"風力発電装置に用いられる転がり軸受であって、内輪および外輪と、前記内輪と前記外輪との間に介在する複数の転動体と、前記内輪および前記外輪の一方に対する他方の径方向の変位を検出するための変位検出装置とを備え、前記変位検出装置は、円周に沿う方向に位置をずらして配設される複数の検出部を含む、転がり軸受。前記複数の検出部は、円周に沿う方向に略90度ずらして配設される2つの変位センサを含む、請求項1に記載の転がり軸受。前記複数の検出部は、前記2つの変位センサに対して回転軸に沿う方向にそれぞれ配設されるもう2つの変位センサをさらに含む、請求項2に記載の転がり軸受。前記各変位センサは、渦電流式変位センサである、請求項2または請求項3に記載の転がり軸受。前記複数の検出部の各々は、前記内輪および前記外輪の一方に固設され、前記内輪および前記外輪の他方の近接を検出する近接スイッチを含む、請求項1に記載の転がり軸受。前記複数の検出部からの検出信号に基づいて前記変位を算出し、その算出された変位が所定のしきい値を超えると警報を発生する制御装置をさらに備える、請求項1から請求項5のいずれかに記載の転がり軸受。前記複数の検出部からの検出信号を前記転がり軸受の外部へ無線送信するための無線発信部と、前記無線発信部の動作電力を発生する発電部とをさらに備える、請求項6に記載の転がり軸受。前記発電部により発電された電力を蓄えるための蓄電装置をさらに備える、請求項7に記載の転がり軸受。風力を受けるブレードと、前記ブレードに接続される主軸と、前記主軸から回転力を受けて発電する発電機と、前記主軸を支持する転がり軸受とを備え、前記転がり軸受は、内輪および外輪と、前記内輪と前記外輪との間に介在する複数の転動体と、前記内輪および前記外輪の一方に対する他方の径方向の変位を検出するための変位検出装置とを含み、前記変位検出装置は、円周に沿う方向に位置をずらして配設される複数の検出部を含む、風力発電装置。前記発電機は、回転子と固定子とを含み、前記回転子は、前記主軸に直結される、請求項9に記載の風力発電装置。潤滑不良等に起因する内輪軌道面、外輪軌道面あるいは転動体の磨耗が転がり軸受に発生した場合、磨耗量が大きくなると、軸受によって支持される回転体の位置が回転軸に直角な方向径方向、ラジアル方向に変動する。ここで、風力発電装置においては、特に、発電効率を高めるために発電機において回転子が固定子と近接して配設される。したがって、軸受の内部磨耗により回転子が径方向に変動すると、回転子が固定子と接触して発電機が損傷し、風力発電装置に致命的な故障を与え得る。特に上述のような直結式の風力発電装置においては、発電機の入力側に増速機を備える増速式の風力発電装置と比べて大型の発電機が用いられるので、発電機の損傷による被害額は大きなものとなる。上記の特許文献1に開示される監視装置は、荷重検出手段や判定手段を備えることによって軸受の異常を判定するものであるが、軸受内部の磨耗を検知する機能は備えていない。それゆえに、この発明の目的は、軸受の内部磨耗を検知可能な転がり軸受およびそれを備える風力発電装置を提供することである。この発明によれば、転がり軸受は、風力発電装置に用いられる転がり軸受であって、内輪および外輪と、複数の転動体と、変位検出装置とを備える。複数の転動体は、内輪と外輪との間に介在する。変位検出装置は、内輪および外輪の一方に対する他方の径方向の変位を検出する。変位検出装置は、複数の検出部を含む。複数の検出部は、円周に沿う方向に位置をずらして配設される。好ましくは、複数の検出部は、円周に沿う方向に略90度ずらして配設される2つの変位センサを含む。さらに好ましくは、複数の検出部は、2つの変位センサに対して回転軸に沿う方向にそれぞれ配設されるもう2つの変位センサをさらに含む。好ましくは、各変位センサは、渦電流式変位センサである。好ましくは、複数の検出部の各々は、内輪および外輪の一方に固設され、内輪および外輪の他方の近接を検出する近接スイッチを含む。好ましくは、転がり軸受は、制御装置をさらに備える。制御装置は、複数の検出部からの検出信号に基づいて変位を算出し、その算出された変位が所定のしきい値を超えると警報を発生する。さらに好ましくは、転がり軸受は、無線発信部と、発電部とをさらに備える。無線発信部は、複数の検出部からの検出信号を転がり軸受の外部へ無線送信する。発電部は、無線発信部の動作電力を発生する。さらに好ましくは、転がり軸受は、蓄電装置をさらに備える。蓄電装置は、発電部により発電された電力を蓄える。また、この発明によれば、風力発電装置は、ブレードと、主軸と、発電機と、転がり軸受とを備える。ブレードは、風力を受ける。主軸は、ブレードに接続される。発電機は、主軸から回転力を受けて発電する。転がり軸受は、主軸を支持する。