"La、Co及びSnを含有し、それぞれの元素組成をLa:Co:Sn=a:b:cabc=100としたとき、19≦b≦25であり、且つ、0.25≦a/c≦0.30である合金を含む非水電解質二次電池用電極材料。前記合金は、立方晶のLa3Co4Sn13型合金相を含有する請求項1記載の非水電解質二次電池用電極材料。請求項1又は2に記載の非水電解質二次電池用電極材料を含有する非水電解質二次電池用電極。請求項3記載の非水電解質二次電池用電極を備えた非水電解質二次電池。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、充放電を繰り返した場合の体積エネルギー密度に優れる非水電解質二次電池用電極材料を提供することを目的とする。本発明は、La、Co及びSnを含有し、それぞれの元素組成をLa:Co:Sn=a:b:cabc=100としたとき、19≦b≦25であり、且つ、0.25≦a/c≦0.30である合金を含む非水電解質二次電池用電極材料である。また、前記合金は、立方晶のLa3Co4Sn13型合金相を含有することを特徴としている。また、本発明は、前記非水電解質二次電池用電極材料を含有する非水電解質二次電池用電極である。また、本発明は、前記非水電解質二次電池用電極を備えた非水電解質二次電池である。本発明によれば、充放電を繰り返した場合の体積エネルギー密度に優れる非水電解質二次電池用電極材料を提供できる。また、充放電を繰り返した場合の体積エネルギー密度に優れる非水電解質二次電池とすることのできる非水電解質二次電池用電極を提供できる。また、充放電を繰り返した場合の体積エネルギー密度に優れる非水電解質二次電池を提供できる。本発明は、非水電解質二次電池用電極材料が、La、Co及びSnを含有し、それぞれの元素組成をLa:Co:Sn=a:b:cabc=100としたとき、19≦b≦25であり、且つ、0.25≦a/c≦0.30である合金を含むことを特徴としている。前記合金は、本発明の効果を奏する限り、La、Co、Sn以外の元素を含有することを妨げない。前記合金がLa、Co、Sn以外の元素を含有する場合であっても、前記一般式は、前記合金が含有するLa、Co及びSnからなる元素について、上記関係式を満たすものと解釈される。また、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料は、立方晶のLa3Co4Sn13型合金相を含有することを特徴としているが、本発明の効果を奏する限り、前記合金相以外の異相の存在を妨げない。本発明に係る非水電解質二次電池用電極は、前記非水電解質二次電池用電極材料以外の材料として、金属粉、合金、炭素質材料、導電性高分子、結着剤等を含有してもよい。本発明に係る非水電解質二次電池用電極は、非水電解質二次電池の負極として用いることが好ましい。本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料を製造する方法としては、限定されるものではなく、水素吸蔵合金の製造技術として知られる一般的な合金の製造法を採用することができる。例えば、高周波溶解法、アーク溶解法、焼結法、超急冷法、ストリップキャスト法、アトマイズ法、めっき法、CVD法、スパッタ法、圧延法などが挙げられる。合成形成工程の雰囲気としては、不活性ガス雰囲気中又は減圧雰囲気若しくは真空中を採用することが好ましい。また、温度は、1000~3000°Cが好ましい。また、冷却速度は、1°C/min以上とすることが好ましい。一般に、合金材料を製造するためには、溶解している状態から温度を降下させて固化する冷却工程は、急冷とする必要がある場合が多い。例えば、特許文献1に記載されている合金材料を形成するために、混合溶融した後100°C/秒以上の冷却速度で凝固点以下の温度まで冷却固化する急冷工程が必要とされる。しかしながら、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料を製造する場合、前記冷却工程を大幅に簡略化することができる。即ち、本発明に係る合金相を良好に得るために、急冷工程は必ずしも必要ではない。従って、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料の製造工程において、急冷するための特殊な制御装置は特に必要としない。例えば後述する実施例においては、溶融状態の合金は銅ハース上で冷却している。即ち、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料の固化工程は、このような徐冷条件を採用することができる。また、一般に、所望の組成の合金粉末を形成させた後、使用する前に、熱処理工程を必要とする場合が多い。例えば、特許文献1に記載されている合金材料を形成するためには、合金粉末を形成させた後、さらに250~700°Cの温度範囲に10時間程度保持する熱処理工程を必要としている。