"乗員乗降時にシートクッションがリフトアップ可能とされる車両用シートであって、車両フロア側に対して配設されるベース部材と前記シートクッションの骨組みをなすクッションフレームとの間には、前記シートクッションに対する着座姿勢方向の相対位置関係に於ける前後位置関係となる前位置および後位置のそれぞれに、該クッションフレームを上側にリフトアップさせるための前側リンクおよび後側リンクが設けられており、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの基端側は、前記ベース部材に対して回動可能に連結される固定端側軸部として構成されており、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの先端側は、前記クッションフレームに対して回動可能に連結される可動端側軸部として構成されており、前記前側リンクを回動させた際の該前側リンクの前記可動端側軸部が存する範囲は、該前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して上側に位置する範囲に設定されており、前記後側リンクを回動させた際の該後側リンクの前記可動端側軸部が存する範囲は、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して跨る範囲に設定されていることを特徴とする車両用シート。請求項1に記載の車両用シートにおいて、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線は、前記前後位置関係となる前位置に向かって上側に上がる前上がり傾斜方向に設定されていることを特徴とする車両用シート。請求項1または請求項2に記載の車両用シートにおいて、前記シートクッションの幅方向の両側には、該シートクッションの中央部位に比して上側に張り出して土手状をなすサイドサポート部位が設けられており、前記シートクッションの幅方向の両側に設けられる前記サイドサポート部位のうち少なくとも乗降サイド側のサイドサポート部位には、該シートクッションのリフトアップに応じて該サイドサポート部位の上側への張出しを潰すように、該リフトアップに応じた該サイドサポート部位の上面のリフトアップ移動を規制する抑え込み部材が設けられていることを特徴とする車両用シート。一方、乗員の中には、老人など、シートから立ち上がる際の脚力が不十分な者もいる。例えば、腰を下ろして座っていた姿勢から腰を上げて立ち上がる姿勢に変わる場合には、脚力が不十分なために上手く立ち上がれないという乗員もいる。このため、このような乗員でも立ち上がり易くなるように、シートクッションから腰を上げる高さ位置を予め高くなるように高さ位置を変更できるものが求められている。他方、上記したシートクッションにあっては、着座した乗員の体幹保持を目的として後側に向かうにしたがって下側に傾斜する形状を有する。すなわち、車両用シートに着座する乗員の臀部の高さ位置が乗員の膝の高さ位置に比して低くなるように、シートクッション後側は下側に傾斜するようになっている。このため、腰を下ろして座っていた姿勢から腰を上げて立ち上がる姿勢に変わるに際しては、臀部が沈み込んでいるために、立ち上がるための脚力が余計に必要となっている。本発明は、このような事情に鑑みなされたものであって、本発明が解決しようとする課題は、乗員乗降時にシートクッションがリフトアップ可能とされる車両用シートにおいて、乗降時の着座姿勢を走行中の着座姿勢と対比した場合の、乗員の膝位置に対する乗員の臀部位置の相対的な高さが高くなるように、乗員乗降時にシートクッションを有利にリフトアップさせることにある。上記課題を解決するため本発明に係る車両用シートは、次の手段を採用する。すなわち、本発明の第1の発明に係る車両用シートは、乗員乗降時にシートクッションがリフトアップ可能とされる車両用シートであって、車両フロア側に対して配設されるベース部材と前記シートクッションの骨組みをなすクッションフレームとの間には、前記シートクッションに対する着座姿勢方向の相対位置関係に於ける前後位置関係となる前位置および後位置のそれぞれに、該クッションフレームを上側にリフトアップさせるための前側リンクおよび後側リンクが設けられており、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの基端側は、前記ベース部材に対して回動可能に連結される固定端側軸部として構成されており、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの先端側は、前記クッションフレームに対して回動可能に連結される可動端側軸部として構成されており、前記前側リンクを回動させた際の該前側リンクの前記可動端側軸部が存する範囲は、該前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して上側に位置する範囲に設定されており、前記後側リンクを回動させた際の該後側リンクの前記可動端側軸部が存する範囲は、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して跨る範囲に設定されていることを特徴とする。