"円筒状のコア基準面の軸方向に延びるスロットが当該コア基準面の周方向に複数分散配置されている電機子コアと、前記電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルと、を備えた回転電機用電機子の製造方法であって、同一平面上で線状導体を1回又は複数回周回させて形成され、並列配置された一対の直線状部と当該直線状部の延在方向両端部のそれぞれにおいて一対の前記直線状部を接続する接続部とを有し、前記直線状部における前記スロットに挿入される部分が挿入部であり、前記電機子コアから突出する部分が突出部である周回コイルを用い、前記周回コイルの一対の前記直線状部の間である直線状隙間に一対のシート状の絶縁部材を挿入した後、一対の前記直線状部のそれぞれにおける前記突出部を一対の前記絶縁部材のそれぞれにより包囲する絶縁部材包囲工程と、前記電機子コアに備えられる全ての前記スロットのそれぞれに、一対の前記直線状部のうちの一方の前記挿入部のみが挿入された状態となるように複数の前記周回コイルを配置する周回コイル配置工程と、前記スロット内に挿入された一対の前記直線状部のうちの一方の前記挿入部に対して一対の前記直線状部のうちの他方の前記挿入部を周方向に相対移動させて少なくとも前記突出部を変形させる加工を、全ての前記周回コイルについて一括して行うコイル加工工程と、加工後の前記周回コイルの全体を径方向に移動させて未挿入の前記挿入部を前記スロットに挿入する挿入工程と、を備える回転電機用電機子の製造方法。前記周回コイルのそれぞれが備える一対の前記挿入部のうち、前記スロットに挿入された状態で径方向一方側に配置される前記挿入部が第一挿入部であり、径方向他方側に配置される前記挿入部が第二挿入部であり、前記コイルは、第一の周回コイルの前記第一挿入部と前記第一の周回コイルとは別の第二の周回コイルの前記第二挿入部とが一つの前記スロット内で径方向に隣接して配置されてなると共に当該スロット内に他の挿入部が配置されない二層巻コイルであり、前記絶縁部材包囲工程では、前記直線状隙間に挿入された一対の前記絶縁部材の一方が一対の前記直線状部の一方における前記突出部を包囲して前記直線状隙間とは反対側で接合され、前記直線状隙間に挿入された一対の前記絶縁部材の他方が一対の前記直線状部の他方における前記突出部を包囲して前記直線状隙間とは反対側で接合される請求項1に記載の回転電機用電機子の製造方法。前記周回コイルの一対の前記直線状部の間隔は、当該直線状部の延在方向の両端部に比べて中央部の方が広く形成され、一対の前記絶縁部材が、接続部材により相対変位可能に接続されている請求項1又は2に記載の回転電機用電機子の製造方法。円筒状のコア基準面の軸方向に延びるスロットが当該コア基準面の周方向に複数分散配置されている電機子コアと、前記電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルと、を備えた回転電機用電機子であって、前記コイルは、線状導体を1回又は複数回周回させて形成された周回コイルを複数接合して構成され、前記周回コイルのそれぞれが、互いに異なる前記スロット内における互いに異なる径方向位置に配置される一対の挿入部と、当該挿入部から延びて前記電機子コアから軸方向に突出する突出部と、を備え、前記一対の挿入部のうち、径方向一方側である径第一方向側に配置される前記挿入部が第一挿入部であり、径方向他方側である径第二方向側に配置される前記挿入部が第二挿入部であり、前記突出部は、前記第一挿入部から前記第二挿入部側へ向かって周方向に延在する第一延在部と、当該第一延在部に対して径第二方向側において前記第二挿入部から前記第一挿入部側へ向かって周方向に延在する第二延在部と、前記第一延在部と前記第二延在部とを径方向に接続する径方向接続部と、を備え、互いに隣接する前記スロットに前記第一挿入部が挿入される2つの前記周回コイルの前記第一延在部同士が互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置されると共に、互いに隣接する前記スロットに前記第二挿入部が挿入される2つの前記周回コイルの前記第二延在部同士が互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置され、全ての前記周回コイルの前記第一延在部及び前記第二延在部のそれぞれが、一対のシート状の絶縁部材により包囲され、当該一対の絶縁部材が接続部材で互いに接続されている回転電機用電機子。そこで、電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルを備える回転電機用電機子において、簡易かつ確実に異相コイル間の絶縁性を確保することを可能とする技術の実現が望まれる。本発明に係る、円筒状のコア基準面の軸方向に延びるスロットが当該コア基準面の周方向に複数分散配置されている電機子コアと、前記電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルと、を備えた回転電機用電機子の製造方法の特徴構成は、同一平面上で線状導体を1回又は複数回周回させて形成され、並列配置された一対の直線状部と当該直線状部の延在方向両端部のそれぞれにおいて一対の前記直線状部を接続する接続部とを有し、前記直線状部における前記スロットに挿入される部分が挿入部であり、前記電機子コアから突出する部分が突出部である周回コイルを用い、前記周回コイルの一対の前記直線状部の間である直線状隙間に一対のシート状の絶縁部材を挿入した後、一対の前記直線状部のそれぞれにおける前記突出部を一対の前記絶縁部材のそれぞれにより包囲する絶縁部材包囲工程と、前記電機子コアに備えられる全ての前記スロットのそれぞれに、一対の前記直線状部のうちの一方の前記挿入部のみが挿入された状態となるように複数の前記周回コイルを配置する周回コイル配置工程と、前記スロット内に挿入された一対の前記直線状部のうちの一方の前記挿入部に対して一対の前記直線状部のうちの他方の前記挿入部を周方向に相対移動させて少なくとも前記突出部を変形させる加工を、全ての前記周回コイルについて一括して行うコイル加工工程と、加工後の前記周回コイルの全体を径方向に移動させて未挿入の前記挿入部を前記スロットに挿入する挿入工程と、を備える点にある。上記の特徴構成によれば、挿入部と突出部とからなる一対の直線状部を有する周回コイルを複数個用い、周回コイル配置工程、コイル加工工程、及び挿入工程を経て、電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルを備える回転電機用電機子を製造することができる。このとき、コイル加工工程では、スロット内に挿入された一対の直線状部のうちの一方の挿入部に対して他方の挿入部を周方向に相対移動させて突出部を変形させる加工を、全ての周回コイルについて一括して行うので、挿入工程が完了した段階では、それぞれの周回コイルにおける突出部は比較的狭い空間内で互いに隣接するスロットに挿入される周回コイルにおける突出部と互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように密集して配置されることになる。