"ディスクが載置され回転軸と一体的に回転するターンテーブルを有するスピンドルモータと、該スピンドルモータの上方に位置するクランパを備えるディスククランプ機構であって、前記ディスクの内縁部を案内するディスクガイドと、前記ディスクガイドの内径側に配置されたクランプ用マグネットと、前記回転軸の上部に固定された筒状部材とを有し、前記筒状部材は、間隙H1を介して前記クランプ用マグネットと軸方向で対面する第1下面部を有し、前記第1下面部は、前記クランパがディスクを前記ターンテーブル上に圧接した状態において、前記クランプ用マグネットと軸方向で対面する前記クランパの対面部よりも下方に位置することを特徴とするディスククランプ機構。前記ディスクガイドは円環状の凹部を有し、前記クランプ用マグネットは前記凹部に配されており、前記筒状部材は、前記第1下面部の内径側に第2下面部を有し、前記第2下面部は、間隙H2を介して前記ディスクガイドと軸方向で対面していることを特徴とする請求項1に記載のディスククランプ機構。前記間隙H1は前記間隙H2よりも大きく、前記クランパがディスクを前記ターンテーブル上に圧接した状態において、前記ディスクガイドと前記クランパの軸方向における最小間隙を間隙H3とすると、前記間隙H3は前記間隙H2よりも大きいことを特徴とする請求項2に記載のディスククランプ機構。前記間隙H1は前記間隙H2以下であり、前記クランパがディスクを前記ターンテーブル上に圧接した状態において、前記ディスクガイドと前記クランパの軸方向における最小間隙を間隙H3とすると、前記間隙H3は前記間隙H1よりも大きいことを特徴とする請求項2に記載のディスククランプ機構。前記ディスクガイドは円環状の凹部を有し、前記クランプ用マグネットは前記凹部に配されており、前記筒状部材は、前記第1下面部の内径側に第2下面部を有し、前記第2下面部は、前記ディスクガイドと当接していることを特徴とする請求項1に記載のディスククランプ機構。前記ディスクガイドは貫通口を有し、前記クランプ用マグネットは前記貫通口に配されて、前記ターンテーブルに当接していることを特徴とする請求項1に記載のディスククランプ機構。前記クランパは、位置決め孔もしくは位置決め凹部を有し、前記筒状部材は、前記クランパの位置決め孔もしくは位置決め凹部に挿嵌される外周部を有することを特徴とする請求項1乃至6に記載のディスククランプ機構。前記筒状部材は、前記外周部の上部に傾斜面を有し、外径が上方に向かって漸減していることを特徴とする請求項7に記載のディスククランプ機構。前記筒状部材は、非磁性材料からなることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載のディスククランプ機構。しかしながら、クランプ用マグネット139とヨーク140は凹部138内に接着剤等で固定されるものの、例えば接着剤の劣化等により接着強度が低下すると、ディスク着脱時の磁気吸引作用による衝撃や、スピンドルモータの高速回転による振動等により、クランプ用マグネット139が剥がれてターンテーブルから脱離する危険性がある。クランプ用マグネット139がターンテーブルから脱離すると、上記従来の装置ではクランプ用マグネット139がクランパ145に吸着してしまい、ターンテーブル134とクランパ145によって光ディスク150を把持することができず、安定したディスクの駆動を行うことができなくなる。そこで本発明は、従来技術が抱える上記課題を解決し得るディスククランプ機構を提供しようとするものである。上記の課題を解決するため、本発明のディスククランプ機構は、ディスクが載置され回転軸と一体的に回転するターンテーブルを有するスピンドルモータと、該スピンドルモータの上方に位置するクランパを備えるディスククランプ機構であって、前記ディスクの内縁部を案内するディスクガイドと、前記ディスクガイドの内径側に配置されたクランプ用マグネットと、前記回転軸の上部に固定された筒状部材とを有し、前記筒状部材は、間隙H1を介して前記クランプ用マグネットと軸方向で対面する第1下面部を有し、前記第1下面部は、前記クランパがディスクを前記ターンテーブル上に圧接した状態において、前記クランプ用マグネットと軸方向で対面する前記クランパの対面部よりも下方に位置することを特徴としているものである。本発明のディスククランプ機構によれば、仮にクランプ用マグネットがターンテーブル側から脱離して浮き上がったとしても、クランプ用マグネットは筒状部材の第1下面部に当接して受け止められ、クランパに吸着することがない。よって、クランプ用マグネットがターンテーブル側から脱離しても、ディスクをターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を例示的に説明する。第1の実施形態例まず、本発明の第1の実施形態例に係るスピンドルモータの構成を図1により説明する。図1は本例のスピンドルモータM1を示す側面図であり、紙面右半分を断面で示している。このスピンドルモータM1は、主に、ステータSとロータRとで構成されている。