放出された媒体の先端を衝突させる媒体衝突面に、当該媒体の放出方向に直交する当該媒体の幅方向に刻設され当該先端を支持し互いに異なる大きさでなる複数の切欠溝を当該媒体が集積される方向にほぼ沿って並ぶよう設けた媒体支持部と、上記切欠溝に支持された上記媒体を収容する媒体収容部とを具えることを特徴とする媒体集積装置上記媒体支持部は、1の上記切欠溝の下方に当該切欠溝よりも大きい上記切欠溝が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の媒体集積装置。上記媒体支持部は、上方から下方に向かうに連れて大きくなる複数の上記切欠溝が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の媒体集積装置。上記媒体支持部は、1の上記切欠溝の下方に当該切欠溝よりも溝高さが大きい上記切欠溝が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の媒体集積装置。上記媒体支持部は、上方から下方に向かうに連れて溝高さが大きくなる複数の上記切欠溝が形成されていることを特徴とする請求項3に記載の媒体集積装置。上記媒体支持部は、1の上記切欠溝の下方に当該切欠溝よりも溝深さが大きい上記切欠溝が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の媒体集積装置。媒体を放出する媒体放出部と、放出された上記媒体の先端を衝突させる媒体衝突面に、当該媒体の放出方向に直交する当該媒体の幅方向に刻設され当該先端を支持し互いに異なる大きさでなる複数の切欠溝を当該媒体が集積される方向にほぼ沿って並ぶよう設けた媒体支持部と、上記切欠溝に支持された上記媒体を収容する媒体収容部と上記媒体収容部に収容された上記媒体を繰り出す媒体繰出部と、上記媒体放出部に対し上記媒体を搬送すると共に、上記媒体繰出部から繰り出された上記媒体を搬送する媒体搬送路とを具えることを特徴とする媒体処理装置。しかしながらビルストッパ623は、全ての切欠溝650が同一の大きさの断面形状で刻設されている。このため仮に、先端がめくれていたり短辺方向にカールしていたりする異常紙幣が、図14に示すように1つの切欠溝650cに引っ掛からなかった場合、その切欠溝650cの下方に設けられた切欠溝650d及び650eにも引っ掛からない可能性が高い。このため、紙幣衝突面627に衝突した紙幣BLが当該紙幣衝突面627を滑り落ちて舌片28により叩き落とされず、集積不良が発生してしまうおそれがある。本発明は以上の点を考慮してなされたもので、媒体の集積不良を防ぎ、信頼性を格段に高め得る媒体集積装置及び媒体処理装置を提案しようとするものである。かかる課題を解決するため本発明の媒体集積装置においては、放出された媒体の先端を衝突させる媒体衝突面に、当該媒体の放出方向に直交する当該媒体の幅方向に沿って刻設され当該先端を支持し互いに異なる大きさでなる複数の切欠溝を当該媒体が集積される方向にほぼ沿って並ぶよう設けた媒体支持部と、切欠溝に支持された媒体を収容する媒体収容部とを設けるようにした。この媒体集積装置は、一方の切欠溝では支持できなかった媒体を、当該一方の切欠溝とは大きさの異なる他方の切欠溝で支持することができ、媒体の先端が垂れ下がることを抑止することができる。また本発明の媒体処理装置においては、媒体を放出する媒体放出部と、放出された媒体の先端を衝突させる媒体衝突面に、当該媒体の放出方向に直交する当該媒体の幅方向に沿って刻設され当該媒体の先端を支持し互いに異なる大きさでなる複数の切欠溝を当該媒体が集積される方向にほぼ沿って並ぶよう設けた媒体支持部と、切欠溝に支持された媒体を収容する媒体収容部と、媒体収容部に収容された媒体を繰り出す媒体繰出部と、媒体放出部に対し媒体を搬送すると共に、媒体繰出部から繰り出された媒体を搬送する媒体搬送路とを設けるようにした。