トンネル工事に使用するトンネル工事用桟橋を構築するトンネル工事用桟橋の構築方法であって、予め製作した複数の種類のユニット部材から、トンネル工事に応じたユニット部材を選択し、トンネル工事現場まで搬送し、トンネル工事現場で前記ユニット部材を組み立てることにより、少なくとも前記トンネル工事用桟橋の床部、前記トンネル工事用桟橋の主桁、前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台を跳ね上げる跳ね上げ機構のいずれかを構成することを特徴とするトンネル工事用桟橋の構築方法。前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の幅と長さに応じた種類と数の、前記床部を構成するための床部ユニット部材を含み、前記床部ユニット部材の種類は、所定の幅を有する第1の床部ユニット部材、もしくは、前記第1の床部ユニット部材より幅の狭い所定の幅の第2の床部ユニット部材であることを特徴とする請求項1に記載のトンネル工事用桟橋の構築方法。前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の積載可能重量に応じた種類の、前記主桁を構成するための主桁ユニット部材を含み、前記主桁ユニット部材の種類は、トラス構造を有する第1の主桁ユニット部材、もしくは、手すりを構成する第2の主桁ユニット部材であることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のトンネル工事用桟橋の構築方法。前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台の跳ね上げ高さに応じた種類の、前記跳ね上げ機構を構成するための跳ね上げ機構ユニット部材を含み、前記跳ね上げ機構ユニット部材の種類は、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部に下端部が取り付けられる第1のブラケットおよび前記第1のブラケットの上端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第1のシリンダ、もしくは、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部の側方に一方の端部が取り付けられる第2のブラケットおよび前記第2のブラケットの他方の端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第2のシリンダであることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載のトンネル工事用桟橋の構築方法。トンネル工事に使用するトンネル工事用桟橋であって、少なくとも前記トンネル工事用桟橋の床部、前記トンネル工事用桟橋の主桁、前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台を跳ね上げる跳ね上げ機構のいずれかが、ユニット部材を組み立てることにより構成されたトンネル工事用桟橋。前記床部は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の幅と長さに応じた種類と数のユニット部材である床部ユニット部材により構成され、前記床部ユニット部材の種類は、所定の幅を有する第1の床部ユニット部材、もしくは、前記第1の床部ユニット部材より幅の狭い所定の幅の第2の床部ユニット部材であることを特徴とする請求項5に記載のトンネル工事用桟橋。前記主桁は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の積載可能重量に応じた種類のユニット部材である主桁ユニット部材により構成され、前記主桁ユニット部材の種類は、トラス構造を有する第1の主桁ユニット部材、もしくは、手すりを構成する第2の主桁ユニット部材であることを特徴とする請求項5または請求項6に記載のトンネル工事用桟橋。