下記式1で表される金属塩錯体を含む非水電解液。式1中、MはLi、Na及びKから選択される金属元素であり、Solはジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメトキシエタン、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、アセトニトリルおよびメトキシプロピオニトリルから選択される溶媒分子であり、xは1~3の整数を示す前記金属元素MがLiであることを特徴とする請求項1に記載の非水電解液。前記金属塩錯体が、Li-CF3BF3錯体、またはLiC2F5BF3錯体であることを特徴とする請求項2に記載の非水電解液。前記金属塩錯体が、電解液の総重量のうち0.05質量より大きく40質量未満含まれることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載の非水電解液。前記金属塩錯体が、電解液の総重量のうち0.5質量~30質量含まれることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の非水電解液。電解質塩として、Li-PF6、Li-BF4、Li-TFSIのうち少なくとも1種を含むことを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の非水電解液。溶媒分子として、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネートのうち少なくとも1種を含むことを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の非水電解液。リチウムイオンを脱挿入可能な正極活物質を有する正極及び負極、並びに請求項1~7の何れか1項に記載の非水電解液を備えることを特徴とするリチウムイオン二次電池。特許文献1に開示されているような、ホウ素系支持電解質BF4-を一部フッ化アルキル置換したリチウム塩リチウムフルオロアルキルボレート誘導体LiCF3BF3を含有する非水電解液は、電極上に安定なLiF皮膜を形成させることで、サイクル試験後の容量維持率を向上させることができると考えられる。しかしながら、上記のようなリチウムフルオロアルキルボレート誘導体は構造が不安定であり吸湿性が大きく水分が吸収されやすい。そして、この吸収された水分は構造水として取り込まれるため取り除くことが容易でない。これにより、この構造水が電解液中の絶対的な水分量を増加させることとなるので、サイクル特性に悪影響を及ぼすこととなる。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、非水電解液に含有されるリチウムフルオロアルキルボレート誘導体の吸湿性を低下させサイクル特性を向上させることである。これにより、長期信頼性が良好なリチウム二次電池を提供する事が出来る。上記の目的を達成するため、本発明にかかる非水電解液は、下記式1で表される金属塩錯体を含む。式1中、MはLi、Na及びKから選択される金属元素であり、Solはジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジメトキシエタン、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、フルオロエチレンカーボネート、アセトニトリルおよびメトキシプロピオニトリルから選択される溶媒分子であり、xは1~3の整数を示す本発明者らは、上記金属塩錯体の構造を形成することにより、リチウムフルオロアルキルボレート誘導体の吸湿性が低下され、電極上に生成する被膜が安定化することを見出した。なお、上記xの値、すなわち、金属塩錯体における炭素数は、1であることが好ましいが、分子量に大きな差の無い2又は3の場合であっても上記吸湿性の低下効果は同様に得られると考えられる。また、金属元素MはLiであることが好ましい。特に、上記金属塩錯体がLi-CF3BF3錯体の場合、CF3BF3アニオン、溶媒分子、及びLiカチオンから成る新たな結晶構造が形成されるので、吸湿性が大きく低下すると考えられる。従って、電解液中の絶対的な水分量が低減し、サイクル特性が大きく改善されたものと推測される。好ましい金属塩錯体の電解液における含有量は、0.05質量より大きく40質量未満、特に好ましくは、0.5質量~30質量であり、支持電解質として使用することもできる。電解液に含まれる電解質塩としては、Li-PF6、Li-BF4、Li-TFSIのうち少なくとも1種が含まれることが好ましい。更に、Sol溶媒分子としては、上述した何れの溶媒分子を1種類又は複数種類適用しても、吸湿性抑制効果を得ることができると考えられるが、特に、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネートの内の少なくとも一種を含むことが好ましい。また、本発明は、リチウムイオンを脱挿入可能な正極活物質を有する正極及び負極、並びに上記の非水電解液を備えるリチウムイオン二次電池を提供する。本発明によれば、金属塩錯体の構造を形成することにより、リチウムフルオロアルキルボレート誘導体の吸湿性が低下し、電極上に生成する被膜が安定化される。これにより、サイクル特性が向上され、長期信頼性が良好なリチウム二次電池を提供する事が出来る。以下、実施例により本発明を更に詳細に説明する。ただし、本発明は本実施例に限定されるものではない。