そのため通常であれば、異なる相のコイルを構成する突出部同士の間に、相間絶縁を確実に行うことができるように絶縁部材を適切に配置することは非常に困難である。しかしながら、上記の特徴構成では、周回コイル配置工程に先立って行われる絶縁部材包囲工程において、周回コイルの中心部に形成される直線状隙間から挿入される一対のシート状の絶縁部材により、一対の直線状部のそれぞれにおける突出部がそれぞれ予め包囲される。よって、その後周回コイル配置工程、コイル加工工程、及び挿入工程を経て製造される回転電機用電機子では、挿入工程が完了した時点で既に、相間絶縁が必要な部位には絶縁部材が適切に配置されていることになる。従って、電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルを備える回転電機用電機子において、簡易かつ確実に異相コイル間の絶縁性を確保することができる製造方法を提供することができる。ここで、前記周回コイルのそれぞれが備える一対の前記挿入部のうち、前記スロットに挿入された状態で径方向一方側に配置される前記挿入部が第一挿入部であり、径方向他方側に配置される前記挿入部が第二挿入部であり、前記コイルは、第一の周回コイルの前記第一挿入部と前記第一の周回コイルとは別の第二の周回コイルの前記第二挿入部とが一つの前記スロット内で径方向に隣接して配置されてなると共に当該スロット内に他の挿入部が配置されない二層巻コイルであり、前記絶縁部材包囲工程では、前記直線状隙間に挿入された一対の前記絶縁部材の一方が一対の前記直線状部の一方の前記突出部を包囲して前記直線状隙間とは反対側で接合され、前記直線状隙間に挿入された一対の前記絶縁部材の他方が一対の前記直線状部の他方の前記突出部を包囲して前記直線状隙間とは反対側で接合される構成とすると好適である。この構成によれば、絶縁部材包囲工程において、直線状隙間に挿入された一対の絶縁部材が、一対の直線状部におけるそれぞれの突出部を包囲して直線状隙間とは反対側でそれぞれ接合される。よって、それぞれの周回コイルを構成する線状導体が配置される平面上における周回コイルの外側の、空間的な制約がほとんどない位置で一対の絶縁部材のそれぞれを容易に接合することができる。また、直線状隙間とは反対側に形成されるそれぞれの接合部は、最終的に、コイル全体に対して径方向両側に分かれてそれぞれ径方向一方側又は径方向他方側に向かって全周に亘って配置されることになる。このときコイルは、互いに異なる周回コイルの第一挿入部及び第二挿入部のみが一つのスロット内で径方向に隣接して配置されてなる二層巻コイルとされるので、径方向一方側又は径方向他方側に向かって配置される接合部が他の層における接合部と干渉することもない。従って、上記のように、直線状隙間に挿入された一対の絶縁部材の一方が一対の直線状部の一方における突出部を包囲して直線状隙間とは反対側で接合され、直線状隙間に挿入された一対の絶縁部材の他方が一対の直線状部の他方における突出部を包囲して直線状隙間とは反対側で接合される絶縁部材包囲工程を備える構成は、二層巻コイルを備える回転電機用電機子の製造方法に特に適している。また、前記周回コイルの一対の前記直線状部の間隔は、当該直線状部の延在方向の両端部に比べて中央部の方が広く形成され、一対の前記絶縁部材が、接続部材により相対変位可能に接続されている構成とすると好適である。この構成によれば、一対の絶縁部材が接続部材により接続されているので当該一対の絶縁部材の間隔が広がることが抑制され、一対の直線状部の中央部の間隔が当該直線状部の延在方向の両端部の間隔に比べて広い中膨れ形状に形成される周回コイルにおける一対の直線状部の中央部よりも上側で、周回コイルに対する一対の絶縁部材の下方へのずり落ちを抑制することができる。よって、絶縁部材包囲工程後であってかつコイル加工工程が完了するよりも前の時点において、一対の絶縁部材を保持するための特別な治具等を用いなくても、周回コイルにおける突出部を一対の絶縁部材により包囲した状態を適切に維持することができる。従って、周回コイル配置工程やコイル加工工程を容易化することができると共に、異相コイル間の絶縁性をより確実に確保することができる。また、この構成によれば、コイル加工工程時に、一対の直線状部のそれぞれにおける突出部の変形に追従するように一対の絶縁部材を適切に相対変位させることができる。本発明に係る、円筒状のコア基準面の軸方向に延びるスロットが当該コア基準面の周方向に複数分散配置されている電機子コアと、前記電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルと、を備えた回転電機用電機子の特徴構成は、前記コイルは、線状導体を1回又は複数回周回させて形成された周回コイルを複数接合して構成され、前記周回コイルのそれぞれが、互いに異なる前記スロット内における互いに異なる径方向位置に配置される一対の挿入部と、当該挿入部から延びて前記電機子コアから軸方向に突出する突出部と、を備え、前記一対の挿入部のうち、径方向一方側である径第一方向側に配置される前記挿入部が第一挿入部であり、径方向他方側である径第二方向側に配置される前記挿入部が第二挿入部であり、前記突出部は、前記第一挿入部から前記第二挿入部側へ向かって周方向に延在する第一延在部と、当該第一延在部に対して径第二方向側において前記第二挿入部から前記第一挿入部側へ向かって周方向に延在する第二延在部と、前記第一延在部と前記第二延在部とを径方向に接続する径方向接続部と、を備え、互いに隣接する前記スロットに前記第一挿入部が挿入される2つの前記周回コイルの前記第一延在部同士が互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置されると共に、互いに隣接する前記スロットに前記第二挿入部が挿入される2つの前記周回コイルの前記第二延在部同士が互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置され、全ての前記周回コイルの前記第一延在部及び前記第二延在部のそれぞれが、一対のシート状の絶縁部材により包囲され、当該一対の絶縁部材が接続部材で互いに接続されている点にある。この特徴構成によれば、異なる周方向位置及び異なる径方向位置に配置される一対の第一挿入部及び第二挿入部と、周方向及び径方向に延びて第一挿入部と第二挿入部とを接続する突出部と、を備える周回コイルを複数接合することにより、電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルを備える回転電機用電機子が構成される。このとき、上記の特徴構成では、全ての周回コイルの第一延在部及び第二延在部のそれぞれがシート状の絶縁部材により包囲されているので、互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置される第一延在部同士の間や、同様に互いに平行かつ同じ径方向位置に並ぶように隣接配置される第二延在部同士の間を適切に絶縁することができる。従って、電機子コアに重ね巻で巻装された複数相のコイルを備える回転電機用電機子において、簡易かつ確実に異相コイル間の絶縁性を確保することができる。また、この特徴構成では、第一延在部及び第二延在部を包囲する一対の絶縁部材が接続部材で互いに接続されている。