相対回転可能に対向配置された軌道輪間に組み込まれた複数の転動体を回転可能に保持しつつ、当該各転動体と共に、軌道輪間に沿って公転する中空円環状を成す軸受用保持器であって、軸受用保持器は、1本の中心軸回りに同心円状を成す保持器本体を有し、当該保持器本体には、複数の転動体を1つずつ回転可能に保持する複数のポケットが、周方向に沿って所定間隔で設けられており、中心軸から各ポケットの中心までの距離をポケット中心半径r1、中心軸から保持器本体の外径面までの距離を保持器外半径r2、中心軸から保持器本体の内径面までの距離を保持器内半径r3とすると、ポケット中心半径r1と保持器外半径r2との差M1=r2-r1と、ポケット中心半径r1と保持器内半径r3との差M2=r1-r3とが、M1≦M2なる関係を満足すると共に、各ポケットに保持された状態における各転動体の中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径は、各ポケットの中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径の1001~1015の範囲に設定されていることを特徴とする軸受用保持器。各ポケットに保持された状態における各転動体の中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径は、各ポケットの中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径の1002~1010の範囲に設定されていることを特徴とする軸受用保持器。ところで、例えばHDD装置のスイングアームを支持する軸受は、そのコンパクト化が要求されているため、これに適用される保持器は、そのサイズが非常に小さいものとなっている。このような保持器に対して、各ポケットと転動体玉との接触面積を減少させる加工を施す場合には、極めて高い加工精度が要求されるため、その加工に要する手間や時間がかかり、その結果、加工コストが上昇して当該保持器の製造コストが上昇してしまうだけでなく、その製造効率を向上させることも一定の限界があった。この場合、既存の保持器をそのまま利用し、各ポケットと転動体玉との接触面積を減少させることができれば、当該保持器の製造において、その低コスト化と効率化とを同時に図りつつ、微小揺動時の応答性を向上させることができる。そこで、本発明の目的は、既存の保持器をそのまま利用し、各ポケットと転動体との接触面積を減少させることで、製造コストの低減と製造効率の向上とを同時に図りつつ、高速で微小揺動させる部材の微小揺動時の応答性を向上させることを可能にする軸受用保持器を提供することにある。このような目的を達成するために、本発明は、相対回転可能に対向配置された軌道輪間に組み込まれた複数の転動体を回転可能に保持しつつ、当該各転動体と共に、軌道輪間に沿って公転する中空円環状を成す軸受用保持器であって、軸受用保持器は、1本の中心軸回りに同心円状を成す保持器本体を有し、当該保持器本体には、複数の転動体を1つずつ回転可能に保持する複数のポケットが、周方向に沿って所定間隔で設けられており、中心軸から各ポケットの中心までの距離をポケット中心半径r1、中心軸から保持器本体の外径面までの距離を保持器外半径r2、中心軸から保持器本体の内径面までの距離を保持器内半径r3とすると、ポケット中心半径r1と保持器外半径r2との差M1=r2-r1と、ポケット中心半径r1と保持器内半径r3との差M2=r1-r3とが、M1≦M2なる関係を満足すると共に、各ポケットに保持された状態における各転動体の中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径は、各ポケットの中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径の1001~1015の範囲に設定されている。本発明において、各ポケットに保持された状態における各転動体の中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径は、各ポケットの中心を周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円の直径の1002~1010の範囲に設定されている。