この媒体処理装置は、一方の切欠溝では支持できなかった媒体を、当該一方の切欠溝とは大きさの異なる他方の切欠溝で支持することができ、媒体の先端が垂れ下がることを抑止することができる。本発明によれば、一方の切欠溝では支持できなかった媒体を、当該一方の切欠溝とは大きさの異なる他方の切欠溝で支持することができ、媒体の先端が垂れ下がることを抑止することができる。かくして本発明は、媒体の集積不良を防ぎ、信頼性を格段に高め得る媒体集積装置及び媒体処理装置を実現できる。以下、発明を実施するための形態以下実施の形態とするについて、図面を用いて詳細に説明する。<1.第1の実施の形態>[1-1.現金自動預払機の全体構成]図1に外観を示すように、現金自動預払機1は、箱状の筐体2を中心に構成されており、顧客との間で現金に関する取引を行うようになされている。筐体2は、その前面2A側に顧客が対峙した状態で紙幣の投入やタッチパネルによる操作等をしやすい箇所、すなわち前面2Aの上部から上面に渡る箇所に、接客部3が設けられている。接客部3は、顧客との間で現金や通帳等を直接やり取りすると共に、取引に関する情報の通知や操作指示の受付を行うようになされており、硬貨入出金口11、紙幣入出金口12、通帳挿入口13、カード挿入口14及び表示操作部15が設けられている。硬貨入出金口11及び紙幣入出金口12は、顧客が入金する硬貨及び紙幣がそれぞれ投入されると共に、顧客へ出金する硬貨及び紙幣がそれぞれ排出される部分である。また硬貨入出金口11及び紙幣入出金口12は、それぞれに設けられたシャッタを駆動することにより開放又は閉塞するようになされている。因みに紙幣は、例えば長方形の紙で構成されており、形状がカールしていたり、端部がめくれていたりする場合もある。通帳挿入口13は、取引で使用される通帳が挿入され、取引が終了すると通帳が排出される部分である。この通帳挿入口13の奥部には、取引内容等を通帳に記録する通帳処理部図示せずが設けられている。カード挿入口14は、キャッシュカード等の各種カードが挿入又は排出される部分である。カード挿入口14の奥部には、各種カードに磁気記録された口座番号等の読み取りを行うカード処理部図示せずが設けられている。表示操作部15は、取引に際して操作画面を表示するLCDLiquidCrystalDisplayと、取引の種類の選択、暗証番号や取引金額などを入力するタッチパネルとが一体化されている。図2は、図1の現金自動預払機1を矢印A方向から見た側面図であり、当該現金自動預払機1の内部構成のうち主に紙幣の処理に関する部分を示している。同図に示したように、現金自動預払機1の内部には、上側に接客部3、紙幣の金種や真偽を判定する鑑別部4及び入金紙幣を一時的に保留する一時保留部5等が設けられており、下側に金種別のカセットでなる紙幣貯蔵部6等が設けられている。図中太線で示す搬送路7は、各部の間で紙幣を短辺方向に沿って搬送する。この現金自動預払機1は、制御部8により全体を統括制御するようになされている。制御部8は、顧客が紙幣を入金する入金取引を行う場合、表示操作部15を介して所定の操作入力を受け付けた後、紙幣入出金口12のシャッタを開いて紙幣を紙幣プール部20に投入させる。続いて制御部8は、紙幣プール部20に投入された紙幣を搬送路7における入金紙幣搬送路7aを介して鑑別部4へ搬送して鑑別させ、鑑別された紙幣を一時保留部5へ搬送して一時的に保留する一方、取引すべきでないと鑑別されたリジェクト紙幣を紙幣プール部20へ搬送して顧客に返却する。その後制御部8は、表示操作部15を介して顧客に入金金額を確定させ、一時保留部5に保留している紙幣を再び鑑別部4へ搬送して金種を再鑑別させて、鑑別された金種に応じて紙幣貯蔵部6の各カセットへ搬送し収納させるようになされている。一方制御部8は、顧客に対し紙幣を出金する出金取引を行う場合、鑑別部4から搬送した紙幣を、搬送路7における出金紙幣搬送路7bを介して紙幣プール部20に集積する。その後制御部8は、紙幣入出金口12のシャッタを開いて、紙幣プール部20に集積した紙幣を顧客に受け渡す。