短手方向の切断面の形状が略C字状の芯材と、前記芯材のC字の開口部を少なくとも被覆するフィルムと、前記フィルムにおいて前記芯材のC字の開口部に対応する領域に、該芯材の長手方向に配列される複数の散水孔と、を備えることを特徴とする散水チューブ。前記フィルムは、前記芯材を挿通可能なチューブ状であることを特徴とする請求項1に記載の散水チューブ。前記チューブ状のフィルムは熱収縮材料からなることを特徴とする請求項2に記載の散水チューブ。当該散水チューブは、その一端に水道の水圧を減圧する減圧弁を更に備え、前記減圧弁は、円筒状の本体部と、該本体部内に間隔をあけて立設され該本体部内を仕切って消音室を形成する2枚の隔壁と、該2枚の隔壁に各々形成される通水孔とを有することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の散水チューブ。当該散水チューブは、その他端に取り付けられるブロー弁を更に備えることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の散水チューブ。当該散水チューブは、空気調和機において熱媒体を放熱させる凝縮器への散水に用いられることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の散水チューブ。しかしながら、従来のようなノズルによる散水以下、スプレー方式と称するでは、散布水の粒径が20μm未満であると、散布水が空気の流れに乗って飛散してしまい飛散水、冷却対象である凝縮器に到達しないことがある。このため、実際に必要とされる量よりも多くの水を散水装置補助冷却装置とも称されるに供給して散布しなければならない。ここで、供給水の量を減らすために散布水の粒径を大きくすることも考えられるが、粒径が大きくなると後述する散水量のムラが一層激しくなってしまう。またスプレー方式であると、散布された水のエゼクター効果によって砂が巻き込まれ、砂を巻き込んだ散布水が凝縮器のフィンに接触することがあった。凝縮器のフィンには、表面に耐久性に優れた腐食防止膜を塗布してあるが、散布水に砂が含まれると、それによって膜がエロージョンし切削され、剥離した部分からフィンの電解腐食を起こすという問題があった。更に、スプレー方式では上述した散布水の飛散により、凝縮器冷却対象物において、ノズルの噴射口の正面では散水量が多く、かかる噴射口から広がる方向に離れるにしたがって散水量が少なくなっていく。すなわちスプレー方式では、ノズルの噴射口からの距離によって散水量が異なるため、不均一な散水となり、散水量にムラが生じる正規分布ができる。一般に散水装置では、外気温度が所定範囲内に達したときに電磁弁を開いて間欠的に散水し、散布された水が蒸発するまで散水を停止する。このため、上述したように凝縮器において散水量にムラが生じると、散水が不十分な領域では、散布された水道水などに含まれるシリカ等を主成分とするスケールが、十分に散水された領域よりも早期に凝縮器のフィン表面に析出する。フィン表面に析出したスケールは除去が困難であるため、次第に堆積していくと通風抵抗が増大する。すると、凝縮器の放熱性能の低下、ひいては空気調和機の冷房効率の低下を招く。また同時にスケールが付着した個所ではスケールのアルカリ成分によってアルミフィンにアルカリ腐食を生じる問題がある。そこで特許文献1では、ノズルに供給する水にスケール洗浄剤を添加している。しかしながら、この構成であると、上述した散布水の飛散により薬剤の拡散が生じてしまう。上記説明したスプレー方式ノズルに纏わる課題を解決するために、発明者は他の散水手段を用いることを検討した。他の散水手段としてはチューブ状の散水手段を用いることが考えられた。チューブ状の散水手段では、チューブの長さ方向長手方向に複数の散水孔が形成されていて、その散水孔から水が流れ出る。このため、散布水の飛散が生じづらく、それに起因する散水量のムラを解消することができ、フィン表面におけるスケールの発生を抑制することが可能である。また砂の巻き込みも生じづらいため、エロージョンひいてはフィンの電解腐食も抑制される。しかしながら、上述したように凝縮器への水の散布は常時行われているわけではなく、外気温度に応じて間欠的に行われる。したがって、散水が停止されている間はチューブ散水手段には水が供給されないため、チューブ内部に残っていた水が蒸発してしまい、スケールが析出して詰まりを生じてしまうという課題があった。本発明は、このような問題に鑑み、スケールによる散水孔の詰まりが生じづらく、均一な散水を良好に行うことが可能な散水チューブを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明にかかる散水チューブの代表的な構成は、短手方向の切断面の形状が略C字状の芯材と、芯材のC字の開口部を少なくとも被覆するフィルムと、フィルムにおいて芯材のC字の開口部に対応する領域に、芯材の長手方向に配列される複数の散水孔と、を備えることを特徴とする。