入射面及び出射面が両凸の複数の第1のマイクロレンズが光軸と直交する方向に配列されるとともに長辺方向が主走査方向に対応し、短辺方向が副走査方向に対応する長方形をなす第1のレンズアレイと、入射面及び出射面が両凸の複数の第2のマイクロレンズが前記光軸と直交する方向に配列される第2のレンズアレイであって、前記複数の第2のマイクロレンズは前記複数の第1のマイクロレンズの配列位置に対応して配列され、前記第1のレンズアレイの出射側に前記第1のレンズアレイと平行に配置されるとともに長辺方向が主走査方向に対応し、短辺方向が副走査方向に対応する長方形をなす第2のレンズアレイと、を備え、前記複数の第1及び第2のマイクロレンズは六方稠密に配列され、かつ、前記主走査方向に直線状に配列される前記第1及び第2のマイクロレンズの夫々の間隔が、前記副走査方向に直線状に配列される前記第1及び第2のマイクロレンズの夫々の間隔よりも大きくなるように配列される、ことを特徴とするレンズアレイ装置。前記第1及び第2のマイクロレンズは、前記副走査方向に奇数個が直線状に並ぶ配列と偶数個が直線状に並ぶ配列とが並列し、前記奇数個の配列と前記偶数個の配列の対が、前記主走査方向に繰り返すように配列される、ことを特徴とする請求項1に記載のレンズアレイ装置。前記第2のレンズアレイと像面との間に配置され、前記副走査方向の迷光を遮光する遮光部材、をさらに備えたことを特徴とする請求項1又は2の記載のレンズアレイ装置。前記遮光部材は主走査方向に長く副走査方向に短い長方形の2枚の板状部材であり、前記2枚の板状部材の夫々は、物点から前記第1のレンズアレイに向けて入射され、前記像面に結像する正規の光線の通過経路を妨げないように相対する方向から挟み込み、かつ前記正規の光線の通過経路以外の経路をとる前記迷光を遮断する位置に配置される、ことを特徴とする請求項3に記載のレンズアレイ装置。前記複数の第1のマイクロレンズの夫々の位置に対応して複数の開口が形成される薄板状部材であって、前記第1のレンズアレイの入射面側に、前記光軸と直交して配置される第1のアパーチャと、前記複数の第2のマイクロレンズの夫々の位置に対応して複数の開口が形成される薄板状部材であって、前記第2のレンズアレイの出射面側に、前記光軸と直交して配置される第2のアパーチャと、をさらに備えたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のレンズアレイ装置。前記第1のマイクロレンズの入射面形状と出射面形状とは異なり、前記第2のマイクロレンズもその入射面形状と出射面形状とは異なる一方、前記第1のマイクロレンズの入射面形状と前記第2のマイクロレンズの出射面形状とは同一の球面または同一の非球面をなす第1の形状であり、前記第1のマイクロレンズの出射面形状と前記第2のマイクロレンズの入射面形状とは同一の球面または同一の非球面をなす第2の形状である、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のレンズアレイ装置。前記第1のレンズアレイと前記第2のレンズアレイは、同じ金型の同じキャビティを使用して形成された2枚のレンズアレイを配置したものである、ことを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のレンズアレイ装置。前記第1のレンズアレイと前記第2のレンズアレイは、同じ金型の同じキャビティを使用して形成された2枚の長方形の樹脂性のレンズアレイのうち、一方のレンズアレイの短手方向を反転させて配置したものである、ことを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のレンズアレイ装置。請求項1記載のレンズアレイ装置と、前記レンズアレイ装置を通過した光を受光する光学センサと、を備えること特徴とする画像形成装置。請求項1記載のレンズアレイ装置と、前記レンズアレイ装置を通過した光が照射される感光ドラムと、を備えること特徴とする画像形成装置。前記第1及び第2のマイクロレンズは、前記副走査方向に奇数個が直線状に並ぶ配列と偶数個が直線状に並ぶ配列とが並列し、前記奇数個の配列と前記偶数個の配列の対が、前記主走査方向に繰り返すように配列される、ことを特徴とする請求項10に記載の画像形成装置。レンズに求められる性能として、良好な集光特性と高い光学効率が要望される。上記のレンズアレイ装置においても同様であり、従来からこれらの性能を向上させるための努力がなされているものの、さらなる改善が要望されている。