"電気泳動粒子と、その電気泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成されると共に複数の細孔を有する多孔質層と、その多孔質層に対して部分的に隣接すると共に前記電気泳動粒子を収容する空間を形成する隔壁とを含み、前記多孔質層の単位面積中に占める前記細孔の面積の割合は、前記隔壁が前記多孔質層に隣接していない非隣接領域よりも、前記隔壁が前記多孔質層に隣接している隣接領域において小さい、電気泳動素子。前記多孔質層の厚さは前記非隣接領域よりも前記隣接領域において小さい、請求項1記載の電気泳動素子。前記隔壁の幅は前記多孔質層に近づくにしたがって次第に小さくなる、請求項1記載の電気泳動素子。前記繊維状構造体は高分子材料または無機材料により形成され、その平均繊維径は10μm以下である、請求項1記載の電気泳動素子。前記繊維状構造体は静電紡糸法により形成されている、請求項1記載の電気泳動素子。前記電気泳動粒子および前記非泳動粒子は有機顔料、無機顔料、染料、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスまたは高分子材料により形成されている、請求項1記載の電気泳動素子。光の反射率は前記電気泳動粒子よりも前記非泳動粒子において高い、請求項1記載の電気泳動素子。少なくとも一方が光透過性を有する一対の基体の間に電気泳動素子を備え、前記電気泳動素子は、電気泳動粒子と、その電気泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成されると共に複数の細孔を有する多孔質層と、その多孔質層に対して表示面の反対側から部分的に隣接すると共に前記電気泳動粒子を収容する空間を形成する隔壁とを含み、前記多孔質層の単位面積中に占める前記細孔の面積の割合は、前記隔壁が前記多孔質層に隣接していない非隣接領域よりも、前記隔壁が前記多孔質層に隣接している隣接領域において小さい、表示装置。電気泳動型ディスプレイについてさまざまな表示方法が提案されているにもかかわらず、その表示品位は未だ十分であるとは言えず、今後のカラー化および動画表示などへの展開を考えると、コントラストおよび応答速度に関してさらなる性能向上が必要である。この場合には、電気泳動型ディスプレイの本来の利点を活かすために、消費電力を抑えることも重要である。本技術はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、高コントラスト、高速応答および低消費電力を実現可能な電気泳動素子および表示装置を提供することにある。本技術の電気泳動素子は、電気泳動粒子と、その電気泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含む繊維状構造体により形成されると共に複数の細孔を有する多孔質層と、その多孔質層に対して部分的に隣接すると共に電気泳動粒子を収容する空間を形成する隔壁とを含むものである。この多孔質層の単位面積中に占める細孔の面積の割合は、隔壁が多孔質層に隣接していない非隣接領域よりも、隔壁が多孔質層に隣接している隣接領域において小さい。本技術の表示装置は、少なくとも一方が光透過性を有する一対の基体の間に、上記した本技術の電気泳動素子を備えたものである。なお、光学的反射特性とは、いわゆる光外光の反射率である。非泳動粒子の光学的反射特性が電気泳動粒子の光学的反射特性と異なっているのは、それらの光反射率の違いを利用してコントラストを生じさせるためである。また、多孔質層および細孔の面積とは、多孔質層の切断面における面積であり、その多孔質層の切断方向は、任意でよい。この面積を測定するためには、各種顕微鏡を用いて切断面を観察すればよい。さらに、表示面とは、表示装置において画像が表示される側の面であり、電気泳動素子では、多孔質層に対して隔壁が隣接していない側の面が表示面に相当する面となる。本技術の電気泳動素子によれば、多孔質層は繊維状構造体により形成されており、その繊維状構造体は電気泳動粒子とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子を含んでいる。この場合には、多孔質層が電気泳動粒子を移動させることができる十分な大きさおよび数の細孔を有していながら、その多孔質層において薄い膜厚でも外光が乱反射されやすくなる。これにより、多孔質層の光反射率が向上するため、コントラストが高くなる。また、電気泳動粒子が細孔を移動しやすくなるため、その移動に要する時間が短くなると共に、必要なエネルギーも低くなる。しかも、隔壁は多孔質層に対して部分的に隣接しており、その多孔質層の単位面積中に占める細孔の面積の割合は非隣接領域よりも隣接領域において小さくなっている。この場合には、表示装置における表示面の反対側から隔壁が多孔質層に対して隣接していれば、隔壁により電気泳動粒子の存在可能範囲が仕切られ、その電気泳動粒子が隣接領域における多孔質層を経由して移動しにくくなるため、電気泳動粒子の拡散、対流および凝集などが抑制されると共に、表示面から見ると隔壁が多孔質層により遮蔽される。これにより、表示ムラなどの画質低下が抑制されるため、画像の表示安定性が向上する。また、隔壁の存在に起因してコントラストが低下しにくくなるため、コントラストがより高くなる。これらのことから、高コントラスト、高速応答および低消費電力を実現できる。また、本技術の電気泳動素子を用いた表示装置によれば、低消費電力で高品位な画像を表示できる。以下、本技術の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明する順序は、下記の通りである。1.電気泳動素子を用いた表示装置の構成2.表示装置の製造方法<1.電気泳動素子を用いた表示装置の構成>まず、本技術の一実施形態の電気泳動素子を用いた表示装置の構成について説明する。図1は、表示装置の断面構成を表しており、図2および図3は、図1に示した表示装置の主要部の平面構成を表している。なお、図1では、図3に示したI-I線に沿った断面を示している。本技術の電気泳動素子は、表示装置などのさまざまな用途に適用可能であり、その用途は、特に限定されない。