そのため、例えば同一平面上で線状導体を1回又は複数回周回させて形成される周回コイルを用い、複数の周回コイルをそれぞれ部分的にスロット内に挿入した状態で未挿入の部分を周方向に相対移動させて回転電機用電機子を製造する場合において、周回コイルを構成する第一延在部及び第二延在部を絶縁部材により予め包囲した状態で、周回コイルに対する絶縁部材の下方へのずり落ちを抑制することができる。よって、回転電機用電機子の製造を容易化することができる。本発明に係る回転電機用電機子の実施形態について、図面を参照して説明する。ここでは、本発明に係る回転電機用電機子を、インナーロータ型の回転電機のステータ1に適用した場合を例として説明する。本実施形態に係るステータ1は、図1に示すように、ステータコア2とコイル3とを備えている。コイル3は、複数相分備えられ、それぞれステータコア2に重ね巻で巻装される。そして、このステータ1は、異なる相のコイル3同士の間における絶縁性を確保するための構造を容易に実現するべく、その製造方法に特徴を有している。以下、本実施形態に係るステータ1の構成及びその製造方法について詳細に説明する。なお、本実施形態では、ステータ1が本発明における回転電機用電機子に相当し、ステータコア2が本発明における電機子コアに相当する。なお、以下の説明では、特に断らない限り、軸方向L、周方向C、径方向Rは、後述する円筒状のコア基準面21の軸心を基準として定義している。また、以下の説明では、軸第一方向L1は図1における軸方向Lに沿った下方を表し、軸第二方向L2は図1における軸方向Lに沿った上方を表すものとする。また、以下の説明では、図1に示すように周第一方向C1は、軸第二方向L2側からの軸方向L視ステータ1を軸方向Lに沿って見た場合における時計回りの方向を表し、周第二方向C2は、軸第二方向L2側からの軸方向L視における反時計回りの方向を表す。また、径外方向R1は、コア基準面21の径方向Rの外側へ向かう方向を表し、本発明における径第一方向に相当する。径内方向R2は、コア基準面21の径方向Rの内側へ向かう方向を表し、本発明における径第二方向に相当する。なお、以下の説明では、コイル3及び周回コイル31についての各方向は、これらがステータコア2に装着された状態での方向として規定している。1.ステータの全体構成本実施形態に係るステータ1の全体構成について、図1を参照して説明する。図1に示すように、ステータ1は、ステータコア2及びコイル3を備え、回転電機用の電機子として構成されている。なお、本明細書では、回転電機は、モータ電動機、ジェネレータ発電機、及び必要に応じてモータ及びジェネレータの双方の機能を果たすモータジェネレータのいずれをも含む概念として用いている。ステータコア2は磁性材料を用いて形成されている。ステータコア2は、例えば円環板状の電磁鋼板を複数枚積層した積層構造体とし、或いは磁性材料の粉体である磁性材料を加圧成形してなる圧粉材を主な構成要素として形成することができる。ステータコア2には、コイル3を巻装可能とすべく、円筒状のコア基準面21の軸方向Lに延びるスロット22が当該コア基準面21の周方向Cに複数分散配置されている。ここで、円筒状のコア基準面21は、スロット22の配置や構成に関して基準となる仮想的な面である。本実施形態では、図1に示すように、互いに周方向Cに隣接するスロット22間に位置するティース23の径内方向R2側の端面を包含する仮想的な円筒状の面であるコア内周面を定義することができ、この円筒状のコア内周面を本発明における円筒状のコア基準面21とすることができる。また、円筒状のコア内周面と同心であって、軸方向L視における断面形状が当該コア内周面の軸方向L視における断面形状と相似の関係にある円筒状の面仮想面を含むも、本発明における円筒状のコア基準面21になり得る。例えば、ケース等への取り付けのために設けられた取付用突出部24を除くステータコア2の外周面を円筒状のコア基準面21とすることもできる。ステータコア2は、コア本体に対して周方向Cに分散配置された複数本例では48個のスロット22を有する。複数のスロット22は、所定の周方向間隔で均等に分散して配置されている。本実施形態では、複数のスロット22は互いに同じ形状とされ、それぞれ軸方向L及び径方向Rに延びると共に周方向Cに一定幅を有する溝状に形成されている。各スロット22は径内方向R2側に開口コア内周面に開口するように形成されており、本実施形態に係るステータコア2は所謂オープンスロット型の構造を有している。また、各スロット22はステータコア2の軸方向Lの両側軸方向両端面にも開口するように形成されている。以上により、ステータコア2には、複数のスロット22が、ステータコア2の軸心から放射状に径方向Rに延びるように形成されている。本実施形態では、ステータ1は、三相交流U相、V相、W相で駆動される回転電機に用いられるステータである。そのため、ステータコア2には、U相用、V相用、及びW相用のスロット22が、周方向Cに沿って繰り返し現れるように配置されている。本例では、ステータコア2には、毎極毎相当たりのスロット数が2となるように、U相用の互いに隣接する2つのスロット22と、V相用の互いに隣接する2つのスロット22と、W相用の互いに隣接する2つのスロット22とが、記載の順に周方向Cに沿って繰り返し現れるように形成されている。そして、コイル3も三相U相、V相、W相に分けて構成される。なお、毎極毎相当たりのスロット数や、回転電機を駆動する交流電源の相数については、適宜変更することが可能である。本実施形態では、コイル3が備える各相のコイルは同様の構成を有している。そのため、以下の説明では、必要な場合を除いて各相用のコイルを区別することなく説明する。本実施形態では、コイル3は重ね巻でステータコア2に巻装される。また、後述するように、コイル3は複数の周回コイル31を接合して構成される。また、ステータ1ステータコア2の径内方向R2側には、永久磁石や電磁石を備えた界磁としてのロータが、ステータ1に対して相対回転可能に配置される図示省略。そして、ステータ1から発生する回転磁界によりロータが回転する。すなわち、本実施形態に係るステータ1は、インナーロータ型で回転界磁型の回転電機用のステータとされている。2.周回コイルの構成次に、コイル3を構成する複数の周回コイル31について説明する。この周回コイル31は、各相のコイル3を複数に分割したものに相当する分割コイルである。図2には、周回コイル31のうちの1つを抜き出して、図1とは軸方向Lに反転させて示している。図2に示すように、周回コイル31は1本の線状導体を複数回本例では5回周回させて形成される。また、周回コイル31は、全体として六角形状に形成される。本実施形態では、周回コイル31は、延在方向通電方向に等しいに直交する断面の形状が矩形状の線状導体で構成される。また、周回コイル31は、屈曲部61~64を除いて、基本的に延在方向の位置に関わらず同じ断面形状とされる。この線状導体を構成する材料は、例えば銅やアルミニウム等とすることができる。また、線状導体の表面は、接続端部56等の一部を除いて、樹脂等例えばエナメルやポリイミド等からなる絶縁皮膜により被覆されている。周回コイル31のそれぞれは、スロット22内に配置される一対の挿入部4と、当該挿入部4から延びてステータコア2から軸方向Lに突出する突出部5と、を備えている。