パネル本体1aの背面に当接して各転倒防止部材3aの一端に設けられた支点が、アンカーボルト4dによる転倒防止部材3aの取付箇所を挟む転倒防止部材3aの他端の反対側で、パネル本体1aの背面に当接することにより、この負荷が、パネル本体1aの背面に当接する、転倒防止部材3aの一端に設けられた支点でも受けられる。このため、各転倒防止部材3aの他端側にかかる負荷は、転倒防止部材3aのアンカーボルト4dによる取付箇所と、転倒防止部材3aの一端に設けられた支点とで支えられ、アンカーボルト4dによる取付箇所のみで転倒防止部材3aが固定されている場合に比べて、転倒防止部材3aはぐらつくことなく確実にパネル本体1aに固定される。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、連結部材2aがパネル本体1aと別体で形成されるため、連結部材2aとパネル本体1aとを別々に安価に製作することができ、連結部材2aとパネル本体1aとを一体に製作する場合に比べて壁面の製作コストを大幅に削減できる。なお、第1の実施形態および第1の変形例では、パネル1Bの転倒防止部材3aの、アンカーボルト4dによるパネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端は、パネル本体1aの背面に当接する支点を構成した。しかし、パネル1Bの転倒防止部材3aの、アンカーボルト4dによるパネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1aとの間に隙間を設けて、連結部材2aのボルト4cのようにボルトによってパネル本体1aの背面に当接する支点を設ける構成にしてもよい。また、パネル本体1aを積み上げる際、上下のパネル本体1aの位置関係を考慮することなくパネル本体1aを積み上げると、上下のパネル本体1aに設けられた各連結部材2aどうしがどこかでぶつかる。しかし、連結部材2aがパネル本体1aに着脱自在に取り付けられるため、ぶつかる連結部材2aの一方を取り外したり、別の位置にずらして予めパネル本体1aの前面に設けられたインサートナット等に取り付けることで、連結部材2aどうしのぶつかりを避けることができる。また、図4に示すように、連結部材2aはパネル本体1aにボルト4aを中心に回動自在に取り付けられている。図4は、第1の実施の形態による壁面構造において連結部材2aが回動自在に取り付けられている構成を説明するための、2段目以降に積まれるパネル1Bの前面図である。なお、同図において図1と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。また、同図において、パネル本体1aに取り付けられる転倒防止部材3aの図示、連結部材2aの一端に支点として設けられるパネル本体1aの前面に当接するボルト4cの図示、および、調整治具として機能するボルト4bの図示は省略している。また、同図に示す2個の上側の連結部材2aの取付幅および2個の下側の連結部材2aの取付幅は、図1と異なっている。このため、同図に示すように、ぶつかる連結部材2aの一方の他端を、ボルト4aによるパネル本体1aとの取付箇所を中心にパネル本体1aの前面上で回動させることにより、連結部材2aどうしのぶつかりを避けることができる。また、上述した図1~図4に示す壁面構築方法により、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工でパネル本体1aを積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体1aと上方に積まれるパネル本体1aとは一面とならず、上下のパネル本体1aの前面側または背面側の間で出入りが生じることになる。この出入りについて、図5を用いて説明する。図5aおよびcは、パネル1Bをイモ積み方式で複数段積み上げて曲線施工した第1の実施形態の第2の変形例の壁面構築方法によって構築される壁面構造の平面図および側面図、同図bおよびdは、パネル1Bを千鳥積み方式で複数段積み上げて曲線施工した第1の実施形態の第2の変形例の壁面構築方法によって構築される壁面構造の平面図および側面図である。なお、同図において図1および図2cと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。また、図5aおよびbにおいて、パネル本体1aに取り付けられる連結部材2aや転倒防止部材3a等の部材の図示は省略している。また、図5において、パネル本体1aに設けられた模様の図示は省略している。同図aおよびcに示す壁面構築方法では、下段に並ぶパネル本体1aどうしの側辺の合わせ目と上段に並ぶパネル本体1aどうしの側辺の合わせ目とが高さ方向に一直線になるように設置して、パネル本体1aを積み上げるイモ積み方式により、パネル本体1aが複数段垂直に積み上げられる。また、同図bおよびdに示す壁面構築方法では、下段に並ぶパネル本体1aどうしの側辺の合わせ目と上段に並ぶパネル本体1aどうしの側辺の合わせ目とが高さ方向に一直線にならないように設置して、パネル本体1aを積み上げる千鳥積み方式により、パネル本体1aが複数段垂直に積み上げられる。図2cに示す第2の変形例では、各2個の連結部材2aがパネル本体1aの前面の上部および下部から上方および下方に突出して設けられる構成であったが、イモ積み方式および千鳥積み方式の場合も同様に同図cおよびdに示すように、各2個の連結部材2aがパネル本体1aの前面の上部および下部から上方および下方に突出して設けられる構成になっている。また、第2の変形例では、2個の転倒防止部材3aがパネル本体1aの背面の下部から下方に突出して設けられる構成であったが、イモ積み方式および千鳥積み方式の場合も同様に同図cおよびdに示すように、2個の転倒防止部材3aがパネル本体1aの背面の下部から下方に突出して設けられる構成になっている。一方、上述した第2の変形例では、パネル1A、1Bの連結部材2aの、パネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1aの前面に当接する支点がボルト4cによって設けられている構成であったが、図5の連結部材2aにはこのような支点は設けられていない。イモ積み方式により曲線施工でパネル本体1aが複数段積み上げられる場合、同図aおよびcに示すように、上段および下段のパネル本体1aの位置関係に出入りは生じない。一方、イモ積み以外の千鳥積み方式等により、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工でパネル本体1aが複数段積み上げられる場合、同図bおよびdに示すように、下部にあるパネル本体1aと上部にあるパネル本体1aとは上下の位置関係が揃わずに配置され、上下のパネル本体1aの前面および背面が面一にならない。つまり、同図bの平面図に示すように、実線で示される上段のパネル本体1aと、その下の段に設けられた点線で示されるパネル本体1aとは、曲線施工のためにずれて配置され、パネル本体1aに出入りが生じる。また、同図dの側面図に示すように、パネル本体1aを側面から見た場合にも、上下のパネル本体1aの前面側および背面側の間で出入りが生じることになる。同図bおよびdに示すこのような壁面構造によれば、曲線施工で上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずにパネル本体1aを積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体1aと上方に積まれるパネル本体1aとは一面とならず、上下のパネル本体1aの前面側および背面側の間で出入りが生じることになる。しかし、この構成によれば、連結部材2aの、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1が隣接するパネル本体1aと所定の間隔9があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、連結部材2aの係合面2a1と隣接するパネル本体1aとがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体1aを作業効率よく積み上げることが可能になる。また、この予め設けられた隙間により、パネル本体1aの背面に転倒防止部材3aを予め取り付けた状態でパネル本体1aを効率的に積み上げる場合には、パネル本体1aと連結部材2aとが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体1aを積み上げることが可能になる。特に、図1に示すように、パネル本体1aの前面に凹凸状の模様が付いている場合、模様に連結部材2aが干渉することなく、スムーズにパネル本体1aを積み上げることが可能になる。また、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えて、下方に積まれるパネル本体1aと上方に積まれるパネル本体1aとが一面となる図5aおよびcに示す場合にも、上述したように、パネル本体1aと連結部材2aとが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体1aを積み上げることが可能になる。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、連結部材2aのパネル本体1aに取り付けられる取付面とパネル本体1aとの間に調整材8aが介挿されることで、連結部材2aの隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1と、隣接するパネル本体1aとの間にあく所定の間隔9が、上下のパネル本体1aの間に生じる出入りの大きさに応じて、調整される。この調整により、連結部材2aの係合面2a1と隣接するパネル本体1aとがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体1aを積み上げることができる。また、第1の実施形態および第1~3の変形例による壁面構築方法によれば、連結部材2aが、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1側に出し入れ自在なボルト4bを介して、隣接するパネル本体1aに係合するため、上下のパネル本体1aの前面が面一にならない場合でも、また、上下のパネル本体1aの前面に凹凸状の模様が付いていたりする場合でも、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1側へのボルト4bの出し入れを調整することにより、連結部材2aの他端を上下のパネル本体1aの前面に容易に支え合わせてぐらつくことなく係合させることができる。また、第1の実施形態の第2および第3の変形例による壁面構築方法によれば、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工でパネル本体1aを積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体1aと上方に積まれるパネル本体1aとは一面とならず、上下のパネル本体1aの前面側および背面側の間で出入りが生じ、転倒防止部材3aの係合面3a1と隣接するパネル本体1aとがぶつかり合うことになる。