床梁2と床材3との間に介在される建物床用の防振装置1であって、前記床梁2に固定する下側の固定台10と、前記床材3を設置する上側の可動台20と、これら固定台10と可動台20との間に介装した防振材30とを備え、前記防振材30は、径の異なる複数の筒状剛性体31と径の異なる複数の筒状弾性体32とを、それら中心軸が鉛直方向に沿うように交互に積層一体化してなり、前記防振材30の中央孔部35の内周面を、前記固定台10の立ち上がり軸部12の外周面に接合固定するとともに、前記防振材30の外周面を、前記立ち上がり軸部12を囲む前記可動台20の垂下枠部22の内周面に接合固定することで、前記固定台10に対して前記可動台20を上下動可能に防振支持し、前記床材3の設置前の初期状態において、前記防振材30の上面30a及び下面30bを前記中央孔部35の内周面から外周面に向かって上り傾斜させたことを特徴とする建物床用の防振装置。前記可動台20は、前記床材3を載置する載置プレート21を備え、この載置プレート21に、前記可動台20の下動時における前記固定台10の立ち上がり軸部12及び前記防振材30との干渉を避けるための逃がし孔21aを形成して、前記載置プレート21の逃がし孔21a周りから前記垂下枠部22を垂下させた請求項1記載の建物床用の防振装置。前記筒状弾性体32の上端部同士を上面弾性体33によって一体的に連結して、前記筒状剛性体31の上端部を前記上面弾性体33によって覆い隠すとともに、前記筒状弾性体32の下端部同士を下面弾性体34によって一体的に連結して、前記筒状剛性体31の下端部を前記下面弾性体34によって覆い隠すようにした請求項1又は2記載の建物床用の防振装置。請求項1乃至3のいずれかに記載の防振装置1を、床梁2と床材3との間に介在させたことを特徴とする建物の床構造。しかしながら、上記のような防振装置においては、住宅やマンション等の建物における床部に有効に適用するための配慮、すなわち、装置の高さをできるだけ低く抑えるといった配慮は十分になされておらず、大型化を招き易い構造となっているものが多い。このため、このような防振装置を、住宅やマンション等の建物における床部にそのまま適用した場合具体的には、床梁と床材との間に介在させた場合、床レベルが高くなってしまうといった不具合があった。この発明は、上記の不具合を解消して、床衝撃音の低減を図りながらも、水平ブレースの廃止によるコストダウンを実現でき、しかも床梁と床材との間にコンパクトに介在させて床レベルを低く抑えることができる建物床用の防振装置及びこれを使用した建物の床構造の提供を目的とする。上記課題を解決するため、この発明の建物床用の防振装置1は、床梁2と床材3との間に介在されるものであって、前記床梁2に固定する下側の固定台10と、前記床材3を設置する上側の可動台20と、これら固定台10と可動台20との間に介装した防振材30とを備え、前記防振材30は、径の異なる複数の筒状剛性体31と径の異なる複数の筒状弾性体32とを、それら中心軸が鉛直方向に沿うように交互に積層一体化してなり、前記防振材30の中央孔部35の内周面を、前記固定台10の立ち上がり軸部12の外周面に接合固定するとともに、前記防振材30の外周面を、前記立ち上がり軸部12を囲む前記可動台20の垂下枠部22の内周面に接合固定することで、前記固定台10に対して前記可動台20を上下動可能に防振支持し、前記床材3の設置前の初期状態において、前記防振材30の上面30a及び下面30bを前記中央孔部35の内周面から外周面に向かって上り傾斜させたことを特徴とする。また、前記可動台20は、前記床材3を載置する載置プレート21を備え、この載置プレート21に、前記可動台20の下動時における前記固定台10の立ち上がり軸部12及び前記防振材30との干渉を避けるための逃がし孔21aを形成して、前記載置プレート21の逃がし孔21a周りから前記垂下枠部22を垂下させている。さらに、前記筒状弾性体32の上端部同士を上面弾性体33によって一体的に連結して、前記筒状剛性体31の上端部を前記上面弾性体33によって覆い隠すとともに、前記筒状弾性体32の下端部同士を下面弾性体34によって一体的に連結して、前記筒状剛性体31の下端部を前記下面弾性体34によって覆い隠すようにしている。この発明の建物の床構造は、上記の防振装置1を、床梁2と床材3との間に介在させたことを特徴とする。この発明の防振装置を適用した床構造においては、床材で発生した床衝撃音を伴う振動を、防振材の剪断変形によって減衰して、床衝撃音を低減することができる。しかも、防振材において、径の異なる複数の筒状剛性体がその中心軸を鉛直方向に沿わせるように水平方向に間隔をあけて配置されているので、防振装置は、水平方向に対して高い剛性を有している。このため、床材によって水平力を負担することが可能になって、水平ブレースの廃止によるコストダウンを実現することができる。さらに、防振装置は、床材の設置前の初期状態において、防振材の上面及び下面が内周部分から外周部分に向かって上り傾斜していることから、可動台に床材を設置した使用状態において、防振材の上面及び下面を略水平な状態にすることが可能となる。