ここでは、例えば、電気泳動素子を表示装置に適用する場合について説明するが、その表示装置の構成はあくまで一例であり、適宜変更可能である。[表示装置の全体構成]表示装置は、電気泳動現象を利用して画像例えば文字情報などを表示する電気泳動型ディスプレイ、いわゆる電子ペーパーディスプレイである。この表示装置は、例えば、図1に示したように、駆動基板10と対向基板20とが電気泳動素子30およびスペーサ40を介して対向配置されたものであり、対向基板20側に表示面を有している。なお、対向基板20側に表示面を有するとは、対向基板20側において画像を表示するという意味である。[駆動基板]駆動基板10は、例えば、支持基体11の一面に、複数の薄膜トランジスタTFT12と、保護層13と、平坦化絶縁層14と、複数の画素電極15とがこの順に形成されたものである。TFT12および画素電極15は、例えば、画素配置などに応じてマトリクス状またはセグメント状に配置されている。支持基体11は、例えば、無機材料、金属材料またはプラスチック材料などにより形成されている。無機材料は、例えば、ケイ素Si、酸化ケイ素SiOx、窒化ケイ素SiNxまたは酸化アルミニウムAlOxなどであり、その酸化ケイ素には、例えば、ガラスまたはスピンオングラスSOGなどが含まれる。金属材料は、例えば、アルミニウムAl、ニッケルNiまたはステンレスなどである。プラスチック材料は、例えば、ポリカーボネートPC、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPENまたはポリエチルエーテルケトンPEEKなどである。この支持基体11は、光透過性でもよいし、非光透過性でもよい。対向基板20側において画像が表示されるため、支持基体11は必ずしも光透過性である必要がないからである。また、支持基体11は、ウェハなどの剛性を有する基板でもよいし、可撓性を有する薄層ガラスまたはフィルムなどでもよいが、中でも、後者であることが好ましい。フレキシブル折り曲げ可能な表示装置を実現できるからである。TFT12は、画素を選択するためのスイッチング用素子である。このTFT12は、チャネル層として無機半導体層を用いた無機TFTでもよいし、有機半導体層を用いた有機TFTでもよい。保護層13および平坦化絶縁層14は、例えば、ポリイミドなどの絶縁性材料により形成されている。ただし、保護層13の表面が十分に平坦であれば、平坦化絶縁層14はなくてもよい。画素電極15は、例えば、金Au、銀Ag、銅Cu、アルミニウムAl、アルミニウム合金、または酸化インジウム-酸化スズITOなどの導電性材料により形成されている。この画素電極15は、保護層13および平坦化絶縁層14に設けられたコンタクトホール図示せずを通じてTFT12に接続されている。なお、図1では、例えば、TFT12が後述するセル36ごとに分割配置されている1つのセル36に対して1つのTFT12が配置されている場合を示している。しかしながら、必ずしもこれに限られず、セル36およびTFT12のそれぞれの個数および形成範囲は任意でよい。例えば、3つのセル36に対して2つのTFT12が配置されていてもよいし、セル36の形成範囲内に隣り合う2つのTFT12間の境界が位置してもよい。[対向基板]対向基板20は、例えば、支持基体21の一面に対向電極22が全面形成されたものである。ただし、対向電極22は、画素電極22と同様にマトリクス状またはセグメント状に配置されていてもよい。支持基体21は、光透過性であることを除き、支持基体11と同様の材料により形成されている。対向基板20側において画像が表示されるため、支持基体21は光透過性である必要があるからである。対向電極22は、例えば、酸化インジウム-酸化スズITO、酸化アンチモン-酸化スズATO、フッ素ドープ酸化スズFTOまたはアルミニウムドープ酸化亜鉛AZOなどの光透光性導電性材料透明電極材料により形成されている。対向基板20側において画像を表示する場合には、対向電極22を介して表示装置電気泳動素子30を見ることになるため、その対向電極22の光透過性光透過率は、できるだけ高いことが好ましく、例えば、80以上である。また、対向電極22の電気抵抗は、できるだけ低いことが好ましく、例えば、100Ω/□以下である。[電気泳動素子]電気泳動素子30は、絶縁性液体31中に分散された泳動粒子32と、複数の細孔34を有する多孔質層33と、その多孔質層33に対して部分的に隣接する隔壁35とを含んでいる。なお、図1では、図示内容を簡略化するために、細孔34の一部だけを示している。[絶縁性液体]絶縁性液体31は、例えば、駆動基板10および対向基板20とスペーサ40とにより囲まれた空間に充填されている。この絶縁性液体31は、例えば、有機溶媒などの非水溶媒のいずれか1種類または2種類以上であり、具体的には、パラフィンまたはイソパラフィンなどである。絶縁性液体31の粘度および屈折率は、できるだけ低いことが好ましい。泳動粒子32の移動性応答速度が向上すると共に、それに応じて泳動粒子32を移動させるために必要なエネルギー消費電力が低くなるからである。また、絶縁性液体31の屈折率と多孔質層33の屈折率との差が大きくなるため、その多孔質層33の光反射率が高くなるからである。なお、絶縁性液体31は、必要に応じて、各種材料を含んでいてもよい。この材料は、例えば、着色剤、電荷制御剤、分散安定剤、粘度調製剤、界面活性剤または樹脂などである。[泳動粒子]泳動粒子32は、電気的に泳動する1または2以上の荷電粒子電気泳動粒子であり、電界に応じて絶縁性液体31中を画素電極15または対向電極22に向かって移動可能である。この泳動粒子32は、例えば、有機顔料、無機顔料、染料、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスまたは高分子材料樹脂などの粒子粉末のいずれか1種類または2種類以上である。また、泳動粒子32は、上記した粒子を含む樹脂固形分の粉砕粒子またはカプセル粒子などでもよい。なお、炭素材料、金属材料、金属酸化物、ガラスまたは高分子材料に該当する材料は、有機顔料、無機顔料または染料に該当する材料から除かれることとする。