山留め壁の背面側の地盤に地盤アンカーを打設し、山留め壁の背面側の地盤上に前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドを設置し、前記緊張材を前記山留め壁の頭部に定着させることにより、前記山留め壁の頭部に背面側への荷重を付与することを特徴とする山留め壁の支持方法。前記地盤アンカーを鉛直線に対して傾斜するように打設することを特徴とする請求項1に記載の山留め壁の支持方法。前記地盤アンカーを地盤に定着させる定着体を、前記山留め壁の背面側の地盤のすべり線より深い位置に設けることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の山留め壁の支持方法。山留め壁の背面側の地盤に地盤アンカーを打設し、山留め壁の背面側の地盤上に前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドを設置し、前記緊張材を前記山留め壁の頭部に定着させることにより、前記山留め壁の頭部に背面側への荷重を付与する工程と、前記山留め壁の内側の領域を掘削する工程と、掘削した領域に地下躯体を前記山留め壁の支保工となるように構築する工程と、前記地下躯体の構築後に前記山留め壁の頭部から前記荷重を除去する工程と、を備えることを特徴とする地下躯体の構築方法。山留め壁の背面側の地盤に打設された地盤アンカーと、山留め壁の背面側の地盤上に設置され、前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドと、を備え、前記緊張材が前記山留め壁の頭部に定着されていることを特徴とする山留め壁の支持構造。上記支持構造では、地盤アンカーが、山留め壁からその背面側の地盤に斜め方向へ直線的に延びるため、アンカー定着体を地盤の深い位置に設けようとすると、山留め壁からアンカー定着体までの水平方向の距離が長くなり、山留め壁の背面側に広い敷地が必要となる。また、地盤アンカーを山留め壁の表面側から打設する必要があるため、地盤アンカーを打設する前に、山留め壁が自立できる深さまでの1次掘削を実施することが必要となり、掘削を1次と2次の2回に分けて実施することになり掘削効率が低下する。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、山留め壁の背面側の敷地の広狭に関わらず、また、掘削を実施する前か後かに関わらず山留め壁の支持構造を構築可能とすることを課題とするものである。上記課題を解決するために、本発明に係る山留め壁の支持方法は、山留め壁の背面側の地盤に地盤アンカーを打設し、山留め壁の背面側の地盤上に前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドを設置し、前記緊張材を前記山留め壁の頭部に定着させることにより、前記山留め壁の頭部に背面側への荷重を付与することを特徴とする。前記山留め壁の支持方法において、前記地盤アンカーを鉛直線に対して傾斜するように打設してもよい。また、前記山留め壁の支持方法において、前記地盤アンカーを地盤に定着させる定着体を、前記山留め壁の背面側の地盤のすべり線より深い位置に設けてもよい。また、本発明に係る地下躯体の構築方法は、山留め壁の背面側の地盤に地盤アンカーを打設し、山留め壁の背面側の地盤上に前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドを設置し、前記緊張材を前記山留め壁の頭部に定着させることにより、前記山留め壁の頭部に背面側への荷重を付与する工程と、前記山留め壁の内側の領域を掘削する工程と、掘削した領域に地下躯体を前記山留め壁の支保工となるように構築する工程と、前記地下躯体の構築後に前記山留め壁の頭部から前記荷重を除去する工程と、を備えることを特徴とする。また、本発明に係る山留め壁の支持構造は、山留め壁の背面側の地盤に打設された地盤アンカーと、山留め壁の背面側の地盤上に設置され、前記地盤アンカーの緊張材の向きを前記山留め壁の頭部に向うように変えるガイドと、を備え、前記緊張材が前記山留め壁の頭部に定着されていることを特徴とする。