しかしながら、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料を製造する場合、合金形成後に特段の熱処理工程を経由することは必ずしも必要ではない。従って、本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料の製造工程において、前記熱処理工程を省略することができる。むしろ、本発明者の知見によれば、合金形成後に熱処理工程を設けないことにより、充放電サイクル性能がより優れた非水電解質二次電池用電極材料とすることができるとの知見がある。本発明に係る非水電解質二次電池用電極材料は、合金形成後、粉砕して用いることができる。粉砕後の粉体の平均粒子サイズは、100μm以下であることが好ましい。特に、粉砕後の粉体の平均粒子サイズは、非水電解質電池の高出力特性を向上するために、10μm以下であることが好ましい。粉体を所定の形状で得るためには、粉砕機や分級機が用いられる。粉砕方法としては、限定されるものではないが、例えば乳鉢、ボールミル、サンドミル、振動ボールミル、遊星ボールミル、ジェットミル、カウンタージェトミル、旋回気流型ジェットミルや篩等が用いられる。粉砕時には水、あるいはエタノール等の有機溶剤を共存させた湿式粉砕を用いてもよい。分級方法としては、特に限定はなく、篩や風力分級機などが、乾式、湿式ともに必要に応じて用いられる。本発明に係るリチウム二次電池に用いる非水電解質は、限定されない。この電解質として、リチウム電池等に使用することが一般に提案されているものを使用可能である。非水電解質に用いる非水溶媒としては、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ビニレンカーボネート等の環状炭酸エステル類;γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン等の環状エステル類;ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネート等の鎖状カーボネート類;ギ酸メチル、酢酸メチル、酪酸メチル等の鎖状エステル類;テトラヒドロフランまたはその誘導体;1,3-ジオキサン、1,4-ジオキサン、1,2-ジメトキシエタン、1,4-ジブトキシエタン、メチルジグライム等のエーテル類;アセトニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル類;ジオキソランまたはその誘導体;エチレンスルフィド、スルホラン、スルトンまたはその誘導体等の単独またはそれら2種以上の混合物等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。非水電解質に用いる電解質塩としては、例えば、LiClO4,LiBF4,LiAsF6,LiPF6,LiSCN,LiBr,LiI,Li2SO4,Li2B10Cl10,NaClO4,NaI,NaSCN,NaBr,KClO4,KSCN等のリチウムLi、ナトリウムNaまたはカリウムKの1種を含む無機イオン塩、LiCF3SO3,LiNCF3SO22,LiNC2F5SO22,LiNCF3SO2C4F9SO2,LiCCF3SO23,LiCC2F5SO23,CH34NBF4,CH34NBr,C2H54NClO4,C2H54NI,C3H74NBr,n-C4H94NClO4,n-C4H94NI,C2H54N-maleate,C2H54N-benzoate,C2H54N-phtalate、ステアリルスルホン酸リチウム、オクチルスルホン酸リチウム、ドデシルベンゼンスルホン酸リチウム等の有機イオン塩等が挙げられ、これらのイオン性化合物を単独、あるいは2種類以上混合して用いることが可能である。例えば、LiPF6と、LiNC2F5SO22のようなパーフルオロアルキル基を有するリチウム塩と、を混合して用いること等が挙げられる。また、非水電解質として、常温溶融塩やイオン液体を用いてもよい。非水電解質における電解質塩の濃度としては、優れた電池特性を有する非水電解質電池を確実に得るために、0.1mol/l~5mol/lが好ましく、さらに好ましくは、0.5mol/l~2.5mol/lである。以下、非水電解質二次電池用電極材料を負極に含有させて用いる場合を例に挙げて説明する。対極の正極に用いる正極材料としては、限定されるものではなく、リチウム遷移金属複合酸化物、リン酸遷移金属リチウム化合物、導電性高分子、活性炭等を単独あるいは混合して用いることができる。リチウム遷移金属複合酸化物としては、LiCoO2、LiNi0.4Mn0.4Co0.2O2、Li1.2Co0.1Ni0.15Mn0.55O2等のα―NaFeO2型結晶構造を有する層状化合物や、LiMn2O4、LiNi1.5Mn0.5O4に代表されるスピネル型結晶構造を有する化合物等が挙げられる。