"多層モジュールであって、ケーブル導入開口部及びケーブル巻回構造体を備えた多心ケーブル収納層と、前記多心ケーブル収納層とは別個のスプライス収納層であって、前記スプライス収納層は、前記多心ケーブル収納層と連絡状態にあるスプライス層受け入れ開口部及び余長収納領域を備えたスプライス収納層と、前記多心ケーブル収納層と前記スプライス収納層の両方とは別個のピグテール収納層であって、ピグテールコネクタ及びピグテール収納領域を備え、前記ピグテール収納領域は、前記スプライス収納層と連絡状態にあるピグテール収納層受け入れ開口部を有するピグテール収納層と、を備えている、ことを特徴とする多層モジュール。前記多心ケーブル収納層、前記スプライス収納層、及び前記ピグテール収納層は、前記ピグテール収納領域の一部分が前記多心ケーブル収納層と前記スプライス収納層との間の介在空間内に設けられ、前記ピグテールコネクタ領域の一部分が前記多心ケーブル収納層と前記スプライス収納層との間の前記介在空間の外部に設けられるようオフセットした仕方で積み重ねられている、請求項1記載の多層モジュール。前記ピグテール収納層は、前記多心ケーブル収納層と前記スプライス収納層との間の前記介在空間内において層厚さの減少を達成するようテーパしている、請求項2記載の多層モジュール。モジュールハウジングを更に有し、前記モジュールハウジングは、多心ケーブルを前側モジュールハウジングのケーブル収納領域に通すよう構成された前側ケーブル導入開口部を有する、請求項1ないし3のいずれか1項に記載の多層モジュール。閉鎖位置及び開放位置を備えたヒンジ式カバーを更に有し、前記ヒンジ式カバーは、前記閉鎖位置では、前記ヒンジ式カバーは、前記スプライス収納層の少なくとも一部分を覆い、前記開放位置では、前記スプライス収納層の少なくとも一部分へのアクセスを可能にする、請求項1ないし4のいずれか1項に記載の多層モジュール。閉鎖位置及び開放位置を備えたヒンジ式セパレータを更に有し、前記ヒンジ式セパレータは、前記閉鎖位置では、前記スプライス収納層を前記ピグテール収納層から分離し、前記開放位置では、前記ピグテール収納層へのアクセスを可能にする、請求項1ないし5のいずれか1項に記載の多層モジュール。ヒンジ式カバー及びヒンジ式セパレータが、前記多層モジュール内に互いに反対側に位置したヒンジ及び互いにオーバーラップしたアクセス場所を構成している、請求項1記載の多層モジュール。前記ヒンジ式カバーは、回動縁部及び開放縁部を備え、前記ヒンジ式カバーは、前記ヒンジ式カバーの前記開放縁部よりも前記多層モジュールのアダプタ側のほうが前記ヒンジ式カバーの前記回動縁部の近くに位置するよう差し向けられている、請求項5ないし7のいずれか1項に記載の多層モジュール。スプライスホルダを更に有する、請求項1ないし8のいずれか1項に記載の多層モジュール。前記スプライスホルダは、単心スプライス接続コンポーネントを第1の方向に固定すると共に多心一括融着接続コンポーネントを第2の方向に固定するスプライス保持用仕切りのアレイを有する、請求項9記載の多層モジュール。さらに、布設及び/又はメンテナンス中、現場技術者がケーブル形態を分析するまでは単心のスプライス接続メカニカルスプライスを利用するか、多心一括の融着接続を利用するかを断定できない場合がある。したがって、現場技術者は、多数のスプライスモジュール及び/又はスプライスホルダを現場まで持ち運ばざるを得ない場合がある。同様に、スプライスモジュール接続が個々の単心スプライス接続から多心一括スプライス接続に切り換えられるべき状況では、現場技術者は、現行のスプライスモジュールを切り離してこれに代えて新たな接続に適合したスプライスモジュールを用いざるを得ない場合がある。同様に、場合によっては、スプライスモジュールは、アダプタが通信ラックの前側開口部中に向いた状態でモジュール受け入れ装置、例えば通信ラック又は他のこれに類似した構造体内に設けられる場合がある。現行のスプライスモジュールは、多心ケーブルをスプライスモジュールまで通す後側導入開口部を有しているので、スプライスモジュールへのアクセスは、困難な場合がある。さらに、このような形態は、現場技術者が通信ラックの狭い領域内で所望の手順を実施することができないので布設及び/又はメンテナンスが困難な場合がある。本明細書において開示する実施形態は、ケーブル導入開口部及びケーブル巻回構造体を備えた多心ケーブル収納層を有する多層モジュールが開示される。また、多心ケーブル収納層とは別個のスプライス収納層を有し、スプライス収納層は、多心ケーブル収納層と連絡状態にあるスプライス層受け入れ開口部及び余長収納領域を備えている。幾つかの実施形態では、多層モジュールは、多心ケーブル収納層とスプライス収納層の両方とは別個のピグテール収納層を有し、ピグテール収納層は、ピグテールコネクタ及びピグテール収納領域を備え、ピグテール収納領域は、スプライス収納層と連絡状態にあるピグテール収納層受け入れ開口部を有する。