"結着樹脂、着色剤及びワックスを含有するトナー粒子と、アルミナチタニア複合粒子とを有するトナーであって、前記アルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量が10.0乃至95.0質量であり、前記アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルが-40.0乃至-20.0mVであることを特徴とするトナー。前記アルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量が10.0乃至50.0質量であることを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記アルミナチタニア複合粒子の含有量は、前記トナー粒子100質量部に対して0.02乃至1.00質量部であることを特徴とする請求項1または2に記載のトナー。前記アルミナチタニア複合粒子が気相法で製造されたアルミナチタニア複合粒子であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載のトナー。前記トナーは、疎水化処理されたシリカ粒子を含有し、前記シリカ粒子の含有量は、トナー粒子100質量部に対して0.60乃至3.00質量部であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載のトナー。前記疎水化処理されたシリカ粒子は、BET比表面積の異なる2種の疎水化処理されたシリカ粒子を含有し、BET比表面積の大きい方のシリカ粒子のBET比表面積が60m2/g以上150m2/g以下であり、BET比表面積の小さい方のシリカ粒子のBET比表面積が40m2/g以上60m2/g未満であることを特徴とする請求項5に記載のトナー。前記トナー粒子は、波長分散型蛍光X線分析装置により測定された前記トナー粒子表面のチタン元素含有量が、トナー粒子に対して質量基準で30乃至1000ppmであることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか一項に記載のトナー。しかしながら、前述の特許文献1は、高温高湿下においても放置帯電量の低下が少なく安定した画像が得られると記載されているが、例えば低温低湿下における長期連続使用時での過帯電による画像弊害が懸念される。また、前述の特許文献2、3は、2種以上の金属原子を含有する複合酸化物を使用することで、帯電の立ち上がり性や安定性を良好に保持できると記載されているが、長期連続使用の場合や環境変動が激しい場合は、その効果が不十分であると想定される。前述の特許文献4は、複合酸化物の中でもアルミナと酸化チタンとの複合酸化物を使用することで、感光体表面へのフィルミングやトナー飛散を改善できることが記載されているが、帯電の立ち上がり性や環境安定性には改善の余地がある。本発明は、アルミナチタニア複合粒子の使用において、先行技術で達成し得なかった長期連続使用または放置によっても帯電特性が悪化せず、特に高温高湿環境下の放置後や低温低湿環境下での連続使用時においても良好な帯電特性が保持できるものである。即ち、本発明は、常温常湿環境下のみならず、高温高湿環境下での長期間に亘る複写又はプリントによっても、トナーの著しい帯電量低下によるカブリが発生しない画像が得られるトナーを提供する。また、低温低湿環境下での長期間に亘る複写又はプリントによっても、トナーが過帯電することなく均一な画像が得られるトナーを提供する。上記課題を解決するための本発明の特徴は、以下の通りである。結着樹脂、着色剤及びワックスを含有するトナー粒子と、アルミナチタニア複合粒子とを有するトナーであって、前記アルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量が10.0乃至95.0質量であり、前記アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルが-40.0乃至-20.0mVであることを特徴とする。本発明によれば、アルミナチタニア複合粒子中のアルミナの含有量とアルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルを規定することで、高温高湿環境下においては帯電量の低下を抑制し、低温低湿環境下においては過帯電を抑制し、カブリ等による画質低下のない現像性の安定した画像が得られるトナーを提供することができる。本発明のトナーは、結着樹脂、着色剤及びワックスを含有するトナー粒子と、アルミナチタニア複合粒子とを有するトナーであって、前記アルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量が10.0乃至95.0質量であり、前記アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルが-40.0乃至-20.0mVであることを特徴とする。本発明者らの鋭意検討の結果、アルミナチタニア複合粒子中のアルミナの含有量とアルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルを規定することで、高温高湿環境下においては帯電量低下を抑制し、低温低湿環境下においては過帯電を抑制し、カブリ等による画質低下のない現像性の安定した画像が得られるトナーを提供することができることが明らかになった。本発明のトナーに用いられているアルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルは、-40.0乃至-20.0mVであり、好ましくは-35.0乃至-25.0mVである。この値は、アルミナに由来する値であり、チタニアがほとんど複合粒子表面に存在しない構造であることを示している。即ち、アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルが-40.0乃至-20.0mVであることで、アルミナが体積固有抵抗の低いチタニアをほぼ覆っていることを意味し、高湿環境下では電荷のリークを抑制しつつ、低湿環境下での連続印字の場合は過帯電を防止する効果を発揮できると推察している。上記ゼータポテンシャルが、-20.0mVより大きいと、アルミナがチタニアを覆う構造を形成し得なくなっていることを意味し、チタニアがトナー粒子と付着している部分が存在する為、その部分から電荷がリークしやすく帯電量の低下が著しく悪化する。一方、-40.0mVより小さいと、低湿環境下の連続印字において過帯電トナーが発生しやすくなり、その影響で、逆極性あるいは低帯電量トナーができてしまい、カブリが悪化してしまう。本発明のトナーに用いられるアルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量は10.0乃至95.0質量であり、好ましくは10.0乃至50.0質量、より好ましくは20.0乃至40.0質量である。アルミナの含有量が10.0質量未満だと、チタニアがトナー粒子と付着している部分が多く存在する為、その部分から電荷がリークしやすく帯電量が著しく低下する。特に高湿環境下では帯電の立ち上がり性が劣るようになり、カブリが発生しやすくなる。アルミナの含有量が95.0質量より多いと、低湿環境下の連続印字において過帯電トナーが発生しやすくなり、その影響で、逆極性あるいは低帯電量トナーができてしまい、やはりカブリが発生してしまう。本発明のトナーにおいて、アルミナチタニア複合粒子の含有量は、トナー粒子100質量部に対して、0.02乃至1.00質量部であることが好ましい。アルミナチタニア複合粒子の含有量が上記の範囲を満たす場合、トナーの帯電性を更に安定させることができる。本発明のトナーに含有されるアルミナチタニア複合粒子は、その製法を限定するものではないが、気相法で製造されることが好ましい。湿式法を用いて製造することも可能であるが、気相法によって製造されることで、アルミナとチタニアとが複合する割合が高くなり、本発明の効果を発現しやすくなる。更に、アルミナ単独粒子、チタニア単独粒子の生成を抑制し、これら単独粒子による部材汚染に起因する現像スジ、カブリといった画像弊害を抑制できるので好ましい。更に、気相法によって製造されることが好ましい理由は、本発明に用いられるアルミナチタニア複合粒子の物性の制御が容易であることが挙げられる。三塩化アルミニウムガスからアルミナ、四塩化チタンガスからチタニアが生成するが、この際、それぞれのガスをそれぞれのノズルから燃焼バーナーに導入することがポイントである。そして、アルミナ、チタニアが生成する反応速度差を考慮し、流量比率、反応温度、反応時間、反応系内濃度、及びその他の燃焼時の反応条件を複合的に調整することで、本発明に使用されるアルミナチタニア複合粒子の物性を容易に制御することが可能となる。本発明のトナーは、上記アルミナチタニア複合粒子と併せて他の無機微粉体を添加することが可能である。中でも疎水化処理されたシリカ粒子をトナー粒子100質量部に対して0.60乃至3.00質量部を含有することが好ましい。特に、当該疎水化処理されたシリカ粒子は、BET比表面積の異なる2種の疎水化処理されたシリカ粒子を含むことが好ましい。その場合、BET比表面積の大きい方のシリカ粒子のBET比表面積が60m2/g以上150m2/g以下であり、BET比表面積の小さい方のシリカ粒子のBET比表面積が40m2/g以上60m2/g未満であると更に好ましい。疎水化処理されたシリカ粒子を有することで、トナーの流動性と分散性が向上し、シリカ粒子およびアルミナチタニア複合粒子をトナー表面に付着する時の分散性が良化し、本発明の効果が発現しやすい状態になる。BET比表面積の異なる2種の疎水化処理されたシリカ粒子を含有する場合は、更にトナーの流動性、分散性が良化して好ましくなる。尚、BET比表面積の異なる2種のシリカ粒子を添加する場合、シリカ粒子の含有量は、0.20質量部<[BET比表面積の小さい方のシリカ粒子の含有量]<0.50×[BET比表面積の大きい方のシリカ粒子の含有量]の関係式が成り立つようにすると、トナーの流動性や分散性が良化し部材汚染を効果的に抑制できてより好ましい。更に、上記疎水化処理されたシリカ粒子の含有量は、本件のアルミナチタニア複合粒子の含有量より多いことが好ましい。