この第1の発明に係る車両用シートによれば、前側リンクおよび後側リンクのそれぞれの固定端側軸部を回動軸支点として回動させた場合には、前側リンクおよび後側リンクのそれぞれの可動端側軸部は、上下方向高さ方向に移動することとなる。ここで、前側リンクの回動範囲は、前側リンクの可動端側軸部が固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して常に上側に位置するように設定されている。これに対して、後側リンクの回動範囲は、後側リンクの可動端側軸部が固定端側軸部同士を結ぶ結合線に対して跨る範囲に位置するように設定されている。これによって、後側リンクの回動範囲回動角度は、前側リンクの回動範囲回動角度に比して拡大された回動範囲にて設定される。なお、前側リンクおよび後側リンクのそれぞれの可動端側軸部同士はクッションフレームに対して連結されているため、これら可動端側軸部同士を結ぶ結合線が後側リンクの固定端側軸部より上側に位置する場合においてのみ、これら可動端側軸部同士を同方向で回動連動させることができるものとなっている。つまり、前側リンクの可動端側軸部は、可動端側軸部同士を結ぶ結合線が後側リンクの固定端側軸部に対して下側位置から上側位置に切り替わるまで、この前側リンクの回動は、後側リンクの回動とは同方向で回動連動せずに例えば反対下側に回動連動して回動連動を待機する状態となる。つまり、可動端側軸部同士を結ぶ結合線が、後側リンクの固定端側軸部に対して下側位置から上側位置に切り替わるまでの間、前側リンクの可動端側軸部を上昇させずに例えば下降させて後側リンクの可動端側軸部のみを上昇させることができる。これによって、後側リンクが回動することにより後側リンクの可動端側軸部が上昇する移動長を、前側リンクが回動することにより前側リンクの可動端側軸部が上昇する移動長に比して増大させることができる。つまり、着座する乗員の臀部が位置するシートクッション後側の上昇長を、着座する乗員の膝が位置するシートクッション前側の上昇長に比して増大させることができる。また、後側リンクの固定端側軸部が可動端側軸部同士を結ぶ結合線上に位置するまで可動端側軸部同士を結ぶ結合線が、後側リンクの固定端側軸部に対して下側位置から上側位置に切り替わるまで、前側リンクの可動端側軸部に対する後側リンクの可動端側軸部の相対的な高さの差を小さくすることができる。つまり、クッションフレームのリフトアップにおいて、早い段階でシートクッションの後側の沈み込み臀部の沈み込みを解消するように、クッションフレームの後側を上昇させることができる。もって、この第1の発明に係る車両用シートによれば、乗降時の着座姿勢を走行中の着座姿勢と対比した場合の、乗員の膝位置に対する乗員の臀部位置の相対的な高さが高くなるように、乗員乗降時にシートクッションを有利にリフトアップさせることができる。第2の発明に係る車両用シートは、前記第1の発明に係る車両用シートにおいて、前記前側リンクおよび前記後側リンクのそれぞれの前記固定端側軸部同士を結ぶ結合線は、前記前後位置関係となる前位置に向かって上側に上がる前上がり傾斜方向に設定されていることを特徴とする。この第2の発明に係る車両用シートによれば、前側リンクおよび後側リンクのそれぞれの固定端側軸部同士を結ぶ結合線は、前後位置関係となる前位置に向かって上側に上がる前上がり傾斜方向に設定されているので、上記した前側リンクの可動端側軸部が固定端側軸部同士を結ぶ結合線を跨いで結合線下側となってしまう機会を減らすことができる。つまり、上記した前側リンクの可動端側軸部が固定端側軸部同士を結ぶ結合線を跨いで結合線下側に位置するような場合には、前側リンクと後側リンクとの回動連動は不安定となり易くなるが、この第2の発明に係る車両用シートによれば、このような回動連動の不安定さを取り除くことができ、前側リンクおよび後側リンクの回動連動を安定させることができる。第3の発明に係る車両用シートは、前記第1または前記第2の発明に係る車両用シートにおいて、前記シートクッションの幅方向の両側には、該シートクッションの中央部位に比して上側に張り出して土手状をなすサイドサポート部位が設けられており、前記シートクッションの幅方向の両側に設けられる前記サイドサポート部位のうち少なくとも乗降サイド側のサイドサポート部位には、該シートクッションのリフトアップに応じて該サイドサポート部位の上側への張出しを潰すように、該リフトアップに応じた該サイドサポート部位の上面のリフトアップ移動を規制する抑え込み部材が設けられていることを特徴とする。