一方、微小凸レンズを規則的に配列したレンズアレイプレートでレンズアレイ装置を構成すると、レンズアレイプレートに入射した光が本来の結像点以外の領域に到達する、迷光と呼ばれる現象が起こりうる。迷光が発生すると像面に不要なゴースト像が生じるため、従来から迷光を低減する工夫が検討されている。しかしながら、良好な集光特性と高い光学効率を実現するというレンズ本来の性能向上と、迷光を低減するという要望とを、低コストで両立させることはそれ程容易なことではない。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、良好な集光特性と高い光学効率というレンズ本来の性能を向上すると共に、迷光を低減することができるレンズアレイ装置及び画像形成装置を提供することを目的とする。実施形態のレンズアレイ装置は、入射面及び出射面が両凸の複数の第1のマイクロレンズが光軸と直交する方向に配列されるとともに長辺方向が主走査方向に対応し、短辺方向が副走査方向に対応する長方形をなす第1のレンズアレイと、入射面及び出射面が両凸の複数の第2のマイクロレンズが前記光軸と直交する方向に配列される第2のレンズアレイであって、前記複数の第2のマイクロレンズは前記複数の第1のマイクロレンズの配列位置に対応して配列され、前記第1のレンズアレイの出射側に前記第1のレンズアレイと平行に配置されるとともに長辺方向が主走査方向に対応し、短辺方向が副走査方向に対応する長方形をなす第2のレンズアレイと、を備え、前記複数の第1及び第2のマイクロレンズは六方稠密に配列され、かつ、前記主走査方向に直線状に配列される前記第1及び第2のマイクロレンズの夫々の間隔が、前記副走査方向に直線状に配列される前記第1及び第2のマイクロレンズの夫々の間隔よりも大きくなるように配列される、ことを特徴とする。以下、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。1画像形成装置図1は、本実施形態に係るレンズアレイ装置100を具備する画像形成装置1の典型例としての複写機或いはMFPMultiFunctionPeripheralの外観例を示す図である。画像形成装置1は、画像読取装置2、画像形成部3、給紙部4、操作部5等を有している。画像読取装置2では、原稿台に載置された原稿やADF6AutoDocumentFeederに入力された原稿を光学的に読み取って画像データを生成している。画像形成部3では、給紙部4から供給される用紙に電子写真方式を用いて画像データを印刷している。印刷された用紙は、排紙トレイ7に排紙されて積載される。操作部5には、ユーザインターフェースとしての表示部や各種操作ボタンが設けられている。図2bは、画像形成装置1の内部構成例を示す模式的な断面図である。画像形成装置1は、例えばタンデム型の電子写真方式によってカラー印刷が可能な構成になっている。図2aは、画像形成装置1の画像読取装置2に内蔵される光学読取装置20を拡大し、その内部構成例を示す模式的な断面図である。光学読取装置20は、所謂密着光学系CIS方式:ContactImageSensor方式として構成されており、原稿を照射する光源21a、21bとCCD等から構成される光学センサ22とが原稿に近接する位置に設けられている。原稿と光学センサ22との間には、物体面としての原稿からの入射光を光学センサ22上に結像するためのレンズアレイ装置100が配設される。レンズアレイ装置100は物体この場合、原稿の像を正立等倍像として光学センサ22の上に結像する。すなわち、レンズアレイ装置100を通過した光は光学センサ22上に受光される。なお、レンズアレイ装置100のより具体的な構成や構造については後述する。一方、画像形成装置1の画像形成部3には、図2bに示したように、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの4色に対応する4つの感光体ドラム10a~10dが転写ベルト30の搬送方向に沿って並列に配設されている。各感光体ドラム10の周囲には、帯電装置11a~11d、現像装置12a~12d、転写ローラ13a~13d、クリーナ14a~14d等が回転の上流から下流に向けて順にそれぞれ配設されている。ここで、上記各構成品の参照番号に付したa、b、c、及びdの各英文字は、印刷色のY、M、C、及びKに夫々対応している。帯電装置11a~11dによって、各感光体ドラム10a~10dの表面は所定の電位に一様に帯電される。