転がり軸受は、内輪および外輪と、複数の転動体と、変位検出装置とを含む。複数の転動体は、内輪と外輪との間に介在する。変位検出装置は、内輪および外輪の一方に対する他方の径方向の変位を検出する。変位検出装置は、円周に沿う方向に位置をずらして配設される。好ましくは、発電機は、回転子と固定子とを含む。回転子は、主軸に直結される。この発明によれば、円周に沿う方向に位置をずらして配設される複数の検出部によって、内輪および外輪の一方に対する他方の径方向の変位が検出されるので、軸受の内部磨耗を検知可能な転がり軸受およびそれを備える風力発電装置を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。[実施の形態1]図1は、この発明の実施の形態1による風力発電装置の全体構成を概略的に示す断面図である。図1を参照して、風力発電装置10は、主軸20と、ブレード30と、発電機40と、ナセル50と、軸受60と、タワー90とを備える。発電機40は、回転子70と、固定子80とを含む。主軸20は、発電機40のロータと一体的に構成され、軸受60によって回転自在に支持される。そして、主軸20は、風力を受けたブレード30により発生する回転トルクを発電機40に伝達する。ブレード30は、主軸20の先端に設けられ、風力を回転トルクに変換して主軸20に伝達する。発電機40は、主軸20から受ける回転トルクによって発電する。発電機40は、たとえば、誘導発電機によって構成される。軸受60は、ナセル50に固設され、発電機40のロータ主軸20を回転自在に支持する。軸受60は、転がり軸受によって構成され、たとえば、複列円すいころ軸受や複列円筒ころ軸受、自動調心ころ軸受等によって構成される。発電機40の回転子70は、主軸20と一体的に回転するロータに固設される。発電機40の固定子80は、ナセル50に固設される。そして、回転子70および固定子80は、発電機40の発電効率を高めるために、互いに近接して配設される。ナセル50は、タワー90によって支持される。図2は、図1に示した軸受60の断面図である。図2を参照して、軸受60は、内輪110と、外輪120と、転動体130と、変位センサ140Aと、制御装置150とを含む。なお、上述のように、軸受60の形式は特に限定されるものではないが、以下では、外向き複列円すいころ軸受によって軸受60が構成される場合について代表的に説明する。内輪110には、発電機40図1のロータまたは主軸20が嵌め込まれる。外輪120は、ナセル50図1に固設される。内輪110と外輪120との間には、複数の転動体130が介在する。転動体130は、円周に沿った方向に等間隔で配設され、かつ、それらが2セットの列をなして内輪110と外輪120との間に配設される。変位センサ140Aは、静止輪である外輪120に対する内輪110の径方向ラジアル方向の変位を検出するためのセンサである。変位センサ140Aは、外輪120に固設され、たとえば、外輪間座に設けられた油穴部に設置される。そして、変位センサ140Aは、内輪110との距離に従って変化する信号を出力する。変位センサ140Aには、潤滑油や潤滑グリース等が充填された環境に強いものが好ましく、たとえば、耐環境性の高い渦電流式のものが用いられる。なお、渦電流式の変位センサには、公知の種々のものを用いることができる。制御装置150は、予め記憶されたプログラムをCPUCentralProcessingUnitで実行することによるソフトウェア処理および/または専用の電子回路によるハードウェア処理により、変位センサ140Aの検出信号に基づいて、外輪120に対する内輪110の径方向の相対変位を算出する。そして、制御装置150は、算出された相対変位が予め設定されたしきい値を超えると、軸受60の磨耗量の増大を報知するための警報を出力する。なお、制御装置150は、たとえば、ナセル50図1内に配設される。なお、変位センサ140Aのみでは、変位センサ140Aに対して水平方向の回転子の変動を検知できないところ、この実施の形態1では、変位センサ140Aから円周に沿った方向に90°ずれた位置にさらに変位センサが設けられる。図3は、図2に示した軸受60の断面IIIの断面図である。図3を参照して、変位センサ140Bは、変位センサ140Aから円周に沿った方向に90°ずらした位置に配設される。変位センサ140Bも、外輪120に固設され、たとえば、外輪間座に設けられた油穴部に設置される。そして、変位センサ140Bも、内輪110との距離に従って変化する信号を制御装置150図2へ出力する。なお、変位センサ140Bにも、たとえば、渦電流式のものが用いられる。図4は、図2に示した制御装置150の機能ブロック図である。図4を参照して、制御装置150は、相対変位算出部210と、警報出力部220とを含む。