"非平面構造の環状体を有し、1又は2以上の蛍光標識に隣接して前記蛍光標識の蛍光強度を増強するインスレーター。前記環状体は、炭素数が4以上7以下の単環体及び炭素数が8以上12以下の二環以上の環状体から選択される、請求項1に記載のインスレーター。前記環状体は、炭素数が4以上7以下の少なくとも一つの単環式アルカンを含む、請求項1又は2に記載のインスレーター。前記環状体は、シクロヘキサン誘導体である、請求項1~3に記載のインスレーター。核酸塩基を有するバックボーン構造体であって、蛍光標識を有する1又は2以上の蛍光標識ユニットと、非平面構造の環状体を有する分子を含む1又は2以上のインスレーターユニットと、を備え、前記蛍光標識ユニットは前記バックボーン構造体に連結され、1又は2以上の前記インスレーターユニットを、前記蛍光標識ユニットの一方又は両方に隣接して配置して備える構造体。請求項5に記載の構造体を含むラベル化剤。前記蛍光標識ユニット及び前記インスレーターユニットを、核酸の塩基を備えるバックボーン及び/又はこのバックボーンの相補鎖に備える、請求項6に記載のラベル化剤。前記インスレーターユニットを、少なくとも1つの前記分子を2つの前記蛍光標識の間に配置可能に、前記バックボーン及び/又はその相補鎖に備える、請求項6又は7に記載のラベル化剤。前記インスレーターユニットを、少なくとも1つの前記分子が1つの前記蛍光標識の両側のそれぞれに隣接して配置可能に、前記バックボーン又はその相補鎖に備える、請求項6~8のいずれかに記載のラベル化剤。2以上の前記蛍光標識ユニットを備える、請求項6~9のいずれかに記載のラベル化剤。前記蛍光標識ユニットは、以下の式1で表される、請求項6~10のいずれかに記載のラベル化剤。式中、Xは蛍光標識を表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。前記インスレーターユニットは、以下の式2で表される、請求項6~11のいずれかに記載のラベル化剤。式中、Yはインスレーターを表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。前記蛍光標識は、シアニン系色素、メロシアニン系色素、縮合芳香環系色素、キサンテン系色素、クマリン系色素及びアクリジン系色素からなる群から選択される、請求項5~11のいずれかに記載のラベル化剤。以下の式3で表される、非平面構造の環状体を有するインスレーターを含む化合物。式中、Yは前記インスレーターを表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。C1は、水素原子又は水酸基保護基を表し、D1は、水素原子、水酸基保護基、ホスホアミダイト基又は固相担体に結合される若しくは結合された連結基を表す。生体分子の検出方法であって、生体分子を、請求項5~12のいずれかに記載のラベル化剤の前記蛍光標識に基づくシグナルによって検出する工程、を備える、方法。本発明者らは、隣接する蛍光色素間の電子移動を抑制するためのインスレーターについて種々検討したところ、ある種の骨格を有することが有効であるという知見を得た。さらに、こうした骨格を有するインスレーターを用いることで、蛍光色素を集積化して蛍光強度を増大させうるという知見も得た。また、隣接するヌクレオチドなどの核酸塩基による蛍光色素の消光を抑制するための塩基に対するインスレーター機能についても確認した。これらの知見によれば、以下の手段が提供される。本明細書の開示によれば、非平面の構造の環状体を有し、1又は2以上の蛍光標識に隣接して前記蛍光標識の蛍光強度を増強するインスレーターが提供される。前記環状体は、炭素数が4以上7以下の単環体及び炭素数が8以上12以下の二環以上の環状体から選択されてもよいし、前記環状体は、炭素数が4以上7以下の少なくとも一つの単環式アルカンであってもよい。さらに、前記環状体は、シクロヘキサン誘導体であってもよい。また、本明細書の開示によれば、核酸塩基を有するバックボーン構造体であって、蛍光標識を有する1又は2以上の蛍光標識ユニットと、非平面構造の環状体を有する分子を含む1又は2以上のインスレーターユニットと、を備え、前記蛍光標識ユニットは前記バックボーン構造体に連結され、1又は2以上の前記インスレーターユニットを、前記蛍光標識ユニットの一方又は両方に隣接して配置可能に備える、構造体が提供される。前記バックボーン構造体は、前記蛍光標識ユニットを前記インスレーターユニット間に有していてもよい。前記バックボーン構造体は、前記蛍光標識ユニットを構造体内部に有していてもよいし、端部5’末端及び/又は3’末端側に有していてもよい。