"固定子及び回転子を備え、前記回転子は、軸を中心とした径方向において前記固定子に対して前記軸側で前記固定子と対面する外周面と、前記軸の周りで環状に配置され、前記軸を中心とした周方向において交互に異なる磁極を発生する2ppは自然数個の磁極面を前記外周面に形成する複数の永久磁石とを有し、前記固定子は、前記軸を中心とした環状のバックヨークと、各々が、前記バックヨークから前記回転子へと前記径方向に沿って延在する延在部と、前記延在部の前記バックヨークとは反対側の一端において前記回転子の前記外周面と対面する対向面とを有する3p個のティースと、前記延在部に集中巻きで巻回される巻線とを有し、前記ティースの前記対向面は、前記回転子に最も近い二点を通りかつ前記軸を中心とした第1半径Rで規定される第1の仮想円弧よりも前記バックヨーク側に近い第1形状を有し、前記二点を通る第2半径rで規定される第2仮想円弧と前記第1の仮想円弧とによって囲まれる面積と、前記対向面と前記第1仮想円弧とによって囲まれる面積とを等しくする前記第2半径は、前記第1半径よりも小さい、回転電機。前記対向面の前記第1形状は、前記二点を通る円弧形状である、請求項1に記載の回転電機。前記対向面の第1形状は、前記二点と、前記周方向において前記二点の間に位置する中間点とがそれぞれ直線で繋がる形状である、請求項1に記載の回転電機。前記対向面の前記第1形状は前記軸に沿う軸方向から見て前記回転子側に突出する複数の突部を有する櫛歯形状であり、前記突部の前記回転子側の端面は前記第1仮想円弧に沿う、請求項1に記載の回転電機。前記突部の前記周方向における幅は前記対向面の中央部に比べてその両側で広く、前記突部の前記径方向における幅は前記中央部に比べてその両側で狭い、請求項4に記載の回転電機。前記対向面の少なくとも一つは、前記軸に垂直な第1断面において前記第1形状を有し、前記軸に垂直な第2断面おいて前記第一仮想円弧に沿う第2形状を有する、請求項1ないし5の何れか一つに記載の回転電機。前記対向面の前記少なくとも一つは、前記第1断面に対して前記第2断面とは反対側に位置して前記軸に垂直な第3断面において、前記第2形状を有する、請求項6に記載の回転電機。前記バックヨーク及び前記ティースは前記軸方向において連結される複数のコア部から形成され、前記第1断面及び前記第2断面は、複数のコア部のうちそれぞれ第1及び第2のコア部に位置し、前記第1のコア部において、前記ティースの全ての前記対向面が前記第1形状を有し、前記第2のコア部において、前記ティースの全ての前記対向面が前記第2形状を有する、請求項6又は7に記載の回転電機。前記バックヨーク及び前記ティースは、前記軸方向に積層される複数の電磁鋼板から形成され、前記複数の電磁鋼板は互いに同一形状を有し、前記複数の電磁鋼板の各々において、前記ティースのうち少なくも一つに属する前記対向面は前記第1形状を有し、他の少なくとも一つに属する前記対向面は前記第2形状を有し、前記複数の電磁鋼板の各々はその下層の電磁鋼板に対して前記周方向で120/p度ずつ回転して積層される、請求項6又は7に記載の回転電機。特許文献1ではモータに生じる電磁加振力については考慮されていない。これは、特許文献1のコイルが分布巻きで巻回されることから当然である。なお本願出願人は、集中巻きの回転電機に生じる電磁加振力の2p1pは極対数次の高調波成分が、分布巻きの回転電機に生じる電磁加振力の2p1次の高調波成分よりも高いことを発見した。図20は、分布巻きの回転電機に生じる電磁加振力の2p1次の高調波成分を破線で示し、集中巻きの回転電機に生じる電磁加振力の2p1次の高調波成分を示している。図20から理解できるように分布巻きの回転電機に生じる電磁加振力は極めて小さく、たとえ当業者であっても特許文献1から電磁加振力の低減を惹起することはない。また特許文献1では10極の永久磁石に対して、60個のティースが設けられている。極数とティースとの個数が1対6である場合、仮に特許文献1において集中巻きでコイルを巻回したとしても、他の次数に比べて振動の要因となりやすい電磁加振力の2p1次の高調波成分を適切に抑制することはできない。極数及びティースの個数の比と2p1次の高調波成分との関連については実施の形態で述べる。