一又は複数の導電路と、金属製の導電路保護部材とを備え、該導電路保護部材は金属線材を含んで構成されるとともに可撓性を有し、該可撓性を持たせるにあたり、前記金属線材の隣り合う側部同士を接触させるように前記金属線材を螺旋状に巻回して前記導電路保護部材を形成し、このような該導電路保護部材にて前記導電路を覆うことを特徴とするワイヤハーネス。請求項1に記載のワイヤハーネスにおいて、前記金属線材を線状且つ板状に形成するとともに、前記金属線材を異形状の第一金属線材及び第二金属線材から構成し、さらに、前記導電路保護部材を前記第一金属線材及び前記第二金属線材が交互の配置となる螺旋状に巻回して形成することを特徴とするワイヤハーネス。請求項1又は請求項2に記載のワイヤハーネスにおいて、前記導電路保護部材の端末にエッジ処理部品を設けることを特徴とするワイヤハーネス。請求項1ないし請求項3いずれか記載のワイヤハーネスにおいて、前記導電路の構成にシールド部材を含むことを特徴とするワイヤハーネス。請求項1ないし請求項4いずれか記載のワイヤハーネスにおいて、前記導電路保護部材を覆う被覆部材を更に備えるとともに、該被覆部材を所定の色にすることを特徴とするワイヤハーネス。上記従来技術にあっては、金属保護パイプを用いることから、高圧電線を外力から良好に保護することができるようになっている。しかしながら、従来のワイヤハーネスは金属保護パイプを使用することに関し、次のような問題点を有している。すなわち、ワイヤハーネスの搬送の際に、金属保護パイプ同士が接触したり変形したりしてしまわないようにするために、金属保護パイプ毎、及びワイヤハーネス毎に十分なスペースを確保しなければならないという問題点を有している。また、金属保護パイプを三次元的に曲げ加工していることから、立体的なスペースを確保しなければならないという問題点も有している。本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、外力に対する保護機能を有するとともに、搬送の際の省スペース化を図ることが可能なワイヤハーネスを提供することを課題とする。上記課題を解決するためになされた請求項1記載の本発明のワイヤハーネスは、一又は複数の導電路と、金属製の導電路保護部材とを備え、該導電路保護部材は金属線材を含んで構成されるとともに可撓性を有し、該可撓性を持たせるにあたり、前記金属線材の隣り合う側部同士を接触させるように前記金属線材を螺旋状に巻回して前記導電路保護部材を形成し、このような該導電路保護部材にて前記導電路を覆うことを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、金属線材を螺旋状に巻回形成してなる金属製の導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される導電路とを備えたワイヤハーネスになる。導電路保護部材は、金属線材を螺旋状に巻回形成することにより可撓性を有している。導電路保護部材に関し、導電路の径に合わせて金属線材を螺旋状に巻回形成すればよく、このような形成であれば汎用性のある導電路保護部材にすることが可能になる。また、導電路保護部材は金属製であることから、外力からの保護機能を有するのは勿論のこと、導電路で生じた熱を吸収してこの熱を導電路保護部材の全体に分散させたり、外部からの熱を導電路へ伝えないようにしたりすることが可能になる。この他、導電路保護部材は可撓性を有することから、所望の曲げ形状例えば搬送し易い曲げ形状を形成することが容易になる。また、導電路保護部材は可撓性を有することから、パイプベンダーのような大掛かりな設備が不要になる。請求項2記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1に記載のワイヤハーネスに係り、前記金属線材を線状且つ板状に形成するとともに、前記金属線材を異形状の第一金属線材及び第二金属線材から構成し、さらに、前記導電路保護部材を前記第一金属線材及び前記第二金属線材が交互の配置となる螺旋状に巻回して形成することを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、異形状の第一金属線材及び第二金属線材を螺旋状に巻回形成してなる導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される導電路とを備えたワイヤハーネスになる。導電路保護部材は、これを構成する第一金属線材及び第二金属線材を異形にすることにより、導電路保護部材を曲げようとする際の曲げ形状に差を生じさせることができるようになる。