この第3の発明に係る車両用シートによれば、少なくとも乗降サイド側のサイドサポート部位に設けられた抑え込み部材は、このサイドサポート部位の上側への張出しを潰すように作用して、シートクッションのリフトアップに応じたサイドサポート部位の上面のリフトアップ移動を規制することができる。これによって、シートクッションがリフトアップしても、サイドサポート部位の上面の高さ位置はリフトアップに応じた高さとはならないものとできる。したがって、シートクッションをリフトアップさせた状態で、着座しようとする乗員が車両用シートに腰掛けたり、着座していた乗員が車両用シートから降りたりするに際し、このサイドサポート部位の上側への張出しを少なくすることができて、車両用シートに腰掛けたり降りたりする動作を有利に行えるようにできる。第1の発明に係る車両用シートによれば、乗降時の着座姿勢を走行中の着座姿勢と対比した場合の、乗員の膝位置に対する乗員の臀部位置の相対的な高さが高くなるように、乗員乗降時にシートクッションを有利にリフトアップさせることができる。第2の発明に係る車両用シートによれば、回動連動の不安定さを取り除くことができ、前側リンクおよび後側リンクの回動連動を安定させることができる。第3の発明に係る車両用シートによれば、シートクッションをリフトアップさせた状態でも、サイドサポート部位の上側への張出しを少なくすることができて、車両用シートに腰掛けたり降りたりする動作を有利に行えるようにできる。以下、本発明に係る車両用シートを実施するための形態について図面を参照しながら説明する。図1は、リフトアップ前のリフトアップ機構30について模式的に示す側面図である。図2は、リフトアップ後のリフトアップ機構30について模式的に示す側面図である。なお、図1および図2は、車両用シート10におけるシートクッション11のリフトアップについて模式的に図示するものとなっており、特にクッションフレーム12とリフトアップ機構30とが分かり易くなるように図示するものである。このため、図1および図2では、クッションフレーム12、リフトアップ機構30、スライドレール機構20に関して重点的に図示しており、これ以外の車両用シート10の構成については図示省略している。なお、図1および図2においては、図中左方向が車両用シート10の前方向に設定されており、図中右方向が車両用シート10の後方向に設定されている。また、図中上方向が車両用シート10の上方向に設定されており、図中下方向が車両用シート10の下方向に設定されている。この車両用シート10の前後上下方向は、シートクッション11に対する着座姿勢方向に一致するものである。このため、以下に説明する前後上下の位置関係は、このシートクッション11に対する着座姿勢方向を基準にして、相対位置関係に於ける前後上下の位置関係となっている。図1および図2には、自動車等の車両に設置される車両用シート10が記載されている。この車両用シートは、車両に乗車する乗員が着座するものであり、乗員が腰を下ろすシートクッション11と、シートクッション11に腰を下ろした際の背凭れとなるシートバック15とを備える。なお、シートバック15は、詳しく図示していないが、適宜の骨組みを有して構成され、骨組みをなすクッションフレーム12にて支持される。また、この車両用シート10は、この車両用シート10から立ち上がる際の脚力が不十分な者にとって乗降し易くなるように、乗員が車両に乗降する際以下、乗員乗降時にシートクッション11をリフトアップ可能に構成されている。上記したシートクッション11の骨組みをなすクッションフレーム12は、スライドレール機構20とリフトアップ機構30とを介して、車両フロアFに対して固定されている。このクッションフレーム12には、後に詳述するが、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの先端側可動端側軸部45,55が回動可能に連結される。このため、このクッションフレーム12には、前側リンク41の可動端側軸部45と、後側リンク51の可動端側軸部55とを回動可能に連結するための軸支連結部121,122が設けられている。スライドレール機構20は、車両フロアF側に対して配設されるものである。このスライドレール機構20は、図1および図2に示すように、脚ブラケット21,21と、スライドレール25とを備える。脚ブラケット21,21は、適宜の締結部材により車両フロアFに対して固定されるものであり、スライドレール25を固定支持する。このため、この脚ブラケット21,21は、スライドレール25の前後位置に左右対をなして配設されている。