"燃焼室を画成する冠部と、該冠部に一体に設けられ、シリンダ壁面に摺動するスラスト側と反スラスト側の一対の円弧状のスカート部と、該各スカート部の周方向の両側端に連結部位を介して連結され、ピンボスを有する一対のエプロン部と、を備えた内燃機関のピストンであって、前記各連結部位は、円弧状に形成され、該各連結部位の内周部と外周部のそれぞれの曲率半径を、ピストン軸方向の前記冠部側からスカート部の外端縁側に向けて10mm~30mmの範囲の裾拡がり状に連続的に大きくなるように形成すると共に、肉厚が前記冠部側からスカート部の外端縁に向かって漸次厚くなることを特徴とする内燃機関のピストン。前記各連結部位の内周側の曲率半径が外周側の曲率半径よりも大きくなるように形成したことを特徴とする請求項1に記載の内燃機関のピストン。前記一対のエプロン部は、前記各スカート部よりも大きな曲率半径で外側に膨らんだ湾曲状に形成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の内燃機関のピストン。前記エプロン部は、150mm~300mmの曲率半径の範囲で湾曲していることを特徴とする請求項3に記載の内燃機関のピストン。しかしながら、前記従来の内燃機関のピストンにあっては、前述のように、各スカート部と各エプロン部との接続領域に、応力分散部を設けてスカート部に作用する応力を分散するようになってはいるものの、前記応力分散部が単にスカート部の下端部から外方へ突出した延在部によって構成されているだけであるから、スカート部の下端部の剛性のみが高くなってスカート部全体の剛性に偏りが発生する。したがって、スカート部のシリンダ壁面に対する面圧が局部的に大きくなって、フリクションを十分に低減させることができない。請求項1に記載の発明は、燃焼室を画成する冠部と、該冠部に一体に設けられ、シリンダ壁面に摺動するスラスト側と反スラスト側の一対の円弧状のスカート部と、該各スカート部の周方向の両側端に連結部位を介して連結され、ピンボスを有する一対のエプロン部と、を備えた内燃機関のピストンであって、前記各連結部位は、円弧状に形成され、該各連結部位の内周部と外周部のそれぞれの曲率半径を、ピストン軸方向の前記冠部側からスカート部の外端縁側に向けて10mm~30mmの範囲の裾拡がり状に連続的に大きくなるように形成すると共に、肉厚が前記冠部側からスカート部の外端縁に向かって漸次厚くなることを特徴としている。本発明によれば、各連結部位の肉厚が前記冠部側からスカート部の外端縁に向かって漸次厚くなるように形成したことによって、前記スカート部の剛性の偏りをピストン軸方向で少なくすることができる。この結果、前記スカート部のシリンダ壁面に対する面圧の偏りが少なくなって接触面圧を低減させることができ、これによってフリクションを効果的に低減することが可能になる。以下、本発明に係る内燃機関のピストンの実施例を図面に基づいて詳述する。なお、本実施例に供されるピストンは、4サイクルガソリンエンジンに適用したものである。第1実施例ピストン1は、図7に示すように、シリンダブロック2に形成されたほぼ円柱状のシリンダ壁面3に摺動自在に設けられ、該シリンダ壁面3と図外のシリンダヘッドとの間に燃焼室4を形成するようになっていると共に、ピストンピン5に連結されたコンロッド6を介して図外のクランクシャフトに連結されている。前記ピストン1は、全体がAC8AAl-Si系のアルミニウム合金によって一体に鋳造され、図1A~図4に示すように、ほぼ円筒状に形成されて、冠面7a上に前記燃焼室4を画成する冠部7と、該冠部7の下端外周縁に一体に設けられた円弧状の一対のスラスト側スカート部8及び反スラスト側スカート9と、該各スカート部8、9の円周方向の両側端に各連結部位10を介して連結された一対のエプロン部11,12と、を備えている。前記冠部7は、比較的肉厚に形成された円盤状を呈し、冠面7a上に吸排気弁との干渉を防止する図外のバルブリセスが形成されていると共に、外周部にプレッシャリングやオイルリングなどの3つのピストンリングを保持するリング溝7b、7c、7dが形成されている。