追加の特徴及び利点は、以下の詳細な説明に記載されており、一部は、このような説明から当業者には容易に明らかであり、或いは、以下の詳細な説明、特許請求の範囲並びに添付の図面を含む明細書において開示する実施形態を実施することによって認識されよう。上述の概要説明と以下の詳細な説明の両方は、種々の実施形態に関しており、クレーム請求された発明の性質及び性格を理解するための概観又は枠組を提供するようになっている。添付の図面は、種々の実施形態の一層の理解を提供するために含まれており、本明細書に組み込まれてその一部をなす。図面は、本明細書において説明する種々の実施形態を示しており、詳細な説明と一緒になって、クレーム請求された本発明の原理及び作用を説明するのに役立つ。図面を参照すると、図1は、本明細書において開示する実施形態の多層モジュール100を示している。図示のように、多層モジュール100は、1対の大きい広い方の面の一方に設けられたヒンジ式カバー102に結合されたハウジング及びアダプタ開口部で多層モジュール100に着脱可能に結合されたアダプタプレート104を有しており、アダプタ開口部及びアダプタプレートは、ひとまとまりで、モジュールハウジングのアダプタプレート領域を構成している。大きいほうの面に設けられたカバーは、閉鎖されたフレーム構造をもたらすが、特定の実施形態に応じて、多層スプライスモジュールは、開放又は閉鎖フレーム構造を有して良い。図示のように、ヒンジ式カバー102は、ユーザがヒンジ式カバー102を開く必要なく多層モジュール100の内部を見ることができるように実質的に半透明であるのが良い。さらに、ヒンジ式カバー102は、開放位置及び/閉鎖位置を提供することができる。開放位置では、ヒンジカバー102は、スプライス収納層204へのアクセスを可能にする。しかしながら、閉鎖位置では、ヒンジ式カバー102は、スプライス収納層204の少なくとも一部分を覆う。また、さらに、本発明の説明及び定義の目的上、実質的に半透明という表現は、内部のコンポーネント又は素子の少なくとも一部を見ることができるよう光を通すことができるコンポーネントを形容するために用いられている。さらに、本明細書は、多層モジュール100について説明するが、光ファイバを収納する他形式のカセットも又、本発明の範囲に含まれる。現場で完全に組み立てられて布設される場合、アダプタプレート104は、多層モジュール100内のそれぞれのコネクタに接続される複数個のアダプタを有するが、これは、例示に過ぎない。詳細に説明すると、幾つかの実施形態では、コネクタを省くことができ且つ/或いは設けられなくても良い。同様に、アダプタプレート104は、任意適当な様式のアダプタ、例えば単心アダプタ例えば、LC及びSC、デュプレックスアダプタ例えば、LC、多心アダプタ例えば、MT及び/又は互いに組み合わされるアダプタに対応するよう構成可能である。図2は、多層モジュール100を示しており、更に、本明細書において開示する実施形態としての光ケーブル、例えば多心ケーブルの収納のための3つの層を示している。図示のように、多心ケーブル収納層202が多層モジュール100の一部として設けられるのが良い。また、スプライス収納層204が設けられ、このスプライス収納層は、スプライスホルダ206a及び余長収納領域206bを有している。スプライス収納層204は、多心ケーブル収納層202とは別個である。また、ピグテール収納層208が設けられ、このピグテール収納層は、これがアダプタプレート104の後側と連絡関係をなすように配置されている。ピグテール収納層も又、多心ケーブル収納層202及びスプライス収納層204の両方とは別個である。アダプタプレート104は、以下に詳細に説明するように1本又は2本以上のピグテールファイバにそれぞれ結合された1つ又は2つ以上のアダプタを有するのが良い。また、図示のように、ピグテール収納層208は、アダプタプレートのところに、多層モジュール100全体としての厚さに等しい厚さを有している。さらに、ピグテール収納層208は、多層モジュール100の厚み内にスプライス収納層204及び多心ケーブル収納層202に対応するよう減少した層厚さのところまで内方にテーパしている。図示のように、これら層は、ピグテール収納層208の一部分が多心ケーブル収納層202とスプライス収納層204との間の即ち、これらの間に設けられた介在空間内に位置するようオフセットした状態で配置されている。開示する実施形態を説明すると共に定義する目的上、モジュール層は、モジュールの1つ又は2つ以上の介在構造部材が層の1つの中に少なくとも部分的にファイバ又はケーブルを収容するのに役立つ場合、別のモジュール層とは別個又は別体である。図2の実施形態は、一定厚さの多層モジュール100を示しているが、これは、例示に過ぎず、開示する技術的思想に従って他の構成の採用が可能である。