ステータSは、軸受ホルダ12と軸受13からなる軸受部と、この軸受部の周囲に配されたステータコア14と、コアカバー15と、コイル16を有する。軸受ホルダ12は、表面に印刷回路を形成したいわゆる鉄基板あるいは印刷配線板に鉄板を重ねて取り付けたベース11に固定されている。軸受13は、筒状の焼結メタルに潤滑油を含浸させたもので、軸受ホルダ12の内周側に圧入等で固定されている。なお、ベース11上には、後述の駆動用マグネット25と対向するようにホール素子不図示が設けられており、このホール素子によってロータRの回転を検出することができるようになっている。ステータコア14は、複数の突極が形成された板状コアの積層体からなり、軸受ホルダ12の外周に固定されている。ステータコア14の表面には、絶縁性樹脂からなるコアカバー15が配され、このコアカバー15を介してコイル16が巻かれている。ロータRは、軸受部に回転可能に支持された回転軸22と、回転軸22と一体に回転するロータケース21と、ロータケース21に固定された駆動用マグネット25を有する。ロータケース21は、磁性を有する板材でキャップ状に形成されており、回転軸22と同軸で円筒状に形成された円筒部21aと、内径側が若干低い上面部21bを有している。回転軸22は、ロータケース21の上面部21bの中心に設けられているバーリング部21cに圧入により固定され、軸受13に回転可能な状態で支持されている。ロータケース21の円筒部21aの内側には、ステータコア14の突極と径方向で対向する円筒状の駆動用マグネット25が取り付けられている。この駆動用マグネット25は円周方向にNS交互に複数極着磁されている。ロータケース21の上面部21bは、ディスクが着脱自在に配されて回転軸22と一体に回転するターンテーブルとなっている。そして、上面部21bの内径側にはディスクガイド23が配され、上面部21bの外径側には摩擦シート24が配されている。ディスクガイド23は、ディスクを回転軸22と同心状に案内するための部材であり、内径側の立上部23aがロータケース21のバーリング部21cの外周に圧入により固定されている。このディスクガイド23は、硬質樹脂で形成されており、立上部23aの外周に凹部23bを有し、この凹部23bの外周側に複数のガイド爪23cが回転方向に等間隔に設けられている。ガイド爪23cは、ディスクの中心孔の内縁部に当接されるものである。ディスクガイド23の凹部23bには、ヨーク板26とクランプ用マグネット27が配されている。このヨーク板26とクランプ用マグネット27は、いずれも円環状に形成されている。ヨーク板26は、クランプ用マグネット27のバックヨークとなるものであり、磁性体で形成されている。クランプ用マグネット27は、後述のクランパを磁気的に吸引し、クランパをターンテーブル側上面部21b側に吸引するものである。回転軸22の上部には、筒状部材28が圧入されている。本例の筒状部材28は、図2に示すように、外周部28aの上側は傾斜面28bとなっていて、上方に向かって外径が漸減している。詳しくは後述するが、この傾斜面28bを含む外周部28aは、クランパのセンタリングを行うものである。また、本例の筒状部材28の下面は段差状になっており、外径側の第1下面部28cと、第1下面部28cよりも低い内径側の第2下面部28dを有している。図1に示すように、筒状部材28の外周部28aの外径は、クランプ用マグネット27の内径よりも大きくなっていて、筒状部材28の第1下面部28cは、所定の間隙を介してクランプ用マグネット27と軸方向で対面する構造になっている。このため、本例のスピンドルモータM1では、仮にクランプ用マグネット27がディスクガイド23の凹部23bから脱離して浮き上がったとしても、クランプ用マグネット27は筒状部材28の第1下面部28cに当接して受け止められる。また、筒状部材28の第2下面部28dは、所定の間隙を介してディスクガイド23の立上部23aに軸方向で対面している。このため、本例のスピンドルモータM1では、仮にディスクガイド23がロータケース21の上面部21bから浮き上がったとしても、ディスクガイド23は筒状部材28の第2下面部28dに当接して受け止められる。なお、本発明において、筒状部材28の材料は特に限定されるものではないが、磁性材料よりも非磁性材料が好ましく、耐久性加工性に優れる真鍮黄銅等の非磁性金属材料が特に好ましい。その理由は、筒状部材28の外周部28aの外径は、クランプ用マグネット27の内径よりも大きいため、筒状部材28はクランプ用マグネット27を組み付けた後に回転軸22に組み付ける必要があり、筒状部材28が磁性材料で構成されていると、組み付け時にクランプ用マグネット27から余計な吸引力を受け、組み付けづらくなるからである。また、本発明においては、筒状部材28の第1下面部28cとクランプ用マグネット27との間に間隙を設けているため、仮に真鍮黄銅等の金属材料からなる筒状部材28を用いたとしても、筒状部材28の圧入時にクランプ用マグネット27に力が掛からず、クランプ用マグネット27が破損する危険性がない。