[1-2.紙幣プール部の構成]図3及び図4に、第1の実施の形態による紙幣プール部20を示す。図3の図中左側が現金自動預払機1の前面側以下、単に前側とも呼ぶであり、図中右側が現金自動預払機1の後面側以下、単に後側とも呼ぶである。また図3は、出金取引において紙幣プール24に紙幣を集積する集積ポジションに位置している状態の紙幣プール部20を示している。紙幣プール部20は、主に紙幣プール壁2121a、21b及び21c、集積ローラ2222a及び22b及びビルストッパ2323R及び23Lにより構成されている。紙幣プール壁21は、側断面が略U字コ字形状の部材で形成されており、紙幣プール部20に入金又は出金する紙幣BLを一時的に蓄積する空間である紙幣プール24の三側面を形成すると共に紙幣の入出を可能にする開口部25を形成している。この紙幣プール壁21は、図示しない軸、駆動部及び駆動伝達部により、当該軸を支点として図中時計方向および反時計方向に回動自在に構成されている。顧客との間で紙幣の授受を行う場合、紙幣プール壁21は図2に実線で示したように紙幣プール24の開口部25が紙幣入出金口12と対向する位置この位置を顧客ポジションとも呼ぶへ回動する。また、紙幣プール24へ投入された紙幣を1枚ずつ分離して入金紙幣搬送路7aへ繰り出す場合、若しくは出金する紙幣を出金紙幣搬送路7bを介して紙幣プール24に集積する場合、紙幣プール壁21は図2に点線で示したように、紙幣プール24の開口部25が入金紙幣搬送路7a及び出金紙幣搬送路7bに対向する位置この位置を分離ポジション又は集積ポジションとも呼ぶに回動する。出金紙幣搬送路7b図3は、紙幣プール壁21aの後方に設けられている。出金紙幣搬送路7b図3の出口であり、紙幣プール24bの上部分後述するビルストッパ23の上部分と対向する位置に設けられた集積ローラ2222a及び22bは、図示しない駆動部により図中時計方向及び反時計方向にそれぞれ回転することにより、出金紙幣搬送路7bで搬送された紙幣BLを挟持し紙幣プール24へ送り出す。集積ローラ22bの回転軸には、ゴム等の弾性部材で形成された舌片28が設けられている。この舌片28は、集積ローラ22bと共に反時計方向に回転することにより、紙幣プール24へ送り出された紙幣BLの後端部分を、下方向のやや後方へ向けて叩き落とす。一方入金ローラ2626a及び26bは、図示しない駆動部により図中時計方向及び反時計方向にそれぞれ回転することにより、紙幣プール24に集積された紙幣BLを1枚ずつ分離して入金紙幣搬送路7aへ搬送する。ところで紙幣プール壁21b図4には、紙幣プール24が集積ポジションに位置している際に、当該紙幣プール壁21bに沿って略鉛直方向に延在する直方体でなる一対のビルストッパ2323R及び23Lが設けられている。ビルストッパ23R及び23Lは、紙幣BLの長辺方向の長さよりも短い間隔をもって、左右方向に沿って1つずつ設けられている。ビルストッパ23図3において出金紙幣搬送路7bと対向する面である紙幣衝突面27には、出金紙幣搬送路7bから取り込まれた紙幣BLの先端が衝突する。ビルストッパ23は、紙幣プール壁21bに設けられた回動軸31においてその下端部を支点として回動自在に構成され、弾性部材で形成された図示しないスプリング機構により紙幣プール24の開口部25側後側に付勢されると共に図示しない係止部材でその付勢が所定の位置で規制されている。ビルストッパ23は、出金紙幣搬送路7bから取り込まれた紙幣BLの先端が紙幣衝突面27に衝突すると、回動軸31を支点として紙幣プール壁21b側前側に回動する。これによりビルストッパ23は、出金紙幣搬送路7bから取り込まれた紙幣BLの先端が紙幣衝突面27に衝突した際の衝撃を吸収し、紙幣BLが強くバウンドしてしまうことを抑止すると共に、紙幣BLに傷を付けてしまうことを防止することができる。[1-3.