外周部に嵌合溝を有するディスクと、前記嵌合溝に係合する翼植込み部を有し、当該翼植込み部を前記嵌合溝にロータ軸方向に嵌め入れることで前記ディスクに取り付けたタービン動翼と、前記タービン動翼の翼植込み部及び前記ディスクをロータ回転方向に貫通した固定溝と、複数のタービン動翼の前記翼植込み部に接触するように前記固定溝に挿入された緩衝部材と、前記固定溝における前記緩衝部材のロータ径方向の内側に挿入され、前記緩衝部材を押し上げて、当該緩衝部材を介して前記タービン動翼をロータ径方向外側に押し上げることで前記翼植込み部を前記嵌合溝に固定する固定ブロックとを備えたことを特徴とするタービンロータ。請求項1のタービンロータにおいて、前記固定溝は、ロータ軸を含む断面で見たとき、前記固定ブロックを挿入するロータ軸方向に延びる軸方向溝、及びこの軸方向溝からロータ径方向外側に延びる径方向溝を有しており、前記緩衝部材は、前記径方向溝の壁面によってロータ軸方向の両側を囲われた状態で収容されていて、前記ディスクに対する前記タービン動翼のロータ軸方向の動きを拘束していることを特徴とするタービンロータ。請求項2のタービンロータにおいて、前記緩衝部材の断面の径は、前記固定ブロックのロータ径方向外側の面から前記径方向溝のロータ径方向外側の面までの寸法と同等又はそれよりも僅かに大きく設定されていることを特徴とするタービンロータ。請求項2又は3のタービンロータにおいて、前記固定ブロックのロータ径方向外側の面の前記軸方向溝の入口と反対側の縁部には、当該固定ブロックを前記軸方向溝に挿入する際に前記緩衝部材をロータ径方向外側に押し上げるテーパが形成されていることを特徴とするタービンロータ。しかしながら、上記特許文献1に記載された技術においては、構造上、皿バネが繰り返し荷重によってへたったりバネ高さが当初よりも低くなったり経年的使用によって変形したりすることによって、皿バネによる動翼の押し上げ力が低下する恐れがある。そのため、動翼の押上げ力を維持し長期的な信頼性を確保するためには皿バネを定期的に保守点検したり交換したりしなければならない。本発明の目的は、逆クリスマスツリー型植込み構造におけるタービン動翼の押し上げ力の持続性を向上させ、メンテナンスの負担を軽減するとともに動翼やディスクの摩耗を抑制することができるタービンロータを提供することにある。上記目的を達成するために、本発明は、外周部に嵌合溝を有するディスクと、上記嵌合溝に係合する逆クリスマスツリー型の翼植込み部を有するタービン動翼と、上記翼植込み部及び上記ディスクをロータ回転方向に貫通した固定溝と、複数のタービン動翼の前記翼植込み部を跨いで上記固定溝に挿入した緩衝部材と、上記固定溝における上記緩衝部材のロータ径方向の内側に挿入され、上記緩衝部材を押し上げて、当該緩衝部材を介してタービン動翼をロータ径方向外側に押し上げることで上記翼植込み部を上記嵌合溝に固定する固定ブロックとを備える。本発明によれば、逆クリスマスツリー型植込み構造におけるタービン動翼の押し上げ力の持続性を向上させ、メンテナンスの負担を軽減するとともに動翼やディスクの摩耗を抑制することができる。以下に図面を用いて本発明の実施の形態を説明する。図1は本発明の一実施形態に係るタービンロータを適用したタービン設備を一部破断して表した概略図である。図1に示したタービン設備は、静止体200と、この静止体200に対して回転する回転体であるタービンロータ100とを備えており、ボイラ等の作動流体の発生手段からの作動流体のエネルギーをタービンロータ100の回転動力に変換し、その回転動力で発電機等の負荷機器を駆動する。タービンロータ100は、シャフト1と、シャフト1の軸方向に複数段積層したディスク2と、各段のディスク2の外周部に取り付けたタービン動翼3とを備えている。