その後、Y、M、C、Kの各色の画像データのレベルに応じてパルス幅変調されたレーザ光が各色用の感光体ドラム10a~10dの表面に照射される。ここで用いられる画像データは、光学読取装置20で読み取ったR、G、B等の画像データに対して、各種の画像処理や色変換処理を施したものである。各レーザ光が照射されるとその部分の電位が低下し、感光体ドラム10a~10dの表面に静電潜像が形成される。現像装置12a~12dは、各色に応じたトナーによってそれぞれの感光体ドラム10a~10dに静電潜像を現像している。この現像により、各感光体ドラム10a~10dにはY、M、C、Kの各色のトナー画像が形成される。一方、転写ベルト30は、駆動ローラ31と2次転写対向ローラ32とにループ状に掛け渡されており、駆動ローラ31によって図示矢印の方向に連続回転する。転写ベルト30が感光体ドラム10a~10dと転写ローラ13a~13dとで構成される各ニップを通過する間に、転写ベルト30の外周面にY、M、C、Kの各色のトナー画像が順次転写されていく。まず、Y用の感光体ドラム10aとY用の転写ローラ13aが対向する位置Yの転写位置にてYトナー画像が感光体ドラム10aから転写ベルト30に転写される。次に、M用の感光体ドラム10bとM用の転写ローラ13bが対向する位置Mの転写位置にて、Mトナー画像が感光体ドラム10bから転写ベルト30に転写される。このとき、転写ベルト30の外周面に既に転写されているYトナー画像と位置が重なるようにMトナー画像は転写される。以下、同様にして、Cトナー画像とKトナー画像が転写ベルト30の外周面に順次重ねられて転写され、フルカラーのトナー画像が転写ベルト30の上に形成される。このフルカラーのトナー画像は転写ベルト30の移動により、2次転写ローラ33と2次転写対向ローラ32とで形成されるニップ2次転写位置へ到る。一方、給紙部4の給紙カセット4A、4B、4Cのうちの1つのカセットからピックアップされた用紙は上記の2次転写位置まで搬送される。そして、この2次転写位置にて、転写ベルト30上のフルカラーのトナー画像が用紙に転写される。フルカラーのトナー画像は定着装置40にて加熱、加圧され用紙に定着される。その後、排紙ローラ34によって排紙トレイ7に排出される。転写ベルト30への転写が終わった各感光体ドラム10a~10dでは、クリーナ14a~14dによって表面に残留しているトナーが除去され、次の用紙の印刷に備える。以上の処理を繰り返すことにより、連続したフルカラー印刷を行うことができる。一方、モノクロ印刷を行う場合には、K用の感光体ドラム10dと転写ローラ13dのみによってKトナー画像が転写ベルト30に転写され、Y、M、C用の感光体ドラム10a~10c、及び転写ローラ13a~13cは使用されない。2レンズアレイ装置第1の実施例図3aは、図2aと同じ光学読取装置20の断面図であり、図3bは本実施形態に係るレンズアレイ装置100の構成を模式的に示す分解斜視図である。レンズアレイ装置100は、図3bに示すように、光線進行方向に沿って、第1アパーチャ201、第1レンズアレイ101、第1内側アパーチャ301、第2内側アパーチャ302、第2レンズアレイ102、及び第2アパーチャ201が順次積層配置される構成となっている。各アパーチャ201、202、301、302、及び各レンズアレイ101、102は、いずれも主走査方向に長く副走査方向に短い長方形となっている。ここで、主走査方向とは、図1における操作部5が配置される側をフロント側とし、その反対側をリア側とするとき、フロント/リア方向図2bにおいては紙面の奥行き方向のことであり、副走査方向とは、主走査方向に直交する原稿読取方向図2bにおける左右方向のことである。第1レンズアレイ101は、入射面及び出射面が両凸の微小なマイクロレンズ第1のマクロレンズ111を、各マイクロレンズの光軸と直交する方向に即ち、アレイ平面上に多数配列して構成される。同様に、第2レンズアレイ102も、入射面及び出射面が両凸の微小なマイクロレンズ第2のマクロレンズ112を、各マイクロレンズの光軸と直交する方向に即ち、アレイ平面上に多数配列して構成される。第1レンズアレイ101と第2レンズアレイ102は互いに平行に配置され、第2のマイクロレンズ112の夫々の位置は、第1のマイクロレンズ111の配列位置に対応する。第1アパーチャ201は、前記複数の第1マイクロレンズ111の夫々の位置に対応して複数の微小な開口211が形成される薄板状部材であり、第1レンズアレイ101の入射面側に、マイクロレンズ111の光軸と直交して配置される。