相対変位算出部210は、変位センサ140Aの検出信号S1および変位センサ140Bの検出信号S2を受ける。相対変位算出部210は、検出信号S1に基づいて、変位センサ140Aと内輪110との間の変位を算出する。また、相対変位算出部210は、検出信号S2に基づいて、変位センサ140Bと内輪110との間の変位を算出する。そして、相対変位算出部210は、算出された変位センサ140Aと内輪110との間の変位および変位センサ140Bと内輪110との間の変位に基づいて、外輪120に対する内輪110の径方向の相対変位を算出する。警報出力部220は、外輪120に対する内輪110の径方向の相対変位の算出値を相対変位算出部210から受ける。そして、警報出力部220は、その受けた相対変位の算出値を予め設定されたしきい値と比較し、相対変位がしきい値を超えると、軸受60の磨耗量が増大しているものとして警報を出力する。以上のように、この実施の形態1においては、円周に沿う方向に位置をずらして配設される変位センサ140A,140Bによって、外輪120に対する内輪110の径方向の変位が検出される。これにより、軸受60の内部磨耗が検知される。そして、外輪120に対する内輪110の径方向の変位がしきい値を超えると、軸受60の磨耗量が増大しているものとして警報が出力される。したがって、この実施の形態1によれば、発電機40の回転子70と固定子80との接触という風力発電装置10の致命的な損傷が発生するのを防止することができる。[実施の形態2]上述のように、特に直結式の風力発電装置においては、増速機構を備える風力発電装置と比べて大型の発電機が用いられることが多く、回転子および固定子も回転軸に沿った方向に長いものとなる。この場合、外輪の回転軸に対する内輪の回転軸の相対角度が生じると、回転子が固定子と接触して発電機が損傷し、風力発電装置に致命的な故障を与え得る。そこで、実施の形態2では、変位センサ140A,140B図3に対して回転軸に沿う方向に間隔をおいてそれぞれもう2つの変位センサが設けられる。これにより、外輪の回転軸に対する内輪の回転軸の相対角度も計測可能となり、相対角度が予め定められた設定値を超えた場合には、警報が出力される。図5は、実施の形態2における軸受60Aの断面図である。図5を参照して、軸受60Aは、内輪310と、外輪320と、転動体330と、変位センサ340A,342Aと、制御装置150Aとを含む。なお、この実施の形態2においても、軸受60Aの形式は特に限定されるものではないが、以下では、実施の形態1と同様に、外向き複列円すいころ軸受によって軸受60Aが構成される場合について代表的に説明する。内輪310には、発電機40図1のロータまたは主軸20が嵌め込まれる。外輪320は、ナセル50図1に固設される。複数の転動体330は、内輪310と外輪320との間に介在する。変位センサ340Aは、静止輪である外輪320に対する内輪310の径方向ラジアル方向の変位を検出するためのセンサである。変位センサ340Aは、外輪320に固設される。そして、変位センサ340Aは、内輪310との距離に従って変化する信号を出力する。変位センサ342Aも、外輪320に対する内輪310の径方向ラジアル方向の変位を検出するためのセンサである。変位センサ342Aは、変位センサ340Aに対して回転軸に沿った方向に間隔を置いて外輪320に固設される。そして、変位センサ342Aも、内輪310との距離に従って変化する信号を出力する。なお、特に図示しないが、実施の形態1と同様に、変位センサ340Aから円周に沿った方向に90°ずらした位置にさらに変位センサが設けられる。さらに、変位センサ342Aから円周に沿った方向に90°ずらした位置にもさらに変位センサが設けられる。制御装置150Aは、各変位センサの検出信号に基づいて、外輪320に対する内輪310の径方向の相対変位を算出する。また、制御装置150Aは、各変位センサの検出信号に基づいて、外輪320の回転軸に対する内輪310の回転軸の相対角度を算出する。そして、制御装置150Aは、算出された相対変位が予め設定されたしきい値を超えるか、または、算出された相対角度が予め設定されたしきい値を超えると、軸受60Aの磨耗量の増大を報知するための警報を出力する。なお、制御装置150Aも、たとえば、ナセル50図1内に配設される。図6は、図5に示した制御装置150Aの機能ブロック図である。図6を参照して、制御装置150Aは、相対変位算出部210Aと、警報出力部220Aと、相対角度算出部230とを含む。相対変位算出部210Aは、変位センサ340Aの検出信号S1に基づいて、変位センサ340Aと内輪310との間の変位を算出する。