"格子状構造体を形成するために格子状に組み合わされる金属製の格子状構造体用型材であって、同一形状の矩形に形成され所定の間隔を置いて対向して一体化された一対の壁部を備えた型材本体と、該型材本体に形成された溝部と、該溝部の底面に形成された突出片とを備え、前記溝部は、組み合わされる格子状構造体用型材に形成された溝部と嵌合させて両格子状構造体用型材の溝の底面どうしを当接させた状態で、型材本体の高さ中心どうしが近付くように型材本体を相対的に移動可能な深さに設定され、前記突出片は溝部の底面に型材本体の側縁に向けて突出するよう形成され、該突出片と溝部の両側の立面との間には、組み合わされる格子状構造体用型材の壁部の肉厚に略相当する隙間が形成され、該各突出片の、前記側縁に向かう方向の高さは該側縁に至らないことを特徴とする格子状構造体用型材。型材本体は、前記一対の壁部と該一対の壁部に直交する方向にあって一対の壁部どうしをその側縁で一体化する連設壁部とから形成されていることを特徴とする請求項1記載の格子状構造体用型材。溝部は、各壁部の同一側の側縁から該側縁に直交する方向に向けて壁部の側縁間の距離の半分よりわずかに浅く形成されていることを特徴とする請求項1または請求項2記載の格子状構造体用型材。請求項1ないし請求項3の何れかに記載の格子状構造体用型材を格子状に交差することで組み合わせて構成された格子状構造体であって、交差した格子状構造体用型材の溝部の底面どうしが圧接されることで該底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が前記塑性変形部により挟持されて固定されていることを特徴とする格子状構造体。ところで近年、単なる平板の型材ではなく、金属製例えばアルミニウム製で、しかも断面矩形の中空板状に形成されてなる中空状型材が容易に製造できるようになり、このような中空状型材を格子状構造体に用いることが考えられる。しかしながら、このような中空状型材を用いて格子状構造体を形成する場合、単に中空状型材に上記従来のような溝部、すなわち中空状型材の厚みほどの幅を有して中空状型材の両縁間の半分よりわずかに浅い深さに形成された溝部、を形成して、溝部どうしを嵌合して溝部の底面どうしをかしめても、中空状型材どうしは強固に固着されない。このようにして形成された格子状構造体では、中空状型材どうしが外れ易く、あるいは中空状型材がぐらつき易い。中空状型材どうしが強固に固着されないのは、中空状型材は対向する一対の型壁を備えていて、嵌合させた溝部の底面どうしをかしめて塑性変形させても、交差する各中空状型材における対向した各型壁の溝部の底面が、型壁の厚み方向の片側でしか支持されないからである。そこで本発明は、格子状構造体用型材どうしの外れやぐらつきのない格子状構造体、および格子状構造体を構成する格子状構造体用型材の提供を目的とする。本発明は、格子状構造体を形成するために格子状に組み合わされる金属製の格子状構造体用型材であって、同一形状の矩形に形成され所定の間隔を置いて対向して一体化された一対の壁部を備えた型材本体と、該型材本体に形成された溝部と、該溝部の底面に形成された突出片とを備え、前記溝部は、組み合わされる格子状構造体用型材に形成された溝部と嵌合させて両格子状構造体用型材の溝の底面どうしを当接させた状態で、型材本体の高さ中心どうしが近付くように型材本体を相対的に移動可能な深さに設定され、前記突出片は溝部の底面に型材本体の側縁に向けて突出するよう形成され、該突出片と溝部の両側の立面との間には、組み合わされる格子状構造体用型材の壁部の肉厚に略相当する隙間が形成され、該各突出片の、前記側縁に向かう方向の高さは該側縁に至らないことを特徴としている。