前記跳ね上げ機構は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台の跳ね上げ高さに応じた種類のユニット部材である跳ね上げ機構ユニット部材により構成され、前記跳ね上げ機構ユニット部材の種類は、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部に下端部が取り付けられる第1のブラケットおよび前記第1のブラケットの上端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第1のシリンダ、もしくは、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部の側方に一方の端部が取り付けられる第2のブラケットおよび前記第2のブラケットの他方の端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第2のシリンダであることを特徴とする請求項5から請求項7のいずれかに記載のトンネル工事用桟橋。ところで、このような従来のトンネル工事用桟橋は、掘削を行うトンネルやトンネルの工事方法等、トンネル工事に合わせてその都度部材を製作し、工事を行うトンネルまで運搬して組み立てて使用していた。従って、一つのトンネル工事に使用した桟橋を、そのまま他のトンネル工事に転用することが難しい。トンネル工事に応じて、通行させる工事用車両の重量や、車両の通行に必要な桟橋の幅や長さなどが異なるためである。トンネルの仕様に合わせて1からトンネル工事用の桟橋を製作することはコストがかさみ、また他のトンネル工事への転用もできないので資源やエネルギーの無駄にもなっている。一部の調整を行うことにより転用できる場合もあるが、新たな構成の追加や、不要な部品のスクラップ処分などが必要になるため、コストがかかり、資源の無駄にもなる。本発明は、前述した問題点に鑑みてなされたもので、トンネル工事に応じて、これに適したトンネル工事用桟橋を容易に構築できるトンネル工事用桟橋の構築方法等を提供することを目的とする。前述した目的を達するために第1の発明は、トンネル工事に使用するトンネル工事用桟橋を構築するトンネル工事用桟橋の構築方法であって、予め製作した複数の種類のユニット部材から、トンネル工事に応じたユニット部材を選択し、トンネル工事現場で前記ユニット部材を組み立てることにより、少なくとも前記トンネル工事用桟橋の床部、前記トンネル工事用桟橋の主桁、前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台を跳ね上げる跳ね上げ機構のいずれかを構成することを特徴とするトンネル工事用桟橋の構築方法である。前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の幅と長さに応じた種類と数の、前記床部を構成するための床部ユニット部材を含み、前記床部ユニット部材の種類は、所定の幅を有する第1の床部ユニット部材、もしくは、前記第1の床部ユニット部材より幅の狭い所定の幅の第2の床部ユニット部材である。また、前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の積載可能重量に応じた種類の、前記主桁を構成するための主桁ユニット部材を含み、前記主桁ユニット部材の種類は、トラス構造を有する第1の主桁ユニット部材、もしくは、手すりを構成する第2の主桁ユニット部材である。さらに、前記ユニット部材は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台の跳ね上げ高さに応じた種類の、前記跳ね上げ機構を構成するための跳ね上げ機構ユニット部材を含み、前記跳ね上げ機構ユニット部材の種類は、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部に下端部が取り付けられる第1のブラケットおよび前記第1のブラケットの上端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第1のシリンダ、もしくは、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部の側方に一方の端部が取り付けられる第2のブラケットおよび前記第2のブラケットの他方の端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第2のシリンダである。前述した目的を達するために第2の発明は、トンネル工事に使用するトンネル工事用桟橋であって、少なくとも前記トンネル工事用桟橋の床部、前記トンネル工事用桟橋の主桁、前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台を跳ね上げる跳ね上げ機構のいずれかが、ユニット部材を組み立てることにより構成されたトンネル工事用桟橋である。