第1の姿勢の部品を、第1の位置から第2の位置に移送する移送路において、第2の姿勢に変換する部品姿勢変換方法であって、移送手段により第1の姿勢の上記部品を第2の位置に移送しながら、上記部品の移送方向の前面下端部を、上記移送路の第2の位置の直前に配置したストッパ部材に押し当て、上記前面下端部を支点として上記部品を前方へ回転させることにより、第2の位置において上記前面が上記部品の下面となる第2の姿勢に変換させることを特徴とする部品姿勢変換方法。上記ストッパ部材は、上記部品の前面下端部に当接する当接位置から、上記部品の姿勢変換後に、上記移送路外へ収容される収容位置へ移動可能な可動ストッパである請求項1記載の部品姿勢変換方法。第1の姿勢の部品を、第1の位置から第2の位置に移送する移送路において、第2の姿勢に変換する部品姿勢変換装置であって、第1の姿勢の上記部品を第2の位置に移送するための移送手段と、上記移送路の第2の位置の直前に配置されて上記部品の移送方向の前面下端部に当接可能な当接位置と、上記移送路外へ収容される収容位置を取り得る可動ストッパとを備え、上記移送手段にて上記部品を移送しながら、第2の位置の直前にて上記可動ストッパに押し当て、上記前面下端部を支点として上記部品を前方へ回転させて、第2の位置において上記前面が上記部品の下面となる第2の姿勢に変換させるとともに、上記可動ストッパを上記移送路外へ移動することを特徴とする部品姿勢変換装置。上記移送路は円弧状であり、上記移送手段は、上下駆動および回転駆動可能に設けられた引掛部材を有し、該引掛部材が、上記部品の移送方向の後面側の所定位置に当接して、第1の位置から第2の位置へ上記移送路上を回転移動させる請求項3記載の部品姿勢変換装置。上記可動ストッパは、上記部品の前方への回転による第2の位置への移動を妨げない形状または配置としてある請求項3または4記載の部品姿勢変換装置。上記部品は、第1の姿勢において上記可動ストッパの当たり面となる上記前面下端部の上方に凹部を有する請求項3ないし5のいずれか1項に記載の部品姿勢変換装置。上記部品は側方に突設する凸状部を有し、該凸状部を、第1の姿勢において上記可動ストッパの当たり面となる上記前面下端部とする請求項3ないし5のいずれか1項に記載の部品姿勢変換装置。上記部品は、上記第1の姿勢において上記第2の姿勢より安定である請求項3ないし7のいずれか1項に記載の部品姿勢変換装置。請求項3ないし8のいずれか1項に記載の部品姿勢変換装置を備える高速組付装置であり、上記移送手段は、上記搬送路から第1の姿勢で供給される上記部品を組付部品として、第1の位置で上記当接手段を当接させるとともに、第2の位置へ移送する駆動手段を備え、第2の位置において上記組付部品の側方に配置されて、上記組付部品を上記移送路の側方に押し出す押出手段を設けて、上記可動ストッパを収容位置とした状態で、上記押出手段により第2の姿勢の上記組付部品を押し出し、被組付部品への組付位置へ移動させることを特徴とする高速組付装置。しかしながら、組付装置100は、組付部品200を支持するために、チャック部材102を用いるので、チャック位置へ移動→チャック→姿勢変換→組付位置へ移送→アンチャック→組付→戻し移動と、一連の動作数が多く、サイクルタイムが長くなる。さらに、組付部品200を移送し姿勢変換するために、組付部品200を載置する支持台101と駆動用の複数のシリンダ103、104、チャック部材102用の一対のローダ105、106、ロータリシリンダ107が必要で、装置が大掛かりになりやすい。このため、より簡易な装置構成で、効率よく組み付けを行って、コストを低減することが期待されている。そこで、本発明の目的は、搬送された部品を姿勢変更して、次工程へ搬送するために、チャック部材を使用することなく、所定の姿勢に容易かつ高速で変換するための方法および装置を実現することにある。さらに、その部品姿勢変換方法および装置を利用して、例えば、インジェクタへのリテーナ組み付けを、簡易な構成で行うことができ、一連の組付動作に要する時間を短縮して、コスト低減が可能な高速組付装置を提供することを、他の目的とするものである。