詳細に説明すると、幾つかの実施形態では、多層スプライスモジュールは、可変厚さを備えるよう構成される。図2に示されているように、ピグテール収納層208は、底部と頂部で多心ケーブル収納層202及びスプライス収納層204を対応するよう小さな高さまでテーパしている。さらに、幾つかの実施形態では、多心ケーブル収納層202及びスプライス収納層204は、アダプタプレート104まで延びることがない。図3は、本明細書において開示する実施形態としての多層モジュール100の正面図である。図示のように、多層モジュール100は、多心ケーブルを受け入れる前側ケーブル導入開口部302a,302bを有している。前側ケーブル導入開口部302a,302bは、ケーブル/ファイバ導入及び/又は導出のための形状が任意適当なものであって良く、例えば、全体として丸形、長方形、長円形及び/又は他の適当な形状のものであって良い。さらに、幾つかの実施形態では、前側ケーブル導入開口部302a,302bは、アダプタ側部のエッジに、即ち、モジュールハウジングの1対の大きいほうの面の1つとモジュールハウジングのアダプタの側部の交差部のところに構成されたハウジングエッジでモジュールハウジングのアダプタ側部に設けられるのが良く、その結果、前側ケーブル導入開口部は、横方向に装入される多心ケーブルを受け入れる部分開放周囲を有するようになっている。本発明を説明すると共にこれを定義する目的上、横方向に装入されるケーブルは、頭を先にして開口部の中心軸線に沿って通すやり方とは対照的に、ケーブルの自由端部をケーブル開口部中に通す必要なく、ケーブル開口部の周囲からケーブル開口部の中心に向かって側方にケーブル開口部中に導入される。さらに、前側ケーブル導入開口部302a,302bは、多心ケーブルとの摩擦接続を容易にする所与の範囲の寸法を有するのが良い。また、アダプタプレート104が設けられており、このアダプタプレートは、1つ又は2つ以上のアダプタ304を受け入れるよう構成されている。アダプタプレート104は、アダプタプレート104を多層モジュール100から取り外すための解除コンポーネント306a,306bを更に有している。解除コンポーネント306a,306bは、多層モジュール100に設けられた対応のアダプタプレート開口部図4参照と相互作用するよう構成されているのが良い。また、複数の取り付け軌道、例えば多層モジュール100を取り付けるための取り付け軌道308a,308bが多層モジュール100に設けられており、これら取り付け軌道は、多層モジュール100の小さい狭い方の面にそれぞれ設けられており、これについては以下に詳細に説明する。前側ケーブル導入開口部302a,302bは、多心ケーブルスプライスモジュールとの関連で示されているが、これは例示に過ぎない。詳細に説明すると、前側ケーブル導入開口部302a,302bを用いる技術的思想は、作業者が使用の融通性を高めるために任意適当なモジュールに具体化可能である。換言すると、前側ケーブル導入開口部を設けることにより、作業者は、多種多様な取り付け構成を使用することができる。というのは、ケーブル/ファイバは、種々の場所からモジュールに入ることができ、それにより、締結具を用いた壁へのモジュールの取り付けによって典型的なハウジング構造に勝るモジュールの使用が可能になるからである。さらに、前側ケーブル導入開口部を備えたモジュールは、ケーブル導入のために後部に従来型開口部を有することができる。図4は、本明細書において開示する実施形態としての多層モジュール100の1対の主要な即ち大きいほうの面の別の面の斜視図である。図示のように、多層モジュール100は、大きいほうの面に設けられた開放フレーム構造を有し、この多層モジュールは、アダプタプレート104を受け入れてこれを着脱可能に固定するアダプタプレート開口部401a,401bを有している。また、前側ケーブル導入開口部302a,302bから多心ケーブルをそれぞれ受け入れる前側ケーブル軌道402a,402bが設けられている。多心ケーブルは、これら軌道から、受け入れ開口部406a,406bまで引き回されるのが良い。受け入れ開口部406a,406bは、ケーブル巻回構造体408と連絡状態にある。同様に、多心ケーブルを後側ケーブル導入開口部404a,404bの1つ又は2つ以上で多心スプライスモジュール100により受け入れることができる。多心ケーブルは、後側ケーブル導入開口部404a,404bから後側ケーブル軌道414a,414bを経て受け入れ開口部406a,406bまで引き回されるのが良い。多心ケーブルが前側ケーブル導入開口部302a,302bで受け入れられるか或いは後側ケーブル導入開口部404a,404bで受け入れられるかとは無関係に、ケーブル巻回構造体408は、ケーブル巻回構造体408の周囲に巻き付け可能な多心ケーブルを受け入れることができる。詳細に説明すると、多心ケーブルは、1つ又は2つ以上のケーブル固定機構体410a~410gによって取外し可能に固定可能である。