"導電性支持体上に感光層と保護層とを順次積層してなる電子写真感光体において、前記保護層が、ラジカル重合性化合物と、金属酸化物微粒子が表面処理剤で表面処理して得られた表面処理金属酸化物微粒子と、を重合させた重合生成物を含有し、前記表面処理剤が、少なくともラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤と、酸化防止構造を含有する表面処理剤の2種類以上の表面処理剤であることを特徴とする電子写真感光体。前記金属酸化物微粒子がアルミナ微粒子、酸化スズ微粒子、酸化チタン微粒子のいずれかであることを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。前記ラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤が、アクリロイル基、メタクリロイル基のいずれかを含有する化合物であることを特徴とする請求項1又は2に記載の電子写真感光体。前記ラジカル重合性化合物が、アクリロイル基、メタクリロイル基のいずれかを含有する重合性モノマー又は重合性オリゴマーであることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の電子写真感光体。しかしながら、特許文献1の技術では、前記ハイブリッド保護層の硬化性化合物に不純物として酸化防止剤が含まれるため、感光体表面強度の低下要因となる。その結果、向上させた感光体の耐久性は低下するという問題がある。また、特許文献2の技術では酸化防止剤が硬化性化合物に組み込まれるため、上記のような耐久性の低下は抑制できるが、前記ハイブリッド保護層中に含有される金属酸化物微粒子の表面は、水酸基OH基が存在するため、吸水性があり、水酸基は画像ボケを起こし易い部位である。そのため、単に保護層の硬化性化合物に酸化防止剤が含有されただけでは、金属酸化物微粒子の表面には水酸基が残存しており、画像ボケを確実に抑制することができない。本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、画像ボケの抑制と耐久性向上の両立を図ることができる電子写真感光体を提供することを目的としている。上記課題を解決するため、請求項1の発明は、導電性支持体上に感光層と保護層とを順次積層してなる電子写真感光体において、前記保護層が、ラジカル重合性化合物と、金属酸化物微粒子が表面処理剤で表面処理して得られた表面処理金属酸化物微粒子と、を重合させた重合生成物を含有し、前記表面処理剤が、少なくともラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤と、酸化防止構造を含有する表面処理剤の2種類以上の表面処理剤であることを特徴とする電子写真感光体が提供される。請求項2の発明は、前記金属酸化物微粒子がアルミナ微粒子、酸化スズ微粒子、酸化チタン微粒子のいずれかであることを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体が提供される。請求項3の発明は、前記ラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤が、アクリロイル基、メタクリロイル基のいずれかを含有する化合物であることを特徴とする請求項1又は2に記載の電子写真感光体が提供される。請求項4の発明は、前記ラジカル重合性化合物が、アクリロイル基、メタクリロイル基のいずれかを含有する重合性モノマー又は重合性オリゴマーであることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の電子写真感光体が提供される。本発明によれば、ラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤で表面処理した金属酸化物微粒子を添加することで、重合生成物硬化性化合物の強度が向上し、繰り返し印刷時の耐久性の向上を図ることができる。また、酸化防止構造を含有する表面処理剤で表面処理した金属酸化物微粒子を添加することで、金属酸化物微粒子の表面の水酸基を、酸化防止構造を含有する表面処理剤とのシランカップリング反応によって無くすことができ、さらに、金属酸化物微粒子の表面に残存した水酸基の近くに酸化防止構造を導入することによって、従来のように単に重合生成物に酸化防止剤を組み込む以上に、大幅に画像ボケを抑制することができる。また、酸化防止構造がラジカル重合性化合物との架橋構造に組み込まれるため、重合生成物の強度低下要因とならずに、重合生成物の強度を維持することができる。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。感光体の耐摩耗性を向上するためには、感光層の上に保護層を設けることが好ましい。この保護層は、ラジカル重合性化合物を主成分とし、塗設後硬化処理を行うことによって硬化し、硬度を上げることが好ましい。また保護層中にラジカル重合性反応基を有する表面処理剤で処理した表面処理金属酸化物微粒子を添加することによって、ラジカル重合性化合物との架橋反応を行い、更に保護層の硬度を更に上げることが出来る。しかし、硬度が高くなりすぎると放電生成物がクリーニングで除去出来ず保護層表面に蓄積し画像ボケを生じてしまう。そこで、本発明では、保護層にラジカル重合性化合物と、金属酸化物微粒子が表面処理剤で表面処理して得られた表面処理金属酸化物微粒子と、を重合させた重合生成物を含有し、前記表面処理剤として、少なくともラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤と、酸化防止構造を含有する表面処理剤の2種類以上の表面処理剤を使用した。このように、ラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤で表面処理した金属酸化物微粒子を添加することで、ラジカル重合性化合物との架橋構造に硬度の大きな金属が含まれ、保護層としての強度が向上し、繰り返し印刷時の耐摩耗性及び耐傷性の向上を図ることができる。また、酸化防止構造を含有する表面処理剤で表面処理した金属酸化物微粒子を添加することで、感光体表面の堆積物による酸化劣化を防止して、画像ボケを抑制することができる。特に、本発明では、金属酸化物微粒子の表面の水酸基OH基を、酸化防止構造を含有する表面処理剤とのシランカップリング反応によって無くすこと、さらに、金属酸化物微粒子の表面に残存した水酸基の近くに酸化防止構造を導入することによって、従来のように単に重合生成物硬化性化合物に酸化防止剤を組み込む以上に、大幅に画像ボケを抑制することができる。また、酸化防止構造がラジカル重合性化合物との架橋構造に組み込まれるため、従来のように酸化防止剤を重合生成物に添加することによる重合生成物の強度低下要因とならずに、重合生成物の強度を維持することができる。