"冷却コイルに供給するフロン冷媒が流動する往路と、前記冷却コイルで熱交換した前記フロン冷媒が流動する復路と、前記往路及び前記復路の差圧を検知する差圧検知部と、前記差圧に基づき前記往路及び前記復路を遮断する遮断弁と、前記遮断に同期して前記往路及び前記復路をバイパスさせるバイパス弁と、を備えることを特徴とする冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム。前記遮断弁は、膨張弁としての機能も兼ねることを特徴とする請求項1に記載の冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム。前記往路は、先端が分岐して複数の冷却コイルのそれぞれに接続し、前記復路も、基端が分岐して前記複数の冷却コイルのそれぞれに接続し、前記遮断弁及び前記差圧検知部が、前記複数の冷却コイルのそれぞれに対応して設けられ、冷媒の漏洩した冷却コイルに対応する遮断弁のみが閉状態となり、その他の冷却コイルに対応する開状態の遮断弁が前記バイパス弁として機能することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム。前記冷却コイルのそれぞれにフロンガス検出器が設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム。前記熱交換により気化したフロン冷媒を凝縮して液化する凝縮器は、水冷式であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム。フロン冷媒を用いる冷凍機システムにおいては、フロンが人体に対して比較的無害であるという一般的認識から、特に漏洩対策が施されていなかった。しかしながら、米国国立安全衛生研究所NIOSHが発表しているIDLHImmediatelyDangerousLifeHealth;極短時間30分暴露レベルにおいて人体に対して悪影響を与える許容濃度によると、冷凍機用冷媒として使用されている代替フロンにおいても許容値の記載がある。このために、漏洩したフロンが人体の健康に与える影響の評価及び冷媒の漏洩対策が必要となってきている。現在、代替フロンとして用いられている冷媒において、NIOSHのIDLHで規定されている許容濃度は、R-1234000ppm、R-134a50000ppmとなっている。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、冷媒フロンを用いる冷凍機システムにおいて、冷媒漏洩リスクを最小限に留める冷媒漏洩防止技術を提供することを目的とする。冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システムにおいて、冷却コイルに供給するフロン冷媒が流動する往路と、前記冷却コイルで熱交換した前記フロン冷媒が流動する復路と、前記往路及び前記復路の差圧を検知する差圧検知部と、前記差圧に基づき前記往路及び前記復路を遮断する遮断弁と、前記遮断に同期して前記往路及び前記復路をバイパスさせるバイパス弁と、を備えることを特徴とする。本発明により、冷媒フロンを用いる冷凍機システムにおいて、冷媒漏洩リスクを最小限に留める冷媒漏洩防止技術が提供される。第1実施形態以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。図1に示すように、冷媒漏洩防止機能を有する冷凍機システム10以下、単に冷凍機システム10というは、冷却コイル1616a,16b,16c,16dに供給するフロン冷媒が流動する往路21と、この冷却コイル16で熱交換したフロン冷媒が流動する復路22と、これら往路21及び復路22の差圧を検知する差圧検知部32と、この差圧に基づき往路21及び復路22を遮断する遮断弁2323A,23Bと、この遮断に同期して往路21及び復路22をバイパスさせるバイパス弁31と、を備えている。各実施形態における冷凍機システム10は、直膨型の冷却コイル1616a,16b,16c,16dで居室内の空気を冷却している。モータ駆動による圧縮機12は、フロン冷媒を圧縮機潤滑油と混合させて加圧圧縮する。そして、油分離機14によりこの混合液は、フロン冷媒と圧縮機潤滑油とに分離され、フロン冷媒は凝縮器11に送られ、圧縮機潤滑油はポンプPで油冷却機15に送られ冷却された後に圧縮機12に戻される。凝縮器11は、冷却コイル16における熱交換で気化したフロン冷媒を凝縮して液化するもので、空冷式又は水冷式である。水冷式を採用した場合は、施工コストの低減、メンテナンス性の向上、及び冷媒配管の削減に伴う冷媒漏洩リスクの低減が期待できる。凝縮器11から出力されるフロン冷媒は、往路21を流動し、冷却コイル16で熱交換をした後に、復路22を経て圧縮機12に返送される。往路21は、先端が分岐して複数の冷却コイル1616a,16b,16c,16dのそれぞれに接続し、復路22も、基端が分岐して複数の冷却コイル1616a,16b,16c,16dのそれぞれに接続している。なお、冷却コイル16は、複数のものを例示しているが単数をとる場合もある。膨張弁2424A,24Bは、往路21及び復路22を循環するフロン冷媒の流量を調整している。