複数の硬質板とゴム板とを交互に積層一体化してなる積層ゴム支承体において、前記硬質板および前記ゴム板の中央に設けられる中心孔には前記ゴム板と同一または同質のゴム材が充填されており、前記積層ゴム支承体の二次形状係数をS2、前記ゴム板のせん断弾性率をGN/mm2としたときに、aS2≧5bG≧0.5の条件を満足するように構成されていることを特徴とする積層ゴム支承体。前記bの条件におけるGが、08≧G≧05であることを特徴とする請求項1記載の積層ゴム支承体。前記硬質板の厚さをT1、前記ゴム板の厚さをT2としたときに、cT1/T2>05の条件を満足するように構成されていることを特徴とする請求項1または請求項2記載の積層ゴム支承体。前記cの条件におけるT1/T2が、10≧T1/T2>05であることを特徴とする請求項3記載の積層ゴム支承体。前記硬質板の外周縁側は、前記ゴム板の外周縁側より径方向外方に突出していることを特徴とする請求項1乃至請求項4何れか1項記載の積層ゴム支承体。本発明は、積層ゴム支承体の高面圧化に際し、コストアップ等につながる積層ゴム支承体の外径ゴム板の外径を変更することなく、また、免震建物の固有周期については4秒以上を維持し、二次形状係数は5以上として、さらに高面圧化によって座屈特性等が低下しない積層ゴム支承体を提供することを目的としている。本発明の第1の態様である積層ゴム支承体は、複数の硬質板とゴム板とを交互に積層一体化してなる積層ゴム支承体において、硬質板およびゴム板の中央に設けられる中心孔にはゴム板と同一または同質のゴム材が充填されており、積層ゴム支承体の二次形状係数をS2、ゴム板のせん断弾性率をGN/mm2としたときに、aS2≧5、bG≧0.5の条件を満足するように構成されているものである。本発明の第2の態様である積層ゴム支承体は、第1の態様である積層ゴム支承体において、bの条件におけるGが、08≧G≧05とされているものである。本発明の第3の態様は、第1の態様または第2の態様である積層ゴム支承体において、硬質板の厚さをT1、ゴム板の厚さをT2としたときに、cT1/T2>05の条件を満足するように構成されているものである。本発明の第4の態様は、第3の態様である積層ゴム支承体において、cの条件におけるT1/T2が、10≧T1/T2>05とされているものである。本発明の第5の態様は、第1の態様乃至第4の態様の何れかの態様である積層ゴム支承体において、硬質板の外周縁側は、ゴム板の外周縁側より径方向外方に突出しているものである。本発明の第1の態様乃至第5の態様の積層ゴム支承体によれば、次のような効果がある。第1に、ゴム板を構成するゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.5N/mm2以上とすることで、圧縮限界強度σBを大きくすることができ、また、圧縮方向の許容応力度長期面圧が20N/mm2の十分な性能を有する積層ゴム支承体を提供することができ、さらに、圧縮方向の許容応力度長期面圧が20N/mm2となることで、固有周期Tが4秒以上の免震建物を提供することができる。第2に、積層ゴム支承体の形成時に、硬質板とゴム板の中央に設けた中心孔にゴム板と同一または同質のゴム材を充填することで、製造時における中心孔は維持したうえで、建築物を支承する際には、中心孔が無い状態を模擬して1次形状係数S1を大きくすることができる。また、中心孔へのゴム材の充填により、積層ゴム支承体の変形時においてゴム状弾性が中心孔内にはみ出すことを抑制し、水平剛性の面圧依存性を改善することができる。第3に、ゴム板の厚さに対する硬質板中間鋼板の厚みを05超と厚くすることで、硬質板中間鋼板に剛性及び強度を持たせ、曲げ変形の抑制と局部的な応力集中の緩和を図り、高面圧化での挙動を安定させ、面圧依存性を小さくすることができる。以下、本発明の積層ゴム支承体の好ましい実施の形態例について、図面を参照して説明する。図1は本発明における積層ゴム支承体の一実施例の断面図を示している。なお、同図において、図3と同一の部分には同一の符号が付されている。図1において、本発明の積層ゴム支承体は、複数のゴム板1と鋼板のような金属材からなる硬質板中間鋼板2とを交互に積層し加硫接着してなる免震積層体9と、免震積層体9の上下両側に当該免震積層体9を挟持するように配置される連結鋼板3a、3bと、連結鋼板3a、3bの上下両側にそれぞれ重ねられ、ボルト5a、5bを介して連結鋼板3a、3b取付けられるフランジ4a、4bとを備えている。なお、図中、符号6は、硬質板2およびゴム板1の中央に設けられる製造時の加熱用の中心孔、8a、8bはフランジ4a、4bの外周縁側に円周方向に沿って等間隔で設けられた取付ボルト穴を示している。