上記課題を解決するために、本発明の請求項1に記載の発明は、第1の姿勢の部品を、第1の位置から第2の位置に移送する移送路において、第2の姿勢に変換する部品姿勢変換方法であって、移送手段により第1の姿勢の上記部品を第2の位置に移送しながら、上記部品の移送方向の前面下端部を、上記移送路の第2の位置の直前に配置したストッパ部材に押し当て、上記前面下端部を支点として上記部品を前方へ回転させることにより、第2の位置において上記前面が上記部品の下面となる第2の姿勢に変換させることを特徴とする部品姿勢変換方法である。本発明の請求項2に記載の発明において、上記ストッパ部材は、上記部品の前面下端部に当接する当接位置から、上記部品の姿勢変換後に、上記移送路外へ収容される収容位置へ移動可能な可動ストッパである。上記課題を解決するために、本発明の請求項3に記載の発明は、第1の姿勢の部品を、第1の位置から第2の位置に移送する移送路において、第2の姿勢に変換する部品姿勢変換装置であって、第1の姿勢の上記部品を第2の位置に移送するための移送手段と、上記移送路の第2の位置の直前に配置されて上記部品の移送方向の前面下端部に当接可能な当接位置と、上記移送路外へ収容される収容位置を取り得る可動ストッパとを備え、上記移送手段にて上記部品を移送しながら、第2の位置の直前にて上記可動ストッパに押し当て、上記前面下端部を支点として上記部品を前方へ回転させて、第2の位置において上記前面が上記部品の下面となる第2の姿勢に変換させるとともに、上記可動ストッパを上記移送路外へ移動することを特徴とする部品姿勢変換装置である。本発明の請求項4に記載の発明において、上記移送路は円弧状であり、上記移送手段は、上下駆動および回転駆動可能に設けられた引掛部材を有し、該引掛部材が、上記部品の移送方向の後面側の所定位置に当接して、第1の位置から第2の位置へ上記移送路上を回転移動させる。本発明の請求項5に記載の発明において、上記可動ストッパは、上記部品の前方への回転による第2の位置への移動を妨げない形状または配置としてある。本発明の請求項6に記載の発明において、上記部品は、第1の姿勢において上記可動ストッパの当たり面となる上記前面下端部の上方に凹部を有する。本発明の請求項7に記載の発明において、上記部品は側方に突設する凸状部を有し、該凸状部を、第1の姿勢において上記可動ストッパの当たり面となる上記前面下端部とする。本発明の請求項8に記載の発明において、上記部品は、上記第1の姿勢において上記第2の姿勢より安定である。本発明の請求項9に記載の発明は、請求項3~8に記載の部品姿勢変換装置を備える高速組付装置であり、上記移送手段は、上記搬送路から第1の姿勢で供給される上記部品を組付部品として、第1の位置で上記当接手段を当接させるとともに、第2の位置へ移送する駆動手段を備え、第2の位置において上記組付部品の側方に配置されて、上記組付部品を上記移送路の側方に押し出す押出手段を設けて、上記可動ストッパを収容位置とした状態で、上記押出手段により第2の姿勢の上記組付部品を押し出し、被組付部品への組付位置へ移動させることを特徴とする。本発明の請求項1の姿勢変換方法によれば、第1の姿勢の部品を第1の位置から第2の位置に移送する間に、移送路に設けたストッパ部材に部品を押し当てることで、移送時の慣性力を利用して、移送方向へ回転させることができる。これにより、容易に第2の姿勢に変換することができ、チャック部材等を使用する必要がない。したがって、構成を簡易にして必要な動作数を削減し、サイクルタイムを短縮して効率よく作業を行うことができるので、高速化とコスト低減が可能である。本発明の請求項2の姿勢変換方法によれば、ストッパ部材が可動ストッパであるので、これに部品を押し当てて姿勢変換させた後、収容位置へ移動することで、容易に次工程へ部品の搬送が可能である。本発明の請求項3の姿勢変換装置は、上記方法による姿勢変換を可能にするために、第1の姿勢の部品を第1の位置から第2の位置に移送する移送手段と、移送路上に配置される可動ストッパを備えており、移送手段にて部品を可動ストッパに押し当てることで、第1の姿勢から第2の姿勢へ高速で変換させることができる。