"輸送往復台であって、長手方向軸、上部表面、下部表面、前端部、および後端部を有する枠32と、前記枠32の第1の対向側部で前記前端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第1の剛性部材8に固定される、縦一列に位置決めされた第1の車輪対16、18と、前記枠32の第2の対向側部で前記前端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第2の剛性部材12に固定される、縦一列に位置決めされた第2の車輪対24、26と、前記枠32の第1の対向側部で前記後端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第3の剛性部材10に固定される、縦一列に位置決めされた第3の車輪対20、22と、前記枠32の第2の対向側部で前記後端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第4の剛性部材14に固定される、縦一列に位置決めされた第4の車輪対28、30とを備える輸送往復台。請求項1に記載の輸送往復台であって、各剛性部材8、10、12、14が、前記剛性部材8、10、12、14に固定される前記第1の車輪16、20、24、28の上方への垂直運動、および前記剛性部材8、10、12、14に固定される前記第2の車輪18、22、26、30の同時に往復直線運動をする下方への垂直運動を可能にするように、中間に旋回点を有する、輸送往復台。主走査方向に沿って第1の端部と第2の端部の間で移動する移動デバイス40向けの往復台システムであって、前記主走査方向に対して平行である第1の方向に沿って延びるトラック手段44、46と、往復台アセンブリ2とを備え、前記往復台アセンブリ2が、i長手方向軸、上部表面、下部表面、前端部、および後端部を有する枠32と、ii前記枠32の第1の対向側部で前記前端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第1の剛性部材8に固定される、前記トラック手段44、46に係合する縦一列に位置決めされた第1の車輪対16、18と、iii前記枠32の第2の対向側部で前記前端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第2の剛性部材12に固定される、前記トラック手段44、46に係合する縦一列に位置決めされた第2の車輪対24、26と、iv前記枠32の第1の対向側部で前記後端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第3の剛性部材10に固定される、前記トラック手段44、46に係合する縦一列に位置決めされた第3の車輪対20、22と、v前記枠32の第2の対向側部で前記後端部の方に位置するように、前記枠32に旋回可能に取り付けられた第4の剛性部材14に固定される、前記トラック手段44、46に係合する縦一列に位置決めされた第4の車輪対28、30とを備える、往復台システム。請求項3に記載の往復台システムであって、前記トラック手段44、46が、前記第1の方向の長さに沿って等しい距離dを空けて横方向に隔置された複数の垂直梁構造76、78、80、82によって支持され、前記車輪16、18、20、22、24、26がすべて同じ直径を有し、車輪16、18および20、22および24、26および28、30の各対に対して、前記2つの車輪間の距離がn×dd/2に等しく、上式でnが0、1、2、...に等しい、往復台システム。0005本発明は、一部には、走査システム内のセンサ間の間隙が、最初のトラック整合、トラック材料の直線性、取付け点間の支持されていない領域内のセンサのペイロードによって引き起こされるトラックの偏向、車輪の同心性、車輪上の材料の蓄積、トラック表面上の材料の蓄積、およびトラックの摩耗などの条件を容易に受ける可能性があるという認識に基づいている。調整支持体間のトラック材料の垂直方向の偏向は、センサプロファイル内で正弦曲線状の整合誤差を引き起こす可能性がある。ローラ往復台の4つの隅部にある旋回点の周りで作用する1対の車輪を使用することによって、車輪間隔は、すべての車輪がともに垂直に進むと平均してゼロになるように、トラック支持体間隔の距離と相関して選択することができる。本発明の他の利益は、標準的な旋回しない車輪セットに対して、トラックの破片または車輪の同心性などによって引き起こされる不規則な垂直方向の偏向の影響を50パーセント低減させること、ならびに車輪が自動的に負荷を共有し、それによって堅い/しっかりと嵌合する材料を使用できることを含む。0006一態様では、本発明は、0007長手方向軸、上部表面、下部表面、前端部、および後端部を有する枠と、0008枠の第1の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第1の剛性部材に固定される、縦一列に位置決めされた第1の車輪対と、0009枠の第2の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第2の剛性部材に固定される、縦一列に位置決めされた第2の車輪対と、0010枠の第1の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第3の剛性部材に固定される、縦一列に位置決めされた第3の車輪対と、0011枠の第2の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第4の剛性部材に固定される、縦一列に位置決めされた第4の車輪対とを含む輸送往復台を対象とする。