例えば、前記床部は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の幅と長さに応じた種類と数のユニット部材である床部ユニット部材により構成され、前記床部ユニット部材の種類は、所定の幅を有する第1の床部ユニット部材、もしくは、前記第1の床部ユニット部材より幅の狭い所定の幅の第2の床部ユニット部材である。また、前記主桁は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の積載可能重量に応じた種類のユニット部材である主桁ユニット部材により構成され、前記主桁ユニット部材の種類は、トラス構造を有する第1の主桁ユニット部材、もしくは、手すりを構成する第2の主桁ユニット部材である。さらに、前記跳ね上げ機構は、トンネル工事に必要な前記トンネル工事用桟橋の乗り上げ台の跳ね上げ高さに応じた種類のユニット部材である跳ね上げ機構ユニット部材により構成され、前記跳ね上げ機構ユニット部材の種類は、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部に下端部が取り付けられる第1のブラケットおよび前記第1のブラケットの上端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第1のシリンダ、もしくは、前記トンネル工事用桟橋の床部の端部の側方に一方の端部が取り付けられる第2のブラケットおよび前記ブラケットの他方の端部と前記トンネル工事用桟橋の端部の乗り上げ台を接続する第2のシリンダである。上記構成により、ユニット部材を組み立てることによりトンネル工事用桟橋の長さ、幅、積載可能重量、乗り上げ台の跳ね上げ高さが変更可能になるので、トンネルやトンネル工事方法等、トンネル工事にあわせたユニット部材を工事現場まで搬送して、当該トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋を組み立てることができる。従って、異なるトンネル工事においても、各トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋を構築することが容易になる。トンネル工事の終了後は、トンネル工事用桟橋を各ユニットに分解することができ、これを保管して別のトンネル工事の際に別のトンネル工事用桟橋を組み立てるための部品として再度用いることができる。従って、トンネル工事用桟橋の構築に係るコストや工期を削減することができ、また資源やエネルギーの有効利用の点でも好ましい。本発明では各ユニット部材を保管するので保管のスペースもとらない。さらに、トンネル工事の都度これに合わせた部材を搬送し現場で組み立ててトンネル工事用桟橋を製造するので、過大な機構になることもなく軽量化が可能であり、工事現場へ運搬する際のコストも削減される。本発明により、トンネル工事に応じて、これに適したトンネル工事用桟橋を容易に構築できるトンネル工事用桟橋の構築方法等を提供することができる。以下、図面を参照しながら、本発明のトンネル工事用桟橋の実施形態について説明する。まず、図1、図2を参照して、本実施形態のトンネル工事用桟橋1について説明する。図1は、本実施形態のトンネル工事用桟橋1の例について示す図である。図2aは図1の線A-Aに沿った断面図、図2bは図1の線B-Bに沿った断面図である。図1に示すように、トンネル工事用桟橋1は、トンネル3において、一端がインバートコンクリート5の施工済み区間でインバートコンクリート5の上方の盛土6上に配置され、他端がトンネル3の掘削方向トンネル軸方向の前方のトンネル3の底面に配置され、トンネル3のインバートコンクリート5の施工区間7をトンネル3の掘削方向に架け渡すように配置されている。また、トンネル工事の進捗に応じてトンネルの軸方向や幅方向に移動可能に構成されている。図1、図2に示すように、トンネル工事用桟橋1は、床部11、主桁13、乗り上がり台15、アウトリガー17、ベース18、横送り用シリンダ19、縦送り用シリンダ21、油圧ユニット23、乗り上がり台用シリンダ25、ブラケット27、桁29等を有する。