連結部材を介して相対的に回動可能に連結された第1の部材及び第2の部材を備えた電子機器であって、前記第1の部材に設けられ前記第2の部材に向けた信号を出力する信号回路と、前記連結部材に設けられ前記信号回路に電気的に接続される少なくとも1つの導電路と、前記導電路に対向して前記第2の部材に配設され前記信号回路から出力され前記導電路に印加された信号からの誘導磁界により出力信号を出力する少なくとも一つの磁気検知素子と、を具備することを特徴とする電子機器。前記連結部材は、略円柱形状であることを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記導電路は、前記連結部材の表面に回転軸の周方向に沿って設けられたことを特徴とする請求項2記載の電子機器。前記導電路は、前記回転軸の軸線方向において、互いに離間して複数設けられ、前記磁気検知素子は、前記導電路に対向して複数配設されたことを特徴とする請求項3に記載の電子機器。前記導電路は、前記連結部材の回転軸の軸線方向に対する垂直断面内において、前記回転軸を中心として同心円状に複数設けられ、前記磁気検知素子は、前記回転軸に直交する径方向において、前記導電路に対応する位置に複数配設されたことを特徴とする請求項1又は請求項2記載の電子機器。前記磁気検知素子は、GMR素子であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の電子機器。しかしながら、特許文献1に記載の可動型トランスにおいては、電磁結合を利用して信号を伝送するため、対向配置された一対のコア部材にそれぞれ信号用コイルを巻回する必要があり、装置の小型化が困難となる問題がある。また、近年、携帯機器の更なる小型化が図られており、接続の信頼性が高く、小型化可能な電子機器が望まれている。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、一対の部材間において非接触で信号を送受信でき、しかも小型化可能な電子機器を提供することを目的とする。本発明の電子機器は、連結部材を介して相対的に回動可能に連結された第1の部材及び第2の部材を備えた電子機器であって、前記第1の部材に設けられ前記第2の部材に向けた信号を出力する信号回路と、前記連結部材に設けられ前記信号回路に電気的に接続される少なくとも1つの導電路と、前記導電路に対向して前記第2の部材に配設され前記信号回路から出力され前記導電路に印加された信号からの誘導磁界により出力信号を出力する少なくとも一つの磁気検知素子と、を具備することを特徴とする。この構成によれば、第1の部材の信号回路から導電路に印加された信号により導電路の周囲に誘導磁界が生じ、この誘導磁界に応じて第2の部材に設けられた磁気検知素子から出力信号が出力されるので、第1の部材から第2の部材に非接触で信号の伝送が可能となる。これにより、連結部材にコア部材を設けることなく、第1の部材から第2の部材に信号の伝送が可能となるので、電子機器の小型化を実現できる。また、接触部材を介さずに第1の部材から第2の部材に信号の伝送が可能となるので、長期間に亘って電子機器を使用した場合においても、電子機器の破損を抑制することでき、塵埃などによる接点部の接触不良を抑制できる。したがって、接続の信頼性が高く、長期間に亘って使用可能であり、しかも小型化可能な電子機器を実現することが可能となる。本発明の電子機器においては、前記連結部材は、略円柱形状であることが好ましい。本発明の電子機器においては、前記導電路は、前記連結部材の表面に回転軸の周方向に沿って設けられることが好ましい。この構成により、第1の部材と第2の部材とが相対的に回動した場合においても、第1の部材から第2の部材に信号を伝送することが可能となる。本発明の電子機器においては、前記導電路は、前記回転軸の軸線方向において、互いに離間して複数設けられ、前記磁気検知素子は、前記導電路に対向して複数配設されることが好ましい。この構成により、各導電路毎に信号回路から信号を印加できるので、複数の信号を伝送することが可能となる。本発明の電子機器においては、前記導電路は、前記連結部材の回転軸の軸線方向に対する垂直断面内において、前記回転軸を中心として同心円状に複数設けられ、前記磁気検知素子は、前記回転軸に直交する径方向において、前記導電路に対応する位置に複数配設されることが好ましい。