各開口211は光を通過させるが、薄板状部材の各開口211以外の領域は入射光を遮光する。同様に、第2アパーチャ202は、前記複数の第2マイクロレンズ112の夫々の位置に対応して複数の開口212が形成される薄板状部材であり、第2レンズアレイ102の出射面側に、マイクロレンズ112の光軸と直交して配置される。各開口212は光を通過させるが、薄板状部材の各開口212以外の領域は第2レンズアレイ102から出射される光を遮光する。さらに、第1レンズアレイ101と第2レンズアレイ102との間には、第1及び第2内側アパーチャ301、302が夫々配設される。第1内側アパーチャ301は、前記複数の第1マイクロレンズ111の夫々に位置に対応して複数の開口311が形成される薄板状部材であって、前記第1レンズアレイ101の出射面側に近接して配置される。また、第2内側アパーチャ302は、前記複数の第2マイクロレンズ112の夫々に位置に対応して複数の開口312が形成される薄板状部材であり、第2レンズアレイ102の入射面側に近接して配置される。各アパーチャ201、202、301、302の夫々の開口211、212、311、312は互いに同一直径を有し、夫々が光線進行方向に対して偏芯なく配置される。開口211と開口212が同一直径、開口311と開口312が同一直径を有する場合もあり、また、それぞれの径が異なっていてもよい。また、第1、第2レンズアレイ101、102における夫々のマイクロレンズ111、112は各アパーチャの開口直径とほぼ同じかそれよりも大きいレンズ有効直径を有し、各マイクロレンズ111、112の中心位置と、各アパーチャの開口211、212、311、312の中心位置とが同一位置となるように配置される。したがって、各アパーチャ201、202、301、302における夫々の開口211、212、311、312の光軸方向から見た配列パターンと、第1、第2レンズアレイ101、102における夫々のマイクロレンズ111、112の光軸方向から見た配列パターンとは同じとなる。そこで、以下、光軸方向から見た配列パターンを説明する場合には、単にマイクロレンズ111等の配列として説明する。図4a、bは、本実施形態のマイクロレンズ111等の配列の一例を示す図である。図4bは配列の全体但し、主走査方向の一部は省略しているを示す図であり、図4aは配列の一部を拡大した図である。マイクロレンズ111等は、副走査方向に9個のマイクロレンズ111等が直線状に並ぶ配列と8個が直線状に並ぶ配列とが主走査方向に交互に繰り返される。副走査方向の各マイクロレンズ111等の各中心の間隔ピッチDXは、本例では、図4aに示すように0.4mmである。したがって、第1、第2のレンズアレイ101、102や、各アパーチャ201、201、301、302の副走査方向の幅は、概ね0.4mm×8=3.2mm、となる。副走査方向の配列数は上記の9個と8個に限定されるものではなく、例えば、8個と7個でもよい。一方、主走査方向に一列に並んだ各マイクロレンズ111等の各中心の間隔ピッチDYは、本例では、0.694mmである。また、マイクロレンズ111等は主走査方向に447列各中心が主走査方向に一致している列の数並んでおり、第1、第2のレンズアレイ101、102や、各アパーチャ201、201、301、302の主走査方向の長さは、概ね0.694mm×447=310mm、となる。マイクロレンズ111等は、図4a、bに示すように六方稠密配置となっており、主走査方向のピッチDYの方が、副走査方向のピッチDXよりも大きくなっている。第1、第2のマイクロレンズ111、112のレンズ有効直径は0.4mmであり、副走査方向のピッチDXと同じである。これに対して、各アパーチャの開口211、212、311、312の直径は0.35mm半径0.175mmであり、副走査方向のピッチDX0.4mmより若干小さく設定している。したがって、各開口211、212、311、312の中心を結ぶ副走査方向の線上図4aのX-X’線上では、隣接する開口の間に0.05mmの遮光領域が存在する。一方、各開口211、212、311、312の中心を結ぶ主走査方向の線上図4aのY-Y’線上では、隣接する開口の間に0.344mm0.694mm-0.35mmの遮光領域が存在することになる。次に、レンズアレイ装置100第1の実施例の厚み方向即ち、光軸方向の配置と構造について説明する。図5aは、主走査方向の光軸方向の断面を示す図であり、図4aのY-Y’断面図である。また、図5bは図5aの一部を拡大した図である。