特に、バックボーン構造体が塩基対合に基づく相補鎖を含むとき、前記蛍光標識ユニットを前記インスレーターユニットとともに二重鎖内部に有していてもよいし、これらを二重鎖部分でない端部5’末端及び/又は3’末端側に有していてもよい。さらに、本明細書の開示によれば、前記構造体から含むラベル化剤が提供される。前記ラベル化剤は、前記蛍光標識ユニット及び前記インスレーターユニットを、核酸塩基を備えるバックボーン及び/又はこのバックボーンの相補鎖に備えていてもよい。前記ラベル化剤は、前記インスレーターユニットを、少なくとも1つの前記分子を2つの前記蛍光標識の間に配置可能に、前記バックボーン及び/又はその相補鎖に備えるものであってもよい。さらに、前記インスレーターユニットを、少なくとも1つの前記分子が1つの前記蛍光標識の両側のそれぞれに隣接して配置可能に、前記バックボーン又はその相補鎖に備えるものであってもよい。さらに、2以上の前記蛍光標識ユニットを備えるbyものであってもよい。前記蛍光標識ユニットは、以下の式1で表されるものであってもよい。式中、Xは蛍光標識を表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。また、前記インスレーターユニットは、以下の式2で表されるものであってもよい。式中、Yはインスレーターを表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。前記蛍光標識は、シアニン系色素、メロシアニン系色素、縮合芳香環系色素、キサンテン系色素、クマリン系色素及びアクリジン系色素からなる群から選択されるものであってもよい。さらにまた、本明細書の開示によれば、前記インスレーターを有する化合物も提供される。即ち、本発明の化合物は、非平面構造の環状体を有するインスレーターを含み、以下の式3で表される。式中、Yは前記インスレーターを表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。C1は、水素原子又は水酸基保護基を表し、D1は、水素原子、水酸基保護基、ホスホアミダイト基又は固相担体に結合される若しくは結合された連結基を表す。本明細書の開示によれば、生体分子の検出方法であって、生体分子を、上記ラベル化剤の前記蛍光標識に基づくシグナルによって検出する工程、を備える、方法が提供される。本明細書の開示は、インスレーター、該インスレーターを備えるヌクレオシド誘導体、さらに該インスレーターを備えるインスレーターユニットを備えるラベル化剤等に関する。本明細書に開示されるインスレーターによれば、2つの蛍光標識間あるいは1つの蛍光標識に隣接して配置することにより、これらの蛍光標識間あるいは蛍光標識と隣接する核酸塩基との間の電子移動を抑制して、蛍光標識の収率の低下を抑制し、結果として、消光を抑制できる。これにより、蛍光標識による蛍光強度の増強効果を得ることができる。本明細書の開示を限定するものではないが、こうした電子移動の抑制は、非平面構造の環状体によって、塩基や色素のスタッキングを乱すことによって生じるものと推論される。こうしたインスレーターによれば、検出感度に優れたラベル化剤、ラベル化剤等に用いることのできるヌクレオシド誘導体、アミダイト体、こうしたラベル化剤を用いた生体分子の検出方法が提供される。以下、本明細書の開示に含まれる種々の実施形態について適宜図面を参照しながら説明する。図1は、本明細書に開示されるラベル化剤の一例を示す図であり、図2は、ラベル化剤のさらに他の一例を示す図であり、図3はさらに他の一例を示す図である。図4はさらに他の一例を示す図である。インスレーター本明細書に開示されるインスレーターは、1又は2以上の蛍光標識に隣接して、隣接する蛍光色素、さらには隣接する可能性のある核酸塩基への電子移動を抑制することにより蛍光標識の蛍光強度の低下を抑制する分子又はその分子の構造を実質的に維持する基である。インスレーターは、これにより蛍光色素の蛍光強度を増強する増強剤として機能する。また、インスレーターを介在させて核酸塩基や蛍光塩基への電子移動を抑制することで、pHによって発光強度が影響される蛍光標識もpHにかかわらず発光強度を増強することができる。このため、蛍光を検出するために、ハイブリダイゼーション時とは異なるpHの適用が求められていたような蛍光標識であっても、蛍光検出のためのpH範囲の要請が緩まりpHの自由度が高まることで、実験操作におけるpH調整の簡略化や省略化が可能となる。環状体本インスレーターは非平面構造の1又は2以上の環状体を有している。