そして、往路21の途中からフロン冷媒の一部が、油冷却機15の冷媒として送られ、アキュームレータ13において循環するフロン冷媒の脈動を抑制している。図2は、第1実施形態に係る冷凍機システムの変形例を示している。なお、図2において図1と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。この変形例においては、複合弁2525A,25Bが、遮断弁23図1及び膨張弁24としての機能を兼ねている。図3のフローチャートに基づいて第1実施形態に係る冷凍機システムの動作を説明する。まず、初期状態設定として遮断弁23を開状態としてS11、バイパス弁31を閉状態とするS12。そして、圧縮機12を起動させて往路21、冷却コイル16、復路22の方向にフロン冷媒を循環させて、居室内の空気を冷却するS13。そして、フロン冷媒が流動する往路21及び復路22の差圧ΔPを差圧検知部32で検知するS14。フロン冷媒が正常に循環している場合、この差圧ΔPは、規定範囲内にあるがS15:No、冷却コイル1616a,16b,16c,16dにおいて冷媒漏れが生じると、差圧ΔPは、規定範囲を外れるS15:Yes。すると、遮断弁23が閉状態となりS16、冷却コイル16へのフロン冷媒の供給を停止する。そして、バイパス弁31が開状態となりS17、フロン冷媒はこのバイパス弁31を経由して凝縮器11を循環することになりサージング現象による圧縮機12の破損を防止する。このように、各実施形態において、フロン冷媒の漏洩事故が発生しても、圧縮機12を停止させる必要がない。第2実施形態図4に示すように第2実施形態に係る冷凍機システム10は、遮断弁2323A,23B及び差圧検知部32が、複数の冷却コイル1616a,16b,16c,16dのそれぞれに対応して設けられ、冷媒の漏洩した冷却コイル16に対応する遮断弁23のみが閉状態図中、塗りつぶしとなり、その他の冷却コイル16に対応する開状態図中、白抜きの遮断弁23がバイパス弁31図1参照として機能する。なお、図4において図1と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。図5のフローチャートに基づいて第2実施形態に係る冷凍機システムの動作を説明する。まず、初期状態設定として遮断弁23を開状態としてS21、圧縮機12を起動させるS22。フロン冷媒が、往路21、冷却コイル16、復路22の方向に循環して居室内の空気が冷却され、差圧検知部32で差圧ΔPが検知されるS23。フロン冷媒が正常に循環している場合、この差圧ΔPは、規定範囲内にあるがS24:No、冷却コイル1616a,16b,16c,16dのいずれかにおいて冷媒漏れが生じると、対応する冷却コイル16の流路の差圧ΔPは、規定範囲を外れるS24:Yes。すると、差圧ΔPが規定範囲を外れた流路に配置される遮断弁23が閉状態となりS25、対応する冷却コイル16へのフロン冷媒の供給を停止する。しかし、冷媒漏れの無い冷却コイル16においては、対応する遮断弁23は開状態のままであるので、引き続き居室の空調が継続される。このように、第2実施形態によれば、複数ある冷却コイル1616a,16b,16c,16dのうちいずれかにおいてフロン冷媒の漏洩事故が発生しても、正常な冷却コイル16に設けられた遮断弁23をバイパスしてフロン冷媒は循環することになる。そして、漏洩事故が発生しても、全ての冷却コイル16の冷却機能を停止させる必要がない。第3実施形態図6に示すように第3実施形態に係る冷凍機システム10は、冷却コイル1616a,16b,16c,16dのそれぞれにフロンガス検出器33が設けられている。なお、図6において図1と同一又は相当する部分は、同一符号で示し、重複する説明を省略する。なお、図6において、差圧検知部32図4が除外されているが、フロンガス検出器33とダブルチェックする意味で、この差圧検知部32を設けてもよい。図7のフローチャートに基づいて第3実施形態に係る冷凍機システムの動作を説明する。まず、初期状態設定として遮断弁23を開状態としてS31、圧縮機12を起動させるS32。フロン冷媒が、往路21、冷却コイル16、復路22の方向に循環して居室内の空気が冷却される。フロン冷媒が正常に循環している場合、フロンガス検出器33は、無反応であるがS33:No、冷却コイル1616a,16b,16c,16dのいずれかにおいて冷媒漏れが生じると、対応するフロンガス検出器33は、フロンガスを検知するS33:Yes。すると、フロンガスの検知された流路に配置される遮断弁23が閉状態となりS34、対応する冷却コイル16へのフロン冷媒の供給を停止する。しかし、冷媒漏れの無い冷却コイル16においては、対応する遮断弁23は開状態のままであるので、フロン冷媒は、この開状態の遮断弁23をバイパスして居室の空調が継続される。このように、第3実施形態によれば、複数ある冷却コイル1616a,16b,16c,16dのうちいずれかにおいてフロン冷媒の漏洩事故が発生しても、全ての冷却コイル16の冷却機能を停止させる必要がない。本発明は前記した実施形態に限定されるものでなく、共通する技術思想の範囲内において、適宜変形して実施することができる。また、冷凍機システムの冷媒漏洩防止機能は、コンピュータによって各手段を各機能プログラムとして実現することも可能であり、冷凍機システムの冷媒漏洩プログラムとして発明を実施することも可能である。"