図5bにおいて、実線で示すマイクロレンズ111、112が図4aのY-Y’線上に中心のあるマイクロレンズであり、破線で示すマイクロレンズは、Y-Y’線から半ピッチDX/2だけ副走査方向に離れた位置に中心があるマイクロレンズである。本実施形態に係るレンズアレイ装置100では、入射側に配置される第1レンズアレイ101の第1マイクロレンズ111の入射面形状S1と出射面形状S2とは異なり、出射側に配置される第2レンズアレイ102の第2マイクロレンズ112もその入射面形状S2と出射面形状S1とは異なるという第1の特徴を有する。その一方で、第1マイクロレンズ111の入射面形状S1と前記第2マイクロレンズ112の出射面形状S1とは同一の球面または同一の非球面をなす第1の形状S1であり、第1マイクロレンズ111の出射面形状S2と第2マイクロレンズ112の入射面形状S2とは同一の球面または同一の非球面をなす第2の形状S2である、という第2の特徴も有している。上記の第1の特徴及び第2の特徴は、レンズアレイ装置100の集光特性収差を小さくする特性とレンズアレイ装置100の製造方向に密接に関係しており、以下これについて説明する。一般に複数枚の本実施形態のように例えば2枚ののレンズアレイを重ねて正立等倍のレンズアレイ装置を構成する場合、対応する位置にあるマイクロレンズ同士に偏芯があると、急激にその集光性能が劣化する。樹脂を金型で成型してレンズアレイを製造する場合、異なる金型や異なるキャビティで組となる各レンズアレイを別々に成型すると、金型やキャビティ自体の個体差や金型内の温度の不均一性に起因して、生成された各レンズアレイ間において、マイクロレンズの形状やマイクロレンズの中心位置にズレが発生し、総てのマイクロレンズの位置を、組となるレンズアレイ間で完全に一致させることは困難となる。特に、レンズアレイの長手方向では、冷却時の収縮や、使用時の環境によるマイクロレンズの位置変化の絶対量が大きくなり、対応する位置にあるマイクロレンズ同士の偏芯が大きくなる。そこで、本実施形態に係るレンズアレイ装置100では、2枚のレンズアレイ第1、第2のレンズアレイを、図6に示すように、同一の金型でかつ同一のキャビティを使用して樹脂成型して生成している。この製造方法により、形成時の収縮や、内部残留応力を同一にして対応する位置にあるマイクロレンズ同士の偏芯を小さくすることができる。一方、レンズの入射面と出射面の形状を互いに異なる形状にすることで、球面収差とコマ収差を同時に小さくすることができることが知られている。例えば、両凸レンズの各形状を球面とする場合、入射面の曲率と出射面の曲率とを異なる値に設定することにより、両面が同一の曲率のレンズよりもより小さな球面収差とコマ収差のレンズが得られる。他方、2枚のレンズを組み合わせる場合、入射側のレンズと出射側のレンズの形状を、2枚のレンズで挟まれる空間の中心面光軸に直交する面に対して対称形とすることにより、歪曲収差を低減できることも知られている。入射側のレンズで発生する歪曲収差と、出射側のレンズで発生する歪曲収差が相殺されるからであり、入射側のレンズと出射側のレンズの形状が2枚のレンズの中心に対して完全に対称形の場合、理論的には歪曲収差をゼロにすることができる。そこで、本実施形態に係るレンズアレイ装置100では、マイクロレンズの入射面と出射面の形状が互いに異なる形状S1とS2の2枚のレンズアレイを、同一の金型でかつ同一のキャビティを使用して樹脂成型して生成することによって、球面収差とコマ収差が小さく、かつ対応するマイクロレンズ同士の偏芯が小さな2枚のレンズアレイを生成している。そして、2枚のレンズアレイを重ね合わせるとき、図6の右下に示すように、2枚のレンズアレイの一方を、レンズアレイの短手方向副走査方向に反転させた後に重ね合わせるようにしている。一方のレンズアレイを反転させることにより、同じ形状図6の例ではS2の面がレンズアレイの中心に対して互いに向かい合い、第1レンズアレイ101と第2レンズアレイ102は、両者の中心面に対して対称な関係となる。この結果、前述したように歪曲収差を低減することができる。なお、一方のレンズアレイを反転させる場合、レンズアレイの長手方向に反転させることも考えられる。しかしながら、同一の金型、同一のキャビティで2枚のレンズアレイを成型したとしても、キャビティ内の温度分布の不均一性等や、使用時の環境に起因して、長手方向でのマイクロレンズの位置ずれの大きさは、短手方向の位置ずれよりもどうしても大きくなる。