上記構成によれば、散水孔がフィルムに設けられていることにより、スケールによる散水孔の詰まりが生じづらく、長期に亘って均一な散水を良好に行うことが可能である。また、散水孔が長手方向に配列されていることにより、広い範囲に散水することができるため凝縮器において散水量のムラによるスケールの発生を防止することができ、また低い流速で散水吐出することができるためエロージョンを防止することができる。上記のフィルムは、芯材を挿通可能なチューブ状であるとよい。これにより、フィルムを芯材に容易に装着することができる。また、上記のチューブ状のフィルムは熱収縮材料からなるとよい。これにより、芯材を挿通後にフィルムに熱を与えることにより、かかるフィルムが収縮し芯材に密接する。したがって、フィルムを良好に固定することが可能になる。当該散水チューブは、その一端に水道の水圧を減圧する減圧弁を更に備え、減圧弁は、円筒状の本体部と、本体部内に間隔をあけて立設され本体部内を仕切って消音室を形成する2枚の隔壁と、2枚の隔壁に各々形成される通水孔とを有するとよい。かかる構成により散水チューブを水道に直結することができ、装置構成を簡潔にすることができる。また消音室により、減圧に際して発生する流水音を低減させることができる。当該散水チューブは、その他端に取り付けられるブロー弁を更に備えるとよい。これにより、散水チューブ内に析出したスケールを排出することができるため、より簡単にメンテナンスすることができる。当該散水チューブは、空気調和機において熱媒体を放熱させる凝縮器への散水に用いられるとよい。上記説明した散水チューブであれば、屋外に設置される空気調和機の凝縮器に用いても、散水チューブにおいてはスケールで散水孔が詰まることなく、凝縮器においてはスケールがフィンに堆積しにくいため、好適に適用することができる。これにより空気調和機のCOP向上に貢献することができる。なお蒸発式加湿器において熱源に散水する散水チューブとしても好適である。本発明によれば、スケールによる散水孔の詰まりが生じづらく、均一な散水を良好に行うことが可能な散水チューブを提供することが可能となる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。また理解を容易にするために、本実施形態では、散水を行う対象物として空気調和機エアーコンディショナー。以下、エアコン100と称するを例示し、かかるエアコン100の冷房運転時の動作について説明する。エアコン100図1は、本実施形態のエアコン100を例示する概略図である。本実施形態のエアコン100は、室内機110、室外機150、およびそれらに接続される冷媒配管102を含んで構成される。冷媒配管102は、内部に熱媒体冷媒が封入されていて、図1中に矢印で示すように室内機110と室外機150の間に熱媒体を循環させる。室内機110は、本実施形態冷房時では蒸発器として機能する暖房時は凝縮器。室内機110は、後述する室外機150と同様にコイル122およびフィン124から構成される室内熱交換器120と、ファン126とを備える。コイル122は、冷媒配管102に接続され、それを通過する熱媒体を室内熱交換器120に循環させる。室内機110では、室内熱交換器120のコイル122を通過する液体の熱媒体に室内空気の熱を吸熱させることにより、かかる熱媒体を蒸発させて気化させる。室内熱交換器120における熱媒体との熱交換によって冷却された空気は、ファン126によって室内空間に送出される。一方、吸熱した熱媒体は冷媒配管102を通じて室外機150に送出される。室外機150は、本実施形態冷房時では凝縮器として機能する暖房時は蒸発器。室外機150は、コイル162およびフィン164から構成される室外熱交換器160と、ファン166と、圧縮機192と、膨張弁194とを備える。コイル162は、冷媒配管102に接続され、それを通過する熱媒体を室外熱交換器160に循環させる。室外機150では、室内熱交換器120において室内空気の熱を吸熱し、圧縮機192において圧縮されることにより高温高圧の気体となった熱媒体が、室外熱交換器160のコイル162を通過する。そして、室外熱交換器160においてフィン164によって熱媒体の熱を外気に放熱させることにより、かかる熱媒体は冷却されて凝縮され液体となる。冷却された熱媒体は、膨張弁194において膨張冷却された後に再度室内機110の室内熱交換器120での熱交換に用いられる。一方、放熱された外気は、ファン166によって室外機150外へ排出される。図2は、本実施形態の凝縮器である室外機150の詳細を例示する概略図である。図2に示すように、本実施形態の室外熱交換器160では、コイル162とフィン164が一体に接続溶接されたフィンコイルを例示している。詳細には、フィン164は、平行して立設される複数枚の板状部材であり、コイル122内を循環する熱媒体に対する放熱板としての機能を有する。コイル162は、フィン164を反復して貫通した状態でかかるフィン164に接合溶接されており、冷媒の熱をフィン164へと伝える。