実施例11正極の作製正極活物質としてリチウムニッケルコバルトアルミニウム複合酸化物LiNi0.77Co0.20Al0.03O2を94質量、結着剤としてポリフッ化ビニリデンPVDFを3質量、導電助剤としてケッチェンブラック3質量を均質に混合し、N-メチル-2-ピロリドンNMPに分散させて、正極合材塗液を調製した。次いで、得られた正極合材塗液を、厚み15μmのアルミニウム箔からなる正極集電体の両面にドクターブレード法により均一に塗布し、乾燥して、片面当たり15mg/cm2の正極活物質層を形成した。これを幅24mm、長さ38mmの形状に切断して、正極を作成し、更に正極リードを取り付けた。2負極の作製負極活物質として黒鉛を97質量、結着剤としてPVDFを3質量を均質に混合し、NMPに分散させて、負極合剤塗液を調製した。次いで、得られた負極合剤塗液を、厚み15μmの銅箔からなる負極集電体の両面にドクターブレード法により均一に塗布し、乾燥して、片面当たり7mg/cm2の負極活物質層を形成した。これを幅26mm、長さ40mmの形状に切断して、負極を作成し、更に負極リードを取り付けた。3電解液の作製3-1金属塩錯体の合成フラスコ内で、189.4molのKBF3CF3を150MLのジメチルカーボネートDMCに溶解した。次いで、150MLのジメチルカーボネートに溶解した189.4MolのLiBF4を、上記フラスコ内へ攪拌しながら室温にて1時間以上かけて漏斗を介して滴下した。さらに6時間攪拌した後、得られた懸濁液をひと晩放置した。固形分であるKBF4をポリテトラフルオロエチレンPTFEフィルターを使って取り除いた。採取した溶液に対し、真空下で12時間、約40°Cで、溶媒を蒸発させ、白色の固形物を得た。3-2金属塩錯体の同定上記で得られた白色の固形物に対し、以下のようにして構造解析を行った。3-2-1NMR核磁気共鳴分析ブルカーバイオスピン社製AVANCE500型を用い、測定核種は、水素1H、炭素13C、フッ素19F、ホウ素11Bとして測定を行った。具体的には、溶液調製をアルゴン雰囲気のグローブボックス内で行い、測定もアルゴン雰囲気下で行った。試料を脱水処理したCD3CNに溶解させ、その後、NMR管に入れ、NMR測定に供した。また、定量分析のために試料のCD3CN溶液に2-フルオロニトロベンゼンCD3CN溶液を適量加え、NMR測定に供した。3-2-2質量分析AgilentteChnologies社製6140型を用い、大気圧化学イオン化法APCIにより測定を行った。具体的には、アルゴン雰囲気のグローブボックス内で試料を少量採取し、大気中で試料をCH3CNに溶解させ、APCI-MS測定を行った。3-2-3ICP-AES誘導結合プラズマ原子発光分光分析エスアイアイナノテクノロジー社製SPS5100型を用いて測定を行った。具体的には、分解容器にNMR測定溶液、硝酸を入れ密閉し、マイクロ波を照射して加熱分解後、超純水で定容して検液とした。ICP-AESにより、検液中の元素の定性分析と定量分析を行った。3-2-4XRDX線回折法リガク社製RINT-TTRIIIを用いて測定を行った。具体的には、試料をアルゴン雰囲気のグローブボックス内でラミネートチューブに入れて密閉し、大気フリーの状態でXRD測定を行った。また、参照試薬であるCF3BF3Kも同様に測定した。DMCに関しては室温では液体であるため、ドライアイスで固体としXRD測定を行った。3-2-5FT-IR赤外分光分析法AgilentteChnologies社製FTS7000e型を用い、1回反射ATR法Ar雰囲気:ゴールデンゲート使用により測定を行った。具体的には、試料をアルゴン雰囲気のグローブボックス内で測定容器に入れ、大気フリーの状態でFT-IR測定を行った。また、参照試薬であるCF3BF3Kも同様に測定した。DMCはドライアイスで固体にしても測定時に液体となったため、液体状態で測定した。3-2-6定性分析結果NMR、質量分析試料を構成している成分の定性分析をNMRにより行った。その結果を表1に示す。NMR測定結果から、試料中の主成分はCF3BF3-とDMCであることが確認された。また、質量分析の結果137CF3BF3-由来が検出された。3-2-7化合物の組成比測定NMR、ICP-AES試料の主成分であるCF3BF3-とDMCはNMRによる内部標準法で、Liの組成比はICP-AESにより求めた。その結果を表2に示す。なお、上記内部標準法における内部標準物質は2-フルオロニトロベンゼンである。なお、主成分のDMC、CF3BF3-、Liの定量結果を合計しても91程度であった。他の未検出の成分があるのではなく、試料調製を含めた分析誤差と考えられる。3-2-8化合物の結晶構造測定XRD、FT-IRNMRや質量分析は、溶液にして測定するため、個々の構成成分の分析には有効であるが、試料でそれらがどのように相互作用しているかは分析できない。そこで、結晶構造の解析には、固体のまま測定できる分析手法が有効である。未知試料の詳細な結晶構造解析は、試料の単結晶がないと困難である。そこで、本試料に対して可能な結晶構造測定は、参照試薬のCF3BF3KやDMCと試料では結晶構造が異なることを確認することにより、CF3BF3、DMCとLiがそれぞれ単独ではなく互いに相互作用することで結晶を形成していることを確認することである。その確認手法としてXRD、FT-IRを行なった。なお、CF3BF3Liは固体では得られ難いため、CF3BF3Liの代わりにXRDやFT-IRで近似のパターンが得られると考えられるCF3BF3Kを用いた。