有機顔料は、例えば、アゾ系顔料、メタルコンプレックスアゾ系顔料、ポリ縮合アゾ系顔料、フラバンスロン系顔料、ベンズイミダゾロン系顔料、フタロシアニン系顔料、キナクリドン系顔料、アントラキノン系顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、アントラピリジン系顔料、ピランスロン系顔料、ジオキサジン系顔料、チオインジゴ系顔料、イソインドリノン系顔料、キノフタロン系顔料またはインダンスレン系顔料などである。無機顔料は、例えば、亜鉛華、アンチモン白、カーボンブラック、鉄黒、硼化チタン、ベンガラ、マピコエロー、鉛丹、カドミウムエロー、硫化亜鉛、リトポン、硫化バリウム、セレン化カドミウム、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、クロム酸鉛、硫酸鉛、炭酸バリウム、鉛白またはアルミナホワイトなどである。染料は、例えば、ニグロシン系染料、アゾ系染料、フタロシアニン系染料、キノフタロン系染料、アントラキノン系染料またはメチン系染料などである。炭素材料は、例えば、カーボンブラックなどである。金属材料は、例えば、金、銀または銅などである。金属酸化物は、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、チタン酸バリウム、チタン酸カリウム、銅-クロム酸化物、銅-マンガン酸化物、銅-鉄-マンガン酸化物、銅-クロム-マンガン酸化物または銅-鉄-クロム酸化物などである。高分子材料は、例えば、可視光領域に光吸収域を有する官能基が導入された高分子化合物などである。このように可視光領域に光吸収域を有する高分子化合物であれば、その種類は特に限定されない。絶縁性液体31中における泳動粒子32の含有量濃度は、特に限定されないが、例えば、0.1重量~10重量である。泳動粒子32の遮蔽隠蔽性および移動性が確保されるからである。この場合には、0.1重量よりも少ないと、泳動粒子32が多孔質層33を遮蔽しにくくなる可能性がある。一方、10重量よりも多いと、泳動粒子32の分散性が低下するため、その泳動粒子32が泳動しにくくなり、場合によっては凝集する可能性がある。この泳動粒子32は、任意の光学的反射特性光反射率を有している。泳動粒子32の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも泳動粒子32が多孔質層33を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。泳動粒子32の光反射率と多孔質層33の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。ここで、泳動粒子32の具体的な形成材料は、例えば、コントラストを生じさせるために泳動粒子32が担う役割に応じて選択される。具体的には、泳動粒子32により明表示する場合の材料は、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、チタン酸バリウムまたはチタン酸カリウムなどの金属酸化物である。一方、泳動粒子32により暗表示する場合の材料は、例えば、炭素材料または金属酸化物などである。炭素材料は、例えば、カーボンブラックなどであり、金属酸化物は、例えば、銅-クロム酸化物、銅-マンガン酸化物、銅-鉄-マンガン酸化物、銅-クロム-マンガン酸化物または銅-鉄-クロム酸化物などである。中でも、炭素材料が好ましい。優れた化学的安定性、移動性および光吸収性が得られるからである。泳動粒子32により明表示する場合、外部から視認される泳動粒子32の色は、コントラストを生じさせることができれば特に限定されないが、中でも、白色に近い色が好ましく、白色がより好ましい。一方、泳動粒子32により暗表示する場合、外部から視認される泳動粒子32の色は、コントラストを生じさせることができれば特に限定されないが、中でも、黒色に近い色が好ましく、黒色がより好ましい。いずれの場合においても、コントラストが高くなるからである。なお、泳動粒子32は、絶縁性液体31中において長期間に渡って分散および帯電しやすいと共に多孔質層33に吸着しにくいことが好ましい。このため、静電反発により泳動粒子32を分散させるために分散剤または電荷調整剤を用いたり、泳動粒子32に表面処理を施してもよく、両者を併用してもよい。分散剤は、例えば、Lubrizol社製のSolsperseシリーズ、BYKChemie社製のBYKシリーズまたはAntiTerraシリーズ、あるいはICIAmericas社製Spanシリーズなどである。表面処理は、例えば、ロジン処理、界面活性剤処理、顔料誘導体処理、カップリング剤処理、グラフト重合処理またはマイクロカプセル化処理などである。中でも、グラフト重合処理、マイクロカプセル化処理またはそれらの組み合わせが好ましい。長期間の分散安定性などが得られるからである。表面処理用の材料は、例えば、泳動粒子32の表面に吸着可能な官能基と重合性官能基とを有する材料吸着性材料などである。吸着可能な官能基の種類は、泳動粒子32の形成材料に応じて決定される。一例を挙げると、カーボンブラックなどの炭素材料に対しては4-ビニルアニリンなどのアニリン誘導体であり、金属酸化物に対してはメタクリル酸3-トリメトキシシリルプロピルなどのオルガノシラン誘導体である。重合性官能基は、例えば、ビニル基、アクリル基、メタクリル基などである。また、表面処理用の材料は、例えば、重合性官能基が導入された泳動粒子32の表面にグラフト可能な材料グラフト性材料である。このグラフト性材料は、重合性官能基と、絶縁性液体31中に分散可能であると共に立体障害により分散性を保持可能な分散用官能基とを有していることが好ましい。重合性官能基の種類は、吸着性材料について説明した場合と同様である。分散用官能基は、例えば、絶縁性液体31がパラフィンである場合には分岐状のアルキル基などである。グラフト性材料を重合およびグラフトさせるためには、例えば、アゾビスイソブチロニトリルAIBNなどの重合開始剤を用いればよい。参考までに、上記したように絶縁性液体31中に泳動粒子32を分散させる方法の詳細については、超微粒子の分散技術とその評価~表面処理微粉砕と気中/液中/高分子中の分散安定化~サイエンステクノロジー社などの書籍に掲載されている。