また特許文献2についても電磁加振力については全く考慮されていない。しかも、特許文献2のブラシレスモータはいわゆるステッピングモータであって、凹部は20極のマグネットに対して6個の突極が設けられている。極数とティースとの個数が10対3である場合にも、電磁加振力の2p1次の高調波成分を適切に抑制することができない。そこで、本発明は、電磁加振力の2p1次の高調波成分を適切に低減できる回転電機を提供することを目的とする。本発明にかかる回転電機の第1の態様は、固定子及び回転子を備え、前記回転子は、軸を中心とした径方向において前記固定子に対して前記軸側で前記固定子と対面する外周面と、前記軸の周りで環状に配置され、前記軸を中心とした周方向において交互に異なる磁極を発生する2ppは自然数個の磁極面を前記外周面に形成する複数の永久磁石とを有し、前記固定子は、前記軸を中心とした環状のバックヨークと、各々が、前記バックヨークから前記回転子へと前記径方向に沿って延在する延在部と、前記延在部の前記バックヨークとは反対側の一端において前記回転子の前記外周面と対面する対向面とを有する3p個のティースと、前記延在部に集中巻きで巻回される巻線とを有し、前記ティースの前記対向面は、前記回転子に最も近い二点を通りかつ前記軸を中心とした第1半径Rで規定される第1の仮想円弧よりも前記バックヨーク側に近い第1形状を有し、前記二点を通る第2半径rで規定される第2仮想円弧と前記第1の仮想円弧とによって囲まれる面積と、前記対向面と前記第1仮想円弧とによって囲まれる面積とを等しくする前記第2半径は、前記第1半径よりも小さい。本発明にかかる回転電機の第2の態様は、第1の態様にかかる回転電機であって、前記対向面の前記第1形状は、前記二点を通る円弧形状である。本発明にかかる回転電機の第3の態様は、第1の態様にかかる回転電機であって、前記対向面の第1形状は、前記二点と、前記周方向において前記二点の間に位置する中間点とがそれぞれ直線で繋がる形状である。本発明にかかる回転電機の第4の態様は、第1の態様にかかる回転電機であって、前記対向面の前記第1形状は前記軸に沿う軸方向から見て前記回転子側に突出する複数の突部を有する櫛歯形状であり、前記突部の前記回転子側の端面は前記第1仮想円弧に沿う。本発明にかかる回転電機の第5の態様は、第4の態様にかかる回転電機であって、前記突部の前記周方向における幅は前記対向面の中央部に比べてその両側で広く、前記突部の前記径方向における幅は前記中央部に比べてその両側で狭い。本発明にかかる回転電機の第6の態様は、第1ないし第5の何れか一つの態様にかかる回転電機であって、前記対向面の少なくとも一つは、前記軸に垂直な第1断面において前記第1形状を有し、前記軸に垂直な第2断面おいて前記第一仮想円弧に沿う第2形状を有する。本発明にかかる回転電機の第7の態様は、第6の態様にかかる回転電機であって、前記対向面の前記少なくとも一つは、前記第1断面に対して前記第2断面とは反対側に位置して前記軸に垂直な第3断面において、前記第2形状を有する。本発明にかかる回転電機の第8の態様は、第6又は第7の態様にかかる回転電機であって、前記バックヨーク及び前記ティースは前記軸方向において連結される複数のコア部から形成され、前記第1断面及び前記第2断面は、複数のコア部のうちそれぞれ第1及び第2のコア部に位置し、前記第1のコア部において、前記ティースの全ての前記対向面が前記第1形状を有し、前記第2のコア部において、前記ティースの全ての前記対向面が前記第2形状を有する。本発明にかかる回転電機の第9の態様は、第6又は第7の態様にかかる回転電機であって、前記バックヨーク及び前記ティースは、前記軸方向に積層される複数の電磁鋼板から形成され、前記複数の電磁鋼板は互いに同一形状を有し、前記複数の電磁鋼板の各々において、前記ティースのうち少なくも一つに属する前記対向面は前記第1形状を有し、他の少なくとも一つに属する前記対向面は前記第2形状を有し、前記複数の電磁鋼板の各々はその下層の電磁鋼板に対して前記周方向で120/p度ずつ回転して積層される。本発明にかかる回転電機の第1の態様によれば、回転子は振れ回りを伴って回転する。