上記構成のように、溝部の深さを、組み合わされる格子状構造体用型材に形成された溝部と嵌合させて両格子状構造体用型材の溝の底面どうしを当接させた状態で、型材本体の高さ中心どうしが近付くように型材本体を相対的に移動可能な深さに設定していることにより、格子状構造体用型材どうしが格子状になるよう、各格子状構造体用型材の溝部どうしを嵌合することで交差させ、その底面どうしを当接させて圧接するかしめると、底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が塑性変形部により挟持されて強固に固定される。また、格子状構造体用型材の溝部どうしを嵌合することで交差させ、その底面どうしを当接させると、一方の格子状構造体用型材の突出片が他方の格子状構造体用型材の壁部の内側に沿い、他方の格子状構造体用型材の突出片が一方の格子状構造体用型材の壁部の内側に沿うから、格子状構造体用型材に、該格子状構造体用型材を倒す方向の外力が働いたとしても、突出片が壁部に当る。本発明の格子状構造体用型材では、型材本体は、前記一対の壁部と該一対の壁部に直交する方向にあって一対の壁部どうしをその側縁で一体化する連設壁部とから形成されている構成を採用することができる。上記構成のように、一対の壁部どうしがその側縁で連設壁部により一体化されていれば、型材本体が安定した形状にあるから、別の格子状構造体用型材に交差するよう組み合わされた状態で、強固に固定される。本発明の格子状構造体用型材では、溝部は、各壁部の同一側の側縁から該側縁に直交する方向に向けて壁部の側縁間の距離の半分よりわずかに浅く形成されている構成を採用することができる。上記構成において、格子状構造体用型材の溝部の底面どうしを圧接すると、溝部は、各壁部の同一側の側縁から壁部の側縁間の距離の半分よりわずかに浅く形成されているだけであるから、組み合わせた各格子状構造体用型材の壁部の側縁を容易に面一とすることが可能である。本発明は、上記の何れかに記載の格子状構造体用型材を格子状に交差することで組み合わせて構成された格子状構造体であって、交差した格子状構造体用型材の溝部の底面どうしが圧接されることで該底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が前記塑性変形部により挟持されて固定されていることを特徴としている。格子状構造体用型材どうしが格子状になるよう、各格子状構造体用型材の溝部どうしを嵌合することで交差させ、その底面どうしを当接して圧接させるかしめると、底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が塑性変形部により挟持されて強固に固定されるから、格子状構造体用型材どうし確実に固定された格子状構造体となる。本発明の格子状構造体用型材によれば、格子状構造体用型材どうしが格子状になるよう、各格子状構造体用型材の溝部どうしを嵌合することで交差させ、その底面どうしを当接して圧接させるかしめると、底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が塑性変形部により挟持されて、格子状構造体用型材を強固に固定することができる。そして、格子状構造体用型材の溝部どうしを嵌合することで交差させ、その底面どうしを当接させると、一方の格子状構造体用型材の突出片が他方の格子状構造体用型材の壁部の内側に沿い、他方の格子状構造体用型材の突出片が一方の格子状構造体用型材の壁部の内側に沿うから、格子状構造体用型材に、該格子状構造体用型材を倒す方向の外力が働いたとしても、突出片が壁部に当ることで前記外力に抵抗することができる。また、上記格子状構造体用型材を用いて形成した格子状構造体によれば、溝部の底面および突出片の基部に塑性変形部が形成され、交差する格子状構造体用型材の各壁部の両側が塑性変形部により挟持され、しかも格子状構造体用型材に、該格子状構造体用型材を倒す方向の外力が働いたとしても、突出片が壁部に当ることで強固に固定されるから、格子状構造体用型材どうしの外れやぐらつきのない格子状構造体を形成することができる。