また、相対変位算出部210Aは、変位センサ340Aから円周に沿った方向に90°ずらした位置に配設される変位センサ340B図示せずの検出信号S3に基づいて、変位センサ340Bと内輪310との間の変位を算出する。そして、相対変位算出部210Aは、算出された変位センサ340Aと内輪310との間の変位および変位センサ340Bと内輪310との間の変位に基づいて、外輪320に対する内輪310の径方向の相対変位を算出する。なお、相対変位算出部210Aは、変位センサ342Aの検出信号S2と、変位センサ342Aから円周に沿った方向に90°ずらした位置に配設される変位センサ342B図示せずの検出信号S4とに基づいて、外輪320に対する内輪310の径方向の相対変位を算出する。相対角度算出部230は、変位センサ340Aの検出信号S1に基づいて、変位センサ340Aと内輪310との間の変位を算出する。また、相対角度算出部230は、変位センサ342Aの検出信号S2に基づいて、変位センサ342Aと内輪310との間の変位を算出する。さらに、相対角度算出部230は、変位センサ340Bの検出信号S3に基づいて、変位センサ340Bと内輪310との間の変位を算出する。また、さらに、相対角度算出部230は、変位センサ342Bの検出信号S4に基づいて、変位センサ342Bと内輪310との間の変位を算出する。そして、相対角度算出部230は、算出された変位センサ340Aと内輪310との間の変位、変位センサ342Aと内輪310との間の変位、変位センサ340Bと内輪310との間の変位、および変位センサ342Bと内輪310との間の変位に基づいて、外輪320の回転軸に対する内輪310の回転軸の相対角度を算出する。警報出力部220Aは、外輪320に対する内輪310の径方向の相対変位の算出値を相対変位算出部210Aから受ける。また、警報出力部220Aは、外輪320の回転軸に対する内輪310の回転軸の相対角度の算出値を相対角度算出部230から受ける。そして、警報出力部220Aは、受けた相対変位の算出値を予め設定されたしきい値と比較し、相対変位がしきい値を超えると、軸受60Aの磨耗量が増大しているものとして警報を出力する。また、警報出力部220Aは、受けた相対角度の算出値を予め設定されたしきい値と比較し、相対角度がしきい値を超えると、軸受60Aの磨耗量が増大しているものとして警報を出力する。以上のように、この実施の形態2においては、外輪320の回転軸に対する内輪310の回転軸の相対角度が算出される。これにより、軸受60Aの内部磨耗が検知される。そして、相対角度がしきい値を超えると、軸受60Aの磨耗量が増大しているものとして警報が出力される。したがって、この実施の形態2によれば、発電機40の回転子70と固定子80との接触という風力発電装置10の致命的な損傷が発生するのをより確実に防止することができる。[実施の形態3]この実施の形態3では、軸受内に無線発信部が設けられ、変位センサの検出信号が無線発信部から制御装置へ無線送信される。これにより、変位センサと制御装置との間の配線を不要にすることができる。図7は、実施の形態3における軸受の回転軸に垂直な断面図である。図7を参照して、軸受60Bは、実施の形態1における軸受60の構成において、発電部160と、蓄電装置170と、無線発信部180とをさらに含む。発電部160、蓄電装置170および無線発信部180は、たとえば、軸受60Bの外輪間座に設けられる。発電部160は、内輪110の回転によって電力を発生する。たとえば、内輪110とともに回転し、かつ、円周に沿った方向に交互に異なる磁気特性を有するパルサーリングを設け、発電部160をコイルで構成することによって、内輪110の回転により電磁誘導電流を生成することができる。蓄電装置170は、二次電池やキャパシタ等によって構成される。発電部160によって発生された電力は、図示されない整流器によって整流され、蓄電装置170に蓄えられる。そして、蓄電装置170は、蓄えられた電力を変位センサ140A,140Bおよび無線発信部180へ供給する。無線発信部180は、変位センサ140A,140Bの検出信号を受け、その受けた検出信号を制御装置150図2へ無線により送信する。なお、上記においては、実施の形態1における軸受60の構成において、発電部160と、蓄電装置170と、無線発信部180とをさらに含む場合について説明したが、実施の形態2における軸受60Aの構成において、発電部160と、蓄電装置170と、無線発信部180とをさらに含むものであってもよい。以上のように、この実施の形態3によれば、変位センサ140A,140Bと制御装置150との間の配線を不要にすることができる。[実施の形態4]上記の変位センサ140A,140B実施の形態2においては変位センサ340A,340B,342A,342Bに代えて、近接スイッチを用いてもよい。