しかし、この構成によれば、図2cおよびdに示すように、転倒防止部材3aの、隣接するパネル本体1aに係合する他端における係合面3a1が、隣接するパネル本体1aと所定の間隔10があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、転倒防止部材3aの他端における係合面3a1と隣接するパネル本体1aとがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体1aを作業効率よく積み上げることが可能になる。また、この予め設けられた隙間により、パネル本体1aの背面に転倒防止部材3aを予め取り付けた状態でパネル本体1aを効率的に積み上げる場合には、パネル本体1aと転倒防止部材3aとが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体1aを積み上げることが可能になる。また、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えて、下方に積まれるパネル本体1aと上方に積まれるパネル本体1aとが一面となる図5aおよびcに示す場合にも、上述したように、パネル本体1aと転倒防止部材3aとが相互に干渉することなく、スムーズにパネル本体1aを積み上げることが可能になる。また、図2cおよびdに示す、第2および第3の変形例による壁面構築方法によれば、転倒防止部材3aが、隣接するパネル本体1aに係合する係合面3a1側に出し入れ自在なボルト4fを介して、隣接するパネル本体1aに係合するため、上下のパネル本体1aの背面が面一にならない場合でも、隣接するパネル本体1aに係合する係合面3a1側へのボルト4fの出し入れを調整することにより、転倒防止部材3aの他端を上下のパネル本体1aの背面に容易にぐらつくことなく係合させることができ、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに行う曲線施工の作業効率が向上する。なお、図2aおよびbに示す転倒防止部材3aは、パネル1A、1Bの各アンカーボルト4dによる各転倒防止部材3aの取付部分のパネル本体1aの厚さが、各転倒防止部材3aの係合面3a1と対峙する部分の隣接するパネル本体1aの厚さより厚いことで、隣接するパネル本体1aと、隣接するパネル本体1aに係合する各転倒防止部材3aの係合面3a1との間に、所定の間隔10があくと共に、転倒防止部材3aの下方または上方に突出する他端が下段または上段のパネル本体1aの背面に当接している構成であった。しかし、その他端が隣接するパネル本体1aの厚い部分の背面に当接しないように、転倒防止部材3aの取付部分のパネル本体1aの厚さを厚くして、または、転倒防止部材3aの他端側の長さを短くしてその他端が隣接するパネル本体1aの厚い部分に届かないようにして、転倒防止部材3aの他端とパネル本体1aの背面との間に所定の間隔10をあけるように、構成してもよい。この構成によっても、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに曲線施工する際、上下のパネル本体1aの間に出入りが生じても、隣接するパネル本体1aと転倒防止部材3aの係合面3a1とがぶつかり合うことなく、パネル本体1aを積み上げることができる。また、図2aおよびbに示す連結部材2aは、パネル本体1aへの取付部分に調整材8aを設けて、その他端の係合面2a1が隣接するパネル本体1aと所定の間隔9があく構成について説明した。しかし、連結部材2aのパネル本体1aへの取付部分のパネル本体1aの厚さが、連結部材2aの係合面2a1と対峙する部分の隣接するパネル本体1aの厚さより厚いことで、隣接するパネル本体1aと係合面2a1との間に所定の間隔9があく構成にしてもよい。この構成によっても、上下のパネル本体1aの位置関係を揃えずに曲線施工する際、上下のパネル本体1aの間に出入りが生じても、隣接するパネル本体1aと連結部材2aの係合面2a1とがぶつかり合うことなく、パネル本体1aを積み上げることができる。図6a、bおよびcは、本発明の第2の実施の形態による壁面構築方法によって構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Cの平面図、背面図および側面図、d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Dの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図1と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図1に示す第1の実施の形態では、2個の転倒防止部材3aがパネル本体1aの背面の下部から下方に突出して設けられる構成であったが、本実施形態では、パネル本体1aの背面にはこのような転倒防止部材3aは設けられていない。また、図1に示す第1の実施の形態では、最下段のパネル1Aのパネル本体1aの背面に控えブロック6aが固定される構成であったが、本実施形態では、図6a、b、cに示すように、最下段のパネル1Aのパネル本体1aの背面に、L字に曲げられたL字支持部材6bが固定される。L字支持部材6bの垂直折り曲げ片には穴が設けられており、この穴にアンカーボルト4dが差し込まれて、パネル本体1aの背面に埋め込まれたインサートナットにアンカーボルト4dが螺合している。この状態で、ナット5dが締め付けられることで、L字支持部材6bはパネル本体1aの背面に固定されている。図7は、図6に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図2および図6と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。最初に、下準備において、最下段のパネル1Cのパネル本体1aがコンクリートからなる基礎11上に設置される。この際、ボルト4gが垂直に基礎11に埋設されており、このボルト4gの突出した先端がL字支持部材6bの水平折り曲げ片に設けられた穴に通されて、ナット5gが締め付けられることで、パネル1Cのパネル本体1aおよびL字支持部材6bが基礎11に固定されている。また、この際、コンクリートからなる基礎11内に下端が埋設された縦鉄筋31aが、垂直方向に伸びて設けられる。次に、パネル1Cのパネル本体1aの背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められる。この際、パネル1Cのパネル本体1aの背面上方と橋脚30との間に、予備的にターンバックル3bが介在させられ、コンクリート15の打設後に取り外される。次に、第1工程において、設置された最下段のパネル1Cのパネル本体1aの上に、2段目のパネル1Dのパネル本体1aが積まれる。次に、第2工程において、転倒防止部材を構成する取り外したターンバックル3bを、パネル1Dのパネル本体1aの背面に一端を当接させ、他端を既設構造体である橋脚30に当接させることで、パネル1Dのパネル本体1aをターンバックル3bによって保持する。この際、ターンバックル3bの胴部分を回転させ、パネル1Dのパネル本体1aの背面および橋脚30間の距離に合わせて、ターンバックル3bを伸び縮みさせることで、ターンバックル3bの両端をパネル本体1a背面および橋脚30に当接させて、ターンバックル3bをパネル本体1aの背面および橋脚30間に介在させる。また、パネル1Dのパネル本体1aの背面のアンカーボルト4dに横鉄筋31bを係合させて、横鉄筋31bを縦鉄筋31aに固定し、縦鉄筋31aおよび横鉄筋31bからなる鉄筋31を組む。パネル1Dのパネル本体1aは、連結部材2aおよびターンバックル3bによって自立している。また、各パネル1C、1Dのパネル本体1aは、その背面のアンカーボルト4dが横鉄筋31bに係合されることで、突出したアンカーボルト4dが単にコンクリート15に埋入されて固定される場合よりも、より強固に裏込部に固定される。また、規則的に設置されたパネル本体1aの背面のアンカーボルト4dに横鉄筋31bを係合させることにより、鉄筋31の組立精度が向上する。次に、第3工程において、ターンバックル3bの下方におけるパネル1Dのパネル本体1aの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋め、コンクリート15が硬化した後、ターンバックル3bを取り外す。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、第3工程により背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Cのパネル本体1aの上側の連結部材2aおよび2段目のパネル1Dのパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。この際、2段目のパネル1Dのパネル本体1aの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Dのパネル本体1aと係合させるため、取り外されない。これらの工程が繰り返されることで、パネル本体1aが積み上げられて、壁面が構築される。図8は、図6に示すパネル本体1aを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の斜視図である。なお、同図において図7と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。この壁面構造は、図7に示す壁面構造を、橋脚30の前面に構築した一例である。この壁面構造を構築する際、上記のように、パネル本体1aの背面に打設されたコンクリート15の硬化後、背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、下段のパネル本体1aの上側の連結部材2aおよび上段のパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。このような第2の実施形態による壁面構築方法によれば、ターンバックル3bを、上段のパネル本体1aの背面および橋脚30間の距離に合わせて、パネル本体1aの背面および橋脚30間に介在させて、上段のパネル本体1aの背面に一端が当接するターンバックル3bの他端を、橋脚30に当接させることで、第1工程で積み上げられたパネル本体1aは、第2工程で施工されるターンバックル3bにより、保持されて自立する。このため、上段のパネル本体1aの背面および橋脚30間の距離が短い狭い場所でも、壁面を構築することが可能になる。同図に示すように、橋脚30の前面に壁面構造を構築する場合には、狭い壁面の背面側でボルトやネジの締結作業を行わずに済み、壁面の前面側から作業を行えるので、特に、パネル本体1aの積み上げ作業効率は向上する。また、第2の実施形態による壁面構築方法によれば、各段のパネル本体1aの背面が裏込部によって所定の高さまで埋められた後、ターンバックル3bが取り外され、取り外されたターンバックル3bが他のパネル本体1aの転倒防止に用いられることで、壁面の施工に必要とされるターンバックル3bの数が減り、壁面の製作コストが低減される。なお、本実施形態における、橋脚30を囲む壁面構造の形状は、橋脚30の矩形断面形状に合わせて直方体状であったが、断面円形状の橋脚を囲む場合には、壁面構造の形状は円筒状となる。また、本実施形態では、橋脚30の周りに壁面構造を構築する構成であったが、例えば、穴など内側に空洞を有する構造物の空洞に面する外壁に、本実施形態の壁面構造を円筒状に構築する構成であってもよい。