疎水化処理されたシリカ粒子の方が多いことで、トナーの流動性と分散性が著しく向上し、シリカ粒子およびアルミナチタニア複合粒子をトナー表面に付着する時の分散性が良化し、本発明の効果が更に発現しやすい状態になる。尚、上記シリカ粒子を疎水化処理する場合、その方法は特に限定されないが、処理剤として使用されるものとしては、例えば、未変性のシリコーンワニス、各種変性シリコーンワニス、未変性のシリコーンオイル、各種変性シリコーンオイル、シラン化合物、シランカップリング剤、その他有機ケイ素化合物、有機チタン化合物が挙げられる。これらの処理剤は単独で或いは併用して用いられても良い。一方、本発明のトナーに外添されるアルミナチタニア複合粒子は、疎水化処理されていてもされていなくてもよい。疎水化処理する場合は、処理剤の種類及び処理量を調整し、本発明に用いられるアルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルの範囲内に制御する必要がある。また疎水化処理する方法は特に限定されないが、処理剤として使用されるもの及び方法は、上記シリカ粒子の疎水化処理と同様である。本発明に用いられるトナー粒子は、どのような手法を用いて製造されても構わないが、懸濁重合法、乳化重合法、懸濁造粒法の如き、水系媒体中で造粒する製造法によって製造されることが好ましい。一般的な粉砕法により製造されるトナー粒子の場合、ワックス成分を多量にトナー粒子に添加することは、技術的難易度が非常に高い。水系媒体中でトナー粒子を造粒する製造法は、ワックス成分を多量にトナー粒子に添加しても、トナー粒子表面にワックス成分を存在させず、内包化することができる。これら製造法の中でも懸濁重合法はワックス成分のトナー粒子中への内包化による長期現像安定性、及び、溶剤を使用しないといった製造コスト面から最も好ましい製造方法の一つである。すなわち、上記トナー粒子は、重合性単量体、着色剤及びワックスを含有する重合性単量体組成物を水系媒体中に分散し、造粒し、重合性単量体を重合することによって得られたトナー粒子であることが好ましい。以下、本発明に用いられるトナー粒子を得る上で最も好適な懸濁重合法を例示して、該トナー粒子の製造方法を説明するが、本発明はこれに限定されるわけではない。重合性単量体、着色剤、及びワックス、並びに必要に応じた他の添加物を、ホモジナイザー、ボールミル、コロイドミル、超音波分散機の如き分散機に依って均一に溶解または分散させ、これに重合開始剤を溶解し、重合性単量体組成物を調製する。次に、該重合性単量体組成物を分散安定剤含有の水系媒体中に分散し、造粒し、重合性単量体を重合することによってトナー粒子は製造される。上記重合開始剤は、重合性単量体中に他の添加剤を添加する時に同時に加えても良いし、水系媒体中に懸濁する直前に混合しても良い。また、造粒直後、重合反応を開始する前に重合性単量体あるいは溶媒に溶解した重合開始剤を加えることもできる。上記トナー粒子を構成する結着樹脂としては、一般的に用いられているスチレン-アクリル共重合体、スチレン-メタクリル共重合体、エポキシ樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体が挙げられる。従って、上記重合性単量体としては、ラジカル重合が可能なビニル系重合性単量体を用いることが可能である。該ビニル系重合性単量体としては、単官能性重合性単量体或いは多官能性重合性単量体を使用することができる。上記重合性単量体としては、以下のものが挙げられる。スチレン;o-m-,p-メチルスチレン、m-p-エチルスチレンの如きスチレン系単量体;アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、メタクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸ブチル、アクリル酸オクチル、メタクリル酸オクチル、アクリル酸ドデシル、メタクリル酸ドデシル、アクリル酸ステアリル、メタクリル酸ステアリル、アクリル酸ベヘニル、メタクリル酸ベヘニル、アクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ジメチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル、アクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジエチルアミノエチルの如きアクリル酸エステル系単量体或いはメタクリル酸エステル系単量体;ブタジエン、イソプレン、シクロヘキセン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリル酸アミド、メタクリル酸アミドの如きエン系単量体。これらの重合性単量体は、単独、または、一般的には出版物ポリマーハンドブック第2版III-p139~192JohnWileySons社製に記載の理論ガラス転移温度Tgが、40乃至75°Cを示すように重合性単量体を適宜混合して用いられる。理論ガラス転移温度が40乃至75°Cである場合、トナー保存安定性耐久安定性及び低温定着性を両立されせることができる。また、上記トナー粒子を製造する場合においては、低分子量ポリマーを添加してもよい。低分子量ポリマーは、懸濁重合法によってトナー粒子を製造する場合には、重合性単量体組成物中に添加することができる。該低分子量ポリマーとしては、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定される重量平均分子量Mwが2,000乃至5,000の範囲で、且つ、Mw/Mnが4.5未満より好ましくは3.0未満のものが好ましい。低分子量ポリマーの例としては、低分子量ポリスチレン、低分子量スチレン-アクリル酸エステル共重合体、低分子量スチレン-アクリル共重合体が挙げられる。上記低分子量ポリマーの好ましい添加量は、結着樹脂100質量部に対して1乃至50質量部であり、より好ましくは5乃至30質量部である。上記低分子量ポリマーが好ましい分子量で、好ましい添加量であることにより、良好な低温定着性を発現しつつ、アルミナチタニア複合粒子の埋め込みや脱離を抑制しやすいトナー粘度にコントロールできるので耐久安定性の面から好ましい。本発明において、上述の結着樹脂と共にポリエステル樹脂やポリカーボネート樹脂の如きカルボキシル基を有する極性樹脂を併用することができる。例えば、懸濁重合法により直接トナー粒子を製造する場合には、分散工程から重合工程に至る重合反応時に極性樹脂を添加すると、トナー粒子となる重合性単量体組成物と水系分散媒体の呈する極性のバランスに応じて、添加した極性樹脂がトナー粒子の表面に薄層を形成したり、トナー粒子表面から中心に向け傾斜性をもって存在するように、極性樹脂の存在状態を制御することができる。上記極性樹脂の好ましい添加量は、結着樹脂100質量部に対して1乃至25質量部であり、より好ましくは2乃至15質量部である。極性樹脂が結着樹脂100質量部に対して1乃至25質量部であることによって、トナー粒子中での極性樹脂の存在状態が均一となるため、トナーの帯電性の面で好ましい。本発明に用いられる極性樹脂としては、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、スチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体が挙げられる。特に極性樹脂として、分子量3,000乃至10,000にメインピークの分子量を有するポリエステル樹脂がトナー粒子の流動性、負摩擦帯電特性を良好にすることができるので好ましい。ポリエステル樹脂を構成する成分における、2価以上のアルコールモノマー成分としては、ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン3.3-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシエチレン2.0-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン2.0-ポリオキシエチレン2.0-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、ポリオキシプロピレン6-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン等のビスフェノールAのアルキレンオキシド付加物、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,4-ブテンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ビスフェノールA、水素添加ビスフェノールA等が挙げられる。3価以上のアルコールモノマー成分としては、ソルビトール、1,2,3,6-ヘキサンテトロール、1,4-ソルビタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、1,2,4-ブタントリオール、1,2,5-ペンタントリオール、グリセロール、2-メチルプロパントリオール、2-メチル-1,2,4-ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、1,3,5-トリヒドロキシメチルベンゼン等が挙げられる。2価以上のカルボン酸モノマー成分としては、フタル酸、イソフタル酸及びテレフタル酸の如き芳香族ジカルボン酸類又はその無水物;コハク酸、アジピン酸、セバシン酸及びアゼライン酸の如きアルキルジカルボン酸類又はその無水物;炭素数6以上18以下のアルキル基又はアルケニル基で置換されたコハク酸もしくはその無水物;フマル酸、マレイン酸及びシトラコン酸の如き不飽和ジカルボン酸類又はその無水物;が挙げられる。特に、反応性の高さからイソフタル酸が好ましく用いられる。また、本発明において、トナー粒子は、波長分散型蛍光X線分析装置により測定されたトナー粒子表面のチタン元素含有量が、トナー粒子に対して質量基準で30乃至1000ppmであることが好ましく、35乃至500ppmであることがより好ましい。トナー粒子中にチタン元素が上記の範囲内で含有されると、トナー粒子と、外添されるアルミナチタニア複合粒子との相互作用により、適度にトナー同士で、電荷のやり取りが行なわれるようになる。