物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足する撮像レンズ。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。以下の条件式6を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。60<D34-D23但し、D23:第2レンズと第3レンズの空気間隔D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔とする。前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率及びアッベ数が同じにされた請求項1に記載の撮像レンズ。前記第2レンズの屈折率が前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率より大きくされた請求項3に記載の撮像レンズ。撮像レンズと前記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記撮像レンズは、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足する撮像装置。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。特許文献1に記載された撮像レンズにあっては、第4レンズが物体側に凸面を向けたメニスカス形状に形成されているため、第4レンズの周辺部が像面方向に大きく張り出されている。従って、第4レンズと撮像素子の間に配置される光学的ローパスフィルター、赤外線カットフィルター又は固体撮像素子パッケージのシールガラス等との接触を避けるために、バックフォーカスを長くする必要があり、バックフォーカスを確保するために全体の大きさが大きくなってしまい、十分な小型化が図られているとは言い難い。一方、特許文献2に記載された撮像レンズにあっては、物体側から像側へ順に、開口絞り、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズ、負の屈折力を有する第2レンズ、正の屈折力を有し像側に凸面を向けた第3レンズ及び負の屈折力を有する第4レンズが配置されて構成されている。このようなレンズの配置によれば、第4レンズの物体側の面が凸面として設計されるが、この凸面の作用によって撮像レンズの全体に関してコマ収差の補正の配分が難しくなることがあり、撮像レンズの全体としての光学性能を満足する収差の補正が不十分になることがあった。そこで、本技術撮像レンズ及び撮像装置は、上記した問題点を克服し、小型化を確保した上で光学特性の向上を図ることを課題とする。第1に、撮像レンズは、上記した課題を解決するために、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足するものである。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。従って、撮像レンズにあっては、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することが可能とされると共に諸収差が好適に補正される。第2に、上記した撮像レンズにおいては、以下の条件式6を満足することが望ましい。60<D34-D23但し、D23:第2レンズと第3レンズの空気間隔D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔とする。撮像レンズが条件式を満足することにより、第2レンズにおける像側の面と第3レンズにおける物体側の面によって形成される対称系の形をした負の屈折力の良好なバランスが保持されると共に良好なテレフォト比が確保される。第3に、上記した撮像レンズにおいては、前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率及びアッベ数が同じにされることが望ましい。第1レンズと第3レンズと第4レンズの屈折率及びアッベ数が同じにされることにより、材料のロット差による光学性能の変動が最低限に抑制される。第4に、上記した撮像レンズにおいては、前記第2レンズの屈折率が前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率より大きくされることが望ましい。第2レンズの屈折率が第1レンズと第3レンズと第4レンズの屈折率より大きくされることにより、第2レンズによって色収差が補正される。撮像装置は、上記した課題を解決するために、撮像レンズと前記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記撮像レンズは、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足するものである。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。