《保護層の構成》以下、本発明の保護層について詳細に説明する。<ラジカル重合性化合物>本発明の保護層に使用可能なラジカル重合性化合物としては、ラジカル重合性反応基として、アクリロイル基、メタクリロイル基の何れかを有する重合性モノマーまたは重合性オリゴマーである。これらの重合性モノマー、重合性オリゴマーとしては、例えば以下の化合物を例示することが出来るが、本発明に使用可能な重合性モノマー、重合性オリゴマーはこれらに限定されるものではない。ここで、Rは下記アクリロイル基、R′は下記メタクリロイル基を表す。上記のラジカル重合性化合物は、公知の市販品である本発明のラジカル重合性化合物としては、上記の重合性化合物の他、下記のラジカル重合性化合物を挙げることが出来る。上記のラジカル重合性化合物は、公知の合成方法、即ち、トリペンタエリスリトール、テトラペンタエリスリトールまたはペンタペンタエリスリトール等を出発原料とし、これらとアクリル酸、またはメタクリル酸とエステル反応を行うことによって容易に合成することが出来る。<表面処理金属酸化物微粒子>次に、本発明の保護層に用いられる、金属酸化物微粒子が表面処理剤で表面処理して得られた組成物以下、表面処理金属酸化物微粒子と言うについて説明する。金属酸化物微粒子の表面処理に用いる表面処理剤としては、金属酸化物微粒子の表面に存在する水酸基等と反応性を有する表面処理剤であればよい。その中で、少なくともラジカル重合可能な反応基を有する表面処理剤以下、ラジカル重合性反応基を有する表面処理剤と言うから1種類以上、酸化防止構造を含有する表面処理剤以下、酸化防止表面処理剤と言うから1種類以上、計2種類以上を組み合わせ、表面処理剤として用いる。金属酸化物微粒子本発明の保護層に用いられる表面処理金属酸化物微粒子を構成する金属酸化物微粒子としては、遷移金属も含めた金属酸化物粒子であればよく、例えば、シリカ酸化ケイ素、酸化マグネシウム、酸化亜鉛、酸化鉛、アルミナ酸化アルミニウム、酸化スズ、酸化タンタル、酸化インジウム、酸化ビスマス、酸化イットリウム、酸化コバルト、酸化銅、酸化マンガン、酸化セレン、酸化鉄、酸化ジルコニウム、酸化ゲルマニウム、酸化錫、二酸化チタン、酸化ニオブ、酸化モリブデン、酸化バナジウム等の金属酸化物微粒子が例示されるが、中でも、アルミナAl2O3、酸化スズSnO2、二酸化チタンTiO2の微粒子が好ましく、アルミナ、酸化スズが更に好ましい。上記金属酸化物微粒子の数平均一次粒径は1~300nmの範囲が好ましい。特に好ましくは3~100nmである。上記金属酸化物微粒子の数平均一次粒径は、走査型電子顕微鏡日本電子製により10000倍の拡大写真を撮影し、ランダムに300個の粒子をスキャナーにより取り込んだ写真画像凝集粒子は除いたを自動画像処理解析装置LUZEXAP株ニレコ製ソフトウエアバージョンVer.1.32を使用して数平均一次粒径を算出した。ラジカル重合性反応基を有する表面処理剤次に金属酸化物微粒子の表面処理に用いる表面処理剤について説明する。ラジカル重合性反応基を有する表面処理剤としては、金属酸化物微粒子の表面に存在する水酸基等と反応性を有するラジカル重合性表面処理剤以下、重合性表面処理剤ともいうであって、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基などのラジカル重合性反応基を有するシランカップリング剤であればよく、このような反応性を有する重合性表面処理剤としては、下記に記すような公知の化合物が例示される。S-1:CH2=CHSiCH3OCH32S-2:CH2=CHSiOCH33S-3:CH2=CHSiCl3S-4:CH2=CHCOOCH22SiCH3OCH32S-5:CH2=CHCOOCH22SiOCH33S-6:CH2=CHCOOCH22SiOC2H5OCH32S-7:CH2=CHCOOCH23SiOCH33S-8:CH2=CHCOOCH22SiCH3Cl2S-9:CH2=CHCOOCH22SiCl3S-10:CH2=CHCOOCH23SiCH3Cl2S-11:CH2=CHCOOCH23SiCl3S-12:CH2=CCH3COOCH22SiCH3OCH32S-13:CH2=CCH3COOCH22SiOCH33S-14:CH2=CCH3COOCH23SiCH3OCH32S-15:CH2=CCH3COOCH23SiOCH33S-16:CH2=CCH3COOCH22SiCH3Cl2S-17:CH2=CCH3COOCH22SiCl3S-18:CH2=CCH3COOCH23SiCH3Cl2S-19:CH2=CCH3COOCH23SiCl3S-20:CH2=CHSiC2H5OCH32S-21:CH2=CCH3SiOCH33S-22:CH2=CCH3SiOC2H53S-23:CH2=CHSiOCH33S-24:CH2=CCH3SiCH3OCH32S-25:CH2=CHSiCH3Cl2S-26:CH2=CHCOOSiOCH33S-27:CH2=CHCOOSiOC2H53S-28:CH2=CCH3COOSiOCH33S-29:CH2=CCH3COOSiOC2H53S-30:CH2=CCH3COOCH23SiOC2H53S-31:CH2=CHCOOCH22SiCH32OCH3S-32:CH2=CHCOOCH22SiCH3OCOCH32S-33:CH2=CHCOOCH22SiCH3ONHCH32S-34:CH2=CHCOOCH22SiCH3OC6H52S-35:CH2=CHCOOCH22SiC10H21OCH32S-36:CH2=CHCOOCH22SiCH2C6H5OCH32又、表面処理剤としては、前記S-1からS-36以外でも、ラジカル重合可能な反応基を有するシラン化合物を用いてもよい。これらの表面処理剤は単独でまたは2種以上を混合して使用することができる。酸化防止表面処理剤酸化防止表面処理剤としては、同じく金属酸化物微粒子の表面に存在する水酸基等と反応性を有する酸化防止表面処理剤であれば良く、好ましくは2つ以上のフェノール基を有し、1つのフェノール基に下記一般式aで示される構造を有する酸化防止表面処理剤である。一般式a:CH3CH2nO3Si-ただし、上記nは0~2の整数である。具体的には、下記に記すような酸化防止構造を有するシランカップリング剤が例示される。ここでRs1およびRs2は下記に示す官能基である。Rs1=-SiOCH33Rs2=-SiOC2H53また、酸化防止表面処理剤としては、前記A-1~A-16に限定されず、酸化防止構造を含有するシラン化合物を用いることができる。これらの酸化防止表面処理剤は、単独で、または2種以上併用しても良い。本発明の酸化防止表面処理剤は、一例として市販品として入手できる酸化防止剤とハロゲン化アルコキシシランとを触媒下で反応させる公知の方法で合成することが出来る。酸化防止剤の市販品としてはSUMILIZER登録商標GA-80住友化学社製等、ハロゲン化アルコキシシランの市販品としてはクロロトリエトキシシランAldrich社製等が挙げられる。