この場合、パネル本体の前面は構造物の空洞側を向くことになる。ここで、円筒状構造物の大きさが小さい場合には、平板状のパネル本体1aにより形成される壁面の形状は、円筒状ではなく、多角形状となってしまう。このため、円筒状構造物の曲がり方に合わせてパネル本体1aを曲面状に成型して、構成するようにしてもよい。図9は、第2の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法により、図6に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図7と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図7に示す上述した第2の実施の形態では、パネル1C、1Dを積み上げて橋脚30の前方に壁面構造を構築していたが、図9に示す第1の変形例では、パネル本体1aの背面どうしが対向して構成される一対の壁面の間に、コンクリート15が順次打設されて壁面構造が構築される。また、図7に示す上述した第2の実施の形態では、パネル本体1aの前面に模様が設けられていたが、図9に示す第1の変形例では、表面に現れないで隠れてしまう同図の右側における壁面のパネル本体1aの表面には、凹凸状の模様が設けられていない。第1の変形例による壁面構築方法で壁面を構築する際、最初に、下準備において、最下段の各パネル1Cのパネル本体1aを背面を対向させて設置する。この際、第2の実施形態と同様に、各パネル1Cのパネル本体1aは、L字支持部材6b並びにさし筋13およびくさび14によって基礎11上に自立させられる。そして、各パネル1Cのパネル本体1a間に予備的にターンバックル3bが介在させられた状態で、各パネル1Cのパネル本体1a間にターンバックル3bの下方の高さまでコンクリート15が打設され、その後ターンバックル3bが取り外される。次に、第1工程において、背面が対向して設置された最下段の各パネル1Cのパネル本体1aの上に、2段目のパネル1Dのパネル本体1aがそれぞれ積まれる。次に、第2工程において、背面が対向して設置された2段目の各パネル1Dのパネル本体1aの背面間に、転倒防止部材を構成する取り外されたターンバックル3bの両端を当接させることで、各パネル1Dのパネル本体1aをターンバックル3bによって保持する。この際、ターンバックル3bの胴部分を回転させ、各パネル1Dのパネル本体1aの対向する背面間の距離に合わせて、ターンバックル3bを伸び縮みさせることで、ターンバックル3bの両端を各パネル本体1aの背面にそれぞれ当接させて、ターンバックル3bを各パネル本体1aの背面間に介在させる。また、各パネル1C、1Dのパネル本体1aの背面のアンカーボルト4dに横鉄筋31bを係合させて、横鉄筋31bを縦鉄筋31aに固定し、鉄筋31を組む。高い強度の壁面構造を構築するため、パネル本体1aの背面どうしが対向して構成される一対の壁面の間には、格子状に組まれた鉄筋31が垂直方向に伸びて設けられる。この垂直方向に伸びた鉄筋31の下部では、コンクリートからなる基礎11内に鉄筋31が水平方向に伸びて設けられており、全体として鉄筋31は逆T字状に組まれている。パネル1Dのパネル本体1aは、連結部材2aおよびターンバックル3bによって自立している。また、各パネル1C、1Dのパネル本体1aは、その背面のアンカーボルト4dに横鉄筋31bを係合されることで、突出したアンカーボルト4dが単にコンクリート15に埋入されて固定される場合よりも、より強固に裏込部に固定される。また、規則的に設置されたパネル本体1aの背面のアンカーボルト4dに横鉄筋31bを係合させることにより、鉄筋31の組立精度が向上する。次に、第3工程において、ターンバックル3bの下方における各パネル1Dのパネル本体1aの背面を、コンクリート15によって所定の高さまで埋めた後、ターンバックル3bを取り外す。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、第3工程により背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Cのパネル本体1aの上側の連結部材2aおよび2段目のパネル1Dのパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。この際、2段目のパネル1Dのパネル本体1aの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Dのパネル本体1aと係合させるため、取り外されない。これらの工程が繰り返されることで、各パネル1C、1Dの背面が対向させられた状態でパネル1C、1Dが積み上げられて、壁面が構築される。図10は、図6に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図9と同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。この壁面構造の前面には、上述した図9に示すように構築されたパネル1C、1Dが設けられている。この壁面構造の上部には、車道22およびガードレール33が設けられている。このような第1の変形例による壁面構築方法によれば、ターンバックル3bを、上段の各パネル本体1aの背面間の距離に合わせて、各パネル本体1aの背面間に介在させて、上段のパネル本体1aの背面に一端が当接するターンバックル3bの他端を、対向するパネル本体1aの背面に当接させることで、第1工程で積み上げられたパネル本体1aは、第2工程で施工されるターンバックル3bにより、保持されて自立する。このため、上段の各パネル本体1aの背面間の距離が短い狭い場所でも、壁面を構築することが可能になる。図11は、第2の実施の形態の第2の変形例による壁面構築方法により、図6に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図9と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。パネル本体1aの背面どうしが対向して構成される一対の壁面において、図の左側の壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1aは、図9に示す第1の変形例のネル本体1aと同じ形状であるが、図の右側の壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1bは、図9に示す第1の変形例のパネル本体1aの半分程度の高さになっている。このため、左側の壁面の上端高さと右側の壁面の上端高さとは、異なっている。最初に、下準備において、左側壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1aおよび右側壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1bが、互いの背面が対向して設置される。ここで、設置された左側壁面の最下段のパネル本体1aには、図6に示すようにナット5bにボルト4bが螺合した上側の連結部材2aの代わりに、最上段のパネル1Dに示す長いボルト4iがナット5bに螺合した連結部材2aが取り付けられる。次に、設置された右側壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1bの上に上段のパネル1Dのパネル本体1aが2段に積まれる。そして、左側壁面の最下段のパネル本体1aの背面側に突出する、転倒防止部材を構成するボルト4iの長さをボルト4iを回転させて伸縮し、ボルト4iの他端を、右側壁面を構成する上段の2段目のパネル本体1aの背面に当接させることで、対向する各パネル本体1aをボルト4iによって保持する。次に、ボルト4iの下方における各パネル本体1aの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋め、コンクリート15が硬化した後、ナット5bにボルト4iが螺合した連結部材2aを取り外して、代わりに図6に示すようにナット5bにボルト4bが螺合した連結部材2aを取り付ける。以上で下準備が終る。次に、第1工程において、左側壁面の最下段のパネル1Cのパネル本体1aの上に、2段目のパネル1Dのパネル本体1aが積まれる。この2段目のパネル1Dのパネル本体1aに設けられた上側の連結部材2aには、取り外された、ナット5bにボルト4iが螺合した連結部材2aが取り付けられる。これと共に、右側壁面の2段目のパネル1Dのパネル本体1aの上に、左側壁面のパネル本体1aの背面に背面が対向して、3段目のパネル1Dのパネル本体1aが積まれる。次に、第2工程において、上端高さの低い左側壁面の上段のパネル本体1aの背面側に突出するボルト4iの長さをボルト4iを回転させて伸縮し、ボルト4iの他端を、右側壁面を構成する上段のパネル本体1aの背面に当接させることで、対向する各パネル本体1aをボルト4iによって保持する。次に、第3工程において、ボルト4iの下方における各パネル本体1aの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋め、コンクリート15が硬化した後、ナット5bにボルト4iが螺合した連結部材2aを取り外して、代わりに図6に示すようにナット5bにボルト4bが螺合した連結部材2aを取り付ける。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、例えば左側壁面において、第3工程により背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Cのパネル本体1aの上側の連結部材2aおよび2段目のパネル1Dのパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。この際、2段目のパネル1Dのパネル本体1aの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Dのパネル本体1aと係合させるため、取り外されない。次に、左側壁面の2段目のパネル本体1aの上に3段目のパネル本体1a、右側壁面の3段目のパネル本体1aの上に4段目のパネル本体1aが積まれ、同様な工程が繰り返されることで、壁面が構築される。このような第2の変形例による壁面構築方法によれば、上段のパネル本体1aに設けられた上側の連結部材2aの突出部分にボルト4iの一端を螺合させ、上段のパネル本体1aの背面側に突出するボルト4iの長さをボルト4iを回転させて伸縮させ、ボルト4iの他端を、対向するパネル本体1aの背面に当接させることで、第1工程で積み上げられたパネル本体1aは、第2工程で施工されるボルト4iにより、保持されて自立する。このため、上段の各パネル本体1aの背面どうしが対向して構成された壁面間の距離が短い狭い場所でも、壁面を構築することが可能になる。なお、この第2の変形例では、上述したように、壁面を構築する際、ボルト4iの他端を、左側壁面のパネル本体1aの背面に背面が対向して右側壁面を構成するパネル本体1aの背面に当接させる構成であったが、ボルト4iの他端を、左側壁面のパネル本体1aの背面に背面が対向して右側壁面を構成するパネル本体1aに設けられた上側の連結部材2aや、橋脚30等の既設構造体に当接させる構成であってもよい。また、この第2の変形例では、上述したように、ボルト4iが取り付けられた連結部材2aを、ボルト4bが取り付けられた連結部材2aに取り替える構成であった。