次に、本例のスピンドルモータM1を用いたディスククランプ機構を、図3を用いて説明する。図3aは光ディスクが把持される前の状態を示しており、図3bは光ディスクが把持された状態を示している。図3において、30Aはクランパであり、40は光ディスクである。スピンドルモータM1とクランパ30Aは、不図示のディスク駆動装置の筐体内に適宜支持されている。クランパ30Aは、スピンドルモータM1の上方に位置し、全体的に円板状の形状を呈し、少なくともクランプ用マグネット27に対向する部分対面部33が磁性体で形成されている。このクランパ30Aの中心には、筒状部材28の外周部28aの外径よりも僅かに大きい内径を有する位置決め孔31aが設けられている。また、クランパ30Aの外周には、ディスク押さえ部32が設けられている。図3aに示すように、光ディスク40がスピンドルモータM1とクランパ30Aの間に搬送されると、スピンドルモータM1が上昇する。すると、図3bに示すように、ディスクガイド23の複数のガイド爪23cが光ディスク40の中心孔40aの内縁部に当接され、光ディスク40のセンタリングが自動的に行われる。一方、クランパ30Aは、クランプ用マグネット27により吸引され、筒状部材28の傾斜面28bと外周部28aに沿って位置決め孔31aがガイドされることにより、自動的にセンタリングされる。なお、本例の筒状部材28の外周部28aの上側は、外径が上方に向かって漸減する傾斜面28bとなっているため、クランパ30Aと回転軸22の中心が多少ずれていても、クランパ30Aは傾斜面28bに沿って適切にセンタリングされる。これにより、クランパ30Aのディスク押さえ部32が、ロータケース21の上面部21bとの間に光ディスク40を安定的に把持し、スピンドルモータM1の駆動によって光ディスク40が回転操作されたときの偏心を抑制して、光ディスク40に対する記録再生を適切に行うことができる。このように、本例のディスククランプ機構では、クランパ30Aの位置決め孔31aに挿嵌される外周部28aと、クランプ用マグネット27と軸方向で対面する第1下面部28cを有する筒状部材28を回転軸22の上部に固定している。このため、ディスクガイドの形状を変更する必要が生じた場合であっても、クランパを変更することなく、筒状部材でクランパを位置決めすることができる。即ち、ターンテーブル側のディスクガイドの形状によらず、同一形状のクランパを用いることができる。次に、本例のディスククランプ機構における各部材の位置関係を、図4を用いて詳しく説明する。本例のディスククランプ機構では、筒状部材28の第1下面部28cは、間隙H1を介してクランプ用マグネット27と軸方向で対面し、筒状部材28の第2下面部28dは、間隙H2を介してディスクガイドの立上部23aに軸方向で対面している。そして、図4のように、クランパ30Aが光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態において、筒状部材28の第1下面部28cは、クランプ用マグネット27と軸方向で対面するクランパ30Aの対面部33よりも下方に位置している。即ち、間隔H1は間隔H0よりも小さく設定されている。このため、本例のディスククランプ機構によれば、仮にクランプ用マグネット27がターンテーブル側から脱離して浮き上がったとしても、クランプ用マグネット27は筒状部材28の第1下面部28cに当接して受け止められ、クランパ30Aに接触することがない。よって、クランプ用マグネット27がターンテーブル側から脱離しても、クランプ用マグネット27がクランパ30Aに吸着することはなく、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。また、本例のディスククランプ機構では、間隙H1は間隙H2よりも大きく設定されている。そして、図4のようにクランパ30Aが光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態において、ディスクガイド23とクランパ30Aの軸方向における最小間隙を間隙H3すると、この間隙H3が間隙H2よりも大きくなるように設定されている。このため、本例のディスククランプ機構によれば、仮にクランプ用マグネット27を収容しているディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がったとしても、ディスクガイド23は筒状部材28の第2下面部28dに当接して受け止められ、ディスクガイド23がクランパ30Aを押し上げることがない。よって、ディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がったとしても、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。なお、本例のディスククランプ機構における各部の間隙は、0<H1<H00<H2<H1H2<H3の関係を有しているが、例えば図5、図6の変形例のように構成することもできる。