本発明によれば、山留め壁の背面側の敷地の広狭に関わらず、また、掘削を実施する前か後かに関わらず山留め壁の支持構造を構築することができる。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照しながら説明する。図1は、一実施形態に係る山留め壁1の支持構造10の概略を示す立面図であり、図2は、該支持構造10の概略を示す平面図である。これらの図に示すように、山留め壁1は、ソイルセメント柱列壁であり、山留め壁1に囲まれた掘削領域3が掘削される。また、山留め壁1に埋設された複数の芯材2の上端が、山留め壁1の頭部から突出している。この芯材2はH型鋼である。支持構造10は、それぞれ芯材2の頭部に接続され山留め壁1の背面側の地盤に打設された複数の地盤アンカー20と、それぞれ各地盤アンカー20に対応して設けられた複数の台座30とを備えている。地盤アンカー20は、PC鋼より線21を地盤に定着させるアンカー定着体22と、アンカー定着体22の上方のアンカー中間部24と、PC鋼より線21の上端を芯材2の上端に定着する定着機構26とを備えている。アンカー中間部24では、PC鋼より線21が伸縮可能にシース管に収容されている。台座30は、捨てコンクリートで構築された反力盤32と、反力盤32の上に設置された滑車34とを備えている。反力盤32には、地盤アンカー20のPC鋼より線21を挿通するための貫通孔が空けられており、この貫通孔に挿通されたPC鋼線より線21は、滑車34に掛けられ、滑車34で角度を変えられて芯材2の上端に向って水平に延びている。地盤アンカー20は、山留め壁1の背面側の地盤に、山留め壁1の反対側に傾斜するように打設されている。その傾斜角度は、例えば、10°~20°程度である。また、地盤アンカー20の定着機構26は、PC鋼より線21が水平に挿入されるように、芯材2の上端に固定されており、PC鋼より線21の上端を水平な状態で芯材2の上端に定着させている。このような地盤アンカー20は、PC鋼より線21に緊張力を導入された状態で、下部が地盤に定着され、上端が芯材2の上端に定着されている。ここで、掘削領域3の周囲の地盤には、掘削領域3の深さから約20~45度の角度の直線の主働すべり線9を想定することができるが、地盤アンカー20のアンカー定着体22は、主働すべり線9より深い位置安定領域に設けられている。これにより、地盤アンカー20の緊張力を安定して発揮させることができる。図1に示すように、緊張力Tを付与された地盤アンカー20が、山留め壁1の背面側の地盤から山留め壁1側に所定角度例えば、10°~20°傾斜した状態で上方へ伸び、滑車34で鈍角例えば、100°~110°に曲がって山留め壁1の頭部に向って水平に延びる。ここで、地盤アンカー20は、台座30を介して地盤に垂直方向の反力RH、及び水平方向の反力RHをとって、山留め壁1の頭部に水平力Tを作用させる。これにより、山留め壁1に対して背面側へ倒す方向への荷重が作用するため、山留め壁1の掘削領域3側へ倒れる方向へのモーメント及び変形が緩和され、山留め壁1の掘削領域3側への倒れが防止される。図3~図6は、本実施形態に係る地下躯体の施工手順を示す立面図又は斜視図である。まず、図3に示すように、山留め壁1を構築すると共に、支持構造10を設置する。山留め壁1は、アースオーガ等の掘削機により柱列状の孔を掘削し、その掘削孔にセメントミルクを充填し、ソイルセメントが硬化する前に、H型鋼である芯材2を所定深さまで建て込むことにより構築する。この際、芯材2の上端を山留め壁1の頭部から突出させる。また、支持構造10は、まず、地盤アンカー20を掘削領域3の外周側の地盤に打設する。次に、掘削領域3の外周側の地盤上に捨てコンクリートを打設することにより反力盤32を構築し、反力盤32上に滑車34を設置する。そして、PC鋼より線21を滑車34にかけ、芯材2の上端に定着機構26を固定し、PC鋼より線21を、緊張力を導入した状態で定着機構26により芯材2の上端に定着させる。ここで、地盤アンカー20と山留め壁1とは同時に施工してもよい。次に、図4に示すように、山留め壁1で囲まれた領域を掘削する。