しかし、連結部材2aを取り替えずに、連結部材2aに取り付けられたボルト4iを取り外してボルト4bに取り替える構成にしてもよい。また、ボルト4iをボルト4bに取り替えずに、ボルト4iを回転させて、連結部材2aから背面側に突出した部分をボルト4bの突出する程度の長さまで短くさせる構成にしてもよい。図12a、bおよびcは、第2の実施の形態の第3の変形例による壁面構築方法によって構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Cの平面図、背面図および側面図、d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Dの平面図、背面図および側面図である。第3の変形例のパネル本体1cは、これまでの実施の形態および変形例のパネル本体1aより薄い形状となっている。また、第3の変形例の連結部材2bは、これまでの実施の形態および変形例と異なって板状の形状をしており、一端に穴が設けられている。連結部材2bの一端の穴およびパネル本体1cの穴にボルト4jを通して、パネル本体1cの背面側からナット5jで締め付けることにより、連結部材2bはパネル本体1cの前面に固定される。上側の連結部材2bは、一端に加えて他端にも穴が設けられており、この他端の穴にはナット5kが溶接されている。同図a、b、cに示すように、パネル1Cのパネル本体1cの前面において、2個の上側の連結部材2bは、一端がパネル本体1cに固定され、他端がパネル本体1cの上辺前面側から上方に突出して、パネル本体1cに設けられている。また、パネル1Cのパネル本体1cの下部の2カ所において、ボルト4jがパネル本体1cの穴に前面側から通されて、パネル本体1cの背面側に突出して、ナット5jに螺合している。同図d、e、fに示すように、パネル1Dのパネル本体1cの前面において、2個の上側の連結部材2bは、一端がパネル本体1cに固定され、他端がパネル本体1cの上辺前面側から上方に突出して、パネル本体1cに設けられている。また、2個の下側の連結部材2bは、一端がパネル本体1cに固定され、他端がパネル本体1cの下辺前面側から下方に突出して、パネル本体1cに設けられている。図13aは、図12に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図7および図12と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。壁面を構築する際、下準備において、最下段のパネル1Cのパネル本体1cを設置する。ここで、最下段のパネル本体1cの背面側下端と構造物41との間には、ズレ止め40が設けられている。ズレ止め40は、パネル本体1cの下端が背面側へズレるのを防止している。次に、上方に突出して最下段のパネル本体1cに設けられた上側の連結部材2bの突出部分に溶接されたナット5kに、転倒防止部材を構成するボルト4lを螺合させる。そして、最下段のパネル本体1cの背面側に突出するボルト4lの長さをボルト4lを回転させて伸縮し、ボルト4lの他端を、構造物41に当接させることで、最下段のパネル1Cのパネル本体1cをボルト4lによって保持して背面側への転倒を防止する。次に、ボルト4lの下方におけるパネル本体1cの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋め、コンクリート15が硬化した後、ボルト4lを取り外す。以上で下準備が終る。次に、第1工程において、設置された最下段のパネル1Cのパネル本体1cの上に2段目のパネル1Dのパネル本体1cが積まれる。次に、第2工程において、上方に突出して上段のパネル本体1cに設けられた上側の連結部材2bの突出部分に溶接されたナット5kに、取り外したボルト4lを螺合させる。そして、上段のパネル本体1cの背面側に突出するボルト4lの長さをボルト4lを回転させて伸縮し、ボルト4lの他端を、構造物41に当接させることで、積み上げたパネル本体1cをボルト4lによって保持して背面側への転倒を防止する。次に、第3工程において、ボルト4lの下方におけるパネル本体1cの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋め、コンクリート15が硬化した後、ボルト4lを取り外す。次に、第4工程において、第3工程により背面が硬化したコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1cどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Cのパネル本体1cの上側の連結部材2bおよび2段目のパネル1Dのパネル本体1cの下側の連結部材2bが取り外される。この際、2段目のパネル1Dのパネル本体1cの上側の連結部材2bは、3段目のパネル1Dのパネル本体1cと係合させるため、取り外されない。これらの工程が繰り返されることで、パネル1C、1Dが積み上げられて、壁面が構築される。なお、第3工程において、コンクリート15が硬化した後、連結部材2bからボルト4lを取り外さずに、ボルト4lを回転させてボルト4lの背面側に突出した部分を引っ込めた状態にしておき、第4工程において、ボルト4lが取り付けられた連結部材2bを取り外す構成にしてもよい。この構成では、第2工程において、上側の連結部材2bの突出部分に溶接されたナット5kに、取り外したボルト4lではなく、別に用意した新たなボルト4lを螺合させるか、予め連結部材2bのナット5kにボルト4lを取り付けた状態にしておく。この第3の変形例の壁面構築方法では、構造物41の壁面の表面の補修、化粧、断熱や、耐久性を高める等の目的のため、パネル本体1cが、これまでの実施の形態および変形例のパネル本体1aより薄い形状となっており、パネル本体1cと構造物41との間が狭くなっている。図13bは、上述した第2の実施の形態の第4の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図bにおいて同図aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。上述した第2の実施の形態の第3の変形例では、上段のパネル本体1cに設けられた上側の連結部材2bの突出部分にボルト4lの一端を螺合させ、ボルト4lの他端を構造物41に当接させる構成であった。しかし、同図bに示す第4の変形例では、上段のパネル本体1cの背面に一端が係合する三角柱状のくさび3cを、上段のパネル本体1cの背面および構造物41間の距離に合わせて、パネル本体1cの背面および構造物41間に介在させて、くさび3cの他端を構造物41に当接させる構成になっている。ここで、くさび3cは転倒防止部材を構成する。図14は、図12に示すパネル1C、1Dを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図13と同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図に示すように、老朽化した構造物41の対向する壁面の前面に、上記のようにパネル本体1cを積み上げることで、構造物41の対向する壁面の前面が補修される。図15a、bおよびcは、第2の実施の形態の第5の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の2段目以降に積まれるパネル1Dの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図6と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図6に示す第2の実施の形態では、各2個の連結部材2aがパネル本体1aの前面の上部および下部から上方および下方に突出して設けられる構成であったが、本変形例の場合も同様に、各2個の連結部材2aがパネル本体1aの前面の上部および下部から上方および下方に突出して設けられる構成になっている。一方、図6に示す第2の実施の形態では、パネル本体1aの背面に凹凸が設けられていたが、本変形例の場合、パネル本体1aの背面に凹凸が設けられていない。また、上述した第2の実施の形態では、連結部材2aの、パネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1aの前面に当接する支点がボルト4cによって設けられている構成であったが、図15の連結部材2aは、このような支点が設けられていない。また、図6、図7に示す第2の実施の形態および図9に示す第1の変形例では、ターンバックル3bによりパネル本体1aの転倒を防止し、図11に示す第2の変形例および図12、図13に示す第3の変形例では、ボルト4iおよびボルト4lによりパネル本体1aおよびパネル本体1cの転倒を防止し、図13bに示す第4の変形例では、くさび3cによりパネル本体1cの転倒を防止する構成であった。一方、本変形例の場合、図15に示す、上段のパネル本体1aの前面に水平方向に固定されているL型鋼状の転倒防止部材3dにより、パネル本体1aの転倒を防止する。この転倒防止部材3dは、第2工程において、その両端部および中央部に設けられた各穴にボルト4mが差し込まれ、差し込まれたボルト4mが上段のパネル本体1aの前面に設けられたインサートナットに螺合して、上段のパネル本体1aに設けられた2個の下側の連結部材2a、および、下段のパネル本体1aに設けられた2個の上側の連結部材2aを相互に固定する。このような第5の変形例による壁面構築方法によれば、第1工程で積み上げられたパネル本体1aは、第2工程で施工される転倒防止部材3dにより、隣接する各パネル本体1aの各連結部材2aが、相互に固定されることで、保持されて自立する。図16a、bおよびcは、本発明の第3の実施の形態による壁面構築方法で構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Eの平面図、背面図および側面図、dは、2段目に設けられるパネル1Fの側面図、e、fおよびgは、3段目以降に積まれるパネル1Gの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図6と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。最下段に設けられるパネル1Eは、同図a、bおよびcに示すように、図6に示す第2の実施の形態の最下段に設けられるパネル1Cと同様な構成をしている。2段目に設けられるパネル1Fは、同図dに示すように、パネル1Fの2個の上側の連結部材2cが、図6に示す第2の実施の形態の直線状の連結部材2aと異なり、他端が所定の角度で前面側へ折れ曲がっている。また、第2の実施の形態では、下側の連結部材2aに所定の間隔9をあける調整材8aが、パネル本体1aの前面に取り付けられる連結部材2aの取付面とパネル本体1aとの間に1個介挿される構成であったが、この第3の実施の形態では、下側の連結部材2aに調整材8aが2個介挿され、所定の間隔9が大きくされている。3段目以降に積まれるパネル1Gは、同図e、fおよびgに示すように、パネル1Gの2個の上側の連結部材2cおよび2個の下側の連結部材2cは、図6に示す第2の実施の形態の直線状の連結部材2aと異なり、他端が所定の角度で前面側へ折れ曲がっている。