さらに、ケーブル巻回構造体408は、複数個のケーブル引き回し経路変更壁412a,412bを有するのが良い。複数個のケーブル引き回し経路変更壁412a,412bは、多心ケーブルの巻回半径をもたらすよう丸形に形作られるのが良い。さらに、複数個のケーブル引き回し経路変更壁412a,412b相互間には、多心ケーブルの巻回方向に変更を容易にする引き回し経路変更通路が設けられている。開示する実施形態を説明すると共にこれを定義する目的上、周囲という用語は、或る領域の外側領域に沿って位置するコンポーネントを形容するために用いられている。同様に、開示する実施形態を説明すると共にこれを定義する目的上、本明細書において関連コンポーネントについて~間に延びる構造的コンポーネントという表現は、本明細書においては、このようなコンポーネントが一方の関連コンポーネントから他方の関連コンポーネントまで延びることを必要とするように用いられているわけではない。さらに、コンポーネントは、一方のコンポーネントから他方のコンポーネントまでの経路の一部分に沿って延びるだけでも良い。例えば、モジュールハウジングのアダプタ側部及び後方側部は、モジュールハウジングの1対の大きいほうの面相互間に延びるものとして説明されるが、これら側部は、2つの面相互間の距離全体に及ぶ必要はない。図4の例では、多心ケーブル収納層202が開放フレーム構造を有し、カバーを備えていないが、これは、例示に過ぎない。詳細に説明すると、幾つかの実施形態では、図1のヒンジ式カバー102と同様なカバーが設けられても良い。図5は、多心ケーブル502を含む多心ケーブル収納層202の別の斜視図である。図示のように、多心ケーブル502は、後側ケーブル軌道414を通って後側ケーブル導入開口部404まで引き回されている。多心ケーブル502は、後側ケーブル軌道414からケーブル巻回構造体408まで引き回されてケーブル固定機構体410によって固定されるのが良い。多心ケーブル502をケーブル引き回し経路変更壁412a,412bにより引き回されると共に/或いは引き回し経路変更され、次に、受け入れ開口部504を経てスプライス収納層204図2まで引き回されるのが良い。前側ケーブル軌道及び後側ケーブル軌道は、多方向半径制限ケーブル巻回構造体により定められる最小曲げ半径の上方に多心ケーブルを引き回すための任意の形態であって良いが、幾つかの実施形態では、これら軌道は、前側多心ケーブルチャネル及び後側多心ケーブルチャネルとして構成されても良い。図6は、本明細書において開示する実施形態としてのスプライス収納層204の斜視図である。図示のように、多心ケーブル502は、受け入れ開口部504図5から、スプライス層受け入れ開口部602で受け入れられるのが良い。多心ケーブル502は、スプライス層受け入れ開口部602から余長収納領域206b中に引き回されるのが良い。詳細に説明すると、幾つかの実施形態では、多心ケーブル502は、個々の光ファイバに分離されるのが良く、個々の光ファイバは、スプライス収納層204の周囲に沿って引き回されるのが良い。個々の光ファイバは、1つ又は2つ以上のスプライス層固定機構体606a~606fにより着脱可能に固定されるのが良い。個々の光ファイバは、更に、スプライスホルダ206aのところの光ファイバケーブル、例えばピグテールファイバにスプライス接続されるのが良い。光ファイバケーブルは、1本又は2本以上の光ファイバを収容するのが良く、次に、この光ファイバケーブルは、スプライス層受け入れ開口部まで引き回されるのが良い。幾つかの実施形態では、多心ケーブル502は、引き回しのために個々の光ファイバに被覆除去されるのが良いが、これは必要条件ではない。一例を挙げると、多心ケーブルを個々の光ファイバに分離しないでスプライスホルダ206aまで引き回しても良く、或いは、光ファイバの1つ又は2つ以上の群をなして引き回されても良い。図7は、本明細書において開示する実施形態としてのスプライス収納層204の別の斜視図である。図示のように、スプライス収納層204は、スプライスホルダ206aを着脱可能に固定することができる。実施形態に応じて、スプライスホルダ206aは、以下に詳細に説明するように、単心スプライス接続コンポーネント706、多心一括融着接続コンポーネント及び/又は他の類似のコンポーネントを着脱可能に固定するよう構成されるのが良い。さらに、図7には、スプライス層ヒンジ702及びスプライス層ラッチ704が示されている。詳細に説明すると、スプライス収納層204は、多層モジュール100に回動可能に取り付けられるのが良く、このスプライス収納層は、以下に詳細に説明するようにピグテール収納層208へのアクセスを可能にするようヒンジ式セパレートとして働く。図7は、多層モジュール100内に収容されたスプライスホルダ206aを示しているが、本明細書において開示する技術的思想に従って構成されたスプライスホルダは、所望に応じて他のモジュール又はハードウェアで使用できる。