非平面構造とは、その環状体の立体構造が非平面構造であることをいい、非平面構造を有しているとは、こうした非平面構造が許容されていることを意味する。こうした環状体としては、例えば、結合軸周りの回転が許容された結合を少なくとも2以上備えている環状体が挙げられ、具体的には、sp3結合様式を含む炭素-炭素結合を2以上有する環状体が挙げられる。こうした環状体としては、各種の単環炭化水素、橋かけ環炭化水素、スピロ炭化水素及びこれらの誘導体が挙げられる。環状体としては、例えば、炭素数が4以上7以下の単環体が挙げられる。すなわち、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクヘプタン、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘプテン並びにこれらの誘導体が挙げられる。これらのうち、環状体は、炭素数が4以上7以下の少なくとも一つの単環式アルカンであることが好ましい。より好ましくは、シクロヘキサン又はその誘導体である。また、例えば、炭素数が8以上12以下の二環以上の環状体が挙げられる。二環以上の環状体は、橋かけ環炭化水素であってもよいしスピロ環炭化水素であってもよいし、集合環であってもよい。環状体に連結する1又は2以上の水素原子は置換されていてもよい。置換基は特に限定されないが、炭素数が1以上8以下の直鎖状又は分岐状のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基などの炭化水素基が挙げられる。好ましくはアルキル基であり、より好ましくは、炭素数が1以上5以下の直鎖状又は分岐状のアルキル基である。こうした環状体としては、例えば、以下の化合物等が挙げられる。なお、以下の化合物は、後述する主鎖やユニットへの連結部を含めて示している。なお、連結部は、例示される部位に限られるものではなく、適宜決定される。インスレーターは、こうした環状体を備えるほか、芳香族環を備えていてもよく、こうした芳香族環は、環状体に直接炭素-炭素結合を介して連結されていてもよいし、適当な連結基を介して連結されていてもよい。また、インスレーターは、後述する主鎖や核酸塩基を備えるバックボーンに備えられる蛍光標識に隣接させるために、主鎖やこのバックボーン又はこの相補鎖に連結するための連結基を備えることもできる。蛍光標識インスレーターは、1又は2以上の蛍光標識に隣接されて用いられる。ごく通常には、後述するように、蛍光標識を備えるラベル化剤においてインスレーターとして用いられる。蛍光標識は、特に限定しないで公知の蛍光標識を利用できる。例えば、シアニン系色素、メロシアニン系色素、アクリジン系色素、クマリン系色素、エチジウム系色素、フラビン系色素、縮合芳香環系色素、キサンテン系色素等が挙げられ、これらから適宜選択して使用できる。より具体的には、シアニン系色素、クマリン系色素、エチジウム系色素、縮合芳香族環色素、キサンテン系色素が好ましく用いることができる。さらに具体的には、Cy3,Cy5,チアゾールオレンジ、オキサゾールイエロー、ピレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレッセイン、ローダミン、テトラメチルローダミン及びテキサスレッド並びにこれらの誘導体からなる群から選択される。特に、ペリレンビスイミドは光化学的に安定であり、他の蛍光色素と比べ光退色に非常に強いという特長があるため、好ましい。ペリレンビスイミドは、本発明のインスレーターと組み合わせることにより他の蛍光色素同等もしくはそれ以上の量子収率を得ることが出来る。本発明によれば、好適なペリレンビスイミドは、以下の式Aで表される。式中、Rは、アルキル基を示す。好ましくは、分枝アルキル基であり、C1~C8、より好ましくはC2~C5の分枝アルキル基、特にイソプロピル基である。また、pHに応じて蛍光強度が変化する蛍光標識としては、キサンテン系色素が挙げられる。なかでも、プロトン化に応じて消光する蛍光標識が挙げられる。こうした蛍光標識としては、例えば、以下の標識が挙げられる。なお、以下の各式においては、-CO-をユニットへの連結基の一例として記載しているが、これに限定するものではない。蛍光標識とインスレーターとは、どのような形態で隣接されているかは問わない。例えば、公知のラベル化剤に許容される構造において両者は隣接されて備えられていてもよい。例えば、1又は2以上の蛍光標識をアミノ基、SH基、アルデヒド基、カルボキシル基及び水酸基などから選択される反応性基を複数個備える適当な高分子の主鎖に結合されて備えられていてもよいし、主鎖の一形態である核酸塩基を備えるバックボーン構造体に結合されて備えられていてもよい。