前記両スカート部8,9は、ピストン1の軸心を中心とした左右の対称位置に配置されて、横断面ほぼ円弧状に形成されていると共に、それぞれの肉厚はほぼ全体が比較的薄肉に形成されている。前記スラスト側スカート部8は、膨張行程時などにピストン1が下死点方向へストロークした際に、前記コンロッド6の角度との関係で前記シリンダ壁面3に傾きながら圧接するようになっている一方、反スラスト側のスカート部9は、圧縮行程時などにピストン1が上昇ストロークした際に、シリンダ壁面3に反対に傾きながら圧接するようになっている。前記各スカート部8,9のシリンダ壁面3に対する圧接荷重は、燃焼圧力を受けてシリンダ壁面3に圧接する前記スラスト側スカート部8の方が大きくなっている。また、この各スカート部8,9は、スラスト側スカート部8側からみた図2に示すように、前記冠部7側の上端部8aから下端部8b方向に渡って傾斜拡径状に形成されて、縦断面ハ字形状に形成されていると共に、下端縁8cがほぼ水平状に切欠形成されている。前記各エプロン部11,12は、上端縁が前記冠部7の下端に一体に結合されていると共に、前記各連結部位10間の円周方向の全体が各スカート部8,9よりも大きな曲率半径で僅かに外側へ膨らんだ湾曲状に形成されていると共に、各スカート部8,9と同じく、ピストン1の軸方向の上端部から下端側に渡って傾斜拡径状に形成されて、縦断面ハ字形状に形成されている。前記湾曲状の曲率半径は、150mm~300mmの範囲内に設定されて、壁部全体が比較的肉厚に形成されている。また、各エプロン部11,12は、円周方向のほぼ中央位置に、前記ピストンピン5の両端部をピン孔13a、14aを介して支持するピンボス部13、14がそれぞれ形成されている。前記各連結部位10は、前記各スカート部8,9の各両側端からエプロン部11,12までの間で円周方向に沿って円弧状に形成され、かかる円弧状の各内周部16と各外周部17は、図1及び図5、図6の斜線で示すように、それぞれの曲率半径がピストン1の軸方向、つまり上端部16a、17aから下端部16b、17bまでに亘って漸次大きくなるように連続して形成されている。すなわち、各内周部16と外周部17のそれぞれの曲率半径は、小さな各上端部16a、17a側から大きな各下端部16b、17bまでが約10mm~30mm程度の裾拡がり状に設定されて、その拡がりが比例的かつ連続的に大きくなっている。また、前記各連結部位10の内周部16側と外周部17側では、その円弧幅の長さW,W1と上下方向での円弧幅長さW,W1の変化率が相違している。すなわち、各外周部17側では、円弧幅の長さWは比較的小さく設定されていると共に、上端部17aから下端部17bまでの円弧幅長さWの変化率が小さく設定されている。一方、各内周部16側では、円弧幅の長さW1は比較的大きく設定されていると共に、上端部16aから下端部16bまでの円弧幅長さW1の変化率が前記外周部17側よりも大きく設定されている。このように、連結部位10の内周部16側の円弧幅長さW1を大きく、かつこの長さW1の変化率を外周部17側よりも大きく設定したことによって、連結部位10の肉厚を、冠部7側の上端部からピストン下端部まで漸次大きくすることができる。すなわち、連結部位10内周部17は、円弧面がほぼ平坦面状に形成されていることにより、前記各スカート部8,9の周方向及び上下方向の剛性、つまり全体の剛性をほぼ均一にすることができる。そして、前記各スカート部8,9と各連結部位10及びエプロン部11、12の円弧状及び湾曲状の形状によって、底面からみた全体の形状が、図1及び図4に示すように、ほぼ楕円形状に形成されていると共に、全体が袴状に形成されている。さらに、前記各連結部位10の内周部16の下端部16bには、局部的に肉盛部18がそれぞれ設けられている。この各肉盛部18は、図1Bにも示すように、前記各連結部位10の内周部16の下端部16b側に一体に設けられ、内面が円弧状に形成されていると共に、最も肉厚な下端縁が前記連結部位10の内周部16の下端縁と同一位置になっている。