[多孔質層]多孔質層33は、図2に示したように、繊維状構造体331により形成された3次元立体構造物不織布のような不規則なネットワーク構造物であり、例えば、スペーサ40により支持されている。この多孔質層33は、繊維状構造体331が存在していない箇所に、電気泳動粒子32が移動するための複数の隙間細孔34を有している。繊維状構造体331には、1または2以上の非泳動粒子332が含まれており、その非泳動粒子332は、繊維状構造体331により保持されている。3次元立体構造物である多孔質層33では、1本の繊維状構造体331がランダムに絡み合っていてもよいし、複数本の繊維状構造体331が集合してランダムに重なっていてもよい。繊維状構造体331が複数本である場合、各繊維状構造体331は、1または2以上の非泳動粒子332を保持していることが好ましい。なお、図2では、複数本の繊維状構造体331により多孔質層33が形成されている場合を示している。多孔質層33が繊維状構造体331により形成された3次元立体構造物であるのは、その不規則な立体構造により外光が乱反射多重散乱されやすくなるため、多孔質層33の光反射率が高くなると共に、その高い光反射率を得るために多孔質層33の厚さが薄くて済むからである。これにより、コントラストが高くなると共に、泳動粒子32を移動させるために必要なエネルギーが低くなる。また、細孔34の平均孔径が大きくなると共にその数が多くなるため、泳動粒子32が細孔34を移動しやすくなるからである。これにより、泳動粒子32が移動するために必要な時間が短くなると共に、その泳動粒子32を移動させるために必要なエネルギーも低くなる。繊維状構造体331に非泳動粒子332が含まれているのは、外光がより乱反射しやすくなるため、多孔質層33の光反射率がより高くなるからである。これにより、コントラストがより高くなる。繊維状構造体331は、繊維径直径に対して長さが十分に大きい繊維状物質である。この繊維状構造体331は、例えば、高分子材料または無機材料などのいずれか1種類または2種類以上であり、他の材料でもよい。高分子材料は、例えば、ナイロン、ポリ乳酸、ポリアミド、ポリイミド、ポリエチレンテレフタレート、ポリアクリロニトリル、ポリエチレンオキシド、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルクロライド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリビニルアルコール、ポリサルフォン、ポリビニルピロリドン、ポリビニリデンフロリド、ポリヘキサフルオロプロピレン、セルロースアセテート、コラーゲン、ゼラチン、キトサンまたはそれらのコポリマーなどである。無機材料は、例えば、酸化チタンなどである。中でも、繊維状構造体331の形成材料としては、高分子材料が好ましい。反応性光反応性などが低い化学的に安定であるため、繊維状構造体331の意図しない分解反応が抑制されるからである。なお、繊維状構造体331が高反応性の材料により形成される場合には、その繊維状構造体331の表面は任意の保護層により被覆されることが好ましい。繊維状構造体331の形状外観は、上記したように繊維径に対して長さが十分に大きい繊維状であれば、特に限定されない。具体的には、直線状でもよいし、縮れていたり、途中で折れ曲がっていてもよい。また、一方向に延在しているだけに限らず、途中で1または2以上の方向に分岐していてもよい。この繊維状構造体331の形成方法は、特に限定されないが、例えば、相分離法、相反転法、静電電界紡糸法、溶融紡糸法、湿式紡糸法、乾式紡糸法、ゲル紡糸法、ゾルゲル法またはスプレー塗布法などであることが好ましい。繊維径に対して長さが十分に大きい繊維状物質を容易かつ安定に形成しやすいからである。繊維状構造体331の平均繊維径は、特に限定されないが、できるだけ小さいことが好ましい。光が乱反射しやすくなると共に、細孔34の孔径が大きくなるからである。ただし、平均繊維径は、繊維状構造体331が非泳動粒子332を保持できるように決定される必要がある。このため、繊維状構造体331の平均繊維径は、10μm以下であることが好ましい。なお、平均繊維径の下限は、特に限定されないが、例えば、0.1μmであり、それ以下でもよい。この平均繊維径は、例えば、走査型電子顕微鏡SEMなどを用いた顕微鏡観察により測定される。なお、繊維状構造体331の平均長さは、任意でよい。細孔34の平均孔径は、特に限定されないが、中でも、できるだけ大きいことが好ましい。泳動粒子32が細孔34を経由して移動しやすくなるからである。このため、細孔34の平均孔径は、0.1μm~10μmであることが好ましい。多孔質層33の厚さは、特に限定されないが、例えば、5μm~100μmである。多孔質層33の遮蔽性が高くなると共に、泳動粒子32が細孔34を経由して移動しやすくなるからである。なお、ここで規定した多孔質層33の厚さとは、後述する非隣接領域R2における多孔質層33の厚さである。特に、繊維状構造体331は、ナノファイバーであることが好ましい。立体構造が複雑化して外光が乱反射しやすくなるため、多孔質層33の光反射率がより高くなると共に、多孔質層33の単位面積中に占める細孔34の面積の割合が大きくなるため、泳動粒子32が細孔34を移動しやすくなるからである。これにより、コントラストがより高くなると共に、泳動粒子32を移動させるために必要なエネルギーがより低くなる。ナノファイバーとは、繊維径が0.001μm~0.1μmであると共に長さが繊維径の100倍以上である繊維状物質である。ナノファイバーである繊維状構造体331は、静電紡糸法により形成されていることが好ましい。繊維径が小さい繊維状構造体331を容易かつ安定に形成しやすいからである。この繊維状構造体331は、泳動粒子32とは異なる光学的反射特性を有していることが好ましい。具体的には、繊維状構造体331の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも多孔質層33が全体として泳動粒子32を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。上記したように、泳動粒子32の光反射率と多孔質層33の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。