この装置は、チャック部材等が不要で、装置構成を簡略化でき、一連の組付動作に要する時間を大幅に短縮して、装置コスト、組付コストの低減が実現できる。本発明の請求項4の発明によれば、円弧状の移送路に沿って、引掛部材とともに部品を第1の位置から第2の位置へ回転移動させる間に、容易に姿勢変換すると同時に部品の向きを変更することができる。したがって、向きを変換するために上下方向と前後方向の移動手段を設ける必要がなく、装置構成をより簡易にし、高速で姿勢と向きを同時に変更することができる。本発明の請求項5の発明によれば、移送される第1の姿勢の部品は、可動ストッパに押し当てられ、前面下端部を支点として前方へ回転する。この時、可動ストッパはその回転を妨げないので、速やかに第2の姿勢に変換することができる。本発明の請求項6の発明のように、具体的には、部品が移送方向の前面に凹部を有していれば、第1の姿勢から前方へ回転した時に、可動ストッパが凹部に入るので、回転を妨げられることがない。これにより、速やかに第1の姿勢から第2の姿勢とすることができる。本発明の請求項7の発明のように、具体的には、部品が側方に凸状部を有していれば、これを当たり面として可動ストッパに当接させることができる。この時、凸状部を支点として、部品が前方へ回転し、速やかに第2の姿勢に変換することができる。本発明の請求項8の発明によれば、より安定な第1の姿勢で搬送し、この搬送姿勢から、組み付け等を行うための第2の姿勢に容易に変換することができる。したがって、搬送から組み付けまでを高速で行うことができ、効率的である。本発明の請求項9の高速組付装置によれば、搬送路から姿勢変換装置の第1の位置へ搬送された組付部品を、第2の位置へ移送しながら容易に第2の姿勢に変換する。さらに、可動ストッパを移送路外へ収容すれば、押出手段により第2の姿勢の組付部品を、容易に組付位置へ搬送し、組み付けを行うことができる。以下、図面を参照しながら、本発明の第1実施形態を詳細に説明する。図1は本発明の部品姿勢変換方法を適用した部品姿勢変換装置を備える高速組付装置1の全体構成図であり、図2に、本発明が適用される部品の一例を示す。図2a、bは、それぞれ組付部品であるリテーナRの全体形状と、被組付部品であるインジェクタIへの組付状態を示す概略構成図である。図2a、bに示すように、リテーナRは、インジェクタIの上部外周に嵌着される略U字形状の取付部R1と、U字の中央部から立設する支持部R2からなる。支持部R2は、インジェクタIの上部側面に沿って延び、先端側が三又分岐している。インジェクタIは、図示しないシリンダヘッドの取付穴に下半部が挿通され、リテーナRが取り付けられる上半部が取付穴から突出してリテーナRにて支持される。リテーナRの支持部R2は、この時の取付部形状に沿うように構成され、ここでは、三又分岐した両端部が取付部R1側へ屈曲する形状となっている。図1において、高速組付装置1は、矩形テーブルT上の一角部に、図示しない搬送路から一列搬送される組付部品リテーナRを第1の姿勢で受取る受取部11を設け、この受取部11の対角位置に、被組付部品インジェクタIへの組付けを行うために、第1の姿勢を第2の姿勢に変更する姿勢変換部12を有している。受取部11と姿勢変換部12は、本発明における第1の位置、第2の位置であり、これら第1、2の位置間に、リテーナRが移送される1/4円弧状の移送路2図中に一点鎖線で示すが形成される。移送路2上には、姿勢変換部12の直前位置に、ストッパ部材である可動ストッパ5が設置されている。リテーナRの移送は、移送手段としての移送部3によって行われる。移送部3は、テーブルT上に配置されるアーム部材31と、アーム部材31の先端部に固定される引掛部材4を備える。アーム部材31は、テーブルTの側方に配置される上下駆動用のアクチュエータ32と回転駆動用のアクチュエータ33とによって、引掛部材4と反対側の端部を支点として回転動および上下動可能に支持されている。引掛部材4は、アーム部材31の先端部下面に突設した矩形凸部41と、矩形凸部41の側方に突出する当接部42を有している。