タービン動翼3は、各段のディスク2に放射状に複数取り付けられており、各段において動翼翼列を構成している。静止体200は、筒状のケーシング201と、ケーシング201の内周部に取り付けた静翼202とを備えている。静翼202は、各段落の動翼翼列の上流においてロータ回転方向に複数取り付けられていて、各段において静翼翼列を構成している。各段の静翼翼列とその作動流体蒸気等の流れ方向の直ぐ下流側の動翼翼列とで1つの段落を構成する。図2はタービン動翼3を抜き出してディスク2の連結部と併せて表した斜視図である。なお、この図において、図1と同様の部分には図1と同符号を付して説明を省略する。また図2では、後述する固定溝6、緩衝部材13及び固定ブロック14を図示省略している。図2において、ディスク2の外周部には、タービンロータ軸方向に穿たれた複数の嵌合溝5がロータ回転方向に所定の間隔で設けられている。各嵌合溝5のロータ回転方向両側の壁面には、ディスクネック部凹部21、及びディスクネック部21に対してロータ回転方向に嵌合溝5の中心側に突出したディスクフック部凸部20が、ロータ径方向に交互に複数設けられている。タービン動翼3は、嵌合溝5にロータ軸方向から嵌め入れる翼植込み部7と、翼植込み部7からロータ径方向外側に延びる翼部プロフィル部8と、同一段落でロータ回転方向に隣接する翼部8同士を連結するカバーインテグラルカバー9とを備えている。タービン動翼3は、翼植込み部7を嵌合溝5に嵌合させることによってディスク2に固定されている。カバー9は、翼部8の先端に取り付けられており、隣り合う翼部8の2つのカバー9が連結し、ひいては翼列を環状に連結することで翼列の剛性を高めている。ここで言う連結とは、翼部8のいわゆるアンツイスト又はプリツイストによる接触係合を言う。図3はタービン動翼3の翼植込み部7をロータ軸方向から見た図、図4は図3中のIV-IV線による断面図である。これらの図において、既出図面と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。図3において、翼植込み部7は、ディスクネック部21と係合する翼フック部凸部10と、ディスクフック部20と係合する翼ネック部凹部11とをロータ径方向に交互に有するいわゆる逆クリスマスツリー型に形成されている。このとき、タービンロータ100には、タービン動翼3をディスク2に押し付けて固定する緩衝部材13及び固定ブロック14を挿入するための固定溝6が設けられている。この固定溝6は、嵌合溝5を画定するディスク2及びタービン動翼3の翼植込み部7をロータ回転方向に貫通していて、ロータ軸を中心として環状に形成されている。すなわち、固定溝6は、ディスク2に設けられた部分と翼植込み部7に設けられた部分とからなり、翼植込み部7が嵌合溝5に嵌合した際に両者が連続するものである。また、この固定溝6は、ロータ軸を含む断面で見て図4で見て、ロータ軸方向に延びる軸方向溝6a、及びこの軸方向溝6aからロータ径方向外側に延びる径方向溝6bを有し、これら軸方向溝6aと径方向溝6bとでL字状に形成されている。上記の緩衝部材13は、複数のタービン動翼3の翼植込み部7に接触するように固定溝6の径方向溝6bに挿入される。本実施形態では、緩衝部材13は半円状180度であるものとし、2本の緩衝部材が連続することで環状360度になる。また、緩衝部材13は例えばワイヤーで形成されており、その断面の直径は、固定溝6の軸方向溝6aに挿入された固定ブロック14のロータ径方向外側の面図4において上を向いた面から径方向溝6bのロータ径方向外側の面図4において下を向いた面までの寸法と同等又はそれよりも僅かに大きく設定されている。また、図4に示したように、緩衝部材13は、固定溝6の径方向溝6bの壁面によってロータ軸方向の両側を囲われている。