"発報されたメッセージに関連するプラントの情報を提供するプラント情報提供システムにおいて、プラントにおいて発報されたメッセージの発生状況、前記メッセージに対応して行われた操作の状況、または前記メッセージが発報された後のプラントの状況に関する時系列データを、所定の尺度に従って指標値に変換する指標値算出手段と、前記指標値算出手段により算出された、複数の前記指標値をレーダーチャートとして表示する表示手段と、を備えることを特徴とするプラント情報システム。前記表示手段により表示される前記レーダーチャートの面積を算出する面積算出手段を備えることを特徴とする請求項1に記載のプラント情報システム。前記指標値は、単位時間当たりのイベントの回数に関することを特徴とする請求項1または2に記載のプラント情報システム。前記指標値は、2つのイベント間の時間間隔に関することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のプラント情報システム。前記時間間隔は、アラームの確認から復帰までの時間であることを特徴とする請求項4に記載のプラント情報システム。前記指標値は、一定のデータの、母集団となるデータに対する偏差に関することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のプラント情報システム。しかし、従来のシステムでは、以下の問題がある。1蓄積したメッセージから必要な情報を短時間で探し出すことができない。2蓄積したメッセージから必要な情報を探し出しても、それらの情報は事実を示しているのみであるため、プラントの状態が良いのか悪いのか客観的に判断できない。3蓄積したメッセージを使った解析を行うことができても、プラントの状態変化や操作等の効果の有無などの有用な情報がその解析結果から得られない。本発明の目的は、発報されたメッセージに基づいて、プラントの運転のために有用な情報を提示することができるプラント情報提供システムを提供することにある。本発明のプラント情報システムは、発報されたメッセージに関連するプラントの情報を提供するプラント情報提供システムにおいて、プラントにおいて発報されたメッセージの発生状況、前記メッセージに対応して行われた操作の状況、または前記メッセージが発報された後のプラントの状況に関する時系列データを、所定の尺度に従って指標値に変換する指標値算出手段と、前記指標値算出手段により算出された、複数の前記指標値をレーダーチャートとして表示する表示手段と、を備えることを特徴とする。このプラント情報システムによれば、プラントにおいて発報されたメッセージの発生状況、メッセージに対応して行われた操作の状況、またはメッセージが発報された後のプラントの状況に関する時系列データを、指標値に変換し、レーダーチャートとして表示するので、プラントの運転のために有用な情報を提示することができる。前記表示手段により表示される前記レーダーチャートの面積を算出する面積算出手段を備えてもよい。前記指標値は、単位時間当たりのイベントの回数に関してもよい。前記指標値は、2つのイベント間の時間間隔に関してもよい。前記時間間隔は、アラームの確認から復帰までの時間であってもよい。前記指標値は、一定のデータの、母集団となるデータに対する偏差に関してもよい。本発明のプラント情報システムによれば、プラントにおいて発報されたメッセージの発生状況、メッセージに対応して行われた操作の状況、またはメッセージが発報された後のプラントの状況に関する時系列データを、指標値に変換し、レーダーチャートとして表示するので、プラントの運転のために有用な情報を提示することができる。以下、本発明によるプラント情報提供システムの一実施形態について説明する。図1は、本実施形態のプラント情報提供システムの機能を示すブロック図である。図1に示すように、本実施形態のプラント情報提供システム100は、プラントからメッセージやプロセスデータ等のデータを収集する収集部1と、収集部1により収集されたメッセージに基づく数値化のための演算を実行する演算部2と、メッセージ、演算部2における演算結果、その他のデータを格納する格納部3と、ユーザに対して種々の情報を表示する表示部4,4,と、収集部1、演算部2、格納部3および表示部4,4,に対する指示、管理を行うことでプラント情報提供システム100の制御を司る指令管理部5と、を備える。図1に示すように、収集部1は、プラント各部のメッセージ発生元からのアラームメッセージを含むメッセージを収集するメッセージ収集部11と、プラントを制御する分散型フィールド制御システムのフィールドコントローラ7,7,などからプロセスデータやフィールド機器フィールドコントローラ7を含むフィールド機器の機器データを収集するデータ収集部12と、を具備する。また、演算部2は、メッセージに関連するイベント間の時間やアラームメッセージが発報されたアラーム状態の継続時間などを演算するメッセージ時間演算部21と、単位時間あるいは特定時間内のメッセージに関連するイベントの回数などを演算するメッセージ数演算部22と、統計的な各種の演算を実行する統計演算部23と、を具備する。また、格納部3は、収集部1により収集されたメッセージを格納するメッセージ格納部31と、演算部2における演算結果を格納する演算結果格納部32と、プロセスデータやフィールド機器の機器データ、その他のデータを格納するデータ格納部33と、を具備する。次に、プラント情報提示システム100の動作について説明する。収集部1のメッセージ収集部11は、プラント各部からアラームメッセージを含む各種のメッセージを時系列データとして収集する。