リン酸遷移金属リチウム化合物としては、LiFePO4、LiMn0.8Fe0.2PO4、Li3V2PO43等が挙げられる。導電性高分子としては、ポリピロール、ポリアニリン等が挙げられる。ジスルフィド化合物を用いてもよい。正極活物質の粉体の平均粒子サイズは、100μm以下であることが好ましい。特に、正極活物質の粉体のサイズは、非水電解質電池の高出力特性を向上するために、10μm以下であることが好ましい。粉体を所定の形状で得るためには、粉砕機や分級機が用いられる。例えば、乳鉢、ボールミル、サンドミル、振動ボールミル、遊星ボールミル、ジェットミル、カウンタージェトミル、旋回気流型ジェットミルや篩等が用いられる。粉砕時には、ヘキサン等の有機溶剤あるいは水を共存させた、湿式粉砕を用いることもできる。分級方法は、特に限定されない。乾式および湿式の分級の双方において、篩や風力分級機などが、必要に応じて用いられる。前記正極及び負極には、前記主要構成成分の他に、導電剤、結着剤、増粘剤、フィラー等が、他の構成成分として含有されてもよい。導電剤としては、電池性能に悪影響を及ぼさない電子伝導性材料であれば、限定されない。例えば、天然黒鉛鱗状黒鉛,鱗片状黒鉛,土状黒鉛等、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンウイスカー、炭素繊維、金属粉、金属繊維、導電性セラミックス材料等の1種またはこれらの混合物を、導電剤として含ませることができる。これらの中で、導電剤として、電子伝導性及び塗工性の観点から、アセチレンブラックを用いることが好ましい。導電剤の添加量は、正極または負極の総重量に対して、0.1重量~50重量であることが好ましく、特に0.5重量~30重量であることが好ましい。特にアセチレンブラックを0.1~0.5μmの超微粒子に粉砕して用いることは、必要炭素量を削減できるため、好ましい。これらの混合方法による混合は、物理的な混合であり、その理想とするところは均一混合である。そのため、V型混合機、S型混合機、擂かい機、ボールミル、遊星ボールミルといったような粉体混合機を用いて、乾式、あるいは湿式で混合することが可能である。前記結着剤としては、通常、ポリテトラフルオロエチレンPTFE,ポリフッ化ビニリデンPVDF,ポリエチレン,ポリプロピレン等の熱可塑性樹脂や、エチレン-プロピレン-ジエンターポリマーEPDM,スルホン化EPDM,スチレンブタジエンゴムSBR,フッ素ゴム等の、ゴム弾性を有するポリマーの1つあるいはこれらの混合物を用いることができる。結着剤の添加量は、正極または負極の総重量に対して1~50重量であることが好ましく、特に2~30重量であることが好ましい。フィラーとしては、電池性能に悪影響を及ぼさない材料であれば特に限定されない。通常、ポリプロピレン,ポリエチレン等の、オレフィン系ポリマー、無定形シリカ、アルミナ、ゼオライト、ガラス、炭素等が用いられる。フィラーの添加量は、正極または負極の総重量に対して添加量は30重量以下であることが好ましい。正極及び負極は、正極活物質又は負極材料と、その他の材料を含有し、N-メチルピロリドン,トルエン等を溶媒とする合剤を形成し、下記に詳述する集電体の上に塗布し、50°C~250°C程度の温度で2時間程度加熱処理して溶剤成分を除去すること等により、好適に作製される。前記塗布方法については、例えば、アプリケーターロールなどのローラーコーティング、スクリーンコーティング、ドクターブレード方式、スピンコーティング、バーコータ等の手段を用いて任意の厚さ及び任意の形状に塗布することが好ましいが、これらに限定されるものではない。セパレータとしては、優れた高率放電性能を示す多孔膜や不織布等を、単独あるいは併用することが好ましい。非水電解質電池用セパレータを構成する材料としては、例えば、ポリエチレン,ポリプロピレン等に代表されるポリオレフィン系樹脂、ポリエチレンテレフタレート,ポリブチレンテレフタレート等に代表されるポリエステル系樹脂、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-パーフルオロビニルエーテル共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-フルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロアセトン共重合体、フッ化ビニリデン-エチレン共重合体、フッ化ビニリデン-プロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-トリフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-エチレン-テトラフルオロエチレン共重合体等を挙げることができる。セパレータの空孔率は、強度の観点から、98体積以下であることが好ましい。