ここで、本実施形態では線状導体を複数回本例では5回周回させて周回コイル31が形成されるので、一対の挿入部4のそれぞれは、軸方向Lに沿って互いに平行にかつ径方向Rに一列に並ぶように隣接配置される複数本例では5つの導体部分の集合体である。本例では、1本の線状導体のうち、挿入部4を構成する各導体部分を挿入導体部と称する。突出部5は、軸方向Lに沿って互いに平行にかつ径方向Rに一列に並ぶように隣接配置される複数本例では5つの導体部分の集合体である。本例では、1本の線状導体のうち、突出部5を構成する各導体部分を突出導体部と称する。なお、周回コイル31を構成する線状導体を1本の直線状に延ばした場合には、挿入導体部と突出導体部とが所定間隔で交互に現れる。挿入部4を構成する挿入導体部のそれぞれは、ステータコア2のスロット22の形状に合致する形状を有している。ここでは、挿入導体部は、図1及び図2に示すように、軸方向Lと平行に延びる直線状に形成される。また、挿入導体部は、図9a等に示すように、線状導体の延在方向に直交する矩形断面における短辺が径方向Rに平行となり、長辺が周方向Cに平行となる向きでスロット22内に配置される。5つ一組の挿入導体部は、スロット22内において互いに径方向Rに隣接して配置される。従って、挿入部4は、全体として径方向Rに所定幅を有しつつ軸方向Lと平行に延びる直方体状に形成される。一対の挿入部4は、互いに異なるスロット22内において、互いに異なる径方向R位置に配置される。本実施形態では、周回コイル31のそれぞれが備える一対の挿入部4のうち、スロット22に挿入された状態で径外方向R1側に配置される挿入部4が第一挿入部41とされる。また、第一挿入部41が挿入されたスロット22よりも周第二方向C2側のスロット22に挿入された状態で径内方向R2側に配置される挿入部4が第二挿入部42とされる。すなわち、第一挿入部41を構成する5つの挿入導体部の全てが、第二挿入部42を構成する5つの挿入導体部の全てよりも周第一方向C1側かつ径外方向R1側に配置される。突出部5は、一対の挿入部4から延びてステータコア2から軸方向L両側に突出するように形成される。本実施形態では、軸方向L両側の突出部5の形状は、動力線や中性点、或いは他の周回コイル31との接続を行うための接続端部56を除いて、基本的には同一ステータコア2の軸方向L中央部を通り軸方向Lに直交する平面に対して対称である。そのため、以下の説明では、必要な場合を除いて軸方向L両側の突出部5を区別することなく説明する。突出部5を構成する突出導体部のそれぞれは、互いに異なるスロット22内において互いに異なる径方向R位置に配置される挿入導体部同士を接続するように、周方向及び径方向に延びる形状を有している。従って、突出部5も全体として、互いに異なるスロット22内において互いに異なる径方向R位置に配置される一対の第一挿入部41,第二挿入部42を接続するように、周方向及び径方向に延びる形状を有している。本実施形態では、突出部5は、少なくとも周方向Cに延在する第一延在部51及び第二延在部52と、少なくとも径方向Rに延在する径方向接続部53とを備えている。第一延在部51は、突出部5のうち、第一挿入部41から第二挿入部42側へ向かって周方向Cに延在する部分である。第一延在部51は、第二延在部52に対して径外方向R1側において、第一挿入部41から第一屈曲部61にて周第二方向C2側第二挿入部42側に屈曲して全体として直方体状に延びるように形成される。また、第一延在部51は、周第二方向C2側に向かうに従ってステータコア2の軸方向L端面から徐々に離れるステータコア2からの突出高さが高くなるように、挿入部4の延在方向軸方向Lに対して周方向Cに傾斜して延びるように形成される。第二延在部52は、突出部5のうち、第二挿入部42から第一挿入部41側へ向かって周方向Cに延在する部分である。第二延在部52は、第一延在部51に対して径内方向R2側において、第二挿入部42から第四屈曲部64にて周第一方向C1側第一挿入部41側に屈曲して全体として直方体状に延びるように形成される。また、第二延在部52は、周第一方向C1側に向かうに従ってステータコア2の軸方向L端面から徐々に離れるように、挿入部4の延在方向に対して周方向Cに傾斜して延びるように形成される。また本例では、第一延在部51を構成する5つの突出導体部の全てが、第二延在部52を構成する5つの突出導体部の全てよりも周第一方向C1側かつ径外方向R1側に配置される。本実施形態では、第一延在部51及び第二延在部52の延在方向は異なる互いに反対向きの周方向C成分を有するものの、これらの傾斜角度は互いに一致している。なお、一致とは、完全に等しい場合のみならず、製造上の誤差等を考慮してほぼ等しいとみなすことができる場合を含む概念である。第一延在部51及び第二延在部52の延在方向の傾斜角度は、ここで対象としている周回コイル31に対して隣接するスロット22に配置される周回コイル31における第一延在部51及び第二延在部52と干渉しない範囲内で最も小さい角度に設定すると好適である。このように構成すれば、ステータコア2から軸方向Lに突出する突出部5所謂コイルエンド部の軸方向Lの高さを最小限に抑えることができる。径方向接続部53は、突出部5のうち、第一延在部51と第二延在部52とを径方向Rに接続する部分である。径方向接続部53は、第一延在部51の周第二方向C2側の端部と第二延在部52の周第一方向C1側の端部とを接続して径方向に延びるように形成される。径方向接続部53は、第一延在部51の周第二方向C2側の端部において第二屈曲部62にて第二延在部52側となる径内方向R2側に屈曲して延びるように形成される。また、径方向接続部53は、第二延在部52の周第一方向C1側の端部において第三屈曲部63にて第一延在部51側となる径外方向R1側に屈曲して延びるように形成される。また本例では、径方向接続部53は、径方向Rに沿った方向に円弧状に延びるように形成される。より詳細には、第一延在部51を構成する互いに径方向Rに隣接して配置された5つの突出導体部における径外方向R1側からの配置順番と、第二延在部52を構成する互いに径方向Rに隣接して配置された5つの突出導体部における径内方向R2側からの配置順番とが互いに等しい突出導体部同士が、径方向Rに沿って延びる円弧状の別の突出導体部ここでは、円弧状導体部と称するによって接続される。このとき、第一延在部51を構成する5つの突出導体部の中でより径外方向R1側に配置された突出導体部と第二延在部52を構成する5つの突出導体部の中でより径内方向R2側に配置された突出導体部とをつなぐ円弧状導体部ほど、大径に形成される。これら5つの円弧状導体部は、互いに同心状に軸方向Lに隣接して配置される。3.コイルの構成次に、本実施形態に係るコイル3の構成について説明する。図1に示すように、コイル3は、上記のような形状の周回コイル31を複数接合して構成される。すなわち、複数の周回コイル31の接続端部56を所定の方式で互いに接合することにより、ステータコア2の全体を周方向Cに周回するコイル3が構成される。そして、コイル3を構成する複数の周回コイル31の挿入部4が、それぞれステータコア2に形成された複数のスロット22内に配置されることにより、コイル3が重ね巻でステータコア2に巻装される。