ビルストッパの構成]図5と、当該図5におけるB部分の部分斜視図を図6に示すように、ビルストッパ23における紙幣衝突面27には、第1切欠溝50a50a1、50a2及び50a3と第2切欠溝50b50b1及び50b2との2種類の切欠溝50が上下方向に複数本並んで刻設されている。この切欠溝50は、集積ローラ22から紙幣BLが放出される放出方向に直交する、紙幣BLの幅方向すなわち紙幣プール部20における左右方向に延在する断面V字形状となっている。切欠溝50は、支持面51と傾斜面52とから構成されている。支持面51は、略鉛直方向に延在する紙幣衝突面27に対し略直交するよう当該紙幣衝突面27から前方向に向かってビルストッパ23を削るよう水平方向に形成されている。傾斜面52は、支持面51の上方において、当該支持面51に対し所定の傾斜角度AGRを持って紙幣衝突面27から前方向に向かってビルストッパ23を削るよう形成されている。以下では、支持面51と傾斜面52とが接する部分を凹部53とも呼ぶ。また、紙幣衝突面27における切欠溝50の上下方向の長さを溝高さHGRと、紙幣衝突面27から凹部53までの前後方向の長さを溝深さDGRと呼ぶ。さらに、切欠溝50の大きさとは、溝高さHGR又は溝深さDGR、若しくは溝高さHGR及び溝深さDGRのことを示す。紙幣衝突面27には、第1切欠溝50a及び第2切欠溝50bの2種類の大きさの切欠溝50が刻設されており、第1切欠溝50aはビルストッパ23における上部分に、第2切欠溝50bはビルストッパ23における下部分に刻設されている。第2切欠溝50bの溝深さDGR2は、第1切欠溝50aの溝深さDGR1よりも大きく形成されている。また、第2切欠溝50bの溝高さHGR2は、第1切欠溝50aの溝高さHGR1よりも大きく形成されている。また、本実施の形態においては、第1切欠溝50aの傾斜角度AGR1よりも、第2切欠溝50bの傾斜角度AGR2の方が小さく形成されている。このようにビルストッパ27には、第1切欠溝50aの下方において、当該第1切欠溝50aよりも溝深さDGR及び溝高さHGRが大きい第2切欠溝50bが刻設されている。[1-4.動作及び効果]以上の構成において現金自動預払機1は、紙幣BLを顧客に出金する場合、制御部8の制御により紙幣プール壁21を集積ポジションに回動させる。続いて現金自動預払機1は集積ローラ22を回転させることにより、出金紙幣搬送路7bから搬送された紙幣BLを図3に示したように紙幣プール24へ送り出す。紙幣BLは図中前方向へ放出され、後端が出金紙幣搬送路7b及び集積ローラ22から外れ紙幣プール24内へ送り出されると共に、その先端がビルストッパ23の紙幣衝突面27に衝突する。現金自動預払機1は、舌片28で紙幣BLの後端部分を紙幣プール壁21c側すなわち下方向に叩き落とすことにより、後続の紙幣BLが紙幣プール24内へ送り出される前に紙幣プール壁21c上に紙幣BLを集積する。このように現金自動預払機1は、複数の紙幣BLをそれぞれの面方向がほぼ水平方向に沿いつつ互いに上下方向に重なるよう紙幣プール24内部に集積する。ところで、コシがあり変形していない正常な紙幣は、通常紙幣衝突面27の上部分に衝突し、カールしていたり、よれたりして形状が異常な紙幣は、紙幣衝突面27の下部分に衝突する傾向がある。ここで、紙幣衝突面27の下部分に設けられた切欠溝50が仮に小さかった場合、紙幣衝突面27の下部分に衝突した異常紙幣は、切欠溝50に入り込まずに紙幣衝突面27を滑り落ちてしまう可能性がある。これに対し本実施の形態による紙幣プール部20は、紙幣衝突面27における下部分に、異常紙幣が入り込む十分な大きさを有する第2切欠溝50bを設けるようにした。これにより、紙幣プール部20は、異常な形状により紙幣衝突面27における下部分に衝突した異常紙幣が、紙幣衝突面27を滑り落ちてしまうことを防止することができる。また、先端がめくれてりしている異常な紙幣は、紙幣衝突面27の上部分に衝突する場合がある。