0012別の態様では、本発明は、主走査方向に沿って第1の端部と第2の端部の間で移動する移動デバイス向けの往復台システムであって、0013主走査方向に対して平行である第1の方向に沿って延びるトラック手段と、0014往復台アセンブリとを含み、往復台アセンブリが、0015i長手方向軸、上部表面、下部表面、前端部、および後端部を有する枠と、0016ii枠の第1の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第1の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第1の車輪対と、0017iii枠の第2の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第2の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第2の車輪対と、0018iv枠の第1の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第3の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第3の車輪対と、0019v枠の第2の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第4の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第4の車輪対とを備える、往復台システムを対象とする。0020さらなる態様では、本発明は、走査デバイスプロファイルの垂直方向の不整合を低減させるように、主走査方向に対して平行である第1の方向に沿って延びるトラック手段上の主走査経路に沿って前後に移動走査デバイスを移動させる方法であって、0021a往復台アセンブリを提供するステップであり、往復台アセンブリが、0022i長手方向軸、上部表面、下部表面、前端部、および後端部を有する枠と、0023ii枠の第1の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第1の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第1の車輪対と、0024iii枠の第2の対向側部で前端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第2の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第2の車輪対と、0025iv枠の第1の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第3の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第3の車輪対と、0026v枠の第2の対向側部で後端部の方に位置するように、枠に旋回可能に取り付けられた第4の剛性部材に固定される、トラック手段に係合する縦一列に位置決めされた第4の車輪対とを含み、各剛性部材が、剛性部材に固定される第1の車輪の上方への垂直運動、および剛性部材に固定される第2の車輪の同時に往復直線運動をする下方への垂直運動を可能にするように、中間に旋回点を有する、ステップと、0027b主走査経路に沿って前後に往復台アセンブリを駆動するステップとを含む方法を対象とする。0035図1は、横方向部材4および6が両側に固定された細長い枠またはパネル32を有するローラ往復台2を示す。横方向部材4は2つの溝または間隙を画定し、その中に旋回棒8および10が位置決めされる。棒8は、可撓性のばね機構9によって溝の中間に固定され、棒10は、可撓性のばね機構11によって溝の中間に固定される。同様に、横方向部材6は2つの溝または間隙を画定し、その中に旋回棒12および14が位置決めされる。棒12および14は、それぞれ可撓性のばね機構13および15によって溝の中間に固定される。各ばね機構は、旋回棒にその中間点で接続され、旋回点として働く。別法として、旋回ボールアセンブリを使用することもできる。ピンで留めた接合部またはライブヒンジlivehingeデバイスを、旋回接続として用いることもできる。0036各旋回棒は1対の車輪を支持し、1対の車輪は、縦一列に構成され、旋回点から等しい距離のところに取り付けられる。したがって、ローラ往復台2の片側では、旋回棒8の両端に2重車輪16、18が固定され、旋回棒10の両端に2重車輪20、22が固定される。同様に、ローラ往復台2の反対側では、旋回棒12の両端に2重車輪24、26が固定され、旋回棒14の両端に2重車輪28、30が固定される。車輪の直径はすべて同じであることが好ましく、2重車輪の各組間の距離は、4組すべてに対して同じであることが好ましい。内側車輪18および20間および車輪26および28間の距離は、2重車輪間の距離と同じである必要はなく、すなわち車輪対間の間隔は任意である。しかし好ましい実施形態では、この距離は、2重車輪間の距離と同じである。パネル32は開口34を含み、ボルトを用いて、開口34を通って、ローラ往復台によって輸送すべきデバイスを固定する。0037本発明のローラ往復台は、懸架式のトラックシステムに沿って物品を輸送するのに、すなわち地面より上に位置決めされた物品を輸送するのに特に適している。このようにして、ローラ往復台は、監視されているシートまたは他の材料の上を進む検出デバイスを輸送することができる。たとえば、図2は、支持アセンブリ42を介して往復台の下面に取り付けられたセンサヘッド40を輸送しているローラ往復台の車輪を収容するように寸法設定された1組の懸架式のトラック44および46を示す。トラック44、46は、主走査機方向に固定の経路を画定し、この経路を通って、往復台は懸架式のセンサヘッド40を輸送する。単一のセンサヘッド40を用いて、センサが反射モードで動作しているときの材料の物性を測定することができる。たとえば、赤外線放射検出が用いられる場合、センサヘッド40は、赤外線放射源、ならびに当該材料から反射された放射を捕獲する検出器の両方を収容する。0038図3に示すように、トラック58、60は、上昇した支持梁図示せずに固定された垂直トラック支持体62、63によって支持される横断する剛性部材52の両側に位置する。横方向部材56および54は、ローラ往復台のパネル32の外周部に接続されており、それぞれトラック58および60の側面に位置する。