従って、撮像装置にあっては、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することが可能とされると共に諸収差が好適に補正される。本技術撮像レンズ及び撮像装置は、小型化を確保した上で光学特性の向上を図ることができる。以下に、本技術撮像レンズ及び撮像装置を実施するための最良の形態について説明する。[撮像レンズの構成]本技術撮像レンズは、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置されている。本技術撮像レンズにあっては、開口絞りを第1レンズよりも物体側に配置することにより、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することができ、高いテレセントリック性を確保することが可能となり、像面に対する入射角を好適化することができる。本技術撮像レンズは、以下の条件式1乃至条件式5を満足する。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。条件式1は、第1レンズの物体側の面と像側の面の曲率半径の関係を規定する式であり、第1レンズの形状を制限する式である。第1レンズの形状は、撮像レンズの全体の収差補正に大きな影響を及ぼす。特に、第1レンズでは軸上周辺光線に対して最小偏角になるような形状バランスを設定しないと球面収差が補正しきれない。条件式1を越えたバランスにすると、第2レンズの屈折力を必要以上に大きくしなければならず、第2レンズにおいて軸外収差であるコマ収差及び非点収差が大きく発生してしまう。よって、条件式1の値が規定範囲を越えると、高次収差の発生を抑えることが困難になり、特に、球面収差の補正が困難になることがある。従って、撮像レンズが条件式1を満足することにより、第2レンズの屈折力を必要以上に大きくする必要がなく、第2レンズにおいて軸外収差であるコマ収差及び非点収差の発生が抑制され、高次収差の発生を抑えることが可能になり、特に、球面収差を良好に補正することができる。尚、本技術撮像レンズにあっては、球面収差等の発生を一層抑制して光学性能の向上を図るために、条件式1を1′0.1≦R2R1/R2-R1≦0.8にすることがより望ましい。また、本技術撮像レンズにあっては、球面収差等の発生を一層抑制して一層の光学性能の向上を図るために、条件式1を1′′0.229≦R2R1/R2-R1≦0.648にすることがより一層望ましい。条件式2は、第2レンズの物体側の面の曲率半径を規定する式である。本技術撮像レンズにおいては、第2レンズは他のレンズよりアッベ数が小さくされている。従って、条件式2の範囲を越え、第2レンズにおける物体側の面の負の屈折力を規定範囲外まで弱めてしまうと、F線及びg線に対しての屈折力が弱くなってしまい軸上色収差が発生し易くなる。また、ベンディングにより、第2レンズにおける像側の面に屈折力を振り分けることも可能であるが、第2レンズの発散作用を両面に持たせようとする場合に比し収差補正が容易ではなくなる。従って、撮像レンズが条件式2を満足することにより、軸上色収差の発生を抑制することができる。尚、本技術撮像レンズにあっては、軸上色収差の発生を一層抑制して一層の光学性能の向上を図るために、条件式2を2′-1000≦R3≦-4.0にすることがより望ましい。条件式3は、レンズ全系の焦点距離fと、第3レンズと第4レンズの空気間隔との関係を規定する式である。本技術撮像レンズにあっては、小型化を図るために、レンズの屈折力配分を物体側から像側へ順に、正、負、正、負の配分とし、さらに、第3レンズと第4レンズの空気間隔を極力広げることにより所謂テレフォトタイプを実現している。また、第3レンズと第4レンズの空気間隔を極力広げることにより第4レンズの屈折力も小さくすることができるので、全体の収差補正に有利に働く結果になる。但し、条件式3の空気間隔の値が規定範囲を越えてしまうと、全長の短縮化を行った上での第1レンズ乃至第4レンズの各レンズの中心の適切な厚さを確保することが難しくなり、製造難易度が増してしまう。従って、撮像レンズが条件式3を満足することにより、全体の収差補正を良好に行うことが可能になると共に製造難易度の低下を図ることができる。尚、本技術撮像レンズにあっては、良好な光学性能を確保し各レンズの中心の厚さを適正に確保するために、条件式3を3′0.12<D34/f<0.26にすることがより望ましい。条件式4は、第3レンズの物体側の面と像側の面の曲率半径の関係を規定する式であり、第3レンズの形状を制限する式である。本技術撮像レンズは、第3レンズにおける物体側の面を凹面にすることにより、第2レンズにおける像側の面の凹面と合わせてレンズ系の中に対称系となる発散面を形成することができる。典型的な対称系のレンズ構成としてガウスタイプが知られているが、この対称系のレンズ面発散面を形成することにより、上側光線及び下側光線についての補正が可能となり、球面収差、コマ収差及び像面湾曲の良好な補正が可能となる。よって、条件式4の値が規定範囲を越えると、高次収差の発生を抑えることが困難になり、特に、球面収差とコマ収差の補正が困難になることがある。