そのため、帯電量が緩和し、チャージアップを抑制するとともに、トナーの帯電立ち上がり性帯電速度、帯電分布が良好な状態で、飽和帯電量を高める事が出来る。また、トナー粒子にチタン元素が含有されている場合には、外添されたシリカチタニア複合粒子が遊離しにくくなり、長期にわたり安定して高画質が良好に得られるようになる。トナー粒子にチタン元素を含有させる方法としては、特に制限される事なく、公知の方法を用いる事ができる。例えば、チタンキレート化合物の如きチタン触媒を用いて合成されたポリエステルユニットを有する樹脂を用いてトナー粒子に含有させれば良い。特に、上記極性樹脂としてチタンキレート化合物を触媒として用いて合成されたポリエステルユニットを有する樹脂を用いて、懸濁重合法や凝集粒子法によりトナー粒子を製造することが好ましい。この場合には、極性樹脂がトナー粒子表面に多く偏在するようになり、チタンキレート化合物もトナー粒子表面に偏在するようになる。トナー粒子表面に微細に分散しているチタン化合物は、電荷の注入あるいはリークさせるサイトとして機能し、高温高湿下で長期放置された場合であっても、安定して高い帯電量を保持でき、低温低湿下であっても、トナーの過帯電チャージアップを抑制できる。さらには、上記サイトが存在することで、トナー間での電荷の授受が良好となり、帯電量分布がより、シャープになると推定される。このようなトナー粒子に、アルミナチタニア複合粒子を添加することによって、添加効果が更に高まる。即ち、長期連続使用時または放置後、更には高温高湿環境下においても帯電量を良好に保持することができ、低温低湿下における帯電の上昇を抑制することができる。また、トナー粒子とアルミナチタニア複合粒子との親和性が高まるため、アルミナチタニア複合粒子が長期にわたり、より安定的にトナー表面に保持されるようになる。チタンキレート化合物は、配位子が、ジオール、ジカルボン酸、オキシカルボン酸のいずれかであることが好ましい。これらの中でも、配位子が、脂肪族系ジオール、ジカルボン酸、オキシカルボン酸のいずれかであることが特に好ましい。脂肪族系の配位子は、芳香族系の配位子に比べ、触媒活性が強く、反応時間の短縮、温度制御の点で好ましく、樹脂物性としても分子量分布がシャープとなり易い為好ましい。例えば、以下のものが例示される。ジオールとしては、1,2-エタンジオール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオールである。ジカルボン酸としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、マレイン酸、オキシカルボン酸として、グルコール酸、乳酸、ヒドロキシアクリル酸、α-オキシ酪酸、グリセリン酸、タルトロン酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸である。また、ポリエステルユニットを有する極性樹脂を重合する際、該チタンキレート化合物の添加量としては、総ポリエステルユニット成分量に対して0.01乃至2.00質量、好ましくは0.05乃至1.00質量、さらに好ましくは、0.10乃至0.70質量が良い。ポリエステルユニットを有する極性樹脂の酸価は好ましくは、3乃至35mgKOH/gであり、より好ましくは5乃至30mgKOH/gである。また、極性樹脂の水酸基価は、好ましくは5乃至40mgKOH/g、より好ましくは10乃至35mgKOH/g、さらに好ましくは15乃至30mgKOH/gである。特に、懸濁重合法によりトナー粒子を製造する場合、酸価、水酸基価が上記範囲内であれば、極性樹脂によって、表層シェル部をきれいに被覆形成することができる。それにより、トナー粒子中に好ましい範囲で含有するチタン元素とアルミナチタニア複合粒子との相互作用がより顕著となる。本発明で用いられるポリエステルユニットとは、ポリエステルに由来する部分を意味し、ポリエステル単体でも良く、ポリエステルとビニル系重合体が化学的に結合したハイブリッド樹脂であってもよい。触媒としてのチタン化合物の使用量は、酸モノマー成分とアルコールモノマー成分の総和100質量部に対して、0.25乃至12.5質量部である。本発明においては、トナー粒子の機械的強度を高めると共に、トナーのTHF可溶成分の分子量を制御するために、結着樹脂を合成する時に架橋剤を用いてもよい。2官能の架橋剤として、以下のものが挙げられる。ジビニルベンゼン、ビス4-アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、エチレングリコールジアクリレート、1,3-ブチレングリコールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,5-ペンタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール200、400、600の各ジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ポリエステル型ジアクリレートMANDA日本化薬、及び上記のジアクリレートをジメタクリレートに代えたもの。多官能の架橋剤としては、以下のものが挙げられる。ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールエタントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、テトラメチロールメタンテトラアクリレート、オリゴエステルアクリレート及びそのメタクリレート、2,2-ビス4-メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ジアリルフタレート、トリアリルシアヌレート、トリアリルイソシアヌレート及びトリアリルトリメリテート。これらの架橋剤の添加量は、重合性単量体100質量部に対して、好ましくは0.05乃至10質量部、より好ましくは0.1乃至5質量部である。上記トナー粒子の製造に用いられる重合開始剤としては、以下のものが挙げられる。2,2’-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、2,2’-アゾビス-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスイソブチロニトリルの如きアゾ系又はジアゾ系重合開始剤;ベンゾイルペルオキシド、メチルエチルケトンペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、クメンヒドロペルオキシド、2,4-ジクロロベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、tert-ブチル-パーオキシピバレートの如き過酸化物系重合開始剤。これらの重合開始剤の使用量は、目的とする重合度により変化するが、一般的には、重合性ビニル系単量体100質量部に対して3乃至20質量部である。重合開始剤の種類は、重合法により若干異なるが、10時間半減期温度を参考に、単独又は混合して使用される。本発明において、トナー粒子は、着色力を付与するために着色剤を含有する。本発明に好ましく使用される着色剤として、以下の有機顔料、有機染料、無機顔料が挙げられる。シアン系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、銅フタロシアニン化合物及びその誘導体、アントラキノン化合物、塩基染料レーキ化合物が挙げられる。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントブルー1、C.I.ピグメントブルー7、C.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:1、C.I.ピグメントブルー15:2、C.I.ピグメントブルー15:3、C.I.ピグメントブルー15:4、C.I.ピグメントブルー60、C.I.ピグメントブルー62、C.I.ピグメントブルー。マゼンタ系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、以下のものが挙げられる。縮合アゾ化合物、ジケトピロロピロール化合物、アントラキノン、キナクリドン化合物、塩基染料レーキ化合物、ナフトール化合物、ベンズイミダゾロン化合物、チオインジゴ化合物、ペリレン化合物。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントレッド2、C.I.ピグメントレッド3、C.I.ピグメントレッド5、C.I.ピグメントレッド6、C.I.ピグメントレッド7、C.I.ピグメントバイオレット19、C.I.ピグメントレッド23、C.I.ピグメントレッド48:2、C.I.ピグメントレッド48:3、C.I.ピグメントレッド48:4、C.I.ピグメントレッド57:1、C.I.ピグメントレッド81:1、C.I.ピグメントレッド122、C.I.ピグメントレッド144、C.I.ピグメントレッド146、C.I.ピグメントレッド150、C.I.ピグメントレッド166、C.I.ピグメントレッド169、C.I.ピグメントレッド177、C.I.ピグメントレッド184、C.I.ピグメントレッド185、C.I.ピグメントレッド202、C.I.ピグメントレッド206、C.I.ピグメントレッド220、C.I.ピグメントレッド221、C.I.ピグメントレッド254。イエロー系着色剤における有機顔料又は有機染料としては、縮合アゾ化合物、イソインドリノン化合物、アントラキノン化合物、アゾ金属錯体、メチン化合物、アリルアミド化合物に代表される化合物が挙げられる。具体的には、以下のものが挙げられる。C.I.ピグメントイエロー12、C.I.ピグメントイエロー13、C.I.ピグメントイエロー14、C.I.ピグメントイエロー15、C.I.ピグメントイエロー17、C.I.ピグメントイエロー62、C.I.ピグメントイエロー74、C.I.ピグメントイエロー83、C.I.ピグメントイエロー93、C.I.ピグメントイエロー94、C.I.ピグメントイエロー95、C.I.ピグメントイエロー97、C.I.ピグメントイエロー109、C.I.ピグメントイエロー110、C.I.ピグメントイエロー111、C.I.ピグメントイエロー120、C.I.ピグメントイエロー127、C.I.ピグメントイエロー128、C.I.