かかる回転において、固定子の中心バックヨークの中心を始点として回転子の中心外周面の中心へと向かう方向に対向面が位置するときに、2p1次の電磁加振力が最大となる。そして、対向面が第1仮想円弧よりもバックヨークに近い第1形状を有する。即ち、対向面が第1仮想円弧に対してバックヨーク側に凹む。よってかかる凹み部においてエアギャップを増大でき、ひいては磁気抵抗を比較的高くすることができる。これによって、2p1次の電磁加振力の最大値を低減することができる。しかも、前記第1及び前記第2の仮想円弧によって囲まれる面積は、前記対向面と前記第1仮想円弧とによって囲まれる面積と等しいので、他の次数の電磁加振力の増大を招きにくい。本発明にかかる回転電機の第2の態様によれば、対向面の形状が滑らかに変化するので、他の次数の電磁加振力の増大をさらに招きにくい。本発明にかかる回転電機の第3の態様によれば、中間点以外は対向面の形状が滑らかに変化するので、他の次数の電磁加振力の増大をさらに招きにくい。本発明にかかる回転電機の第4の態様によれば、突部の端面が第1仮想円弧に沿うので、当該端面と回転子との間でエアギャップを測定しやすい。本発明にかかる回転電機の第5の態様によれば、突部の幅が対向面の中央部に比べてその両側で広いので、固定子との間の平均的な磁気抵抗をその中央部において高めることができ、2p1次の電磁加振力を低減できる。本発明にかかる回転電機の第6の態様によれば、軸方向の第2位置において対向面が軸を中心とした円弧に沿うので、エアギャップを測定しやすい。本発明にかかる回転電機の第7の態様によれば、軸方向において互いに離れた断面においてエアギャップを測定することができるので、回転子の傾きを調整しやすい。本発明にかかる回転電機の第8の態様によれば、従来の第2形状を有する第2コア部を用いることができる。本発明にかかる回転電機の第9の態様によれば、同一形状の電磁鋼板を用いつつも、請求項6又は7の回転電機を実現することができる。実施の形態.<回転電機>図1に例示するように、本回転電機は回転子1と固定子3とを備える。なお図1では、回転軸Pに垂直な所定の断面における回転電機の概念的な構成の一例が示されている。また以下では、回転軸Pを中心とした径方向を単に径方向と呼び、回転軸Pを中心とした周方向を単に周方向と呼び、回転軸Pに沿う方向を軸方向と呼ぶ。回転子1と固定子3とは径方向においてエアギャップを介して互いに対面する。より詳細には、固定子3は回転子1に対して回転軸Pとは反対側において回転子1と対向する。なお、ここでは回転軸Pは固定子3の中心Q3に相当すると把握する。回転子1は外周面11を有している。外周面11は径方向において固定子3と対面する。図1の例示では、外周面11は回転子用コア10によって形成されている。回転子用コア10は軟磁性体例えば鉄で構成され、例えば略円柱状の形状を有している。よって図1の例示では外周面11は略円形状を有している。また回転子1は複数の永久磁石12を備えている。複数の永久磁石12は例えば希土類磁石例えばネオジム、鉄、ホウ素を主成分とした希土類磁石であって、回転軸Pの周りで環状に配置される。図1の例示では、複数の永久磁石12は回転子用コア10に設けられた格納孔に格納される。また図1の例示では、各永久磁石12は直方体状の板状形状を有している。各永久磁石12は、周方向における自身の中央において、その厚み方向が、径方向に沿う姿勢で配置される。なお、各永久磁石12は必ずしも図1に示す形状で配置される必要はない。各永久磁石12は、例えば軸方向に見て、回転軸Pとは反対側以下、外周側とも呼ぶ若しくは回転軸P側以下、内周側とも呼ぶへと開口するV字形状、又は外周側若しくは内周側へと開口する円弧状の形状を有していてもよい。複数の永久磁石12は周方向において交互に異なる磁極を発生する2ppは自然数個の磁極面を外周面11に形成する。図1の例示では、4個の永久磁石12が設けられており、これら4個の永久磁石12が周方向において交互に異なる極性の磁極面を外周面11に向けて配置される。これにより、外周面11には4個の磁極面11a~11dが形成される。例えば、正極の磁極面を外周面11に向けて配置された2つの永久磁石12が、それぞれ外周面11に正極の磁極面11a,11cを形成し、負極の磁極面を外周面11に向けて配置された2つの永久磁石12がそれぞれ外周面11に負極の磁極面11b,11dを形成する。