床部11は、H型鋼等の鋼材等を組み合わせて構成された構造体の上部に車両通行面を構成する覆工板を設けたもので、トンネル工事用桟橋1の長さ方向以下桟橋長さ方向と称するに沿って設けられ、工事用車両が通行する路面となる。なお、トンネル工事用桟橋1の長さ方向桟橋長さ方向は、トンネル3のトンネル軸方向に対応する。主桁13は、トンネル工事用桟橋1の長さ方向に沿って、トンネル工事用桟橋1の幅方向以下桟橋幅方向と称するの両側の床部11上面に立設される。なお、トンネル工事用桟橋1の幅方向桟橋幅方向は、トンネル3のトンネル幅方向に対応する。乗り上がり台15は、トンネル工事用桟橋1の桟橋長さ方向の両端部に設けられる。乗り上がり台15は、床部11の桟橋長さ方向の両端部で桟橋幅方向に沿ってヒンジ接続され、床部11に対し鉛直面において回転可能に設けられる。乗り上がり台15は、工事用車両のトンネル工事用桟橋1への乗り降りに用いられる。アウトリガー17は、桟橋長さ方向の両端部の床部11で、桟橋幅方向の両端部に一対設けられ、油圧シリンダ、底部部材等を有する。油圧シリンダを鉛直方向に伸縮させると、トンネル工事用桟橋1のアウトリガー17による支持と後述するベース18による支持が切り替えられる。即ち、アウトリガー17が伸長した際にはその底部部材が接地しアウトリガー17によりトンネル工事用桟橋1が支持され、アウトリガー17が収縮した際には底部部材がトンネル底面と離間しベース18によりトンネル工事用桟橋1が支持される。図2aに示すように、床部11の桟橋長さ方向の両端部の下方には、桁29が桟橋幅方向に沿って設けられ、桁29の下部には、ベース18が、同じく桟橋幅方向に沿って設けられる。横送り用シリンダ19は、油圧シリンダであり、一端がベース18に、他端がブラケット等を介して桁29に接続され、桟橋幅方向に伸縮する。桁29およびベース18は、ガイド31等のスライド機構により、桟橋幅方向に相対的にスライド可能に設けられており、横送り用シリンダ19の伸縮によりスライドする。縦送り用シリンダ21は、油圧シリンダであり、一端が桁29に、他端がブラケット等を介して床部11に接続され、桟橋長さ方向に伸縮する。図2a、図2bに示すように、床部11の桟橋幅方向の両端部では、桟橋長さ方向に沿って桁30が配置されている。桁30および桁29は、ガイド33等のスライド機構により、桟橋長さ方向に相対的にスライド可能に設けられており、縦送り用シリンダ21の伸縮によりスライドする。トンネル工事用桟橋1の移動に際しては、例えば特許文献1に記載の方法などを用いることができる。即ち、ベース18によりトンネル工事用桟橋1を支持させつつ横送り用シリンダ19を伸長すると、桁29ひいては床部11がベース18に対し桟橋幅方向の一方にスライドし移動する。その状態でアウトリガー17によるトンネル工事用桟橋1の支持に切り替えて横送り用シリンダ19を収縮させると、ベース18が桁29に対して上記と同じ方向にスライドし移動する。これを繰り返すとトンネル工事用桟橋1が桟橋幅方向に移動する。縦方向の移動を行う場合も同様、ベース18によりトンネル工事用桟橋1を支持させつつ縦送り用シリンダ21を伸長すると、桁30床部11が桁29およびベース18に対し桟橋長さ方向の一方にスライドし移動する。その状態でアウトリガー17によるトンネル工事用桟橋1の支持に切り替えて縦送り用シリンダ21を収縮させると、桁29が桁30に対して上記と同じ方向にスライドし移動する。これを繰り返すとトンネル工事用桟橋1が桟橋長さ方向に移動する。但し、トンネル工事用桟橋1の移動方法はこれに限らず、例えば底部に車輪等を取り付けてレール上を走行させるなどしてもよく、この場合横送り用シリンダ19や縦送り用シリンダ21など上記の構成は不要である。乗り上がり台用シリンダ25は、一方の端部を床部11の桟橋長さ方向の端部に取り付けられたブラケット27にヒンジ接続等により接続し、他方の端部を乗り上がり台15にヒンジ接続等により接続し、その伸縮により乗り上がり台15を回転させて跳ね上げたり、下ろしたりするものである。なお、上記の桟橋移動時には乗り上げ台15をトンネル3の底面から跳ね上げておく。油圧ユニット23は上記の各シリンダに油圧を供給するものである。その他、床部11の桟橋長さ方向の端部には必要に応じて手すり14などが追加して設けられる場合もあり、さらにトンネル工事用桟橋1は上記各シリンダ等の制御を行うための操作盤不図示等も有する。トンネル工事用桟橋1が架け渡された施工区間7では、インバートコンクリート5の施工が行われる。