重合性表面処理剤と酸化防止表面処理剤は、任意の割合で用いることが出来るが、酸化防止表面処理剤は、全表面処理剤の5質量から20質量、重合性表面処理剤は、全表面処理剤の80質量から95質量が好ましい。この範囲内であれば、架橋効果と酸化防止効果を好ましい範囲に制御することが出来る。表面処理金属酸化物微粒子の作製表面処理するに際して、粒子100質量部に対し、重合性表面処理剤と酸化防止表面処理剤の合計で0.1~100質量部、溶媒50~5000質量部を用いて湿式メディア分散型装置を使用して処理することが好ましい。また、乾式でも処理することができる。以下に、均一に表面処理剤で表面処理された金属酸化物粒子を製造する表面処理方法について説明する。即ち、金属酸化物粒子と表面処理剤とを含むスラリー固体粒子の懸濁液を湿式粉砕することにより、金属酸化物粒子を微細化すると同時に粒子の表面処理が進行する。その後、溶媒を除去して粉体化することで均一に表面処理剤により表面処理された金属酸化物粒子を得ることができる。本発明において用いられる表面処理装置である湿式メディア分散型装置とは、容器内にメディアとしてビーズを充填し、さらに回転軸と垂直に取り付けられた撹拌ディスクを高速回転させることにより、金属酸化物の凝集粒子を砕いて粉砕分散する工程を有する装置であり、その構成としては、金属酸化物粒子に表面処理を行う際に金属酸化物粒子を十分に分散させ、かつ表面処理できる形式であれば問題なく、たとえば、縦型横型、連続式回分式など、種々の様式が採用できる。具体的にはサンドミル、ウルトラビスコミル、パールミル、グレンミル、ダイノミル、アジテータミル、ダイナミックミル等が使用できる。これらの分散型装置は、ボール、ビーズ等の粉砕媒体メディアを使用して衝撃圧壊、摩擦、剪断、ズリ応力等により微粉砕、分散が行われる。上記湿式メディア分散型装置で用いるビーズとしては、ガラス、アルミナ、ジルコン、ジルコニア、スチール、フリント石などを原材料としたボールが使用可能であるが、特にジルコニア製やジルコン製のものが好ましい。また、ビーズの大きさとしては、通常、直径1~2mm程度のものを使用するが、本発明では0.1~1.0mm程度のものを用いるのが好ましい。湿式メディア分散型装置に使用するディスクや容器内壁には、ステンレス製、ナイロン製、セラミック製など種々の素材のものが使用できるが、本発明では特にジルコニアまたはシリコンカーバイドといったセラミック製のディスクや容器内壁が好ましい。以上のような湿式処理により、表面処理剤による表面処理により、反応性アクリロイル基、反応性メタクリロイル基と反応可能な反応基と酸化防止構造を有する金属酸化物粒子を得ることができる。さらに、本発明にかかわる保護層は、反応して得られた化合物とともに公知の樹脂を併用して形成することができる。公知の樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アルキド樹脂等を挙げることができる。本発明にかかわる保護層には、これらの他に必要に応じて重合開始剤、滑剤粒子等を含有させて形成してもよい。<重合開始剤>本発明では、重合性化合物を硬化反応させて保護層が形成されるが、電子線開裂反応を利用する方法やラジカル重合開始剤の存在下で光や熱を利用する方法等により硬化反応を行うことができる。ラジカル重合開始剤を用いて硬化反応を行う場合、重合開始剤として光重合開始剤、熱重合開始剤のいずれも使用することができる。また、光、熱の両方の開始剤を併用することもできる。本発明で使用出来る重合開始剤としては、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルアゾビスバレロニリル、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリルなどのアゾ化合物、過酸化ベンゾイルBPO、ジ-tert-ブチルヒドロペルオキシド、tert-ブチルヒドロペルオキシド、過酸化クロロベンゾイル、過酸化ジクロロベンゾイル、過酸化ブロモメチルベンゾイル、過酸化ラウロイルなどの過酸化物等の熱重合開始剤が挙げられる。また、光重合開始剤としては、ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン-1イルガキュアー369:BASFジャパン社製、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-メチル-2-モルフォリノ4-メチルチオフェニルプロパン-1-オン、1-フェニル-1,2-プロパンジオン-2-o-エトキシカルボニルオキシム等のアセトフェノン系またはケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、4-ヒドロキシベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、1,4-ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤が挙げられる。その他の光重合開始剤としては、エチルアントラキノン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイドイルガキュアー819:BASFジャパン社製、ビス2,4-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、9,10-フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物が挙げられる。また、光重合促進効果を有するものを単独または上記光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸2-ジメチルアミノエチル、4,4′-ジメチルアミノベンゾフェノン等が挙げられる。本発明に用いられる重合開始剤としては光重合開始剤が好ましく、アルキルフェノン系化合物、フォスフィンオキサイド系化合物が好ましく、更に好ましくはα-ヒドロキシアセトフェノン構造、或いはアシルフォスフィンオキサイド構造を有する開始剤が好ましい。これらの重合開始剤は1種または2種以上を混合して用いてもよい。重合開始剤の含有量は、重合性化合物100質量部に対し0.1~40質量部、好ましくは0.5~20質量部である。<滑剤粒子>また、保護層に各種の滑剤粒子を含有させることも可能である。例えば、フッ素原子含有樹脂微粒子を加えることができる。フッ素原子含有樹脂粒子としては、四フッ化エチレン樹脂、三フッ化塩化エチレン樹脂、六フッ化塩化エチレンプロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、二フッ化二塩化エチレン樹脂、及びこれらの共重合体の中から1種あるいは2種以上を適宜選択するのが好ましいが、特に四フッ化エチレン樹脂及びフッ化ビニリデン樹脂が好ましい。