スライドレール25は、ロアレール26と、アッパレール27とを備える。ロアレール26は、上記した脚ブラケット21,21にて固定支持される。具体的には、ロアレール26の下部は、上記した車両フロアFに対して固定された脚ブラケット21の上部に固定されている。このため、ロアレール26は車両フロアFに対して固定されている。アッパレール27は、このロアレール26に対して組み付けられる。組み付けられたアッパレール27は、このロアレール26に対して前後方向に相対的にスライド可能となっている。このようにロアレール26に対して相対的にスライドするアッパレール27は、適宜のスライド位置にてロアレール26に対して固定可能となっている。つまり、このようにロアレール26に対して固定されたアッパレール27は、車両フロアFに対して固定されることとなって、次に説明するリフトアップ機構30のリンク支持部材31を固定支持する。この車両フロアF側のスライドレール機構20と、クッションフレーム12との間には、リフトアップ機構30が設けられている。このため、クッションフレーム12は、リフトアップ機構30を介してスライドレール機構20に固定される。リフトアップ機構30は、クッションフレーム12を上側にリフトアップさせるためのものであり、リンク支持部材31と、前側リンク41と、後側リンク51と、駆動機構60とを備える。リンク支持部材31は、上記したアッパレール27に固定支持されつつ前側リンク41および後側リンク51を支持する部材である。このため、この実施の形態においては、このリンク支持部材31が、本発明に係るベース部材に相当するものとなっている。このリンク支持部材31は、上記したアッパレール27に沿って前後方向に延びた形状を有する。また、リンク支持部材31の下部はアッパレール27の上部と結合している。また、リンク支持部材31の前位置および後位置のそれぞれの位置には、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれを軸支する前側軸支部33および後側軸支部35が設けられている。これら前側軸支部33および後側軸支部35は、次に説明する前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの基端側を回動軸支するように、上側に突出した形状を有して形成されている。なお、後にも詳述するが、これら前側軸支部33および後側軸支部35のうち、前側リンク41の基端側固定端側軸部43を回動軸支する前側軸支部33の高さ位置は、後側リンク51の基端側固定端側軸部53を回動軸支する後側軸支部35の高さ位置に比して高くなるように設定されている。つまり、図示するように、前側リンク41の基端側を回動軸支する前側軸支部33の方が、後側リンク51の基端側を回動軸支する後側軸支部35よりも上側に突き出す形状にて形成されている。次に、前側リンク41および後側リンク51について説明する。前側リンク41および後側リンク51は、いわゆる四節リンクとして構成されている。具体的には、前側リンク41および後側リンク51は、互いに略長板状にて形成されている。ここで、後側リンク51は、前側リンク41の長さに比して短い長さの略長板状に形成されている。つまり、後側リンク51の回動径固定端側軸部53から可動端側軸部55までの距離は、前側リンク41の回動径固定端側軸部43から可動端側軸部45までの距離に比して短い長さに設定されている。また、略長板状の前側リンク41にあっては、基端側がリンク支持部材31の前側軸支部33に回動可能に連結される固定端側軸部43として構成されており、先端側がクッションフレーム12の軸支連結部121に回動可能に連結される可動端側軸部45として構成されている。また、略長板状の後側リンク51にあっても、基端側がリンク支持部材31の後側軸支部35に回動可能に連結される固定端側軸部53として構成されており、先端側がクッションフレーム12の軸支連結部122に回動可能に連結される可動端側軸部55として構成されている。なお、これら固定端側軸部43,53および可動端側軸部45,55を回動可能に連結するにあたっては、適宜の軸支持構造にてなされている。また、この後側リンク51には、次に説明する駆動機構60のドリブンギア62が、この後側リンク51と一体化されるように設けられている。駆動機構60は、これらの前側リンク41および後側リンク51を回動させて、クッションフレーム12をリフトアップあるいはリフトダウンさせるためのものである。駆動機構60は、後側リンク51を駆動させるように配設されている。すなわち、駆動機構60は、不図示の駆動モータと、この駆動モータからの駆動力を減速する減速ギア61と、この減速ギア61に噛合して減速された駆動力が伝達されるドリブンギア62とを備える。