ループ状のアンテナにおいて、第1給電/受電端を有する第1線状部と、第1線状部に平行に対向して配設された第2線状部と、前記第1線状部の前記第1給電/受電端と異なる他端と、その他端に対応する前記第2線状部の端とを直角方向に接続し、少なくとも1往復半だけ折り返された第1接続部とを有する第1ループアンテナと、前記第1ループアンテナの面上において、その第1ループアンテナの内周の内側に配設されたループ状アンテナであって、第2給電/受電端を有する第3線状部と、第3線状部に平行に対向して配設された第4線状部と、前記第3線状部の前記第2給電/受電端と異なる他端と、その他端に対応する前記第4線状部の端とを直角方向に接続し、少なくとも1往復半だけ折り返された第2接続部とを有する第2ループアンテナと、前記第1給電/受電端と前記第2給電/受電端との一方の給電/受電端から給電/受電し、他方の給電/受電端は線路インピーダンスに接続する状態を、前記第1給電/受電端と前記第2給電/受電端とで、切り換え可能に制御する切換装置と、を有し、前記第1接続部と前記第2接続部とを高次モードで電磁界結合させ、前記切換装置により給電する給電/受電端子を切り換えて、高次モードで励振させるループアンテナを切り換えることにより、指向性を切り換える指向性可変アンテナ。前記第2ループアンテナと相似の単数又は複数のループアンテナが、順次、同一面上において、隣接するループアンテナの内周の内側に配設され、少なくとも、隣接する接続部が、高次モードで電磁界結合し、切換装置は、複数の前記給電/受電端のうち一つの給電/受電端から給電/受電し、残りの全ての給電/受電端は線路インピーダンスとする装置であることを特徴とする請求項1に記載の指向性可変アンテナ。前記各ループアンテナは、前記各給電/受電端を端とする各ループの1/2で構成され、他のループの1/2は、前記各線状部に垂直な平面状導体に対する鏡像で構成されることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の指向性可変アンテナ。前記各ループアンテナは、前記各給電/受電端と対応する部分で、相互に接続されていることを特徴とする請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の指向性可変アンテナ。しかし特許文献1のアンテナ装置では、給電素子と無給電素子との間隔を1/4波長とする必要があり、アンテナを小型化することができなかった。そこで本発明の目的は、指向性を変化させることができ、かつ小型な指向性可変アンテナを実現することにある。第1の発明は、ループ状のアンテナにおいて、第1給電/受電端を有する第1線状部と、第1線状部に平行に対向して配設された第2線状部と、第1線状部の第1給電/受電端と異なる他端と、その他端に対応する第2線状部の端とを直角方向に接続し、少なくとも1往復半だけ折り返された第1接続部とを有する第1ループアンテナと、第1ループアンテナの面上において、その第1ループアンテナの内周の内側に配設されたループ状アンテナであって、第2給電/受電端を有する第3線状部と、第3線状部に平行に対向して配設された第4線状部と、第3線状部の第2給電/受電端と異なる他端と、その他端に対応する第4線状部の端とを直角方向に接続し、少なくとも1往復半だけ折り返された第2接続部とを有する第2ループアンテナと、第1給電/受電端と第2給電/受電端との一方の給電/受電端から給電/受電し、他方の給電/受電端は線路インピーダンスに接続する状態を、第1給電/受電端と第2給電/受電端とで、切り換え可能に制御する切換装置と、を有し、第1接続部と第2接続部とを高次モードで電磁界結合させ、切換装置により給電する給電/受電端子を切り換えて、高次モードで励振させるループアンテナを切り換えることにより、指向性を切り換える指向性可変アンテナである。第1ループアンテナと第2ループアンテナとは、相似形状をして、同一平面上に配置されている。第2ループアンテナが、第1ループアンテナの内側に存在する。第1接続部、第2接続部は、少なくとも1往復半だけ折り返されている。これらの第1接続部と第2接続部とが、電磁界結合をして、高次のモードが励振される。電磁波の放射や受電は、第1線状部、第2線状部、第3線状部、第4線状部での励振により行われる。高次モードで励振される周波数を用いて、第1接続部と第2接続部とを電磁界結合状態での共振状態とすることで、第1ループアンテナと第2ループアンテナとの指向性が変化する。