"液滴を吐出するノズル列を設けた複数のヘッドを配列して形成した複数のヘッド列の一方の端部に配置されて、前記ノズル列方向に沿ってレーザ光を射出する発光手段と、前記ヘッド列の他方の端部に配置されて、前記レーザ光が前記液滴に当たって生じる散乱光を受光する受光手段を備えて、前記ノズル列からの液滴吐出状態を検出する液滴吐出状態検出装置において、隣り合う少なくとも2列のヘッド列からの滴吐出状態を検出するための、発光手段または受光手段あるいは発光手段と受光手段を一体とした、発光手段ユニットまたは受光手段ユニットあるいは発光手段/受光手段ユニットを用いることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。請求項1に記載の液滴吐出状態検出装置において、前記ヘッド列は、ベース部材上に2列以上のヘッド列単位で千鳥状に配置されていることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。請求項1または2に記載の液滴吐出状態検出装置において、前記レーザ光の光束が平行光であることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。請求項1または2に記載の液滴吐出状態検出装置において、前記レーザ光の光束が発散光であることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。請求項1または2に記載の液滴吐出状態検出装置において、前記レーザ光の光束が収束光であることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。請求項1ないし5のいずれか1項に記載の液滴吐出状態検出装置において、前記発光手段はレーザ光源と回転非対称なレンズを有し、前記レーザ光は互いに直交する方向で発散の程度が異なることを特徴とする液滴吐出状態検出装置。ベース部材上に配列された複数のヘッド列と、そのヘッド列の一方の端部に配置されて、前記ノズル列方向に沿ってレーザ光を射出する発光手段と、前記ヘッド列の他方の端部に配置されて、前記レーザ光が前記液滴に当たって生じる散乱光を受光する受光手段を備えて、前記ノズル列からの液滴吐出状態を検出する液滴吐出状態検出装置とを備えたヘッドアレイユニットにおいて、前記液滴吐出状態検出装置が請求項1ないし6のいずれか1項に記載の液滴吐出状態検出装置であることを特徴とするヘッドアレイユニット。記録媒体を搬送する記録媒体搬送手段と、その記録媒体搬送手段によって搬送されてきた記録媒体に対してインクの液滴を吐出して印字するヘッドアレイユニットを備えた画像形成装置において、前記ヘッドアレイユニットが請求項7に記載のヘッドアレイユニットであることを特徴とする画像形成装置。複数のヘッド列の一端部側に発光手段を、他端部側に受光手段を配置する構成では、対応用紙幅が広いほど発光手段から受光手段の距離、および受光手段側ノズル列端までの距離が必然的に長くなる。そのため、必要な強度の散乱光を得るためにはレーザ光の角度誤差を小さく抑え、発光手段から遠い液滴に対しても確実にレーザ光を当てる構成が必要となり、設計に裕度がない。本発明の目的は、このような背景に基づいてなされたものであって、レーザ光の記録媒体送り方向への角度誤差を小さく抑えることが可能な液滴吐出状態検出装置、ヘッドアレイユニットおよび画像形成装置を提供することにある。前記目的を達成するため、本発明の第1の手段は、液滴を吐出するノズル列を設けた複数のヘッドを配列して形成した複数のヘッド列の一方の端部に配置されて、前記ノズル列方向に沿ってレーザ光を射出する発光手段と、前記ヘッド列の他方の端部に配置されて、前記レーザ光が前記液滴に当たって生じる散乱光を受光する受光手段を備えて、前記ノズル列からの液滴吐出状態を検出する液滴吐出状態検出装置において、隣り合う少なくとも2列のヘッド列からの滴吐出状態を検出するための、発光手段または受光手段あるいは発光手段と受光手段を一体とした、発光手段ユニットまたは受光手段ユニットあるいは発光手段/受光手段ユニットを用いることを特徴とするものである。