本明細書でさらに説明するように、ローラ往復台上の旋回棒図示せずに取り付けられた車輪16および24の旋回機構により、各車輪は、普通なら平坦な低摩擦のトラック表面上の不連続性に独立して反応する。0039ローラ往復台は、たとえば産業用の製紙機械内で巻取り紙の物性を監視するために使用される走査システム内へ組み込むことができる。図4に示すように、走査システムは上部支持梁70を含み、上部支持梁70の下部表面66には、複数の剛性の支持構造76、78、80、および82が取り付けられる。これらの細長い垂直構造は通常、トラック64を支持すると、距離dを空けて横方向に隔置される。ローラ往復台84の車輪24、26、28、および30は、往復台が移動しているシート図示せずに対して横方向に沿って前進すると、トラック64に係合する。ローラ往復台84に接続された連結アセンブリ68に結合された無端駆動ベルト72、74を含む駆動機構によって、往復台の移動の制御が容易になる。0040トラック64は、一連の個々の垂直支持構造によって支持されるため、構造間の間隔に沿って遅れる傾向があり、したがってトラックは、その長さに沿って正弦曲線状のパターンを呈する。具体的には、トラック支持体間の距離がdである場合、トラックの概ね正弦曲線状の偏向周期もまた、dに等しい。トラック64の正弦曲線状の性質を補償するために、ローラ往復台は、車輪がすべて同じ直径を有し、さらに、車輪の各対に対して2つの車輪間の距離がn×dd/2に等しくなるように設計される。上式で、nは0、1、2、..に等しい。nは任意の整数であるが、実際には、2つの車輪間の距離がd/2に等しくなるように、ゼロに等しいことが好ましい。これは、図4に示すローラ往復台に使用された設計である。さらに、内側車輪26および28間の距離もまた、d/2に等しい。車輪がそのように構成されるローラ往復台を用いる影響は、トラックの正弦曲線状の性質にもかかわらず、往復台が移動するときもローラ往復台の枠の平面が水平に保たれることである。0041図5Aおよび5Bは、トラック支持体が距離dだけ分離され、旋回する揺動アーム上の車輪間の間隔がd/2に設定される場合のローラ往復台の経路をシミュレートする。重要ではないが、この例では、内側車輪間の距離もまたd/2に等しい。図5Aは、枠主往復台構造の中間点がトラック支持体位置の1つにあるときの車輪の位置を示す。図示のように、旋回棒はどちらも、この位置ではトラックに対して平行である。図5Bに示すように、ローラ往復台がトラック上をd/2の距離だけ移動すると、2重車輪のうちの1つの車輪はトラック高さの上限に位置し、他方は下限に位置する。明らかなように、ローラ往復台が偏向パターンに沿って移動すると、2重車輪セットのうちの1つの車輪は上昇し、他方は下降し、したがって旋回点は2つの車輪高さ間の平均距離を概ね維持する。このようにして、ローラ往復台の枠は、直線経路、すなわちフィルタにかけた往復台経路に沿って進む。0042ローラ往復台を使用する他の利益は、標準的な旋回しない車輪に対して、トラックの破片または車輪の同心性によって引き起こされる不規則な垂直方向の偏向の影響を低減できること、ならびに車輪が自動的に負荷を共有し、それによって堅い/しっかりと嵌合する材料を使用できることである。図6に示すように、第1の車輪は、寸法hの破片に遭遇すると、距離hだけ持ち上がるのに対して、旋回機構は、旋回点を距離h/2だけ上昇させ、枠の中間は距離h/4しか上昇させない。対照的に、旋回機構がない場合、類似の寸法のローラ往復台の枠の中間は、距離h/2だけ上昇するはずである。このようにして、旋回機構は、垂直方向の偏向の影響を50パーセント低減させる。0043図7は、本発明のローラ往復台を用いる走査機センサヘッド98および102をもつ走査システムを示す。この構成は、2重センサヘッドを用いており、通常、センサが伝送モードで動作しているときに用いられる。たとえば、上部センサヘッド98は赤外線放射源を収容することができ、下部センサヘッド102は、監視されている材料を通って伝送される放射を測定する赤外線検出器を収容する。上部走査機ヘッド98は、前述のように、上部支持梁70によって支持され、上部支持梁70の下部表面には、一連の横方向に隔置された剛性の支持構造が取り付けられる。これらの垂直構造は、トラック64を支持する。ローラ往復台84の車輪は、往復台が移動しているシート106に対して横方向に沿って前進すると、トラック64に係合する。下部走査機ヘッド102は下部支持梁90によって支持され、下部支持梁90の下部表面には、複数の横方向に隔置された剛性の支持構造が取り付けられる。ローラ往復台の移動は、上部走査機ヘッドのものと類似の駆動機構によって容易になる。垂直構造はまたトラック104を支持し、トラック104上に往復台94の車輪が係合する。動力チェーン92が、下部走査機ヘッド102へ電気および電気信号を供給する。上部センサヘッド102は、下部センサヘッド102を上部走査機ヘッド98に隣接して位置決めするように、ローラ往復台94から延びる部材96に取り付けられる。下部走査機ヘッド102および上部走査機ヘッド98の動作面は、入口108および出口110をもつ間隙を画定し、機械方向に移動している巻取り紙材料106は、入口108および出口110を通過する。2重走査機ヘッド102、118の移動は、互いに整合されるように速度および方向に関して同期される。分析されているシートの両側にセンサ構成要素を有する走査システムは、たとえばSheadの米国特許第5,773,714号およびDahlquistの米国特許第5,166,748号に記載されている。同特許を、参照により本明細書に組み込む。図7の2重走査機システムのローラ往復台はそれぞれ、各往復台の旋回機構のため、より平滑な直線のフィルタにかけた往復台経路を維持することができる。0044以上、本発明の原理、好ましい実施形態、および動作形態について説明してきた。しかし、本発明は、論じた特定の実施形態に限定されると解釈されるべきではない。したがって、前述の実施形態は、限定的ではなく例示的に見なされるべきであり、以下の特許請求の範囲に規定する本発明の範囲から逸脱することなく、当業者であればこれらの実施形態に変更を加えることができることを理解されたい。"