ここで、本実施形態においては、コイル3は二層巻コイルとして構成される。すなわち、それぞれのスロット22内において、コイル3を構成する1つの周回コイル31これを第一の周回コイル31Aとする;図11を参照の第一挿入部41と、当該第一の周回コイル31Aとは別の周回コイル31これを第二の周回コイル31Bとする;図11を参照の第二挿入部42とが、径方向Rに隣接して配置される。また、それぞれのスロット22内には、第一の周回コイル31Aの第一挿入部41及び第二の周回コイル31Bの第二挿入部42以外の他の挿入部4は配置されていない。上記のとおり、各挿入部41,42を構成する5つの挿入導体部は、いずれもスロット22内において互いに径方向Rに隣接して配置される。従って、本実施形態では、各スロット22内には、5本分の挿入導体部からなる組が2組、計10本分の挿入導体部が同じ周方向Cの位置に並ぶように径方向Rに重ねられて一列に配置されることになる。ところで、上記のように、ステータコア2には、U相用の互いに隣接する2つのスロット22と、V相用の互いに隣接する2つのスロット22と、W相用の互いに隣接する2つのスロット22とが、記載の順に周方向Cに沿って繰り返し現れるように形成されている。このようなスロット22の配置構成に合わせて、本実施形態では、各周回コイル31における第一挿入部41と第二挿入部42とは、互いに周方向Cに6スロットピッチ分離れたスロット22に配置される。言い換えれば、各周回コイル31における第一挿入部41と第二挿入部42とは、互いに1磁極ピッチ電気角πに相当する距離だけ周方向Cに離間した一対のスロット22にそれぞれ配置される。そして、本実施形態では、互いに隣接する2つのスロット22内に配置される一組の同相の周回コイル31が計8組、6スロットピッチ1磁極ピッチずつずれながらステータコア2の全周に亘ってスロット22内に配置される。よって、本実施形態では一相当たり計16個の周回コイル31が周方向Cに分散配置される。これら計16個の周回コイル31は、それぞれの接続端部56同士の間で接合されることにより、電気回路的には直列又は並列に接続される。この場合の接合方法としては、例えば、TIG溶接等のアーク溶接、電子ビーム溶接、レーザビーム溶接、抵抗溶接、鑞付け、半田付け等を用いることができる。上記のような構成の周回コイル31の組合体からなるコイル3は、U相、V相、W相のそれぞれについて形成される。そして、U相のコイル3、V相のコイル3、W相のコイル3は、周方向Cに互いに2スロットピッチずつずれて配置される。従って、本実施形態に係るステータ1では、U相用の互いに隣接する2つの周回コイル31と、V相用の互いに隣接する2つの周回コイル31と、W相用の互いに隣接する2つの周回コイル31とが、記載の順に周方向Cに沿って繰り返し現れるように形成されている。また、図1等に示すように、このステータ1では、互いに隣接するスロット22に第一挿入部41が挿入される2つの周回コイル31の第一延在部51同士が、互いに平行かつ同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置される。すなわち、複数の周回コイル31の突出部5は、第一延在部51同士が平行に延在すると共に同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置される。ここで、同じ径方向R位置に並ぶとは、径方向Rでの位置を同じとしつつ、周方向Cの位置を順次ずらしながら並べられた状態を表している。これにより、複数の周回コイル31の第一延在部51は、全体として略円筒状に配置される。また、本実施形態では、互いに隣接するスロット22に配置された2つの周回コイル31の第一延在部51同士は、それらが存在する周方向Cの領域の一部、具体的には周第一方向C1側及び周第二方向C2側のそれぞれの端部における1スロットピッチ分の領域を除く周方向Cの中央領域において、互いに軸方向Lに対向するように重なって配置される。なお、本実施形態では、全ての第一延在部51の延在方向の傾斜角度が同じ角度とされるので、全ての第一延在部51が互いに平行に延在するように配置される。同様に、互いに隣接するスロット22に第二挿入部42が挿入される2つの周回コイル31の第二延在部52同士が、互いに平行かつ同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置される。すなわち、複数の周回コイル31の突出部5は、第二延在部52同士が平行に延在すると共に同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置される。これにより、複数の周回コイル31の第二延在部52は、全体として略円筒状に配置される。また、本実施形態では、互いに隣接するスロット22に配置された2つの周回コイル31の第二延在部52同士は、それらが存在する周方向Cの領域の一部、具体的には周第一方向C1側及び周第二方向C2側のそれぞれの端部における1スロットピッチ分の領域を除く周方向Cの中央領域において、互いに軸方向Lに対向するように重なって配置される。なお、本実施形態では、全ての第二延在部52の延在方向の傾斜角度が同じ角度とされるので、全ての第二延在部52が互いに平行に延在するように配置される。一方、互いに隣接するスロット22に第一挿入部41及び第二挿入部42が挿入される2つの周回コイル31の径方向接続部53同士は、同じ径方向Rの範囲を占める領域内において周方向Cに並ぶように隣接配置される。すなわち、複数の周回コイル31の突出部5は、径方向接続部53同士が平行に延在すると共に同じ径方向Rの範囲を占める領域内において周方向Cに並ぶように隣接配置される。これにより、複数の周回コイル31の径方向接続部53は、それぞれ周方向Cに1スロットピッチ分の間隔を空けながら全体として放射状に径方向Rに延びるように配置される。ところで、本実施形態のように三相分のコイル3をそれぞれ備え、各相のコイル3の突出部5同士が重なり合うように配置される構成では、異なる相のコイル3同士の間の絶縁性を確保する必要がある。コイル3を構成する線状導体の表面には絶縁皮膜が設けられてはいるが、例えば電気自動車やハイブリッド車における駆動力源として用いられる回転電機のように、各相のコイル3に高電圧が印加される場合には、そのような絶縁皮膜によってだけでは異相コイル間の絶縁性の確保が不十分となる可能性がある。そこで本実施形態では、図1に示すように、異なる相のコイル3同士の間には、線状導体の表面の絶縁皮膜とは別に相間絶縁部材7が設けられている。なお、各相のコイル3とステータコア2との間の絶縁性は、各スロット22内に配置されたスロット内絶縁部材81により確保される。これらの相間絶縁部材7及びスロット内絶縁部材81としては、例えばアラミド繊維とポリエチレンテレフタラートを貼り合わせたもの等の電気的絶縁性及び耐熱性の高い材料で形成したシート等を用いることができる。図4に示すように、相間絶縁部材7は、シート状の第一絶縁部材71と第二絶縁部材72とを備えている。第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72はいずれも矩形状に形成され、互いに等しい大きさを有している。