これらのメッセージには、フィールドコントローラ7,7,から取得されるメッセージをはじめとするフィールド制御システムから得られるすべてのメッセージのほか、プラントの安全を確保するために必要なシャットダウン等の動作を実行する安全システムから得られるメッセージを含めることができる。メッセージ収集部11で収集されるメッセージには、メッセージの発報時刻等の時刻情報が付される。メッセージ収集部11で収集されたメッセージは、適宜、格納部3のメッセージ格納部31に格納される。収集部1のデータ収集部12は、プラント各部からプロセスデータを含む各種の時系列データを収集する。これらのデータには、フィールドコントローラ7,7,から取得されるプロセスデータおよび各種の機器データのほか、オペレータの操作履歴、フィールドコントローラ7,7,の上位機器例えば、オペレータによるプラントの操作監視を行うための操作監視装置や履歴データが保存されているサーバから得られる各種データ、および上記安全システムから得られる各種データを含めることができる。データ収集部12で収集されるデータには、各データに対応付けられる時刻情報が付される。データ収集部12で収集されたメッセージは、適宜、格納部3のデータ格納部33に格納される。演算部2のメッセージ時間演算部21は、収集部1により収集される、あるいは格納部3に格納されたメッセージおよびデータに基づいて、メッセージに関連する時間を演算する。また、演算部2のメッセージ数演算部22は、収集部1に収集されたメッセージおよびデータに基づいて、メッセージに関連するイベントの回数などを演算する。メッセージ時間演算部21およびメッセージ数演算部22により、例えば以下の数値が算出される。1単位時間当たりに発生したアラーム数2単位時間当たりのオペレータの操作回数3単位時間当たりのアラームからの復帰回数4単位時間当たりのオペレータの手動操作によるアラームからの復帰回数5単位時間当たりにオペレータが確認したアラーム数6特定時間内のアラーム発生数の平均値中央値最頻値7特定時間内のアラーム発生数の最大値最小値8特定時間内において特定の内容を示すアラームの発生比率9発生中のアラーム数および継続中のアラーム状態の数の総時間10一定時間以上アラーム状態が放置されているアラーム数11システムが自動的に抑制したアラーム数12アラーム通知後、確認操作するまでの時間13アラーム確認後、復帰するまでの時間14アラーム通知後、復帰するまでの時間図2は、演算部2のメッセージ時間演算部21およびメッセージ数演算部22における演算内容の具体例を示す図、図3は、演算部2の統計演算部23における演算内容の具体例を示す図である。図2の例では、収集部1のメッセージ収集部11により収集されたメッセージおよび収集部1のデータ収集部12により収集された時系列データに基づく演算の例として、具体的には、通知されたアラームに対する確認操作後、復帰するまでの時間を指標値として算出する場合を示している。この指標値を算出する演算は、演算部2のメッセージ時間演算部21およびメッセージ数演算部22により実行され、演算結果は適宜、格納部3に格納される。図2に示すように、メッセージ収集部11により収集されたメッセージおよびデータ収集部12により収集された時系列データは、発生元、種類および発生時刻時刻情報により構成される。図2の例では、時刻101010にアラームメッセージが通知され、時刻101025に通知されたアラームメッセージに対する確認操作が行われ、時刻101310にアラームから復帰したことが示されている。通知されたアラームメッセージに対する確認操作後、復帰するまでの時間は、例えば、アラームメッセージ通知後、復帰するまでの時間から、通知されたアラームメッセージに対する確認操作後、通知されたアラームメッセージに対する確認操作までの時間を差し引くことにより算出できる。次に、演算部2の統計演算部23による演算に移行する。統計演算部23では、収集部1により収集されているアラームメッセージ群の個々のアラームメッセージについて算出された上記指標値に基づいて、通知されたアラームメッセージに対する確認操作後、復帰するまでの時間の分布、すなわち上記指標値の分布を求める。図3は、求められた上記分布に基づいて、通知されたアラームメッセージに対する確認操作後、復帰するまでの時間上記指標値を正規分布により規格化する例を示している。ここでは、上記指標値は正規分布のモデルに従った分布をとるとの仮定に基づいている。図3に示すように、上記指標値は平均値を0として、標準偏差σを基準とする平均値からの偏差量として評価される。正規分布の基になる指標値の母集団としては、オペレータの個人単位、オペレータの班単位、オペレータ全体、工場単位など、任意に選択することができる。また、母集団は定期的にあるいは適時、更新してもよい。これにより、最新の状況に基づく判定が可能となる。また、指標値の平均値あるいは標準偏差の履歴を格納部3に保存し、その値自体を新たな指標値として利用することもできる。また、保存された平均値の履歴の推移を調べることで、指標値全体としての変化の傾向を把握できる。さらに、保存された標準偏差の推移を調べることで、指標値全体のばらつきの変化の傾向を把握できる。このように、指標値の評価に正規分布モデルを使用することは、評価対象に依らず指標値を同じ基準で機械的に定義できるという利点がある。また、指標値自体をその指標値の母集団に基づいて作成するために、基準の作り込み作業や基準の定期的な見直し作業などが必要なく、指標が陳腐化しない。また、過去のメッセージや時系列データが履歴データとして保存されている場合には、履歴データに基づいて母集団を設定できるため、システム導入時から充分な確度で指標値を評価することが可能となる。