ファン166は、気流を生じさせることによってフィン164の間に空気を流通させ、熱媒体の放熱を促進する。本実施形態では、上述した室外機150凝縮器における熱媒体の放熱効率を高めるために、その室外熱交換器160への散水を行う散水手段として、図1および図2に示す散水チューブ200を設けている。散水チューブ200は、フィン164に水を散水し、フィン164に付着した水の気化熱を利用してその放熱効率を向上させる。図3は、本実施形態の散水チューブ200の詳細を例示する概略図である。図3aは図2に示す散水チューブ200の斜視図であり、図3bは散水チューブ200の横断面図図3aのA-A断面図であり、図3cは減圧弁230の断面図である。図3aに示すように、散水チューブ200は、一端に水道管不図示と接続するためのジョイント202を備え、他端にブロー弁240を備えている。ジョイント202には、減圧弁230が備えられている。散水チューブ200は、図3bに示すように、芯材210およびフィルム220を有する。芯材210は、短手方向径方向の切断面の形状が略C字状であり、開口部212を有する。かかる開口部212はフィルム220によって被覆されている。そして、開口部212のフィルム220、すなわちフィルム220において芯材210のC字の開口部212に対応する領域に、散水孔222が設けられている。本実施形態のフィルム220は、芯材210を挿通可能なチューブ状である。これにより、フィルム220を芯材210に容易に装着することができる。なお、フィルム220の形状は一例にすぎず、これに限定するものではない。フィルム220は、少なくとも開口部212を被覆すればよく、かかる開口部212を被覆可能な面積を有する単なるシート状とすることも可能である図6参照。またフィルム220は、熱収縮材料熱収縮チューブからなるとよい。かかる構成により、芯材210を挿通後に、温風熱風等によって熱を与えることにより、フィルム220が収縮して芯材210に密接し、固着される。したがって、フィルム220を良好に固定することが可能になる。散水孔222は、図3aに示すように、散水チューブ200の長手方向に配列されている。これにより、散水チューブ200に水が供給されると、図2に示すように芯材210の内部を通過する水が散水孔222から下方に向かって流れ出て、散水チューブ200の下方に配置される室外熱交換器160のフィン164に散水される。散水チューブ200からの散水量は、室外熱交換器160のフィン164における水の蒸発量の2倍以上であることが好ましい。これにより、フィン164の上で水が乾いてしまうことを防止し、さらにスケールの発生を抑制することができる。フィン164の下方には水受皿172が配置されていて、フィン164を伝って落下した水を受け止める。かかる水受皿172には排水管174が接続されており、受け止められた水は溜まることなく排水される。本実施形態のように薄いフィルム220に散水孔222を形成することにより、従来の散水管としての芯材に散水孔を形成していた場合に比して、散水孔222の深さを極めて浅くすることができる。このため、水特に水道水に含まれている無機成分に由来するスケールが析出しても、それによる散水孔222の詰まりが生じづらい。したがって、メンテナンス性が向上し、長期に亘って均一な散水を良好に行うことが可能である。また散水孔222が、芯材210やフィルム220の長手方向に複数配列されていることにより、広い範囲に均一に散水することができる。このため、室外機150凝縮器の室外熱交換器160のフィン164において散水量のムラが生じにくく、それに起因するスケールの発生を好適に抑制することが可能である。更に、散水孔222から糸状に低い流速で散水吐出することができるため、水が飛散することがない。このため、飛散した散布水による砂の巻き込みを防ぎ、エロージョンを防止することができる。また、水滴がファン166に飛散してモーターを傷めるおそれがない。図4は、散水時の室外熱交換器160を例示する図である。従来のスプレー式であると散布された水は、粒径200μm程度の球状でフィン上へ付着していたため蒸発しづらく、フィン164の放熱効率の向上が頭打ちになっていた。これに対し、本実施形態では上述したように散水孔222から散布水190が糸状に流れ出るため、散布水190の表面張力が低下する。これにより、散布水190がフィン164を伝って流れ落ち、図4に示すようにコイル162とフィン164との間においてメニスカス部190aを生じさせ薄い液膜を張ることができる。したがって、散布水190のフィン164への付着率、ひいてはフィン164の放熱効率を高めることが可能となる。図5は、散水孔222とフィン164の間隔について説明する図であって、図5aは散水孔222とフィン164の部分拡大図、図5bは散水孔222の他の構成例である。