そのような異常紙幣が、図7に示すように、紙幣衝突面27の上部分に形成された第1切欠溝50aにおける第1切欠溝50a2と50a3との間に衝突したとする。このとき、紙幣BLは第1切欠溝50a3には入り込まずに落下してしまうが、当該第1切欠溝50a3の下方に位置する第2切欠溝50b1において、傾斜面52に沿いながら入り込み、凹部53に当接して、ほぼ水平な状態となる。続いて現金自動預払機1は、第2切欠溝50b1により先端を支持した紙幣BLを、舌片28により叩き落とす。このように現金自動預払機1は、紙幣衝突面27における上部分に衝突した異常紙幣を、小型の第1切欠溝50aでは支持できなくても、当該第1切欠溝50aの下方に設けられた大型の第2切欠溝50bで支持することにより、異常紙幣が紙幣衝突面27を滑り落ちてしまうことを防止することができる。ここで仮に、紙幣衝突面27の上部分に形成される切欠溝も大きくしてしまえば、異常紙幣は当該切欠溝に入り込み易くなる。このため、自動現金預払機1は、異常紙幣が紙幣衝突面27を滑り落ちることを防止できる。しかしながらそのような場合、異常紙幣のみならず、紙幣衝突面27の上部分に衝突する正常紙幣までも、大きな切欠溝に入り込んでしまう。ここで、紙幣BLが切欠溝に当接し舌片28により叩き落とされる際、切欠溝から掻き出されるため、紙幣BLはある程度ダメージを受けてしまうが、切欠溝の溝深さDGRが大きいほど掻き出される距離も長くなり、ダメージも大きくなると考えられる。このため、紙幣衝突面27の上部分に形成する切欠溝を大きくしてしまうと、ビルストッパ23は、正常紙幣に対し、小さな切欠溝では与えることのない過剰なダメージまでも与えてしまい、正常紙幣を破損させてしまう可能性がある。これに対し本実施の形態によるビルストッパ23は、小型の第1切欠溝50aの下方に大型の第2切欠溝50bを設けるようにした。このように現金自動預払機1は、紙幣衝突面27における上部分に衝突する正常紙幣を小型の第1切欠溝50aで支持することにより紙幣BLへのダメージを抑えると共に、紙幣衝突面27における上部分に衝突する異常紙幣は、第1切欠溝50aに入り込ませることができなくとも、その下方の大型の第2切欠溝50bで支持することにより、確実に集積することができる。また現金自動預払機1は、紙幣衝突面27における下部分に衝突する異常紙幣についても、大型の第2切欠溝50bで支持することにより、確実に集積する。ここで、現金自動預払機1は、切欠溝に入り込んだ紙幣BLを舌片28で紙幣衝突面27から後ろ方向に遠ざけながら下方向に叩き落とすので、紙幣衝突面27の下部分に大型の切欠溝を設けたとしても、当該切欠溝には紙幣は侵入しづらいため、一度切欠溝に支持された紙幣が下方の切欠溝にさらに入ってしまうことはない。このため現金自動預払機1は、紙幣に対し余計なダメージを与えてしまうことを防止することができる。このように現金自動預払機1は、正常紙幣に対するダメージを抑えながらも、異常紙幣が紙幣衝突面27を滑り落ちることを防止し、紙幣BLの集積不良を未然に防ぐことができる。因みに本実施の形態によるビルストッパ23においては、紙幣衝突面27に対し略直交する水平方向に支持面51を設けるようにした。ここで、例えば紙幣衝突面27から前方向且つ下方向に向かって支持面51を設けると、支持面51が水平方向に沿っている場合と比較して、当該支持面51と傾斜面52とが成す傾斜角度AGRは小さくなる。そのような小さな傾斜角度AGRでなる凹部53に対し紙幣BLが衝突すると、当該紙幣BLは凹部53から大きなダメージを受けてしまう可能性がある。一方例えば紙幣衝突面27から前方向且つ上方向に向かって支持面51を設けると、支持面51が水平方向に沿っている場合と比較して、支持面51と傾斜面52とが成す傾斜角度AGRは大きくなる。そのように大きな傾斜角度AGRでなる凹部53に対し紙幣BLが衝突しても、当該紙幣BLは凹部53に引っ掛からずに滑り落ちてしまう可能性がある。