この構成により、各導電路毎に信号回路から信号を印加からの誘導磁界に応じて出力信号が出力されるので、複数の信号を伝送することが可能となる。本発明の電子機器においては、前記磁気検知素子は、GMR素子であることが好ましい。この構成により、微弱な誘導磁界に対しても出力信号が出力されるので、磁気検知素子の検出感度を向上でき、配線に流す電流を小さくすることが可能となり、省電力化を実現できる。本発明によれば、一対の部材間において非接触で信号を送受信でき、しかも小型化可能な電子機器を提供することができる。携帯電話などの携帯型の電子機器においては、操作ボタンなどの入力装置を備えた本体部と、ディスプレイなどの表示装置を備えた表示部とがヒンジ部を介して相対的に回動可能に連結されている。このような電子機器において、本体部の入力装置への各種入力操作を表示部の表示装置に反映するため、ヒンジ部に本体部と表示部との間を電気的に接続する円弧状のコンタクト部材を設けた回転型のコネクタ構造が提案されている。かかる回転型のコネクタ構造においては、円弧状のコンタクト部材の一端部を本体部内の基板に設けられた接続端子のスルーホール内に挿通し、他端部を表示部内の基板に設けられた接続端子の凹部に摺接可能に配置する。この構成により、本体部と表示部とがヒンジ部を中心に相対的に回動した場合においても、本体部内の基板と表示部内の基板との間でコンタクト部材が弾接するので、本体部と表示部との間が電気的に接続され、本体部から表示部への信号の伝送が可能となる。しかしながら、上記回転型のコネクタ構造においては、コンタクト部材が本体部内の基板と表示部内の基板との間で弾接して信号を伝送するため、電子機器を長期間使用した場合には、コンタクト部材の両端部が本体部及び表示部と摺接して接触面が摩耗する問題がある。また、コンタクト部材と本体部内の基板及び表示部内の基板との接触面に塵埃が入り込んだ場合には、接触不良が生じる問題もある。本発明者らは、相対的に回動可能に連結された一対の部材を備えた電子機器において、一方の部材から他方の部材に向けた信号を印加する導電路を回転軸の近傍に設けることにより、一対の部材が相対的に回動した場合であっても、回転軸の周囲に一定の誘導磁界が生じうることに着目した。そして、導電路に印加された信号からの誘導磁界により出力信号を出力する磁気検知素子を回転軸の近傍に配設することにより、一対の部材が相対的に回動した場合であっても、コア部材などを介さずに、一方の部材から他方の部材に向けた信号の送受信が可能となることを見出し、本発明を完成させるに至った。以下、本発明の実施の形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施の形態においては、本発明に係る電子機器の一例として、ノート型パーソナルコンピュータについて説明するが、本発明は、一方の部材と他方の部材とを互いに相対的に回動可能に連結してなる電子機器であれば特に限定されず、例えば、携帯電話など各種電子機器に適用可能である。図1は、本発明の実施の形態に係る電子機器1の斜視図である。図1に示すように、本実施の形態に係る電子機器1は、互いに別部材として構成された本体部11及び表示部12と、本体部11と表示部12とを相対的に回動可能図2の矢印R参照に連結するヒンジ部13と、を具備する。本体部11は、平面視にて略矩形の箱型形状をなしており、上面にキーボード14aやタッチパッド14bなどの入力装置14を備える。表示部12は、平面視にて略矩形の箱型形状をなしており、中央部に液晶ディスプレイなどの表示装置15を備える。表示装置15は、本体部11の入力装置14への入力操作に応じて本体部11から伝送される信号により、各種表示を切替可能に構成される。ヒンジ部13は、本体部11の端面に沿って設けられており、本体部11内部及び表示部12内部に挿通される回転軸13aを中心として、本体部11の一端部と表示部12の一端部との間を回動可能に連結する。図2A、図2Bは、本実施の形態に係る電子機器1の側面図である。図2A、図2Bに示すように、本体部11の内部には、信号回路16が設けられた基板17が配置される。信号回路16は、入力装置14への入力操作に応じて、基板17上に設けられた配線パターン不図示を介して表示部12への信号を出力する。表示部12の内部には、ヒンジ部13側の一端部に複数のGMR素子18が配設された基板19が配置される。