以下、本発明の一実施形態に係る格子状構造体用型材以下、型材と称するおよび格子状構造体を、図面を参照しつつ説明する。はじめに第一の実施形態を説明する。図1および図2に示すように、第一の実施形態に係る格子状構造体1は、複数個の型材2を格子状に交差するように組み合わせてなる。交差する型材2どうしは異なる断面形状でも、同一の断面形状でもよいが、第一の実施形態では同一の断面形状のものを用いて格子状構造体1が形成されている。したがって、ここでは交差させる型材2のうちの一方の型材2の構成を詳述し、これをもって他方の型材2の構成の説明に兼用する。図3に示すように、型材2は、アルミニウム製の長尺材を必要な長さに切断されてなる。型材2は、型材本体3を有する。型材本体3は扁平な長方形の中空断面に形成されている。具体的には、型材本体3は、一対の壁部4,4と、一対の壁部4,4に直交する方向にあって一対の壁部4,4どうしをその各側縁5,5で一体化する一対の連設壁部6,6とから一体的に形成されている。ここで、側縁5,5とは、壁部4,4の端面であって、該端面は連設壁部6の外面7と面一の面である。壁部4,4どうしは、同一形状の矩形に形成されるとともに、所定の第一間隔10を置いて平行に対向して配置されている。連設壁部6どうしは同一形状の矩形に形成されるとともに、所定の第二間隔11を置いて平行に対向して配置されている。この場合、型材本体3は、第一間隔10に比べて第二間隔11を大きく形成されている。なお、所定の第一間隔10、第二間隔11によって、一つの型材2の断面サイズが設定され、これらの間隔は、格子状構造体1を設置する場所や、ニーズに応じて変更される。型材本体3には溝部12が形成されている。この場合、溝部12は型材本体3の長手方向に、所定間隔置きに複数形成されている。各溝部12の構成は同一であるから、一つの溝部12の説明をもって他の溝部12の説明を兼用する。溝部12は、型材本体3連設壁部6の長手方向L1の一部および各壁部4,4の一部を切除することで、型材本体3の一側にのみ形成されている。溝部12は、型材本体3において同位置対向位置に形成された溝8,8と、突出片13,13とから構成されている。各溝8,8は、各壁部4,4の同一側の側縁5,5から側縁5,5に直交する方向型材本体3の高さ方向中心CLに向けて形成されている。各溝8,8は、各壁部4,4を切除することで形成された底面12aと、底面12aの端縁から立ち上がって長手方向で対向した立面12b,12bと、連設壁部6を切除することで形成されて壁部4,4どうしを連設する連設面12cによって形成されている。溝部12は、組み合わされる型材本体3に形成された溝部12と嵌合させて両型材本体3,3の溝8,8の底面12a,12aどうしを当接させた状態で、型材本体3,3の高さ方向中心CLどうしが近付くように型材本体3,3を相対的に移動可能な深さに設定されている。具体的にこの場合では、型材本体3の各溝8,8は、壁部4,4の側縁間の高さ距離H1の半分よりわずかに浅く形成されている。すなわち、交差するよう組み合わされる各型材本体3,3に形成した各溝8,8どうしの深さを合計した距離は、一つの型材本体3の高さに比べて小さい。換言すれば、図4aの仮想線mと実線nで示すように、交差する型材本体3,3の溝8,8の底面12aどうしを当接させるよう型材2,2どうしを組み合わせた際には、一方の型材本体3符号3Aと他方の型材本体3符号3Bの、連設壁部6,6どうしは面一にならならず、段状に位置ずれする。また、型材本体3の溝8,8の幅B1型材本体3の長手方向L1に沿う幅は、型材本体3の幅B2型材本体3の長手方向に直交する方向の幅に比べてわずかに大きく設定されている。なお、型材本体3において、各溝8,8の底面12a,12aは側縁5,5と平行であり、立面12b,12bは、側縁5,5に直交する方向にあって、それぞれ底面12a,12aから立ち上がるようにして形成されている。