<溶媒>保護層の形成に使用される溶媒としては、メタノール、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、sec-ブタノール、ベンジルアルコール、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、1,3-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。《保護層の形成》保護層は、ラジカル重合性化合物、表面処理金属酸化物微粒子、必要に応じて公知の樹脂、重合開始剤、滑剤粒子、酸化防止剤等を添加して調製した塗布液を、公知の方法により感光層表面に塗布し、自然乾燥または熱乾燥を行い、その後硬化処理して作製することができる。保護層の膜厚は、0.2~10μmが好ましく、0.5~6μmがより好ましい。本発明では、保護層の硬化は、塗布膜に活性線を照射してラジカルを発生して重合し、かつ分子間及び分子内で架橋反応による架橋結合を形成して硬化し、硬化樹脂を生成することが好ましい。活性線としては、紫外線、可視光などの光や電子線が好ましく、使い易さ等の見地から紫外線が特に好ましい。紫外線光源としては、紫外線を発生する光源であれば制限なく使用できる。例えば、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、カーボンアーク灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、フラッシュパルスキセノン、紫外線LED等を用いることができる。照射条件はそれぞれのランプによって異なるが、活性線の照射量は、通常1~20mJ/cm2、好ましくは5~15mJ/cm2である。光源の出力電圧は、好ましくは0.1~5kWであり、特に好ましくは、0.5~3kWである。電子線源としては、電子線照射装置に格別の制限はなく、一般にはこのような電子線照射用の電子線加速機として、比較的安価で大出力が得られるカーテンビーム方式のものが有効に用いられる。電子線照射の際の加速電圧は、100~300kVであることが好ましい。吸収線量としては0.005Gy~100kGy0.5~10Mradであることが好ましい。活性線の照射時間は、活性線の必要照射量が得られる時間であり、具体的には0.1秒~10分が好ましく、硬化効率または作業効率の観点から1秒~5分がより好ましいとされる。本発明では、活性線の照射前後、及び、活性線を照射中に保護層を乾燥処理することができ、乾燥を行うタイミングは活性線の照射条件と組み合わせて適宜選択することができる。保護層の乾燥条件は、塗布液に使用する溶媒の種類や保護層の膜厚などにより適宜選択することが可能である。また、乾燥温度は、室温~180°Cが好ましく、80°C~140°Cが特に好ましい。また、乾燥時間は、1分~200分が好ましく、5分~100分が特に好ましい。《感光体の構成》感光体の層構成本発明の感光体は、導電性支持体の上に、感光層、保護層を形成してなるものである。感光層は、その層構成を特に制限するものではなく、保護層を含めた具体的な層構成として、たとえば以下に示すものがある。1導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層、及び、保護層を順次積層した層構成2導電性支持体上に、電荷輸送材料と電荷発生材料とを含有する単層、及び、保護層を順次積層した層構成3導電性支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層、及び、保護層を順次積層した層構成4導電性支持体上に、中間層、電荷輸送材料と電荷発生材料とを含有する単層、及び、保護層を順次積層した層構成本発明の感光体は、上記1~4いずれの層構成のものでもよく、これらの中でも、導電性支持体上に、中間層、電荷発生層、電荷輸送層、保護層を順次設けて作製された層構成のものが特に好ましい。図1は、本発明の感光体の層構成の一例を示す模式図である。図1において、1は導電性支持体、2は感光層、3は中間層、4は電荷発生層、5は電荷輸送層、6は保護層、7は表面処理金属酸化物微粒子を示す。次に、本発明の感光体を構成する導電性支持体、中間層、感光層電荷発生層、電荷輸送層について、及び、感光層を構成する部材について説明する。導電性支持体本発明で用いられる支持体は、導電性を有するものであればいずれのものでもよく、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属をドラムまたはシート状に成形したもの、アルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウム、酸化インジウム及び酸化スズなどをプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物質を単独またはバインダー樹脂と共に塗布して導電層を設けた金属、プラスチックフィルム及び紙などが挙げられる。中間層本発明では、導電性支持体と感光層の中間にバリア機能と接着機能を有する中間層を設けることができる。中間層は、カゼイン、ポリビニルアルコール、ニトロセルロース、エチレン-アクリル酸共重合体、ポリアミド、ポリウレタン及びゼラチン等のバインダー樹脂を公知の溶媒に溶解させて浸漬塗布等により形成させることができる。前記バインダー樹脂の中でもアルコール可溶性のポリアミド樹脂が好ましい。また、中間層には抵抗調整の目的で各種導電性微粒子や金属酸化物粒子を含有させることができる。例えば、アルミナ、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス等の各種金属酸化物粒子。スズをドープした酸化インジウム、アンチモンをドープした酸化スズ及び酸化ジルコニウムなどの超微粒子を用いることができる。これら金属酸化物粒子を1種類もしくは2種類以上混合して用いることができる。2種類以上混合して用いる場合には、固溶体または融着の形態をとってもよい。この様な金属酸化物粒子は、数平均一次粒径が0.3μm以下のものが好ましく、0.1μm以下のものがより好ましい。中間層の形成に使用可能な溶媒としては、前述した導電性微粒子や金属酸化物粒子等の無機微粒子を良好に分散させ、ポリアミド樹脂をはじめとするバインダー樹脂を溶解するものが好ましい。具体的には、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、n-ブタノール、t-ブタノール、sec-ブタノール等の炭素数2~4のアルコール類が、バインダー樹脂として好ましいとされるポリアミド樹脂に対して良好な溶解性と塗布性能を発現させることから好ましい。また、保存性や無機微粒子の分散性を向上させるために、前記溶媒に対して以下の様な助溶剤を併用することができる。好ましい効果が得られる助溶媒としては、たとえば、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。