図17は、図16に示すパネル1E、1F、1Gを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図7および図16と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。トンネル42の壁面前面に新たに壁面を構築する際、設置された最下段のパネル1Eのパネル本体1aの上に2段目のパネル1Fのパネル本体1aが積まれる。次に、ターンバックル3bのL字のカギ状に形成された一端を、2段目のパネル1Fのパネル本体1aの上辺に係合させる。この際、ターンバックル3bの長さを伸縮させることで、ターンバックル3bの長さを、パネル1Fのパネル本体1aの背面およびトンネル42間の距離に合わせて、パネル1Fのパネル本体1aの背面およびトンネル42間にターンバックル3bを介在させ、ターンバックル3bの他端をトンネル42に当接させる。これにより、パネル1Fのパネル本体1aがターンバックル3bによって保持される。次に、ターンバックル3bの下方におけるパネル1Fのパネル本体1aの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋めて、このコンクリート15の硬化後、ターンバックル3bを取り外す。なお、2段目のパネル1Fのパネル本体1aは、前面側に傾斜しているので、コンクリート15の硬化前にターンバックル3bを取り外してもよいが、安全面からコンクリート15の硬化後にターンバックル3bを取り外すのが望ましい。その後、背面が硬化したコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1aどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Eのパネル本体1aの上側の連結部材2a、および2段目のパネル1Fのパネル本体1aの下側の連結部材2aが取り外される。この際、2段目のパネル1Fのパネル本体1aの上側の連結部材2cは、3段目のパネル1Gのパネル本体1aと係合させるため、取り外されない。次に、2段目のパネル1Fのパネル本体1aの上に3段目のパネル1Gのパネル本体1aが積まれ、2段目のパネル1Fの背面から取り外されたターンバックル3bによってパネル1Gのパネル本体1aが保持される。2段目のパネル1Fのパネル本体1aの上側の連結部材2cは、その一端に取り付けられるパネル1Fのパネル本体1aと、その他端に当接させて係合させられる上方の3段目のパネル1Gのパネル本体1aとが、トンネル42の壁面に沿った所定形状の面を形成するように、曲げられている。また、3段目のパネル1Gのパネル本体1aの下側の連結部材2cは、その一端に取り付けられるパネル1Gのパネル本体1aと、その他端に当接させて係合させられる下方の2段目のパネル1Fのパネル本体1aとが、トンネル42の壁面に沿った所定形状の面を形成するように、曲げられている。また、3段目のパネル1Gのパネル本体1aの上側の連結部材2cは、その一端に取り付けられるパネル1Gのパネル本体1aと、その他端に当接させて係合させられる上方の4段目のパネル1Gのパネル本体1aとが、トンネル42の壁面に沿った所定形状の面を形成するように、曲げられている。以後、同様な施工が繰り返されてパネル1Gが積み上げられて行く。この上方の壁面構造を構築する際、パネル本体1aの前面側への傾きが大きくなり、パネル本体1aの自重によりパネル本体1aが背面側に転倒せずに安定するので、パネル本体1aの背面に上述したターンバックル3bは設けられない。また、各パネル本体1aを積み上げる際、横鉄筋31bを縦鉄筋31aに固定して、鉄筋31が組まれる。図18は、図16に示すパネル1E、1F、1Gを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図17と同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。このトンネル42の壁面前面には、図17に示すように構築されるパネル1E、1F、1Gが設けられ、これらのパネル1E、1F、1Gによりトンネル42の壁面が補修される。トンネル42の天井部分のパネル1Gのパネル本体1aは、2本のボルト4nにより、パネル本体1aの背面に埋められたコンクリート15を介してトンネル42に固定されることで、強固にトンネル42の天井部分に固定され、落下が防止されている。このような第3の実施形態による壁面構築方法によれば、連結部材2cの一端に取り付けられるパネル本体1aと連結部材2cの他端に当接させて係合させられるパネル本体1aとが、トンネル42の壁面に沿った所定形状の面を形成するように、連結部材2cが曲げられている。このため、隣接するパネル本体1aどうしでトンネル42の壁面に沿った形状の面を形成するように曲げられている連結部材2cを用いて、パネル本体1aを積み上げることで、トンネル42の壁面に沿った形状をした新たな壁面を構築することができる。なお、第3の実施形態では、連結部材2cが、その一端に取り付けられるパネル本体1aとその他端に当接させて係合させられるパネル本体1aとが所定形状の面を形成するように、曲げられている構成であった。しかし、パネル本体1aが、連結部材2aまたは後述する係合部を介して係合する隣接するパネル本体1aと所定形状の面を形成するように、曲げられている構成であってもよい。この構成によれば、所望の面を形成するように曲げられているパネル本体1aを積み上げることで、所望の形状をした壁面を構築することができる。例えば、上記のトンネル42のような既設構造体の前面にパネル本体1aを積み上げる際、既設構造体の壁面形状と同じ形状で曲げられているパネル本体1aを用いて、パネル本体1aを積み上げることで、既設構造体の壁面形状に合わせた新たな壁面を構築できる。また、第3の実施形態では、その一端に取り付けられるパネル本体1aとその他端に当接させて係合させられるパネル本体1aとが所定形状の面を形成するように、曲げられている連結部材2cを用いて、トンネル42の前面に壁面構造を構築する構成であった。しかし、曲げられている連結部材2cの代わりに直線状の連結部材2aを用いて、連結部材2aを、隣接するパネル本体1aに係合する係合面2a1が隣接するパネル本体1aと大きな所定の間隔9があくように設けることで、トンネル42の前面に壁面を構築するようにしてもよい。また、第3の実施形態では、1段目にパネル1E、2段目にパネル1F、および3段目以降にパネル1Gを積み上げる構成であった。しかし、壁面の曲線の形状に応じて積み上げるパネルの種類は代わり、例えば、1、2段目にパネル1E、3段目にパネル1F、および4段目以降にパネル1Gを積み上げる構成にしてもよい。図19a、bおよびcは、本発明の第4の実施の形態による壁面構築方法で構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Hの平面図、背面図および側面図、同図d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Iの平面図、背面図および側面図である。上述した第1~3の実施の形態および各変形例では、各連結部材2a~2cの一端がパネル本体1a~1cの前面に取り付けられる構成であったが、この第4の実施の形態では、各連結部材2dの一端がパネル本体1dの上辺または下辺に取り付けられる。同図a、bおよびcに示す最下段のパネル1Hでは、2個の上側の連結部材2dがパネル本体1dの上辺から上方に突出して取り付けられている。同図d、eおよびfに示す2段目以降に積まれるパネル1Iでは、2個の上側の連結部材2dがパネル本体1dの上辺から前面上方に突出して取り付けられ、2個の下側の連結部材2dがパネル本体1dの下辺から前面下方に突出して取り付けられている。パネル本体1dの上辺の左右2箇所および下辺の左右2箇所には切り欠き部51が設けられており、各切り欠き部51にはパネル本体1dの高さ方向にインサートナットが埋め込まれている。各連結部材2dはL字形に折り曲げられており、L字形の水平折り曲げ片に設けられた穴にボルト4oが差し込まれて、各切り欠き部51に埋め込まれているインサートナットにボルト4oが螺合することにより、各連結部材2dはパネル本体1dの上辺または下辺に固定されている。また、パネル本体1dの背面にパネル本体1dの厚さ方向に埋め込まれている4個のインサートナットに、各アンカーボルト4dが螺合することにより、各アンカーボルト4dはパネル本体1dの背面に突出して固定されている。図20aは、図19に示すパネル1H、1Iを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図2および図19と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。第1の実施の形態では、2個の転倒防止部材3aがパネル本体1aの背面の下部から下方に突出して設けられる構成であったが、本実施形態では、図20aに示すように、鋼棒などで構成される引張材52a~52dが転倒防止部材として設けられている。引張材52a~52dは、一端がパネル本体1dの背面から突出したアンカーボルト4dに溶接して取り付けられ、他端が、コンクリートの硬化した基礎11の表層部に設けられたU字状の留め具53に溶接して固定されて、パネル本体1dの背面および基礎11の表層部間に設けられている。このように設置されたパネル本体1dは、引張材52a~52dにより背面側への転倒が防止されている。第1の実施の形態では、最下段のパネル本体1aを自立させるために、その背面に控えブロック6aを設ける構成であったが、本実施形態では、図20aに示すように、設置されたパネル本体1dは、上述した引張材52a~52dにより自立するので、最下段のパネル本体1dを支える控えブロックは設けられていない。1段目のパネル1Hのパネル本体1dおよび2段目、3段目のパネル1Iのパネル本体1dが積み上げられた後、これらのパネル本体の背面に、2段目のパネル1Iのパネル本体1dの上端部程度の高さDまで、コンクリート15が打設される。その後、コンクリート15の硬化した表層部に設けられたUの字状の留め具53と、上段に積まれる不図示のパネル本体1dの背面に設けられたアンカーボルト4dとが不図示の引張材でつながれて、上段に積まれる不図示のパネル本体1dの転倒が防止されながら、パネル本体1dが積み上げられる作業が繰り返し行われる。なお、本実施形態では、パネル本体1dを1サイクル当たり3段積み上げて引張材52a~52dにより転倒防止した後、パネル本体1dの背面にコンクリート15が打設される構成であるが、パネル本体1dを積み上げる1サイクル当たりの積み上げ段数は3段に限らず、例えば、2段、4段、5段等積み上げる構成にしてもよい。図20bは、第4の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図において図20aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図19および図20aに示す第4の実施形態では、パネル本体1dに連結部材2dがボルト4oで固定される構成であった。図20bに示す本変形例では、L字形の連結部材2dの水平折り曲げ片の下面に短い鉄筋54が溶接されている。コンクリートのパネル本体1dを製作する際に、連結部材2dの水平折り曲げ片に溶接されたこの鉄筋54がパネル本体1dに埋め込まれて、パネル本体1dと連結部材2dとが一体成型される。これ以外の構成は第4の実施形態の構成と同一である。