ピグメントイエロー129、C.I.ピグメントイエロー147、C.I.ピグメントイエロー151、C.I.ピグメントイエロー154、C.I.ピグメントイエロー155、C.I.ピグメントイエロー168、C.I.ピグメントイエロー174、C.I.ピグメントイエロー175、C.I.ピグメントイエロー176、C.I.ピグメントイエロー180、C.I.ピグメントイエロー181、C.I.ピグメントイエロー191、C.I.ピグメントイエロー194。黒色着色剤としては、カーボンブラック、上記イエロー系着色剤、マゼンタ系着色剤、及びシアン系着色剤を用い黒色に調色されたものが挙げられる。これらの着色剤は、単独又は混合して、更には固溶体の状態で用いることができる。上記トナー粒子に用いられる着色剤は、色相角、彩度、明度、耐光性、OHP透明性、トナー中の分散性の点から選択される。該着色剤は、好ましくは重合性単量体又は結着樹脂100質量部に対し1乃至20質量部添加して用いられる。本発明においては重合法を用いてトナー粒子を得る場合には、着色剤の持つ重合阻害性や水相移行性に注意を払う必要があり、好ましくは、重合阻害のない物質による疎水化処理を着色剤に施しておいたほうが良い。特に、染料系着色剤やカーボンブラックは、重合阻害性を有しているものが多いので使用の際に注意を要する。ここで、染料系着色剤の重合阻害性を抑制する方法としては、あらかじめこれら染料の存在下に重合性単量体を重合せしめる方法が挙げられ、得られた着色重合体を重合性単量体組成物に添加するとよい。また、カーボンブラックについては、上記染料と同様の処理の他、カーボンブラックの表面官能基と反応する物質例えば、ポリオルガノシロキサン等で処理を行っても良い。本発明に用いられるワックスとしては、炭化水素系ワックスを含むことが好ましい。その他のワックスとして、以下のものが挙げられる。アミドワックス、高級脂肪酸、長鎖アルコール、ケトンワックス、エステルワックス及びこれらのグラフト化合物、ブロック化合物の如き誘導体。必要に応じて2種以上のワックスを併用しても良い。本発明に用いられる炭化水素系ワックスとしては、以下のものが挙げられる。パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタムの如き石油系ワックス及びその誘導体;フィッシャートロプシュ法によるフィッシャートロプシュワックス及びその誘導体;ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスの如きポリオレフィンワックス及びその誘導体。誘導体には酸化物や、ビニルモノマーとのブロック共重合物、グラフト変性物も含まれる。更に、硬化ヒマシ油及びその誘導体、植物ワックス、動物ワックスが挙げられる。これらワックス成分は単独で又は2種以上を併せて用いられる。これらの中でも、フィッシャートロプシュ法による炭化水素系ワックスを使用した場合、特に接触現像における現像性を長期にわたり良好に維持した上で、耐高温オフセット性を良好に保ち得る。なお、これらの炭化水素系ワックスには、トナーの帯電性に影響を与えない範囲で酸化防止剤が添加されていてもよい。上記ワックスは、結着樹脂に対して4乃至25質量、より好ましくは5乃至15質量であることが好ましい。ワックスが結着樹脂に対して4乃至25質量の範囲内で使用することで、定着時の離型性の向上とカブリの低減を更に向上させることができる。更に、上記ワックスは、示差走査熱量測定DSC装置で測定される昇温時のDSC曲線において、最大吸熱ピーク温度が60乃至120°Cの範囲内であることが好ましく、より好ましくは62乃至110°C、更に好ましくは65乃至90°Cである。ワックスの最大吸熱ピークが60乃至120°Cの範囲内であるものを用いることによって、トナーの保存性、カブリの低減、及び、低温定着性を更に向上させることができる。上述した懸濁重合法を用いてトナー粒子を製造する場合、水系媒体調製時に使用する分散安定剤としては、公知の無機系及び有機系の分散安定剤を用いることができる。無機系の分散安定剤としては、以下のものが挙げられる。リン酸三カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸アルミニウム、リン酸亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、メタケイ酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、ベントナイト、シリカ、アルミナ。また、有機系の分散剤としては、以下のものが挙げられる。ポリビニルアルコール、ゼラチン、メチルセルロース、メチルヒドロキシプロピルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロースのナトリウム塩、デンプン。さらに、市販のノニオン、アニオン、カチオン型の界面活性剤の利用も可能である。この様な界面活性剤としては、以下のものが挙げられる。ドデシル硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、オクチル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム、オレイン酸カルシウム。上記分散安定剤としては、無機系の難水溶性の分散安定剤が好ましく、しかも酸に可溶性である難水溶性無機分散安定剤を用いることが好ましい。また、本発明においては、難水溶性無機分散安定剤を用い、水系媒体を調製する場合に、これらの分散安定剤の使用量は重合性単量体100質量部に対して、0.2乃至2.0質量部であることが好ましい。また、本発明においては、重合性単量体組成物100質量部に対して300乃至3,000質量部の水を用いて水系媒体を調製することが好ましい。本発明において、上記のような難水溶性無機分散安定剤が分散された水系媒体を調製する場合には、市販の分散安定剤をそのまま用いて分散させてもよい。また、細かい均一な粒度を有する分散安定剤の粒子を得るために、水の如き液媒体中で、高速撹拌下、難水溶性無機分散安定剤を生成させて水系媒体を調製してもよい。例えば、リン酸三カルシウムを分散安定剤として使用する場合、高速撹拌下でリン酸ナトリウム水溶液と塩化カルシウム水溶液を混合してリン酸三カルシウムの微粒子を形成することで、好ましい分散安定剤を得ることができる。本発明のトナーにおいては、必要に応じて荷電制御剤をトナー粒子と混合して用いることも可能である。荷電制御剤を配合することにより、荷電特性を安定化し、現像システムに応じた最適の摩擦帯電量のコントロールが可能となる。荷電制御剤としては、公知のものが利用でき、特に帯電スピードが速く、かつ、一定の帯電量を安定して維持できる荷電制御剤が好ましい。さらに、トナー粒子を直接重合法により製造する場合には、重合阻害性が低く、水系媒体への可溶化物が実質的にない荷電制御剤が特に好ましい。荷電制御剤として、トナーを負荷電性に制御するものとしては、有機金属化合物、キレート化合物が有効であり、以下のものが挙げられる。モノアゾ金属化合物、アセチルアセトン金属化合物、芳香族オキシカルボン酸、芳香族ダイカルボン酸、オキシカルボン酸及びダイカルボン酸系の金属化合物。他には、芳香族オキシカルボン酸、芳香族モノ及びポリカルボン酸及びその金属塩、無水物、エステル類、ビスフェノールの如きフェノール誘導体類なども含まれる。さらに、尿素誘導体、含金属サリチル酸系化合物、含金属ナフトエ酸系化合物、ホウ素化合物、4級アンモニウム塩、カリックスアレーン、樹脂系帯電制御剤が挙げられる。また、トナーを正荷電性に制御する荷電制御剤としては、以下のものが挙げられる。ニグロシン及びニグロシン変性物;グアニジン化合物;イミダゾール化合物;トリブチルベンジルアンモニウム-1-ヒドロキシ-4-ナフトスルフォン酸塩、テトラブチルアンモニウムテトラフルオロボレートの如き4級アンモニウム塩、及びこれらの類似体であるホスホニウム塩の如きオニウム塩及びこれらのレーキ顔料;トリフェニルメタン染料及びこれらのレーキ顔料レーキ化剤としては、りんタングステン酸、りんモリブデン酸、りんタングステンモリブデン酸、タンニン酸、ラウリン酸、没食子酸、フェリシアン化物、フェロシアン化物など;高級脂肪酸の金属塩;樹脂系荷電制御剤。本発明のトナーは、これら荷電制御剤を単独で或いは2種類以上組み合わせて含有することができる。これら荷電制御剤の中でも、金属を含有するサリチル酸系化合物が好ましく、特にその金属がアルミニウムもしくはジルコニウムが好ましい。最も好ましい荷電制御剤としては、3,5-ジ-tert-ブチルサリチル酸アルミニウム化合物である。荷電制御剤の好ましい配合量は、重合性単量体又は結着樹脂100質量部に対して0.01乃至20質量部、より好ましくは0.5乃至10質量部である。しかしながら、本発明のトナーには、荷電制御剤の添加は必須ではなく、トナーの層厚規制部材やトナー担持体との摩擦帯電を積極的に利用することでトナー中に必ずしも荷電制御剤を含ませる必要はない。本発明のトナーを使用することができる画像形成装置の具体例を以下に示す。しかしながら、下記画像形成装置に何ら限定されるものではない。図1は、本発明で用いられるトナーを具備したプロセスカートリッジを用いた画像形成装置の概略構成を示す断面図である。図1の画像形成装置には、トナー担持体6、トナー塗布部材7、トナー8及びトナー規制部材9からなる現像装置10と、感光ドラム5、クリーニングブレード14、廃トナー収容容器13、帯電部材12からなるオールインワンプロセスカートリッジ4が脱着可能に装着されている。感光ドラム5は矢印方向に回転し、感光ドラム5を帯電処理するための帯電部材12によって一様に帯電され、感光ドラム5に静電潜像を書き込む露光手段であるレーザー光11により、その表面に静電潜像が形成される。上記静電潜像は、感光ドラム5に対して接触配置される現像装置10によってトナーを付与されることにより現像され、トナー像として可視化される。可視化された感光ドラム5上のトナー像は、転写部材である転写ローラ17によって記録媒体である紙41に転写される。トナー像を転写された紙41は、定着装置15により定着処理され、装置外に排紙されプリント動作が終了する。一方、転写されずに感光ドラム5上に残存した転写残トナーは、感光体表面をクリーニングするためのクリーニング部材であるクリーニングブレード14により掻き取られ廃トナー収容容器13に収納され、クリーニングされた感光ドラム5は上述動作を繰り返し行う。