従って、撮像レンズが条件式4を満足することにより、高次収差の発生を抑制して球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。条件式5は、第4レンズの物体側の面の曲率半径を規定する式である。本技術撮像レンズにあっては、第4レンズにおける物体側の面を凹面にすることにより、軸上から最周辺の像高の画角において主光線の入射角度を垂直に近い角度にすることができる。この光線の通過の仕方により必要以上の光線の屈折を回避することができ、ディストーションの補正が可能になる。また、この凹面の作用はサジタル方向の光線に特に有効であり、高い画角で発生しがちのサジタルコマフレアーを抑制することが可能になる。よって、条件式5の値が規定範囲を越えると、周辺光線の物体側の面に入射する際の角度がきつくなり、ディストーションとサジタルコマの補正が困難になる。従って、撮像レンズが条件式5を満足することにより、必要以上の光線の屈折を回避することができディストーションの補正が可能になると共にサジタル方向の光線に有効になりサジタルコマを良好に補正することができる。尚、本技術撮像レンズにあっては、より収差補正を行い光学性能の向上を図るために、条件式5を5′-65≦R7≦-2にすることがより望ましい。以上に記載した通り、本技術撮像レンズにあっては、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、条件式1乃至条件式5を満足する。従って、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することができるため像面に対する入射角が好適化され、諸収差が好適に補正され良好な光学特性を有する小型化された撮像レンズを得ることができる。本技術の一実施形態による撮像レンズにあっては、以下の条件式6を満足することが望ましい。60<D34-D23但し、D23:第2レンズと第3レンズの空気間隔D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔とする。条件式は、第2レンズと第3レンズの空気間隔と、第3レンズと第4レンズの空気間隔とのバランスを規定する式である。条件式の範囲を越えると、第2レンズにおける像側の面と第3レンズにおける物体側の面によって形成される対称系の形をした負の屈折力のバランスが崩れ、球面収差やコマ収差が補正できなくなると共に第3レンズと第4レンズの間隔が小さくなることによりテレフォト比が崩れて光学系全体の小型化を図ることができなくなる。従って、撮像レンズが条件式6を満足することにより、光学全長の短縮化を図った上で光学性能の向上を図ることができる。尚、本技術撮像レンズにあっては、良好な屈折力のバランスを確保してより光学全長の短縮化を図るために、条件式6を6′0<D34-D23<0.65にすることがより望ましい。本技術の一実施形態による撮像レンズにあっては、第1レンズと第3レンズと第4レンズの屈折率及びアッベ数が同じにされることが望ましい。第1レンズと第3レンズと第4レンズを同一の材料によって形成し屈折率及びアッベ数を同じにすることにより、製造コストの低減を図ることができると共に材料のロット差による光学性能の変動を最低限に抑制することも可能になる。本技術の一実施形態による撮像レンズにあっては、第2レンズの屈折率が第1レンズと第3レンズと第4レンズの屈折率より大きくされることが望ましい。第2レンズの屈折率が第1レンズと第3レンズと第4レンズの屈折率より大きくされることにより、第2レンズによって色収差を良好に補正することができる。[撮像レンズの数値実施例]以下に、本技術撮像レンズの具体的な実施の形態及び実施の形態に具体的な数値を適用した数値実施例について、図面及び表を参照して説明する。尚、以下の各表や説明において示した記号の意味等については、下記に示す通りである。Siは物体側から像側へ数えた第i番目の面の面番号、Riは第i番目の面の近軸曲率半径、Diは第i番目の面と第i1番目の面の間の軸上面間隔レンズの中心の厚み又は空気間隔、Niは第i番目の面から始まるレンズ等のd線λ=587.6nmにおける屈折率、νiは第i番目の面から始まるレンズ等のd線におけるアッベ数を示す。Siに関しASPは当該面が非球面であることを示し、Riに関し∞は当該面が平面であることを示す。κは円錐定数コーニック定数、A3~A16はそれぞれ3次~16次の非球面係数を示す。FnoはFナンバー、fは焦点距離、ωは半画角を示す。各実施の形態において用いられた撮像レンズには、レンズ面が非球面に形成されたものがある。非球面形状は、xをレンズ面の頂点からの光軸方向における距離サグ量、yを光軸方向に垂直な方向における高さ像高、cをレンズの頂点における近軸曲率曲率半径の逆数、κを円錐定数コーニック定数、Aiをi次の非球面係数とすると、以下の数1によって定義される。尚、撮像レンズの構成を示す各図において、AXは光軸を示す。<第1の実施の形態>図1は、本技術の第1の実施の形態における撮像レンズ1のレンズ構成を示している。撮像レンズ1は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表1に、第1の実施の形態における撮像レンズ1に具体的な数値を適用した数値実施例1のレンズデーターを示す。