塗布液形成時のバインダー樹脂濃度は、中間層の膜厚や塗布方式に合わせて適宜選択することができる。また、無機微粒子等を分散させたとき、バインダー樹脂に対する無機微粒子の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して無機微粒子を20~400質量部とすることが好ましく、50~200質量部とすることがより好ましい。無機微粒子の分散手段は、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー、及び、ホモミキサー等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、中間層の乾燥方法は、溶媒の種類や形成する膜厚に応じて公知の乾燥方法を適宜選択することができ、特に熱乾燥が好ましい。中間層の膜厚は、0.1~15μmが好ましく、0.3~10μmがより好ましい。感光層前述した様に、本発明の感光体を構成する感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を1つの層に付与した単層構造の他に、電荷発生層CGLと電荷輸送層CTLに感光層の機能を分離させた層構成のものがより好ましい。この様に、機能分離型の層構成とすることにより、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を小さく制御できる他、各種の電子写真特性を目的に合わせて制御し易いメリットがある。負帯電性感光体は中間層の上に電荷発生層CGL、その上に電荷輸送層CTLを設ける構成をとり、正帯電性感光体は中間層の上に電荷輸送層CTL、その上に電荷発生層CGLを設ける構成をとる。好ましい感光層の層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体である。以下に、感光層の具体例として機能分離型の負帯電感光体の感光層の各層について説明する。電荷発生層本発明で形成される電荷発生層は、電荷発生物質とバインダー樹脂を含有するもので、電荷発生物質をバインダー樹脂溶液中に分散させてなる塗布液を塗布して形成されたものが好ましい。電荷発生物質は、スーダンレッドやダイアンブルー等のアゾ原料、ピレンキノンやアントアントロン等のキノン顔料、キノシアニン顔料、ペリレン顔料、インジゴ及びチオインジゴ等のインジゴ顔料、フタロシアニン顔料等があり、これらに限定されるものではない。これらの電荷発生物質は単独もしくは公知のバインダー樹脂中に分散させる形態で使用することができる。電荷発生層を形成するバインダー樹脂としては、公知の樹脂を用いることができ、例えば、ポリスチレン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、並びにこれらの樹脂の内2つ以上を含む共重合体樹脂例えば、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体樹脂及びポリ-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生層の形成は、バインダー樹脂を溶媒で溶解した溶液中に分散機を用いて電荷発生物質を分散して塗布液を調製し、塗布液を塗布機で一定の膜厚に塗布し、塗布膜を乾燥して作製することが好ましい。電荷発生層に使用するバインダー樹脂を溶解し塗布するための溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、テトラヒドロフラン、1-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、ピリジン及びジエチルアミン等を挙げられるが、これらに限定されるものではない。電荷発生物質の分散手段としては、超音波分散機、ボールミル、サンドグラインダー及びホモミキサー等が使用できるが、これらに限定されるものではない。バインダー樹脂に対する電荷発生物質の混合割合は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷発生物質1~600質量部が好ましく、50~500部がより好ましい。電荷発生層の膜厚は、電荷発生物質の特性、バインダー樹脂の特性及び混合割合等により異なるが0.01~5μmが好ましく、0.05~3μmがより好ましい。なお、電荷発生層用の塗布液は塗布前に異物や凝集物を濾過することで画像欠陥の発生を防ぐことができる。前記顔料を真空蒸着することによって形成すこともできる。電荷輸送層本発明で形成される電荷輸送層は、少なくとも層内に電荷輸送物質とバインダー樹脂を含有するものであり、電荷輸送物質をバインダー樹脂溶液中に溶解、塗布して形成される。電荷輸送物質は、公知の化合物を用いることが可能で、たとえば、以下の様なものが挙げられる。すなわち、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリ-1-ビニルピレン及びポリ-9-ビニルアントラセン等。これらの化合物を単独あるいは2種類以上混合して使用することができる。また、電荷輸送層用のバインダー樹脂は公知の樹脂を用いることが可能で、たとえば、以下の様なものがある。すなわち、ポリカーボネート樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン-アクリルニトリル共重合体樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂、スチレン-メタクリル酸エステル共重合体樹脂等が挙げられる。これらの中でもポリカーボネート樹脂が好ましく、さらに、ビスフェノールABPA、ビスフェノールZBPZ、ジメチルBPA、BPA-ジメチルBPA共重合体等のタイプのポリカーボネート樹脂が耐クラック性、耐磨耗性、帯電特性の視点から好ましいものである。電荷輸送層は塗布法に代表される公知の方法で形成することが可能であり、たとえば、塗布法では、バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解して塗布液を調製し、塗布液を一定の膜厚で塗布後、乾燥処理することにより所望の電荷輸送層を形成することができる。上記バインダー樹脂と電荷輸送物質を溶解する溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸ブチル、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン等が挙げられる。なお、電荷輸送層形成用の塗布液を作製する際に使用する溶媒は上記のものに限定されるものではない。バインダー樹脂と電荷輸送物質の混合比率は、バインダー樹脂100質量部に対して電荷輸送物質を10~500質量部とすることが好ましく、20~100質量部とすることがより好ましい。電荷輸送層の厚さは、電荷輸送物質やバインダー樹脂の特性、及び、これらの混合比等により異なるが、5~40μmが好ましく、10~30μmがより好ましい。