現像装置10は、トナー8を収容した現像容器と、現像容器内の長手方向に延在する開口部に位置し感光ドラム5と対向設置されたトナー担持体6とトナー規制部材9とを備え、感光ドラム5上の静電潜像を現像して可視化するようになっている。現像装置10における現像プロセスを以下に説明する。回転可能に支持されたトナー塗布部材7によりトナー担持体6上にトナーが塗布される。トナー担持体6上に塗布されたトナーは、トナー担持体6の回転によりトナー規制部材9と摺擦される。トナー担持体6は感光ドラム5と回転しながら接触し、感光ドラム5上に形成された静電潜像をトナー担持体6上にコートされたトナーで現像することにより画像が形成される。上記画像形成装置において、トナー規制部材9にバイアスを印加することが、トナー担持体上のトナーのコート性を均一にするために好ましい。印加されるバイアスの極性は、トナーの帯電極性と同極性であり、その電圧としては現像バイアスよりも数十Vから数百V高い電圧が一般的である。このようにトナー規制部材9にバイアスを印加する場合は、トナー規制部材9は導電性であることが好ましく、リン青銅やステンレス等の金属であることがより好ましい。本発明に用いられるアルミナチタニア複合粒子、及びトナーの物性に関する各測定方法を以下に示す。<アルミナチタニア複合粒子におけるアルミナの含有量の測定>元素の蛍光X線による測定は、JISK0119-1969に準ずるが、具体的には以下の通りである。測定装置としては、波長分散型蛍光X線分析装置AxiosPANalytical社製と、測定条件設定及び測定データ解析をするための付属の専用ソフトSuperQver.4.0FPANalytical社製を用いる。尚、X線管球のアノードとしてはロジウムRhを用い、測定雰囲気は真空、測定径コリメーターマスク径は27mm、測定時間10秒とする。また、軽元素を測定する場合にはプロポーショナルカウンタPC、重元素を測定する場合にはシンチレーションカウンタSCで検出する。測定サンプルは、低分子量ポリスチレンMw=3,000、Mn=1,050、Tg=55°C100質量部に対して、アルミナチタニア複合粒子を1.0質量部となるように添加し、コーヒーミルを用いて充分混合したものを使用する。測定サンプルとしては、専用のプレス用アルミリングの中に上記サンプル約4gを入れて平らにならし、錠剤成型圧縮機BRE-32前川試験機製作所社製を用いて、20MPaで、60秒間加圧し、厚さ約2mm、直径約39mmに成型したペレットを用いる。上記条件で測定を行い、得られたX線のピーク位置をもとに元素を同定し、単位時間あたりのX線光子の数である計数率単位:cpsからその濃度を算出し、以下の方法で作成した検量線からアルミナ含有量質量比率を算出する。[アルミナの検量線作成]低分子量ポリスチレン100質量部に対して、アルミナ微粉末を0.10質量部となるように添加し、コーヒーミルを用いて充分混合する。同様にして、アルミナ微粉末を0.20質量部、0.50質量部となるように低分子量ポリスチレンとそれぞれ混合し、これらを検量線用の試料とする。それぞれの試料について、錠剤成型圧縮機を用いて上記のようにして検量線用の試料のペレットを作製し、ペンタエリスリトールPETを分光結晶に用いた際に回折角2θ=144.82°に観測されるAl-Kα線の計数率単位:cpsを測定する。この際、X線発生装置の加速電圧、電流値はそれぞれ、24kV、100mAとする。得られたX線の計数率を縦軸に、各検量線用試料中のアルミナ添加量を横軸として、一次関数の検量線を得る。<アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルの測定>アルミナチタニア複合粒子のゼータポテンシャルは、ゼータサイザーNano-Zsシスメックス株社製を用いて測定を行った。分散液として25°Cのメタノール100mgに、アルミナチタニア複合粒子7mgを加え、超音波分散機日本理化学器械株社製にて3分間分散させて、分散液を調製した。ただし、分散液中に、目視にてアルミナチタニア複合粒子の白沈及び浮遊物が存在する場合には、適宜メタノールへのアルミナチタニア複合粒子の添加量を調整する。この分散液をスポイトにて、上記装置付属のDTS1060C-ClearDisposableZetaCellに気泡が入らないように入れる。このセルを測定器に装着し、25°Cにてゼータポテンシャルを測定した。この測定を行い、5回の算術平均値を本発明におけるゼータポテンシャルとした。<シリカ粒子のBET比表面積の測定>BET比表面積の測定は、JISZ88302001年に準じて行う。具体的な測定方法は、以下の通りである。測定装置としては、定容法によるガス吸着法を測定方式として採用している自動比表面積細孔分布測定装置TriStar3000島津製作所社製を用いる。測定条件の設定および測定データの解析は、本装置に付属の専用ソフトTriStar3000Version4.00を用いて行い、また装置には真空ポンプ、窒素ガス配管、ヘリウムガス配管が接続される。窒素ガスを吸着ガスとして用い、BET多点法により算出した値を本発明におけるBET比表面積とする。尚、BET比表面積は以下のようにして算出する。まず、シリカ粒子に窒素ガスを吸着させ、その時の試料セル内の平衡圧力PPaとシリカ粒子の窒素吸着量Vaモルg-1を測定する。そして、試料セル内の平衡圧力PPaを窒素の飽和蒸気圧PoPaで除した値である相対圧Prを横軸とし、窒素吸着量Vaモルg-1を縦軸とした吸着等温線を得る。次いで、シリカ粒子の表面に単分子層を形成するのに必要な吸着量である単分子層吸着量Vmモルg-1を、下記のBET式を適用して求める。Pr/Va1-Pr=1/Vm×CC-1×Pr/Vm×Cここで、CはBETパラメータであり、測定サンプル種、吸着ガス種、吸着温度により変動する変数である。BET式は、X軸をPr、Y軸をPr/Va1-Prとすると、傾きがC-1/Vm×C、切片が1/Vm×Cの直線と解釈できるこの直線をBETプロットという。直線の傾き=C-1/Vm×C直線の切片=1/Vm×CPrの実測値とPr/Va1-Prの実測値をグラフ上にプロットして最小二乗法により直線を引くと、その直線の傾きと切片の値が算出できる。これらの値を用いて上記の傾きと切片の連立方程式を解くと、VmとCが算出できる。更に、上記で算出したVmと窒素分子の分子占有断面積0.162nm2から、下記の式に基づいて、シリカ粒子のBET比表面積Sm2g-1を算出する。S=Vm×N×0.162×10-18ここで、Nはアボガドロ数モル-1である。本装置を用いた測定は、装置に付属のTriStar3000取扱説明書V4.0に従うが、具体的には、以下の手順で測定する。充分に洗浄、乾燥した専用のガラス製試料セルステム直径3/8インチ、容積約5mlの風袋を精秤する。そして、ロートを使ってこの試料セルの中に約0.5gのシリカ粒子を入れる。シリカ粒子を入れた前記試料セルを真空ポンプと窒素ガス配管を接続した前処理装置バキュプレップ061島津製作所社製にセットし、23°Cにて真空脱気を約10時間継続する。尚、真空脱気の際には、シリカ粒子が真空ポンプに吸引されないよう、バルブを調整しながら徐々に脱気する。セル内の圧力は脱気とともに徐々に下がり、最終的には約0.4Pa約3ミリトールとなる。真空脱気終了後、窒素ガスを徐々に注入して試料セル内を大気圧に戻し、試料セルを前処理装置から取り外す。そして、この試料セルの質量を精秤し、風袋との差からシリカ粒子の正確な質量を算出する。尚、この際に、試料セル内のシリカ粒子が大気中の水分等で汚染されないように、秤量中はゴム栓で試料セルに蓋をしておく。次に、シリカ粒子が入った前記の試料セルのステム部に専用の等温ジャケットを取り付ける。そして、この試料セル内に専用のフィラーロッドを挿入し、前記装置の分析ポートに試料セルをセットする。尚、等温ジャケットとは、毛細管現象により液体窒素を一定レベルまで吸い上げることが可能な、内面が多孔性材料、外面が不浸透性材料で構成された筒状の部材である。続いて、接続器具を含む試料セルのフリースペースの測定を行なう。フリースペースは、23°Cにおいてヘリウムガスを用いて試料セルの容積を測定し、続いて液体窒素で試料セルを冷却した後の試料セルの容積を、同様にヘリウムガスを用いて測定して、これらの容積の差から換算して算出する。また、窒素の飽和蒸気圧PoPaは、装置に内蔵されたPoチューブを使用して、別途に自動で測定される。次に、試料セル内の真空脱気を行った後、真空脱気を継続しながら試料セルを液体窒素で冷却する。その後、窒素ガスを試料セル内に段階的に導入してシリカ粒子に窒素分子を吸着させる。この際、平衡圧力PPaを随時計測することにより前記した吸着等温線が得られるので、この吸着等温線をBETプロットに変換する。尚、データを収集する相対圧Prのポイントは、0.05、0.10、0.15、0.20、0.25、0.30の合計6ポイントに設定する。得られた測定データに対して最小二乗法により直線を引き、その直線の傾きと切片からVmを算出する。さらに、このVmの値を用いて、前記したようにシリカ粒子のBET比表面積を算出する。<トナー粒子中におけるチタン元素の含有量の測定>元素の蛍光X線による測定は、JISK0119-1969に準ずるが、具体的には以下の通りである。測定装置としては、波長分散型蛍光X線分析装置AxiosPANalytical社製と、測定条件設定及び測定データ解析をするための付属の専用ソフトSuperQver.4.0FPANalytical社製を用いる。尚、X線管球のアノードとしてはロジウムRhを用い、測定雰囲気は真空、測定径コリメーターマスク径は27mm、測定時間10秒とする。また、軽元素を測定する場合にはプロポーショナルカウンタPC、重元素を測定する場合にはシンチレーションカウンタSCで検出する。測定サンプルとしては、専用のプレス用アルミリングの中にトナー粒子約4gを入れて平らにならし、錠剤成型圧縮機BRE-32前川試験機製作所社製を用いて、20MPaで、60秒間加圧し、厚さ約2mm、直径約39mmに成型したペレットを用いる。上記条件で測定を行い、得られたX線のピーク位置をもとにチタン元素を同定し、単位時間あたりのX線光子の数である計数率単位:cpsからその濃度を算出する。以下、本発明を製造例及び実施例により具体的に説明するが、これは本発明をなんら限定するものではない。