"エレベータ乗りかごおよび電気モータ付可変速駆動装置を備えた、カウンタウェイトのないエレベータシステムの制御方法であって、前記エレベータ乗りかごの積載量を測定し、前記エレベータシステムを制御してシステムの物理的/電気的な大きさを削減する制御方法において、エレベータの全質量は、Mtotal=Mcar乗りかごの質量A最大荷重積載荷重の基準値という式で定義し、該式のMcarは前記乗りかごの質量であり、Aは、前記モータの速度および加速度の減速や前記エレベータの遊休時間の増加などの、1つ以上の運転特性によって決定され、0~05の値を有する係数であり、最大荷重は、最大限の荷重であり、前記積載荷重の基準値としてA最大荷重が設定され、荷重が前記積載荷重の基準値を超えた場合には、A最大荷重に代えてA最大荷重を超えた荷重に応じた前記速度および加速度を運行前に決定し、前記エレベータを制御して、前記モータの速度および/または加速度を減らし、前記エレベータの遊休時間を増加させ、さらに、下降運行時のエネルギーを回生させ利用することを特徴とするエレベータシステムの制御方法。以下、本発明の好適な実施形態を図面を参照して詳細に説明する。図2において、カウンタウェイトのないエレベータはカウンタウェイトのないトラクションシーブエレベータでもよい。図2はカウンタウェイトのないトラクションシーブエレベータを示し、これはエレベータ乗りかご1、可変速モータドライブ付巻上装置例えば、周波数変換器12および交流モータ10、トラクションシーブ11、転向プーリ4,6,15、および巻上ロープ3を備えている。図2のエレベータは機械室のないエレベータであり、駆動機械10はエレベータシャフト内に設置されている。図示するエレベータは機械を上部に有するトラクションシーブエレベータである。エレベータの巻上ロープ3の経路は次の通りである。ロープの一端はシャフト上部に設けられた支持部16に不動固定されている。ロープはこの支持部から下方へと走行し、乗りかごの屋根上の転向プーリ14を周って第2転向プーリ15へと上昇し、乗りかごの屋根上の第3転向プーリ13へと戻る。そこからさらにロープは駆動機械10のトラクションシーブ11へと上昇し、その綱溝に沿ってトラクションシーブを通過する。トラクションシーブ11からロープ3は乗りかごガイドレール2に沿って移動するエレベータ乗りかご1に向かってさらに下降し、ガイドレール2下部の第4転向プーリ4を経て乗りかごの下を通過する。その後再びエレベータ乗りかご下部の第5転向プーリ5へと上昇し、第6転向プーリ6へと再度下降し、乗りかご下部の第7転向プーリ7に向かって再上昇する。転向プーリ7の先でロープは、シャフト床9にバネ8によってトラクションシーブおよび各転向プーリに対して張着固定される。ロープ懸垂はエレベータ乗りかご1のほぼ中心で作用していて、エレベータ乗りかごを支持するローププーリはエレベータ乗りかご1の重心を通って垂直中心線に対して略対称的に取り付けられている。エレベータシャフト内に設けられた駆動機械10は、好ましくは薄型の構造であり、言い換えると、機械はそれ自体の幅および/または高さに比較して奥行きが短いか、少なくともエレベータ乗りかごとエレベータシャフト壁との間に取り付けられる程度には薄いのが好ましい。この機械は違う場所に設置してもよく、例えば薄型の機械をエレベータ乗りかごとシャフト壁との仮想延長線上の一部または全体に設けてもよい。トラクションシーブには本実施例と異なるローププーリ位置を用いてもよい。このような異なる位置は、代替プーリ11を用いることで容易に設定でき、このとき代替プーリは、トラクションシーブの役割を果たす別のローププーリに牽引力を伝達する。この場合、駆動機械は必然的にこの別のプーリと連動する。機械の寸法決めの観点からは、最高のロープ速度に対するプーリ位置は、プーリ11および4の位置が好ましい。プーリの数を増やし、ロープがエレベータ乗りかごの上下部の索具まで伸びることで、エレベータ乗りかごの速度に対する機械の速度を上げることが可能であり、それに応じてモータトルク要求およびサイズを相応に縮小することも可能となる。例えば、本発明によるトラクションシーブエレベータは、エレベータ乗りかご上下部の懸垂比を6:1、7:1、8:1、9:1、10:1、もしくはそれ以上の懸垂比で実施可能である。転向プーリを用いて接触角を大きくすることで、トラクションシーブと巻上ロープとの噛み合わせを改善できる。これによって乗りかごおよびカウンタウェイトの重量の軽減が可能となり、それらの大きさもまた縮小できるため、エレベータのスペース節約の可能性が高まる。他の1つの方法として、あるいは上記の方法に加えて、カウンタウェイトの重量に対して乗りかごの重量を軽減することも可能である。1つ以上の補助転向プーリを用いることで、トラクションシーブと巻上ロープとの間に180°を超える接触角を実現できる。トラクションシーブ11を駆動させるモータに動力を供給するために必要な装置やエレベータ制御用装置もエレベータシャフトに設置してよく、これらの装置は共通の計器パネル12に設置したり、互いから分離して取り付けたり、または駆動機械10と部分的あるいは全体的に一体化させてもよい。駆動機械はギア式またはギアレス式でもよい。望ましい方式はギア式機械である。駆動機械はエレベータシャフトの壁、天井、1本以上のガイドレール、あるいは梁やフレームなど他の構造物に固定してもよい。機械を下方に設けるエレベータの場合、機械をエレベータシャフト底部に取り付けてもよい。本システムはまた、乗りかご1内に積載量測定手段を有し、エレベータシステムの運転を制御する制御ユニットを備えている。乗りかごの総重量は一般より軽く、特に類似のカウンタウェイトを有するエレベータより著しく軽量である。速度駆動部は可変速駆動部である。可変速型巻上機構は出力PnomおよびトルクTnomに基づいて大きさが決定され、これは次式Pnom=MtotalV1で表され、式中、V=速度であり、Mtotal=Mcar乗りかごの質量A最大荷重であり、TnomはMtotalや加速度などによって決まる。Aは例えば、モータの速度および加速度の低減や、エレベータの遊休時間の増加などによって決定される係数であり、0~05の値を有し、利用者の調査によって実験的に決定される。A最大荷重に代えて荷重を用いる場合は、1モータの速度および加速度をそれに応じて低減する、2エレベータの遊休時間を増加する例えば、ドアの開閉時間の増大ことで、モータを十分に長い時間冷却させ、モータに熱的過負荷がかかるのを防止する。また、居住者の待ち時間の許容範囲内であれば、エレベータの無積載状態の運行時の速度を大幅に減速してもよい。本発明の実施例は上述の例に限定されるものではなく、本願の特許請求の範囲内で変更可能であることは当業者にとって言うまでもない。特に機械を下部に有するエレベータの場合、ドラムエレベータを使用してもよく、巻上機械装置のドラムに巻上ロープを巻き取ることで乗りかごが懸垂される。チェーン駆動部および懸垂機構を有するエレベータも本発明への利用に適している。積載量測定装置またはエレベータの積載量を予測する他の手段は、エレベータ乗りかご、ロープ、巻上機械、他の適したエレベータ構成部品、あるいはドライブモータに取り付けてもよく、あるいは、エレベータの他の構成部品を用いて、エレベータ乗りかごの積載量または他の各積載情報の測定をしてもよい。"