インバートコンクリート5の一の施工区間7でインバートコンクリート5の施工を行うと、トンネル工事用桟橋1を掘削方向前方に移動させ、トンネル工事用桟橋1の下方で、次の施工区間のインバートコンクリート5の施工を行う。このように、トンネル工事用桟橋1の掘削方向の前方への移動と、トンネル工事用桟橋1の下方でのインバートコンクリート5の施工を繰り返し、トンネル軸方向にわたってインバートコンクリート5の施工が行われる。この際、トラックやミキサー車、掘削機などの工事用車両がトンネル工事用桟橋1を経由して移動する。また、トンネル3の工事方法や、トンネル3内の段差などの必要に応じて、トンネル工事用桟橋1をトンネル幅方向に移動させたり、乗り上げ台15の跳ね上げなどを行う。本実施形態のトンネル工事用桟橋1は、種々のユニットユニット部材を組み立てることにより構成される。これらのユニットは、トンネル工事用桟橋1の床部11や主桁13などの各部位を構成するもので、同じ部位について複数の種類のユニットから、トンネル3やトンネル工事方法など、トンネル工事に応じて適当なユニットを選択することで、トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋1を組み立てることができる。図3に示すように、例えば床部11は床部ユニット11-n11-1~11-6を桟橋長さ方向に接続し組み立てて構成される。覆工板については接続された床部ユニット11-nの上面に取り付け配置する。また、主桁13は主桁ユニット13-n13-1~13-7を桟橋長さ方向に接続するとともにこれらを床部11に接続し組み立てて構成される。なお、床部ユニット11-1、11-6など、桟橋長さ方向の端部の床部ユニットにはアウトリガー17、乗り上げ台15、ブラケット27および乗り上げ台用シリンダ25跳ね上げ機構ユニット35、その他、桁29、ベース部材18、および縦送り用シリンダ21等の油圧シリンダ類なども取り付けられる。図4に示すように、床部ユニット11-1、11-2など、隣接する床部ユニットは接続部12においてボルトや添接板を用いてボルト接合される。主桁ユニット13-1、13-2や主桁ユニット13-2、13-3など、隣接する主桁ユニットも同様にボルト接合が行われる。さらに、床部ユニット11-nと主桁ユニット13-nどうしもボルト接合される。各部材には、接続する部材どうしで対応する箇所にこれらの接合に用いる孔部等の接合部が形成されている。また、床部ユニット11-1、11-6など、桟橋長さ方向の端部の床部ユニットで、乗り上がり台15側の端部にはアウトリガー17が取り付けられる。アウトリガー17には、ブラケット27がボルト接合等により接続される。ブラケット27は桟橋長さ方向の端部の床部ユニットの上面に取り付けられる場合もある。各部材には、接続する部材どうしで対応する箇所にこれらの接合に用いる孔部等の接合部が形成されている。桟橋長さ方向の端部の床部ユニットの乗り上がり台15側の端部には、さらにヒンジ結合用の孔部16も接合部として設けられており、これと乗り上がり台15の床部11側の端部がヒンジ結合される。ブラケット27にもヒンジ結合用の孔部28が設けられており、これと乗り上がり台用シリンダ25の一端が接続される。このように、トンネル工事用桟橋1を構成するユニット部材の接続箇所では、接続する部材でそれぞれ対応する位置に、予め孔部等の接合部が設けられている。上記したものに限らずその他の部材でも同様である。次に、図5~図7を用いて、前述した、トンネル工事用桟橋1の各部位を構成するためのユニット部材の複数種の例について説明する。図5は、床部11を構成するための床部ユニット11-nの種類の例を桟橋幅方向について示す図であり、図5aに示す床部ユニット11a-nの例と図5bに示す床部ユニット11b-nの例ではその幅が異なる。例えば床部ユニット11a-nの幅は4.0m程度とするが、床部ユニット11b-nの幅はより狭く3.2m程度とする。トンネル工事用桟橋1の通行を予定する工事用車両の幅に応じて、より幅の狭いものかより幅の広いものか、どのユニットを選択するかを定めればよい。また、床部ユニット11-nの長さは6.0m程度とする。但し、床部ユニット11-nの幅や長さはこれに限るものではなく、種々のトンネル工事に応じて予め定めておけばよい。図6は、主桁13を構成するための主桁ユニット13-nの種類の例を桟橋長さ方向について示す図である。