尚、以下の配合において、特に説明が無い場合、部、は質量基準である。<ポリエステル樹脂の製造例>[ポリエステル樹脂1の製造例]ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン2.75mol、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン1.0mol、イソフタル酸6.1mol、無水トリメット酸0.15molを測りとった。これら酸アルコール100質量部と、1.20質量部のシュウ酸チタニルカリウムをガラス製4リットルの4つ口フラスコに入れ、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を取りつけマントルヒーター内においた。窒素雰囲気下で、220°Cで反応させ、酸価が13mgKOH/gになった時点で加熱を停止し徐々に冷却することで、ポリエステルユニット成分を有するポリエステル樹脂1を得た。この樹脂は、水酸基価が20mgKOH/g、重量平均分子量Mwが8,000、数平均分子量Mnが3,500、ガラス転移温度Tgが70.0°Cであった。[ポリエステル樹脂2の製造例]ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン2.75mol、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン1.0mol、イソフタル酸6.1mol、無水トリメット酸0.15molを測りとった。これら酸アルコール100質量部と、0.90質量部のシュウ酸チタニルカリウムをガラス製4リットルの4つ口フラスコに入れ、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を取りつけマントルヒーター内においた。窒素雰囲気下で、220°Cで反応させ、酸価が13mgKOH/gになった時点で加熱を停止し徐々に冷却することで、ポリエステルユニット成分を有するポリエステル樹脂2を得た。この樹脂は、水酸基価が20mgKOH/g、Mwが7,500、Mnが3,300、Tgが68.5°Cであった。[ポリエステル樹脂3の製造例]ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン2.75mol、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン1.0mol、イソフタル酸6.1mol、無水トリメット酸0.15molを測りとった。これら酸アルコール100質量部と、23.0質量部のシュウ酸チタニルカリウムをガラス製4リットルの4つ口フラスコに入れ、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を取りつけマントルヒーター内においた。窒素雰囲気下で、220°Cで反応させ、酸価が13mgKOH/gになった時点で加熱を停止し徐々に冷却することで、ポリエステルユニット成分を有するポリエステル樹脂3を得た。この樹脂は、水酸基価が20mgKOH/g、Mwが8,500、Mnが4,200、Tgが72.0°Cであった。[ポリエステル樹脂4の製造例]ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン2.75mol、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン1.0mol、イソフタル酸6.1mol、無水トリメット酸0.15molを測りとった。これら酸アルコール100質量部と、0.60質量部のジブチルスズオキサイドをガラス製4リットルの4つ口フラスコに入れ、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を取りつけマントルヒーター内においた。窒素雰囲気下で、220°Cで反応させ、酸価が13mgKOH/gになった時点で加熱を停止し徐々に冷却することで、ポリエステルユニット成分を有するポリエステル樹脂4を得た。この樹脂は、水酸基価が20mgKOH/g、Mwが7,500、Mnが3,300、Tgが68.0°Cであった。[ポリエステル樹脂5の製造例]ポリオキシプロピレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン2.75mol、ポリオキシエチレン2.2-2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン1.0mol、イソフタル酸6.1mol、無水トリメット酸0.15molを測りとった。これら酸アルコール100質量部と、28.0質量部のシュウ酸チタニルカリウムをガラス製4リットルの4つ口フラスコに入れ、温度計、撹拌棒、コンデンサー及び窒素導入管を取りつけマントルヒーター内においた。窒素雰囲気下で、220°Cで反応させ、酸価が13mgKOH/gになった時点で加熱を停止し徐々に冷却することで、ポリエステルユニット成分を有するポリエステル樹脂5を得た。この樹脂は、水酸基価が20mgKOH/g、Mwが8,600、Mnが3,500、Tgが72.0°Cであった。<アルミナチタニア複合粒子の製造例>[アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が、30.0:70.0となるような流量で、微細液滴状態となる様に、塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスそれぞれのノズルを調整し、火炎温度1200°Cの酸素-水素炎中に噴霧して導入することで高温加水分解し、アルミナチタニア複合粒子を生成させ、冷却後、フィルターで捕集した。この際、三塩化アルミニウムガスからアルミナ、四塩化チタンガスからチタニアを生成する反応速度差を考慮し、燃焼バーナーに導入する上記三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの流量と共に、反応時間、反応系内ガス濃度、及びその他の燃焼時の反応条件によって調整した。得られたアルミナチタニア複合粒子100質量部を撹拌機に入れ、撹拌しながらジメチルシリコーンオイル商品名:KF96-100cs:信越化学工業株社製15質量部を、2流体ノズルを用いて噴霧し、アルミナチタニア複合粒子に付着させた。更に、撹拌を60分間継続した後、冷却した。その後、得られた複合粒子をパルベライザーホソカワミクロン社製にて解砕処理を行い、アルミナチタニア複合粒子No.1を得た。得られたアルミナチタニア複合粒子No.1の物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.2の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、火炎温度を1250°C、及びジメチルシリコーンオイルでの処理量を10質量部に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.2を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.3の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、火炎温度を1150°Cに変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.3を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.4の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が11.0:89.0となるような流量にし、火炎温度を1150°Cに変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.4を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.5の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が45.0:55.0となるような流量に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.5を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.6の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が55.0:45.0となるような流量に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.6を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.7の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が94.0:6.0となるような流量にし、火炎温度を1150°Cに変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、本発明のトナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.7を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.8の製造例]BET比表面積が120m2/gのアルミナゾル94.0質量部とBET比表面積が200m2/gのチタニアアナターゼ型ゾル5.25質量部、及びチタニアルチル型ゾル0.75質量部を湿式で十分に混合した後、脱水、乾燥を行い、更に300°Cで3時間焼成して未処理状態の混合粒子を得た。