図1の例示では4つの永久磁石12いわゆる4極の回転子1が例示されているが、回転子1は2個の永久磁石12を有していてもよく、6個以上の永久磁石12を有していてもよい。また図1の例示では、4つの永久磁石12の各々が一つの磁極面を形成しているが、例えば一つの磁極面が複数の永久磁石12によって形成されていてもよい。言い換えれば、図1における永久磁石12の各々が複数の永久磁石に分割されていてもよい。図1の例示では、回転子用コア10には永久磁石12の周方向における両側において空隙13,14が形成されている。空隙13は永久磁石12の両側から径方向において外周面11側に延在する。空隙13は、永久磁石12の外周側の磁極面と内周側の磁極面との間で磁束が短絡することを抑制する。同じ磁極面に近接して設けられる空隙13,14についてみれば、空隙14は空隙13に対して磁極中心側に位置している。また空隙14の径方向における幅は磁極中心に向かうに従って低減する。かかる空隙14によって外周面11の磁束密度の形状をより正弦波に近づけることができる。なお、空隙13,14は互いに離間することなく、連続していても良い。回転子用コア10は例えば軸方向に積層された電磁鋼板で構成されてもよい。これにより回転子用コア10の軸方向における電気抵抗を高めることができ、以って回転子用コア10を流れる磁束に起因した渦電流の発生を低減することができる。また回転子用コア10は、意図的に電気的絶縁物例えば樹脂を含んで形成される圧粉磁心によって構成されてもよい。絶縁物が含まれているので圧粉磁心の電気抵抗は比較的高く、以って渦電流の発生を低減できる。また図1の例示では、外周面11が回転子用コア10によって形成されているものの、永久磁石12によって形成されていてもよい。言い換えれば、回転子1は埋込型の回転子でなくてもよく、永久磁石12が回転子用コアの表面に取り付けられる表面取付型の回転子であってもよい。固定子3は固定子用コア35と電機子巻線34とを備えている。固定子用コア35は軟磁性体例えば鉄で構成され、バックヨーク30と3p個のティース33とを備えている。バックヨーク30は回転軸Pを中心とした環状の形状を有している。3p個のティース33は回転軸Pを中心として放射状に配置されている。バックヨーク30は、ティース33の径方向における両端のうち回転子1とは反対側の一端同士を連結する。電機子巻線34は径方向を軸としてティース33に集中巻きで巻回される。なお、本願では特に断らない限り、電機子巻線は、これを構成する導線の一本一本を指すのではなく、導線が一纏まりに巻回された態様を指す。これは図面においても同様である。また、巻き始め及び巻き終わりの引き出し線、及びそれらの結線も図面においては省略した。かかる回転電機において、電機子巻線34に適切に電流を流すことで、固定子3は回転子1へと回転磁界を印可することができる。回転子1は印加された回転磁界に応じて回転する。次に、図2も参照して、ティース33の形状について更に詳細に説明する。図2は、一つのティース33とこれと対向する回転子1の一部とを模式的に示している。ティース33は延在部31と対向面321とを有している。延在部31はバックヨーク30から回転軸Pへと径方向に沿って回転子1側へと延在する。対向面321は回転子1と径方向で対面する面である。図2の例示では、対向面321は鍔部32によって形成されている。鍔部32はバックヨーク30とは反対側で延在部31と連続している。また鍔部32は延在部31から周方向の互いに反対の二方向に広がっている。かかる鍔部32によって、電機子巻線34の巻き崩れを抑制することができる。また対向面321は次で説明する形状を有している。ここではまず、対向面321の形状を説明する際に用いる第一仮想円弧A1について説明する。第一仮想円弧A1は、対向面321のうち最も回転軸Pに近い二点321aを通り、かつ回転軸Pを中心とした第一半径Rによって規定される円弧である。なお回転軸Pに最も近い二点321aとは、対向面321上の点のうち、回転軸Pに最も近い点と、その次に近い点を意味する。