本発明によれば、既存の保持器をそのまま利用し、各ポケットと転動体との接触面積を減少させることで、製造コストの低減と製造効率の向上とを同時に図りつつ、高速で微小揺動させる部材の微小揺動時の応答性を向上させることを可能にする軸受用保持器を実現することができる。以下、本発明の一実施形態に係る軸受用保持器について添付図面を参照して説明する。本実施形態では、相対回転可能に対向配置された軌道輪間図示しない内輪と外輪との間に組み込まれた複数の転動体2を回転可能に保持しつつ、当該各転動体2と共に、軌道輪間に沿って公転する中空円環状を成す軸受用保持器を想定する図1参照。なお、転動体2としては、玉やころを適用することができるが、ここでは一例として、玉を想定する。図1に示すように、本実施形態に係る軸受用保持器は、1本の中心軸Ax回りに同心円状を成す保持器本体4を有しており、当該保持器本体4には、複数の転動体玉2を1つずつ回転可能に保持する複数のポケット4pが、周方向に沿って所定間隔で設けられている。軸受用保持器としては、例えば、波形保持器、冠形保持器、かご形保持器、合せ保持器など、既存のラジアル軸受用保持器を適用することができる。また、保持器本体4の材料には、例えば、低炭素鋼、黄銅板、ステンレス鋼板などの金属材料や、熱可塑性プラスチックスであるポリアミドをガラス繊維で強化した樹脂材料を、使用目的や使用環境に応じて適用することができる。このような軸受用保持器保持器本体4において、中心軸Axから各ポケット4pの中心Psまでの径方向距離をポケット中心半径r1、中心軸Axから保持器本体4の外径面4aまでの径方向距離を保持器外半径r2、中心軸Axから保持器本体4の内径面4bまでの径方向距離を保持器内半径r3とすると、ポケット中心半径r1と保持器外半径r2との差M1=r2-r1と、ポケット中心半径r1と保持器内半径r3との差M2=r1-r3とが、M1≦M2なる関係を満足するように構成されている。なお、径方向距離は、中心軸Axに直交する方向に沿った距離を指す。この場合、各ポケット4pに保持された状態における各転動体玉2の中心2sを周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円2Pcのピッチ円直径2PCD軸受PCDともいうは、各ポケット4pの中心Psを周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円4Pcのピッチ円直径4PCD保持器PCDともいうの1001~1015の範囲に設定されている。なお、ピッチ円直径2PCD4PCDは、中心軸Axを同中心として構成される仮想円2Pc4Pcの中心軸Axを通る直径を指す。ここで、各転動体玉2の中心2sは、複数の転動体玉2を軸受用保持器保持器本体4の各ポケット4pに回転可能に保持しつつ、軌道輪間図示しない内輪と外輪との間に組み込んで所定の予圧をかけた状態以下、軸受完成状態というにおいて、各転動体玉2の中心重心相互を周方向に沿って相互に連続させた軸受PCD上の点として規定することができる。また、各ポケット4pの中心Psは、上記した軸受完成状態において、各ポケット4pの曲率中心具体的には、各ポケット4pを形成する曲率円の中心として規定することができる。なお、軸受PCDピッチ円直径2PCDが大き過ぎると、軸受用保持器保持器本体4の各ポケット4pに保持された各転動体玉2が、ラジアル方向外側即ち、保持器本体4の外径面4a側に寄ってしまう場合があり、そうなると、その外径側に寄って位置で各転動体玉2が拘束されてしまう虞がある。逆に、軸受PCDピッチ円直径2PCDが小さ過ぎると、各ポケット4pと転動体玉2との接触状態の変化が小さくなってしまう場合があり、そうなると、後述する微小揺動時の応答性を向上させることが困難になってしまう虞がある。そこで、各ポケット4pに保持された状態における各転動体玉2の中心2sを周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円2Pcのピッチ円直径2PCD軸受PCDともいうは、各ポケット4pの中心Psを周方向に沿って相互に連続させて構成した仮想円4Pcのピッチ円直径4PCD保持器PCDともいうの1002~1010の範囲に設定することが好ましい。以上、本実施形態によれば、転動体仮想円2Pcのピッチ円直径2PCDを、ポケット仮想円4Pcのピッチ円直径4PCDの1001~1015の範囲好ましくは、1002~1010の範囲に設定することにより、既存の軸受用保持器をそのまま利用し、各ポケット4pと転動体玉2との接触面積を減少させることができる。