図3a~cに示すように、引掛部材4の当接部42は、矩形凸部41の移送方向において、背面側の下端部から左右側方に突出する一対の棒状体からなる。この当接部42と矩形凸部41とにより、引掛部材4は、全体が概略T字状となっている。図3aにおいて、受取部11には、リテーナRが、第1の姿勢である搬送姿勢で搬送される。リテーナRは、この搬送姿勢において、取付部R1のU字の両端部が立設し、支持部R2がテーブルT上面に当接する横倒し状態となっている。リテーナRは、この横倒し姿勢が、第2の姿勢である組付姿勢図2a参照よりも倒れにくい安定姿勢であり、この状態で搬送されることで、搬送時の倒れ等を抑制することができる。また、この時、取付部R1のU字の両端部間および取付部R1と支持部R2の屈曲する先端部間に、引掛部材4を差し込むための概略T字状の溝状部R3が形成される。受取部11において、リテーナRは、取付部R1が移送路2側に位置し、移送方向に対して、前面となるように載置されている。リテーナRの上方には、引掛部材4が対向して配置されている。図3b、cに示すように、この状態から、図1の上下駆動用のアクチュエータ32によって、アーム部材31とともに引掛部材4を下降させると、引掛部材4が取付部R1と支持部R2の間の溝状部R3に挿通される。そして、引掛部材4の矩形凸部41が、取付部R1のU字の両端部間に位置決め保持され、引掛部材4の一対の当接部42が、取付部R1の背面側に位置して、U字の両端部にそれぞれ当接する。この時、当接部42の当接位置を、取付部R1背面の比較的上端側とすることで、姿勢変換がしやすくなり、また、姿勢変換後にリテーナRから離れやすい。図1の回転駆動用のアクチュエータ33によって、引掛部材4とともにアーム部材31を旋回させると、引掛部材4の矩形凸部41と当接部42が、リテーナRを誘導しながら移送路2に押し出し、リテーナRが移送路2上を円弧状に移動する図中に矢印で示す。ここで、移送路2の終端側は、姿勢変換部12となっており、移送路2終端の直前位置に、矩形板状の可動ストッパ5が設けられる。可動ストッパ5は、テーブルTの上面から上方に突出しており、移送されるリテーナRの前面下端部となる取付部R1のU字の中央部前面に押し当てられるようになっている。この時、アーム部材31は旋回を続けるので、リテーナRは、可動ストッパ5に当接する取付部R1下端部を支点として反転し、支持部R2が起き上がる。これにより、リテーナRは、取付部R1が前方へ倒れて、移送方向において前面側に位置していた面が、テーブルTの上面に当接する下面側となり、第2の姿勢組付姿勢となる。この時、可動ストッパ5の幅は、下面側となる取付部R1のU字幅よりも小さく、リテーナRの姿勢変換を妨げないように構成される。また、リテーナRの移送方向前方には、第2の姿勢において、リテーナRの前面下部に当接する規制部材13が配設され、第2の姿勢を保持するようになっている。また、可動ストッパ5は、テーブルTの上面に突出してリテーナRに当接する当接位置と、テーブルTの下方に収容される収容位置の2位置を取ることができる。これにより、可動ストッパ5により姿勢変更を行った後、可動ストッパ5を収容位置へ移動して、リテーナRの組付位置への搬送を容易にすることができる。図1において、アーム部材31の回転範囲は、1/4円弧状90度の搬送路2を超えて、例えば100度程度回転した位置で停止するように設定される図中、二点鎖線で示す。このため、回転駆動用のアクチュエータ33によって駆動されるアーム部材31は、リテーナRが可動ストッパ5に当接して姿勢変換した後も、回転動作を続け、アーム部材31先端部の引掛部材4が、リテーナRから外れる。このようにして、移送部3にてリテーナRを把持することなく、高速で移送することができ、所定の姿勢に変換して自立させることができる。姿勢変換部12に続くテーブルTの上側面には、リテーナRが第2の姿勢組付姿勢にある時に、組付位置へ搬送するための搬送部6が設けられる。搬送部6は、リテーナRの取付部R1の側部に面して、押出手段である押出部材61を備えている。