撮像レンズ1において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例1における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表2に示す。数値実施例1のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表3に示す。図2に数値実施例1の諸収差を示す。図2には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例1は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。<第2の実施の形態>図3は、本技術の第2の実施の形態における撮像レンズ2のレンズ構成を示している。撮像レンズ2は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表4に、第2の実施の形態における撮像レンズ2に具体的な数値を適用した数値実施例2のレンズデーターを示す。撮像レンズ2において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例2における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表5に示す。数値実施例2のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表6に示す。図4に数値実施例2の諸収差を示す。図4には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例2は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。<第3の実施の形態>図5は、本技術の第3の実施の形態における撮像レンズ3のレンズ構成を示している。撮像レンズ3は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表7に、第3の実施の形態における撮像レンズ3に具体的な数値を適用した数値実施例3のレンズデーターを示す。撮像レンズ3において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例3における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表8に示す。数値実施例3のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表9に示す。図6に数値実施例3の諸収差を示す。図6には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例3は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。<第4の実施の形態>図7は、本技術の第4の実施の形態における撮像レンズ4のレンズ構成を示している。撮像レンズ4は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表10に、第4の実施の形態における撮像レンズ4に具体的な数値を適用した数値実施例4のレンズデーターを示す。撮像レンズ4において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例4における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表11に示す。数値実施例4のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表12に示す。図8に数値実施例4の諸収差を示す。図8には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例4は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。<第5の実施の形態>図9は、本技術の第5の実施の形態における撮像レンズ5のレンズ構成を示している。撮像レンズ5は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表13に、第5の実施の形態における撮像レンズ5に具体的な数値を適用した数値実施例5のレンズデーターを示す。撮像レンズ5において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例5における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表14に示す。数値実施例5のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表15に示す。図10に数値実施例5の諸収差を示す。