図5の変形例では、ディスククランプ機構の各部の間隙は、0<H1<H0H1≦H2H1<H3の関係を有している。図5のディスククランプ機構においても、クランプ用マグネット27がターンテーブル側から浮き上がると、クランプ用マグネット27は筒状部材28の第1下面部28cに当接して受け止められ、クランパ30Aに接触することがない。また、ディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がったとしても、クランプ用マグネット27は筒状部材28の第1下面部28cに当接して受け止められ、ディスクガイド23がクランパ30Aに接触することがない。よって、クランプ用マグネット27やディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がったとしても、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。図6の変形例では、ディスククランプ機構の各部の間隙は、0<H1<H0H2=0の関係を有している。図6のディスククランプ機構においても、クランプ用マグネット27がターンテーブル側から浮き上がると、クランプ用マグネット27は筒状部材28の第1下面部28cに当接して受け止められ、クランパ30Aに接触することがない。また、ディスクガイド23は筒状部材28の第2下面部28dに当接しているため、ディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がることがなく、ディスクガイド23がクランパ30Aを押し上げることもない。よって、クランパ30Aは、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。第2の実施形態例次に、本発明の第2の実施形態例に係るスピンドルモータの構成を図7により説明する。図7は本例のスピンドルモータM2を示す側面図であり、紙面右半分を断面で示している。図7において、図1中の部材と同一の部材には同一の符号を付しており、これらの部材については説明を省略する。本例のスピンドルモータM2は、主に、ロータケースとディスクガイドと円筒部材の形状が図1のスピンドルモータM1と異なる。本例のロータケース51は、磁性を有する板材でキャップ状に形成されており、回転軸22と同軸で円筒状に形成された円筒部51aと、平板状の上面部51bを有している。回転軸22は、ロータケース51の上面部51bの中心に設けられているバーリング部51cに固定されている。本例のディスクガイド53は、硬質樹脂で円環状に形成されており、外周側に複数のガイド爪53cが回転方向に等間隔に設けられており、下面に複数の突起部53dが設けられている。また、ディスクガイド53の内径部は貫通口となっている。ディスクガイド53は、突起部53dがロータケース51の上面部51bに設けられている複数の貫通孔に挿入されて熱圧着されることにより、ロータケース51と一体化されている。クランプ用マグネット27は、ディスクガイド53の貫通口部分に配され、ロータケース51の上面部51bに直接配されている。このため、ロータケース51がクランプ用マグネット27のバックヨークとなり、本例のスピンドルモータM2では図1中のヨーク板26が不要となる。本例の筒状部材58は、図8に示すように、軸方向に平行な外周部58aの上側は湾曲した傾斜面58bとなっていて、上方に向かって外径が漸減している。また、筒状部材58の下面は、平坦な第1下面部58cとなっている。図7に示すように、筒状部材58の外周部58aの外径は、クランプ用マグネット27の内径よりも大きくなっていて、筒状部材58の第1下面部58cは、クランプ用マグネット27の上面と軸方向で対面する構造になっている。このため、本例のスピンドルモータM2は、スピンドルモータM1と同様、仮にクランプ用マグネット27がターンテーブル側から脱離して浮き上がったとしても、クランプ用マグネット27は筒状部材58の第1下面部58cに当接して受け止められる。次に、本例のスピンドルモータM2を用いたディスククランプ機構を、図9を用いて説明する。図9aは光ディスクが把持される前の状態を示しており、図9bは光ディスクが把持された状態を示している。図9において、図3中の部材と同一の部材には同一の符号を付しており、これらの部材については説明を省略する。図9aに示すように、光ディスク40がスピンドルモータM2とクランパ30Aの間に搬送されると、スピンドルモータM2が上昇する。すると、図9bに示すように、ディスクガイド53のガイド爪53cが光ディスク40の中心孔40aの内縁部に当接され、光ディスク40のセンタリングが自動的に行われる。一方、クランパ30Aは、クランプ用マグネット27により吸引され、筒状部材58の傾斜面58bと外周部28aに沿って位置決め孔31aがガイドされることにより、自動的にセンタリングされる。これにより、クランパ30Aのディスク押さえ部32が、ロータケース51の上面部51bとの間に光ディスク40を安定的に把持し、スピンドルモータM2の駆動によって光ディスク40が回転操作されたときの偏心を抑制し、光ディスク40に対する記録再生を適切に行うことができる。