そして、この曲げ形状の差により、隣り合う第一金属線材及び第二金属線材の側部に隙間を生じさせ難くすることができるようになる。請求項3記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1又は請求項2に記載のワイヤハーネスに係り、前記導電路保護部材の端末にエッジ処理部品を設けることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、端末にエッジ処理部品を設けた導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される導電路とを備えたワイヤハーネスになる。導電路保護部材は、この端末にエッジ処理部品を設けることから、導電路の傷付き等を防止することができるようになる。請求項4記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1ないし請求項3いずれか記載のワイヤハーネスに係り、前記導電路の構成にシールド部材を含むことを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、非シールド部材となる導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される例えばシールド電線導電路とを備えたワイヤハーネスになる。導電路保護部材は、上記の如く自身が非シールド部材になる。これは導電路の方でシールド部材を含むからであり、導電路保護部材を非シールド部材にすればこの構造を簡素化することができるようになる。請求項5記載の本発明のワイヤハーネスは、請求項1ないし請求項4いずれか記載のワイヤハーネスに係り、前記導電路保護部材を覆う被覆部材を更に備えるとともに、該被覆部材を所定の色にすることを特徴とする。このような特徴を有する本発明によれば、金属線材を螺旋状に巻回形成してなる金属製の導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される導電路と、導電路保護部材を覆う被覆部材とを備えたワイヤハーネスになる。被覆部材は、例えば導電路が高圧のものである場合、被覆部材自身を所定の色にすることにより、高電圧であることを容易に且つ安価に認識させることができるようになる導電路保護部材を所定の色に塗装する場合と比べて、高電圧であることを容易に且つ安価に認識させることができるようになる。請求項1に記載された本発明によれば、金属線材を螺旋状に巻回形成してなる金属製の導電路保護部材を用い、この導電路保護部材に可撓性を持たせることから、外力に対する保護機能を有するとともに、搬送の際の省スペース化を図ることができるという効果を奏する。請求項2に記載された本発明によれば、請求項1の効果に加え次のような効果も奏する。すなわち、金属線材を螺旋状に巻回形成してなる導電路保護部材に曲げを加えた場合であっても、曲げの部分に隙間を生じさせ難くなることから、結果、より良い導電路保護部材にすることができるという効果を奏する。請求項3に記載された本発明によれば、請求項1又は請求項2の効果に加え次のような効果も奏する。すなわち、導電路保護部材の端末位置での導電路の傷付き等を防止することができるという効果を奏する。請求項4に記載された本発明によれば、請求項1ないし請求項3いずれかの効果に加え次のような効果も奏する。すなわち、導電路保護部材の構造を簡素化してコスト低減を図ることができるという効果を奏する。請求項5に記載された本発明によれば、請求項1ないし請求項4いずれかの効果に加え次のような効果も奏する。すなわち、被覆部材を備えてこれを所定の色にすることにより、例えば導電路が高電圧であることを容易に且つ安価に認識させることができるという効果を奏する。ワイヤハーネスは、金属線材を螺旋状に巻回形成してなる金属製の導電路保護部材と、この導電路保護部材に覆われて保護される導電路とを備えて構成されている。導電路保護部材は、上記の如く形成することにより可撓性を有するようになっている。以下、図面を参照しながら実施例1を説明する。図1は本発明のワイヤハーネスに係る図である。具体的には、ワイヤハーネスの配索状態を示す概略図図1aと、ワイヤハーネスの構成図図1bと、導電路保護部材の側面及び端末の図図1cである。本実施例においては、ハイブリッド自動車電気自動車や一般的な自動車であってもよいものとするに本発明のワイヤハーネスを採用する例を挙げて説明するものとする。図1において、引用符号1はハイブリッド自動車を示している。