したがって、一方のレンズアレイを反転させるときには、キャビティで成型したときの2枚のレンズアレイの方向を長手方向では一致させ、短手方向を反転させたほうが、対応するマイクロレンズの偏芯を最小限に抑えることができる。上述した説明では、マイクロレンズの入射面と出射面の形状を異なる形状とすることで球面収差とコマ収差を低減できるとしたが、入射面と出射面の形状を非球面形状とすること第3の特徴により、球面収差とコマ収差をさらに低減することができる。図7a、bは本実施形態のマイクロレンズの非球面形状の一例を示す図である。図7aに示すように、第1マイクロレンズ111の入射面形状S1と第2マイクロレンズ112の出射面形状S1は、レンズ中心における曲率の絶対値が一番大きく、レンズの外側に行くにつれて曲率の絶対値が徐々に小さくなる非球面形状にしている。また、図7bに示すように、第1マイクロレンズ111の出射面形状S2と第2マイクロレンズ112の入射面形状S2は、レンズ中央付近では、レンズの光軸から離れるにつれて曲率の絶対値が小さくなっているものの、ある程度光軸から離れると曲率の絶対値が大きくなる非球面形状となっている。曲率が均一な球面レンズの場合には、平行光線の入光位置がレンズの光軸から離れるにつれて集光位置がレンズ側に近づくことにより、ある程度の球面収差が発生するが、レンズ面の曲率の絶対値を光軸から離れるにつれて小さくするパワーが負の場合には絶対値を大きくする非球面形状とすることにより、平行光線の入光位置によらず集光位置を一点に集中させることができ、集光特性を高めることができる。図8は、本実施形態に係るレンズアレイ装置100の第4の特徴を説明する図である。第4の特徴は、第1アパーチャ201の光軸方向の位置を、第1レンズアレイ101の第1マイクロレンズ111の前側焦点位置の近傍に配置すると共に、第2のアパーチャ202の光軸方向の位置を、第2レンズアレイ102の第2マイクロレンズ112の後側焦点位置の近傍に配置するというものである。前述したように、第1レンズアレイ101と第レンズアレイ102の形状は図8に示す中心面CPに対して対称である。また、本実施形態では、第1マイクロレンズ111の入射面の頂点から第1アパーチャ201までの光軸上の距離と、第2マイクロレンズ112の出射面の頂点から第2アパーチャ201までの光軸上の距離とは等しく、さらには、物体面から第1アパーチャ201までの距離と、第2アパーチャ201から像面までの距離とも等しく設定している。つまり、本実施形態のレンズアレイ装置100では、物体面から像面までを含めて、中心面CPに対して対称となっている。したがって、図8に示す第2のアパーチャ202と第2レンズアレイ102との位置関係は、第1アパーチャ201と第1レンズアレイ101との位置関係にもそのまま対応するものである。図8は、第2マイクロレンズ112の入射面S2に平行光を入射し、出射面S1から出た光がどこに集光するかを計算した結果を示している。そして、第2マイクロレンズ112の入射面S2に平行光を入射したときの集光位置、即ち、第2マイクロレンズ112の後側焦点位置の近傍に、第2アパーチャ202の開口212を配置している。このような配置により、物体面からの光を高い光学効率で像面に伝達することができる。物体面上の点光源が像面方向の半球面に向けて出力する光量の総和をP0、像面上での受光量をPI、光学効率ηを、η=PI/P0、と定義すると、レンズ表面での反射を考慮しない場合の光学効率ηの計算値は、7.37となり、かなり高い値が得られた。図9は、物体面の物点a、bから出た光線の主走査方向の経路を像面まで計算した結果を示す図である。物体面の物点a、bが同じ間隔で同じ向きに像面上に像点a’、b’として結像しており、正立等倍像が得られる様子を示している。一方、物体の倒立像は、図9からわかるように、第1、第2のレンズアレイ101、102の間の中心面の位置に結像する。本実施形態に係るレンズアレイ装置100の第5の特徴は、第1、第2の内側アパーチャ301、302を、倒立像が形成される位置以外の位置に配置するというものである。つまり、第1内側アパーチャ301を倒立像が形成される位置よりも第1レンズアレイ101の出射面側に近接して配置し、第2内側アパーチャ302を倒立像が形成される位置よりも第2レンズアレイ102の入射面側に近接して配置する。倒立像が形成される位置に第1、第2の内側アパーチャ301、302が有ると、各アパーチャの開口が僅かに偏芯してしまったり、開口径が設計どおりにできていなかったりしてしまうと、本来遮光されるべきでない光線の多くが遮光されてしまったり、逆に、遮光されるべき光線の多くが遮光されなかったりしてしまうという事態が発生しうる。