核酸塩基とは、天然のアデニンA、チミンT、グアニンG、シトシンC及びウラシルU並びにこれらの誘導体が挙げられる。また、こうした核酸塩基を備えるバックボーンの構造体は特に限定されないが、互いに相補的な塩基配列のとき、核酸塩基の塩基対を形成可能な二重鎖を構成できる構造を有していることが好ましい。例えば、ホスホジエステル結合により5単糖であるリボースやデオキシリボースが連なったリン酸-糖バックボーンのほか、PNAなどのペプチド結合によるペプチドバックボーン、さらに後述するように本明細書に開示されるリン酸-アルキレン鎖のバックボーン等が挙げられる。こうしたバックボーン構造体は、オリゴヌクレオチド、ポリヌクレオチド又はこれらの誘導体、PNA等として合成又は入手可能である。主鎖の一形態としての、核酸塩基を備えるバックボーン構造体は、通常、2以上の核酸塩基を備えることが好ましく、例えば、10mer以上100mer以下程度の塩基長を有するものであってもよい。特にその数を限定するものではなく100merを越える場合であっても、本明細書のバックボーン構造体に含まれる。また、バックボーン構造体は、1重鎖であってもよいし、塩基対合による相補鎖を含んで二重鎖を有するものであってもよい。なお、ここでいう相補鎖とは、一重鎖のバックボーン構造体の有する塩基又はその配列と塩基対を形成可能な核酸塩基の塩基又はその配列を有するバックボーン構造体を意味している。こうしたインスレーターによれば、蛍光標識に隣接されるときに当該蛍光標識からインスレーターをおいて隔てた他の電子移動可能な化合物、例えば核酸塩基や他の蛍光標識などのへの電子移動を抑制して、当該蛍光標識の量子収率の低下を抑制して蛍光強度の低下を抑制し、結果として蛍光強度をインスレーター不在のとき誌2007年第2巻203ページから212ページに記載の方法にしたがって、所望の部位に蛍光標識やインスレーターを連結したユニットを備えるオリゴヌクレオチドを合成することができる。また、蛍光標識やインスレーターは、アリルオキシカルボニル基等でアミノ基を保護した上記アミダイト体を所望の位置に備えるオリゴヌクレオチドを合成後に導入してもよい。例えば、アミノ基を保護したままのユニットを備えたオリゴヌクレオチドをCPG担体上においてアミノ基を脱保護した後、当該アミノ基と反応可能にカルボン酸基やイソシアネート基を導入したあるいは保持する蛍光標識やインスレーターを反応させることで、フルオロホア等を導入してもよい。以上の実施形態によれば、核酸塩基を有するバックボーン構造体であって、インスレーターユニットと蛍光標識ユニットとを備え、前記インスレーターユニットを、前記バックボーン構造体の核酸塩基と蛍光標識ユニットとの間に介在させて備える、構造体も本発明の一実施形態である。典型的には、ラベル化剤によりラベル化されたオリゴヌクレオチドなどのバックボーン構造体であるこのバックボーン構造体は、核酸試料、プローブあるいはプライマーでありうる。このバックボーン構造体は、一重鎖であってもよいし二重鎖であってもよい。また、このバックボーン構造体は、1又は2以上、好ましくは一つの蛍光標識ユニットを2つのインスレーターユニット間に有していてもよい。さらに、バックボーン構造体は、蛍光標識ユニットを構造体内部に有していてもよいし、端部5’末端及び/又は3’末端側に有していてもよい。特に、バックボーン構造体が塩基対合に基づく相補鎖を備えるとき、蛍光標識ユニットをインスレーターユニットとともに二重鎖内部に有していてもよいし、これらを二重鎖部分でない端部5’末端及び/又は3’末端側に有していてもよい。また、以上の実施形態によれば、インスレーターを有する種々の態様のバックボーン単位を形成可能な化合物アミダイト化合物を含むも本明細書の開示に含まれる。インスレーターを備える化合物は、例えば、以下の構造を採ることができる。上記式3中、Yは前記分子を表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。C1は、水素原子又は水酸基保護基を表し、D1は、水素原子、水酸基保護基、ホスホアミダイト基又は固相担体に結合される若しくは結合された連結基を表す。なお、本発明において、ホスホアミダイト基とは、このようにホスホアミダイト法に使用することができるものを全て含むものとする。上記式において、R1、R2及びZについては既に説明したとおりである。上記式3において、C1は、水素原子又は水酸基保護基を表す。水酸基保護基は、特に限定されないが、従来公知の水酸基保護基を用いることができる。