相間絶縁部材7を構成するこれら一対の第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72は、シート状の接続部材74により相対変位可能に接続されている。本実施形態では、第一絶縁部材71、第二絶縁部材72、及び接続部材74は一体的に形成されている。このような相間絶縁部材7は、例えば1枚の矩形状のシート状部材の対向する2辺の中央部に一対の切欠部75を設けることによって形成される。一対の切欠部75の間に挟まれる領域が接続部材74を構成し、一対の切欠部75及び接続部材74に対して両側に延在する領域が第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72を構成する。本実施形態では、接続部材74が湾曲するように変位することで、第一絶縁部材71と第二絶縁部材72とが互いに対向するような配置関係をとることができる。第一絶縁部材71には2つの折り目71fが設けられ、この折り目71fにより第一絶縁部材71は対向する第二絶縁部材72とは反対側に向かって折り曲げられ得る。また、第二絶縁部材72には2つの折り目72fが設けられ、この折り目72fにより第二絶縁部材72は対向する第一絶縁部材71とは反対側に向かって折り曲げられ得る。本実施形態では、このような相間絶縁部材7が全ての周回コイル31に対して2つずつ設けられている図10を参照。すなわち、それぞれの周回コイル31の一対の挿入部41,42に対して軸第一方向L1側に相間絶縁部材7が1つ設けられると共に、一対の挿入部41,42に対して軸第二方向L2側に相間絶縁部材7がもう1つ設けられている。そして、ステータコア2の軸方向L両側において、全ての周回コイル31の第一延在部51及び第二延在部52のそれぞれが、シート状の絶縁部材71,72により包囲される。これにより、異なる相のコイル3同士の間の絶縁性を十分に確保することが可能となっている。ここで、本実施形態では、ステータコア2の軸方向L両側において、全ての周回コイル31の第一延在部51が互いに平行かつ同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置されると共に、全ての周回コイル31の第二延在部52も互いに平行かつ同じ径方向R位置に並ぶように隣接配置される。しかも、これらの第一延在部51及び第二延在部52は、ステータコア2からの軸方向Lの突出高さを最小限に抑えるように比較的狭い空間内に密集して配置される。そのため通常であれば、これらの第一延在部51及び第二延在部52の間に、相間絶縁を確実に行うことができるように絶縁部材71,72を適切に配置することは非常に困難である。この点、本実施形態に係るステータ1は、上記のような不都合を回避して絶縁部材71,72を所望の位置に適切に配置することを可能とするべく、以下に示すような本願特有の製造方法により製造される。4.ステータの製造方法本実施形態に係るステータ1の製造方法について説明する。図3に示すように、本実施形態に係るステータ1は、周回コイル形成工程S1、絶縁部材包囲工程S2、周回コイル配置工程S3、コイル加工工程S4、及び挿入工程S5の各工程を記載の順に経て製造される。以下、順に説明する。4-1.周回コイル形成工程周回コイル形成工程S1は、1本の線状導体を同一平面上で1回又は複数回周回させてなる周回コイル31を形成する工程である。ここで、同一平面上で周回させるとは、周回コイル31を構成する線状導体の全体を、同心状にかつ互いに少なくとも一部同士が必ず隣接するように周回させることを表している。このような周回コイル31は、例えば平板状の芯がね治具図示せずの外面に沿って線状導体を外側に向かって同心状に周回させることによって形成することができる。このようにして形成される周回コイル31は、並列配置された一対の直線状部32と当該一対の直線状部32の延在方向両端部のそれぞれにおいて一対の直線状部32を接続する接続部33と、を有する図5を参照。ここで、本実施形態では、並列配置された一対の直線状部32のうちの一方を第一直線状部32aと定義し、他方を第二直線状部32bと定義する。また、上述したステータ1の完成品における周回コイル31の構成との関係では、それぞれの直線状部32には、スロット22に挿入される部分である挿入部4と、ステータコア2から突出する部分である突出部5但し、径方向接続部53を除くとが含まれる。ここでは、第一直線状部32aには、第一挿入部41と当該第一挿入部41の延在方向両側に位置する2つの第一延在部51とが含まれる。第二直線状部32bには、第二挿入部42と当該第二挿入部42の延在方向両側に位置する2つの第二延在部52とが含まれる。従って、各直線状部32a,32bの延在方向に沿った長さは、第一挿入部41及び2つの第一延在部51の長さの合計に対応する長さに設定される。具体的には、概ね、ステータコア2の軸方向L長さとステータコア2における6スロットピッチ分の周方向C長さとの合計に対応する長さに設定される。なお、接続部33には、突出部5の一部を構成する径方向接続部53が含まれる。ここで、本実施形態では上記のように芯がね治具を用いて周回コイル31が形成されるので、当該芯がね治具を取り除いた後には、一対の直線状部32a,32bの間には芯がね治具の形状に対応する直線状隙間35が形成される。また、周回コイル31における接続部33では、線状導体の延在方向が比較的短い長さの範囲内で反転され、当該接続部33の曲率半径はかなり小さい値とされるので、線状導体自体の弾性による復元力が作用することにより、図4に示すように、一対の直線状部32a,32bはそれぞれの延在方向の中央部が互いに離間するように僅かに湾曲する。すなわち、一対の直線状部32a,32bの間隔Dは、当該直線状部32の延在方向の両端部に比べて中央部の方が広く形成され、周回コイル31は中膨れ形状に形成される。これにより、周回コイル31は、全体として延在方向に沿った長軸と延在方向に直交する方向に沿った短軸とを有する偏平な楕円状に形成される。なお、このような周回コイル31は、少なくともステータコア2のスロット22の個数分形成される。4-2.絶縁部材包囲工程絶縁部材包囲工程S2は、一対の直線状部32における突出部5を相間絶縁部材7により包囲する工程である。絶縁部材包囲工程S2では、まず、一対の直線状部32a,32bの間に形成された直線状隙間35に、相間絶縁部材7を構成する一対のシート状の第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72が挿入される。このような第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72は、直線状隙間35における線状導体の延在方向に沿った両端部にそれぞれ、計2組挿入される。ここでは、図4に示すように、接続部材74が湾曲するように変位して、各組の第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72は、これらが互いに対向するような配置関係でそれぞれ挿入される図5を参照。このとき、それぞれの接続部材74は、直線状部32の延在方向両端部側接続部33側に配置される。