本実施形態では、第1、第2の内側アパーチャ301、302を、倒立像が形成される位置以外の位置に配置することにより、このような事態を回避している。レンズ系の集光特性、或いは分解能を表す指標のひとつとして、MTFModulationTransferFunctionがある。所定の空間周波数をもつ物体光源をレンズ系に入力したときの、入力側の変調度Modulationに対するレンズ出力側の変調度の比を100分率で表したものがMTFである。図10は、6cyclemmでのMTF縦軸を、横軸をデフォーカス位置としてプロットしたグラフである。図10のグラフには、複数の曲線が重ねて表示されているが、各曲線は、物体面上の光軸中心に物点が置かれた場合と、光軸中心から離れた複数のFieldPointに物点が置かれた場合におけるMTFを示している。また、図10の左上に示すTとSは、夫々Tangential方向水平方向とSagittal方向垂直方向とに夫々対応する。図10からわかるように、各FieldPointにおいて、焦点位置±0.1mmの範囲でMTFは概ね55以上であり、良好なMTF特性となっている。ここまでは、主走査方向の断面構成や光線経路について説明してきたが、次に副走査方向の断面構成と光線経路について説明する。図11aは、副走査方向の断面を示す図であり、図4aのX-X’断面図である。また、図11bは図11aの一部を拡大した図である。図11bにおいて、実線で示すマイクロレンズ111、112が図4aのX-X’線上に中心のあるマイクロレンズであり、破線で示すマイクロレンズは、X-X’線から半ピッチDY/2だけ副走査方向に離れた位置に中心があるマイクロレンズである。前述したように、本実施形態のレンズアレイ装置100におけるマイクロレンズ111等は、図4a、bに示すように六方稠密配置としている。六方稠密配置は、同じ径の円を最も高密度に配置する方法である。さらに、本実施形態に特徴的な配置方法は、主走査方向のピッチDYの方が、副走査方向のピッチDXよりも大きくしている点にある。以下、この特徴について説明する。図12は、物体面の物点a、bから出た光線の副走査方向の経路を像面まで計算した結果を示す図であり、主走査方向の光線経路を示す図9に対応する図である。ここで注目すべきは、図12に示す副走査方向の光線経路には迷光が発生しているのに対して、図9の主走査方向の光線経路には迷光が発生していない点である。迷光とは、物体面の物点から出た光線が、像面上の対応する像点以外に到達する光である。もし主走査方向に迷光が発生すると主走査方向に長い光学センサに迷光が入り込む。この迷光を遮断しようとして光学センサの前面に遮光板を挿入すると、物点からの正規の光までもが遮断されてしまうため、正規の光と迷光とを空間的に分離することができない。他方、副走査方向に迷光が発生したとしても、副主走査方向の光学センサの幅は小さいため、図12に示すように、光学センサ像面とレンズアレイ装置100との間に遮光板500a、500bを配置しても、物点から正規の光を遮ることがない。遮光板500a、500bは、例えば、主走査方向図12の紙面の奥行き方向に長く副走査方向に短い長方形の2枚の板状部材であり、物点から正規の光線の通過を妨げず、かつ迷光を十分に遮断する位置に配置される。中央部に長方形の孔が開いたスリット状の開口を持った部品であってもよい。本実施形態では、マイクロレンズ111等を六方稠密配置としつつも、主走査方向のピッチDYを副走査方向のピッチDXよりも大きくし、各アパーチャの開口の間にある遮光領域の長さを長くし、主走査方向の迷光の発生を抑制する構造としている。他方、副走査方向のピッチDXは小さくなるため副走査方向の迷光は発生しやすくなるが、この迷光に対しては、レンズアレイ装置100と像点との間に遮光板を設ける構成とすることにより、迷光が光学センサに与える悪影響を排除している。図13は、六方稠密をとる他の配置を、本実施形態におけるマイクロレンズ等の配置図13cに対する比較例として示す図である。図13aに示す比較例1は従来から比較的多く用いられてきた配置である。比較例1の配置は、主走査方向のピッチDYが副走査方向のピッチDXよりも小さくなる配置であり、主走査方向に迷光が発生しやすい。一方、図13bに示す比較例2は、迷光を低減する配置として特許文献1に開示されているものであり、レンズの主配列方向が主走査方向に対して傾斜している。