試料とCF3BF3KとDMCのXRD測定結果を図3に示した。その結果、試料はCF3BF3KやDMCとは全く異なるXRDパターンを示した。なお、試料とCF3BF3Kの2θ=24°付近におけるピークは、試料とCF3BF3Kをラミネートシールに入れて測定したために生じた、ラミネート由来のピークである。これにより、試料中ではCF3BF3やDMCは単独で存在しているのではなく互いに相互作用し、CF3BF3、DMC、Liから成る新たな結晶構造を形成していると考えられた。試料とCF3BF3KとDMCのFT-IR測定結果を、それぞれ図4A~図4Cに示した。図示のように、試料はCF3BF3KとDMCと異なる吸収パターンを示した。このことより、試料中ではCF3BF3やDMCは単独で存在しているときとは異なる相互作用を有していることとなる。3-2-9構造解析の結果以上の測定により、主構成成分はCF3BF3-とDMCとLiであることが確認され、その存在比は1:1:1であった。また、結晶構造としてはこれらの化合物が単独ではなく互いに相互作用して結晶化していることが推察された。以上より、所望の金属塩錯体LiCF3BF3DMCが得られたことがわかった。3-3金属塩錯体と溶媒の混合溶媒としてエチレンカーボネートECを30.0質量、ジメチルカーボネートDMCを30.0質量及びエチルメチルカーボネートEMCを26.8質量、並びに、電解質塩として6フッ化リン酸リチウムLi-PF6を12.7質量及び上記のように合成した金属塩錯体LiCF3BF3DMCを0.5質量の割合で混合し、電解液を調製した。4二次電池の作製得られた正極と負極とを、それぞれの活物質層が対向するように、厚み12μmの微多孔性ポリエチレンフィルムからなるセパレータを介して積層させた。この正極、負極からなる積層体を、アルミニウムラミネートの外装材を用いて、各リードを外部に露出させつつ電解液注入口を残して熱融着を行った。電解液注入口より、得られた電解液を1g注入し、真空熱融着を行い、アルミニウムラミネートの外装材を完全に封止し、実施例1の二次電池を得た。5サイクル試験得られた二次電池を用いて、室温20°C下、0.7Cの定電流及び定電圧で、終止電圧4.2Vまで3時間充電し、次に0.5Cの定電流下、終止電圧2.5Vまで放電し、この充放電を繰り返した。500サイクル後の電池特性を測定したところ、初期放電容量を100としたときの500サイクル後放電容量維持率は93.6であった。また、500サイクル後の内部抵抗の上昇率は188であった。6出力特性の評価得られた二次電池を用いて、25°C、0.1C放電にて、活物質あたりの初期放電容量mAh/g活物質を測定するとともに、放電速度Cレートを0.2C、0.5C、1.0C、3.0C、4.0C、及び5.0Cに加速した場合の放電容量mAh/g活物質を測定した。そして、0.2C、0.5C、1.0C、3.0C、4.0C、及び5.0C放電における値を0.1C放電の値に対して百分率で表わした値を容量維持率とし、この値により出力特性を評価した。その結果、0.2C時の容量維持率は99.8、0.5C時の容量維持率は98、1.0C時の容量維持率は97、3.0C時の容量維持率は92、4.0C時の容量維持率は86、及び5.0C時の容量維持率は、75.1であった。実施例2実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを29.5質量に、電解質塩としての金属塩錯体LiCF3BF3DMCを1.0質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後放電容量維持率は93.8であった。また、500サイクル後の内部抵抗の上昇率は176であった。実施例1と同一条件にて出力特性の評価を行ったところ、0.2C時の容量維持率は99.8、0.5C時の容量維持率は99、1.0C時の容量維持率は98、3.0C時の容量維持率は92、4.0C時の容量維持率は86、及び5.0C時の容量維持率は、74であった。実施例3実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを29.1質量に、エチルメチルカーボネートEMCを26.1質量に、電解質塩としての6フッ化リン酸リチウムLi-PF6を11.8質量に、金属塩錯体LiCF3BF3DMCを3.0質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は91.2であった。実施例4実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを27.0質量に、エチルメチルカーボネートEMCを23.0質量に、電解質塩としての6フッ化リン酸リチウムLi-PF6を5.0質量に、金属塩錯体LiCF3BF3DMCを15.0質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は87であった。実施例5実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを21.0質量に、エチルメチルカーボネートEMCを18.5質量に、電解質塩としての6フッ化リン酸リチウムLi-PF6を0.5質量に、金属塩錯体LiCF3BF3DMCを30.0質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は87.2であった。