本発明の第2の手段は前記第1の手段において、前記ヘッド列は、ベース部材上に2列以上のヘッド列単位で千鳥状に配置されていることを特徴とするものである。本発明の第3の手段は前記第1または第2の手段において、前記レーザ光の光束が平行光であることを特徴とするものである。本発明の第4の手段は前記第1または第2の手段において、前記レーザ光の光束が発散光であることを特徴とするものである。本発明の第5の手段は前記第1または第2の手段において、前記レーザ光の光束が収束光であることを特徴とするものである。本発明の第6の手段は前記第1または第2の手段において、前記発光手段はレーザ光源と回転非対称なレンズを有し、前記レーザ光は互いに直交する方向で発散の程度が異なることを特徴とするものである。本発明の第7の手段は、ベース部材上に配列された複数のヘッド列と、そのヘッド列の一方の端部に配置されて、前記ノズル列方向に沿ってレーザ光を射出する発光手段と、前記ヘッド列の他方の端部に配置されて、前記レーザ光が前記液滴に当たって生じる散乱光を受光する受光手段を備えて、前記ノズル列からの液滴吐出状態を検出する液滴吐出状態検出装置とを備えたヘッドアレイユニットにおいて、前記液滴吐出状態検出装置が前記第1ないし第6のいずれかの手段の液滴吐出状態検出装置であることを特徴とするものである。本発明の第8の手段は、記録媒体を搬送する記録媒体搬送手段と、その記録媒体搬送手段によって搬送されてきた記録媒体に対してインクの液滴を吐出して印字するヘッドアレイユニットを備えた画像形成装置において、前記ヘッドアレイユニットが前記第7の手段のヘッドアレイユニットであることを特徴とするものである。本発明は前述のような構成になっており、レーザ光の記録媒体送り方向への角度誤差を小さく抑えることが可能な液滴吐出状態検出装置、ヘッドアレイユニットおよび画像形成装置を提供することができる。前記第1の手段では、隣り合う少なくとも2列のヘッド列からの滴吐出状態を検出するための、発光手段または受光手段あるいは発光手段と受光手段を一体とした、発光手段ユニットまたは受光手段ユニットあるいは発光手段/受光手段ユニットを用いている。そのためヘッドアレイユニットに対する位置決め部の間隔を広くとることで、発光手段から記録媒体幅相当分の距離にある液滴位置からレーザ光が外れないようにするために必要な角度精度を確保することができるので、散乱光方式で液滴吐出状態の検出ができる。前記第4の手段ではレーザ光束が発散光であるから、後述のようにレーザ光束径φwを大きくすることにより、液滴にレーザ光を当てるための許容角度誤差θが大きくなり、前記ユニットから液滴までの距離Wの最大値Wmaxが大きくできる。前記第5の手段ではレーザ光束が収束光であるから、レーザパワーを強くすることができる。前記第7ならびに第8の手段では本発明に係る滴吐出状態検出装置を備えているので、ノズルからの吐出不良を精確に検出することができ、そのために画像品質の向上が図れる。次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図1は本発明の実施形態に係る画像形成装置の概略構成図、図2はヘッドアレイユニットの一例を示す平面図である。この画像形成装置は、用紙Pを搬送する搬送部4と、その搬送部4によって搬送されてきた用紙Pに対してインクの液滴を吐出して印字するヘッドアレイユニット記録ヘッドで構成されたヘッド部5と、そのヘッド部5の維持回復機構であるヘッドメンテナンス部6を備えている。このメンテナンス部6は、搬送部4の上方で用紙搬送方向Y方向に沿ってスライド可能に配置され、ヘッドメンテナンス時にはヘッド部5が上昇した後ヘッド部5の下部に移動して、印字中は図1の位置に退避する。前記ヘッド部5は図2に示すように、ベース部材52上に一列に複数個この例では5個のヘッド101を有し、8つのヘッド列51A~51Hでヘッドアレイユニット記録ヘッド50を構成している。