電荷輸送層中には、公知の酸化防止剤を添加することが可能で、例えば特開2000-305291号公報記載の酸化防止剤が使用できる。感光体の塗布方法本発明の感光体を構成する中間層、電荷発生層、電荷輸送層、保護層等の各層は公知の塗布方法により形成することができる。具体的には、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法、円形量規制型塗布法等が挙げられる。円形量規制型塗布方法については、特開昭58-189061号公報に記載されている。《画像形成装置》本発明に係る画像形成装置について説明する。本発明の効果を実現する画像形成装置は、1少なくとも本発明の保護層を有する電子写真感光体、2前述した電子写真感光体表面を帯電する帯電手段、3帯電手段により帯電された電子写真感光体表面に像露光を行い潜像形成を行う露光手段、4露光手段により形成された潜像を顕像化してトナー画像を形成する現像手段、5現像手段により電子写真感光体表面に形成されたトナー画像を用紙等の転写媒体あるいは転写ベルト上に転写する転写手段、を有するものである。尚、電子写真感光体を帯電させる帯電手段では非接触帯電装置を用いることが好ましい。非接触帯電装置としては、コロナ帯電装置、コロトロン帯電装置、スコロトロン帯電装置を挙げることができる。図2は、本発明の実施形態のひとつを示すカラー画像形成装置の一例を説明する断面構成図である。このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、4組の画像形成部画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7と、給紙搬送手段21及び定着手段24とから成る。画像形成装置の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。イエロー色の画像を形成する画像形成部10Yは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Yの周囲に配置された帯電手段帯電工程2Y、露光手段露光工程3Y、現像手段現像工程4Y、一次転写手段一次転写工程としての一次転写ローラ5Y、クリーニング手段6Yを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部10Mは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1M、帯電手段2M、露光手段3M、現像手段4M、一次転写手段としての一次転写ローラ5M、クリーニング手段6Mを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部10Cは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1C、帯電手段2C、露光手段3C、現像手段4C、一次転写手段としての一次転写ローラ5C、クリーニング手段6Cを有する。黒色画像を形成する画像形成部10Bkは、第1の像担持体としてのドラム状の感光体1Bk、帯電手段2Bk、露光手段3Bk、現像手段4Bk、一次転写手段としての一次転写ローラ5Bk、クリーニング手段6Bkを有する。前記4組の画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkを中心に、回転する帯電手段2Y、2M、2C、2Bkと、像露光手段3Y、3M、3C、3Bkと、回転する現像手段4Y、4M、4C、4Bk、及び、感光体ドラム1Y、1M、1C、1Bkをクリーニングするクリーニング手段6Y、6M、6C、6Bkより構成されている。前記画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkは、感光体1Y、1M、1C、1Bkにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット10Yを例にして詳細に説明する。画像形成ユニット10Yは、像形成体である感光体ドラム1Yの周囲に、帯電手段2Y以下、単に帯電手段2Y、あるいは、帯電器2Yという、露光手段3Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Y以下、単にクリーニング手段6Y、あるいは、クリーニングブレード6Yというを配置し、感光体ドラム1Y上にイエローYのトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット10Yのうち、少なくとも感光体ドラム1Y、帯電手段2Y、現像手段4Y、クリーニング手段6Yを一体化するように設けている。帯電手段2Yは、感光体ドラム1Yに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム1Yにコロナ放電型の帯電器2Yが用いられている。像露光手段3Yは、帯電器2Yによって一様な電位を与えられた感光体ドラム1Y上に、画像信号イエローに基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段3Yとしては、感光体ドラム1Yの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したLEDと結像素子商品名;セルフォックレンズとから構成されるもの、あるいは、レーザ光学系などが用いられる。本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジ画像形成ユニットとして一体に結合して構成し、この画像形成ユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも1つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジ画像形成ユニットを形成し、装置本体に着脱自在の単一画像形成ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第2の像担持体としての無端ベルト状中間転写体70を有する。画像形成ユニット10Y、10M、10C、10Bkより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bkにより、回動する無端ベルト状中間転写体70上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット20内に収容された転写材定着された最終画像を担持する支持体:例えば普通紙、透明シート等としての転写材Pは、給紙手段21により給紙され、複数の中間ローラ22A、22B、22C、22D、レジストローラ23を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ5bに搬送され、転写材P上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Pは、定着手段24により定着処理され、排紙ローラ25に挟持されて機外の排紙トレイ26上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体という。