本発明はこの特徴を利用した指向性可変アンテナである。接続部の折り返し回数は、2往復半、3往復半、...n往復半が用いられる。使用周波数を一定とすると、第1線状部と第2線状部との間隔が狭くなるので、アンテナの大きさ、使用周波数との関係から、折り返し回数は、適正に選択される。ただし、nは自然数である。なお、本発明のアンテナは、送信アンテナと受信アンテナの両方に用いることができる。したがって、上記では、給電と受電が行われる端子を給電/受電端と表現したが、送信アンテナについては給電端であり、受信アンテナについては受電端の意味である。実質上、両者は、同一であるので、給電端と表現されていても、受信アンテナの場合には、受電端の意味に解釈するものとする。また、同一平面上に配置されるループアンテナの数は、2以上であり、任意である。アンテナの大きさ、切り換える指向性の方向の数などを考慮して、適正に選択される。また、第2発明は、ループアンテナを3つ以上、n個用いた場合である。すなわち、第2発明は、第2ループアンテナと相似の単数又は複数のループアンテナが、順次、同一面上において、隣接するループアンテナの内周の内側に配設され、少なくとも、隣接する接続部が、高次モードで電磁界結合し、切換装置は、複数の給電/受電端のうち一つの給電/受電端から給電/受電し、残りの全ての給電/受電端は線路インピーダンスとする装置であることを特徴とする指向性可変アンテナである。本発明におけるループアンテナは、線状の導線が、実体として、一巡するループアンテナであっても、各給電/受電端を端とする各ループの1/2、すなわち、第1発明で言えば、第1給電/受電端よりも上方の第1線状部、第1接続部、第1給電/受電端の対応端よりも上方の第2線状部と、第2給電/受電端よりも上方の第3線状部、第2接続部、第2給電/受電端の対応端よりも上方の第4線状部とを、平面導体上に立設し、他の1/2のループを平面導体に対する鏡像で構成したものであっても良い。すなわち、第3の発明は、各ループアンテナは、各給電/受電端を端とする各ループの1/2で構成され、他のループの1/2は、各線状部に垂直な平面状導体に対する鏡像で構成されることを特徴とする指向性可変アンテナである。また、第4の発明は、各ループアンテナは、各給電/受電端と対応する部分で、相互に接続されていることを特徴とする指向性可変アンテナである。第1発明で言えば、第2線状部と第4線状部とが、第1給電/受電端及び第2給電/受電端と対向する部分給電/受電端の第1接続部及び第2接続部の方向に略平行な部分で接続されていることを意味しする。後述するように、本発明のループ状アンテナを用いると、各アンテナの基本モードでの励振周波数は異なる。しかし、各接続部が高次モードで電磁界結合した状態では、各ループアンテナについて、高次の励振モードの周波数は一致している。そして、その高次の励振モードで、各ループアンテナを選択して励振した場合に、それぞれ、指向性が異なることが、本発明者らによって、初めて明らかにされた。本発明は、この特性を用いて、指向性を可変制御するものである。本発明は、同一平面上に、順次、内側に、多重化されているループアンテナの一つを選択して、他のループアンテナの給電/受電端を線路インピーダンスとして整合をとり、選択されたループアンテナの給電/受電端からのみ給電して、そのループアンテナを励振させるものである。この結果、給電するループアンテナに対応した指向性を選択することで、指向性を可変することができる。また、寸法としては、平板導体を用いた鏡像を用いたアンテナにおいては、1辺を約波長/8の程度に大きさに小型化できる。鏡像を用いないループアンテナの場合には、短辺が波長/8、長辺が波長/4の長方形に、小型化できる。以下、本発明の具体的な実施例について図を参照に説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。図1は、実施例1の指向性可変アンテナ1の構成を示す図である。本実施例では、この指向性可変アンテナは受信アンテナとしている。また、給電/受電端は、受信アンテナであるので、受電端と表現されるべきであるが、機能としては同一であるので、以下の実施例において、単に、給電端と表記する。指向性可変アンテナ1は、第1ループアンテナ10と、第2ループアンテナ20とを有している。