前記ヘッド101は、液滴を吐出する複数のノズル102がノズル面104に2列配列されている。そして、ヘッド列51A、51Bの各ヘッド101の2つのノズル列でブラックKの液滴を吐出し、ヘッド列51C、51Dの各ヘッド101の2つのノズル列でマゼンタMの液滴を吐出し、ヘッド列51E、51Fの各ヘッド101の2つのノズル列で各他方のノズル列でシアンCの液滴を吐出し、ヘッド列51G、51Hの2つのノズル列でイエローYの液滴を吐出する。つまり、ヘッド部5は4ノズル列で用紙幅相当の1列分のノズル列が構成され、2つのヘッド列51で用紙幅相当の1列分のノズル列が構成されている。なお、各色のライン構成は、これに限るものではなく、各色の配置は特に限定はない。また、ヘッド部の構成も、この例に限るものではない。次に、この画像形成装置における液滴吐出状態検出装置を含むヘッドアレイユニット50について図3a,bおよび図4a,bを用いて説明する。図3はヘッド1列に対してLDユニットとPDユニットをそれぞれ1個配置した比較例を示す図で、aはヘッドアレイユニットの正面説明図、bはヘッドアレイユニットの平面説明図である。図4aは実施例1における液滴吐出状態検出装置を含むヘッドアレイユニットの正面説明図、bはヘッドアレイユニットの平面説明図である。以下では図示を簡略化するため、図3bならびに図4bに示すように、1つのヘッド列は3個のヘッド101で構成されている。また、ヘッドアレイユニット50は、ベース部材52に8個のヘッド列51A~51Hを配置し、互いに隣り合うヘッド列をノズル配列方向に位置をずらして互いに補間するように千鳥状に配置している。図3a,bに示す比較例では、各ヘッド列51の一方の側1列単位で、ノズル配列方向に沿ってレーザ光200を射出する発光手段であるレーザーダイオード以下LDという。201を含むLDユニット202を、ベース部材52に取り付けている。また、液滴によって生じるレーザ光200の散乱光を受光する受光手段であるフォトダイオード以下PDという。203を含むPDユニット204を、1列単位でベース部材52に取り付けている。ここでは1個のLDユニット202に1列のヘッド101、2つのノズル列に対応する2つのLD201を、1個のPDユニット204に1列のヘッド101、すなわち2つのノズル列に対応する2つのPD203を備えている。これに対して、図4a,bに示す配置では、各ヘッド列51の一方の側に対して2列単位で、LD201およびPD203を含むLD/PDユニット205をベース部材52に取り付けて配置している。なお、1個のLD/PDユニット205に、それぞれ2列のヘッド、すなわち4つのノズル列に対応して2つのLD201および2つのPD203を備えている。各ヘッド列51の他方の側に対しても同様に2列単位で、LD/PDユニット205をベース部材52に取り付けて配置している。この点について具体的に説明する。図5および図6はレーザ光の角度誤差について説明する平面図および正面図である。まず、液滴吐出状態検出を散乱光方式で行う場合、図5および図6に示すように、ベース部材52の一方の側に配置されたLD/PDユニット205にあるLD201の射出光をレンズ211およびアパーチャ212を通してレーザ光200として、液滴300に向けて出射される。そして、ベース部材52の他方の側に配置されたLD/PDユニット205にあり、レーザ光200から離間した位置に配置されたPD203によって、レーザ光200が液滴300に当たって生じる散乱光301を受光することで、液滴300が吐出されているか否かなどを検出する。ここでLD/PDユニット205からのレーザ光200が傾き誤差を持つと、液滴300から外れ、散乱光301が発生しなくなり、吐出検知ができなくなる。LD/PDユニット205から液滴300までの距離、より正確にはアパーチャ212から液滴300までの距離をWとおき、距離Wにおけるレーザ光束径をφw、レーザ光の傾き誤差をθとすると、液滴300にレーザ光200が入射する条件は式1となる。