図6aはH型鋼等の鋼材によるトラス構造とした主桁ユニット13a-nの例である。一方、図6bはトラス構造をもたず単に手すりとした主桁ユニット13b-nの例である。主桁ユニット13-nは、トンネル工事用桟橋1に必要な積載可能重量に合わせて選択することができる。例えば、比較的重量の大きい工事用車両の通行が予定される場合には、必要な積載可能重量が大きくなるので、図6aに示すようなトラス構造による主桁ユニット13a-nを用いるとよい。主桁ユニット13-nとしてトラス構造によるものを採用することにより、トンネル工事用桟橋1の構造的強度を、できるだけその重量を軽いものとしつつ、高めることができる。一方、比較的軽量の工事用車両が通行する場合には、積載重量は低いので、図6bに示すようなその構造的強度を問わず手すりとして構成される主桁ユニット13b-nを用いることができる。この場合トンネル工事用桟橋1のさらなる軽量化が可能であり、運搬、組み立てに係るコストをさらに削減することが期待できる。図7は乗り上げ台15を跳ね上げるための、ブラケット27および乗り上げ台用シリンダ25による跳ね上げ機構ユニット35の種類の例を示す図である。図7aは乗り上げ台15の跳ね上げ高さを低くする場合の跳ね上げ機構ユニット35aの例を示す。図7bは、乗り上げ台15の跳ね上げ高さを高くする場合の跳ね上げ機構ユニット35bの例を示す。図7aに示す跳ね上げ機構ユニット35aは、床部11の端部の側方のアウトリガー17に一方の端部が取り付けられるブラケット27aと、ブラケット27aの他方の端部と乗り上げ台15を接続する乗り上げ台用シリンダ25aにより構成される。一方、図7bに示す跳ね上げ機構ユニット35bは、床部11の桟橋長さ方向の端部の上面に下端部が取り付けられるブラケット27bと、ブラケット27bの上端部と乗り上げ台15を接続する乗り上げ台用シリンダ25bにより構成される。ここで、乗り上げ台用シリンダ25aは、乗り上げ台用シリンダ25bよりも短い。乗り上げ台15は乗り上げ台用シリンダ2525a、25bの伸縮に伴い回転し、乗り上げ台用シリンダ25を収縮すれば上方図中の矢印で示す方向へ回転して跳ね上がり、乗り上げ台用シリンダ25を伸長すれば下方へ回転して下ろされる。図7aのユニットを用いることにより、乗り上げ台用シリンダ25の伸縮時の乗り上げ台15の回転距離が小さくなり、乗り上げ台15の跳ね上げ高さは低くなる。一方、図7bでは、乗り上げ台15の回転距離が大きくなり、乗り上げ台15の跳ね上げ高さはより高くなる。トンネル3やトンネル工事方法、例えばトンネル工事中のトンネル3内の段差、によりいずれのユニットを用いるか選択すればよい。例えばトンネル3内で大きな段差が生じない場合や乗り上げ台15の下部を掘削して使用しない場合には、跳ね上げ機構ユニット35aを用いることで、シリンダ伸縮に係るエネルギーを小さくすることも期待できる。トンネル工事用桟橋1を構成する部材の接続箇所では、接続する部材でそれぞれ対応する位置に、孔部等の接合部が予め設けられていることは先に述べたが、これは上記のユニット部材の種類別においても同様である。即ち、いずれの種類のユニット部材を選んで組み合わせた場合でも接合が可能なように、各部材には孔部等の接合部が予め設けられている。例えば、床部ユニット11a-nと11b-nのいずれにも、主桁ユニット13a-nおよび13b-nの両方のボルト接合を可能するための孔部等の接合部が予め設けられている。図8は、床部ユニット11-nを桟橋長さ方向に接続する数を示す図である。床部ユニット11-nを桟橋長さ方向にいくつ接続して床部11とするかも、トンネル3やトンネル工事方法、例えばインバートコンクリート5の一施工区間7の長さ、に合わせて定めることができ、これによりトンネル工事に必要な長さのトンネル工事用桟橋1を形成することができる。図8aは床部ユニット11-nを6個11-1~11-6接続する例であり、全体としては36.0m2つの乗り上げ台15の長さ分の長さ52.0m程度のトンネル工事用桟橋1が構成される。この場合、例えば上記の施工区間7の長さを25.0m程度とすることができる。図8bは床部ユニット11-nを4個11-1~11-4接続する例であり、全体としては24.0m2つの乗り上げ台15の長さ分の長さ40.0m程度のトンネル工事用桟橋1が構成される。この場合、例えば上記の施工区間7の長さを12.5m程度とすることができる。