ここで、ドリブンギア62は、後側リンク51の回動周方向に沿ってギア歯が位置するように、上記した後側リンク51に一体化状態で配設されている。このようにして、乗員が駆動機構60を操作した場合には、不図示の駆動モータを回転駆動し、この回転駆動により減速ギア61は回転駆動する。そうすると、この減速ギア61は、噛合するドリブンギア62を駆動させ、このドリブンギア62と一体化する後側リンク51は回動することとなる。なお、このように後側リンク51が回動駆動すると、クッションフレーム12を介して、前側リンク41も回動従動させることとなり、これら前側リンク41および後側リンク51の回動によって、クッションフレーム12を車両フロアFに対して接近離間させる。つまり、シートクッション11の高さ位置を変えることができることとなる。次に、上記した前側リンク41と後側リンク51との配置位置について、図3~図6の作動図を参照しながら説明する。図3~図6は、リフトアップ機構30を構成する前側リンク41と後側リンク51の作動について略式にて示すものである。すなわち、図3は略式第1作動図であり、図4は略式第2作動図であり、図5は略式第3作動図であり、図6は略式第4作動図である。このため、図3、図4、図5、図6の順番で、リフトアップ機構30はクッションフレーム12をリフトアップさせている。逆に、図6、図5、図4、図3の順番で、リフトアップ機構30はクッションフレーム12をリフトダウンさせている。つまり、図3はクッションフレーム12が最下端位置に位置している場合を示しており、車両用シート10全体としては図1に示す状態となっている。また、図6はクッションフレーム12が最上端位置に位置している場合を示しており、車両用シート10全体としては図2に示す状態となっている。これに対して、図4および図5はクッションフレーム12が中間位置に位置する場合を示している。ここで、図3~図6に示す符号Lは、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの固定端側軸部43,53同士を結ぶ線である。以下、この固定端側軸部43,53同士を結んだ線を回動中心結合線Lと規定する。また、図3~図6に示す符号Mは、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの可動端側軸部45,55同士を結ぶ線である。以下、この可動端側軸部45,55同士を結んだ線を可動端結合線Mと規定する。また、図3~図6に示す符号12は、上記したクッションフレームを簡略的に示したものであり、前側リンク41および後側リンク51の可動端側軸部45,55が、クッションフレーム12に対して回動可能に連結していることを意味するものである。つまり、このクッションフレーム12を介して、後側リンク51の可動端側軸部55は、前側リンク41の可動端側軸部45と回動連動可能状態となっている。ここで、図3~図6に示すように、回動中心結合線Lは、前側前位置に向かう方向に向かって上側に上がる前上がり傾斜方向に設定されている。具体的には、上記したように、前側リンク41の固定端側軸部43の高さ位置は、後側リンク51の固定端側軸部53の高さ位置に比して高くなる、上側に位置している。また図3~図6に示すように、前側リンク41が回動することにより前側リンク41の可動端側軸部45が存する範囲は、上記した回動中心結合線Lに対して、上側に位置する範囲に設定されている。これに対して、後側リンク51が回動することにより後側リンク51の可動端側軸部55が存する範囲は、上記した回動中心結合線Lに対して跨る範囲に設定されている。つまり、このリフトアップ機構30が最下端位置から最上端位置までクッションフレーム12をリフトアップする際は、図3~図6に示すように前側リンク41および後側リンク51の可動端側軸部45,55を移動させる。具体的には、前側リンク41の可動端側軸部45にあっては、図3~図6に示すように回動中心結合線Lの上側に位置する範囲に亘って移動することとなっている。また、後側リンク51の可動端側軸部55にあっては、図3~図6に示すように回動中心結合線Lを跨った範囲に亘って移動することとなる。より詳しく述べるならば、図3および図1に示すようにクッションフレーム12が最下端位置に位置している場合には、前側リンク41の可動端側軸部45は、回動中心結合線Lに対して上側に位置している。これに対して後側リンク51の可動端側軸部55は、回動中心結合線Lに対して下側に位置している。ところが、これとは逆に図6および図2に示すようにクッションフレーム12が最上端位置に位置している場合には、前側リンク41および後側リンク51の双方の可動端側軸部45,55は、回動中心結合線Lに対して上側に位置している。