その後、各組の第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72は、それぞれ折り目71f,72fにて折り曲げられ、一対の直線状部32a,32bのそれぞれにおける突出部5を一対の絶縁部材71,72のそれぞれにより包囲する。ここでは、図6に示すように、直線状隙間35に挿入された一対の絶縁部材71,72の一方である第一絶縁部材71が、一対の直線状部32a,32bの一方である第一直線状部32aにおける突出部5第一延在部51を包囲するように折り曲げられる。また、直線状隙間35に挿入された一対の絶縁部材71,72の他方である第二絶縁部材72が、一対の直線状部32a,32bの他方である第二直線状部32bにおける突出部5第二延在部52を包囲するように折り曲げられる。そして、一対の絶縁部材71,72が、一対の直線状部32a,32bにおけるそれぞれの突出部5第一延在部51,第二延在部52を包囲して、直線状隙間35とは反対側でそれぞれ接合される。ここでは、図7に示すように、第一絶縁部材71が、第一直線状部32aにおける第一延在部51を包囲して、直線状隙間35とは反対側で接合される。また、第二絶縁部材72が、第二直線状部32bにおける第二延在部52を包囲して、直線状隙間35とは反対側で接合される。従って、各絶縁部材71,72における接合部73は、周回コイル31を構成する線状導体の全てを包含する平面上で、直線状隙間35から見て周回コイル31の外側に配置される。なお、その際の接合方法としては公知の各種の手法、例えば超音波溶着や熱圧着等を利用することができる。以上の操作は、全ての周回コイル31について行われる。このように、本実施形態では周回コイル31をステータコア2のスロット22内に配置する周回コイル配置工程S3に先立って絶縁部材包囲工程S2を行うので、他の周回コイル31との干渉等、空間的な制約のない状態で容易に一対の絶縁部材71,72により第一延在部51及び第二延在部52を包囲することができる。また、各接合部73が直線状隙間35から見て周回コイル31の外側に配置されるので、同じ周回コイル31の他の部位との間でも、空間的な制約のない状態で容易に上記作業を行うことができる。ところで、本実施形態では、上記のとおり一対の絶縁部材71,72は接続部材74により接続されているので、当該一対の絶縁部材71,72の間の間隔が広がることが抑制される。すなわち、一対の絶縁部材71,72は、特別な外力が作用しない状態ではある程度一定の形状を保つように構成されている。本実施形態では更に、周回コイル31が中膨れ形状に形成される。そのため、周回コイル31における一対の直線状部32a,32bの中央部よりも上側鉛直上側で、周回コイル31に対する一対の絶縁部材71,72の下方へのずり落ちを抑制することができる。つまり、上記の構成では、一対の絶縁部材71,72における第一延在部51,第二延在部52を包囲する包囲面内周面のうち、直線状隙間35とは反対側接合部73側かつ鉛直下側の端部76が、周回コイル31における一対の直線状部32a,32bの外側の面に接触して係止されるので、一対の絶縁部材71,72の下方へのずり落ちが抑制される。なお、一対の直線状部32a,32bの中央部よりも下側鉛直下側では、接続部材74が接続部33によって支持されるので、一対の絶縁部材71,72の下方へのずり落ちが問題となることはない。よって、その後の工程において、一対の絶縁部材71,72を保持するための特別な保持用治具等を用いなくても、周回コイル31における第一延在部51及び第二延在部52が一対の絶縁部材71,72によって包囲された状態を適切に維持することができる。従って、その後の工程を容易化することができる。4-3.周回コイル配置工程周回コイル配置工程S3は、ステータコア2に備えられるスロット22に、複数の周回コイル31を部分的に配置する工程である。周回コイル配置工程S3では、ステータコア2の全てのスロット22のそれぞれに、一対の直線状部32a,32bのうちの一方である第一直線状部32aの挿入部4第一挿入部41のみが挿入された状態となるように複数スロット22の個数と同数であり、本例では48個の周回コイル31が配置される。すなわち、一対の直線状部32a,32bのうちの他方である第二直線状部32bの挿入部4第二挿入部42は、ティース23の径内方向R2側の端面よりも更に径内方向R2側に配置される。つまり、それぞれの周回コイル31は、径内方向R2側の半分は未挿入のままとされ、径外方向R1側の半分だけがスロット22内に挿入される。このとき、それぞれの周回コイル31は、軸方向Lに挿入される構成を採用しても良いし径方向Rに挿入される構成を採用しても良い。なお、図8においては複数の周回コイル31のうち1つの周回コイル31のみを表示している。4-4.コイル加工工程コイル加工工程S4は、スロット22内に部分的に配置された周回コイル31を変形させて加工を行う工程である。コイル加工工程S4では、それぞれのスロット22内に挿入された第一挿入部41に対して、一対の直線状部32a,32bのうちの他方である第二直線状部32bの挿入部4第二挿入部42を周方向Cに相対移動させて少なくとも突出部5を変形させる加工が行われる。本実施形態では、コイル加工工程S4では、外周面にステータコア2のスロット22と同数の開口溝を有する略円筒状の加工用治具図示せずが用いられる。それぞれの開口溝はスロット22に対して径方向Rに対向する。この加工用治具は、周回コイル配置工程S3においてスロット22に未挿入のまま残された第二挿入部42がそれぞれ開口溝内に配置されるように、ステータ1ステータコア2の径内方向R2側の空間回転電機のロータが配置される空間に軸方向Lに沿って挿入される。その後、ステータコア2を固定したままで、当該ステータコア2に対して加工用治具を周方向Cに回転させることで、各周回コイル31の少なくとも突出部5を変形させる加工を、全ての周回コイル31について一括して行う。より具体的には、ステータコア2に対して加工用治具を周第二方向C2側に6スロットピッチ分だけ回転させる。すると、図9と図11とを比較して良く理解できるように、当初同じ周方向C位置に径方向Rに並んで配置されていた各周回コイル31の第一挿入部41と第二挿入部42とは、加工後において周方向Cに互いに6スロットピッチ分だけ離間して配置されることになる。また、当初第一挿入部41及び第二挿入部42と同じ周方向C位置に配置されていた各周回コイル31の径方向接続部53は、加工後において周方向Cで第一挿入部41と第二挿入部42との中間、すなわち第一挿入部41及び第二挿入部42の双方からそれぞれ3スロットピッチ分ずつだけ離間して配置されることになる。その際、それぞれの径方向接続部53は、軸方向Lではステータコア2の軸方向L端面に近づくように移動する。更に、当初第一挿入部41及び第二挿入部42と同じ周方向C位置に軸方向Lに沿って配置されていた各周回コイル31の第一延在部51及び第二延在部52は、加工後においてそれぞれ2箇所の屈曲部にて所定の方向に屈曲され、第一挿入部41及び第二挿入部42の延在方向に対して傾斜して配置されることになる。その結果、当初全体として偏平な楕円状であった各周回コイル31は、加工後には六角形状に成形される。