対向面321は、この第一仮想円弧A1よりもバックヨーク30に近い形状を有している。換言すれば、対向面321は第一仮想円弧A1に対してバックヨーク30側に後退した形状を有している。更に言い換えれば、対向面321は第一仮想円弧A1に対して回転軸Pよりも遠い側で凹む。図2の例示では、対向面321は第二仮想円弧A2に沿う形状を有している。第二仮想円弧A2は、二点321aを通りかつ第一半径Rよりも小さい第二半径rによって規定される円弧である。当該円弧は二点321aを通るので、第二半径rを規定する中心Q2は中心Q1,Q3を結ぶ線分上に位置する。これによって、対向面321の周方向における中央部321bが第一仮想円弧A1に対してバックヨーク30側に位置する。したがって、中央部321bにおける対向面321と回転子1との間のエアギャップG1は、二点321aにおける対向面321と回転子1との間のエアギャップG2よりも大きい。なお、図2の例示では、二点321aは対向面321の周方向における両端と一致しているが、これに限らない。例えば図3に示すように、二点321aが対向面321の周方向における両端よりも中央部321b側に位置していても良い。図3の例示では、対向面321の周方向における両端と二点321aとの間の部分が第一仮想円弧A1に沿う形状を有している。<回転子の回転動作と電磁加振力>かかる回転電機において、上述したように回転子1は固定子3によって印加される回転磁界に応じて回転する。より詳細には、回転子1は振れ回りを伴って回転する。ここでいう振れ回りとは回転子1の中心Q1が固定子3の中心Q3の周りを回転する公転動作を意味する。かかる振れ回りは、回転子1が停止した状態における中心Q1と中心Q3とのずれ、回転子1の重量バランス、回転子1が駆動する負荷例えば不図示の圧縮機の重量バランス、或いは不図示のシャフトの剛性などに起因して生じる。以下ではまず、振れ回りを伴う回転子1の回転について従来の回転電機を用いて説明する。図4~図7は、回転子1が振れ回りを伴って回転する様子の一例を示している。図4~図7では、回転子1を簡略して示し、従来の固定子におけるティース33の内接円を破線で示している。なお、従来の固定子におけるティース33の対向面321は第一仮想円弧A1に沿う形状を有している。また図XXは5,6又は7は、図X-1に対して回転子1が反時計回り方向に90度回転した場合の様子を示している。図4~7に示すように、回転子1は、その中心Q1が固定子3の中心Q3の周りを回転しつつ即ち公転しながら、中心Q1の周りを自転する。さて、回転磁界によって回転する回転子1においては、図4~7に示すように、回転子1が自転すれば回転子1の中心Q1もほぼ同じ角度だけ回転する。つまり、回転子1の自転と公転とがほぼ同期する。例えば図4から図5へと回転子1が90度自転したときには、中心Q1も中心Q3の周りを90度回転する。このような振れ回りを伴う回転子1の回転によって、本回転電機には電磁加振力が生じる。これは次の理由による。即ち、図4~7に例示する振れ回りを伴った回転によって、エアギャップによる磁気抵抗が不均一となり、これによって回転子1と固定子3との間の磁束密度に高調波成分が生じる。電磁加振力は磁束密度の2乗に基づいて表現されるので、磁束密度の高調波成分によって電磁加振力にも高調波成分が生じる。図8は、本回転電機に生じる電磁加振力の2p1ここでは5次の高調波成分と、従来の回転電機に生じる電磁加振力の2p1次の高調波成分を示している。図8では、従来の回転電機についての電磁加振力が破線の曲線で示されている。その他の3つの曲線は本回転電機についての電磁加振力を示している。3つの曲線の別は、中央部321bと第一仮想円弧A1の周方向における中央部との間の距離Wの相違によって生じている。一点鎖線で示された曲線は距離Wが0.1mmである回転電機についての電磁加振力を示し、実線で示された曲線は距離Wが0.3mmである回転電機についての電磁加振力を示し、二点差線で示されて曲線は距離Wが0.5mmである回転電機についての電磁加振力を示している。なお、図8の電磁加振力は、回転子1の中心Q1と固定子3の中心Q3とのずれ量が0.3mmである場合のシミュレーションにより算出されたものである。