型材本体3において、各溝8,8の底面12a,12aに、同一形状同一寸法の突出片13,13が形成されている。各突出片13,13は溝8,8を形成する際に残す部分であるから、壁部4,4の肉厚t1を備えている。各突出片13,13は矩形に形成され、底面12a,12aに、該底面12a,12aから側縁5,5に向けて突出するよう形成されている。各突出片13,13と各溝8,8の両側の各立面12b,12bとの間には、隙間δ1,δ1が形成されている。各隙間δ1,δ1は、組み合わされる型材本体3の壁部4,4の肉厚t1に略相当する幅実際には肉厚t1よりもわずかに小さい幅に形成されている。そして、各突出片13,13の幅B3型材本体3の長手方向に沿う幅は、型材本体3の内部空間Rにおける幅第一間隔10に相当するよりわずかに小さく設定されている。型材本体3において、各突出片13,13の、側縁5,5に向かう方向の高さH2は、側縁5,5に至らないよう設定されている。具体的に、各突出片13,13の高さH2は、連設壁部6に至らず、各突出片13,13の先端面13a,13aは、連設壁部6の内面6aよりも所定距離だけ型材本体3の高さ方向中心CL側にある。この所定距離は、後述する理由により、型材本体3の高さ方向中心CLから底面12a,12aまでに相当する距離d図4参照より大きく設定されている。なお、型材本体3は断面が中空状であるから突出片13,13どうしの間は空間であり、したがって突出片13,13どうしは、型材本体3の幅方向D1図3では型材本体3Aの長手方向に直交する方向で対向して配置されている。上記した構成の溝部12が、型材本体3の長手方向に、所定間隔ごとに形成されている。そしてこの所定間隔は、格子状構造体1を構成する型材2の配置間隔であり、格子状構造体1を設置する場所や、ニーズに応じて変更される。次に、上記構成の型材2を用いた格子状構造体1の製造方法を説明する。まず、この実施形態において、同じ構成の型材2を用いた格子状構造体1の製造方法の概略を説明する。該製造方法は、少なくとも二つの型材2どうしを交差例えば直交する方向での交差させるよう溝部12どうしを相欠き継ぎの態様として嵌合させ、型材2どうしを高さ方向で押圧することで、該押圧力によって、溝8の底面12aどうしをかしめる塑性変形させる、というものである。この場合では、二つの型材2の連設壁部6の外面7を面一とするまでかしめる。本発明の実施形態では、場合に応じて所望の本数どうしの型材2を格子状に組み合わせることができるが、ここでは説明の便宜上、二つの型材2以下、それぞれ型材2A,2Bと称すを用いた場合の製造方法を詳述する。該製造方法は、第一工程と第二工程を備える。第一工程では、同じ構成の二つの型材2A,2Bどうしを交差させるように溝部12どうしを嵌合する。そして、型材2A,2B型材本体3の高さ方向中心CLどうしが近付くように型材2A,2Bを相対的に移動させて、各型材2A,2Bの溝8,8の底面12a,12aどうしを当接させる。型材2A,2Bを相対的に移動させるには、例えば一方の型材2Aを固定しておいて、他方の型材2Bを移動させる。このようにすると、突出片13,13の幅B3は、型材2型材本体3の内部空間Rにおける幅よりわずかに小さく設定されているから、型材2A側の突出片13,13が型材2B側の内部空間Rに挿入され、型材2B側の突出片13,13が型材2A側の内部空間Rに挿入される。そして、各突出片13,13の高さH2は、連設壁部6に至らず、各突出片13,13の先端面13a,13aは、連設壁部6の内面6aよりも所定距離だけ型材本体3の高さ方向中心CL側にある。このため、第一工程において、型材2A側の突出片13,13の先端面13a,13aは、型材2B側の連設壁部6に当らず、型材2B側の突出片13,13の先端面13a,13aは、型材2A側の連設壁部6に当らない。続いて第二工程では、型材2A,2B型材本体3どうしの高さ方向中心CLが近付くように押圧する。この場合、例えば図示しないプレス装置を用いて押圧する。