上記の固定ブロック14は、固定溝6の軸方向溝6aに挿入され、固定溝6内において緩衝部材13のロータ径方向の内側に挿し込まれている。固定ブロック14は楔のような役割をするものであって、そのロータ径方向外側の面における軸方向溝6aの入口と反対側の縁部には、当該固定ブロック14を軸方向溝6aに挿入する際に緩衝部材13をロータ径方向外側に押し上げるテーパ6aa図4参照が形成されている。そして、図4のように固定ブロック14が軸方向溝6aの所定位置まで挿し込まれることで、固定ブロック14が緩衝部材13をロータ径方向外側に押し付け、ひいては緩衝部材13がタービン動翼3の翼植込み部7をロータ径方向外側に押し上げることによって、翼植込み部7が嵌合溝5に固定される。なお、図3は模式的に表しているが、固定溝6に緩衝部材13及び固定ブロック14を挿入した状態においては、ディスク2側及び翼植込み部7側の両径方向溝6bのロータ径方向外側の面ロータ径方向内側を向いた面がロータ回転方向にほぼ面一となって連続し、この状態において翼植込み部7がロータ径方向内側から嵌合溝5に押し付けられた状態となるように、翼植込み部7、嵌合溝5及び固定溝6は形成されている。ここで、タービン動翼を板バネによって押し上げて嵌合溝に固定する構成と本実施形態の構成を比較する。図5は比較例に係る翼植込み部近傍の拡大図、図6は板バネの平面図ロータ径方向外側から見た図を正面図ロータ軸方向から見た図とともに表した図である。なお、これらの図において、既出図面で説明した部材と同様の部分には既出図面と同符号を付して説明を省略する。図5に示すように、翼植込み部7の先端部12すなわち、翼植込み部7が嵌合溝5の底部22と対向する部分にはスロット隙間15が設けられている。図6に示すように、板バネ50は中央部分で湾曲しており、その高さHはスロット15の高さhより高くなっている。この板バネ50は、高さHからスロット15の高さhまで上下方向に圧縮された状態でスロット15内に挿入され、スロット15内で伸長方向に復元力を作用させることによって、嵌合溝5の底部22から翼植込み部7をロータ径方向外側図5では上側に押し上げてディスク2に対して固定することができる。しかし、板バネ50はその構造上、繰り返し荷重によるいわゆるへたりや経年的使用による変形によって押し上げ力が低下する恐れがある。そのため、長期的な信頼性を確保するために板バネ50を定期的に保守点検、又は交換することが必要となる。それに対し本実施形態においては、固定溝6内において固定ブロック14に押し上げられた緩衝部材13がタービン動翼3を押し上げ、翼植込み部7を嵌合溝5に対して押し付けることで、タービン動翼3をディスク2に固定する。したがって、伸縮する板バネを用いた固定構造に比べて、繰り返し荷重や経年始用による緩衝部材13や固定ブロック14のへたりや変形が小さく、タービン動翼3を持続的に押し上げることができる。加えて、緩衝部材13が翼植込み部7とディスク2に跨っていて、タービン動翼3を押し上げた状態で緩衝部材13が複数の翼植込み部7を押し上げているので、これら翼植込み部7が共通の緩衝部材13を介して接触連結するため、動翼翼列の剛性の向上、ひいてはダンピング効果の向上につながり、タービン動翼3のガタツキによる摩耗をより効果的に抑制することができる。したがって、メンテナンスの負担を軽減するとともに、タービン動翼3やディスク2の摩耗を抑制することができ、長期的な信頼性を確保することができる。また、緩衝部材13のロータ軸方向の動きを翼植込み部7及びディスク2の径方向溝6bで拘束しているので、言い換えれば翼植込み部7が緩衝部材13を介してディスク2に拘束されていることになる。このように翼植え込み部7のロータ軸方向の動きを拘束することで、ディスク2に対するタービン動翼3の抜け止めの効果もある。