例えば、フルオレニルメトキシカルボニル基FMOC基、ジメトキシトリチル基DMT基、四級ブチルジメチルシリル基TBDMS基、モノメトキシトリチル基、トリフルオロアセチル基、レブリニル基、またはシリル基が挙げられる。好ましい保護基は、トリチル基であり、例えば、モノメチルトリチルMMTジメトキシトリチルDMT及び四級ブチルジメチルシリル基TBDMS基から選択される。また、D1は、水素原子、水酸基保護基、ホスホアミダイト基又は固相担体に結合される若しくは結合された連結基を表す。D1がホスホアミダイト基である化合物アミダイト化合物は、ホスホアミダイト法によるホスホアミダイト試薬として用いて、オリゴヌクレオチドを合成するのに用いることができる。なお、本発明において、ホスホアミダイト基は、以下の式4で表すことができる。上記式4中、各Q1は独立して、同一であっても異なっていてもよく、分枝状又は直鎖状の炭素数1~5個のアルキル基を表し、Q2は、分枝状又は直鎖状の炭素数1~5個のアルキル基又は置換されていてもよいアルコキシル基を表す。上記式中、Q1は、特に限定しないがイソプロピル基が好ましいものとして挙げられ、また、Q2としては、-OCH2CH2CN等が挙げられる。例えば、ホスホアミド基としては、下記式5の化合物が挙げられる。また、式3においてD1が固相担体に結合される連結基である化合物は、当該連結基とアミノ基など固相担体上の所定の官能基とを結合させることにより、固相担体に保持される。そして、式3において、D1が固相担体に結合された連結基である化合物は、連結基を介して本オリゴヌクレオチドが固相担体に結合されているため、各種の核酸固相合成法の出発材料として用いることができる。さらに、本発明によれば、式Aで表されるペリレンビスイミドを有する蛍光標識ユニットを製造するための以下の式Bで表される化合物アミダイト体も提供される。式中、PBは上記式Aで表されるペリレンビスイミドを表し、R1は、炭素数が2又は3であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、R2は、炭素数が0以上2以下であって置換されていてもよいアルキレン鎖を表し、Zは、直接の結合又は連結基を表す。C1は、水素原子又は水酸基保護基を表し、D1は、水素原子、水酸基保護基、ホスホアミダイト基又は固相担体に結合される若しくは結合された連結基を表す。なお、式BにおけるR1、R2、C1及びD1は、式3におけるのと同一の意義を有し、式3に含まれ得これらの各種実施形態を包含している。生体分子の検出方法本明細書に開示の生体分子の検出方法は、生体分子を本ラベル化剤の蛍光標識に基づくシグナルによって検出する工程を備えることができる。本検出方法によれば、感度よく生体分子を検出することができる。生体分子の検出形態は特に限定されない。生体分子自体を本ラベル化剤でラベルして検出してもよいし、ラベル化されかつ生体分子を特異的に検出可能な検出用試薬、例えば、抗体、プローブ、プライマーなどによって、生体分子を検出してもよい。以下、本明細書の開示を実施例を挙げて具体的に説明するが、以下の実施例は本明細書に開示を限定するものではない。4-シクロヘキシル安息香酸インスレーターIを結合したインスレーターユニットの合成及びそのアミダイトモノマー化本実施例では、以下に示す、インスレーターを有するユニット炭素数3を合成し、さらにそのアミダイトモノマーを以下のスキームに従い合成した。300mlのナスフラスコにD-トレオニノール0.50g,4.6mmolをジメチルホルムアミドDMF20mlに溶解させ、4-シクロヘキシル安息香酸1.04g,5.1mmol及び1-ヒドロキシベンゾトリアゾール0.81g,6.0mmolを加え、攪拌した。次に、10mlのDMFに溶解させておいたジシクロヘキシルカルボジイミド1.24g,6.0mmolを、室温で上記のDMF溶液に滴下した。室温で終夜攪拌後、溶媒をエバポレーターで留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒クロロホルム:メタノール=5:1で精製し、化合物1-1を得た。次に、得られた化合物1-11.11g、3.81mmolを200mlの二口ナスフラスコに採取し、窒素下で脱水ピリジン30mlを加えて溶解させ、これにN,N,ジイソプロピリエチルアミンDIPEA:1.0mL、5.71mmolを加えて攪拌した。次に、50mlの二口ナスフラスコにジメトキシトリチルクロリドDMT-Cl:1.94g、5.71mmolとジメチルアミノピリジンDMAP:0.058g、0.48mmolを加え、さらに溶媒として脱水ジクロロメタン10mlを加えて溶解させた。