このような構成の積層ゴム支承体は、下部側のフランジ4bを介して例えば基礎等の下部構造体10bに取付けられ、上部側のフランジ4aを介して例えば建築物等の上部構造体10aに取付けられる。ここで、本実施例においては、免震積層体9としていわゆる中間鋼板露出型のものが使用されている。具体的には、硬質板2の外周縁側が荷重を支えるゴム板1の外周縁側より径方向外方に突出するように配置されている。このような中間鋼板露出型の免震積層体によれば、各ゴム層ゴム板1および中間鋼板硬質板2の整列が人目でわかるため、品質管理が容易となり、また、成型時の熱伝導が従来に比べて均一化されるため、各ゴム層ゴム板1に加わる熱履歴が均質化され、良好な特性と接着性能を得ることができる。さらに、安定した形状との相乗効果により、積層ゴムゴム板1の命である荷重支承能力、安定した変形、および水平剛性のきわめて少ない依存性を実現させることができる。また、当該免震積層体9の外周には、必要により、長期耐久性に優れた合成ゴムの後巻き等により形成される保護層7を設けることができる。このような保護層7を設けた場合には、酸素、紫外線、オゾンおよび湿度等の劣勢因子から保護し、耐久性を更に向上させることができる。なお、保護層7は、後から別途取り付けるため、中間鋼板露出型による免震積層体の効果は損なわれない。次に、従来の問題点をクリアし、圧縮特性を改良した高面圧タイプの積層ゴム支承体を提供するための構成について説明する。先ず、本発明においては、積層ゴム支承体の高面圧化に際し、圧縮限界強度σBの算出式における各パラメータの調整に加えて、次のような構成が付加されている。第1に、二次形状係数S2を5以上とした上で、ゴムのせん断弾性率Gを0.5N/mm2以上、具体的には、免震建物の固有周期T等を考慮してゴムのせん断弾性率Gが05N/mm2~08N/mm2にまで引き上げられている。ここで、ゴムのせん断弾性率Gを05N/mm2以上としたのは、圧縮方向の許容応力度長期面圧20N/mm2を確保するためである。また、ゴムのせん断弾性率Gが08N/mm2以下としたのは、Gが08N/mm2を超えると、ゴム板1ばねが硬くなることで、固有周期Tが短くなり、応答特性が悪くなるからである。このように、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを上げることにより、圧縮限界強度σBを大きくすることができる。第2に、本発明においては、免震支承体の中心孔6にゴム板1と同一のゴム材Rが充填されている。すなわち、本発明における免震支承体は円筒状の金型内に、ゴム板1と硬質板2中間鋼板を積層し、一体に成型、加硫接着して形成されるところ、上述したように、製造時加硫の加熱、積層工程から加硫工程に至る各製造段階における硬質板2中間鋼板の位置決めの際に中心孔6が設けられている。そして、ゴム板1と硬質板2中間鋼板の位置決め後、中心孔6から金型のスライドピン不図示を抜くことにより当該中心孔6にゴム材Rを充填することができる。このように、本発明においては、建築物を支承する際には、中心孔6が無い状態を模擬して1次形状係数S1を大きくしている。また、中心孔6へのゴム材Rの充填により、積層ゴム支承体の変形時においてゴム状弾性が中心孔6内にはみ出すことを抑制し、水平剛性の面圧依存性を改善することができる。第3に、本発明においては、ゴム板1の厚さT2に対する硬質板2中間鋼板の厚さT1の比を大きくすることで、すなわち、硬質板2中間鋼板の厚さT1を、T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することで、硬質板2中間鋼板に剛性及び強度を持たせ、曲げ変形の抑制と局部的な応力集中の緩和を図り、高面圧化での挙動を安定させ、面圧依存性を小さくすることができる。ここで、ゴム板1の厚さに対する硬質板2中間鋼板の厚さの比が05以下の場合、高面圧化での挙動が不安定になり、面圧依存性が大きくなってしまう。上記のT1/T2は、具体的には、10≧T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することが好ましい。ゴム板1の厚さT1に対して硬質板2中間鋼板の厚さT2の比を10超とした場合、硬質板2中間鋼板の厚さとゴム板1の厚さの比を10以下とした同じ外径の積層ゴム支承体と比べ、積層ゴム支承体の重量が増し、搬送及び据え付け作業効率の低下やコストアップを招いてしまう。特に、ゴム板1と硬質板2中間鋼板は20~30層程度を交互に積層するため、硬質板2中間鋼板の厚さ増による重量増の影響は大きく、このため、T1/T2は、0.85以下とすることがより好ましい。このように、硬質板2中間鋼板の厚さを10≧T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することで、座屈特性の低下を抑えるための最低限の硬質板中間鋼板の厚さを設定することができる。