なお、主桁ユニット13-nも、床部ユニット11-nを接続した床部11の長さにあわせて用いる数や長さが定められる。トンネル工事用桟橋1の構築方法については、これらのユニット部材を含む各部材について予め製作されたものが工場等で保管され、上記のようにトンネルやトンネル工事方法などトンネル工事に応じて選択したものを保管場所からトンネル工事現場まで運搬する。そして、トンネル工事現場にてこれらを組み合わせることで、各トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋1を構築する。トンネル工事の終了後は、トンネル工事用桟橋1を再び各部材に解体し、保管場所まで運搬して保管する。図1、図3等に示したトンネル工事用桟橋1は、床部ユニット11-nとして図5aに示す幅広の床部ユニット11a-nを用い、主桁ユニット13-nとして図6aに示すトラス構造の主桁ユニット13a-nを用い、跳ね上げ機構ユニット35としてインバートコンクリート5の施工済み区間側の一端に図7aに示す跳ね上げ高さが低いタイプの跳ね上げ機構ユニット35a、他端に図7bに示す跳ね上げ高さが高いタイプの跳ね上げ機構ユニット35bを用いた例である。また、床部ユニット11-n11a-nを図8aに示すように6個接続したものである。このような構成によるトンネル工事用桟橋1では、より幅広で重量の大きな工事用車両が通行可能であり、インバートコンクリート5の施工済み区間側の端部では乗り上げ台15の跳ね上げ高さがより低く、他方の端部では跳ね上げ高さがより高くなる。また、桟橋のスパンは大きく、インバートコンクリート5の施工区間をより長いものとすることができる。一方、図9、図10は、これらのユニットの別の組み合わせの例を示す図である。図9は当該組み合わせによるトンネル工事用桟橋1aの組み立てについて示す図、図10は当該組み合わせによるトンネル工事用桟橋1aについて示す図である。図9、図10に示すトンネル工事用桟橋1aは、跳ね上げ機構ユニット35については図1、図3のトンネル工事用桟橋1と同様であるが、床部ユニット11-nとして図5bに示す幅狭の床部ユニット11b-nを用い、主桁ユニット13-nとして図6bに示す手すりタイプの主桁ユニット13b-nを用いている。また、床部ユニット11-n11b-nは、図8bに示すように4個接続されている。このような構成によるトンネル工事用桟橋1aでは、トンネル工事用桟橋1に比べより幅狭で軽量の工事用車両が通行可能になる。また、桟橋のスパンは小さく、インバートコンクリート5の一施工区間はより短くなる。トンネル工事に応じて、例えばインバートコンクリート5の施工延長が短い場合や工程に余裕がある場合にはこのような構成とすることが可能であり、運搬や組み立て、解体に係るコストがより削減される。以上説明したように、本実施形態のトンネル工事用桟橋の構築方法等によれば、ユニット部材を組み立てることによりトンネル工事用桟橋の長さ、幅、積載可能重量、乗り上げ台の跳ね上げ高さが変更可能になるので、トンネルやトンネル工事方法等、トンネル工事にあわせたユニット部材を工事現場まで搬送して、当該トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋を組み立てることができる。従って、異なるトンネル工事においても、各トンネル工事に適したトンネル工事用桟橋を構築することが容易になる。トンネル工事の終了後は、トンネル工事用桟橋を各ユニットに分解することができ、これを保管して別のトンネル工事の際に別のトンネル工事用桟橋を組み立てるための部品として再度用いることができる。従って、トンネル工事用桟橋の構築に係るコストや工期を削減することができ、また資源やエネルギーの有効利用の点でも好ましい。本発明では各ユニット部材を保管するので保管のスペースもとらない。さらに、トンネル工事の都度これに合わせた部材を搬送し現場で組み立ててトンネル工事用桟橋を製造するので、過大な機構になることもなく軽量化が可能であり、工事現場へ運搬する際のコストも削減される。以上、添付図面を参照しながら、本発明に係るトンネル工事用桟橋の構築方法等の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されない。当業者であれば、本願で開示した技術的思想の範疇内において、各種の変更例又は修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。