その後、ジメチルシリコーンオイルによる表面処理をアルミナチタニア複合粒子No.1と同様にしてアルミナチタニア複合粒子No.8を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.9の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が9.0:91.0となるような流量に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.9を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.10の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が96.0:4.0となるような流量に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.10を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.11の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、ジメチルシリコーンオイルをヘキサメチルジシラザンにしてその添加量を30質量部に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.11を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.12の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、ジメチルシリコーンオイルでの処理量を30質量部に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.12を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.13の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、火炎温度を900°Cに変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.13を得た。物性を表1に示す。[アルミナチタニア複合粒子No.14の製造例][アルミナチタニア複合粒子No.1の製造例]において、三塩化アルミニウムガスと四塩化チタンガスの体積比率が5.0:95.0となるような流量に変更すること以外は、アルミナチタニア複合粒子No.1と同様にして、比較用トナーに使用するアルミナチタニア複合粒子No.14を得た。物性を表1に示す。実施例1<トナーNo.1の製造例>スチレン単量体100質量部に対して、C.I.PigmentBlue15:3を16.5質量部、ジ-ターシャリーブチルサリチル酸のアルミ化合物ボントロンE88オリエント化学工業社製を3.0質量部用意した。これらを、アトライター三井鉱山社製に導入し、半径1.25mmのジルコニアビーズ140質量部を用いて200rpmにて25°Cで180分間撹拌を行い、マスターバッチ分散液1を調製した。一方、イオン交換水710質量部に0.1M-Na3PO4水溶液450質量部を投入し60°Cに加温した後、1.0M-CaCl2水溶液67.7質量部を徐々に添加してリン酸カルシウム化合物を含む水系媒体を得た。マスターバッチ分散液140質量部スチレン単量体47質量部n-ブチルアクリレート単量体19質量部低分子量ポリスチレン20質量部Mw=3,000、Mn=1,050、Tg=55°C炭化水素系ワックス9質量部フィッシャートロプシュワックス、最大吸熱ピーク=78°C、Mw=750ポリエステル樹脂15質量部上記材料を63°Cに加温し、TK式ホモミキサー特殊機化工業製を用いて、5,000rpmにて均一に溶解し分散した。これに、重合開始剤1,1,3,3-テトラメチルブチルパーオキシ2-エチルヘキサノエートの70トルエン溶液7.0質量部を溶解し、重合性単量体組成物を調製した。前記水系媒体中に上記重合性単量体組成物を投入し、温度65°C、N2雰囲気下において、TK式ホモミキサーにて12,000rpmで10分間撹拌し重合性単量体組成物を造粒し、その後、パドル撹拌翼で撹拌しつつ温度67°Cに昇温し、重合性ビニル系単量体の重合転化率が90に達したところで、0.1mol/リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加して水系分散媒体のpHを9に調整した。更に昇温速度40°C/hで85°Cに昇温し4時間反応させた。重合反応終了後、減圧下でトナー粒子の残存モノマーを留去した。水系媒体を冷却後、塩酸を加えpHを1.4にし、6時間撹拌することでリン酸カルシウム塩を溶解した。トナー粒子を濾別し水洗を行った後、温度40°Cにて48時間乾燥し、シアン色のトナー粒子No.1を得た。このトナー粒子No.1100質量部に対し、アルミナチタニア複合粒子No.1を0.20質量部、ジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子ABET比表面積:75m2/g1.20質量部、ジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子BBET比表面積:50m2/g0.50質量部をヘンシェルミキサー三井鉱山社製FM10C、上羽根:Y1型/下羽根:So型を使用し4,000rpmで5分間乾式混合して、本発明のトナーNo.1を得た。トナーNo.1の物性を表1に示す。<トナーNo.1の画像評価>本発明の画像評価には、キヤノン製プリンターLBP5300をA4サイズで30枚/分のプリントアウト速度になるようにし、画像出力用カートリッジのトナー規制部材として厚み80μmのステンレスSUSブレードを用い、このトナー規制部材に現像バイアスに対して-200Vのブレードバイアスを印加できるように改造したものを使用した。トナーとしてトナーNo.1を150g充填した。この画像出力用カートリッジをシアンステーションに装着、その他にはダミーカートリッジを装着し、画像評価を実施した。画像評価は、23°C/55Rh常温常湿環境、30°C/80Rh高温高湿環境、15°C/10Rh低温低湿環境の各環境で印字率が1の画像を連続して出力した。1000枚出力する毎に現像スジ発生の有無を確認し、最終的に12000枚の画像出力を行い、現像スジとカブリ、及び転写性画像均一性について以下の方法で評価した。評価結果を表2及び3に示す。1現像スジの評価現像スジ発生の有無の確認は、1000枚出力する毎に、ベタ画像、ハーフトーン画像を出力して画像を目視することにより判断し、12000枚まで耐久評価した。現像スジ発生開始枚数が遅いものほど現像スジに対する特性が良い。A:12000枚まで、現像スジ未発生B:11001乃至12000枚で、現像スジ発生C:10001乃至11000枚で、現像スジ発生D:8001乃至10000枚で、現像スジ発生E:8000枚以前で、現像スジ発生2画像カブリの評価上記現像スジ評価の12000枚が出力された直後表2及び3において直後カブリと表記、及びその後評価機を48時間放置した後表2において48時間後カブリと表記に、白地部分を有する画像を出力し、REFLECTMETERMODELTC-6DS東京電色社製により測定したプリントアウト画像の白地部分の白色度反射率Dsと転写紙の白色度平均反射率Drの差から、カブリ濃度=Dr-Dsを算出し、画像カブリを評価した。フィルターは、アンバーライトフィルターを用いた。A:0.5未満B:0.5以上1.0未満C:1.0以上3.0未満D:3.0以上5.0未満E:5.0以上3画像均一性の評価上記現像スジ評価の12000枚が出力された直後にベタ画像を出力し、画像の均一性を目視評価した。A:画像濃度にムラがなく均一であるB:画像濃度にややムラがあるC:画像濃度にムラがあるが、使用上問題とならないレベルD:画像濃度にムラがあり、均一なベタ画像になっていないレベルE:画像にムラが目立ち、均一なベタ画像に全くなっていないレベル実施例2<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂2に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.2を得た。画像評価は、トナーNo.2を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例3<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂3に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.3を得た。画像評価は、トナーNo.3を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例4<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.4を得た。画像評価は、トナーNo.4を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例5<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂5に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.5を得た。画像評価は、トナーNo.5を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例6<トナーNo.1の製造例>において、シリカ粒子AをBET比表面積60m2/gのジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子に、シリカ粒子BをBET値40m2/gのジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.6を得た。画像評価は、トナーNo.6を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例7<トナーNo.1の製造例>において、シリカ粒子AをBET比表面積140m2/gのジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子に、シリカ粒子BをBET比表面積55m2/gのジメチルシリコーンオイルで疎水化処理されたシリカ粒子に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.7を得た。画像評価は、トナーNo.7を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例8<トナーNo.1の製造例>において、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.8を得た。