さて、図8から理解できるように、本回転電機によれば電磁加振力の2p1次の高調波成分の最大値を低減することができる。これは以下の理由によると考察される。磁極面の個数2p個とティース33の個数3p個との比が2対3である場合には、電磁加振力の2p1次の高調波成分はそれぞれ次の状況で最大値と最小値を採る。即ち、中心Q1,Q3を結んだ直線B1がティース33の周方向における中心に位置する場合図1参照に電磁加振力の2p1次の高調波成分が最大となり、直線B1が隣り合うティース33の間の中央に位置する場合図9参照に電磁加振力の2p1次の高調波成分が最小となる。本回転電機のティース33の中央部321bにおけるエアギャップは、従来の回転電機のティースの中央部におけるエアギャップよりも広い。したがって、直線B1がティース33の周方向における中心に位置するときに、2p1次の高調波成分に対して磁気抵抗を増大させることができる。よって、2p1次の高調波成分の最大値を低減することができる。従来提案されている手法により、偶数次の電磁加振力は大きく低減されてきており、近年は相対的に奇数次、特に2p1次の電磁加振力が大きくなってきているため、本回転電機によれば、効率的に振動を抑制することができる。なお特許文献2に記載のモータを想定して、極数を20、ティースの個数を6個として21次=2p1次の高調波成分を計算したところ、直線B1がティースの中央に位置するときに2p1次の高調波成分の最大値を採るという事象は確認されず、2p1次の高調波成分の低減効果は確認されなかった。また図2の例示では、ティース33の対向面321は、第二仮想円弧A2に沿う形状を有している。よって、対向面321と回転子1との間のエアギャップが周方向で滑らかに変化する。したがって、2p1次以外の次数の高調波成分の増大を招きにくい。<対向面321の形状の他の例>図10に例示するティース33は、対向面321の形状という点を除いて図2に例示するティース33と同様である。図10の対向面321は、二点321aと、周方向における二点321aの中間点とがそれぞれ直線で繋がる形状を有している。なお図10の例示では、中間点は中央部321bと一致しているものの、周方向の何れか一方にずれていても構わない。また対向面321と第一仮想円弧A1とによって囲まれる第一面積図11参照と、第一仮想円弧A1と第二仮想円弧A2とによって囲まれる第二面積図12参照とを等しくする第二半径rは、第一半径Rよりも小さい。かかる対向面321の形状でも、対向面321の中央部321bと回転子1との間のエアギャップが、従来の回転電機における当該エアギャップよりも広い。よって、第1の実施の形態と同様に電磁加振力の2p1次の高調波成分を低減することができる。しかも、中間点以外は対向面321の形状が滑らかに変化するので、他の次数の電磁加振力の増大を招きにくい。なお、図2の対向面321は、第一半径Rよりも小さい第二半径rによって規定される第二仮想円弧に沿う形状を有している。よって図2の対向面321においても、第一面積と第二面積とを等しくする第二半径rは第一半径Rよりも小さい、という条件を満たす。図13に例示するティース33は、対向面321の形状という点を除いて図2に例示するティース33と同一である。対向面321は軸方向から見て回転子1側に突出する複数の突部を有する櫛歯形状を有している。当該突部の回転子1側の端面は第一仮想円弧A1に沿っている。また対向面321と第一仮想円弧A1とによって囲まれる第一面積図14参照と、第一仮想円弧A1と第二仮想円弧A2とによって囲まれる面積図15参照とを等しくする第二半径rは、第一半径Rよりも小さい。また図13の例示では、各突部の周方向における幅は、対向面321の中央に比べてその両側で広く、各突部の径方向における幅深さは対向面321の中央に比べてその両側で狭い浅い。これにより、対向面321と回転子1との間の平均的なエアギャップが、おおよそ第二仮想円弧A2に沿う形状を有する。かかる対向面321の形状によっても、対向面321の中央部321bと回転子1との間のエアギャップが、従来の回転電機における当該エアギャップよりも広い。なお、ここでいう中央部321bとは、対向面321の周方向における中央付近において突部の根元に相当する。