そのような点を考慮し、凹部53が紙幣BLに与えるダメージを抑えながらも、紙幣BLを引っ掛かることができるように、本実施の形態においては、鉛直方向に延在する紙幣衝突面27に対し直交する水平方向に沿って支持面51を設けるようにした。以上の構成によれば、媒体処理装置としての現金自動預払機1における媒体集積装置としての紙幣プール部20は、媒体支持部としてのビルストッパ23において出金紙幣搬送路7bから集積ローラ22により放出された紙幣BLの先端を衝突させる紙幣衝突面27に、当該紙幣BLの放出方向に直交する紙幣BLの幅方向に沿って延設して当該紙幣BLの先端を支持し互いに異なる大きさでなる複数の切欠溝50を、紙幣BLの面方向に略直交する上下方向に並べて設けるようにした。また紙幣プール部20は、切欠溝50に引っ掛かり支持された紙幣BLを舌片28により叩き落とし、媒体収容部としての紙幣プール24に収容するようにした。これにより現金自動預払機1は、第1切欠溝50aには引っ掛からなかった紙幣BLを、当該第1切欠溝50aとは大きさの異なる第2切欠溝50bに引っ掛けることができ、紙幣BLの先端が垂れ下がることを抑止することができる。かくして現金自動預払機1は、紙幣BLの集積不良を防ぎ、信頼性を従来よりも格段に高め得ることができる。<2.第2の実施の形態>[2-1.ビルストッパの構成]図1及び図2に示す第2の実施の形態による現金自動預払機101は、第1の実施の形態による現金自動預払機1と比べて、紙幣プール部120が紙幣プール部20と異なっているものの、それ以外は同様に構成されている。また、第2の実施の形態による紙幣プール部120は、図8に示すビルストッパ123が、第1の実施に形態によるビルストッパ23図5と異なっている。図8に示すように、ビルストッパ123における紙幣衝突面127には、第1切欠溝150a150a1及び150a2、第2切欠溝150b150b1及び150b2及び第3切欠溝150cの3種類の切欠溝150がそれぞれ上方から下方へ順番に形成されている。第2切欠溝150bの溝深さDGR2及び溝高さHGR2は、第1切欠溝150aの溝深さDGR1及び溝高さHGR1よりも大きく形成されている。また第3切欠溝150cの溝深さDGR3及び溝高さHGR3は、第2切欠溝150bの溝深さDGR2及び溝高さHGR2よりもさらに大きく形成されている。また第2の実施の形態においては、第2切欠溝150bの傾斜角度AGR2の方が第1切欠溝150aの傾斜角度AGR1よりも小さく形成されており、さらに第3切欠溝150cの傾斜角度AGR3の方が第2切欠溝150bの傾斜角度AGR2よりもさらに小さく形成されている。このように第2の実施の形態によるビルストッパ123の紙幣衝突面127には、上方から下方へ向かうに連れて溝深さDGR及び溝高さHGRが大きくなると共に、傾斜角度AGRが小さくなる切欠溝150が刻設されている。以上の構成によれば、ビルストッパ123の紙幣衝突面127の上部分に衝突した異常紙幣は紙幣衝突面127を滑り落ちていき、当該異常紙幣が入り込むのに十分な大きさの切欠溝150があると、その切欠溝150に入り込む。このようにビルストッパ123は、上方から下方に向けて徐々に大型化する切欠溝150が刻設されているため、異常紙幣に対して過剰に大きい切欠溝150に当該異常紙幣を入れ込むことがない。このため紙幣プール部120は、過剰に大型化した切欠溝150によって異常紙幣に対し加える必要のない分のダメージまで与えてしまうことを防ぐことができる。これにより紙幣プール部120は、信頼性を格段に高め得ることができる。<3.他の実施の形態>なお上述した第2の実施の形態においては、上方から下方に向かうに連れて溝深さDGR及び溝高さHGRが大きくなると共に、傾斜角度AGRが小さくなる切欠溝150をビルストッパ123の紙幣衝突面127に刻設する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば図9に示すビルストッパ223のように、上方から下方に向かうに連れて溝深さDGR及び溝高さHGRを大きくしながらも、傾斜角度AGRを変化させないようにしても良い。