画像評価は、トナーNo.8を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例9<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.2に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.9を得た。画像評価は、トナーNo.9を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例10<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.3に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.10を得た。画像評価は、トナーNo.10を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例11<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1を0.02質量部に、シリカ粒子Aを1.7質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.11を得た。画像評価は、トナーNo.11を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例12<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1を0.95質量部に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.12を得た。画像評価は、トナーNo.12を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例13<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.4に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.13を得た。画像評価は、トナーNo.13を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例14<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.5に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.14を得た。画像評価は、トナーNo.14を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例15<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.5に、シリカ粒子Aを0.60質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.15を得た。画像評価は、トナーNo.15を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例16<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.5に、シリカ粒子Aを2.90質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.16を得た。画像評価は、トナーNo.16を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例17<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.5に、シリカ粒子Aを0.50質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.17を得た。画像評価は、トナーNo.17を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例18<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.5に、シリカ粒子Aを3.10質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.18を得た。画像評価は、トナーNo.18を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例19<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.6に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.19を得た。画像評価は、トナーNo.19を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例20<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に、アルミナチタニア複合粒子No.10.20質量部をアルミナチタニア複合粒子No.61.10質量部に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.20を得た。画像評価は、トナーNo.20を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例21<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.7に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.21を得た。画像評価は、トナーNo.21を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例22<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.8に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.22を得た。画像評価は、トナーNo.22を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。実施例23下記材料を予め混合物し、二軸エクストルーダーで溶融混練し、冷却した混練物をハンマーミルで粗粉砕し、粗粉砕物をジェットミルで微粉砕し、得られた微粉砕物を分級してトナー粒子21を得た。その後は、実施例1と同様にして、トナーNo.23を得た。画像評価は、トナーNo.23を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。ポリエステル樹脂4100質量部C.I.PigmentBlue15:35質量部ジ-ターシャリーブチルサリチル酸のアルミ化合物3質量部ボントロンE88オリエント化学工業社製炭化水素系ワックス5質量部フィッシャートロプシュワックス、最大吸熱ピーク=78°C、Mw=750比較例1<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.9に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.24を得た。画像評価は、トナーNo.24を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例2<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.10に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.25を得た。画像評価は、トナーNo.25を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例3<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.11に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.26を得た。画像評価は、トナーNo.26を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例4<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.12に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.27を得た。画像評価は、トナーNo.27を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例5<トナーNo.1の製造例>において、ポリエステル樹脂1をポリエステル樹脂4に、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.13に、シリカ粒子Aを1.70質量部に、及び、シリカ粒子Bを使用しないことに変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.28を得た。画像評価は、トナーNo.28を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例6<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子を使用しなかった以外は、トナーNo.1と同様にして、比較用トナーNo.29を得た。画像評価は、トナーNo.29を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。比較例7<トナーNo.1の製造例>において、アルミナチタニア複合粒子No.1をアルミナチタニア複合粒子No.14に変更すること以外は、トナーNo.1と同様にして、本発明のトナーNo.30を得た。画像評価は、トナーNo.30を使用する以外は実施例1と同様に評価を行った。結果を表2及び3に示す。"