したがって、第1の実施の形態と同様に電磁加振力の2p1次の高調波成分を低減することができる。また平均的なエアギャップが第二仮想円弧A2に沿う形状を有していれば、他の次数の高調波成分の増大を抑制することができる。しかも、突部の端面が第一仮想円弧A1に沿うので、対向面321と回転子1との間のエアギャップを測定しやすい。第2の実施の形態.第2の実施の形態においては、ティース33の少なくとも一つの対向面321の形状は、軸方向の第1断面において第1の実施の形態で述べた形状例えば図2,10,13を有し、軸方向の第2断面において第一仮想円弧A1に沿う形状を有している。以下、図16,17も参照して本回転電機の具体例について説明する。例えば図17に示すように、固定子用コア35は固定子用コア部35A,35Bを有する。かかる固定子用コア部35Aにおいては、図1に例示するように3p個のティース33の全ての対向面321が第1の実施の形態で述べた形状を有し、固定子用コア部35Bにおいては、図16に例示するように、3p個のティース33の全ての対向面321が第一仮想円弧A1に沿う形状を有する。かかる固定子用コア部35A,35Bが互いに軸方向で連結されて固定子用コア35が形成される。図17の例示では、例えば一つの固定子用コア部35Aと一つの固定子用コア部35Bとが軸方向で互いに連結される。かかる固定子用コア部35Aにおいては、対向面321が第一仮想円弧A1に沿うので対向面321と回転子1との間のエアギャップを測定しやすい。図17の例示では、対向面321と回転子1との間のエアギャップを測定するエアギャップゲージ50も示されている。したがって、本回転電機によれば、固定子用コア部35Bによって電磁加振力の2p1次の高調波成分を低減できるとともに、固定子用コア部35Aによって対向面321と回転子1との間のエアギャップを測定しやすい。また図17に示すように、2つの固定子用コア部35Bが軸方向で一つの固定子用コア部35Aを挟む位置関係で、固定子用コア部35A,35Bが連結されてもよい。かかる固定子用コア35によれば、対向面321は、第1断面に対して第2断面とは反対側に位置して回転軸Pに垂直な第3断面において、第一仮想円弧A1に沿う形状を有する。なお、2つ以上の固定子用コア部35Aと2つ以上の固定子用コア部35Bとが軸方向で互いに交互に連結されてもよい。かかる固定子用コア35によれば、軸方向における2カ所でエアギャップを測定することができる。よって、回転子1と固定子3との間の傾きを調整しやすい。次に、固定子用コア35の他の例について説明する。ここでは、固定子用コア35は軸方向に沿う複数の電磁鋼板によって形成される。例えば各電磁鋼板は図18に示す形状を有している。図18に例示するように、3p個のティース33のうち少なくとも一つのティース33Bの対向面321は、第1の実施の形態で述べた形状を有し、他の少なくとも一つのティース33Aの対向面321は第一仮想円弧A1に沿う形状を有している。図18の例示では、一つのティース33Aと3p-1個のティース33Bが設けられている。そして、本固定子用コア35は、図18に例示する電磁鋼板を以下で述べるように回転させつつ積層することで形成される。即ち、電磁鋼板の各々はその下層の電磁鋼板に対して120/p度回転される。例えば図19の電磁鋼板は、図18の電磁鋼板に対して、回転軸Pを中心として60度回転させたものである。したがって、積層後の固定子用コア35において、所定の一つのティース33の対向面321は、所定の電磁鋼板において第1の実施の形態で述べた形状を有し、別の電磁鋼板において第一仮想円弧A1に沿う形状を有する。図18の例示では、連続する5枚の電磁鋼板において所定の一つのティース33の対向面321が第1の実施の形態で述べた形状を有し、その次の電磁鋼板において第一仮想円弧A1に沿う形状を有する。よって、電磁加振力の2p1次の高調波成分を低減するとともに、対向面321と回転子1との間のエアギャップの測定を容易とすることができる。しかも、同一形状の電磁鋼板を用いて固定子用コア35を形成できる。したがって、電磁鋼板を作成する際に用いる打ち抜き部材として、複数種類の打ち抜き部材を作成する必要がなく、製造を容易にできる。"