図21は、図19に示すパネル1H、1Iを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図20と同一部分には同一符号を付してその説明は省略する。この壁面構造は、図20に示す壁面を、各パネル本体1dの背面が対向するように対にして構成し、基礎地盤24に砂防ダムを構築した一例である。このような第4の実施形態およびその第1の変形例による壁面構築方法によれば、パネル本体1dを複数段積み上げる際、上下のパネル本体1dどうしを連結部材2dによって単に係合させると共に、パネル本体1dを引張材52a~52dにより保持させることにより、パネル本体1dが自立する。このため、パネルを自立させるために従来行われた、上下のパネルをボルトやネジで締結させる作業などが必要とされないので、パネル本体1dの積み上げ作業効率は向上する。また、パネル本体1dを積み上げる作業において、転倒防止部材を構成する引張材52a~52dにより、パネル本体1dを支えてパネル本体1dが背面側に転倒するのが防止される。また、引張材52a~52dによりパネル本体1dを引っ張ることで、コンクリート15等の充填材からの大きな側圧によってパネル本体1dが前面側に転倒するのが防止される。このため、砂防ダムのように、壁面の裏側に作業スペースが十分にあり、壁面の裏側から大量のコンクリート15等の充填材の大きな側圧が壁面にかかっても壁面が倒れないようにしたい場合、パネル本体1dとコンクリート15の表層部との間に引張材52a~52dが設けられることにより、壁面が大きな側圧に対抗できる。従って、壁面の背面に一度に充填するコンクリート15の量を増やすことができて、充填材を含む壁面構造全体を構築する作業時間を大幅に短縮することができる。図22a、bおよびcは、第4の実施の形態の第2の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の2段目以降に積まれるパネル1Iの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図19と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。上述した第4の実施の形態および第1の変形例では、転倒防止部材を構成する引張材52a~52dが、一端がパネル本体1dの背面に取り付けられ、他端が、パネル本体1dの背面に充填されたコンクリート15の硬化した表層部に固定される構成であった。一方、本変形例では、転倒防止部材3eが、隣接する各パネル本体1d自体を相互に固定する構成になっている。転倒防止部材3eは鋼棒などで構成され、棒状の転倒防止部材3eの上端が、上段のパネル本体1dの背面に突出したアンカーボルト4dの先端部分に溶接されて固定されている。また、転倒防止部材3eの中央部および下端は、上段および下段の各パネル本体1dの背面に突出した各アンカーボルト4dに溶接されている。このように転倒防止部材3eが各アンカーボルト4dに固定されることで、隣接する各パネル本体1d自体が相互に固定されている。図23a、bおよびcは、第4の実施の形態の第3の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の2段目以降に積まれるパネル1Iの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図19と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。本変形例でも、転倒防止部材3fが、隣接する各パネル本体1d自体を相互に固定する構成になっている。この転倒防止部材3fは先端がコの字状になっており、積まれた上段のパネル本体1dの上部において、調整治具を構成する8個のボルト4qを介してパネル本体1dの前面および背面に当接して係合する。また、転倒防止部材3fの長い直線状部分が、下段のパネル本体1dの背面に調整治具を構成する4個のボルト4qを介して係合する。各ボルト4qは、転倒防止部材3fに溶接されたナット5qに螺合している。転倒防止部材3fが上記のようにパネル本体1dに係合することで、隣接する各パネル本体1d自体が相互に固定されている。また、本変形例では、各パネル本体1dの背面に、アンカーボルト4dに代えて、アンカー体4pが設けられている。このアンカー体4pは、長い鋼棒の一端が各パネル本体1dの背面に螺合し、他端に正方形状のプレートが設けられている。アンカー体4pは盛土や土のうなどの裏込部に挟持されて、各パネル本体1dが動かないようにしている。図22、図23に示すこのような第2、第3の変形例によれば、第1工程で積み上げられたパネル本体1dは、第2工程で施工される転倒防止部材3e、3fにより、隣接する各パネル本体1d自体が、相互に固定されることで、保持されて自立する。図24a、bおよびcは、本発明の第5の実施の形態による壁面構築方法で構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Jの平面図、背面図および側面図、d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Kの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図6と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図6に示す第2の実施の形態では、各2個の連結部材2aがパネル本体1aの前面の上部および下部から上方および下方に突出して設けられる構成であった。一方、本実施形態では、連結部材2aがパネル本体1eの前面の上部から上方に突出して設けられると共に、パネル本体1eの上辺および下辺に段差を付けて設けられた係合部1e1が、上下に隣接するパネル本体1eの下辺および上辺に係合する構成になっている。また、図6に示す第2の実施の形態では、パネル本体1aの前面に模様が設けられていたが、この第5の実施の形態では、パネル本体1eの前面に模様が設けられていない。また、図6に示す第2の実施の形態では、連結部材2aの、パネル本体1aとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1aの前面に当接する支点がボルト4cによって設けられている構成であったが、この第5の実施の形態では、連結部材2aにこのような支点は設けられていない。図25aは、図24に示すパネル1J、1Kを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図7および図24と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。本実施形態では、最初に、下準備において、最下段のパネル1Jのパネル本体1eがコンクリートからなる基礎11上に設置される。この際、第2の実施形態と同様に、最下段のパネル1Jのパネル本体1eは、L字支持部材6b並びにさし筋13およびくさび14によって基礎11上に自立させられる。次に、最下段のパネル1Jのパネル本体1eの上辺に、ターンバックル3bのL字のカギ状をした一端を係合させる。この際、ターンバックル3bを伸縮させることで、ターンバックル3bの長さを、パネル1Jのパネル本体1eの背面および橋脚30間の距離に合わせ、パネル1Jのパネル本体1eの背面および橋脚30間にターンバックル3bを介在させて、ターンバックル3bの他端を橋脚30に当接させる。これにより、パネル1Jのパネル本体1eがターンバックル3bによって予備的に保持される。この状態で、パネル1Jのパネル本体1eの背面にコンクリート15を打設し、最下段のパネル1Jのパネル本体1eを基礎11上に固定する。固定後、ターンバックル3bを取り外す。以上で、下準備が終わる。次に、第1工程において、パネル1Jのパネル本体1eの上側の連結部材2aの他端を、上段のパネル1Kのパネル本体1eの前面に当接させて係合させると共に、パネル1Kのパネル本体1eの下辺に設けられた係合部1e1を下段のパネル本体1eの上辺に係合させることにより、下段のパネル本体1eに上段のパネル本体1eを積み上げる。次に、第2工程において、取り外したターンバックル3bの一端を2段目のパネル1Kのパネル本体1eの上辺に係合させる。この際、ターンバックル3bを伸縮させることで、ターンバックル3bの長さを、パネル1Kのパネル本体1eの背面および橋脚30間の距離に合わせ、パネル1Kのパネル本体1eの背面および橋脚30間にターンバックル3bを介在させて、ターンバックル3bの他端を橋脚30に当接させる。これにより、パネル1Kのパネル本体1eがターンバックル3bによって保持される。次に、第3工程において、ターンバックル3bの下方におけるパネル1Kのパネル本体1eの背面を、コンクリート15によって所定の高さまで埋めて、このコンクリート15の硬化後、ターンバックル3bを取り外す。次に、第4工程において、背面が硬化したコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1eどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Jのパネル本体1eの前面に設けられた上側の連結部材2aが、取り外される。この際、2段目のパネル1Kのパネル本体1eの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Kのパネル本体1eと係合させるため、取り外されない。このようにパネル本体1eを積み上げることでも、例えば、図8に示すような橋脚30を補強する壁面構造が完成する。図25bは、第5の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図において図25aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図aに示す第5の実施形態では、連結部材2aは、一端がパネル本体1eの前面の各上方に固定され、他端が、上側に隣接するパネル本体1eの前面に当接して係合する構成であった。一方、同図bに示す第1の変形例では、連結部材2aは、一端がパネル本体1eの前面の各下方に固定され、他端が、下側に隣接するパネル本体1eの前面に当接して係合する構成になっている。また、同図bに示す第1の変形例における係合部1e2の形状は、同図aに示す第5の実施形態における係合部1e1の形状と比べて、高さ方向の突出形状が逆の形状になっている。これ以外の構成は第5の実施形態の構成と同一である。このような第5の実施形態による壁面構造によれば、パネル本体1eを複数段積み上げる際、一端が下段のパネル本体1eに取り付けられた上側の連結部材2aの他端を上段のパネル本体1eの前面に当接させて係合させると共に、上段のパネル本体1eの下辺に設けられた係合部1e1を下段のパネル本体1eの上辺に、下段のパネル本体1eの上辺に設けられた係合部1e1を上段のパネル本体1eの下辺に係合させて、パネル本体1eをターンバックル3bにより保持させることにより、上下のパネル本体1eを支え合わせることができる。また、第1の変形例による壁面構造によれば、パネル本体1eを複数段積み上げる際、一端が上段のパネル本体1eに取り付けられた下側の連結部材2aの他端を下段のパネル本体1eの前面に当接させて係合させると共に、下段のパネル本体1eの上辺に設けられた係合部1e2を上段のパネル本体1eの下辺に、上段のパネル本体1eの下辺に設けられた係合部1e2を下段のパネル本体1eの上辺に係合させて、パネル本体1eをターンバックル3bにより保持させることにより、上下のパネル本体1eを支え合わせることができる。