これによって、防振装置の高さを低く抑えることができ、床梁と床材との間にコンパクトに介在させて床レベルを低く抑えることができる。加えて、床材を設置した使用状態において、防振材の上面及び下面が略水平な状態防振材の内周部分と外周部分が上下方向に位置ずれしていない状態になっていると、防振材の内周部分と外周部分が上下方向に位置ずれした状態となっている場合と比べて、防振材が水平方向に対して変形し難くなって、水平方向に対する剛性を安定して高めることができる。また、可動台の載置プレートに逃がし孔を形成して、可動台の下動時に、載置プレートが固定台の立ち上がり軸部及び防振材に干渉しないようにすることで、逃がし孔を形成していない場合と比べて、載置プレートの高さ位置を低くすることができ、これにより防振装置の高さを一段と低く抑えることができる。さらに、防振材において、筒状剛性体の上端部及び下端部を、筒状弾性体と一体となった上面弾性体及び下面弾性体によって覆い隠すことで、筒状剛性体と筒状弾性体との重合部分での位置ずれや剥離等を抑制することができ、防振材の耐久性の向上を図ることができる。以下、この発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。この発明の一実施形態に係る防振装置1は、図1及び図2に示すように、戸建住宅や集合住宅の上層階の床部に適用されるもので、床梁2と床材3との間に介在されて、床材3を防振支持することで、床材3で発生した床衝撃音を伴う鉛直方向の振動を効果的に減衰するようになっている。なお、床梁2は、例えばH形鋼からなり、そのフランジ2a、2aが上下平行になるように配されている。床材3は、例えば水平剛性を高めた複数の方形状の床パネル4を並設することによって構成されている。防振装置1は、図3に示すように、床梁2に固定する下側の金属製の固定台10と、床材3を設置する上側の金属製の可動台20と、これら固定台10と可動台20のとの間に介装した防振材30とを備えている。固定台10は、図3乃至図5に示すように、床梁2の上側フランジ2aの上面に載置された状態で、ボルト5及びナット6によって上側フランジ2aに固定される略正方形状の固定プレート11と、この固定プレート11の中央部に形成された略円形の貫通孔11a周りから立ち上がった略円筒状の立ち上がり軸部12とから構成されている。なお、固定プレート11の一辺の長さは約100mmとされ、貫通孔11aの直径は約20mmとされている。可動台20は、図3乃至図5に示すように、床材3の床パネル4の角部が載置されて、これら角部が図示しない止め付け具によって止め付けられる略正方形状の載置プレート21と、固定台10の立ち上がり軸部12を囲むようにして、載置プレート21の中央部に形成された略円形の逃がし孔21a周りから垂下した垂下枠部22とから構成されている。なお、載置プレート21には、その逃がし孔21aを囲むようにして、載置プレート21に床パネル4の角部を止め付けるるための複数の止め付け孔21bが形成されている。また、載置プレート21の一辺の長さは約100mmとされ、逃がし孔21aの直径は約60mmとされている。防振材30においては、図3乃至図5に示すように、中心軸方向の長さが同じで径の異なる薄肉円筒状に形成された複数の金属製の剛性体31と、中心軸方向の長さが同じで径の異なる薄肉円筒状に形成された複数のゴム製の弾性体32とが、それら中心軸が鉛直方向に沿うように交互に同心円状に積層一体化されている。また、円筒状弾性体32の上端部同士が略円環状の上面弾性体33によって一体的に連結されて、円筒状剛性体31の上端部が上面弾性体33によって覆い隠され、円筒状弾性体32の下端部同士が略円環状の下面弾性体34によって一体的に連結されて、円筒状剛性体31の下端部が下面弾性体34によって覆い隠されている。すなわち、この防振材30は、外表面が弾性体32~34によって覆われた略短円柱状に形成されていて、その中心部分には中央孔部35が上下方向に貫通して形成され、内部には鉛直方向に沿った複数の円筒状剛性体31が水平方向径方向に間隔をあけて埋設された状態となっている。そして、防振材30の中央孔部35の内周面を、固定台10の立ち上がり軸部12の外周面に接合固定するとともに、防振材30の外周面を、可動台20の垂下枠部22の内周面に接合固定することで、防振材30が立ち上がり軸部12と垂下枠部22との間に介装されて、固定台10に対して可動台20が上下動可能に防振支持されている。なお、この介装状態において、防振材30における中央孔部35の内周面の上端が、固定台10における立ち上がり軸部12の外周面の上端付近に配置されており、防振材30における外周面の下端が、可動台20における垂下枠部22の内周面の下端付近に配置されている。上記の防振装置1においては、床部への組み込み前すなわち床材3を可動台20に設置する前の初期状態において、図5に示すように、防振材30の上面30a及び下面30bが中央孔部35の内周面から外周面に向かって上り傾斜している。すなわち、床材3の設置前の初期状態においては、防振材30が、その内周部分中央部分よりも外周部分が上方へ迫り上がっていて、全体的に中央付近が凹んだ状態となっている。