各GMR素子18は、本体部11の信号回路16から表示部12に向けて出力された信号からの誘導磁界Hにより、基板19上に設けられた配線パターン不図示を介して、後述する検出回路21図1及び図2において不図示、図5参照に出力信号を出力する。図3は、本実施の形態に係るヒンジ部13の模式的な正面図であり、図4は、図3A-A線から見た模式的な側面図である。なお、図3及び図4においては、本体部11と表示部12との間のヒンジ部13を拡大して示し、本体部11及び表示部12を点線で示している。図3及び図4に示すように、ヒンジ部13は、概して円柱形状をなしており、本体部11の端面に沿って延在する回転軸13aと、回転軸13aに挿通され、回転軸13aと共に回転可能に固定される略円筒形状の筒体13bとを有する。本体部11のヒンジ部13側の端面の中央部には、本体部11の端面から表示部12側に向けて突出する凸部が設けられている。この本体部11の凸部には、本体部11の端面に沿って筒体13bより僅かに外径の大きい貫通孔が設けられており、この貫通孔にヒンジ部13の筒体13bが挿通される。表示部12のヒンジ部13側の端面の両端部には、本体部11の凸部を挟むように、表示部12の端面から本体部11側に向けて突出する一対の凸部が設けられている。表示部12の凸部には、表示部12の端面に沿ってヒンジ部13の回転軸13aより僅かに外径の大きい凹部がそれぞれ設けられており、この凹部にヒンジ部13の回転軸13aの両端部が挿入されて回転可能に支持される図4の矢印R参照。ヒンジ部13の筒体13bの表面には、回転軸13aの軸線方向に沿って複数の導電路20が設けられている。各導電路20は、表示部12に配設された各GMR素子18と対向するように、互いに離間して設けられる。また、各導電路20は、筒体13bの軸線方向Xに対する垂直断面内において、筒体13b回転軸13aの周方向に沿って設けられており、本体部11の信号回路16にそれぞれ電気的に接続される。各導電路20には、本体部11への入力操作に応じて信号回路16から出力された信号が印加される。表示部12の各GMR素子18は、ヒンジ部13の各導電路20との間の距離L1がそれぞれ略等距離となるように配設され、各導電路20に信号が印加された際に、各導電路20の周囲にそれぞれ生じる誘導磁界に応じて出力信号を出力する。本実施の形態に係る電子機器1においては、相対的に回動可能に連結された本体部11及び表示部12の一端部において、一対のGMR素子18と導電路20とが対向して配設される。この構成により、本体部11の信号回路16からヒンジ部13の各導電路20に対して、入力装置14に対する入力操作に応じた信号が印加されるので、各導電路20の周囲に誘導磁界が生じる。この結果、各導電路20に印加された信号からの誘導磁界に応じて、表示部12の各GMR素子18から出力信号が出力されるので、本体部11から表示部12に非接触で信号を伝送することが可能となる。ここで、図5を参照して、本体部11から表示部12への信号伝送について説明する。図5は、本実施の形態に係る電子機器1における信号伝送の概念図である。図5に示すように、本実施の形態では、入力装置14への入力操作などにより、本体部11の信号回路16からヒンジ部13の各導電路20に信号が印加される。信号の印加により、各導電路20の周囲にはそれぞれ誘導磁界Hが発生し、この誘導磁界Hにより各GMR素子18から出力信号が出力される。この出力信号を表示部12の検出回路21で検出することにより、本体部11から表示部12への信号の伝送が可能となる。図6は、本実施の形態に係る電子機器1の検出回路21の一例を示す模式図である。ここでは、検出回路21として磁界検出ブリッジ回路を用いる例について説明する。図6に示すように、この検出回路21は、GMR素子18及び固定抵抗素子22aを含む第1のハーフブリッジ回路と、2つの固定抵抗素子22b、22cを含む第2のハーフブリッジ回路とを備える。第1のハーフブリッジ回路のGMR素子18の一方の端子には、電源電位Vddが与えられ、固定抵抗素子22aの一方の端子には接地電位GNDが与えられている。GMR素子18の他方の端子、及び固定抵抗素子22aの他方の端子がそれぞれ接続されて第1の出力となり、増幅回路23の正極端子に入力される。第2のハーフブリッジ回路の固定抵抗素子22bの一方の端子には、電源電位Vddが与えられており、固定抵抗素子22cの他方の端子には、接地電位GMDが与えられている。固定抵抗素子22bの他方の端子、及び固定抵抗素子22cの他方の端子がそれぞれ接続されて第2の出力となり、増幅回路23の負極回路に入力される。