一方、二次転写手段としての二次転写ローラ5bにより転写材Pにカラー画像を転写した後、転写材Pを曲率分離した無端ベルト状中間転写体70は、クリーニング手段6bにより残留トナーが除去される。画像形成処理中、一次転写ローラ5Bkは常時、感光体1Bkに当接している。他の一次転写ローラ5Y、5M、5Cはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体1Y、1M、1Cに当接する。二次転写ローラ5bは、ここを転写材Pが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体70に当接する。また、装置本体Aから筐体8を支持レール82L、82Rを介して引き出し可能にしてある。筐体8は、画像形成部10Y、10M、10C、10Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット7とから成る。画像形成部10Y、10M、10C、10Bkは、垂直方向に縦列配置されている。感光体1Y、1M、1C、1Bkの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット7が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット7は、ローラ71、72、73、74を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体70、一次転写ローラ5Y、5M、5C、5Bk、及びクリーニング手段6bとから成る。以下に実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。表面処理金属酸化物の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製金属酸化物微粒子として数平均一次粒径20nmの酸化スズ100質量部、重合性表面処理剤として例示化合物S-1228.5質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-11.5質量部、メチルエチルケトン1000質量部を湿式サンドミル径0.5mmのアルミナビーズに入れ、30°Cにて6時間混合、その後、メチルエチルケトンとアルミナビーズを濾別し、60°Cにて乾燥し表面処理金属酸化物微粒子1を作製した。表面処理金属酸化物微粒子2の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、金属微粒子として数平均一次粒径30nmのアルミナを用いた他は同様にして、表面処理金属酸化物微粒子2を作製した。表面処理金属酸化物微粒子3の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、金属微粒子として数平均一次粒径30nmの酸化チタンを用いた他は同様にして、表面処理金属酸化物微粒子3を作製した。表面処理金属酸化物微粒子4の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1229.7質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-10.3質量部に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子4を作製した。表面処理金属酸化物微粒子5の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1227質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-13質量部に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子5を作製した。表面処理金属酸化物微粒子6の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1225.5質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-14.5質量部に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子6を作製した。表面処理金属酸化物微粒子7の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1224質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-16質量部に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子7を作製した。表面処理金属酸化物微粒子8の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1221質量部、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-19質量部に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子8を作製した。表面処理金属酸化物微粒子9の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-2に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子9を作製した。表面処理金属酸化物微粒子10の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-3に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子10を作製した。表面処理金属酸化物微粒子11の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、重合性表面処理剤として例示化合物S-15に変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子11を作製した。表面処理金属酸化物微粒子12の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、表面処理剤として例示化合物S-1230質量部、酸化防止表面処理剤を添加しないように変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子12を作製した。