第1ループアンテナ10は、アースされた平板導体40上に立設された第1線状部11と、この第1線状部11に平行で対向した第2線状部12と、第1線状部11の一端11bと、第2線状部12の一端12bとを接続する第1接続部13から成る。また、第1線状部11の他端が、第1給電端11aである。第1給電端11aに対応する第2線状部12の一端12aは、平板導体40に接続されている。第1接続部13は、第1線状部11の一端11bと第2線状部12の一端12bとの間を、第1線状部11と第2線状部12とに対して直角に、線状導体を、1往復半だけ折り曲げて形成されたものである。すなわち、第1接続部13は、平行な第1線状部11と第2線状部12との間隔D1の3倍3D1の線路長を有している。第2ループアンテナ20は、第1ループアンテナ10と、平面導体40に垂直な同一平面上に配置されており、第2ループアンテナ20は、第1ループアンテナ10の内周の内側に配設されている。その第2ループアンテナ20は、平板導体40上に立設された第3線状部21と、この第3線状部21に平行で対向した第4線状部22と、第3線状部21の一端21bと、第4線状部22の一端22bとを接続する第2接続部23から成る。また、第3線状部21の他端が、第2給電端21aである。第2給電端21aに対応する第4線状部22の一端22aは、第2線状部12の端部に接続されている。すなわち、第4線状部22の一端22aも平板導体40に接続されているのと等価である。第2接続部23は、第3線状部21の一端21bと第4線状部22の一端22bとの間を、第3線状部21と第4線状部22とに対して直角に、線状導体を、1往復半だけ折り曲げて形成されたものである。すなわち、第2接続部23は、平行な第3線状部21と第4線状部22との間隔D2の3倍3D2の線路長を有している。第1線状部11、第2線状部12、第3線状部21、第4線状部22は、それぞれ、平行に形成されており、この部分が、受信アンテナでは、電波の受波部、放射アンテナでは電波の放射部となる。また、第1接続部13と第2接続部23とは平行に形成されており、電磁界結合をしている。上記の間隔D1、D2は、使用周波数の電波の空間波長λの略1/8に設定されている。また、第1線状部11、第2線状部12、第3線状部21、第4線状部22の長さは、略λ/8に設定されている。切換装置50は、図2のように構成されている。第1ループアンテナ10の第1給電端11aには、接点bと接点cとを切り換えるリーレー14が配設され、第2ループアンテナ20の第2給電端21aには、接点bと接点cとを切り換えるリーレー24が配設されている。各リレー14、24は、マイクロプロセッサMPU51からの制御信号により、給電端11a、21bを、それぞれ、接点bと接点cへの接続に切り換えるスイッチである。接点cには、受信装置52が接続されており、接点bには、線路インピーダンス5350Ωが接続さている。MPU51は、通常は、第1給電端11aと接点cとを接続するようにリレー14を制御し、第1ループアンテナ10と受信装置52とを接続し、第2給電端21aと接点bとを接続するようにリレー24を制御し、第2ループアンテナ20と線路インピーダンス53とを接続ように制御している。そして、MPU51は、受信装置42で受信される信号レベルが所定値よりも低下した場合に、リレー14、24の接点を切り換えて、第1ループアンテナの第1給電端11aを線路インピーダンス53に接続し、第2ループアンテナの第2給電端21aを受信装置52に接続するようにしている。これにより、受信レベルが低下した場合に、指向性を変化させて、電磁波を受信するようにしている。次に、本実施例の指向性可変アンテナ1の特性について説明する。指向性可変アンテナ1を送信アンテナとして、第1給電端11aから給電し、第2給電端21aを線路インピーダンス53に接続して、第1ループアンテナ10へ信号を出力した場合と、第2給電端21aから給電し、第1給電端11aを線路インピーダンス53に接続して、第2ループアンテナ20へ信号を出力した場合とにおいて、反射率をシュミレーションにより求めた。その結果を図3に示す。基本モード主モードの共振周波数について、全長が相対的に長い第1ループアンテナ10の共振周波数は740MHz位であり、全長が相対的に短い第2ループアンテナ20の共振周波数は850MHz位である。基本モードの共振周波数は異なり、両アンテナは独立して動作していることが分かる。すなわち、両アンテナは、異なる周波数で、独立した2本のアンテナとして用いることが可能である。