第1及び第2のハーフブリッジ回路からの出力信号は、増幅回路23で増幅されて出力される。GMR素子18は、信号からの誘導磁界Hが印加されることで抵抗値が変化するという特性を備えているため、誘導磁界Hに応じて第1のハーフブリッジ回路から出力される出力信号が変化する。第1のハーフブリッジ回路の出力信号と第2のハーフブリッジ回路の出力信号との電位差は誘導磁界に略比例するので、当該電位差電圧の検出により信号の送受信が可能となる。本実施の形態では、5つの導電路20が設けられているので、信号回路16から各導電路20にそれぞれ異なる信号を印加することにより、5ビットの信号伝送が可能となる。なお、上述した実施の形態においては、ヒンジ部13の延在方向に沿って、筒体13bの外周面上に5つの導電路20を設け、各導電路20に対して5つのGMR素子18をそれぞれ対向配置する構成について説明したが、導電路20及びGMR素子18の配置は、本体部11から表示部12への信号の伝送が可能となる範囲であれば適宜変更可能である。図7は、本発明の実施の形態に係る電子機器1の他の構成例を示す図である。なお、図7においては、ヒンジ部13を拡大して模式的に示し、本体部11及び表示部12を点線で示している。図7に示すように、本例に係る電子機器1は、ヒンジ部13の筒体13bの一端部側に設けられた送信部31と、筒体13bの軸線方向において、送信部31と対向するように、表示部12内部に設けられた受信部32とを備える。本例に係る電子機器1においては、送信部31及び受信部32を介して、本体部11から表示部12に信号が伝送される。図8Aは、図7に示す送信部31の側面図である。図8Aに示すように、送信部31は、概して円環形状をなしており、中央部に設けられた円孔31aにヒンジ部13の回転軸13aの一端が挿通される。また、送信部31は、円孔31aの周方向筒体13bの周方向に沿うように、円孔31aと同心円状に3つの導電路33が設けられている。各導電路33は、本体部11の信号回路16に電気的に接続され、信号回路16から出力された信号が印加される。図8Bは、図7に示す受信部32の側面図である。図8Bに示すように、受信部32は、概して円環形状をなしており、中央部に設けられた円孔32aにヒンジ部13の回転軸13aの一端が挿通される。また、受信部32は、円孔32aの径方向に沿って3つのGMR素子34が配設される。各GMR素子34は、送信部31の3つの導電路33に対応した位置に設けられており、各導電路33に信号が印加された際に生じる誘導磁界により出力信号を出力する。本例においては、本体部11と表示部12とを相対的に回動させた場合に、受信部32に配設されたGMR素子34が、送信部31の導電路33と対向した状態で、筒体13bを中心として相対的に回動する。この結果、本体部11から表示部12に非接触で信号の伝送が可能となると共に、本体部11と表示部12とを互いに重ね合わせた閉状態図2B参照から、本体部11と表示部12と相対的に回動させた開状態図2A参照までの間のいずれの角度においても、本体部11から表示部12への信号の伝送を行うことが可能となる。さらに、ヒンジ部13の外周面上に導電路33を設けることなく、信号の伝送が可能となるので、電子機器1を更に小型化することが可能となる。以上説明したように、上記実施の形態に係る電子機器1においては、互いに別部材として構成された本体部11と表示部12とをヒンジ部13により相対的に回動可能に連結し、ヒンジ部13に本体部11からの信号を印加する複数の導電路20を設けたことから、本体部11の信号回路16から印加された信号に応じて、ヒンジ部13の導電路20の周囲に誘導磁界Hが生じる。そして、表示部12のヒンジ部13側の一端部に配設されたGMR素子18から、誘導磁界Hに応じた出力信号が出力されるので、本体部11から表示部12に非接触で信号を伝送することが可能となる。これにより、本体部11と表示部12との間を電気的に接続する接続部材やコア部材などを設けることなく、本体部11から表示部12に非接触で信号を伝送できるので、電子機器1の小型化が可能となる。さらに、本体部11と表示部12とを相対的に回動可能に構成した場合においても、接触部材による摩耗などを生じることないので、長期間に亘って電子機器1を使用した場合においても、電子機器1の破損、及び塵埃などによる接点部の接触不良を抑制できる。