式1Wθ≦φw/2LD/PDユニット205におけるヘッドアレイユニット50の取り付け位置の平面度をΔz、取り付け位置の間隔をLとして整理すると式2となる。式2W/L≦φw/2Δzこの式2を満足するWの最大値をWmaxとして、式2を整理すると式3になる。式3Wmax=Lφw/2Δzこの式3において、φwはコリメータレンズの口径、またΔZは加工精度で一定の限界値があるため、これらを一定値とする条件においては、LとWは反比例の関係に有る。ここで、Φw=1.5mm,3mm、ΔZ=0.1mmとして、LとWの関係を図12に示す。この図から、Lを大きく取ることでよりWを大きく、すなわちLDから遠い液滴の検出を可能とすることが分かる。図3aに示すように、隣接ヘッドによる配置上の制限を受けない液滴の吐出方向X方向とするにおいては、LD/PDユニット205の形状を最適化することで、L図4aのL3で示すを大きく取ることは比較的容易である。一方、用紙搬送方向Y方向は隣接するヘッド101間隔で制限される。そのため、図4bに示すように、2つのヘッド101列に対して一体のLD/PDユニット205を用いることで、L図4bのL2で示すを大きくとることができる。次に、前述したLD/PDユニット205の一例について図7を参照して説明する。図7はLD/PDユニット205の構成を説明するための図で、同図aはLD/PDユニット205の平面図、同図bは同図aのb-b線上の断面図、同図cは同図aのc-c線上の断面図である。図7に示すLD/PDユニット205は、駆動回路を実装した回路基板221に半田付けされたレーザーダイオードLD201、コリメートレンズ211、アパーチャ212が配置されている。また、フォトダイオードPD203は増幅回路を実装した回路基板221に対し直接半田付けされている。回路基板231は、アパーチャ212およびPD203の露出部を除き、インクを吐出するときに発生する余分なミストが入って機能を損なわないように、また、ノイズの影響を除去するため、金属製のカバー222、223で覆われている。本実施例に係る画像形成装置は、前述のような液滴吐出状態検出装置ならびにヘッドアレイユニットを備えているため、液滴の吐出不良を精確に検出することができ、画像品質の向上を図ることができる。前記実施例1では、隣り合うヘッド列が千鳥状にヘッド列の並び方向に交互に配置されている場合を示したが、図8に示す実施例2のように、2列以上の単位で千鳥状に配置されてもよい。その場合には一方の端部に4個のLD201を含むLDユニット206、他方の端部に4個のPD203を含むPDユニット207を配置する。前記実施例1および2では、レーザ光束径φwがアパーチャからの距離Wに依らず均一な、すなわち平行なレーザ光としているが、図9および図10に示す実施例3のように、レーザ光束を発散光としてφwを拡大させてもよい。図9および図10は、本発明の実施例3におけるレーザ光の角度誤差について説明するための液滴吐出状態検出装置を含むヘッドアレイユニットの平面図および正面図である。図9および図10から分かるに、レーザ光束径φwを大きくすると液滴300にレーザ光200を当てるための許容角度誤差θが大きくなり、そして前記式2および図12を用いて説明したようにWmaxが大きくなる。ここで、LD201、コリメータレンズ211、アパーチャ212を図11に示すような配置とする。図11は、この実施例3における拡散光の発生を示す説明図である。アパーチャ212から距離Wにおけるレーザ光束径φwは、コリメータレンズ透過レーザ光の像点位置をbとして、4式で与えられる。bはレーザ光が発散の場合-の値となる。[式4]φw=[l2-bW/l2-b]φapまた、bはコリメータレンズ211の焦点距離をf、LD201からコリメータレンズ主点までの距離をl1として、5式で与えられる。ここで、コリメータレンズ211は薄肉レンズとして扱い、物点側と像点側の主点間隔は無視している。