このように構成されたリフトアップ機構30は、上記した駆動機構60により後側リンク51を回動駆動させるとともに前側リンク41を回動連動させ、クッションフレーム12をリフトアップする。なお、このクッションフレーム12のリフトアップは、図3、図4、図5、図6の順で移行する。すなわち、図3に示すようにクッションフレーム12が最下端位置に位置している場合には、前側リンク41の可動端側軸部45は、回動中心結合線Lに対して上側に位置し、後側リンク51の可動端側軸部55は、回動中心結合線Lに対して下側に位置している。ここで駆動機構60の駆動により後側リンク51が回動駆動すると、リフトアップ機構30は図3に示す状態から図4に示す状態に移行する。つまり、後側リンク51の可動端側軸部55が上側に向いて移動するように後側リンク51が回動すると、この可動端側軸部55は図4に示すように回動中心結合線Lに向かって次第に移動する。これに対して前側リンク41は、図4に示すように可動端側軸部45が下側に向いて移動するように回動する。そうすると、可動端側軸部45,55同士を結んだ線を可動端結合線Mは徐々に上側に上がっていき、やがて可動端結合線Mは図4に示すように後側リンク51の固定端側軸部53上に位置する。つまり、後側リンク51の固定端側軸部53は、可動端結合線M上に位置する可動端結合線Mが、後側リンク51の固定端側軸部53に対して下側位置から上側位置に切り替わるまで、前側リンク41の可動端側軸部45に対する後側リンク51の可動端側軸部55の相対的な高さの差を小さくする。そして、さらに駆動機構60の駆動により後側リンク51が回動駆動すると、リフトアップ機構30は図4に示す状態から図5に示す状態に移行する。この際、後側リンク51の回動駆動は、可動端結合線Mが後側リンク51の固定端側軸部53より上側に位置する場合の回動となるので、前側リンク41は、後側リンク51の回動駆動に沿って同方向に回動連動するものとなっている。つまり、図5に示すように、後側リンク51の可動端側軸部55が上側に向いて移動するように後側リンク51が回動すると、これに応じて前側リンク41の可動端側軸部45も上側に向いて移動するように回動する。そして、このように後側リンク51と前側リンク41とが回動連動して、互いの可動端側軸部55,45が上側に向いて移動すると、図6に示すようにクッションフレーム12が最上端位置に位置することとなる。この際、後側リンク51の可動端側軸部55の上昇移動長は、前側リンク41の可動端側軸部45の上昇移動長に比して増大したものとなっている。図7の斜視図は、車両用シート10の外観を斜視にて示すものであり、シートクッション11の外観も斜視にて示している。図8および図9は、シートクッション11を図7におけるVIII-VIII断面矢視にて示した断面図である。なお、図8はリフトアップ前のシートクッション11を示す断面図であり、図9はリフトアップ後のシートクッション11を示す断面図である。図7に示すように、シートクッション11は、中央部分が着座中央部位16として設定されている。このシートクッション11の着座中央部位16は、乗員が着座した際に着座者の臀部が載せられる部分である。これに対し、着座中央部位16の幅方向の両側には、着座中央部位16に比して上側に張り出すサイドサポート部位17,18が設けられている。これら着座中央部位16およびサイドサポート部位17は、図8および図9に示すように、クッションフレーム12等に対してクッションパッド161,171が取り付けられることにより形成されている。なお、これらのクッションパッド161,171は、発泡ウレタン発泡樹脂により形成されている。このため、クッションパッド161,171は、適宜の圧力により弾性変形可能に形成されている。また図7に示すように、サイドサポート部位17,18は、着座中央部位16に比して上側に張り出した土手状をなして形成される。具体的に言えば、サイドサポート部位17,18の上面175,185は、着座中央部位16の上面165に比して上側に位置している。このサイドサポート部位17,18は、自身の上側の張出しにより着座中央部位16に着座する乗員における左右のサイド方向シート幅方向の身体荷重を支持することができる。なお、図7に示す車両用シート10は、助手席側の車両用シート10である。このため、シートクッション11の左右のサイド方向シート幅方向の両側に設けられるサイドサポート部位17,18のうち、左側のサイドサポート部位17が乗降サイド側の乗降側サイドサポート部位17として設定されている。これに対して右側のサイドサポート部位18は、運転席側の車両用シートと対面する非乗降側サイドサポート部位18として設定されている。ここで乗降側サイドサポート部位17には、抑え込み部材19が配設されている。