図8及び図9は、多心ケーブルを系統立てた仕方で受け入れると共にスプライス接続するスプライス接続モジュールに固定されたスプライスホルダ206aを示している。図8は、スプライス収納層204の別の斜視図であり、更に、スプライスホルダ206aの利用の仕方を示している。図示のように、スプライス収納層204は、スプライスホルダ受座800を有している。スプライスホルダ受座800は、スプライスホルダフットプリント領域802を備えるのが良く、このスプライスホルダフットプリント領域は、スプライスホルダ206aを受け入れる凹み領域として構成されるのが良い。スプライスホルダフットプリント領域802は、任意形状のものであって良いが、幾つかの実施形態では、形状が比較的正方形であり、スプライスホルダ206aとほぼ同一の寸法形状を備えている。したがって、スプライスホルダは、第1の向きに沿ってスプライスホルダフットプリント領域802中に挿入可能であると共に/或いは90°回転可能である。以下に詳細に説明するように、これにより、スプライスホルダは、少なくとも1つの単心スプライス接続コンポーネント図7を第1の向きに固定すると共に多心一括融着接続コンポーネントを第2の向きまで90°回転させた状態で固定することができる。スプライスホルダ206は、種々のスプライス収納構成の実現を種々の方向に可能にする任意適当な形状のものであって良い。一例を挙げると、スプライスホルダは、例えば円形、多角形、例えば五角形、六角形、七角形、八角形の形状のものであって良く且つ/或いは異なる形式のスプライス保持形態を具体化するよう所定の角度回転可能に構成されても良い。さらに、スプライスホルダの技術的思想では、任意適当な材料、例えば柔軟性又は硬質の材料の使用が可能である。同様に、スプライスホルダは、任意適当な取り付け特徴部、例えば粘着テープ、摺動構造体、クリップ構造体等を有することができる。しかしながら、本明細書において開示するモジュールは、任意適当なスプライスホルダ及び関連のスプライスホルダ受座800、例えば回転可能であるようには構成されておらず、スプライスホルダを着脱可能に固定する任意の形状を取ることができるスプライスホルダを利用することができる。さらに、スプライスホルダ受座の一部として、隆起部分、例えば隆起部分804a,804bが設けられている。隆起部分804a,804bは、スプライス収納層204から延びてスプライスホルダ受座800内に配置されたときにスプライスホルダ206aを少なくとも部分的に包囲するのが良い。隆起部分804a,804bは、複数個の延長タブ810a~810dと係合可能な延長部受け入れ機構体808a~808dを更に有するのが良い。図9は、図8のスプライスホルダ206aがスプライスホルダ受座800内に位置している状態を示している。図示のように、スプライスホルダ206aは、スプライスホルダ受座800内に着脱可能に固定可能であると共に複数の向きで固定されるよう構成されるのが良く、その結果、スプライスホルダ206aは、単心スプライス接続コンポーネント706及び/又は多心一括融着接続コンポーネントを固定することができるようになっている。図10Aは、スプライスホルダ206aの詳細斜視図である。図示のように、スプライスホルダ206aは、アレイ上に配置されたスプライス保持用仕切り1002に結合されたベース部分1001を有するのが良く、これらスプライス保持用仕切りは、ベース部分1001から延びていて、多心一括融着コラム縦列1004とファイバロウ横列1006の交差部のところに位置決めされている。スプライス保持用仕切り1002は、多心一括融着コラム1004及びファイバロウ1006を形成するよう形作られるのが良い。ファイバロウ1006は、第1の曲率半径を持つ形状が丸形である場合光ファイバスプライス接続コンポーネント受座で少なくとも1つの光ファイバスプライス接続コンポーネントを受け入れて着脱可能に固定するよう構成され、多心一括融着コラム1004は、第2の曲率半径を持つ形状が丸形で或る場合多心一括融着接続コンポーネントでより大きな多心一括融着接続コンポーネントを受け入れてこれらを着脱可能に固定するよう構成されている。また、図示のように、ファイバロウ1006は、ロウ形成表面部分を有し、このロウ形成表面部分は、隣接のスプライス保持用仕切り1002の相補関係をなすロウ形成表面部分に対向する。同様に、多心一括融着コラム1004は、コラム形成表面部分を有し、このコラム形成表面部分は、隣接のスプライス保持用仕切り1002の相補関係をなす列形成表面部分に対向する。また、スプライスホルダ206aには移行ボックス領域1004a及び移行ボックス領域1004b,1004cが設けられている。