この点に関し、上記のT1/T2については、日本建築学会大会学術講演梗概集2010年9月福岡大学、昭和電線デバイステクノロジーにおいて、積層ゴム支承体を15N/mm2で、せん断ひずみ±100~300まで圧縮せん断試験を実施した結果、硬質板中間鋼板の厚さ/ゴム板の厚さ、すなわちT1/T2が05超であれば、硬質板中間鋼板の厚さが変形性能や座屈性能に影響しないことが報告されている。また、日本建築学会大会学術講演梗概集1997年9月昭和電線電纜において、硬質板中間鋼板の外周縁が露出した積層ゴム支承体と、被覆ゴムで硬質板中間鋼板の外周面を被覆した積層ゴム支承体を作製し、水平剛性の面圧依存性を評価し、水平剛性に関して、硬質板中間鋼板の外周縁を露出させた構成の方が面圧依存性が小さいことが報告されている。さらに、面圧依存性を改善するには、硬質板中間鋼板の外周縁を露出させた構成の積層ゴム支承体が好ましい。[実施例]本発明の実施例として、中間鋼板露出型の天然ゴム系積層ゴム支承体を用い、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.5N/mm2とし、中心孔6にゴム材Rを充填した直径600mmの積層ゴム支承体を作製した。また、比較例として、中間鋼板露出型の天然ゴム系積層ゴム支承体を用い、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.44N/mm2とし、中心孔6を維持した積層ゴム支承体中心孔6にゴム材Rを充填しない積層ゴム支承体を作製した。表1には、実施例および比較例の各積層ゴム支承体の概要が示されている。なお、実施例および比較例とも積層ゴム支承体における硬質板2中間鋼板は鋼板からなる金属板で形成し、その厚さは32mmとし、硬質板2中間鋼板の厚さ/ゴム板1の厚さの比、すなわち、T1/T2を0.71とした。また、平成12年度建設省告示に基づく、圧縮方向の許容応力度長期面圧は、実施例が20N/mm2、従来例が15N/mm2となる。さらに、免震建物の固有周期Tは実施例が43秒、比較例が4秒と要求されている周期時間を満たしている。これらの実施例および比較例について、圧縮せん断試験とオフセットせん断圧縮試験を実施した。表2、3には各試験の条件を示す。なお、圧縮せん断試験においては、一定荷重の圧縮荷重を載荷した状態で座屈するまで水平剛性が0となるせん断変形を与えた。また、オフセットせん断圧縮試験においては、せん断変形を一定にした状態で圧縮荷重を水平剛性が0となるまで単調に与えた。いずれの試験も試験体へのダメージを考慮して一定の条件で途中停止させている。試験結果圧縮せん断試験及びオフセットせん断圧縮試験による座屈特性の評価を行なった結果、表2より、比較例の積層ゴム支承体においては、60~80N/mm2の高面圧試験において、外観上から座屈の傾向が確認された。一方、実施例の積層ゴム支承体においては、外観上からの座屈傾向は無かった。また、表3より、実施例および比較例とも、せん断ひずみの増加に伴い鉛直面圧は低下する傾向にある。図2は、理論式より求めた圧縮限界曲線と圧縮せん断試験及びオフセットせん断圧縮試験の測定結果の比較を示している。なお、同図において、長期面圧とは常時作用している面圧をいい、短期面圧とは地震時に想定される面圧で、長期面圧の2倍とされている。実施例および比較例とも理論上の圧縮限界曲線よりも座屈面圧が高いことが確認できる。これは、本発明の前記の第1、第2の構成並びに必要により前記の第3の構成を組み合わせた相乗効果によるものと考えられる。また、実施例においては、面圧50N/mm2で370以上のせん断ひずみまで座屈しないことから、圧縮方向の許容応力度長期面圧20N/mm2の積層ゴム支承体として十分な性能を有していることがわかる。以上のように、本発明によれば、積層ゴム支承体の高面圧化に際し、圧縮限界強度σBの算出式における各パラメータの調整に加えて、前記の第1、第2の構成並びに必要により前記の第3の構成を組み合わせることで、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.5N/mm2以上として、理論上の圧縮限界曲線よりも高い座屈面圧を得ることができる。また、ゴム板を構成するゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.5N/mm2以上とすることで、圧縮方向の許容応力度長期面圧20N/mm2の十分な性能を備える積層ゴム支承体を提供することができる。さらに、圧縮方向の許容応力度長期面圧20N/mm2となることで、免震建物の固有周期Tが4秒以上を維持できる積層ゴム支承体を提供することができる。