図10には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例5は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。<第6の実施の形態>図11は、本技術の第6の実施の形態における撮像レンズ6のレンズ構成を示している。撮像レンズ6は、開口絞りSTOと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズL1と、負の屈折力を有する両凹形状の第2レンズL2と、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズL3と、負の屈折力を有する両凹形状の第4レンズL4とが物体側から像側へ順に配置されて構成されている。開口絞りSTO、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3及び第4レンズL4とも固定された状態で配置されている。第4レンズL4と像面IMGの間にはカバーガラスCGが配置されている。表16に、第6の実施の形態における撮像レンズ6に具体的な数値を適用した数値実施例6のレンズデーターを示す。撮像レンズ6において、第1レンズL1の両面第1面、第2面と第2レンズL2の両面第3面、第4面と第3レンズL3の両面第5面、第6面と第4レンズL4の両面第7面、第8面は非球面に形成されている。数値実施例6における非球面の3次~16次の非球面係数A3~A16を円錐定数κと共に表17に示す。数値実施例6のFナンバーFno、焦点距離f及び画角2ωを表18に示す。図12に数値実施例6の諸収差を示す。図12には、非点収差図において、実線でサジタル像面における値を示し、破線でメリディオナル像面における値を示す。各収差図から、数値実施例6は諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。[撮像レンズの条件式の各値]以下に、本技術撮像レンズの条件式の各値について説明する。表19に撮像レンズ1乃至撮像レンズ6数値実施例1乃至数値実施例6の条件式1乃至条件式6の各値を示す。表19から明らかなように、撮像レンズ1乃至撮像レンズ6は条件式1乃至条件式6を満足するようにされている。[撮像装置の構成]本技術撮像装置は、撮像レンズが、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置されている。本技術撮像装置にあっては、開口絞りを第1レンズよりも物体側に配置することにより、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することができ、高いテレセントリック性を確保することが可能となり、像面に対する入射角を好適化することができる。本技術撮像装置は、撮像レンズが、以下の条件式1乃至条件式5を満足する。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。条件式1は、第1レンズの物体側の面と像側の面の曲率半径の関係を規定する式であり、第1レンズの形状を制限する式である。第1レンズの形状は、撮像レンズの全体の収差補正に大きな影響を及ぼす。特に、第1レンズでは軸上周辺光線に対して最小偏角になるような形状バランスを設定しないと球面収差が補正しきれない。条件式1を越えたバランスにすると、第2レンズの屈折力を必要以上に大きくしなければならず、第2レンズにおいて軸外収差であるコマ収差及び非点収差が大きく発生してしまう。よって、条件式1の値が規定範囲を越えると、高次収差の発生を抑えることが困難になり、特に、球面収差の補正が困難になることがある。従って、撮像レンズが条件式1を満足することにより、第2レンズの屈折力を必要以上に大きくする必要がなく、第2レンズにおいて軸外収差であるコマ収差及び非点収差の発生が抑制され、高次収差の発生を抑えることが可能になり、特に、球面収差を良好に補正することができる。尚、本技術撮像装置にあっては、球面収差等の発生を一層抑制して光学性能の向上を図るために、条件式1を1′0.1≦R2R1/R2-R1≦0.8にすることがより望ましい。また、本技術撮像装置にあっては、球面収差等の発生を一層抑制して一層の光学性能の向上を図るために、条件式1を1′′0.229≦R2R1/R2-R1≦0.648にすることがより一層望ましい。条件式2は、第2レンズの物体側の面の曲率半径を規定する式である。本技術撮像装置においては、第2レンズは他のレンズよりアッベ数が小さくされている。従って、条件式2の範囲を越え、第2レンズにおける物体側の面の負の屈折力を規定範囲外まで弱めてしまうと、F線及びg線に対しての屈折力が弱くなってしまい軸上色収差が発生し易くなる。また、ベンディングにより、第2レンズにおける像側の面に屈折力を振り分けることも可能であるが、第2レンズの発散作用を両面に持たせようとする場合に比し収差補正が容易ではなくなる。従って、撮像レンズが条件式2を満足することにより、軸上色収差の発生を抑制することができる。尚、本技術撮像装置にあっては、軸上色収差の発生を一層抑制して一層の光学性能の向上を図るために、条件式2を2′-1000≦R3≦-4.0にすることがより望ましい。