ハイブリッド自動車1は、エンジン2及びモータユニット3の二つの動力をミックスして駆動する車両であって、モータユニット3にはインバータユニット4を介してバッテリー5電池パックからの電力が供給されるようになっている。エンジン2、モータユニット3、及びインバータユニット4は、本実施例において前輪等がある位置のエンジンルーム6に搭載されている。また、バッテリー5は、後輪等がある自動車後部7に搭載されているエンジンルーム6の後方に存在する自動車室内に搭載してもよいものとする。モータユニット3とインバータユニット4は、公知の高圧ワイヤハーネス8により接続されている。また、バッテリー5とインバータユニット4は、本発明のワイヤハーネス9により接続されている。ワイヤハーネス9は、高圧用のものとして構成されている。ワイヤハーネス9は、この中間部10が車体床下11の地面側に配索されている。また、車体床下11に沿って略平行に配索されている。車体床下11は、公知のボディであるとともに所謂パネル部材であって、所定位置には貫通孔符号省略が形成されている。この貫通孔には、ワイヤハーネス9が挿通されている。ワイヤハーネス9とバッテリー5は、このバッテリー5に設けられるジャンクションブロック12を介して接続されている。ジャンクションブロック12には、ワイヤハーネス9の後端13がコネクタ接続されている。ワイヤハーネス9の後端13側は、自動車室内側となる床上に配索されている。床上には、ワイヤハーネス9の前端14側も配索されている。ワイヤハーネス9の前端14側は、インバータユニット4にコネクタ接続されている。ここで本実施例での補足説明をすると、モータユニット3はモータ及びジェネレータを構成に含んでいるものとする。また、インバータユニット4は、インバータ及びコンバータを構成に含んでいるものとする。モータユニット3は、シールドケースを含むモータアッセンブリとして形成されるものとする。また、インバータユニット4もシールドケースを含むインバータアッセンブリとして形成されるものとする。バッテリー5は、Ni-MH系やLi-ion系のものであって、モジュール化してなるものとする。尚、例えばキャパシタのような蓄電装置を使用することも可能であるものとする。バッテリー5は、ハイブリッド自動車1や電気自動車に使用可能であれば特に限定されないものとする。先ず、ワイヤハーネス9の構成及び構造について説明をする。ワイヤハーネス9は、高圧シールド電線15と、この高圧シールド電線15の外装部材及び保護部材となる導電路保護部材16と、導電路保護部材16を覆う被覆部材17とを備えて構成されている。このような構成のワイヤハーネス9は、本実施例において二本並んで配索されている一例であるものとする。高圧シールド電線15は、高圧用のシールド電線ケーブルであって、特許請求の範囲に記載された導電路に相当するものとなっている。高圧シールド電線15は、導体18と、絶縁体19と、シールド部材20と、シース21とを備えて構成されている。高圧シールド電線15は、電気的な接続に必要な長さを有している。導体18は、銅や銅合金、アルミニウムやアルミニウム合金を用いて製造されている。導体18に関しては、素線を撚り合わせてなる導体構造のものや、断面矩形又は丸形となる棒状の導体構造例えば平角単心や丸単心となる導体構造であり、この場合、電線自体も棒状となるのもののいずれであってもよいものとする。絶縁体19は、絶縁性を有する樹脂材料を導体18の外側に押出することにより形成されている。絶縁体19は、本実施例において公知のものが用いられている。シールド部材20は、電磁波対策用の部材であって、導電性の金属箔、又は、極細の素線を多数有する編組にて筒状に形成されている。シールド部材20は、高圧シールド電線15の端末に設けられる例えば図示しないシールドコネクタを介して、又は直接、インバータユニット4のシールドケース等に接続されている。シース21は、絶縁性を有する樹脂材料をシールド部材20の外側に押出することにより形成されている。シース21は、絶縁体19と同様に公知のものが用いられている。導電路保護部材16は、上記の如く高圧シールド電線15に対する金属製の外装部材及び保護部材として備えられている。導電路保護部材16は、高圧シールド電線15を挿通することができるように形成されている。本実施例の導電路保護部材16は、高圧シールド電線15をこの全長にわたって挿通することができるように略筒状となる形状に形成されている。導電路保護部材16は、金属線材22を螺旋状に巻回することにより形成されている。このような導電路保護部材16は、可撓性を有している。