これらの結果、接続の信頼性が高く、長期間に亘って使用可能であり、しかも小型化可能な電子機器1を実現することが可能となる。特に、上記実施の形態に係る電子機器1においては、ヒンジ部13の筒体13bを略円柱形状とし、この筒体13bの軸線方向に対する垂直断面内において、筒体13bの外周面上に5つの導電路20を設けると共に、この5つの導電路20に対して、表示部12において5つのGMR素子18を対向配置したので、本体部11と表示部12とが回動した場合であっても、各導電路20と各GMR素子18との間の距離が略同一となる。これにより、本体部11と表示部12とを互いに重ね合わせた閉状態図2B参照から、本体部11と表示部12と相対的に回動させた開状態図2A参照までの間のいずれの角度においても、本体部11から表示部12への信号の伝送を行うことが可能となる。さらに、上記実施の形態に係る電子機器1においては、複数の導電路20と複数のGMR素子18とをそれぞれ互いに離間して設けたことから、一対のコア部材の電磁結合などを介さずに、各導電路20及び各GMR素子18からそれぞれ異なる種類の複数の信号を伝送することが可能となる。また、上記実施の形態に係る電子機器1においては、磁気検知素子としてGMR素子18を用いたことから、微弱な誘導磁界に対しても出力信号が出力される。これにより、本体部11からヒンジ部13の導電路20に通流する電流量を小さくした場合においても、本体部11から表示部12に信号を伝送できるので、例えば、電子機器1として携帯電話などに適用した場合に、省電力化を実現できる。なお、本発明は上記実施の形態に限定されず、種々変更して実施することが可能である。上記実施の形態において、添付図面に図示されている大きさや形状などについては、これに限定されず、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変更することが可能である。その他、本発明の目的の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜変更して実施することが可能である。例えば、上記実施の形態に係る電子機器1においては、ヒンジ部13に導電路20を設け、表示部12のヒンジ部13側の一端部にGMR素子18を配設する構成について説明したが、導電路20及びGMR素子18の配置は、本体部11と表示部12とが相対的に回動した場合に、ヒンジ部13の筒体13bの周囲に生じる誘導磁界を介して信号の伝送が可能となる範囲であれば適宜変更可能である。例えば、本体部11のヒンジ部13側の一端部に導電路を設け、この導電路からの誘導磁界を検出する磁気検知素子をヒンジ部13に配設し、この磁気検知素子を表示部12の検出回路21と電気的に接続する構成としてもよい。また、上記実施の形態に係る電子機器1においては、一対の導電路20とGMR素子18とを対向配置する構成について説明したが、一対の導電路20とGMR素子18とは必ずしも対向配置する必要はない。導電路20及びGMR素子18の配置は、導電路20の周囲に生じた誘導磁界をGMR素子18で検出可能な範囲であれば、適宜変更可能である。さらに、上記実施の形態に係る電子機器1においては、ヒンジ部13の形状を略円柱形状とする実施の形態について説明したが、ヒンジ部13の形状は、本体部11と表示部12とを相対的に回動可能に連結でき、本体部11から表示部12に信号を伝送できる範囲であれば、適宜変更可能である。例えば、三角柱、四角柱などの多角柱形状や楕円柱形状としてもよい。また、上記実施の形態に係る電子機器1においては、ヒンジ部13の外周面に沿って5つの導電路20を設ける構成について説明したが、各導電路20配線の配置は、本体部11から表示部12に信号を伝送可能な範囲であれば、適宜変更可能である。例えば、ヒンジ部13の外周面の一部に導電路20を設け、第1の部材と第2の部材とを相対的に回動させて開状態図2A参照とした場合と、第1の部材と第2の部材とを重ね合わせた閉状態図2B参照とした場合の2つの角度において、本体部11から表示部12に信号を伝送可能とする構成としてもよい。さらに、上記実施の形態に係る電子機器1においては、磁気検知素子としてGMR素子18を用いた構成について説明したが、磁気検知素子としては、導電路20に印加された信号からの誘導磁界により出力信号が得られるものであれば、適宜変更可能である。例えば、TMR素子などの他の磁気抵抗効果素子、ホール素子などを用いてもよい。