条件式3は、レンズ全系の焦点距離fと、第3レンズと第4レンズの空気間隔との関係を規定する式である。本技術撮像装置にあっては、小型化を図るために、レンズの屈折力配分を物体側から像側へ順に、正、負、正、負の配分とし、さらに、第3レンズと第4レンズの空気間隔を極力広げることにより所謂テレフォトタイプを実現している。また、第3レンズと第4レンズの空気間隔を極力広げることにより第4レンズの屈折力も小さくすることができるので、全体の収差補正に有利に働く結果になる。但し、条件式3の空気間隔の値が規定範囲を越えてしまうと、全長の短縮化を行った上での第1レンズ乃至第4レンズの各レンズの中心の適切な厚さを確保することが難しくなり、製造難易度が増してしまう。従って、撮像レンズが条件式3を満足することにより、全体の収差補正を良好に行うことが可能になると共に製造難易度の低下を図ることができる。尚、本技術撮像装置にあっては、良好な光学性能を確保し各レンズの中心の厚さを適正に確保するために、条件式3を3′0.12<D34/f<0.26にすることがより望ましい。条件式4は、第3レンズの物体側の面と像側の面の曲率半径の関係を規定する式であり、第3レンズの形状を制限する式である。本技術撮像装置は、第3レンズにおける物体側の面を凹面にすることにより、第2レンズにおける像側の面の凹面と合わせてレンズ系の中に対称系となる発散面を形成することができる。典型的な対称系のレンズ構成としてガウスタイプが知られているが、この対称系のレンズ面発散面を形成することにより、上側光線及び下側光線についての補正が可能となり、球面収差、コマ収差及び像面湾曲の良好な補正が可能となる。よって、条件式4の値が規定範囲を越えると、高次収差の発生を抑えることが困難になり、特に、球面収差とコマ収差の補正が困難になることがある。従って、撮像レンズが条件式4を満足することにより、高次収差の発生を抑制して球面収差とコマ収差を良好に補正することができる。条件式5は、第4レンズの物体側の面の曲率半径を規定する式である。本技術撮像装置にあっては、第4レンズにおける物体側の面を凹面にすることにより、軸上から最周辺の像高の画角において主光線の入射角度を垂直に近い角度にすることができる。この光線の通過の仕方により必要以上の光線の屈折を回避することができ、ディストーションの補正が可能になる。また、この凹面の作用はサジタル方向の光線に特に有効であり、高い画角で発生しがちのサジタルコマフレアーを抑制することが可能になる。よって、条件式5の値が規定範囲を越えると、周辺光線の物体側の面に入射する際の角度がきつくなり、ディストーションとサジタルコマの補正が困難になる。従って、撮像レンズが条件式5を満足することにより、必要以上の光線の屈折を回避することができディストーションの補正が可能になると共にサジタル方向の光線に有効になりサジタルコマを良好に補正することができる。尚、本技術撮像装置にあっては、より収差補正を行い光学性能の向上を図るために、条件式5を5′-65≦R7≦-2にすることがより望ましい。以上に記載した通り、本技術撮像装置にあっては、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、条件式1乃至条件式5を満足する。従って、入射瞳位置を像面から遠い位置に設定することができるため像面に対する入射角が好適化され、諸収差が好適に補正され良好な光学特性を有する小型化された撮像レンズ及びこれを備えた小型の撮像装置を得ることができる。[撮像装置の一実施形態]次に、本技術撮像装置を携帯電話に適用した一実施形態について説明する図13及び図14参照。携帯電話10の一方の面には表示パネル20、スピーカー21及びマイクロホン22及び操作キー23、23、が設けられている。携帯電話10には撮像レンズ1、撮像レンズ2、撮像レンズ3、撮像レンズ4、撮像レンズ5又は撮像レンズ6を有する撮像ユニット30が組み込まれている。撮像ユニット30は、撮像レンズ1、撮像レンズ2、撮像レンズ3、撮像レンズ4、撮像レンズ5又は撮像レンズ6の他、CCDChargeCoupledDevicesやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductor等の撮像素子31を有している。携帯電話10には赤外線による通信を行うための赤外線通信部24が設けられている。携帯電話10にはメモリーカード40が挿脱される。携帯電話10はCPUCentralProcessingUnit50を備え、CPU50によって携帯電話10の全体の動作が制御される。例えば、CPU50は、ROMReadOnlyMemory51に記憶されている制御プログラムをRAM52RandomAccessMemoryに展開し、バス53を介して携帯電話10の動作を制御する。カメラ制御部54は、撮像ユニット30を制御して静止画や動画の画像の撮影を行う機能を有し、撮影によって得られた画像情報に関してJPEGJointPhotographicExpertsGroupやMPEGMovingPictureExpertGroup等への圧縮加工を行った後に、圧縮したデーターをバス53に送出する。