実施例6実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを30.5質量に、電解質塩としての金属塩錯体LiCF3BF3DMCを0.01質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は84であった。比較例1実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを30.5質量に変更すると共に、電解質塩としての金属塩錯体LiCF3BF3DMCは使用しないこととした以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は75.5であった。また、500サイクル後の内部抵抗の上昇率は293であった。また、実施例1と同一条件にて出力特性の評価を行ったところ、5.0C時の容量維持率は、74.9であった。比較例2実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを30.5質量に、電解質塩としての金属塩錯体LiCF3BF3DMCを0.005質量にそれぞれ変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は76.2であった。比較例3実施例1の電解液の作製において、溶媒としてのジメチルカーボネートDMCを30.5質量に変更すると共に、電解質塩としての金属塩錯体LiCF3BF3DMCに代えて錯体ではない金属塩であるLi-CF3BF3を1.00質量に変更した以外は実施例1と同一条件にて二次電池を作製した。実施例1と同一条件にてサイクル試験を実施したところ、500サイクル後の放電容量維持率は85.2であった。また、実施例1と同一条件にて出力特性の評価を行ったところ、5.0C時の容量維持率は、71であった。以上の実施例1~6の結果を表3にまとめ、比較例1~3の結果を表4にまとめた。なお、表の簡略化のため、500サイクル後の放電容量維持率、500サイクル後の内部抵抗上昇率、及び5.0C時の放電容量維持率の値のみを示しており、他のサイクル数における放電容量維持率及び内部抵抗上昇率、及び他のCレートにおける放電容量維持率は記載していない。また、表5には、上記各実施例1~6及び各比較例1~3の電解液における溶媒、電解質塩、金属錯体、及び錯体でない金属塩の含有比率を示した。そして、図5は、実施例1~6及び比較例1~3における電池のサイクル回数毎の放電容量維持率の対比を示すグラフである。また、図6は、実施例1、2及び比較例1における電池の電荷移動抵抗バルク抵抗の増加率を示すグラフである。電荷移動抵抗測定については、実施例1、2及び比較例1における電池を印加電圧4.2V、SOC100、すなわち満充電状態とした。周波数の測定範囲0.1Hz~100kHzにて、インピーダンス測定装置を用いて交流インピーダンス測定を行った。更に、図7には、図6における500サイクル後の放電容量維持率の、Cレート毎の変化を示した。なお、図5において、実際に放電容量維持率を測定した値はサイクル数500の場合であるが、サイクル数と容量維持率の関係はほぼ一次の減少関数になると考えられるので、該2つのサイクル数の値に基づきグラフ化を行っている。更に、図6においてもサイクル数200未満の領域において、サイクル数と内部抵抗は略比例関係にあると考えられるので、サイクル数0の値が内部抵抗比100であることを加味し、及びサイクル数500の値に基づいてグラフ化を行っている。先ず、図5を参照するとサイクル数毎の放電容量維持率については、任意のサイクル数において各実施例1~6の値が比較例1、2の値を大きく上回っていることがわかる。また、図6を参照すると理解されるように、実施例1及び2における内部抵抗上昇率は、比較例1及び3のそれと比較して低減されている。金属塩錯体が40質量以上となると、内部抵抗が上昇する恐れがあるので好ましくない。従って、LiCF3BF3DMC錯体の含有量は、他の溶媒等の構成物質とのバランスを考慮して電解液全体に対して0.5質量~30質量程度であることが好ましいと考えられる。更に、図7を参照すれば理解されるように、実施例1及び2については、各Cレート毎の放電容量維持率についても、比較例1と比較して良好であることがわかる。このようにサイクル特性が向上した理由としては、電解液に吸湿性の小さいLiCF3BF3DMC錯体が添加されることにより、LiCF3BF3の吸湿性が抑制されて電極上に生成する被膜が安定化する。従って、サイクル試験後の容量維持率を向上させることができる。この点、図6に示した内部抵抗増加率のグラフを参照することでも明らかであると考えられる。なお、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、発明の要旨の範囲内で種々の変更が可能である。例えば、正極の材料、負極の材料、セパレータの材料、及び電解液の種類等は、上記列挙したものに限られず請求項に記載された発明の範囲で適宜変更することが可能である。また、本実施の形態では、金属塩錯体として、Li-CF3BF3DMCを用いているが、これに限られず、上記化1で特定される式で表される任意の錯体を用いることができる。特に化1の式で特定される錯体は、Li-CF3BF3DMCと同様の化学的性質を備えているものであり、該式で特定される錯体を用いれば、本実施の形態において説明した電池と同様の良好な特性が得られるものと考えられる。