そして、該押圧力によって型材2A,2Bの連設壁部6の外面7を面一とするまで押圧して、溝8の底面12aどうしをかしめる塑性変形させる。なお、型材2A,2Bの連設壁部6の外面7を面一とするまで押圧しても、各突出片13,13は連設壁部6に至らない高さH2としておく。各溝8,8は、壁部4,4の側縁間の高さ距離H1の半分よりわずかに浅く形成されているすなわち、締め代が設けられている。このため、前記かしめにより、型材2A,2Bにおける溝8,8の底面12a,12a、および突出片13,13の基部にそれぞれ塑性変形部20図4参照が形成される。これにより、交差する型材2A,2Bの各壁部12,12の両側が塑性変形部20により挟持されて、型材2A,2Bどうしが互いに強固に固定される。このため、型材2A,2Bどうしの抜けを確実に防止することができる。なお、塑性変形部20は、各壁部12,12を両側で支持するよう瘤状に膨らんだ形状となる。さらに、一方の型材2Aの突出片13,13は他方の型材2Bの内部空間Rに挿入され、他方の型材2Bの突出片13,13は一方の型材2Aの内部空間Rに挿入される。そして、この場合では一方の型材2Aの突出片13,13は他方の型材2Bの壁部4,4の内面4a,4aに直交する方向で沿い、他方の型材2Bの突出片13,13は一方の型材2Aの壁部4,4の内面4a,4aに直交する方向で沿う。このため、型材2A,2Bに、該型材2A,2Bを倒す方向に力が働いたとしても、突出片13,13その側面が壁部4,4の内面4a,4aに当ることで、型材2A,2Bが倒れたり、ぐらついたりするのを防止することができる。上記説明は、交差する二個の型材2A,2Bにおける説明である。しかしながら、建築構造物等の天井に設置するような格子状構造体1では、図1および図2に示したように、複数本あるいは多数本どうしの型材を交差させて形成されることが一般的である。このような格子状構造体1であっても、交差する二個の型材2A,2Bどうしが互いに外れやぐらつきなく強固に固定されるから、格子状構造体1全体の組み付け状態を安定させることができる。すなわち、このような型材を用いて形成された格子状構造体1は、外力に対して安定した組み付けを維持することができる。なお、建築構造物として、駅構内の建屋、停留所の日除け、寺院等があげられ、格子状構造体1はこれらの構造物の天井等の装飾構造物として用いられる。本発明は、上記実施形態に限られるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。その他、各部の具体的構成についても同様である。上記第一の実施形態では、型材2は中空の断面矩形状に形成した例で説明した。しかしながら、型材2は、図5に示す第二の実施形態の構成であっても本発明を適用させることができる。すなわち、第二の実施形態における型材21は、第一の実施形態の型材2における連設壁部6,6のうちの一方を省略し、対向する壁部4,4と、壁部4,4どうしを一方側でのみ連設する連設壁部6とから、断面コ字形状に形成したものである。そして、型材21は型材本体31を有し、型材本体31では、溝部121は各壁部4,4の一部を切除することによって形成されている。この場合の溝部121は、連設壁部6を有しない側に形成しており、各溝8,8の底面12a,12aに突出片13が形成されている。他の構成は、上記実施形態と同様であるので、同一の符号を付してその説明を省略する。このような構成の型材21を用いて格子状構造体1を形成する場合は、上記実施形態と同様に、第一工程および第二工程による。第一工程では、同じ構成の二つの型材21A,21Bどうしを交差させるように溝部121どうしを嵌合する際に、型材21A,21B型材本体31A,31Bの高さ方向中心CLどうしが近付くように型材21A,21Bを相対的に移動させて、各型材21A,21Bの溝8,8の底面12a,12aどうしを当接させる。