可撓性を持たせるにあたっては、金属線材22の隣り合う側部同士を接触させるように金属線材22を螺旋状に巻回する工法が採用されている。金属線材22は、線状且つ板状に形成されている厚みは任意であるものとする。本実施例の金属線材22は、第一金属線材23及び第二金属線材24から構成されている。第一金属線材23及び第二金属線材24は、異形状となるように形成されている。具体的には、第一金属線材23が第二金属線材24よりも幅広となるように形成されている。導電路保護部材16は、このような異形状の第一金属線材23及び第二金属線材24を交互の配置で螺旋状に巻回することにより形成されている。導電路保護部材16は、スプリング効果を有している。尚、引用符号25は隣り合う側部同士の接触部分を示している。接触部分25は、金属材料の弾性力等により接触状態が形成される部分であって、側部同士の固着がないようになっている。第一金属線材23及び第二金属線材24から構成される金属線材22の材質としては、例えばアルミニウムやアルミニウム合金が挙げられるものとする。また、銅や銅合金、鉄なども挙げられるものとする。導電路保護部材16は、非シールド部材として用いられるものとする高圧シールド電線15に電磁シールド機能を持たせているため。尚、導電路保護部材16に電磁シールド対策を施してシールド部材にしてもよいものとする。導電路保護部材16は、この端末にエッジ処理部品26を有している。エッジ処理部品26は、導電路保護部材16の端末に仮にエッジバリなどを含むが生じていた場合に、これを高圧シールド電線15に接触させないようにする部材として設けられている。エッジ処理部品26は、例えば端末に嵌め込むことができるような略キャップ形状に形成されている一例であるものとする。エッジ処理部品26に関し、この設定は任意であるものとする。仮に設定しない場合には、高圧シールド電線15に例えば保護テープ等のような保護部品を設ければよいものとする。保護テープとしては、例えばアセテートテープやポリエステルテープ等が好適であるものとする。保護テープを巻き付けることにより、上記エッジで高圧シールド電線15が傷付いてしまうことを防止することができるようになるのは勿論である。被覆部材17は、導電路保護部材16を覆う保護部材であって、絶縁性を有する樹脂材料を押出することにより形成されている。被覆部材17は、上記シース21や絶縁体19と同様に公知のものが用いられている。被覆部材17は、ワイヤハーネス9が高圧用のものであることから、高電圧であることを認識させるための手段として、本実施例においてはオレンジ色に着色されている現在規定されている色に着色されるものとする。ここでは樹脂材料にオレンジ色となるマスターバッチを混ぜている。被覆部材17は、導電路保護部材16の可撓性を十分に発揮させるためとして柔軟性を有している。また、被覆部材17は、保護部材として機能することから、良好な耐摩耗性等を有している。被覆部材17は、使用形態に応じて備えられる構成部材であるものとする。すなわち、被覆部材17の設定は任意であるものとする。被覆部材17に関し、上記の樹脂材料による押出成形以外としては、収縮により導電路保護部材16の外面に密着する筒状の収縮チューブが一例として挙げられるものとする。収縮チューブは、熱により収縮する樹脂製のチューブ熱収縮チューブが好適であって、絶縁性を持たせることや、オレンジ色にすることが容易になるという利点を有している。上記収縮チューブの材質に関しては、塩化ビニルやPET、PBTなどが挙げられるものとする。収縮チューブは、薄く、発火し難く、曲げ等に強いという特性を有する塩化ビニル製のものが好適であるものとする。次に、上記構成及び構造のワイヤハーネス9の製造について説明をする。尚、製造に係る図面は省略するものとする。以下の説明は一例であるものとする。第一金属線材23及び第二金属線材24から構成される金属線材22を螺旋状に巻回して導電路保護部材16を形成するとともに、この導電路保護部材16の外側に被覆部材17を押出により形成する。この後、被覆部材17に覆われた導電路保護部材16を全長が所望の長さとなるように切断する。そして、導電路保護部材16の内部空間に高圧シールド電線15を挿通する一例であるものとするとともに、この高圧シールド電線15の端末に例えばシールドコネクタを組み付けると、ワイヤハーネス9の製造が完了する。尚、高圧シールド電線15を覆うように金属線材22を螺旋状に巻回し、その上で導電路保護部材16を形成するようにしてもよいものとする。