このため、パネル本体1eを積み上げる際、上下のパネル本体1eの位置関係を考慮することなく、積み上げていくことが可能となる。従って、パネル1J、1Kを積み上げる際に上下のパネル1J、1Kの位置関係がずれることで、従来のように、上下の各パネルのボルト穴や連結穴どうしが合わなくなり、上下の各パネルをボルトやネジで連結できなくなって、壁面が構築できなくなることはない。また、パネル本体1eを複数段積み上げる際、上下のパネル本体1eどうしを連結部材2aおよび係合部1e1、1e2によって単に係合させると共に、パネル本体1eをターンバックル3bにより保持させることにより、上下のパネル本体1eどうしが支え合い、パネル本体1eが自立する。このため、パネルを自立させるために従来行われた、上下のパネルをボルトやネジで締結させる作業や、パネルを支える仮設サポート材などを設ける作業が必要とされないので、パネル本体1eの積み上げ作業効率は向上する。また、図8に示すように橋脚30の前面に壁面構造を構築する場合には、狭い壁面の背面側でボルトやネジの締結作業を行わずに済み、壁面の前面側から作業を行えるので、特に、パネル本体1eの積み上げ作業効率は向上する。また、パネル本体1eの形状を薄く、単純な形状にできるので、壁面の製作コストを大幅に削減できる。また、上下のパネル本体1eはボルト等で剛結される構成ではないため、補強土工法等のフレキシブルな構造体の壁面に使用する場合、パネル本体1eの背後にある盛土等が沈下したり変形すると、パネル本体1eはその沈下や変形に追従して動くことが可能である。従って、パネル本体どうしをボルト等で剛結させる従来の壁面構築方法のように、パネルの背後にある盛土等が沈下したり変形することでパネル背面に荷重が偏ってかかり、パネルどうしを剛結するボルト等に大きな荷重が局所的にかかって破損したり、また、パネルの背面側に空洞が形成されるなどして壁面が弱体化することもなくなり、フレキシブルで耐久性が増した壁面を構築できる壁面構築方法が提供される。また、パネル本体1eの背面に広いスペースを占めてパネル本体1eを支持する従来のような支持鉄筋等のサポート材を設置する必要もないので、壁面の背面にスペースを確保できない狭い所や、壁面の背面のスペースを狭くして施工する所、例えば橋脚30等の前方などでも、パネル本体1eを支障なく積み上げて新たな壁面を構築して、既設構造体の補修や補強を行うことができる。なお、本実施形態および第1の変形例では、パネル本体1eの上辺および下辺に係合部1e1、1e2が設けられる構成であったが、係合部1e1、1e2は、パネル本体1eの上辺または下辺の少なくとも何れか一方に設けられて、上下に隣接するパネル本体1eの下辺または上辺に係合する構成にしてもよい。図26a、bおよびcは、本発明の第6の実施の形態による壁面構築方法で構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Lの平面図、背面図および側面図、d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Mの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図24と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。本実施形態では、図24に示す第5の実施の形態の係合部1e1と同様に、パネル本体1fの上辺および下辺に段差を付けて設けられた係合部1f1が、上下に隣接するパネル本体1fの下辺および上辺に係合する構成になっている。従って、第5の実施の形態および本実施形態は、上下のパネル本体1eおよび1fが係合部1e1および1f1によって隙間無く係合するため、上下のパネル本体1eおよび1fの位置関係を揃えずに行う曲線施工には不向きとなっている。一方、図24に示す第5の実施形態では、パネル本体1eの上辺に段差を付けて設けられた係合部1e1の背面側部分が前面側部分より突出し、図25bに示す第1の変形例では、パネル本体1eの上辺に段差を付けて設けられた係合部1e2の前面側部分が背面側部分より突出している構成であった。一方、図26に示す第6の実施の形態では、パネル本体1fの上辺に段差を付けて設けられた係合部1f1は、その中央部分が背面側部分および前面側部分より上方に突出している凸形状となっている。また、パネル本体1fの下辺に段差を付けて設けられた係合部1f1は、その背面側部分および前面側部分が中央部分より下方に突出している凹形状となっている。従って、この係合部1f1を介して隣接するパネル本体1fどうしが係合すると、パネル本体1fが上下のパネル本体1fに対して、前面側や背面側にずれることもなくなる。また、パネル本体1fの背面に打設されたコンクリート等が前面側へ漏れるのが効果的に防止される。図27aは、図26に示すパネル1L、1Mを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図25および図26と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。本実施形態では、最初に、下準備において、最下段のパネル1Lのパネル本体1fがコンクリートからなる基礎11上に設置される。この際、第2の実施形態と同様に、最下段のパネル1Lのパネル本体1fは、L字支持部材6b並びにさし筋13およびくさび14によって基礎11上に自立させられる。次に、最下段のパネル1Lのパネル本体1fの背面上部に突出して設けられている2個のアンカーボルト4dの長さをアンカーボルト4dを回転させて伸縮し、転倒防止部材を構成するアンカーボルト4dの他端を、橋脚30に当接させることで、パネル本体1fをアンカーボルト4dによって予備的に保持する。この状態で、パネル1Lのパネル本体1fの背面にコンクリート15を打設し、最下段のパネル1Lのパネル本体1fを基礎11上に固定する。以上で、下準備が終わる。次に、第1工程において、設置された最下段のパネル1Lのパネル本体1fの上に2段目のパネル1Mのパネル本体1fが積まれる。次に、第2工程において、パネル1Mのパネル本体1fの背面上部に突出して設けられている2個のアンカーボルト4dの長さをアンカーボルト4dを回転させて伸縮し、アンカーボルト4dの他端を、橋脚30に当接させることで、パネル本体1fをアンカーボルト4dによって保持する。次に、第3工程において、アンカーボルト4dおよびパネル本体1fの背面をコンクリート15によって所定の高さまで埋める。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、第3工程により背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1fどうしを互いに係合する、最下段のパネル1Lのパネル本体1fの前面に設けられた上側の連結部材2aが、取り外される。この際、2段目のパネル1Mのパネル本体1fの上側の連結部材2aは、3段目のパネル1Mのパネル本体1fと係合させるため、取り外されない。このようにパネル本体1fを積み上げることでも、例えば、図8に示すような橋脚30を補強する壁面構造が完成する。図27bは、第6の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図において図27aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図aに示す第6の実施形態では、連結部材2aは、一端がパネル本体1fの前面の上方に固定され、他端が、上側に隣接するパネル本体1fの前面に当接して係合する構成であった。一方、同図bに示す第1の変形例では、連結部材2aは、一端がパネル本体1fの前面の下方に固定され、他端が、下側に隣接するパネル本体1fの前面に当接して係合する構成になっている。図28a、bおよびcは、本発明の第7の実施の形態による壁面構築方法で構築される壁面構造の最下段に設けられるパネル1Nの平面図、背面図および側面図、d、eおよびfは、2段目以降に積まれるパネル1Oの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図1と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図d、e、fに示すように、パネル1Oの連結部材2eは、図12に示すパネル1C、1Dの連結部材2bと同様に、板状の形状をしている。連結部材2eは、上端、下端、および上端寄りに3個の穴が設けられている。連結部材2eの上端寄りの穴にボルト4sが差し込まれて調整材8aに挿通されて、このボルト4sがパネル本体1gの前面に埋め込まれたインサートナットに螺合している。この状態で、ナット5sが締め付けられることにより、連結部材2eは、上端側の一端がパネル本体1gに取り付けられ、下端側の他端がパネル本体1gの下辺前面側から下方に突出して、パネル本体1gに取り付けられている。また、連結部材2eの上端および下端に設けられた2つの穴にネジ溝が切られて、これらのネジ溝にボルト4cおよび4bが螺合している。また、各パネル1N、1Oのパネル本体1gの上辺および下辺に段差を付けて係合部1g1が設けられ、これら係合部1g1は、上下に隣接するパネル本体1gの下辺および上辺に係合する構成になっている。また、同図d、e、fに示すように、パネル1Oのパネル本体1gの下辺の係合部1g1には、左右2箇所にインサートナットが設けられており、このインサートナットには、隣接するパネル本体1gの係合部1g1の係合面1g11に当接して係合させるための調整治具を構成するボルト4tが螺合している。図29aは、図28に示すパネル1N、1Oを複数段積み上げて構築して行く過程における壁面構造の側面図である。なお、同図において図2および図28と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。下準備で、最下段のパネル1Nが背面にコンクリート15が打設されて設置される。次に、第1工程において、最下段のパネル1Nの上に2段目のパネル1Oが設置される。パネル1Oを積み上げる際、パネル本体1gの上辺および下辺の各係合部1g1は、隣接するパネル本体1gに係合する係合面1g11が、隣接するパネル本体1gと所定の間隔62があくように設けられる。また、下辺の係合部1g1は、隣接するパネル本体1gに係合する係合面1g11側に出し入れ自在な調整治具を構成するボルト4tを介して、隣接するパネル本体1gに係合する。次に、第2工程において、最下段のパネル1Nと2段目のパネル1Oとが、それらの前面に突出して2個ずつ設けられたボルト4sが転倒防止部材3gで挟持されることで、固定されていない2段目のパネル1Oの転倒が防止される。次に、第3工程において、2段目のパネル1Oの背面にその半分程度の高さまでコンクリート15が打設され、2段目のパネル1Oが固定される。次に、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1gどうしを互いに係合する、2段目のパネル1Oのパネル本体1gの下側の連結部材2e、最下段のパネル1Nの前面のボルト4s、および転倒防止部材3gが取り外される。次に、2回目の第1工程において、設置された2段目のパネル1Oのパネル本体1gの上に、3段目のパネル1Oのパネル本体1gが積まれる。