一方、指標値の評価にあたり、平均値や標準偏差などを用いるのが適切でない場合がある。例えば、最大アラーム発生数最もアラームの発生数が多い場合のその発生数や特定の事象発生数の最小値などは、平均値からのばらつきを指標とするのではなく、数値が小さいほど、あるいは数値が大きいほど高評価となる。このような場合には、正規分布に従わずに、ユーザが指標の閾値を直接設定するようにすればよい。図4は、複数の指標値の算出結果をレーダーチャートとして示す表示画面を例示する図である。このような表示画面は表示部4図1により表示される。図4の例では、1一定期間におけるアラーム数、2一定期間における操作回数、3一定期間におけるアラームの発生割合、4一定期間に発報されたアラームメッセージについての発報から確認操作までに要した時間、5一定期間における無駄な有効でなかったアラーム数、6一定期間においてメッセージの発報が抑制されたアラーム数、をレーダーチャートの表示軸41,42,43,44,45,46にそれぞれ表示している。この例では、図3に示した方法により、例えば、特定のオペレータや特定の班の各指標値上記1~6の指標値を、母集団の平均値からの偏差として示している。このような特定の指標値を母集団と比較することにより、この特定の指標値の母集団の平均値からの偏差を新たな指標値として表示し、これに基づく評価を行うことが可能となる。図5は、レーダーチャートの面積を指標値として用いる場合の表示画面を例示する図である。このような表示画面は表示部4図1により表示される。図5の例では、さらに図4に示したレーダーチャートで囲まれた領域の面積を指標値とする例を示している。このようにレーダーチャートの面積を指標値とすることにより、レーダーチャートの表示軸に割り当てられた複数の指標値を総合的な評価基準となる1つの指標値としてとり纏めることが可能となる。レーダーチャートで囲まれた領域の面積は、演算部2の統計演算部23で算出され、表示部4により画面表示される。図5の例では、表示画面の領域47に、人KPI面積:60と表示され、これにより、人KPIと呼ばれる指標値がレーダーチャートの面積の値=60として示されている。人KPIは人オペレータに着目した指標値と考えることができる。さらに、レーダーチャートの面積として得られる複数の指標値を、新たなレーダーチャートの表示軸に割り当てることができる。このようなレーダーチャートの表示画面は表示部4図1により表示される。図6aは、レーダーチャートの面積として得られる複数の指標値として、上述した人KPIのような人に着目した指標値のほか、装置に着目した指標値および工程に着目した指標値を用いたレーダーチャートを示している。図6aの例では、表示軸51に人に着目した指標値を、表示軸52に装置に着目した指標値を、表示軸53に工程に着目した指標値を、それぞれ対応付けている。このように、レーダーチャートの面積を新たな指標値とすることにより、指標値を階層化することが可能となる。例えば、図6に示すレーダーチャートの面積を、人、装置および工程の視点を総合的に捉えたプラント全体の指標値として、評価の対象とすることもできる。図6bは、図6aのレーダーチャートの構成要素および面積である、個々の指標値のトレンドの表示画面を例示する図である。このような表示画面は表示部4図1により表示される。図6bの例では、領域61にレーダーチャートの面積に相当するプラント全体の指標値のトレンドを、領域62に人に着目した指標値のトレンドを、領域63に工程に着目した指標値のトレンドを、領域64に装置に着目した指標値のトレンドを、それぞれ表示している。それらのトレンドの時間軸横軸は一致している。このように、プラント全体の指標値のトレンドを、人、工程および装置に着目した指標値のトレンドと並べて表示することにより、プラント全体を人、工程および装置の各要素に分解して評価することが可能となる。また、これらの指標値の時系列データにより、アラーム等に対する解析が必要な箇所を推測し、あるいは、指標値の時系列データを、例えば、複数の解析対象箇所についての優先順位付けの判断材料として利用できる。本発明のプラント情報提供システムによれば、指標値に基づいて解析が必要な対象を容易に把握することができ、解析プロセスへの円滑な移行が可能となる。指標値のトレンドと並べてプロセスデータや機器データのトレンドを同一時間軸上に表示してもよい。この場合には、メッセージを発生させるに至った経緯やメッセージ発報後の状況が詳細に把握できる。また、例えば、プロセスデータにより締切値1時間ごと、1週間ごとなどの締切値を求め、特定の締切値をその正規分布と比較する指標値偏差を算出してもよい。さらに、この算出値をメッセージに関連する指標値と併せてトレンドグラフにより表示してもよい。図7は、図6bに示したトレンドグラフに、プロセスデータに基づく締切値のトレンドグラフを追加した表示画面を示す図である。図7における領域71および領域72には、プロセスデータに基づく締切値のトレンドグラフが表示される。これにより、プラントの状況を示す指標値と、締切値との関係を把握することが可能となる。また、このようなトレンドの傾きとして示される、直近における締切値の変化の程度傾きに基づいて、将来の締切値の予測値を算出することも可能となり、解析に有効な指標値としてこれを利用することができる。本発明の適用範囲は上記実施形態に限定されることはない。本発明は、発報されたメッセージに関連するプラントの情報を提供するプラント情報提供システムに対し、広く適用することができる。"