また、この肉盛部18は、下端縁18bから上方へ向かうにしたがって漸次薄肉に形成されて円弧状の上端縁18aは前記連結部位10の内周部16の下端部16bになだらかにかつ連続的に結合されている。この肉盛部18の存在により、前記両スカート部8,9のフリーな状態にある下端部側の剛性が高くなり、スカート部8,9全体の剛性をさらに均一化することができる。以上のように、本実施例によれば、前記各連結部位10を円弧状に形成することによって、かかる各連結部位10全体がばね作用として働くため、ピストン1の往復ストローク時における前記各スカート部8,9の外周面とシリンダ壁面3との接触時において、スラスト側スカート部8と反スラスト側スカート部9の大きな変形を抑制することができる。しかも、本実施例では、前記両エプロン部11,12も湾曲状に形成されていることから、かかる両エプロン部11,12も僅かながらも変形によるばね作用が働く。したがって、前記各連結部位10のばね作用と相俟って各スカート部8,9のシリンダ壁面3に対する接触面積が大きくなって局所的な面圧の増加を抑制することができる。つまり、前述のように、前記両スカート部8,9と、各連結部位10及び両エプロン部11,12全体がほぼ楕円形状となっていることから、各スカート部8,9に作用する接触圧力が前記各連結部位部10と各エプロン部11,12のばね作用によって吸収された状態になり、これによって、各スカート部8,9に掛かる面圧を分散化して過大な面圧の発生を抑制することができるのである。また、前記各連結部位10の曲率半径が、上端部16a、17a側から下端部16b、17b側に向かって漸次大きくなるように形成したことによって、前記スカート部8,9の両側端側の剛性、つまりエプロン部11,12側の剛性をピストン軸方向でほぼ均一にすることが可能になる。つまり、各連結部位10の下端部16b、17b側は、自由端になっていることから、上端部16a、17b側と同じ肉厚であればこれらの剛性は上端部16a、17a側に比較して低くなる。そこで、肉厚を上端部16a、17a側から下端部側16b、17bに向かって漸次大きくすることにより、剛性が全体として均一化されるのである。この結果、各スカート部8,9のシリンダ壁面3に対する面圧が均一化して接触面圧を低減させることができ、これによってフリクションを効果的に低減することが可能になる。また、前記各連結部位10の内周部16の下端部16b内面に、それぞれ肉盛部18を一体に設けたことから、前記両スカート部8,9の下端部側の剛性が高くなる。つまり、前述のように、各スカート部8,9の下端部9bは、フリーな状態にあることから、上端部9aに比較して剛性が低下し易くなるが、各肉盛部18によって前述した各連結部位10の下端部16b、17b側の高剛性化と相俟って下端部9bの剛性が高くなり、スカート部8,9全体の剛性をさらに均一化することができる。これによって、各スカート部8,9のシリンダ壁面3に対する接触面積が上下部位で均一化して、フリクションを低減化することが可能になる。図8に示すグラフは、膨張行程時においてシリンダ壁面3に当接する同一荷重条件下で、スラスト側スカート部の上端部と下端部間の位置と、この位置に対応したスラスト側スカート部の変形量を、本実施例のピストン1実線と従来のピストン破線を実験により比較した結果を示したものである。これをみると、前記従来のピストンでは、上端部側よりも下端部側の変形量が急激に大きくなるが、本実施例のピストン1では、上端部から僅かに下がった位置や最下端側で変形量が僅かに大きくなるものの、全体としては変形量が小さくなっていることが明らかである。これは、本実施例では、前述した各連結部位10の特異な円弧形状や肉厚構造及び肉盛部18の存在などによって、スラスト側スカート部8全体の剛性が均一化したことによるものである。図9は本実施例のピストン1と従来のピストンの数値解析により求めた摩擦力の時間履歴を示している。