図示されているように、高次モードについては、第1ループアンテナ10も第2ループアンテナ20も、共に、約1020MHzと、約1220MHzに、共振周波数が存在することが分かる。高次モードの共振周波数は、第1ループアンテナ10と第2ループアンテナ20とで等しいことが分かる。これは、第1ループアンテナ10と第2ループアンテナ20とが、電磁界結合していることを意味する。次に、高次モードについて、電流分布を求めた。約1020MHzにおける高次モード共振1の電流分布を図4に、約1220MHzにおける高次モード共振2の電流分布を図5に示す。両図共に、aは、第1ループアンテナ10に給電した場合であり、bが第2ループアンテナ20に給電した場合である。線の太さが電流の大きさを示している。図4から、1020MHzの高次モード共振1においては、給電するアンテナを切り換えても、第1ループアンテナ10の第1接続部13には、第2ループアンテナ20の第2接続部23よりも、電流が多く集中していることが分かる。図5から、1220MHzにおける高次モード共振2においては、給電するアンテナを切り換えても、第2ループアンテナ20の第2接続部23には、第1ループアンテナ10の第1接続部13よりも、電流が多く集中していることが分かる。このように、高次モードでは、両アンテナは、結合して共振することが理解される。次に、本実施例の指向性可変アンテナ1の放射パターンのシミュレーション結果を図6に示す。図6aから理解されるように、1020MHzの高次モード共振1においては、第1ループアンテナ10に給電した場合には、ループアンテナが配設される平面と平板導体40との交線方向第1線状部11に垂直で第1接続13の長さ方向であるY軸の正方向第2線状部12から第1線状部11へ向かう向きに、強い指向性を示す。一方、第2ループアンテナ20に給電した場合には、等方性の指向性を示していることが理解される。また、図6bから理解されるように、1220MHzにおける高次モード共振2においては、第1ループアンテナ10に給電した場合には、Y軸の正方向に、強い指向性を示す。一方、第2ループアンテナ20に給電した場合には、逆に、Y軸負方向第1線状部11から第2線状部12へ向かう向きに、強い指向性を示していることが理解される。以上のことから、本実施例の指向性可変アンテナ1は、上記のように、給電するループアンテナを切り換えることで、指向性を切り換えることができることが理解される。図7に、実施例2の指向性可変アンテナ2その構成を示す。実施例1に対して、第2ループアンテナの内側に、第3ループアンテナ30を設けたことが特徴である。3つのループアンテナ10、20、30は平板導体40に垂直な平面上に配置されている。第3ループアンテナ30も、第5線状部31、第6線状部32、第3接続部33を有している。第5線状部31、第6線状部32は、第3線状部21、第4線状部22と平行である。第3接続部33は、第1接続部13及び第2接続部23と平行であり、少なくとも、最も近い第2接続部23と電磁界結合している。もちろん、第3接続部33は、第1接続部13とも電磁界結合していても良い。第5線状部31は一端に第3給電端31aを有して、第6線状部32の一端32aは、第2線状部12に接続されることで、平板導体40に接続されている。図2の切換装置50において、リレーを3個用いて、線路インピーダンス53を、ループアンテナの数から1減じた数だけ、準備して、各リレーの接点bに、それぞれ、接続するようにする。このような切換装置50を用いることで、3つの給電端11a、21a、31aのうち、一つを選択して、給電又は受電し、他の全ての給電端を、それぞれ、並列に、線路インピーダンス53に接続することで、高次の各共振周波数に対して、指向性を3方位に変更することができる。この場合には、高次モードの共振周波数は、3つ存在する。図8に、実施例3の指向性可変アンテナ3その構成を示す。上記実施例において、平板導体40を用いずに、実体として、ループアンテナを用いた場合である。図8には、3つのループアンテナが記載されているが、2つや、4つ以上設けても良い。この場合には、給電端は、線状のループを分断する一対の2端となり、この一対の2端から給電/受電される。給電/受電しない他のループアンテナの給電端は、短絡される。すなわち、給電端の両端が接続されて、アンテナは、ループとなる。このように構成しても、給電/受電されるループアンテナを切り換えることで、指向性を変化させることができる。