また、充放電特性の観点から、空孔率は、20体積以上であることが好ましい。また、セパレータとしては、例えば、アクリロニトリル、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、メチルメタアクリレート、ビニルアセテート、ビニルピロリドン、ポリフッ化ビニリデン等のポリマーと、電解質と、で構成される、ポリマーゲルを用いてもよい。非水電解質を上記のようにゲル状態で用いることは、漏液を防止する効果がある点で、好ましい。さらに、セパレータとして、上述したような多孔膜や不織布等とポリマーゲルとを併用して用いることは、電解質の保液性が向上するため、好ましい。即ち、ポリエチレン微孔膜の表面及び微孔壁面に、厚さ数μm以下の親溶媒性ポリマーを被覆することによってフィルムを形成し、前記フィルムの微孔内に電解質を保持させることで、前記親溶媒性ポリマーがゲル化する。前記親溶媒性ポリマーとしては、ポリフッ化ビニリデンの他、エチレンオキシド基やエステル基等を有するアクリレートモノマー、エポキシモノマー、イソシアナート基を有するモノマー等が架橋したポリマー等が挙げられる。このようなモノマーにラジカル開始剤を加えた材料を、加熱したり、紫外線UV、電子線EB等の活性光線等を照射したりすることによって、モノマーを架橋することが可能である。リチウム二次電池の構造は、特に限定されない。この構造の一例としては、正極、負極及びロール状のセパレータを有する円筒型電池、角型電池、扁平型電池等が挙げられる。以下、実施例を用いて本発明をさらに具体的に説明する。[実施例1]La16.25Co20Sn63.75の作製合金原料として、La、Co及びSnのそれぞれのインゴットから、それぞれの金属を削り出した。なお、Laは酸化されやすいため、表面の酸化被膜をヤスリで取り除いた状態で取り扱うものとする。元素比率がLa:Co:Sn=16.25:20:63.75となるようにそれぞれの金属を秤量し、超小型真空アーク溶解装置日新技研社製、型番:NEV-AD03の溶解室内の水冷銅ハース上に混合して載置した。前記溶解室内を真空排気し、-0.005MPaまでアルゴンガスを導入する動作を2回繰り返し、再び真空排気した後、-0.04MPaまでアルゴンガスを導入した。このようにして前記溶解室内の雰囲気をアルゴンガスに置換した。次いで、載置した合金原料を次の手順によりアーク溶解させた。まず、前記合金原料上にまんべんなくアークを当てて各金属成分が均一に混ざるように溶解させた後、水冷銅ハース上で冷却して固化させた。固化した溶解塊を裏返し、再びまんべんなくアークを当てて裏面を溶解させた後、水冷銅ハース上で冷却して固化させた。このような、表面を溶解する操作、及び、裏面を溶解する操作を1セットとし、これを5セット繰り返した。アーク電流値は、1セット目は50A、2~5セット目は100Aとした。水冷銅ハース上で冷却して固化させる工程においては、固化までに約15minを要する。即ち、この冷却工程は徐冷である。このようにして得られた合金インゴットをステンレス鋼製乳鉢を用いて粉砕した後、篩を用いて125μm未満にふるい分けた。次に、これをさらに遊星ボールミル装置を用いて粉砕した。即ち、内容積80mlのステンレス鋼製ボールミルポットに、直径10mmのステンレス鋼製ボール10個を入れた後、前記合金粉3gを分散剤としてのイソプロパノール0.1mlと共に投入し、回転数150rpm、設定時間12hrの条件でボールミル粉砕を行った。なお、合金の酸化を防ぐため、ボールミルポットに対する合金粉の投入操作及び取り出し操作は、全て、アルゴンで置換したグローブボックス中で行った。ボールミル粉砕後、さらに粗粉を取り除くため、篩を用いて25μm未満にふるい分けた。このようにして、実施例1に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[実施例2]La16.5Co21Sn62.5の作製元素比率がLa:Co:Sn=16.5:21:62.5となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、実施例2に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[実施例3]La17Co20Sn63の作製元素比率がLa:Co:Sn=17:20:63となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、実施例3に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[実施例4]La17.5Co20Sn62.5の作製元素比率がLa:Co:Sn=17.5:20:62.5となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、実施例4に