これに伴い、絶縁性液体31中において光透過性無色透明を有する繊維状構造体331は好ましくない。ただし、繊維状構造体331の光反射率が多孔質層33全体の光反射率にほとんど影響を及ぼさず、その多孔質層33全体の光反射率が実質的に非泳動粒子332の光反射率により決定される場合には、繊維状構造体331の光反射率は任意でよい。非泳動粒子332は、繊維状構造体331により保持固定されており、電気的に泳動しない粒子である。この非泳動粒子332の形成材料は、例えば、泳動粒子32の形成材料と同様であり、後述するように、非泳動粒子332が担う役割に応じて選択される。なお、非泳動粒子332は、繊維状構造体331により保持されていれば、繊維状構造体331から部分的に露出していてもよいし、その内部に埋設されていてもよい。この非泳動粒子332は、泳動粒子32とは異なる光学的反射特性を有している。非泳動粒子332の光反射率は、特に限定されないが、少なくとも多孔質層33が全体として泳動粒子32を遮蔽可能となるように設定されることが好ましい。上記したように、泳動粒子32の光反射率と多孔質層33の光反射率との違いを利用してコントラストを生じさせるためである。ここで、非泳動粒子332の具体的な形成材料は、例えば、コントラストを生じさせるために非泳動粒子332が担う役割に応じて選択される。具体的には、非泳動粒子332により明表示する場合の材料は、泳動粒子32により明表示する場合に選択される材料と同様である。一方、非泳動粒子332により暗表示する場合の材料は、泳動粒子32により暗表示する場合に選択される材料と同様である。中でも、非泳動粒子332により明表示する場合に選択される材料としては、金属酸化物が好ましい。優れた化学的安定性、定着性および光反射性が得られるからである。コントラストを生じさせることができれば、非泳動粒子332の形成材料は、泳動粒子32の形成材料と同じ種類でもよいし、違う種類でもよい。なお、非泳動粒子332により明表示または暗表示する場合に視認される色は、泳動粒子32が視認される色について説明した場合と同様である。特に、多孔質層33に対して、表示面の反対側から隔壁35が部分的に隣接している。この隔壁35は、泳動粒子32を収容する空間後述するセル36を形成するものである。これにより、多孔質層33の存在領域は、図1に示したように、隔壁35が多孔質層33に隣接している領域隣接領域R1と、隔壁35が多孔質層33に隣接していない領域非隣接領域R2とに分類される。多孔質層33の単位面積中に占める細孔34の面積の割合以下、細孔34の面積占有率という。は、非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっている。多孔質層33は、例えば、細孔34の面積占有率がほぼ均一になるように形成されたのち、その多孔質層33の一部が押圧されることにより形成されたものだからである。この多孔質層33の厚さTは、例えば、非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっている。細孔34の面積占有率は、多孔質層33の面積およびその中に存在する細孔34の面積から、面積占有率=細孔34の面積/多孔質層33の面積×100で表される。この面積占有率を調べるためには、例えば、クライオトームなどを用いて多孔質層33を切片加工したのち、金属顕微鏡、共焦点顕微鏡または走査型電子顕微鏡などを用いて多孔質層33の断面を観察すればよい。なお、繊維状構造体331非泳動粒子332を含むと細孔34とを識別する繊維状構造体331と細孔34との境界を特定するためには、黙視でもよいが、コントラストなどの差異を利用して画像を識別する画像処理ソフトなどを用いてもよい。面積を算出する場合においても、同様である。ここでは、隣接領域R1と非隣接領域R2とにおける細孔34の占有率の違いを特定するために面積占有率を用いているが、その代わりに体積占有率を用いてもよい。体積占有率を用いても、面積占有率を用いる場合と同様に、細孔34の占有率の違いを特定できるからである。表示面の反対側から隔壁35が多孔質層33に対して隣接しているのは、隔壁35の存在に起因するコントラストの低下が抑制されるからである。詳細には、後述するように樹脂などの光透過性の材料により隔壁35が形成される場合には、各セル36において、隣りのセル36から隔壁35を経由して漏れる光可視光に起因してコントラストが低下しやすくなる。この点に関して、表示面側から見て隔壁35の手前に光を透過しにくい細孔34の面積占有率が小さい多孔質層33が存在していると、隣りのセル36から漏れる光やそれ以外の光例えば駆動基板10から生じる光などに起因するコントラストの低下が抑制される。このため、隔壁35の存在に起因してコントラストが低下しにくくなる。また、細孔34の面積占有率が非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっているのは、隣接領域R1において、細孔34の面積占有率が大きい場合よりも隔壁35が多孔質層33により遮蔽されやすくなるからである。また、隣接領域R1では、細孔34の面積占有率の減少に応じて細孔34の大きさおよび数が減少するため、その細孔34を経由して泳動素子32が隣りのセル36に移動しにくくなるからである。なお、多孔質層33の厚さTが非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっているのは、上記したように、隔壁35が多孔質層33により遮蔽されやすくなると共に泳動粒子32が意図せずに移動しにくくなるように、隣接領域R1において多孔質層33が押圧されているからである。また、多孔質層33の厚さTが非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっていない場合、すなわち隣接領域R1において多孔質層33が押圧されていない場合よりも、電気泳動素子30全体の厚さが小さくなるため、その電気泳動素子30が薄型化されるからである。多孔質層33の形成手順の一例は、以下の通りである。最初に、有機溶剤などに繊維状構造体331の形成材料例えば高分子材料などを分散または溶解させて、紡糸溶液を調製する。