図5aに示すように、フィルム220において隣接する散水孔222同士の間隔d1は、室外熱交換器160において複数立設され隣接しているフィン164同士の間隔d2図2参照よりも狭いか、または同等程度であるとよい。これにより、複数のフィン164各々に確実に散水可能となるため、散水量の一層の均一化が図られ、散水量のムラによるスケールの発生を更に抑制することが可能となる。具体的には、隣接するフィン164同士の間隔d2は一般に1.5mm~3mm程度であるため、隣接する散水孔222同士の間隔d1は、それ以下であるとよい。また散水孔222は一列に形成する場合に限らず、図5bに示すように、複数列で交互に開口するように形成してもよい。図5bは、2列で千鳥状に散水孔222を形成した例である。この場合において散水孔222同士の間隔d1は、長手方向に隣接する散水孔222同士の間隔になる。このように複数列で散水孔222を形成することにより、フィルム220の破れを防止して耐久性を向上させつつ、間隔d1を狭くすることができる。散水孔222の形成方法としては、例えば針ニードル等の尖鋭な工具を用いてフィルム220に穿孔する方法を例示することができる。ただし、これに限定するものではなく、他の手法を用いて散水孔222を形成してもよい。また散水孔222の径については、0.5mm程度とすることができるが、これにおいても限定されず、室外機150厳密には室外熱交換器160において求められる放熱効率散水量に応じて適宜設定することが可能である。また本実施形態では、図3aに示すように、散水チューブ200の両端のうち、水道に接続される側の一端に減圧弁230を設けている。これにより水道の水圧を減圧可能となるため、当該散水チューブ200を水道に直結することができ、装置構成を簡潔にすることができる。特に本実施形態では、図3cに示すように減圧弁230に消音室230aを形成している。詳細には、本実施形態の減圧弁230は、円筒状の本体部232の内部に、間隔をあけて2枚の隔壁234aおよび234bが立設されている。これにより、本体部232内が仕切られ、2枚の隔壁234aおよび234bの間に消音室230aが形成される。また2枚の隔壁234aおよび234bには、それぞれ通水孔236aおよび236bが形成されている。上述した構成によれば、水道からの水水道水は減圧弁230内に直進し、隔壁234aの通水孔236aから消音室230a内に進入する。そして、この消音室230aによって、減圧に際して発生する流水音が低減され、隔壁234bの通水孔236bを通過した後に芯材210に供給される。これにより、室外熱交換器160ひいては室外機150の騒音を極めて低減することが可能となる。更に、図2および図3aに示すように、本実施形態の散水チューブ200の他端、すなわち減圧弁230が取り付けられていない側の端部には、ブロー弁240が設けられている。これにより、仮に散水チューブ200内にスケールが析出したとしても、ブロー弁240を開状態として散水チューブ200内の水を勢いよく外部に放水することにより、水とともにスケールが流し出される。したがって、散水チューブ200内において生じたスケールを容易に除去可能であるため、散水孔222の目詰まりの発生を抑制し、メンテナンス性の更なる向上を図ることができる。上記説明したように、本実施形態の散水チューブ200によれば、散水孔222がフィルム220に形成されているため、かかる散水孔222の目詰まりが生じにくく、均一な散水を良好に行うことが可能である。このため、当該散水チューブ200は、エアコン100空気調和機において熱媒体を放熱させる室外機150凝縮器への散水に好適に用いることができ、フィン164におけるスケール堆積の抑制を図り、エアコン100のCOP向上への貢献を達成することが可能である。なお、本実施形態では、散水チューブ200を、エアコン100の室外機150での散水に用いたが、上記説明した構成は一例にすぎず、これに限定するものではない。本実施形態散水チューブ200は、蒸発式加湿器において熱源に散水する散水チューブとしても好適に利用可能であり、更には他の用途に用いることも当然にして可能である。また上記実施形態において散水チューブ200のフィルム220は熱収縮チューブを利用できると説明したが、本発明はこれに限定するものではなく、散水孔222がフィルム220上に形成されていればよい。図6は、シート状のフィルムを用いた例を示す図である。図6においては、C字状の芯材250の開口部252にシート状のフィルム254が接合されていて、フィルム254に散水孔256が形成されている。フィルム254は芯材250の端面250aに、熱溶着ヒートシールや超音波溶着によって好適に接合することができる。散水孔256は、フィルム254を芯材250に接合する前に穿孔する方が作業が容易であるため好ましい。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施例について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。