押出部材61は、テーブルT上を前後動して、リテーナRを側方から組付方向へ押し出し図1中に矢印で示す、テーブルT外部の組付位置図略へ搬送可能となっている。したがって、リテーナRの押出位置に対向して、被組付部材となるインジェクタIを配置し、例えば、リテーナRを背面に別の押出部材図略を配置することで、姿勢変換後に速やかに組み付けすることができる。図4に、上記構成の高速組付装置1を用い、搬送されたリテーナRを姿勢変換してインジェクタIに組み付けるまでの一連の工程例を概略図で示す。次に、本発明の部品姿勢変換方法を利用したこれら一連の工程を、図5のフローチャートに基づいて説明する。図4、5の1工程に示すように、部品であるリテーナRは、まず、同一の横倒し状態の搬送姿勢第1の姿勢で、搬送路14上を一列に押し出されて、組付装置1へ整列供給される。組付装置1は、このリテーナRの先頭部のみを分離して、テーブルT上の受取部11へ押し出し、次いで、2工程において、移送部3のアーム部材31を下降させ、分離されたリテーナRの溝状部R3へ、引掛部材4を上方から差し込む。ここでは、簡略のため、引掛部材4全体を略棒状体として図示し、取付部R1の背面上部側に当接させている。引掛部材4は、アーム部材31の基端部を中心とし図4中に黒丸で示す、円弧状の移送路2上を、姿勢変換部12へ向けて回転移動可能に構成されている。そこで、図4、5の3工程に示すように、引掛部材4を、矢印に示す移送方向に高速で回転させ、回転軌道中ここでは、90度回転位置に配設した可動ストッパ5を、リテーナRの前面最下方部位に当て込む。すると、4工程に示すように、高速回転の勢いと可動ストッパ5当接による急停止で発生する慣性力によって、リテーナRは、可動ストッパ5の当て面を中心に回転して起き上がる。これにより、安定な搬送姿勢第1の姿勢から、組付姿勢第2の姿勢へ変換できるだけでなく、回転を利用してリテーナRの向きを変更できる。したがって、把持部材を備える搬送ローダ等を使用せずに、少ない動作数で高速に、被組付部品であるインジェクタIに対応する姿勢に変化させることができる。5工程に示すように、その後は、この組付姿勢を保持したま、インジェクタIに対向させ、押し込み矢15を用いてインジェクタIに対してリテーナRを押し込むだけで、組み付けを完了できる。よって、本発明によれば、簡易な装置構成で、しかも従来よりも高速で部品の姿勢変更と組み付けを連続的に実施することが可能となる。上記第1の実施形態では、インジェクタIにリテーナRを組み付ける場合について説明したが、リテーナRの取付部R1や支持部R2の形状は、本実施形態と異なっていてもよく、同様に、引掛部材4を差し込むことができる溝状部R3や穴状部を有する形状であれば、同様の工程で姿勢変換可能である。溝状部R3に代えて穴状部を有する場合には、引掛部材4を上方からでなく横方向から差し込む構成とすればよい。また、本発明が適用される部品はリテーナRその他の特殊形状部品に限るものではなく、種々の形状部品に適用することができる。図6aは、本発明の第2実施形態として、他の部品形状の一例と姿勢変換方法を示すものである。本実施形態の部品7は、略L字のブロック状で、第1実施形態のリテーナRと同様に、図示の搬送姿勢第1の姿勢において、前面71側を取付部R1、下面72側を支持部R2としている。取付部R1の中央にはU溝75が形成されている。この状態から、前面71側を移送方向として、図1の組付装置1の受取部11に配置し、移送路2を姿勢変換部12へ移送する場合には、取付部R1の背面74側から、引掛部材4を差し込み、取付部R1中央のU溝75に矩形凸部41を挿通位置させるとともに、取付部R1の背面74上端部に、引掛部材4の一対の当接部42を当接させる。これにより、第1実施形態のリテーナRと同様に、引掛部材4により誘導移送されるリテーナRを可動ストッパ5に高速で当て、移送方向の前面71の下端部73を支点として回転させることができる。そして、前面71が前方に倒れ、図示の下面72が起き上がることにより、組付姿勢第2の姿勢に変換可能である。