続いて、紡糸溶液に非泳動粒子332を加えたのち、十分に攪拌して非泳動粒子332を分散させる。続いて、紡糸溶液を用いて、静電紡糸法により紡糸を行う。これにより、繊維状構造体331により非泳動粒子332が保持されるため、細孔34の面積占有率がほぼ均一である多孔質層33が形成される。最後に、多孔質層33の一部を押圧して、その押圧部分における細孔34の面積占有率を減少させる。この多孔質層33を押圧するための部材としては、最終的に多孔質層33に隣接することになる隔壁35を用いてもよいし、隔壁35以外の他の部材を用いてもよい。この部材は、多孔質層33を押圧できるものであれば、何でもよい。これにより、多孔質層33に、細孔34の面積占有率が減少した領域と、その面積占有率存が減少していない領域とが形成される。最終的に多孔質層33に対して隔壁35が隣接されることにより、前者の領域は隣接領域R1となり、後者の領域は非隣接領域R2となる。[電気泳動素子の好ましい表示方法]電気泳動素子30では、上記したように、泳動粒子32と多孔質層33非泳動粒子332を含む繊維状構造体331との光反射率の違いを利用してコントラストが生じる。この場合には、泳動粒子32により明表示されると共に多孔質層33により暗表示されてもよいし、その逆でもよい。このような役割の違いは、泳動粒子32の光反射率と多孔質層33の光反射率との大小関係により決定される。すなわち、明表示する方の光反射率は、暗表示する方の光反射率よりも高くなるように設定される。中でも、泳動粒子32により暗表示されると共に、多孔質層33により明表示されることが好ましい。これに伴い、多孔質層33の光反射率が実質的に非泳動粒子332の光反射率により決定される場合には、その非泳動粒子332の光反射率は泳動粒子32の光反射率よりも高いことが好ましい。この場合における明表示の光反射率は、多孔質層33による外光の乱反射を利用して著しく高くなるため、それに応じてコントラストも著しく高くなるからである。[隔壁]隔壁35は、泳動粒子32の存在可能範囲を仕切るための部材である。この隔壁35は、多孔質層33に近づく方向に向かって延在しており、隣接領域R1において表示面の反対側から多孔質層33に対して部分的に隣接している。この隔壁35により、図1および図3に示したように、泳動素子32を収容するための1または2以上の空間セル36が形成されている。このセル36の数および配列パターンは、特に限定されないが、例えば、複数のセル36を形成するためにマトリクス状複数行×複数列の配置であることが好ましい。また、セル36の形状開口形状は、特に限定されないが、例えば、図3に示したように矩形でもよいし、他の形状六角形などでもよい。なお、隔壁35は、例えば、支持板37の一面に設けられ、その支持板37により支持されていてもよい。この場合には、隔壁35および支持板37がユニット化隔壁ユニット38されていてもよい。ただし、隔壁35および支持板37は、一体化されていてもよいし、別体化されていてもよい。ここでは、隔壁ユニット38は、例えば、画素電極15およびその周辺の平坦化絶縁層14を覆うように形成されている。隔壁35の形成材料は、電気泳動素子30の動作性能等に影響を及ぼさない材料であれば、特に限定されないが、成形加工に優れた樹脂などであることが好ましい。所望の寸法および形状を有する隔壁35を形成しやすいからである。この樹脂は、例えば、熱可塑性樹脂または光硬化性樹脂などフォトリソグラフィ用のレジストを含むであり、それ以外の樹脂でもよい。支持板37の形成材料についても同様である。なお、隔壁35の形成材料として樹脂を用いる場合には、その隔壁35は、例えば、熱可塑性樹脂を用いた熱インプリント法または光硬化性樹脂を用いた光インプリント法などにより形成される。具体的には、熱インプリント法では、例えば、ガラス転移温度以上に加熱された樹脂高分子材料にモールド雌型がプレスされたのち、冷却後の樹脂からモールドが剥離される。これにより、モールドの表面構造が樹脂の表面に転写されるため、所望の表面構造を有する隔壁ユニット38が形成される。このモールドは、例えば、フォトリソグラフィ法により成形されたフォトレジスト膜でもよいし、バイトなどの機械加工により成形された金属板などでもよい。隔壁35の幅Wは、その延在方向において均一でもよいし、不均一でもよい。中でも、幅Wは、多孔質層33に近づくにしたがって次第に小さくなっていることが好ましい。表示面側においてセル36の開口範囲が広くなると共に、それに応じて泳動素子32の移動不能領域隣接領域R1が狭くなるため、画像の表示範囲が広くなるからである。隔壁35の側面の傾斜角度いわゆるテーパ角度は、特に限定されないが、例えば、60°~90°、好ましくは75°~85°である。なお、隔壁35のピッチおよび高さなどは、特に限定されず、任意に設定可能である。一例を挙げると、隔壁35のピッチは、30μm~300μm、好ましくは10μm~100μmであり、隔壁35の高さは、60μm~150μm、好ましくは30μm~50μmである。中でも、隔壁35の高さおよび隣接領域R1における多孔質層33の厚さTは、ほぼ均一であることが好ましい。画素電極15と対向電極22との間の距離いわゆるギャップが一定になるため、電界強度が均一化されるからである。これにより、応答速度などのムラが改善される。[スペーサ]スペーサ40は、例えば、高分子材料などの絶縁性材料により形成されている。ただし、スペーサ40の構成は、特に限定されず、微粒子が混入されたシール材などでもよい。スペーサ40の形状は、特に限定されないが、中でも、泳動粒子32の移動を妨げないと共に泳動粒子32を均一分布させることができる形状であることが好ましく、例えば、格子状である。また、スペーサ40の厚さは、特に限定されないが、中でも、消費電力を低くするためにできるだけ薄いことが好ましく、例えば、10μm~100μmである。[表示装置の動作]この表示装置は、以下のように動作する。図4は、表示装置の動作を説明するためのものであり、図1に対応する断面構成を表している。ここでは、例えば、泳動素子32の光反射率が多孔質層33繊維状構造体331および非泳動粒子332の光反射率よりも低いため、泳動素子32により暗表示されると共に多孔質層33により明表示される場合について説明する。