次に、2回目の第2工程において、2段目および3段目の各パネル1Oが、それらの前面に突出して2個ずつ設けられたボルト4sが上記の取り外された転倒防止部材3gで図示するように挟持されることで、固定されていない3段目のパネル1Oの転倒が防止される。つまり、2段目のパネル本体1gの前面に突出した2個のボルト4sの下側、および、3段目のパネル本体1gの前面に突出した2個のボルト4sの上側に、転倒防止部材3gを図28dに示すように水平方向に設置する。転倒防止部材3gは、中空の直方体状をした鋼材からなり、水平方向2個のボルト4s間の中央部に設けられた穴にボルト4uが差し込まれ、転倒防止部材3gに対して垂直方向に伸びたボルト4uの両端がナット5uで締め付けられることで、転倒防止部材3gは、2段目のパネル本体1gの前面に突出した2個のボルト4s、および、3段目のパネル本体1gの前面に突出した2個のボルト4sを挟持する。これにより、隣接する各パネル本体1g自体が相互に固定され、3段目のパネル本体1gが転倒防止部材3gによって保持される。次に、2回目の第3工程において、3段目のパネル本体1gの背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められる。その後、第4工程において、上述したコンクリート15の硬化後、背面がコンクリート15によって所定の高さまで埋められたパネル本体1gどうしを互いに係合する、3段目のパネル1Oのパネル本体1gの下側の連結部材2e、2段目のパネル本体1gの前面のボルト4sおよび転倒防止部材3gが取り外される。このようにパネル本体1gを積み上げることで、壁面構造が構築される。図29bは、第7の実施の形態の第1の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の一部側面図である。なお、同図において図29aと同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。同図aに示す第7の実施形態では、連結部材2eは、一端がパネル本体1gの前面下方に固定され、他端が、下側に隣接するパネル本体1gの前面に当接して係合する構成であった。一方、同図bに示す第1の変形例では、連結部材2eは、一端がパネル本体1gの前面上方に固定され、他端が、上側に隣接するパネル本体1gの前面に当接して係合する構成になっている。また、同図bに示す第1の変形例における係合部1g2の形状は、同図aに示す第7の実施形態における係合部1g1の形状と比べて、高さ方向の突出形状が逆の形状になっている。また、同図aに示す第7の実施形態では、パネル本体1gの下辺の係合部1g1に、隣接するパネル本体1gの係合面1g11に当接して係合させるための調整治具を構成するボルト4tが螺合している構成であった。一方、同図bに示す第1の変形例では、パネル本体1gの上辺の係合部1g2に、隣接するパネル本体1gの係合面1g21に当接して係合させるための調整治具を構成するボルト4tが螺合している構成になっている。これ以外の構成は第7の実施形態の構成と同一である。図30は、図28に示すパネル1N、1Oを複数段積み上げて完成した壁面構造の側面図である。なお、同図において図3および図28と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図29に示す壁面構造を、各パネル本体1gの前面を対向させて両側に設け、その間に水63を流すことで、例えば、同図に示すような水路が構築される。このような第7の実施形態およびその第1の変形例による壁面構築方法によれば、壁面の敷設延長方向が曲がる曲線施工において、イモ積み方式以外の千鳥積み方式等の、上下のパネル本体1gの位置関係が揃わない積み方で、パネル本体1gを積み上げる場合、下方に積まれるパネル本体1gと上方に積まれるパネル本体1gとは一面とならず、上下のパネル本体1gの前面側および背面側の間で出入りが生じることになる。しかし、この構成によれば、係合部1g1、1g2の、隣接するパネル本体1gに係合する係合面1g11、1g21が隣接するパネル本体1gと所定の間隔62があくように設けられているため、この予め設けられた隙間により、係合部1g1、1g2の係合面1g11、1g21と隣接するパネル本体1gとがぶつかり合うことなく、上下のパネル本体1gの位置関係を揃えずに行う曲線施工によってパネル本体1gを作業効率よく積み上げることが可能になる。また、この第7の実施形態およびその第1の変形例による壁面構築方法によれば、係合部1g1、1g2が、隣接するパネル本体1gに係合する係合面1g11、1g21側に出し入れ自在なボルト4tを介して、隣接するパネル本体1gに係合するため、曲線施工で上下のパネル本体1gの位置関係を揃えずにパネル本体1gを積み上げる場合、上下のパネル本体1gの前面が面一にならなくても、隣接するパネル本体1gに係合する係合面1g11、1g21側へのボルト4tの出し入れを調整することにより、上下のパネル本体1gを互いに容易に支え合わせてぐらつくことなく係合させることができ、上下のパネル本体1gの位置関係を揃えずに行う曲線施工の作業効率が向上する。図31a、bおよびcは、第7の実施の形態の第2の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の2段目以降に積まれるパネル1Oの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図28と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図28に示す第7の実施の形態では、連結部材2eの、パネル本体1gとの取付箇所よりも他端の反対側に離れた一端に、パネル本体1gの前面に当接する支点がボルト4cによって設けられている構成であったが、この第2の変形例では、連結部材2eにはこのような支点は設けられていない。また、図28に示す第7の実施の形態では、連結部材2eの上端寄りの穴にボルト4sが差し込まれて、このボルト4sがパネル本体1gの前面に埋め込まれたインサートナットに螺合し、ナット5sで締め付けられる構成であったが、この第2の変形例では、連結部材2eの上端寄りの穴にボルト4aが差し込まれて、このボルト4aがパネル本体1gの前面に埋め込まれたインサートナットに単に螺合する構成である。また、図28に示す第7の実施の形態では、パネル本体1gは、左方の側面の前面側が左側方に突出し、右方の側面の背面側が右側方に突出している構成であったが、この第2の変形例では、パネル本体1gの側面にこのような突出した構造は設けられていない。この第2の変形例の転倒防止部材3hは、長方形状の金属製板材の短辺方向が垂直に折り曲げ加工されて形成されており、パネル本体1gの前面に水平方向に設けられる。下段のパネル本体1gに上段のパネル本体1gを積み上げて壁面構造を構築する際、下段のパネル本体1gの前面において、転倒防止部材3hの両端部および中央部にボルト4vを差し込んで、ボルト4vをパネル本体1gの前面に埋め込まれたインサートナットに螺合させる。これにより、上段の下側の連結部材2eと下段のパネル本体1gとを相互に固定することで、パネル本体1gを転倒防止部材3hによって保持する。この第2の変形例によれば、第1工程で積み上げられたパネル本体1gは、第2工程で施工される転倒防止部材3hにより、隣接するパネル本体1gの一方の連結部材2eと他方のパネル本体1gとが、相互に固定されることで、保持されて自立する。図32a、bおよびcは、第7の実施の形態の第3の変形例による壁面構築方法で構築される壁面構造の2段目以降に積まれるパネル1Oの平面図、背面図および側面図である。なお、同図において図31と同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は省略する。図31に示す第2の変形例では、水平方向に設けられた転倒防止部材3hにより、隣接するパネル本体1gの一方の連結部材2eと他方のパネル本体1gとが相互に固定される構成であった。一方、本変形例では、隣接する各パネル本体1gの各連結部材2eが転倒防止部材3iによって相互に固定される構成になっている。また、図31に示す第2の変形例では、連結部材2eがパネル本体1gの前面の下部から下方に突出して設けられる構成であったが、第3の変形例では、連結部材2eがパネル本体1gの前面の上部から上方に突出して設けられる構成になっている。また、図31に示す第2の変形例では、パネル本体1gの下辺の係合部1g1に調整治具を構成するボルト4tが設けられる構成であったが、第3の変形例では、パネル本体1gの上辺の係合部1g2に調整治具を構成するボルト4tが設けられる構成になっている。転倒防止部材3iは鋼棒などで構成され、この転倒防止部材3iの上端部が、上段のパネル1gに設けられた上側の連結部材2eの下端部に溶接され、転倒防止部材3iの下端部が、下段のパネル1gに設けられた上側の連結部材2eの上端部に溶接される。これにより、転倒防止部材3iは、隣接する各パネル本体1gの各連結部材2eを相互に固定し、パネル本体1gの転倒を防止している。なお、上下のパネル本体1e、1f、1gを係合する各係合部1e1、1e2、1f1、1g1、1g2は上述した各形状に限定されることはない。上下のパネル本体1e、1f、1gを係合することができれば、どのような形状であってもよい。また、上述した各実施形態および各変形例における連結部材および転倒防止部材は、他の各実施形態および各変形例における連結部材および転倒防止部材にも同様に適用することが出来る。また、上述した各実施形態および各変形例では、壁面の背面にコンクリート15で裏込部を形成した場合について説明したが、裏込部は、コンクリート以外によって構成してもよく、例えば、軽量コンクリートや、グラウト材、盛土などで構成してもよい。また、上述した各実施形態および各変形例では、連結部材2a~2e、転倒防止部材3a、3d~3i、転倒防止部材を構成するターンバックル3b、転倒防止部材を構成するボルト4d、4i、4lおよび転倒防止部材を構成する引張材52a~52dを鉄鋼製の材質で構成した場合について説明したが、鉄鋼製以外の材質で構成してもよい。例えば、連結部材2a~2eは、樹脂やコンクリートで構成してもよい。また、パネル本体1a~1gの材質もコンクリートに限定されることはなく、例えば、樹脂等によって構成してもよい。また、上述した各実施形態および各変形例では、パネル本体1a~1gの上側や下側に2個の連結部材2a~2eや転倒防止部材3aを設ける構成であったが、パネル本体1a~1gの上側や下側に設けられる連結部材2a~2eや転倒防止部材3aの個数は、2個に限らず、1個や3個以上であってもよい。例えば、パネル1H、1Iの上側に2個の連結部材2d、パネル1Iの下側に最低1個の連結部材2dを設ける構成や、パネル1H、1Iの上側に最低1個の連結部材2d、パネル1Iの下側に2個の連結部材2dを設ける構成などにしてもよい。また、上述した各実施形態および各変形例では、各パネル本体1a~1gに設けられる上側および下側の各連結部材2a~2eは、各パネル本体1a~1gの上側および下側にそれぞれ別個に別部品として設けられ、上辺前面側および下辺前面側から上方および下方にそれぞれ別個に突出する構成であった。しかし、これら連結部材2a~2eは、その長さがパネル本体1a~1gの高さより長く、1本の部品でパネル本体1a~1gの上辺前面側および下辺前面側から上方および下方に突出する構成にしてもよい。