[式5]b=1/[1/f-1/l1]前記式4および式5において、f=8mm,l2=8mm,W=500mm,φap=1.5および3mm,として、l1=7.9~8mmに変化させた場合のφwの値を図13に示す。ここでl1=8mmであればf=l1となりレーザ光束が平行光束となるので、φw=φapとなる。一方、l1<fであればレーザ光束が発散光束となるので、φw>φapとなる。本実施例では、コリメータレンズ211を1枚のレンズで示したが、複数枚のレンズで構成されていてもよい。さらに、本実施例では、コリメータレンズ211を回転対称なレンズを想定して、吐出方向Xと用紙搬送方向Yでレーザ光束径φwを同様としているが、回転非対称なレンズを用いて、吐出方向と用紙搬送方向で夫々に異なる焦点距離を定めて5式を適用して、レーザ光束径を夫々に定めても良い。回転非対称なレンズは回転対称なレンズとシリンドリカルレンズなどの回転非対称なレンズの組み合わせ、あるいは回転非対称なトーリックレンズの単玉レンズなどが考えられる。例えば、コリメータレンズの焦点距離をf=8mm、シリンドリカルレンズの吐出方向Xの焦点距離をfCYL-X=-300mm、コリメータレンズとシリンドリカルレンズの主点間隔をH=5mmとすると、コリメータレンズとシリンドリカルレンズの用紙送り方向の合成した焦点距離fTXは6式で与えられるので、fTX=8.08mmとなる。[式6]fTX=1/1/f1/fCYL-X-H1/f1/fCYL-X一方、シリンドリカルレンズは用紙送り方向Yに作用しない、すなわち焦点距離fCYL-Y無限大なので、fTY=f=8mmとなる。fTX=8.08mm,fTY=8mm,l2=8mm,W=500mm,φap=1.5mmとして、l1=7.9~8mmに変化させた場合のφwの値を図14に示す。ここでl1=8mmであればfTY=l1となりレーザ光束が平行光束となるので、φwY=φapとなる。一方、l1<fTX,fTYであればレーザ光束が発散光束となるので、φwX,φwY>φapとなる。図14から分かるように、同じl1においてw=500mmにおける吐出方向のレーザ光束径φwxと用紙送り方向のレーザ光束径φwX,φwYを異ならせることができる。なお、前記実施例では平行光または発散光を用いたが、収束光を用いることも可能である。収束光とするとレーザ光束の角度許容誤差が小さくなるが、レーザパワーが強くなる。例えば、吐出方向と用紙送り方向の一方を発散、他方を収束とするなど、夫々独立に最適化することも可能である。また、本発明では隣り合う2列のヘッド列を一単位としたユニットを形成したが、ヘッド列を3列以上にしてもよい。但し、一体とするヘッド列の数を多くするとLの距離が大きくなり角度精度は向上するというメリットを得る一方、ユニット自体の製造工程が複雑になり、ユニットが故障して取り替える場合の損失が大きくなる等のデメリットも生じるため、これらを鑑みてヘッド例の数を特定するとよい。なお、本発明において、液体吐出記録方式の画像形成装置は、紙、糸、繊維、布帛、皮革、金属、プラスチック、ガラス、木材、セラミックス等の媒体にインクを着弾させて画像形成を行う装置を意味し、また、画像形成とは、文字や図形等の意味を持つ画像を媒体に対して付与することだけでなく、パターン等の意味を持たない画像を媒体に付与すること単に液滴を媒体に着弾させることをも意味する。また、インクとは、インクと称されるものに限らず、記録液、定着処理液、樹脂、液体などと称されるものなど、画像形成を行うことができるすべての液体の総称として用いる。また、用紙とは、材質を紙に限定するものではなく、前述したOHPシート、布なども含み、インク滴が付着されるものの意味であり、被記録媒体、記録媒体、記録紙、記録用紙などと称されるものを含むものの総称として用いている。また、また、画像とは平面的なものに限らず、立体的に形成されたものに付与された画像、また立体自体を3次元的に造形して形成された像も含まれるものである。"