詳細に説明すると、移行ボックス領域1004aは、スプライス保持用仕切り1002のサブセットにより構成されるのが良く、この場合、スプライス保持用仕切りのサブセットの選択された対は、多心一括融着コラムの幅よりも大きな移行ボックス領域幅を定める対向した表面部分を有する。移行ボックス領域1004aは、多心一括融着接続ケーブルよりも幅の広いリボンケーブルを受け入れてこれを着脱可能に収納するよう構成されても良い。移行ボックス領域1004aは、スプライスホルダ206aの長さにわたって延びるのが良い。同様に、スプライス保持用仕切り1002のサブセットは、移行ボックスを受け入れてこれを着脱可能に固定する多心一括融着接続領域1004b,1004cを画定するよう構成されるのが良い。しかしながら、移行ボックス領域1004aは、スプライスホルダ206aの長さにわたって延びるが、移行ボックス領域1004b,1004cは、スプライスホルダ206aの長さの一部分にわたって延びても良い。それとは無関係に、幾つかの実施形態では、スプライス保持用仕切り1002のサブセットの選択された対は、多心一括融着コラムの幅よりも大きな移行ボックス領域幅を定める対向した表面部分を有する。また、図示のように、複数個の個々のスプライス保持用仕切り1002は、ファイバロウ及び多心一括融着コラムを横切って複数個の個々のスプライス保持用仕切りから延びるスプライス接続コンポーネント受座例えば、多心一括スプライス接続コンポーネントを受座及び単心スプライス接続コンポーネント受座を構成するようベース部分1001及び隣接のスプライス保持用仕切り1002と協働するのが良い。具体的に説明すると、図10Aに示されているように、コンポーネント受座は、隣り合うスプライス保持用仕切り1002相互間にベイスンbasinを有するのが良い。ベイスンが丸形である実施形態では、コンポーネント受座は、単心スプライス接続コンポーネント又は多心一括融着接続コンポーネントの外径と相補する曲率半径を定める。図10Aでは、スプライス接続コンポーネント受座は、形状が丸形であるが、単心スプライス接続コンポーネント706を着脱可能に固定するのに他の形状例えば長方形、三角形等も又利用できる。同様に、幾つかの実施形態では、隣り合うスプライス保持用仕切り1002は、多心一括融着接続コンポーネントを受け入れてこれを着脱可能に固定するベイスンを形成するよう形作られるのが良い。図10Bは、本明細書において開示する実施形態としてのスプライスホルダ206aの平面図である。図示のように、スプライス保持用仕切り1002、一括融着コラム1004及びファイバロウ106は、単心スライス接続コンポーネント706及び多心一括融着接続コンポーネントをそれぞれ固定するよう形作られるのが良い。これを行なう一機構体が図11に明確に示されており、図11は、ファイバロウがスプライス保持用仕切り1002の各々相互間の可変ファイバロウ幅を有する状態を示している。詳細に説明すると、ファイバロウは、ファイバスプライス接続コンポーネント706との摩擦連結を提供するようスプライス保持用仕切り1002相互間に弓形になっている。図10Cは、本明細書において開示する実施形態としてのスプライスホルダ206aの側面図であり、ファイバロウ1006を更に示している。図示のように、スプライス保持用仕切り1002は、丸形ベイスンを備えたファイバロウ1006を画定するのが良い。さらに、図10Cの実施形態は、実質的に互いに平行なスプライス保持用仕切り1002を示しているが、幾つかの実施形態では、スプライス保持用仕切りは、導入部分のところよりもベース部分ベイスンのところのほうが幅の狭い可変ファイバロウ幅を更にもたらすようテーパしている。これにより、ファイバスプライス接続コンポーネント706との摩擦連結が一層容易になる。図10Dは、本明細書において開示する実施形態としてのスプライスホルダ206aの側面図であり、多心一括融着コラム1004を更に示している。図示のように、幾つかの実施形態では、多心一括融着コラム1004も又、丸形ベイスンを有するのが良い。さらに、幾つかの実施形態では、多心一括融着幅これは、隣り合うスプライス保持用仕切り1002によって定められるは、一定であっても良く、他方、幾つかの実施形態では、スプライス保持用仕切り1002は、多心一括融着接続コンポーネントとの摩擦連結を一段と容易にするようベイスンのところよりも導入部分のほうのところが大きい可変多心一括融着コラム幅を提供するようテーパしていても良い。図10C及び図10Dの例示の実施形態は、ベース部分1001に結合される単一品として互いに形成されるものとしてスプライス保持用仕切りを示しているが、これは例示に過ぎない。詳細に説明すると、幾つかの実施形態では、スプライス保持用仕切り1002は、ベース部分1001に個々に連結されても良い。図10Eは、スプライスホルダ206aの変形例の底面図であり、底部のところに設けられた複数個のアンカータブ1020a,1020bを更に示している。