横軸がクランク角、縦軸が摩擦力を表しており、波形の振幅が大きいほど摩擦力が大きい。この図から明らかなように、本実施例のピストン1は、従来のピストンよりも行程中の摩擦力が低くなり、特にクランク角0~90°付近でその傾向が顕著になっている。これは、前述した本実施例のピストン1の特異な構造によるものである。第2実施例図10及び図11は第2実施例を示し、この実施例では、スラスト側スカート部8と反スラスト側スカート部9が、ピストン1の軸心を中心として左右非対称形状に形成され、反スラスト側スカート9の円周方向の長さXがスラスト側スカート部8の円周方向長さX1よりも短く設定されている。これは、スラスト側スカート部8よりも反スラスト側スカート部9の方がシリンダ壁面3に対する当接荷重が小さいことから、その当接面積を小さく設定したものである。また、前記各連結部位10の曲率半径は、スラスト側スカート部8の両側端側では第1実施例と同じに設定されているが、反スラスト側スカート部9の両側端側の各連結部位10a、10aでは、スラスト側スカート部8側の各連結部位10、10よりも小さくなっている。さらに、前記肉盛部18も、前記第1実施例と同じに設定されたスラスト側スカート部8側の肉盛部18a、18aよりも反スラスト側スカート部9の肉盛部18b、18bの方がその肉厚や円周方向の長さが小さく設定されている。但し、前記両エプロン部11,12の湾曲形状は、第1実施例と同じである。したがって、この実施例によれば、第1実施例と同じ作用効果が得られると共に、シリンダ壁面3に対する当接荷重に応じて反スラスト側の構造を小さくしたことによって、ピストン1全体の軽量化を促進できる。第3実施例図12~図14は第3実施例を示し、第1、第2実施例の基本構造を前提として、前記各エプロン部11,12は、外方へ僅かに湾曲形成されていると共に、ピストン1の軸方向に沿って傾斜させずにほぼ垂直に形成したものである。つまり、第1実施例のものとは異なり、縦断面ハ字形状の袴状ではなく両エプロン部11,12はほぼ平行に形成されている。また、前記各連結部位10は、外周部17側の曲率半径が上下方向で変化することなくほぼ同一に形成されている一方、内周部16側の曲率半径が上端部16aから下端部16bに渡って漸次大きくなるように形成されている。したがって、この実施例では、前記エプロン部11,12の湾曲形状によってばね力が発揮されることは第1実施例と同様であるが、特に各連結部位10は、外周部17では曲率半径が上下方向で殆ど変化なく、内周部16の上下方向で大きく変化するようになっていることから、剛性が低下し易い下端部の肉厚が上端部よりも十分に大きくなって、スカート部8,9全体の剛性の均一化を促進できる。よって、エプロン部11,12のばね作用及び各連結部位10のばね作用と、該各連結部位10の肉厚変化によって各スカート部8,9の剛性の偏りを抑制できることによって、該各スカート部8,9のシリンダ壁面3に対する面圧の偏りを十分に抑制することができる。さらに、前記各エプロン部11,12を、湾曲形状ではなくほぼ平坦状に形成することも可能である。これによって、各スカート部8,9がシリンダ壁面3に圧接した際に、各エプロン部11,12でのばね作用はほとんど働かず、もっぱら各連結部位10でのばね作用が働くことになる。本発明は、前記実施例の構成に限定されるものではなく、例えば、前記連結部位10は、圧接荷重が大きくなるスラスト側スカート部8側のみ形成することも可能である。また、前記各連結部位10は、円弧状に形成することなく、例えば、面取り状のR形状であってもよい。また、各スカート部8,9の外周面に、シリンダ壁面3とのフリクションを低減させるための、低摩擦材をコーティングすることも可能である。さらに、ピストンの材質もアルミニウムだけではなく、鉄やマグネシウムなど様々な金属を採用することが可能である。また、本発明のピストンを、V型、W型などの種々の内燃機関に適用することが可能であり、さらに単気筒型や多気筒型など種々の内燃機関に適用することが可能である。"