表面処理金属酸化物微粒子13の作製表面処理金属酸化物微粒子1の作製において、酸化防止表面処理剤として例示化合物A-11.5質量部、重合性表面処理剤を添加しないように変更した他は同様にして表面処理金属酸化物微粒子13を作製した。感光体1の作製導電性支持体の準備円筒形アルミニウム支持体の表面を切削加工し、表面粗さRz=1.5μmの導電性支持体を準備した。中間層の形成下記組成の分散液を同じ混合溶媒にて2倍に希釈し、一夜静置後に濾過フィルター;日本ポール社製リジメッシュ5μmフィルター使用し、中間層塗布液を作製した。ポリアミド樹脂CM8000東レ社製1質量部酸化チタンSMT500SASテイカ社製3質量部メタノール10質量部分散機としてサンドミルを用いて、バッチ式で10時間の分散を行った。上記塗布液を前記導電性支持体上に、乾燥膜厚2μmとなるよう浸漬塗布法で塗布、乾燥して中間層を形成した。電荷発生層の形成下記組成を混合し、サンドミルを用いて10時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。電荷発生物質:チタニルフタロシアニン顔料Cu-Kα特性X線回折スペクトル測定で、少なくとも27.3°の位置に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料20質量部ポリビニルブチラール樹脂6000-C:電気化学工業社製10質量部酢酸t-ブチル700質量部4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン300質量部この電荷発生層塗布液を前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布、乾燥して、乾燥膜厚0.3μmの電荷発生層を形成した。電荷輸送層の形成下記組成を混合、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。電荷輸送物質4,4′-ジメチル-4′′-β-フェニルスチリルトリフェニルアミン225質量部バインダー:ポリカーボネートZ300:三菱ガス化学社製300質量部酸化防止剤Irganox1010:日本チバガイギー社製6質量部THF1600質量部トルエン400質量部シリコーンオイルKF-54:信越化学社製1質量部この電荷輸送層塗布液を前記電荷発生層の上に円形量規制型塗布機を用いて塗布し、乾燥して乾燥膜厚20μmの電荷輸送層を形成した。保護層の形成下記組成を溶解、分散して保護層塗布液を調製した。表面処理金属酸化物微粒子1100質量部重合性化合物例示化合物M-1100質量部重合開始剤イルガキュアー819:BASFジャパン社製7.5質量部sec-ブチルアルコール100質量部この保護層塗布液を上記電荷輸送層の上に円形量規制型塗布装置を用いて塗布し、保護層を形成した。形成した保護層を乾燥後、メタルハライドランプを用いて窒素気流下、光源から感光体表面までの距離を100mmに設置し、ランプ出力4kWで紫外線を1分間照射して、乾燥膜厚2.0μmの保護層を形成し、感光体1を作製した。感光体2~10の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子2~10にそれぞれ変更した他は、同様にして感光体2~10を作製した。感光体11の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子1の添加量を200質量部に変更した他は、同様にして感光体11を作製した。感光体12の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子11に変更した他は、同様にして感光体12を作製した。感光体13の作製感光体1の作製において、重合性化合物として例示化合物M-2に変更した他は、同様にして感光体13を作製した。感光体14の作製感光体1の作製において、重合性化合物として例示化合物M-18に変更した他は、同様にして感光体14を作製した。感光体15~16の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子12~13にそれぞれ変更した他は、同様にして感光体15~16を作製した。感光体17の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子12に変更し、下記に示す酸化防止剤B-1を5質量部添加した他は、同様にして感光体17を作製した。感光体18の作製感光体1の作製において、表面処理金属酸化物微粒子12に変更し、下記に示す酸化防止剤B-2を5質量部添加した他は、同様にして感光体18を作製した。評価方法と判定基準感光体1~18について以下の評価を行った。画像ボケ本発明の電子写真感光体をコニカミノルタビジネステクノロジーズ社製bizhubPROC6500波長780nmのレーザ露光反転現像中間転写体のタンデム方式カラー複合機に搭載し、30°C、85RHでイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックK各色印字面積率5のA4版画像をA4版中性紙に2.5万枚の印刷を行い、印刷終了後60秒で実機の主電源を停止した。停止12時間後に電源を入れ印字可能状態になった後直ちにA3中性紙全面にハーフトーン画像マクベス濃度計で相対反射濃度0.4とA3版全面の6dot格子画像を印字した。印字画像の状態を観察し以下の評価を行った。◎:ハーフトーン、格子画像とも画像ボケ発生なし良好○:ハーフトーン画像のみに感光体長軸方向の薄い帯状濃度低下が認められる実用上問題なし△:ハーフトーン画像のみに感光体長軸方向の帯状濃度低下が認められる実用化可能×:画像ボケによる格子画像の欠損もしくは線幅の細りが発生実用上問題有り上記の評価の後、30°C、85RHでイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックK各色印字率5のA4版画像をA4版中性紙に100万枚印字後に再度同様に画像ボケの評価を行った。評価結果を下記表1に示す。感光体表面の耐摩耗性上記画像ボケの評価で100万枚の印刷後、初期膜厚と100万枚後の膜厚差で評価した。保護層の膜厚は均一膜厚部分感光体の両端は膜厚が不均一になりやすいので、少なくとの両端3cmは除くをランダムに10ヶ所測定し、その平均値を保護層の膜厚とする。膜厚測定器は渦電流方式の膜厚測定器EDDY560CHELMUTFISCHERGMBTECO社製を用いて行い、初期と100万枚印字後の保護層膜厚の差を膜厚減耗量とする。具体的には下記α値にて評価した。α値={膜厚減耗量[μm]/ドラムの総回転数[rot.]}×100000すなわち、α値が小さいほど、耐摩耗性を有する。評価結果を下記表1に示す。表1の結果から明らかなように、本発明の感光体1~14は、比較用の感光体15~18に比べて、耐摩耗性及び画像ボケにおいて良好であることが認められる。"