これにより、当該軸受用保持器の製造において、その低コスト化と効率化とを同時に図ることができる。更に、本実施形態によれば、低コスト化と効率化とを同時に図りつつ、高速で微小揺動させる部材例えば、HDD装置のスイングアームの微小揺動時の応答性を向上させることを可能にする軸受用保持器を実現することができる。ここで、微小揺動時の応答性を実証するために、HDD装置のスイングアームを低速揺動させ、その際のトルクヒステリシスを測定した。ヒステリシス測定では、例えば図3に示すようなトルクヒステリシス測定装置に、3種類実施例1、比較例1、比較例2の軸受を2個ずつ組み込んで予圧をかけたピボット軸受を構成した。具体的に説明すると、図3に示すように、トルクヒステリシス測定装置は、ピボット軸受6によって揺動回転自在に支持されたスイングアーム8と、スイングアーム8の基端側に設けられ、スイングアーム8を揺動回転させるボイスコイル10とを備えている。なお、ピボット軸受6は、スイングアーム8が固定された中空円筒状のハウジング12と、ハウジング12の内側に対向配置されたシャフト14とを備えており、ハウジング12とシャフト14との間に軸受16が2個複列で組み込まれている。各軸受16は、ハウジング12の内周に嵌合された外輪16aと、外輪16aの内側に対向し、シャフト14の外周に嵌合された内輪16bと、内外輪16a16b間に転動自在に配列された複数の転動体玉2と、各転動体玉2を1つずつ回転可能に保持する軸受用保持器図示しないとを備えている。この場合、各軸受16には、後述する予圧が付与される。このような構成において、波形発生器18からの交流電圧信号TrackingSignalによってボイスコイル駆動ユニット20からボイスコイル10に駆動電流DriveCurrentを供給することで、ピボット軸受6を中心にスイングアーム8を揺動回転させることができる。また、ピボット軸受6周りには、非接触型変位測定センサ22を搭載した回転テーブル24が回転可能に設けられており、回転テーブル24は、回転テーブル駆動ユニット26によって制御されるようになっている。この場合、スイングアーム8を揺動回転させている際、スイングアーム8の先端8tと非接触型変位測定センサ22との隙間Gapが一定になるように回転テーブル24をフィードバック制御PositionFeedBackし、これにより、非接触型変位測定センサ22をスイングアーム8の先端8tの揺動運動に追従Trackingmotonさせる走査制御Seekingmotionが行われる。このとき、ボイスコイル10への駆動電流DriveCurrent、スイングアーム8の先端8tの揺動運動に対する非接触型変位測定センサ22の追従Trackingmoton、回転テーブル駆動ユニット26の走査制御Seekingmotionについての各種情報がコンピュータ28に入力され、その入力された各種情報に基づいて、スイングアーム8の低速揺動時におけるトルクヒステリシスが測定され、その測定結果がモニタ30上に表示される。トルクヒステリシス測定では、スイングアーム8の先端8tの揺動範囲を±12μm、揺動速度を05Hzとし、また、各軸受16は、その内径を8mm、外径を5mm、幅を25mmとし、当該各軸受16に065kgfの予圧をかけた。そして、かかる条件のもと、下記の3種類実施例1、比較例1、比較例2の軸受16をピボット軸受6に2個ずつ組み込んで、トルクヒステリシス測定を行った。実施例1の軸受16において、軸受PCD=保持器PCD×10051005比較例1の軸受16において、軸受PCD=保持器PCD比較例2の軸受16において、軸受PCD=保持器PCD×0995995図2~には、上記した3種類実施例1、比較例1、比較例2の軸受16を適用した場合のスイングアーム8の低速揺動時におけるトルクヒステリシスの測定結果が示されている。この測定結果によれば、実施例1のヒステリシスループ同図は、比較例1のヒステリシスループ同図に比べて、そのループ幅が小さいため、微小揺動時の摺動抵抗が小さいことが分かる。つまり、転動体仮想円2Pcのピッチ円直径2PCDを、ポケット仮想円4Pcのピッチ円直径4PCDの1001~1015の範囲好ましくは、1002~1010の範囲に設定することにより、微小揺動時の応答性が向上することが分かる。