図示のように、スプライスホルダ206aは、スプライスホルダ206aをスプライス収納層204に着脱可能に固定する1つ又は2つ以上のアンカータブ1020a,1020bを有するのが良い。アンカータブ1020a,1020bが図10Eに示されているように構成されているが、開示する多方向の技術的思想を利用してスプライスホルダ206aを着脱可能に固定するよう他の形態及び/又は構造、例えば、摺動構造体、ピン、穴、締結具等も又想定される。好ましい実施形態では、スプライスホルダ206aは、柔軟性材料、例えば柔軟性ゴム材料で作られている。本発明を説明すると共にこれを定義する目的上、本明細書で用いられる柔軟性ゴム材料という用語は、ゴムを含むと共に破断なく曲げ可能であり、その元の形態に迅速且つ容易に戻ることができる任意の材料を意味している。さらに、図10A~図10Eには明示的には示されていないが、スプライスホルダ206aは、スプライス接続コンポーネントを一段と固定する機構体を有するのが良い。一例として、幾つかの実施形態では、スプライス接続コンポーネントがスプライスホルダ206aから不用意に外れるのを阻止するためにスプライス保持用仕切り1002のアレイの少なくとも一部分には切欠きが形成されるのが良い。同様に、幾つかの実施形態では、スプライスホルダの少なくとも一部分にカバーが設けられるのが良い。さらに幾つかの実施形態では、スプライス接続コンポーネントの不用意な取り外しを阻止するために隣り合うスプライス保持用仕切り1002にはクリップが取り付けられるのが良い。図11は、単心スプライス接続コンポーネント706を備えたスプライスホルダ206aを示している。図示のように、多心ケーブル502からのファイバ1102aは、単心スプライス接続コンポーネント706まで引き回されるのが良く、この単心スプライス接続コンポーネントは、光ファイバ1002b例えば、ピグテールファイバとのスプライス接続を容易にすることができる。単心スプライス接続コンポーネント706は、摩擦連結方式によりスプライスホルダ206aに着脱可能に固定されると共にファイバロウ1004の1つを横切って差し向けられるのが良い。さらに、幾つかの実施形態では、スプライスホルダ206aは、単心スプライス接続コンポーネント706の頂部に積み重ねられた第2の単心スプライス接続コンポーネントを受け入れてこれを固定するような構造になっている。図11に示されているように、単心スプライス接続コンポーネント706がスプライスホルダ206aの所与の長さに沿って積み重ねられた場合、第2の単心スプライス接続コンポーネントは、単心スプライス接続コンポーネント706の頂部上にその長さに沿って積み重ねられるのが良い。図12は、移行ボックス領域1004a中に挿入されるリボンケーブルボックス1204を備えたスプライスホルダ206aを示している。図示のように、リボンケーブル1202aは、スプライス接続のためにリボンケーブルボックス1204まで送られる。さらに、複数本の光ファイバ1202bも又リボンボックス1024に結合される。上述したように、移行ボックス領域1004aは、摩擦連結方式を介してリボンケーブルボックス1204を着脱可能に固定されるよう構成されているのが良い。図13は、多層モジュール100を示しており、ピグテール収納層208を更に示している。図示のように、スプライスホルダ206a図6、図11及び図12内でスプライス接続された光ファイバは、スプライス収納層204からピグテール収納部1304を経てピグテール収納層208まで引き回されている。光ファイバ1306は、ピグテール収納受け入れ開口部1304から、半径制限ハブ1310の周りに引き回されて複数個のピグテール収納層固定機構体1308a~1308eによって着脱可能に固定されるのが良い。さらに、光ファイバ1306をアダプタ304に結合するのが良い。さらに、図13の例では、ヒンジ式セパレータ1302が設けられている。ヒンジ式セパレータ1302は、ヒンジ式カバー102がヒンジ止めされてヒンジ式カバー102を閉じたときに多層モジュール100内に嵌まり込むことができるのと同様に、多層モジュール100の反対側にヒンジ止めされるのが良い。さらに、ヒンジ止めセパレータ1302は、ピグテール収納層208へのアクセスを可能にする開放位置及びスプライス収納層204へのアクセスを可能にする閉鎖位置を提供することができる。詳細に説明すると、ヒンジ式カバー102は、開放縁部及び回動縁部を有するのが良く、この場合図13に示されているように、開放縁部は、多層モジュール100の後側に連結され、回動縁部は、多層スプライスモジュールのアダプタ側寄りに位置決めされている。図7に戻ってこれを参照すると、幾つかの実施形態では、スプライスホルダ206aは、ヒンジ式カバー102の開放縁部寄りに位置決めされている。同様に、ヒンジ式セパレータ1302は、ヒンジ式カバー102の対向した開放縁部及び回動縁部を有している。