この抑え込み部材19は、シートクッション11が図8から図9に切り替わるようにリフトアップした場合に、このシートクッション11のリフトアップに応じたサイドサポート部位17の上面175のリフトアップ移動を規制する機能を有している。この抑え込み部材19は、図7に示すように、帯状にて形成されたベルト部材として構成される。この抑え込み部材19は、サイドサポート部位17の上面175のうち、少なくとも最も上側位置となる最上面176の部分を被覆するように配設されている。この抑え込み部材19は、サイドサポート部位17の最上面176を中心として前後方向に拡がっている。このサイドサポート部位17は、車両用シート10の前後方向に沿って適宜に拡がり領域を有して形成されている。この抑え込み部材19の左右両側端は、次のように固定されている。すなわち、抑え込み部材19は、帯状のアウター側端図示左側端191がスライドレール25のアッパレール27に対して接着固定図示符号192されており、帯状のインナー側端図示右側端193がクッションフレーム12に対して接着固定図示符号194されている。なお、この抑え込み部材19は、形状としては帯状のベルト部材となっているが、素材としては伸縮しない布にて形成されている。このため、これらの両側端191,193が互いに反する側に引っ張られた場合には、この抑え込み部材19自身の長さはほぼ変わらないものとなっている。なお、図8および図9には図示していないが、抑え込み部材19が配設されたサイドサポート部位17のクッションパッド171には、着座中央部位16のクッションパッド161と同様、抑え込み部材19とともにクッションパッド171を被覆するシートカバーが配設されている。この抑え込み部材19は、シートクッション11がリフトアップした場合には、図8に示す状態から図9に示す状態に移行する。すなわち、シートクッション11がリフトアップした場合には、上記した前側リンク41および後側リンク51により、クッションフレーム12自身はスライドレール25スライドレール機構20に比して上昇する。この際、この抑え込み部材19は、シートクッション11の上昇リフトアップに応じて、サイドサポート部位17の上側への張出しを潰すように作用するように機能する。すなわち、抑え込み部材19は、アウター側端図示左側端191が接着固定図示符号192されるアッパレール27はリフトアップせずに、インナー側端図示左側端193が接着固定図示符号194されるクッションフレーム12は上昇リフトアップする。そうすると、抑え込み部材19自身の長さはほぼ変わらないので、この抑え込み部材19は、サイドサポート部位17のクッションパッド171に対して下側に押圧するように作用することとなり、サイドサポート部位17の上側への張出しを潰すように作用する。つまり、サイドサポート部位17は、図9における図示符号17Aにて示す仮想線ように上昇することなく、サイドサポート部位17の上側への張出しを押し潰すように、クッションパッド171に対して下側に押圧作用する。なお、乗員が着座した際に着座者の臀部が載せられるシートクッション11の着座中央部位16は、クッションフレーム12の上昇リフトアップに応じて上昇する。このようにして、図9におけるリフトアップ後のシートクッション11では、図8におけるリフトアップ前のシートクッション11に比して、サイドサポート部位17の上面175は、着座中央部位16の上面165とフラットな面を形成するように、サイドサポート部位17の上昇位置は抑え部材19により抑えられている。上記したように構成された車両用シート10によれば、次のような作用効果を奏することができる。すなわち、上記した車両用シート10によれば、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの固定端側軸部43,53を回動軸支点として回動させた場合には、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの可動端側軸部45,55は、上下方向高さ方向に移動することとなる。ここで、前側リンク41の回動範囲は、前側リンク41の可動端側軸部45が回動中心結合線L固定端側軸部43,53同士を結ぶ結合線に対して常に上側に位置するように設定されている。これに対して、後側リンク51の回動範囲は、後側リンク51の可動端側軸部55が回動中心結合線Lに対して跨る範囲に位置するように設定されている。これによって、後側リンク51の回動範囲回動角度は、前側リンク41の回動範囲回動角度に比して拡大された回動範囲にて設定される。なお、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの可動端側軸部45,55同士はクッションフレーム12に対して連結されているため、これら可動端側軸部45,55同士を結ぶ可動端結合線Mが後側リンク51の固定端側軸部53より上側に位置する場合においてのみ、これら可動端側軸部45,55同士を同方向で回動連動させることができるものとなっている。