すなわち、切欠溝250の断面形状が相似形を保ったまま、上方から下方に向かって徐々に大きくなるようにしても良い。また例えば図10に示すビルストッパ323のように、上方から下方に向かうに連れて溝高さHGRを大きくしながらも、溝深さDGRを変化させないようにしても良い。この場合、上方から下方へ向かうに連れて傾斜角度AGRは大きくなっていく。このように、切欠溝の溝高さHGRを大きくしていけば、先端部分が下向きに緩くカールしている紙幣BLであっても、当該先端部分が切欠溝に入り込む可能性が高くなっていく。このためビルストッパは、先端部分が下を向きながら紙幣衝突面に沿って落下していくような紙幣についても、切欠溝によって支持することができる。さらに例えば図11に示すビルストッパ423のように、上方から下方に向かうに連れて溝深さDGRを大きくしながらも、溝高さHGRを変化させないようにしても良い。この場合、上方から下方へ向かうに連れて傾斜角度AGRは小さくなっていく。さらに上述した実施の形態においては、切欠溝の断面をV字形状とする場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、図12に示すビルストッパ523のように、切欠溝550の断面を略U字コ字形状としても良い。ビルストッパ523において切欠溝550は、支持面551、凹面554及び傾斜面552により構成され、ビルストッパ23図5の切欠溝50と比較して、切欠溝の前部分において上下方向に凹面554が形成されることにより、溝深さが小さくなっている。支持面551は、紙幣衝突面527に対し略直交するよう当該紙幣衝突面527から前方向に向かってビルストッパ523を削るよう水平方向に形成される。凹面554は、支持面551の前方端部から紙幣衝突面527と平行に上方に向かって延設される。傾斜面552は、支持面551に対し所定の傾斜角度を持って紙幣衝突面527から凹面554の上端部に向かってビルストッパ523を削るよう形成される。先端がカールしておりビルストッパ23の第2切欠溝50bでは傾斜面52に沿って凹部53まで当該先端が辿り着くことができず適切に支持されなかった紙幣BLであっても、第2切欠溝550b図12の場合凹面554に沿って先端が落下し支持面551に当接する。これによりビルストッパ523は、そのような紙幣BLであっても、第2切欠溝550bにおける傾斜面552及び凹面554に沿って紙幣BLを落下させることにより支持することができる。またビルストッパ523は、ビルストッパ23に対し溝高さHGRを変化させずに、溝深さDGRを小さくしている。これによりビルストッパ523は、紙幣BLを切欠溝550に入り込ませ易くしながらも、舌片により叩き落とされる際のダメージを軽減することができる。さらに、例えば溝高さHGRが変化せずに上方から下方に向かうに連れて溝深さDGRが大きくなる切欠溝と、溝深さDGRが変化せずに上方から下方に向かうに連れて溝高さHGRが大きくなる切欠溝とを交互に配置する等、種々の大きさや形状でなる切欠溝を紙幣衝突面において組み合わせても良い。さらに上述した実施の形態においては、集積ローラ22から略水平方向に紙幣プール24内部に放出される紙幣BLに対し、紙幣プール部20が集積ポジションに位置している際に、略鉛直方向に延在する紙幣衝突面27において当該略鉛直方向に並ぶように複数種類の切欠溝50を刻設する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、鉛直方向から傾斜している紙幣衝突面において、当該傾斜方向に沿って並ぶように複数種類の切欠溝を刻設しても良い。要は、紙幣プール内部に放出された紙幣が紙幣プール壁において底となる部分に集積されていく方向に沿って、紙幣衝突面に切欠溝が刻設されていれば良い。