また、比較例2のように、軸受PCDを保持器PCDよりも小さくすると、当該比較例2のヒステリシスループ同図は、実施例1のヒステリシスループ同図よりも、そのループ幅が大きくなるため、微小揺動時の摺動抵抗が大きくなり、微小揺動時の応答性が悪化することが分かる。これにより、転動体仮想円2Pcのピッチ円直径2PCDを、ポケット仮想円4Pcのピッチ円直径4PCDの1001~1015の範囲好ましくは、1002~1010の範囲に設定することにより、高速で微小揺動させる部材例えば、HDD装置のスイングアーム8の微小揺動時の応答性を向上させることが実証された。ここで、転動体仮想円2Pcのピッチ円直径2PCDを、ポケット仮想円4Pcのピッチ円直径4PCDの1001~1015の範囲好ましくは、1002~1010の範囲に設定した軸受用保持器が組み込まれた軸受を、スイングアーム8の支持部ピボット軸受に適用したハードディスクドライブHDD装置について説明する。図4に示すように、HDD装置は、磁気ディスク32を回転させるスピンドルモータ34と、情報の記録或いは再生用の磁気ヘッド36とを備えている。磁気ヘッド36は、支持部ピボット軸受38によって回動自在に支持されたスイングアーム40の先端40tに取り付けられており、その基端には、当該スイングアーム40を回転駆動させるボイスコイル42が設けられている。スイングアーム40は、支持部ピボット軸受38を介してHDD装置の基台44上に回動自在に支持されており、磁気ディスク32を回転させた状態でスイングアーム40を回動させて、磁気ヘッド36を磁気ディスク32に対して平行移動させることにより、磁気ディスク32に情報を記録したり、或いは、磁気ディスク32から情報を再生したりすることができる。図4に示すように、スイングアーム40図4参照を回動自在に支持する支持部ピボット軸受38は、シャフト46の外周に嵌合される2つの軸受一端側玉軸受48、他端側玉軸受50と、これら2つの玉軸受4850の外周に嵌合されるスリーブ52とを備えている。シャフト46は、筒状のシャフト本体46aと、シャフト本体46aの一端側に形成されたフランジ46bとを備えて構成されている。また、スリーブ52は、筒状のスリーブ本体52aと、スリーブ本体52aの一端側に形成されたフランジ52bと、スリーブ本体52aの内周に設けられた環状凸部52cとを備えて構成されており、上記したスイングアーム40は、スリーブ本体52aに装着されるようになっている。ここで、2つの軸受一端側玉軸受48、他端側玉軸受50をシャフト46の外周に嵌合させると共に、当該玉軸受4850の外周にスリーブ52を嵌合させると、一端側玉軸受48の内輪48a具体的には、内輪48aの端面48sが、シャフト本体46aのフランジ46bに当接すると共に、2つの玉軸受4850の外輪48b50bが、スリーブ本体52aの環状凸部52cの軸方向両側に当接する。これにより、当該玉軸受4850は、シャフト46とスリーブ52との間に軸方向に沿って位置決めされる。このとき、例えば、他端側玉軸受50の内輪50aに対して、軸方向に沿って所定の圧力Fを付与し、その状態で、2つの玉軸受4850をシャフト46とスリーブ52との間に固定させることで例えば、共振圧入予圧法特開平6-344233参照、当該玉軸受4850に所定の予圧を付与することができる。なお、大気環境下で嫌気性接着剤を塗布して2つの玉軸受4850をシャフト46とスリーブ52に対して仮接着させて組み付けた後、これらの組付体の雰囲気を真空環境に変化させることで、当該真空環境下で嫌気性接着剤を完全硬化させる技術思想例えば、特開2009-192015参照を適用してもよい。この場合、スイングアーム40の支持部ピボット軸受38を構成する2つの玉軸受4850には、上記したような、転動体仮想円2Pcのピッチ円直径2PCDを、ポケット仮想円4Pcのピッチ円直径4PCDの1001~1015の範囲好ましくは、1002~1010の範囲に設定した軸受用保持器保持器本体4:図1参照が組み込まれており、各軸受用保持器保持器本体4には、複数の転動体玉2が回転可能に保持されている。このようなHDD装置によれば、スイングアーム40を高速で微小揺動させる際の応答性を向上させることができるため、例えば、記録及び再生トラックピッチが20万TPI1インチ当りのトラック数が20万以上の磁気ディスク32に対して、高速かつ高精度に、情報を記録したり、或いは、情報を再生したりすることができる。