この配置の場合、副走査方向の最短部と最長部との差が片側で0.776PPはピッチあり、両側で1.452Pある。これに対して、本実施形態における副走査方向の最短部と最長部との差は片側で0.5P両側で1.0Pであり、比較例2の配置は本実施形態の配置に比べると副走査方向の端部領域の利用効率が低い。また、比較例2の配置は、副走査方向の中心に対して上下で非対称な配置となっている。このため、2枚のレンズアレイの一方を副走査方向で反転させて重ね合わせるという、本実施形態の構成図6の右下を参照をとることができない。したがって、入射側のレンズと出射側のレンズの形状を、2枚のレンズで挟まれる空間の中心面に対して対称形とすることにより歪曲収差を低減できる、という本実施形態特有の技術的効果を、比較例2の構成では得ることができない。これらの比較例に対して、本実施形態の配置は、迷光の影響を排除することができ、かつ、副走査方向の端部領域の利用効率が高く、また歪曲収差の少ないレンズアレイ装置100を実現できる。3レンズアレイ装置第2の実施例図14は、第1の実施例に係るレンズアレイ装置100と、第2の実施例に係るレンズアレイ装置100の相違点を示す図である。第1の実施例を示す図8と対比すると判るように、第2の実施例では、第2アパーチャ202を、第2マイクロレンズ112の出射面S1の頂点位置に略一致させている領域が、光軸近傍のみである。また、図14では図示を省略しているが、第1アパーチャ201を、第1マイクロレンズ111の入射面S1の頂点位置に略一致させている領域が、光軸近傍のみである。この配置は、平行光線の集光位置がアパーチャの厚さよりわずかに外側になるが、光学効率自体はそれ程低下しないことが確認されている。第1の実施例と同等の計算を行った結果、光学効率ηの計算値は、6.77となり、第1の実施例の7.37と比べてもそれ程遜色のない値が得られている。第2の実施例と第1の実施例の主な相違点は上記の通りであり、他の構造や特徴は第2の実施例と第1の実施例とで共通するものである。以下、第1の実施例での説明図と第2の実施例の説明図との対応関係を示すが、具体的な説明は重複するため省略する。図15は、第2の実施例における主走査方向の断面構成を示す図であり、図5と対応する。図16は、第2の実施例におけるマイクロレンズの非球面形状S1、S2の曲率を示す図であり、図7と対応する。図17は、第2の実施例における物体面上の物点から像面へ到る光線の主走査方向の経路を計算した結果の一例を示す図であり、図9と対応する。第2の実施例においても主走査方向には迷光が発生していないことを示している。図18は、第2の実施例におけるMTFの計算結果の一例を示す図であり、図10と対応する。第2の実施例においても、各FieldPointにおいて、焦点位置±0.1mmの範囲でMTFは概ね55以上であり、良好なMTF特性となっている。図19は、第2の実施例における副走査方向の断面構成を示す図であり、図11と対応する。図20は、第2の実施例における物体面上の物点から像面へ到る光線の副走査方向の経路を計算した結果の一例を示す図であり、図12と対応する。第2の実施例においても、副走査方向に迷光が発生するが、この迷光を遮光板によって遮断できることを示している。4レンズアレイ装置の露光装置への応用ここまでは、原稿を読み取る光学読取装置20にレンズアレイ装置100を組み込む実施形態を説明してきたが、本実施形態に係るレンズアレイ装置100の応用は光学読取装置20に限定されるものではない。例えば、図21に示すように、画像形成装置1の露光装置200に組み込むこともできる。この実施形態では、物体面に相当する位置に主走査方向に長いアレイ状のLED光源を配置し、像面に相当する位置に感光ドラム10を配置する。すなわち、レンズアレイ装置100を通過した光は感光ドラム10上に照射する。この構成においても、良好な集光特性と高い光学効率を有する本実施形態のレンズアレイ装置100が有効に機能する。以上説明してきたように、本実施形態のレンズアレイ装置100によれば、良好な集光特性と高い光学効率というレンズ本来の性能を向上すると共に、迷光を低減することができる。なお、本実施の形態において、画像形成装置1は、画像読取装置2と画像形成部3などを備えたものと定義して説明をした。しかしながら、画像形成装置はこれらの実施の形態に限定されず、図1に示した画像読取装置2のみを画像形成装置と定義してもよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。