初期状態では、図1に示したように、全てのセル36において、泳動粒子32が絶縁性液体31中において画素電極15に近い側に位置している。この場合には、表示面側から表示装置を見ると、全ての画素において泳動粒子32が多孔質層33により遮蔽されている明表示されているため、コントラストが生じていない画像が表示されていない状態になる。TFT12により画素が選択され、画素電極15と対向電極22との間に電界が印加されると、図4に示したように、電界が印加されたセル36において、泳動素子32が多孔質層33の細孔34を経由して対向電極22に向かって移動する。この場合には、表示面側から表示装置を見ると、泳動粒子32が多孔質層33により遮蔽されている明表示されている画素と、泳動粒子32が多孔質層33により遮蔽されていない暗表示されている画素とが共存するため、その表示色の違いを利用してコントラストが生じる。このようにセル36ごとに表示色明暗表示が切り換えられるため、全体のコントラストを利用して画像が表示される。<2.表示装置の製造方法>次に、表示装置の製造方法について説明する。図5および図6は、表示装置の製造方法を説明するためのものであり、いずれも図1に対応する断面構成を表している。最初に、図5に示したように、支持体11の一面にTFT12、保護層13、平坦化絶縁層14および画素電極15をこの順に形成して、駆動基板10を作製すると共に、支持基体21の一面に対向電極22を形成して、対向基板20を作製する。なお、各構成要素の形成方法としては、例えば、既存の形成方法を随時選択して用いることができる。続いて、対向基板10のうち、画素電極15およびその周辺の平坦化絶縁層14の上に、隔壁ユニット38を形成する。この隔壁ユニット38を形成する場合には、例えば、熱インプリント法などを用いて樹脂を成形して、隔壁35および支持板37を一体形成する。なお、平坦化絶縁層14および画素電極15と隔壁ユニット38との間には、必要に応じて保護層などが形成されてもよい。また、対向基板20のうち、対向電極22を覆うように多孔質層33を形成する。この多孔質層33を形成する場合には、例えば、有機溶剤などに繊維状構造体331の形成材料を分散させて紡糸溶液を調製し、その紡糸溶液に非泳動粒子332を分散させたのち、静電紡糸法により紡糸を行う。これにより、非泳動粒子332が繊維状構造体331により保持されるため、多孔質層33が形成される。この形成後の多孔質層33では、細孔34の面積占有率が全体に渡ってほぼ均一である。続いて、図6に示したように、駆動基板10と対向基板20との間に絶縁性液体31図1参照を充填させるための空間が確保されるように、スペーサ40を介して駆動基板10と対向基板20とを対向させる。この場合には、隔壁35の先端部において多孔質層33を部分的に押圧することにより、その押圧部分隣接領域R1において細孔34の面積占有率を他の部分非隣接領域R2よりも減少させる。これにより、多孔質層33の厚さTは、非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなる。最後に、駆動基板10および対向基板20とスペーサ40とにより囲まれた空間に、泳動粒子32が分散された絶縁性液体31を充填する。この場合には、隔壁35により仕切られたセル36ごとに泳動粒子32が配置されるようにする。これにより、表示装置が完成する。なお、図6では、隔壁35を用いて多孔質層33を押圧する場合について説明したが、隔壁35以外の他の部材を用いて多孔質層33を部分的に押圧したのち、その多孔質層33の押圧された部分に隔壁35を隣接させてもよい。この場合においても、隣接領域R1の多孔質層33において細孔34の面積占有率が局所的に減少する。ただし、多孔質層33に対する隔壁35の密着性を確保すると共に電気泳動素子30の製造工程を簡略化するためには、隔壁35を用いて押圧することが好ましい。[表示装置の作用および効果]この表示装置によれば、多孔質層33は繊維状構造体331により形成されており、その繊維状構造体331は泳動粒子32とは光学的反射特性が異なる非泳動粒子332を含んでいる。この場合には、多孔質層33が泳動粒子32を移動させることができる十分な大きさおよび数の細孔34を有していながら、その多孔質層33において薄い膜厚でも外光が乱反射されやすくなる。特に、上記した繊維状構造体331だけでなく、非泳動粒子332によっても外光が乱反射されやすくなる。これにより、多孔質層33の光反射率が向上するため、コントラストが高くなる。また、泳動粒子32が細孔34を移動しやすくなるため、その移動に要する時間が短くなると共に、必要なエネルギーも低くなる。しかも、表示装置では、隔壁35が表示面の反対側から多孔質層33に対して部分的に隣接しており、その多孔質層33における細孔34の面積占有率が非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっている。この場合には、隔壁35により泳動粒子32の存在可能範囲が仕切られ、その泳動粒子32が隣接領域R1における多孔質層33を経由して移動しにくくなるため、泳動粒子32の拡散、対流および凝集などが抑制される。これにより、表示ムラなどの画質低下が抑制されるため、画像の表示安定性が向上する。また、表示面側から見ると、隔壁35が多孔質層33により遮蔽され、その隔壁35の存在に起因してコントラストが低下しにくくなるため、コントラストがより高くなる。これらのことから、高コントラスト、高速応答および低消費電力が実現されるため、低消費電力で高品位な画像を表示できる。特に、多孔質層33の厚さTが非隣接領域R2よりも隣接領域R1において小さくなっていれば、電気泳動素子30全体の厚さが薄くなるため、隔壁35を設けた場合においても表示装置を薄型化できる。また、隔壁35の幅Wが多孔質層33に近づくにしたがって次第に小さくなっていれば、セル36の開口範囲が大きくなるため、画像の表示範囲を広げることができる。この他、繊維状構造体331が静電紡糸法により形成されており、または繊維状構造体331がナノファイバーであれば、外光の乱反射性をより高くする立体構造が繊維状構造体331により形成されやすくなると共に、細孔34がより大きくなると共にその数もより多くなるため、より高い効果を得ることができる。