このように、部品7が取付部R1と支持部R2の間に溝状部や穴状部を有し、引掛部材4の矩形凸部41と当接部42によって、移送方向が規制された状態で背面側から当接し、可動ストッパ5へ移送して回転可能に形成されていれば、同様の方法で姿勢変換することができる。図6bの左図に示すように、同様に、コ字断面のブロック状の部品7に適用することもできる。この部品7は、図6aの第2実施形態において、前面71側の取付部R1のみとしたのと同等の形状であり、同様に背面74に引掛部材4を当接させた状態で、前面71側に移送することで、前面71の下端部73に可動ストッパ5を押し当てて回転させることができる。この時、図6bの右図に示すように、中央部の溝75よりも可動ストッパ5の幅が狭ければ、可動ストッパ5を避けて前方に回転可能である。図6bと同じコ字断面のブロック状の部品7について、図6cに示すように、コ字状の両端面が上下方向に対向する搬送姿勢第1の姿勢としてもよい。この場合、コ字状の両端面のうち、下側が前面71の下端部73となり、上側の背面74に引掛部材4を当接させた状態で、前面71側に移送することができ、中央部の溝75により可動ストッパ5を避けて前方に回転可能である。このように、本発明が適用される部品は、回転時に可動ストッパ5を回避するには、部品前面に凹部、例えば溝状部または穴状部があることが望ましい。ただし、図7aのように、ブロック状の部品8では、側方に凸状部83を有する形状であってもよい。ここでは、ブロック状の部品8の前面82に近い両側面下端部に、一対の棒状凸状部83が設けられ、これら凸状部83に対向する位置に、一対の可動ストッパ51、52を配置する。この時、上記実施形態で用いた矩形凸部41と当接部42からなる引掛部材4に代えて、ブロック状の部品8に適合させた形状の、例えば、略コ字状の引掛部材4を使用する。この引掛部材4を、図示するようにブロック状の部品8の背面上端側から差し込み、コ字状の両端部で部品8の側面を規制する。このように、部品8の背面84の上端部に引掛部材4を当接させた状態で前面81側に移送し、一対の可動ストッパ51、52を一対の凸状部83に押し当てることで、これを支点として回転可能となる。そして、図示の前面81が前方へ倒れ、図示の下面82が起き上がることで、姿勢変換することができる。また、図7bのように、ブロック状の部品8の前面81に、可動ストッパ5形状に対応する最小限の大きさの矩形溝85を有していれば、回転時に可動ストッパ5に回避することができる。図7cのように、ブロック状の部品8中央部に貫通穴86を有する角パイプ形状であってもよい。いずれも、部品8の背面84の上端部に引掛部材4を当接させた状態で前面81側に高速移送し、可動ストッパ5に押し当てることで、前面81下端部83を支点として、可動ストッパ5を避けて回転可能である。図8aのように、円筒ブロック状の部品8の姿勢変換に適用することもできる。ここでは、前面81の下端部83に対向する円柱状の可動ストッパ53を配置するとともに、その両側方に、部品8の起き上がり方向を規制する平板状の一対の規制部材54を配置している。この時、背面84の上端部に引掛部材4を当接させて前面81側に高速移送し、可動ストッパ5に押し当てることで、前面81下端部83を支点として回転させることができ、かつその方向を規制することができる。円柱状の可動ストッパ53を、図8bのように、角パイプ形状の部品8の姿勢変換に用いることもできる。このように、部品形状やガイド等を用いて、起き上がる方向を規制できる場合には、可動ストッパ53の面で受けなくても回転可能である。また、回転前後で自立可能な形状であることが望ましいが、ガイド等で転倒防止可能であれば特に制限されるものではない。以上のように、本発明によれば、種々の形状の部品を容易に姿勢変換することができ、組み付け等の工程を簡易にすることができる。部品形状としては、上述したように、中央に切り欠き溝や曲げ加工などによる突起、穴などの引掛ける部位があると、移送部3による移送が容易になり、また、重心位置が比較的高い位置にあると、部品が反転しやすいが、引掛部材4形状や当接位置を、部品に応じて変更することで、任意形状に対応可能である。