このようにすると、突出片13,13の幅B3は、壁部4,4の幅B2よりわずかに小さく設定されていることで、型材21A側の突出片13,13が型材21B側の壁部4,4間に挿入され、型材21B側の突出片13,13が型材21A側の壁部4,4間に挿入される。そして、連設壁部6,6の一方は省略されているから、第一工程において、型材21A側の突出片13,13の先端面13a,13aに当る部分がなく、型材21B側の突出片13,13の先端面13a,13aに当る部分もない。続いて第二工程では、型材21A,21Bどうしの高さ方向中心CLが近付くように押圧する。そして、該押圧力によって型材21Aの壁部4,4の高さ方向端面4b,4bおよび型材21Bの連設壁部6の外面7を面一とするまで押圧して、溝8,8の底面12a,12aどうしをかしめる。該かしめにより、底面12a,12aおよび突出片13,13の基部に塑性変形部20が形成され、交差する型材21A,21Bの各壁部4,4の両側が塑性変形部20図4参照により挟持されて、型材21A,21Bどうしが互いに強固に固定される。また、一方の型材21Aの突出片13,13は他方の型材21Bの壁部4,4間に挿入され、他方の型材21Bの突出片13,13は一方の型材21Aの壁部4,4間に挿入される。このため、型材21A,21Bに、該型材21A,21Bを倒す方向に力が働いたとしても、突出片13,13その側面が壁部4,4の内面4a,4aに当ることで、型材21A,21Bが倒れたり、ぐらついたりするのを防止することができる。このような型材を用いて形成された格子状構造体1は、外力に対して安定した組み付けを維持することができる。さらに、図6に第三の実施形態を示す。第三の実施形態の格子状構造体1に用いられている型材は、それぞれ二層構造である。すなわち、第一の実施形態で示した断面矩形の中空状型材における内部空間Rに、該内部空間Rを高さ方向具体的には高さ方向中心CLで仕切る仕切壁部9が一体的に形成されている。さらに第三の実施形態の格子状構造体1は、仕切壁部9を備えた第一型材2Aおよび第二型材2Bの組み合わせによって形成されている。第一型材2Aは第一型材本体3Aを有し、第二型材2Bは第二型材本体3Bを有し、第一型材2Aおよび第二型材2Bは、何れも仕切壁部9を備えた断面矩形の中空状であり、同一の断面形状である。しかしながら、第一型材2Aと第二型材2Bとでは、溝部の構成が異なる。すなわち、第一型材2A一方の型材に形成された第一溝部12Aは、連設壁部6の一部および壁部4,4の一部を切除して仕切壁部9に至らない深さまで形成されている。そして第一溝部12Aに形成された第一溝8A,8Aの各底面12a,12aには、第二型材2Bと組み合わせた際に第二型材2Bの連設壁部6には至らない高さの第一突出片13A,13Aが形成されている。第一突出片13A,13Aは、第一溝8A,8Aの立面12b,12bに対して、第二型材2Bの壁部4,4の厚みよりわずかに小さい幅の隙間を介して形成されている。第二型材2B他方の型材に形成された第二溝部12Bにおいて、第二溝8B,8Bは、連設壁部6、両壁部4,4および仕切壁部9の一部をそれぞれ切除して、しかも連設壁部6に至らない深さに形成されている。第二溝8B,8Bの各底面12a,12aには、第一型材2Aと組み合わせた際に第一型材2Aの仕切壁部9には至らない高さの第二突出片13B,13Bが形成されている。第二突出片13B,13Bは、第二溝8B,8Bの立面12b,12bに、第一型材2Aの壁部4,4の厚みよりわずかに小さい幅の隙間を介して形成されている。このような構成の第一型材2Aおよび第二型材2Bを、第一工程で示したように第一溝部12A、第二溝部12Bを嵌合させることで交差させ、第一型材2Aと第二型材2Bの高さ方向中心CLが近付くように押圧すると、第一溝部12A、第二溝部12Bの底面12a,12aどうしがかしめられて、第一突出片13A,13A、第二突出片13B,13Bがそれぞれその両側で強固に支持される。