その後、このジクロロメタン溶液を、上記のピリジン溶液に氷浴中でゆっくりと滴下した。15分ほど氷浴下で攪拌した後に氷浴を取り除いて室温で攪拌を続け、ジクロロメタン溶液滴下後3時間後に反応を停止した。溶媒をエバポレーターで留去した後、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒ヘキサン:酢酸エチル:トリエチルアミン=50:50:3で精製し、化合物1-2を得た。化合物1-20.35g,0.59mmolを二口ナスフラスコに採取し、脱水アセトニトリル8mlで3回共沸して水分を除去した後、脱水アセトニトリル30mlを加えて溶解させ、これに更に2-シアノエチルN,N,N’,N’-テトライソプロピルホスホロジアミダイト2-cyanoethylN,N,N¢,N¢-tetraisopropylphosphordiamidite:0.22ml,0.71mmolを加えて攪拌した。別の二口ナスフラスコに1H-テトラゾール1H-tetrazole:0.054g、0.77mmolを採取し、脱水アセトニトリル8mlで3回共沸して水分を除去した後、脱水アセトニトリル15mlを加えて溶解させた。この1H-テトラゾール溶液を、上記の化合物1-2のアセトニトリル溶液に氷浴下で滴下し、15分程度攪拌した後に氷浴を除き、室温に戻して更に攪拌を続けた。この後およそ1時間30分程度で反応を停止した。この後溶媒をエバポレーターで留去した後、残ったオイル状の化合物に酢酸エチルを加えて溶解した。この酢酸エチル溶液を、分液ロートを用いて重炭酸ナトリウムの飽和水溶液で2回振とうし、続いて塩化ナトリウムの飽和水溶液で同様に2回振とうした。この後、硫酸マグネシウムを加えて水分を除いてから酢酸エチルをエバポレーターで留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒ヘキサン:酢酸エチル:トリエチルアミン=50:50:3精製し、化合物Aを得た。蛍光標識ユニット及びインスレーターユニットの合成以下に示す蛍光標識P:ペリレンを備える蛍光標識ユニット、インスレーターHを備えるインスレーターユニット化合物B及びインスレーターJを備えるインスレーターユニット化合物Cを合成した。なお、これらのユニットは、いずれも、核酸合成のためのアミダイトモノマーの形態で合成した。蛍光標識ユニットは、化合物Aを用いたケミストリーアンユーロピアンジャーナルChemistryAnEuropeanJournal誌2010年第16巻2479-2486頁記載の方法で得、化合物B及びCは、原料としてtrans-4-イソプロピルシクロヘキサンカルボン酸及びビフェニル-4-カルボン酸を使用すること以外は、実施例1と同様の方法により得た。オリゴヌクレオチドの合成本実施例では、実施例1~2で合成した蛍光標識ユニット及びインスレーターユニットが導入された、以下に示すオリゴヌクレオチドをそれぞれ合成した。オリゴヌクレオチドへの蛍光標識及びインスレーターの導入は、アリルオキシカルボニル基で保護したホスホロアミダイトモノマーを経由した以下のスキームに示す方法で行った。すなわち、ABI3400型DNA合成機を使用し、4つの天然の塩基に対応する市販のホスホロアミダイトモノマー、既述の蛍光標識及びインスレーターを備える各種アミダイトモノマーを適宜用いて、コントロールドポアグラスCPG担体上に所定の配列を持つDNAを伸長させた。このCPG担体10mg,0.45μmolを、フィルターを装着しているプラスチックのシリンジに秤取り、アセトニトリル1mLで3回、続いてジクロロメタン1mLで3回洗浄した。続いて、ネイチャープロトコルズNatureProtocols誌2007年第2巻203ページから212ページに記載の方法でCPG担体からDNAを切り出し、高速液体クロマトグラフィーで同誌同頁に記載の方法で目的とするDNAを分離精製した。二重鎖オリゴヌクレオチドの蛍光強度の測定実施例4で合成した各種オリゴヌクレオチドを以下に示す組み合わせで二重鎖として、合計6種類の二重鎖オリゴヌクレオチドを取得した。これらのオリゴヌクレオチドにつき、以下の条件で蛍光強度を測定した。結果を図5に示す。DNA:1.0μmol/l塩化ナトリウム:0.1mol/lリン酸バッファー:10mmol/lpH7.0図5に示すように、インスレーターI又はHがインスレーターとして有効であることがわかった。一方、インスレーターJは有効でなかった。以上の結果から、消光の抑制には、非平面構造を有する環状体が有効であることがわかった。