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[実施例5]La18Co20Sn63の作製元素比率がLa:Co:Sn=18:20:63となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、実施例5に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[比較例1]La15Co20Sn65の作製元素比率がLa:Co:Sn=15:20:65となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、比較例1に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。[比較例2]La20Co20Sn60の作製元素比率がLa:Co:Sn=20:20:60となるようにそれぞれの金属を秤量したことを除いては、実施例1と同様にして、比較例2に係る非水電解質二次電池用電極材料を作製した。以上の実施例及び比較例に係る前記非水電解質二次電池用電極材料について、エックス線回折測定装置リガク社製、MiniflexIIを用い、エックス線回折測定を行った。測定条件は、Cu管球、30kV、15mAとし、0.02°間隔、積算時間2sのステップスキャンとした。さらに、リートベルト解析により、立方晶のLa3Co4Sn13型合金相の存在比率を見積もった。リートベルト解析の手順及び条件は、粉末X線解析の実際-リートベルト法入門中井泉、泉富士夫、編著、朝倉書店、Page58、2002に拠った。即ち、リートベルト解析において相の質量分率は以下の式で求められる。x1=s1Z1M1V1/ΣiSiZiMiViここでx1は分析成分の質量分率、si,s1は成分iと分析成分の尺度因子、Zi,Z1は単位胞中の成分iと分析成分の化学式数、Mi,M1は成分iと分析成分の化学式量、Vi,V1は成分iと分析成分の単位胞の体積である。以上の実施例及び比較例に係る非水電解質二次電池用電極材料をそれぞれ負極活物質として、該負極活物質、アセチレンブラック及びポリフッ化ビニリデンPVdFを80:10:10の質量比で含有し、N-メチルピロリドンを溶媒とする負極ペーストを調整した。電極基材としての発泡ニッケルに前記負極ペーストを塗布後、150°Cで減圧乾燥を行った。このようにして、非水電解質二次電池用電極を作製した。このようにして作製したそれぞれの非水電解質二次電池用電極の負極としての性能を評価するため、該電極を作用極とし、金属Liを対極及び参照極とし、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECを1:1の体積比で混合した溶媒にLiClO4を1mol/lの濃度で溶解した電解液を用いて、アルゴン雰囲気下のグローブボックス中で三極式のガラスセルを組み立てた。このようにして、負極評価用の非水電解質二次電池を作製した。このようにして作製したそれぞれの非水電解質二次電池について、25°Cの条件下で繰り返し充放電試験を行い、1サイクル目及び10サイクル目の放電容量Ahを測定し、負極活物質の重量及び真密度から求めた負極活物質体積当たりの容量密度Ah/cm3を求めた。なお、ここでは負極としての評価であることから、以下の記載において、作用極に対して還元方向に通電する操作を充電、酸化方向に通電する操作を放電と称する。充電は、電流41.7mA/g、0.02Vvs.Li/Liの定電流定電圧充電とし、定電圧充電時間を8時間とした。放電は、電流41.7mA/g、放電終止電位は3.5Vvs.Li/Liの定電流放電とした。充電終了後、及び、放電終了後には、それぞれ、60分間の休止期間を設けた。以上の結果を、合金組成と共に表1に示す。表1からわかるように、実施例1~5に係る非水電解質二次電池用電極材料を用いたものは、比較例1、2に比べて、10サイクル目の放電容量が顕著に優れるものとなった。このことから、非水電解質二次電池用電極材料が含有する合金は、La、Co及びSnを含有し、それぞれの元素組成をLa:Co:Sn=a:b:cabc=100とし、19≦b≦25であるとき、a/cの値が0.25以上0.30以下であるものとすることにより、充放電を繰り返した場合の体積エネルギー密度に優れる非水電解質二次電池用電極材料を提供することができることがわかる。実施例1に供した作用極について、繰り返し充放電を行った前後のエックス線回折測定を行ったので、図1に示す。ここでは、作用極から電極材料を解体せず、板状の電極の状態のまま測定に供した。観察されるニッケルNiのピークは、電極基材に用いた発泡ニッケルに由来するものであり、ポリエチレンPEのピークは、活物質の酸化や水分から防ぐために電極を包んだチャック付きポリ袋に由来するものである。図1から、充放電を繰り返しても、立方晶のLa3Co4Sn13型合金相が維持されていることがわかる。"