上記の如く製造されたワイヤハーネス9は、例えば搬送し易い状態に丸められるとともに図示しない通箱等に収納され、この後に例えば自動車メーカーの組み立て工場へと搬送される。上記組み立て工場へと搬送された後は、図示しない通箱から取り出され、そして、車体床下11などに組み付けられて固定される。電気的な接続等がなされると、ワイヤハーネス9の配索が完了する。尚、特に限定するものでないが、ワイヤハーネス9の曲げ状態を保持する場合には、公知のプロテクタ等が用いられるものとする。また、車体床下11などへの組み付け固定は、公知のクランプ等が用いられるものとする。ワイヤハーネス9の配索位置は、本実施例において車体床下11などであるが、このような配索位置に限定されないものとする。本実施例のワイヤハーネス9は、電磁シールド対策を必要とするものとなっている。このため、導電路保護部材16に覆われる導電路としては、高圧シールド電線15が採用されている。仮に電磁シールド対策を必要としない場合には、高圧シールド電線15でなく、一般的なケーブルが採用されるものとする。以上、図1を参照しながら説明してきたように、ワイヤハーネス9は、第一金属線材23及び第二金属線材24から構成される金属線材22を螺旋状に巻回形成してなる金属製の導電路保護部材16と、この導電路保護部材16に覆われて保護される高圧シールド電線15とを備えている。導電路保護部材16は、上記の金属線材22を螺旋状に巻回する工法にて形成されることから、十分な可撓性を有している。導電路保護部材16は、高圧シールド電線15の径に合わせて金属線材22を螺旋状に巻回形成すればよく、このような形成であれば汎用性を持たせることができるようになる。また、導電路保護部材16は、金属製であることから、外力に対する保護機能を持たせることができ、さらには、高圧シールド電線15で生じた熱を吸収してこの熱を導電路保護部材16の全体に分散させることや、外部からの熱を高圧シールド電線15へ伝えないようにすることができるようになる。導電路保護部材16は、上記の如く可撓性を有し所望の曲げ形状の形成が容易であることから、例えばパイプベンダーのような大掛かりな設備を不要にすることができるようになる。導電路保護部材16は、これを構成する第一金属線材23及び第二金属線材24を異形にすることから、導電路保護部材16の曲げの際に、この曲げ形状に差を生じさせることができるようになる。曲げ形状の差により、隣り合う第一金属線材23及び第二金属線材24の側部に隙間を生じさせ難くすることができるようになる。ワイヤハーネス9は、上記から分かるように、外力に対する保護機能を従来同様に有するとともに、搬送の際の省スペース化を図ることができるという効果を奏する。以下、図面を参照しながら実施例2を説明する。図2は本発明のワイヤハーネスの他の例に係る図である。具体的には、ワイヤハーネスの配索状態を示す概略図図2aと、ワイヤハーネスの構成図図2bである。尚、上記実施例1と同一の構成部材には同一の符号を付して詳細な説明を省略するものとする。また、類似する構成部材にはダッシュ付きの符号を付すものとする。図2において、ワイヤハーネス9′は、実施例1と同じに配索されている。ワイヤハーネス9′は、二本の高圧シールド電線15と、この二本の高圧シールド電線15の外装部材及び保護部材となる導電路保護部材16′と、導電路保護部材16′を覆う被覆部材17′とを備えて構成されている。ワイヤハーネス9′は、実施例1のワイヤハーネス9図1参照と異なり、一本で配索されている。ワイヤハーネス9′は、一本であることから、実施例1のワイヤハーネス9と比べて径が若干太くなっている。導電路保護部材16′の端末には、エッジ処理部品図示省略が設けられている。導電路保護部材16′は、金属線材22′を螺旋状に巻回することにより形成されている。金属線材22′は、第一金属線材23′及び第二金属線材24′から構成されている。第一金属線材23′及び第二金属線材24′は、異形状となるように形成されている。実施例2のワイヤハーネス9′も実施例1のワイヤハーネス9と同様の効果を奏するのは勿論である。尚、高圧シールド電線15を二本にするのではなく、公知のキャブタイヤケーブルを用いてもよいものとする。この他、本発明は本発明の主旨を変えない範囲で種々変更実施可能なことは勿論である。上記説明において、導電路保護部材16は、金属線材22の隣り合う側部同士を接触させるように金属線材22を螺旋状に巻回形成してなるものであり、これ以外の例としては、断面円形状の金属線材を螺旋状に巻回形成してなるコイルスプリング、又は断面矩形で帯板状の金属線材を螺旋状に巻回形成してなるコイルスプリングであってもよいものとする。