また、P1S0の蛍光量子収率は001以下であったが、I1PAI1B及びI3PAI3Bの蛍光量子収率は、016及び044であり、蛍光量子収率は数百倍向上したことがわかった。さらに、インスレーターの数が増加するとインスレーターの効果も増大することがわかった。オリゴヌクレオチドの合成本実施例では、以下に示す、蛍光標識としてペリレンビスイミドBを有する蛍光標識ユニットアミダイトモノマーを合成し、インスレーターI、Hを有するインスレーターユニットアミダイトモノマーとともに以下に示すオリゴヌクレオチドを、実施例4に準じて合成した。なお、蛍光標識ユニットのアミダイトモノマー化合物Dは以下のようにして合成した。ペリレンビスイミドを結合したDトレオニノールDthreoninolのアミダイトモノマー化本実施例では、蛍光標識を連結するユニット炭素数3のアミダイトモノマー化合物Aを以下のスキームに従い合成した。100mlのナスフラスコにD-トレオニノール1.00g,9.51mmolを脱水メタノール15mlに溶解させ、攪拌した。次に、トリフルオロ酢酸エチル1.25ml,10.5mmolを、氷浴下上記のメタノール溶液に滴下した。氷浴下で2時間攪拌後、溶媒をエバポレーターで留去し、化合物1-7を得た。次に、得られた化合物1-71.76g、8.75mmolを200mlの二口ナスフラスコに採取し、窒素下で脱水ピリジン20mlを加えて溶解させ、これにN,N,ジイソプロピルエチルアミンDIPEA:1.74mL、10.5mmolを加えて攪拌した。次に、100mlの二口ナスフラスコにジメトキシトリチルクロリドDMT-Cl:3.56g、10.5mmolとジメチルアミノピリジンDMAP:0.16g、1.31mmolを窒素下で加え、さらに溶媒として脱水ジクロロメタン15mlを加えて溶解させた。その後、このジクロロメタン溶液を、上記のピリジン溶液に氷浴中でゆっくりと滴下した。15分ほど氷浴下で攪拌した後に氷浴を取り除いて室温で攪拌を続け、ジクロロメタン溶液滴下後3時間後に反応を停止した。溶媒をエバポレーターで留去した後、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒ヘキサン:酢酸エチル:トリエチルアミン=80:20:3で精製し、化合物1-8を得た。化合物1-83.61g、7.17mmolを200mlのナスフラスコに採取し、メタノール60mlを加えて溶解させ、これに28アンモニア溶液120mlを加えて室温で終夜攪拌した。溶媒をエバポレーターで留去し、化合物1-9を得た。化合物1-90.676g、1.66mmol、酢酸亜鉛二水和物0.729g、3.32mmol、34910ペリレンテトラカルボン酸二無水物0.651g、1.66mmolを200mlの二口ナスフラスコに採取し、窒素下で脱水ピリジン100mlを加えて溶解させ、これにトリエチルアミン3.45mL、10.5mmolを加えて90°Cで12時間還流した。次に、上記の溶液にイソプロピルアミン2.84ml、33.2mmolを窒素下で加え、さらに16時間還流した。その後、溶媒をエバポレーターで留去した後、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒ヘキサン:クロロホルム:トリエチルアミン=50:50:3で精製し、化合物1-10を得た。化合物1-100.16g,0.19mmolを二口ナスフラスコに採取し、脱水アセトニトリル8mlで3回共沸して水分を除去した後、脱水アセトニトリル30mlを加えて溶解させ、これに更に2-シアノエチルN,N,N’,N’-テトライソプロピルホスホロジアミダイト2-cyanoethylN,N,N¢,N¢-tetraisopropylphosphordiamidite:0.08ml,0.25mmolを加えて攪拌した。別の二口ナスフラスコに1H-テトラゾール1H-tetrazole:0.018g、0.25mmolを採取し、脱水アセトニトリル8mlで3回共沸して水分を除去した後、脱水アセトニトリル15mlを加えて溶解させた。この1H-テトラゾール溶液を、上記の化合物1-10のアセトニトリル溶液に氷浴下で滴下し、15分程度攪拌した後に氷浴を除き、室温に戻して更に攪拌を続けた。この後およそ1時間30分程度で反応を停止した。この後溶媒をエバポレーターで留去した後、残ったオイル状の化合物に酢酸エチルを加えて溶解した。この酢酸エチル溶液を、分液ロートを用いて重炭酸ナトリウムの飽和水溶液で2回振とうし、続いて塩化ナトリウムの飽和水溶液で同様に2回振とうした。