詳細に説明すると、図13に示されているように、ヒンジ式セパレータ1302は、多層モジュール100の後側寄りに位置するヒンジ止め縁部を有すると共に多層モジュール100のアダプタ側寄りに開放縁部を有するのが良い。図14は、ピグテール収納層208を示しており、半径制限固定機構体1402a~1402dを更に示している。図示のように、光ファイバ1306は、スプライス収納層から受け入れられてピグテール収納領域周りに引き回され、次に、アダプタ304と連結可能にピグテール連結領域まで引き回されるのが良い。さらに、半径制限ハブ1310は、光ファイバの巻回半径を制限するよう構成されているのが良い。したがって、半径制限ハブ1310も又、アダプタプレート104を取り外したときに光ファイバ1306の運動を制限する半径制限固定機構体1402a~1402dを更に有するのが良い。図15は、ピグテール収納層208を示しており、前側からのアダプタプレート104の取り外し方を更に示している。図示のように、アダプタプレート104の取り外し時、光ファイバ1306は、真っ直ぐにされ、それにより、余長がピグテール収納領域から除去される。したがって、半径制限ハブ1310及び半径制限固定機構体1402a~1402dは、光ファイバ1306が巻回半径の制限による損傷を受けるのを阻止する。図16は、本明細書において開示する実施形態としての多層モジュール100の一部分を示しており、取り付け軌道308a,308bを更に示している。図示のように、取り付け軌道308a,308bは、多心スプライス接続モジュール100を収納固定する通信ハウジング等と係合することができる。さらに、取り付け軌道308a,308bは、多層モジュール100を定位置に固定する複数個のそれぞれの固定ラッチ1604a,1604bを有するのが良い。多層モジュール100を通信ラックから引き出すためのプルタブ1602a,1602bも又設けられるのが良い。また、多層モジュール100を壁又は他の構造体に取り付けるための壁取り付け開口部1606が設けられている。図17は、通信ハウジング1702を有する光ケーブルシステムを示しており、通信ハウジング1702は、多層モジュール100を通信ハウジング1702の前側に設けられている開口部内に挿入するようになっている。図示のように、取り付け軌道308a,308bは、多層モジュール100を着脱可能に固定するよう通信ハウジング1702の対応の部分と係合するのが良い。詳細に説明すると、通信ハウジング1702は、取り付け軌道302a,302bに着脱可能な固定形態を実現可能に係合する対応の軌道を備えるのが良い。上述したように、多層モジュール100は、プルタブ1602a,1602b図16を押すことにより着脱可能である。通信ハウジング1702が図17に示されているが、多層スプライスモジュール及び/又は少なくとも1つの他の取り付け可能なモジュールを積み重ね可能な仕方で着脱可能に固定する他のモジュール受け入れ装置も又利用でき、この場合、ラック取り付け型光モジュールの1対の大きいほうの面は、少なくとも1つの他のラック取り付け型モジュールの大きいほうの面に物理的に当てた状態に設けられる。モジュール100は、これが他の取り付け構成を採用できる融通性を有しているので有利である。一例を挙げると、モジュール100は、図16に示されている十字形開口部参照符号は付与されていないを通る締結具を用いて取り付け面に直接固定可能である。多数のケーブル導入場所を前側及び/又は後側に設けることと共にこの取り付け上の融通性が得られることにより、作業者は、本明細書において開示したモジュールを従来型モジュールの場合のように取り付け構成及び/又はケーブル導入が制限されるのではなく、多くの構成で使用することができる。本発明を説明すると共にこれを定義する目的上、ラック取り付け型光モジュールという表現は、本明細書においては、通信ラック内に着脱可能に取り付けできるよう構成されていると共にラック内の類似のモジュールと比較的コンパクトな並置位置合わせ関係に適する開いた又は閉じられた積み重ね可能な大きいほうの面を備える光ファイバモジュールを意味するために用いられている。ラック取り付け型光モジュールという用語は、設計上、長期間にわたる屋外使用のために風雨に耐えるよう屋外向き防湿シールを備えた比較的嵩張った外部ハウジングを備えている屋外用スタンドアロン型クロージャと混同されるべきでない。当業者には明らかなように、特許請求の範囲に記載された本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、本明細書において説明した実施形態の種々の改造例及び変形例を想到できる。本明細書における説明は、本明細書において説明した種々の実施形態の改造例及び変形例に及ぶものである。ただし、このような改造例及び変形例が特許請求の範囲に記載された本発明の範囲及びその均等範囲に属することを条件とする。"