ここで、切梁や斜めの地盤アンカー等を支保工としていた従来は、山留め壁1が自立できる深さまでの1次掘削を行ってから支保工を設置し、その後、2次掘削を行う必要があったが、本実施形態では、掘削領域3の外周側に設置された支持構造10により山留め壁1の掘削領域3側への倒れが防止されていることにより、従来の1次掘削と2次掘削とを連続して実施することができる。従って、掘削効率が向上する。次に、図5に示すように、掘削領域3の底に基礎4を構築し、基礎4の上に地下1階の床5、地下1階の柱壁6を構築し、その上に1階の床7を構築する。この際、基礎4、地下1階の床5、柱壁6を山留め壁1の支保工として構築する。ここで、地下躯体を構築する際に掘削領域3内に支保工が障害物として存在しないことにより、地下躯体工事の制約が少なく、施工効率が向上する。次に、図6に示すように、支持構造10を撤去する。ここで、支持構造10を撤去する際は、PC鋼より線21を切断することにより山留め壁1の頭部に付与していた水平力を除去し、その後、台座30を撤去する。なお、地盤アンカー20は地盤中に残置しても撤去してもよい。また、支持構造10を撤去する時期は、1階の床7を構築した後であれば、1階の柱壁8を構築する時期、あるいはそれ以降のいつでもよい。さらに、1階の床7を構築していなくても、基礎4および地下1階の床5もしくはこれらと柱壁6を構築することで、山留め架構の安全性が計算上確認できれば、支持構造10を撤去してよい。ここで、山留め壁1の頭部に付与していた水平力を除去する際、地下躯体が山留め壁1の支保工として機能することにより、山留め壁1の頭部が水平力を除去した際の反力で掘削領域3側に曲がることを防止できる。以上説明したように、本実施形態に係る山留め壁1の支持構造10では、山留め壁1の頭部に定着させた地盤アンカー20を、山留め壁1の背面側の地盤上に設置した台座30の滑車34で水平な状態から鉛直に近い状態に方向転換させて地盤深方へ延伸させた。これにより、地盤アンカー20の山留め壁1からの水平方向の距離を抑えたうえで、地盤アンカー20を地盤の深い位置まで打設することが可能になる。従って、山留め壁1の背面側の敷地の広狭に関わらず、山留め壁1の頭部に水平力を与えて山留め壁1の掘削領域3側への倒れを防止する地盤アンカー20を打設することが可能になる。また、地盤アンカー20を山留め壁1の頭部に接続するため、地盤アンカーを山留め壁1の表面側から背面側の地盤に対して斜め下方に直線的に打設する場合のように、掘削して山留め壁1の表面側を露出させる必要がない。従って、掘削領域3における掘削を実施する前か後かに関わらず、地盤アンカー20を打設することが可能になる。ここで、地盤アンカー20を打設するための掘削即ち、山留め壁が自立できる深さまでの1次掘削が不要になることにより、支持構造10を構築した後に、従来の1次掘削と2次掘削とを連続して実施することができる。従って、掘削効率が向上する。なお、上述の実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明はその趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。例えば、上述の実施形態では、山留め壁をソイルセメント柱列壁としたが、親杭横矢板壁や矢板壁等の他の山留め壁にも本発明を適用できる。また、上述の実施形態では、地盤アンカー20を山留め壁1の反対側へ傾斜させたが、鉛直でもよく、あるいは、山留め壁1側へ傾斜させてもよい。さらに、上述の実施形態では、地盤アンカー20のPC鋼より線21を回転可能な滑車34に掛けたが、該滑車34に替えて回転しないガイドを用いてもよい。また、上述の実施形態では、芯材2の上端を山留め壁1の頭部から突出させたが、突出させずに背面側地盤をすき取ることにより頭部を露出させてもよい。また、上述の実施形態では、芯材2に対して定着機構26および台座30を1対1の関係で設置しているが、芯材2同士を水平つなぎあるいは腹起しによって連結させることにより、複数本の芯材2に対して1個の定着機構26および台座30を設置するようにしてもよい。