これにより、防振装置1の床部への組み込み時すなわち床材3を可動台20に設置した使用状態においては、図3に示すように、床材3の荷重によって可動台20が下動して、垂下枠部22の内周面に接合固定されている防振材30の外周部分が押し下げられることで、防振材30の上面30a及び下面30bが略水平な状態となる。また、この使用状態において、固定台10の固定プレート11の上面と可動台20の垂下枠部22の下端との間、及び、可動台20の載置プレート21に載置した床パネル4の下面と固定台10の立ち上がり軸部12の上端との間には、可動台20の上下動を許容するための間隙L1、L2が確保されている。そして、防振装置1の高さ載置プレート21の上面から固定プレート11の下面までの高さL3は、例えば40mm程度に低く抑えられている。使用状態の防振装置1では、防振材30がその内周部分と外周部分との間で上下方向に位置ずれを生じさせるように剪断変形可能となっていて、鉛直方向に対しては柔らかくなっている鉛直方向に対しては振動減衰機能を有しているが、その一方で、防振材30の内部において複数の円筒状剛性体31が上下方向に位置ずれすることなく水平方向に間隔をあけて同心円状に配置された状態となっていて、防振材30の水平方向の変形を規制することから、水平方向に対しては高い剛性を有している。上記構成の防振装置1を組み込んだ床部床構造では、床材3において床衝撃音を伴う鉛直方向の振動が発生して、その振動が防振装置1に入力されると、防振材30の剪断変形に伴って可動台20が上下動する。そして、この防振材30の剪断変形によって、振動が減衰されて、床衝撃音を低減することができるようになっている。しかも、防振装置1は、上述のように水平方向に対しては防振材30が変形し難く高い剛性を有していることから、水平剛性を高めた床パネル4を並設してなる床材3によって水平力を負担することが可能となって、水平ブレースの廃止によるコストダウンを実現することができる。さらに、防振装置1は、床材3の設置前の初期状態において、防振材30の上面30a及び下面30bが内周部分から外周部分に向かって上り傾斜していて、床材3を設置した使用状態において、防振材30の上面30a及び下面30bが略水平な状態となるように工夫されている。しかも、可動台20の載置プレート21に、逃がし孔21aが形成されていて、可動台20の下動時に、載置プレート21が固定台10の立ち上がり軸部12及び防振材30に干渉しないように工夫されている。これにより、装置の高さを極力低くすることができ、床梁2と床材3との間にコンパクトに介在させて床レベルを低く抑えることができる。ここで、防振装置1と、上記のような工夫がなされていない防振装置50比較例の防振装置50との高さ寸法の違いを、図6に基づいて説明する。図6aは、床材3の設置前の初期状態を示しており、図6bは、床材3を設置した使用状態を示している。なお、比較例の防振装置50は、床材3の設置前の初期状態において、防振材30の上面30a及び下面30bが略水平な状態となっていて、床材3を設置した使用状態において、防振材30の上面30a及び下面30bが内周部分から外周部分に向かって下り傾斜した状態となり、また可動台20の載置プレート21には逃がし孔21aは形成されていない。防振装置1の防振材30と比較例の防振装置50の防振材30とは、全く同じ容量となっている。図6bに示すように、床材3を設置した使用状態において、防振装置1では、防振材30の上面30a及び下面30bが略水平な状態となっているのに対して、比較例の防振装置50では、防振材30の上面30a及び下面30bが内周部分から外周部分に向かって下り傾斜した状態となっている。このため、比較例の防振装置50では、固定台10の固定プレート11の上面と可動台20の垂下枠部22の下端との間に、間隙L1を確保しようとすれば、防振材30の内周部分の固定位置を防振装置1よりも高くしなければならず、その分だけ固定台10の立ち上がり軸部12の高さが防振装置1よりも高くなる。これに伴い、可動台20の載置プレート21の下面と固定台10の立ち上がり軸部12の上端との間に、間隙L2を確保するためには、可動台20の垂下枠部22の高さを防振装置1よりも高くしなければならず、その分だけ載置プレート21の高さ位置が防振装置1よりも高くなる。しかも、防振装置1では、載置プレート21に逃がし孔21aを形成してあるので、載置プレート21の高さ位置をプレート板厚分だけ下げるようにしても、載置プレート21に載置した床パネル4の下面と固定台10の立ち上がり軸部12の上端との間に、間隙L2を確保することができる。このようなことから、防振装置1では、床材3を設置した使用状態において、比較例の防振装置50に比べて高さ寸法を小さくすることができ、床部にコンパクトに組み込むことができる。以上に、この発明の実施形態について説明したが、この発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で種々変更して実施することが可能である。