このように、本例のディスククランプ機構では、クランパ30Aの位置決め孔31aに挿嵌される外周部58aと、クランプ用マグネット27と軸方向で対面する第1下面部58cを有する筒状部材58を回転軸22の上部に固定している。このため、ディスクガイドの形状を変更する必要が生じた場合であっても、クランパを変更することなく、筒状部材でクランパを位置決めすることができる。即ち、ターンテーブル側のディスクガイドの形状によらず、同一形状のクランパを用いることができる。次に、本例のディスククランプ機構における各部材の位置関係を、図10を用いて詳しく説明する。本例のディスククランプ機構では、筒状部材58の第1下面部58cは、間隙H1を介してクランプ用マグネット27と軸方向で対面している。そして、図10のように、クランパ30Aが光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態において、筒状部材58の第1下面部58cは、クランプ用マグネット27と軸方向で対面するクランパ30Aの対面部33よりも下方に位置している。即ち、間隔H1は間隔H0よりも小さく設定されている。このため、本例のディスククランプ機構によれば、仮にクランプ用マグネット27がターンテーブル側から脱離して浮き上がったとしても、クランプ用マグネット27は筒状部材58の第1下面部58cに当接して受け止められ、クランパ30Aに接触することがない。よって、クランプ用マグネット27がターンテーブル側から脱離しても、クランプ用マグネット27がクランパ30Aに吸着することはなく、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。また、本例では、クランプ用マグネット27がロータケース51の上面部51bに直接当接して配され、磁性体のロータケース51がバックヨークとなり、図1中のヨーク板26が不要となる。したがって、スピンドルモータ全体の高さを低背化できる。以上、本発明の実施形態例を説明したが、本発明はこれらの実施形態例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において各構成部材などを適宜変更して実施できるものである。例えば、先の実施形態例では、筒状部材28,58は貫通孔を有しているが、天面が閉じたキャップ状とすることもできる。また、先の実施形態例では、筒状部材28,58は外周部28a,58aの上部に傾斜面28b,58bを有しているが、例えばクランパ側の位置決め部分に同様の機能を持つ傾斜面を設けたり、ディスクガイドを利用してクランパの位置決めを行う場合には、必ずしも傾斜面28b,58bを設ける必要はない。また、先の実施形態例では、筒状部材28,58を回転軸22に直接圧入しているが、ロータケースのバーリング部21c,51cの外周に圧入したり、ディスクガイドの立上部23aの外周に圧入することもできる。また、先の実施形態例では、位置決め孔31aを有するクランパ30Aを用いているが、例えば図11に示すように位置決め凹部31bを有するクランパ30Bを用いてもよい。この位置決め凹部31bの内径は、筒状部材28の外周部28aの外径よりも僅かに大きいものである。但し、図11のように、クランパ30Bの位置決め凹部31bと筒状部材28の外周部28aの嵌合によってクランパのセンタリングを行う構造では、センタリングの精度に若干ばらつきが生じ易い。その理由は、一般にクランパはセンタリング用の位置決め凹部31bの他にも凹凸加工を必要とする場合が多い為、センタリング用の位置決め凹部31bの内径寸法を厳密に管理するのが難しく、その内径にばらつきが生じ易いからである。一方、先の実施形態例のように、クランパの位置決め孔31aと筒状部材28,58の外周部28a,58aの嵌合によってクランパのセンタリングを行う構造では、センタリング精度のばらつきを抑制することができる。その理由は、位置決め孔31aはクランパの凹凸形状に関係なく容易に寸法を管理することができるからである。そのため、本発明のディスククランプ機構では、図11の形態よりも図3や図9の形態の方が、より好ましいものである。また、第1の実施形態例で用いたディスクガイド23と第2の実施形態例で用いた円筒部材58を組み合わせ、図12乃至図14のように構成してよい。図12の例では、ディスククランプ機構の各部の間隙は、0<H1<H0H1<H2H1<H3の関係を有している。図13の例では、ディスククランプ機構の各部の間隙は、0<H1<H0H1=H2<H3の関係を有している。図14の例では、ディスククランプ機構の各部の間隙は、0<H1<H00<H2<H1H2<H3の関係を有している。図12乃至図14のディスククランプ機構においても、クランプ用マグネット27やディスクガイド23がターンテーブル側から浮き上がったとしても、光ディスク40をターンテーブル上に圧接した状態で挟持することができ、安定したディスクの駆動を行うことができる。"