さらに上述した実施の形態においては、紙幣衝突面において切欠溝を刻設する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、紙幣衝突面において例えば半球状の凸部を突設しても良い。要は、集積ローラにより放出され紙幣衝突面に衝突した紙幣が滑り落ちないように支持し得る形状であれば良い。またその場合、上方から下方に向かうに連れて凸部が大きくなるようにすれば、上方の凸部を滑り落ちてしまった紙幣を、下方の凸部において支持することができる。さらに上述した実施の形態においては、ビルストッパ23の紙幣衝突面27に衝突した紙幣BLの衝撃を、スプリング機構により吸収する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、種々の機構により、紙幣BLの衝撃を吸収するようにして良い。さらに上述した実施の形態においては、紙幣衝突面に対し直交する支持面を設ける場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、支持面は紙幣衝突面に対し直交している必要はなく、要は紙幣が入り込み支持できる形状であれば良い。さらに上述した実施の形態においては、ビルストッパ23の下端部に設けられた回動軸31を支点としてビルストッパ23を回動させることにより、紙幣BLが紙幣衝突面27に衝突した際の衝撃を吸収する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えばビルストッパ全体を前後方向に移動可能とし、紙幣が紙幣衝突面に衝突した際にビルストッパ全体が前方向に移動することにより、紙幣が紙幣衝突面に衝突した際の衝撃を吸収するようにしても良い。またビルストッパは、必ずしも紙幣が衝突した際の衝撃を吸収するために移動可能である必要はなく、紙幣プール壁に移動不可能に固定されていても良い。その場合は、ビルストッパを例えばゴム等の弾性部材により形成し紙幣が衝突した際の衝撃をビルストッパ自体の弾性力により吸収するようにしても良い。さらに上述した実施の形態においては、略鉛直方向に延在する直方体でなる一対のビルストッパ23R及び23Lを、紙幣BLの長辺方向に沿って1つずつ延在させる場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、ビルストッパを紙幣BLの長辺方向に沿って3つ以上設けても良い。さらに上述した実施の形態においては、紙幣BLを短辺方向に沿って搬送路7により搬送したが、本発明はこれに限らず、長辺方向に沿って搬送しても良い。さらに上述した実施の形態においては、現金を取引する現金自動預払機の紙幣プール部において紙幣を集積する際に本発明を適用する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、例えば一時保留部5、紙幣貯蔵部6等においても適用して良い。要は、外部から内部に放出された紙状の媒体を集積する装置であれば良い。さらに上述した実施の形態においては、媒体として紙幣について述べたが、本発明はこれに限らず、例えば商品券や金券、入場券等のような薄い紙状の媒体であれば良い。さらに上述した実施の形態においては、媒体支持部としてのビルストッパ23又は123と、媒体収容部としての紙幣プール壁21又は121とによって媒体集積装置としての紙幣プール部20又は120を構成する場合について述べた。さらに上述した実施の形態においては、媒体放出部としての集積ローラ22と、媒体支持部としてのビルストッパ23又は123と、媒体収容部としての紙幣プール壁21又は121と、媒体繰出部としての入金ローラ26と、媒体搬送路としての搬送路7とによって媒体処理装置としての現金自動預払機1又は101を構成する場合について述べた。しかしながら本発明はこれに限らず、その他種々の構成でなる媒体支持部と媒体収容部とによって媒体集積装置を構成するようにしても良い。