このとき、第一延在部51と第二延在部52とは、径方向接続部53で接続されたまま、周方向Cに互いに離間するように相対変位することになる。本実施形態では、相間絶縁部材7を構成する第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72は接続部材74を介して一体的に形成されているが、相間絶縁部材7全体はシート状に形成され接続部材74自体も可撓性を有するので、相間絶縁部材7の形状は第一延在部51と第二延在部52との相対変位に適切に追従することができる。すなわち、コイル加工工程S4時における周回コイル31の変形に応じて、接続部材74には捩れ部77が形成され図10を参照、第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72はそれぞれ第一延在部51及び第二延在部52を包囲した状態を維持するように相対変位する。なお、コイル加工工程S4が完了した時点における、各スロット22の周方向C位置の周回コイル31の配置に関して見ると、スロット22内には周回コイル配置工程S3で配置された周回コイル31図11aにおける第一の周回コイル31Aの第一挿入部41がそのまま配置されている。また、第一の周回コイル31Aの径内方向R2側には、第一の周回コイル31Aとは別の第二の周回コイル31Bの第二挿入部42が、スロット22には未挿入のまま第一の周回コイル31Aの第一挿入部41に隣接して配置された状態となっている。4-5.挿入工程挿入工程S5は、加工後の周回コイル31の全体を径方向Rに移動させて未挿入の第二挿入部42をスロット22に挿入する工程である。本実施形態では、コイル加工工程S4で用いる加工用治具は、開口溝に配置された第二挿入部42を径方向Rに押し出すための押し出し部材が、複数の開口溝の底部から放射状に出没可能に設けられている。この押し出し部材が径外方向R1側に向かって突出することで、挿入工程S5では加工後の周回コイル31の全体が径外方向R1側に押し出されて未挿入の第二挿入部42の全てがスロット22内に挿入される。このようにして、三相のそれぞれについて二層巻コイルからなるコイル3が、一括してステータコア2に重ね巻で巻装され、ステータ1が完成する。以上説明したように、本実施形態では、周回コイル配置工程S3に先立って行われる絶縁部材包囲工程S2において、周回コイル31の中心部に形成される直線状隙間35から挿入される一対のシート状の絶縁部材71,72により、一対の直線状部32a,32bのそれぞれにおける突出部5第一延在部51,第二延在部52がそれぞれ予め包囲される。よって、その後周回コイル配置工程S3、コイル加工工程S4、及び挿入工程S5を経て製造されるステータ1では、挿入工程S5が完了した時点で既に、相間絶縁が必要な部位である各周回コイル31の第一延在部51及び第二延在部52には、絶縁部材71,72がそれぞれ適切に配置されていることになる。従って、通常であれば異なる相のコイル3同士の間における相間絶縁を行うことができるように絶縁部材71,72を適切に配置することが非常に困難であるところ、本実施形態に係る製造方法によれば、ステータコア2に重ね巻で巻装された複数相のコイル3を備えるステータ1において、簡易かつ確実に異なる相のコイル3同士の間の絶縁性を確保することが可能である。5.その他の実施形態最後に、本発明に係る回転電機用電機子の、その他の実施形態について説明する。なお、以下のそれぞれの実施形態で開示される構成は、その実施形態でのみ適用されるものではなく、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することも可能である。1上記の実施形態では、それぞれの周回コイル31が1本の線状導体を5回周回させて形成される場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、各周回コイル31における周回回数は任意の複数回とすることができ、或いは1回だけとすることもできる。2上記の実施形態では、周回コイル形成工程S1において1本の線状導体を同一平面上で1回又は複数回周回させてなる周回コイル31を形成する場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、そのような周回コイル31を別途入手して用い、絶縁部材包囲工程S2、周回コイル配置工程S3、コイル加工工程S4、及び挿入工程S5の各工程のみを記載の順に経てステータ1を製造する構成とすることも、本発明の好適な実施形態の一つである。3上記の実施形態では、相間絶縁部材7を構成する一対の第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72が、シート状の接続部材74により相対変位可能に接続されている場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えば第一絶縁部材71と第二絶縁部材72とが接続されることなく互いに独立した構成とすることも、本発明の好適な実施形態の一つである。4上記の実施形態では、一対の絶縁部材71,72が、一対の直線状部32a,32bにおけるそれぞれの突出部5第一延在部51,第二延在部52を包囲して直線状隙間35とは反対側でそれぞれ接合される場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えば図12に示すように、第一絶縁部材71及び第二絶縁部材72の一方又は双方が、周回コイル31の第一延在部51及び第二延在部52において互いに隣接配置される複数の突出導体部の周囲を包囲するように周回して重なった部分において接合される構成とすることも、本発明の好適な実施形態の一つである。5上記の実施形態では、コイル加工工程S4において、ステータコア2を固定したままで当該ステータコア2に対して加工用治具を周方向Cに回転させる場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えば加工用治具を固定したままで当該加工用治具に対してステータコア2を周方向Cに回転させる構成とすることも、本発明の好適な実施形態の一つである。6上記の実施形態では、周回コイル31を構成する線状導体の、延在方向に直交する断面における断面形状が矩形状である場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えば当該断面形状が、円形状、楕円形状、正方形状、多角形状等の線状導体を用いることも可能である。7上記の実施形態では、本発明に係る回転電機用電機子を、インナーロータ型の回転電機用のステータに適用した場合を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、例えばアウターロータ型の回転電機用のステータに適用することも可能である。8その他の構成に関しても、本明細書において開示された実施形態は全ての点で例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されない。すなわち、本願の特許請求の範囲に記載された構成及びこれと均等な構成を備えている限り、特許請求の範囲に記載されていない構成の一部を適宜改変した構成も、当然に本発明の技術的範囲に属する。"