この後、硫酸マグネシウムを加えて水分を除いてから酢酸エチルをエバポレーターで留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフ法展開溶媒ヘキサン:酢酸エチル:トリエチルアミン=60:40:3精製し、化合物Dを得た。二重鎖オリゴヌクレオチドの蛍光強度の測定実施例5で合成した各種オリゴヌクレオチドを、B1aS0、I1BAI1B、H1BAH1B、H3BAH3Bで組み合わせて二重鎖オリゴヌクレオチドとして準備した。これらのオリゴヌクレオチドにつき、以下の条件でこの蛍光強度を測定した。結果を図6に示す。DNA:1.0μmol/l塩化ナトリウム:0.1mol/lリン酸バッファー:10mmol/lpH7.0図6に示すように、この蛍光標識ペリレンビスイミドに対しても、インスレーターユニットH、Iが有効であることがわかった。特に、それぞれ3個のインスレーターユニットを蛍光標識の両側に配置することでは、量子収率は1000倍以上程度上昇することがわかった。以上の結果から、インスレーターユニットI、Hがインスレーターとして有効であることがわかった。さらに、インスレーターの数が増加するとインスレーターの効果も増大することがわかった。ペリレンビスイミドは光化学的に安定であり、他の蛍光色素と比べ光退色に非常に強いという特長がある。また、インスレーターと組み合わせることにより他の蛍光色素同等もしくはそれ以上の量子収率を得ることが出来る。オリゴヌクレオチドの合成本実施例では、以下に示す、実施例1及び実施例2で準備した蛍光標識ユニットとインスレーターユニット化合物A、Bを用いて、以下に示すオリゴヌクレオチドを、実施例3に準じて合成した。二重鎖オリゴヌクレオチドの蛍光強度の測定実施例7で合成した各種オリゴヌクレオチドを、以下の組み合わせで二重鎖オリゴヌクレオチドとして準備した。これらのオリゴヌクレオチドにつき、以下の条件で蛍光強度を測定した。結果を図7に示す。また、発光量を測定した。結果を以下に示す。DNA:1.0μmol/l塩化ナトリウム:0.1mol/lリン酸バッファー:10mmol/lpH7.0図7に示すように、複数個の蛍光標識ピレンの両側にインスレーターH、Iを配することで、蛍光強度が約20倍となった。また、表1に示すように、エキシマー発光を含めた発光量ピーク面積は、28倍程度増加していた。インスレーターユニット及び蛍光標識を備えたオリゴヌクレオチドの合成インスレーターH及び蛍光標識としてFITCを有するオリゴヌクレオチドは、アリルオキシカルボニル基で保護したホスホロアミダイトモノマーを経由し、合成後のオリゴヌクレオチドに対して、FITCを導入するというスキームで行った。まず、ABI394型DNA合成機を使用し、実施例2で合成したインスレーターHを備えるインスレーターユニット化合物B、D-トレオニノールのアミノ基をアリルオキシカルボニル基で保護したホスホロアミダイトモノマーA、4つの天然の塩基に対応する市販のホスホロアミダイトモノマーを用いて、以下に示す3種のオリゴヌクレオチドをFITCに相当する部位にホスホロアミダイトモノマーAが配置されるオリゴヌクレオチドF1H0p5’FGGCAGCGTAGGTCCT3’及びF1H2p5’HFHGGCAGCGTAGGTCCT3’を合成した。なお、4つの天然の塩基に対応する市販のホスホロアミダイトモノマーを用いて、相補鎖q3’CCGTCGCATCCAGGA5’も合成した。オリゴヌクレオチドp及び相補鎖qを塩基対を形成させて得られる二重鎖オリゴヌクレオチドの形態を図8に示す。F1H0p...5’FGGCAGCGTAGGTCCT3’F1H2p...5’HFHGGCAGCGTAGGTCCT3’F...蛍光色素FITCH...インスレーター相補鎖q...3’CCGTCGCATCCAGGA5’3’CCGTCGCATCCAGGA5’DNA測定条件DNA:1.0μmol/l塩化ナトリウム:0.1mol/lリン酸バッファー:10mmol/lpH7.0図10に示すように、蛍光色素をインスレーターで挟むことで最も高い蛍光強度が得られ、次いで、通常塩基に対して二つのインスレーターを隔てて蛍光色素を有すとき、高い蛍光強度が得られた。本実施例では、既に作製したユニットを用いて、以下のオリゴヌクレオチドを合成した。これらのオリゴヌクレオチドを一本鎖I1PAのみ及び二重鎖として、以下の条件で蛍光強度を測定した。結果を図11に示す。I1PA5’GGTATCIPIGCAATC3’I1B3’CCATAGIICGTTAG3’DNA:1.0μmol/l塩化ナトリウム:0.1mol/lリン酸バッファー:10mmol/lpH7.0図11に示すように、一本鎖のラベル化剤構造体よりも二本鎖のラベル化剤構造体のほうが高い効果が得られた。"