また、非泳動粒子332の光反射率が泳動粒子32の光反射率よりも高く、泳動粒子32により暗表示されると共に多孔質層33により明表示されるようにすれば、外光の乱反射を利用して多孔質層33の光反射率が著しく高くなるため、より高い効果を得ることができる。また、表示装置の製造工程において、細孔34の面積占有率を局所的に減少させるために多孔質層33を部分的に押圧する部材として隔壁35を用いれば、多孔質層33に対する隔壁35の密着性を確保できると共に、電気泳動素子30の製造工程を簡略化できる。次に、本技術の実施例について詳細に説明する。実験例以下の手順により、暗表示用の泳動粒子および明表示用の多孔質層を用いて表示装置を作製した。[泳動素子の準備]カーボンブラック三菱化学株式会社製4010gを水1dm3=Lに加えて電磁攪拌したのち、塩酸37重量1cm3=1mLと4-ビニルアニリン0.2gとを加えて溶液Aを準備した。続いて、亜硝酸ナトリウム0.3gを水10cm3に溶解させたのち、40°Cまで加熱して溶液Bを準備した。続いて、溶液Aに溶液Bをゆっくり加えたのち、10時間攪拌した。続いて、反応により得られた生成物を遠心分離して固形物を得た。続いて、固形物を水でリンスし、さらにアセトンで遠心分離しながらリンスしたのち、真空乾燥機温度=50°Cで一晩乾燥した。続いて、窒素パージ装置、電磁攪拌棒および還流カラムが取り付けられた反応フラスコ中に、固形物5gと、トルエン100cm3と、メタクリル酸2-エチルヘキシル15cm3と、AIBN0.2gとを入れて混合した。続いて、攪拌しながら反応フラスコを窒素で30分間パージした。続いて、反応フラスコを油浴に投入し、連続攪拌しながら80°Cまで徐々に加熱したのち、10時間維持した。続いて、固形物を遠心分離し、その固形物をテトラヒドロフランTHFおよび酢酸エチルと一緒に遠心分離を3回行うごとにリンスしたのち、固形物を取り出して真空乾燥機温度=50°Cで一晩乾燥した。これにより、黒色の泳動粒子である重合体被覆カーボンブラック4.7gを得た。続いて、絶縁性液体として、N,N-ジメチルプロパン-1,3-ジアミン、12-ヒドロキシオクタデカン酸およびメトキシスルホニルオキシメタンLubrizol社製Solsperse17000を0.5含むと共にソルビタントリオレエートSpan85を1.5含むIsoparGエクソンモービル社製溶液を準備したのち、その絶縁性液体9.9gに泳動粒子0.1gを加えて、ビーズミルで5分間攪拌した。続いて、混合液を遠心分離機回転速度=2000rpmで遠心分離5分間したのち、ビーズを取り除いた。[多孔質層の準備]繊維状構造体の形成材料であるポリアクリロニトリルAldrich社製:分子量=15000012gをN,N‘-ジメチルホルムアミド88gに溶解させて溶液Cを準備した。続いて、非泳動粒子である酸化チタン堺化学工業株式会社製TITONER45M30gを溶液C70gに加えたのち、ビーズミルを用いて混合して紡糸溶液を準備した。続いて、紡糸溶液をシリンジに入れ、所定のパターン形状の画素電極ITOが形成されたガラス基板の上で、電界紡糸装置株式会社メック製NANONを用いて8往復分の紡糸を行った。紡糸条件は、電界強度=28kV、吐出速度=0.5cm3/分、紡糸距離=15cm、スキャンレート=20mm/秒とした。続いて、真空オーブン温度=75°C中でガラス基板を12時間乾燥して、非泳動粒子を含む繊維状構造体を形成した。[隔壁ユニットの準備]隔壁ユニットの形成材料である紫外線硬化型インプリント樹脂以下、UVインプリント樹脂という。の下地画素電極などに対する密着強度を確保するために、その下地の表面にシランカップリング処理を施した。この場合には、シランカップリング剤信越化学工業株式会社製KBM503と酢酸エチルとを2:8の重量比で混合したのち、その混合液を下地の表面に塗布して5分間放置した。続いて、下地の表面から混合液を取り除いたのち、120°C×15分間加熱した。続いて、下地の表面を軽く冷却し、その表面をアルコールで洗浄したのち、純粋で洗浄した。こののち、下地の表面を乾燥させて、シランカップリング処理が完了した。続いて、シランカップリング処理済みの下地の表面に、UVインプリント樹脂東洋化成株式会社製PAK01CLの溶液を0.1cm3=ml滴下した。続いて、UVインプリント樹脂の溶液が滴下された下地に対してモールド雌型を加圧して押し当てながら、紫外線を照射してUVインプリント樹脂を硬化させたのち、モールドを取り外した。これにより、モールドの表面構造が硬化後のUVインプリント樹脂に転写されたため、図1および図3に示した構成を有すると共に隔壁および支持板が一体化された隔壁ユニットが形成された。なお、隔壁の寸法等は、最小幅=8μm、最大幅=25μm、高さ=50μm、テーパ角度=80°とした。[表示装置の組み立て]画素電極ITOが形成されたガラス基板から、その画素電極が形成されていない領域に付着した不要な多孔質層を除去した。続いて、対向電極ITOが全面形成されたガラス基板の上にスペーサとしてPETフィルム厚さ=50μmを置いたのち、その上に、画素電極および多孔質層が形成されたガラス基板を重ねた。最後に、2枚のガラス基板の間の隙間に、泳動粒子が分散された絶縁性液体を注入した。比較例隔壁ユニットを用いなかったことを除き、実験例と同様の手順により表示装置を作製した。実験例および比較例の表示装置について、分光濃度計エックスライト株式会社製i1Basicを用いて表示面の明度L値を測定したところ、実験例では68、比較例では70であった。この結果は、隔壁を用いている実験例において、多孔質層の光反射率明表示に隔壁がほとんど影響を及ぼしていないため、隔壁を用いていない比較例とほぼ同等の明表示性能白反射率が得られることを表している。この実験結果により、本技術では、隔壁を用いても多孔質層の光反射率が確保されるため、高いコントラストが得られることが確認された。以上、実施形態を挙げて本技術を説明したが、本技術は実施形態で説明した態様に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、本技術の電気泳動素子は、表示装置に限らず、他の電子機器に適用されてもよい。"