つまり、前側リンク41の可動端側軸部45は、可動端結合線Mが後側リンク51の固定端側軸部53に対して下側位置から上側位置に切り替わるまで、この前側リンク41の回動は、後側リンク51の回動とは反対下側に回動連動して回動連動を待機する状態となる。つまり、可動端結合線Mが、後側リンク51の固定端側軸部53に対して下側位置から上側位置に切り替わるまでの間、前側リンク41の可動端側軸部45を下降させて後側リンク51の可動端側軸部55のみを上昇させることができる。これによって、後側リンク51が回動することにより後側リンク51の可動端側軸部55が上昇する移動長を、前側リンク41が回動することにより前側リンク41の可動端側軸部45が上昇する移動長に比して増大させることができる。つまり、着座する乗員の臀部が位置するシートクッション後側の上昇長を、着座する乗員の膝が位置するシートクッション前側の上昇長に比して増大させることができる。また、後側リンク51の固定端側軸部53が可動端結合線M上に位置するまで可動端結合線Mが、後側リンク51の固定端側軸部53に対して下側位置から上側位置に切り替わるまで、前側リンク41の可動端側軸部45に対する後側リンク51の可動端側軸部55の相対的な高さの差を小さくすることができる。つまり、クッションフレーム12のリフトアップにおいて、早い段階でシートクッション11の後側の沈み込み臀部の沈み込みを解消するように、クッションフレーム12の後側を上昇させることができる。もって、上記した車両用シート10によれば、乗降時の着座姿勢を走行中の着座姿勢と対比した場合の、乗員の膝位置に対する乗員の臀部位置の相対的な高さが高くなるように、乗員乗降時にシートクッション11を有利にリフトアップさせることができる。また、上記した車両用シート10によれば、前側リンク41および後側リンク51のそれぞれの回動中心結合線Lは、前後位置関係となる前位置に向かって上側に上がる前上がり傾斜方向に設定されているので、上記した前側リンク41の可動端側軸部45が回動中心結合線Lを跨いで回動中心結合線L下側となってしまう機会を減らすことができる。つまり、上記した前側リンク41の可動端側軸部45が回動中心結合線Lを跨いで回動中心結合線L下側に位置するような場合には、前側リンク41と後側リンク51との回動連動は不安定となり易くなるが、上記した車両用シート10によれば、このような回動連動の不安定さを取り除くことができ、前側リンク41および後側リンク51の回動連動を安定させることができる。また、上記した車両用シート10によれば、少なくとも乗降サイド側のサイドサポート部位17に設けられた抑え込み部材19は、このサイドサポート部位17の上側への張出しを潰すように作用して、シートクッション11のリフトアップに応じたサイドサポート部位17の上面175のリフトアップ移動を規制することができる。これによって、シートクッション11がリフトアップしても、サイドサポート部位17の上面175の高さ位置はリフトアップに応じた高さとはならないものとできる。したがって、シートクッション11をリフトアップさせた状態で、着座しようとする乗員が車両用シート10に腰掛けたり、着座していた乗員が車両用シート10に降りたりするに際し、このサイドサポート部位17の上側への張出しを少なくすることができて、車両用シート10に腰掛けたり降りたりする動作を有利に行えるようにできる。なお、本発明に係る車両用シートにあっては、上記した実施の形態に限定されるものではなく、次のように適宜個所を変更して構成するようにしてもよい。例えば、上記した実施の形態における前側リンク41および後側リンク51は、真っ直ぐの略長板形状にて形成されるものであった。しかしながら、本発明に係る前側リンクおよび後側リンクの形状は、このような真っ直ぐの略長板形状に限定されることなく、適宜の配設部材を逃げるように適宜に湾曲させた形状が選択されるものであってもよい。また、上記した実施の形態における抑え込み部材19は、帯状にて形成されたベルト部材として構成されるものであった。しかしながら、本発明に係る抑え込み部材は、これに限定されることなく、例えばサイドサポート部位を被覆する表皮の配設固定を上記した抑え込み部材19のようにすることによりなされるものであってよい。すなわち、サイドサポート部位の表皮の固定をクッションフレームとは異なるスライドレール機構に固定することにより、このサイドサポート部位の表皮を本発明に係る抑え込み部材として構成するようにしてもよい。また、本発明に係る抑え込み部材は、ベルト部材1枚構成に限定されることなく、部位に応じて分割された分割構成品として形成されるものであってもよい。"