バス53に送出された画像情報は、RAM52に一時的に保存され、必要に応じてメモリーカードインターフェース55に出力され、メモリーカードインターフェース55によってメモリーカード40に保存され又は表示制御部56を介して表示パネル20に表示される。撮影時には、同時にマイクロフォン32を通じて収録された音声情報も音声コーデック57を介してRAM52に一時的に保存され又はメモリーカード40に保存され、また、表示パネル20への画像表示と同時に音声コーデック57を介してスピーカー21から出力される。画像情報や音声情報は、必要に応じて、赤外線インターフェース58に出力され、赤外線インターフェース58によって赤外線通信部24を介して外部に出力され、赤外線通信部を備えた他の機器、例えば、携帯電話、パーソナルコンピュータ、PDAPersonalDigitalAssistance等に伝達される。尚、RAM52やメモリーカード40に保存されている画像情報に基づいて表示パネル20に動画や静止画を表示するときには、カメラ制御部54において、RAM52やメモリーカード40に保存されているファイルのデコードや解凍を行った後の画像データーがバス53を介して表示制御部56に送出される。通信制御部59は図示しないアンテナを介して基地局との間で電波の送受信を行う。通信制御部59は、音声通話モードにおいて、受信した音声情報を処理した後に音声コーデック57を介してスピーカー21に出力し、また、マイクロフォン32が集音した音声を音声コーデック57を介して受信して所定の処理を施した後に送信する。撮像レンズ1、撮像レンズ2、撮像レンズ3、撮像レンズ4、撮像レンズ5及び撮像レンズ6にあっては、上記したように、光学全長の短縮化を図ることができるため、携帯電話10のような薄型化を必要とする撮像装置に容易に組み込むことが可能である。尚、上記した実施の形態においては、撮像装置を携帯電話に適用した例を示したが、撮像装置の適用範囲は携帯電話に限られることはなく、デジタルビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、カメラが組み込まれたパーソナルコンピューター、カメラが組み込まれたPDAPersonalDigitalAssistant等の各種のデジタル入出力機器に広く適用することができる。[その他]本技術撮像レンズ及び本技術撮像装置においては、実質的にレンズパワーを有さないレンズが配置されていてもよく、このようなレンズを含むレンズが第1レンズ乃至第4レンズに加えて配置されていてもよい。この場合には、本技術撮像レンズ及び本技術撮像装置が、第1レンズ乃至第4レンズに加えて配置されたレンズを含めて実質的に5以上のレンズによって構成されていてもよい。[本技術]本技術は、以下の構成にすることもできる。<1>物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足する撮像レンズ。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。<2>以下の条件式6を満足する前記<1>に記載の撮像レンズ。60<D34-D23但し、D23:第2レンズと第3レンズの空気間隔D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔とする。<3>前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率及びアッベ数が同じにされた前記<1>又は前記<2>に記載の撮像レンズ。<4>前記第2レンズの屈折率が前記第1レンズと前記第3レンズと前記第4レンズの屈折率より大きくされた前記<3>に記載の撮像レンズ。<5>撮像レンズと前記撮像レンズによって形成された光学像を電気的信号に変換する撮像素子とを備え、前記撮像レンズは、物体側から像側へ順に、開口絞りと、正の屈折力を有する両凸形状の第1レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第2レンズと、正の屈折力を有し像側へ凸面を向けたメニスカス形状の第3レンズと、負の屈折力を有し像側の面が凹面に形成された第4レンズとが配置され、以下の条件式1乃至条件式5を満足する撮像装置。10≦R2R1/R2-R1≦12R3≦030.1<D34/f<0.34-8≦R6R5/R6-R5≦-25R7≦0但し、R1:第1レンズにおける物体側の面の曲率半径R2:第1レンズにおける像側の面の曲率半径R3:第2レンズにおける物体側の面の曲率半径f:レンズ全系の焦点距離D34:第3レンズと第4レンズの空気間隔R5:第3レンズにおける物体側の面の曲率半径R6:第3レンズにおける像側の面の曲率半径R7:第4レンズにおける物体側の面の曲率半径とする。<6>実質的にレンズパワーを有さないレンズがさらに配置されている前記<1>から前記<4>の何れかに記載の撮像レンズ又は前記<5>に記載の撮像装置。上記した各実施の形態において示した各部の形状及び数値は、何れも本技術を実施するための具体化のほんの一例に過ぎず、これらによって本技術の技術的範囲が限定的に解釈されることがあってはならないものである。