図8は、実施の形態4における軸受の回転軸に垂直な断面図である。図8を参照して、軸受60Cは、実施の形態1における軸受60の構成において、変位センサ140A,140Bに代えて近接スイッチ410A~410Dを含む。近接スイッチ410A~410Dは、たとえば外輪間座に設けられ、静止輪である外輪120において、円周に沿った方向に等間隔に固設される。近接スイッチ410A~410Dの各々は、内輪110の近接を検知する。近接スイッチ410A~410Dには、たとえば、接触式タッチスイッチや、反射型光電センサ、近接センサ、超音波式センサ等を用いることができる。接触式タッチスイッチは、棒状のセンサの先端に突起が付いており、物体が近接すると突起が押し込まれて感知するタイプのものである。反射型光電センサは、センサの先端からレーザー光が出力され、検出距離内に物体が入るとセンサ先端部の受光部にてレーザー光が受光されて接近を検知するタイプのものである。近接センサは、センサヘッド内に設けられる検出コイルに高周波電流を流して高周波磁界を生成し、計測対象物金属の表面に渦電流を発生させる。対象物との距離によって渦電流が変化するので、検出コイルのインピーダンスが変化して高周波電流の発振が変化することで近接を検知することができる。超音波式センサは、センサヘッドから超音波を発信し、計測対象物で反射してセンサヘッドにより受信されるまでの時間から接近を検知する。なお、近接スイッチ410A~410Dは、内輪110の近接を検出するものであって内輪110との間の距離自体を計測するものではないので、変位センサ140A,140Bの場合と異なり、円周に沿った方向に多数図8では等間隔に4つ設ける必要がある。なお、特に図示しないが、実施の形態2における軸受60Aの構成において、円周に沿った方向に90°ずらして配設される変位センサ340A,340Bに代えて近接スイッチ410A~410Dを含み、変位センサ342A,342Bに代えて、近接スイッチ410A~410Dに対して回転軸に沿った方向にそれぞれ配設される近接スイッチ410E~410Hを含むものであってもよい。また、特に図示しないが、実施の形態3と同様に、各変位センサの検出信号を制御装置へ送信するための無線発信部ならびに発電部および蓄電装置をさらに設けてもよい。以上のように、この実施の形態4によっても、上記の実施の形態1~3と同様の効果を得ることができる。[実施の形態5]上記の各実施の形態においては、複列円すいころ軸受によって軸受が構成される場合について代表的に説明したが、この実施の形態5では、軸受が単列式のもので構成される場合についての一例が示される。図9は、実施の形態5における軸受の断面図である。図9を参照して、軸受60Dは、内輪510と、外輪520と、転動体530と、変位センサ540A,540Bとを含む。軸受の形式は、特に限定されるものではないが、この実施の形態5では、深溝玉軸受によって軸受60Dが構成される場合について代表的に説明する。変位センサ540A,540Bは、静止輪である外輪520に固設される。変位センサ540Bは、変位センサ540Aに対して転動体530を挟んで回転軸に沿う方向に配設される。なお、特に図示しないが、変位センサ540Aから円周に沿った方向に90°ずれた位置にさらに変位センサが設けられる。さらに、変位センサ540Bから円周に沿った方向に90°ずれた位置にもさらに変位センサが設けられる。なお、特に図示しないが、実施の形態3で説明したように、各変位センサの検出信号を制御装置へ送信するための無線発信部ならびに発電部および蓄電装置をさらに設けてもよい。また、実施の形態4で説明したように、変位センサに代えて近接スイッチを用いてもよい。以上のように、この実施の形態5によっても、上記の実施の形態1~4と同様の効果を得ることができる。なお、上記の各実施の形態においては、外輪を静止輪とし、内輪を回転輪としたが、内輪を静止輪とし、外輪を回転輪とする構成であってもよい。また、上記において説明した変位センサおよび近接スイッチの数は、一例であって、上記の各実施の形態に示した数に限定されるものではない。また、上記の実施の形態1~4においては、軸受は、外向き複列円すいころ軸受とし、上記の実施の形態5においては、軸受は、深溝玉軸受として代表的に説明したが、軸受の形式はこれらのものに何ら限定されるものではない。また、上記においては、風力発電装置10は、増速機構を備えずにブレードの回転が発電機に直接伝達される直結式のものとしたが、この発明の適用範囲は、直結式の風力発電装置に限定されるものではなく、増速機構を備える風力発電装置も含むものである。今回開示された実施の形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"