また、第一型材2Aの第一突出片13A,13Aは第二型材2Bの壁部4,4間に挿入され、第二型材2Bの第二突出片13B,13Bは第一型材2Aの壁部4,4間に挿入される。このため、第一型材2A、第二型材2Bに、該型材2A,2Bを倒す方向に力が働いたとしても、第一突出片13A、第二突出片13Bその側面が壁部4,4の内面4a,4aに当ることで、第一型材2A、第二型材2Bが倒れたり、ぐらついたりするのを防止することができる。このような型材を用いて形成された格子状構造体1は、外力に対して安定した組み付けを維持することができる。次に、図7および図8に基づいて、第四の実施形態を説明する。第四の実施形態に用いる型材21の断面は、図5で示した第二の実施形態と同様である。すなわち、第四の実施形態における型材21は、第一の実施形態の型材2における連設壁部6,6のうちの一方を省略し、対向する壁部4,4と、壁部4,4どうしを一方側でのみ連設する連設壁部6とから、断面コ字形状に形成したものである。型材21は型材本体31を有する。一方の型材21Aの型材本体31Aでは、溝部121は各壁部4,4の一部を切除することによって形成されている。この場合の溝部121は、連設壁部6を有しない側に形成しており、各溝8,8の底面12aに突出片13,13が形成されている。他方の型材31Bでは、溝部12は、連設壁部6の一部および各壁部4,4の一部を切除することによって形成されている。つまり、型材31A,31Bの断面形状は何れも第二の実施形態と同一で、一方の型材31Aと他方の型材31Bとで、溝部121,12は反対側に形成されている。換言すれば、一方の型材31Aの溝部121は、第二の実施形態と同様に形成され、他方の型材31Bの溝部12は、第一の実施形態と同に形成されている。各溝部12,121の構成については第一の実施形態、第二の実施形態とそれぞれ同様であるから、同一の符号を付してその説明を省略する。また型材31における他の部分の構成は、図5に示した実施形態と同様であるので、同一の符号を付してその説明を省略する。上記構成の型材21型材21A,21Bを用いて、型材21どうしを溝部12,121を嵌合させるようにして、上記と同様にしてかしめると、型材21どうしの抜けがなく、しかも型材21どうし、がたつきのない格子状構造体1を製造することができる。上記各実施形態では、交差させる型材型材本体どうしは同一断面のものを用いたが、これに限定されず、幅あるいは高さが異なる型材どうしを組み合わせてかしめることで、互いの型材が外れたり、ぐらついたりすることのない格子状構造体を形成することができる。あるいは、溝部溝の深さを調節することで、交差する型材の同一側が面一でなく、しかも型材どうしが強固に固定された格子状構造体も形成可能である。さらに、上記各実施形態では、型材どうしは直交するよう格子状に組み付けたがこれに限定されず、直交する角度以外の角度で交差するよう組み付けることも可能である。この場合では、型材の交差角度に応じて、立面および突出片の側面の角度を設定する。また、上記各実施形態では、壁部は平行に形成した型材を用いた例を説明したが、壁部を平行に配置していない型材を用いることもできる。このような場合では、各壁部に形成する溝の幅を異ならせ、立面および突出片の側面の角度を設定することで実施できる。また、格子状構造体用型材は、格子状構造体を形成するために格子状に組み合わされる金属製であって、同一形状の矩形に形成され所定の間隔を置いて対向して一体化された一対の壁部を備えた型材本体と、型材本体の長手方向途中に形成された溝部と、溝部の底面に形成された突出片とを備え、突出片は溝部の底面に型材本体の側縁に向けて突出するよう形成され、突出片と溝部の両側の立面との間には、組み合わされる格子状構造体用型材の壁部の肉厚に略相当する隙間が形成され、各突出片の、側縁に向かう方向の高さは側縁に至らないよう構成することもできる。"