"ベースに対して鉛直方向に立設された一対のコラムと、前記一対のコラムによって水平方向に懸架され、当該一対のコラムそれぞれの一面を案内面として鉛直方向である第1の制御軸について昇降可能とされたクロスレールと、前記クロスレールの一面を案内面として水平方向である第2の制御軸について移動可能とされた主軸ヘッドと、前記主軸ヘッドの内部案内面によって鉛直方向である第3の制御軸について位置制御されるラムと、前記ラムの端部に設置され、回転駆動可能な縦主軸と横主軸を有する旋回ヘッドと、前記一対のコラムに挟まれた領域であって前記クロスレールの懸架された方向と直交した方向である第4の制御軸に沿って往復移動可能に設けられる加工テーブルと、を備える五面加工機において、前記加工テーブルの上面に対して、回転駆動可能であり、かつ、被加工物を載置可能な回転テーブルを備えていることを特徴とする五面加工機。請求項1に記載の五面加工機において、五面加工機を上面から見たときに、前記加工工具と前記回転テーブル上に載置されたワークとの加工点が、前記一対のコラムに挟まれた領域から外れた箇所に位置することを特徴とする五面加工機。請求項1又は2に記載の五面加工機において、前記回転テーブルの直径が、前記加工テーブルの短手方向の長さ以上とされていることを特徴とする五面加工機。請求項1~3のいずれか1項に記載の五面加工機において、前記加工テーブルは、前記回転テーブルを駆動するための駆動源である複数のモータと、前記複数のモータと前記回転テーブルとの接続を切り替えることで、前記回転テーブルの回転速度を変更する制御機構と、を備えることを特徴とする五面加工機。請求項1~4のいずれか1項に記載の五面加工機において、前記回転テーブルの位置決めを行うために、異なる構造からなる複数のブレーキ機構を備えることを特徴とする五面加工機。ベースに対して鉛直方向に立設された一対のコラムと、前記一対のコラムによって水平方向に懸架され、当該一対のコラムそれぞれの一面を案内面として鉛直方向である第1の制御軸について昇降可能とされたクロスレールと、前記クロスレールの一面を案内面として水平方向である第2の制御軸について移動可能とされた主軸ヘッドと、前記主軸ヘッドの内部案内面によって鉛直方向である第3の制御軸について位置制御されるラムと、前記ラムの端部に設置され、回転駆動可能な縦主軸と横主軸を有する旋回ヘッドと、前記一対のコラムに挟まれた領域であって前記クロスレールの懸架された方向と直交した方向である第4の制御軸に沿って往復移動可能に設けられる加工テーブルと、を備える五面加工機に用いられる回転テーブル機構であって、前記加工テーブルの上面に対して、回転駆動可能であり、かつ、被加工物を載置可能な回転テーブルを有するとともに、前記回転テーブルを駆動するための駆動源である複数のモータと、前記複数のモータと前記回転テーブルとの接続を切り替えることで、前記回転テーブルの回転速度を変更する制御機構と、を備えることを特徴とする回転テーブル機構。しかしながら、従来の五面加工機は、円弧形状のワークを加工する場合には2軸補間で加工を行っていたが、この加工手法は長い加工時間を要するものであった。また、往復移動する加工テーブルの両脇に立設された一対のコラムの間隔寸法を超える大きさのワークを加工することができなかった。なぜなら、従来の五面加工機では、一対のコラムの間に設置された加工工具を利用するとともに、加工テーブル上にワークを載置させた上で、この加工テーブルが一対のコラムの間を往復移動することで、ワークへの加工が行われていた。したがって、一対のコラムの間を物理的に移動できない寸法のワークについては、加工ができなかったのである。本発明は、上述した従来の五面加工機が有する問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、円弧形状のワークに対する加工時間の短縮と、従来の五面加工機では加工できなかった大きさのワークであっても加工を行うことのできる、まったく新しい五面加工機を提供することにある。本発明に係る五面加工機は、ベースに対して鉛直方向に立設された一対のコラムと、前記一対のコラムによって水平方向に懸架され、当該一対のコラムそれぞれの一面を案内面として鉛直方向である第1の制御軸について昇降可能とされたクロスレールと、前記クロスレールの一面を案内面として水平方向である第2の制御軸について移動可能とされた主軸ヘッドと、前記主軸ヘッドの内部案内面によって鉛直方向である第3の制御軸について位置制御されるラムと、前記ラムの端部に設置され、回転駆動可能な縦主軸と横主軸を有する旋回ヘッドと、前記一対のコラムに挟まれた領域であって前記クロスレールの懸架された方向と直交した方向である第4の制御軸に沿って往復移動可能に設けられる加工テーブルと、を備える五面加工機であって、前記加工テーブルの上面に対して、回転駆動可能であり、かつ、被加工物を載置可能な回転テーブルを備えていることを特徴とするものである。また、本発明に係る回転テーブル機構は、ベースに対して鉛直方向に立設された一対のコラムと、前記一対のコラムによって水平方向に懸架され、当該一対のコラムそれぞれの一面を案内面として鉛直方向である第1の制御軸について昇降可能とされたクロスレールと、前記クロスレールの一面を案内面として水平方向である第2の制御軸について移動可能とされた主軸ヘッドと、前記主軸ヘッドの内部案内面によって鉛直方向である第3の制御軸について位置制御されるラムと、前記ラムの端部に設置され、回転駆動可能な縦主軸と横主軸を有する旋回ヘッドと、前記一対のコラムに挟まれた領域であって前記クロスレールの懸架された方向と直交した方向である第4の制御軸に沿って往復移動可能に設けられる加工テーブルと、を備える五面加工機に用いられる回転テーブル機構であって、前記加工テーブルの上面に対して、回転駆動可能であり、かつ、被加工物を載置可能な回転テーブルを有するとともに、前記回転テーブルを駆動するための駆動源である複数のモータと、前記複数のモータと前記回転テーブルとの接続を切り替えることで、前記回転テーブルの回転速度を変更する制御機構と、を備えることを特徴とするものである。本発明によれば、回転テーブルを用いることで、円弧形状のワークを加工するに際して、その加工時間を短縮することができ、さらに、従来の五面加工機では加工できなかった大きさのワークであっても加工を行うことのできる、まったく新しい五面加工機を提供することができる。以下、本発明を実施するための好適な実施形態について、図面を用いて説明する。なお、以下の実施形態は、各請求項に係る発明を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1及び図2は、本実施形態に係る五面加工機の全体構成を示す図であり、図1が上面視を、図2が正面視を示している。図1及び図2で示される本実施形態に係る五面加工機10は、加工機本体11と、加工テーブル30とを有して構成されている。加工機本体11は、工場等の床面であるベースに対して鉛直方向に立設された一対のコラム12,12を有している。本実施形態に係る一対のコラム12,12の内面間の間隔は、例えば、約3,000mmの幅寸法で設定することができる。そして、この一対のコラム12,12それぞれの正面側の一面には、例えばボールねじ等の不図示の駆動装置が設置されており、この不図示の駆動装置を介してクロスレール13が設置されている。クロスレール13は、一対のコラム12,12に対して水平方向に懸架された部材であり、前述した不図示の駆動装置の作用によって、当該一対のコラム12,12それぞれの正面側の一面を案内面として、鉛直方向である第1の制御軸すなわち、W軸について昇降可能とされている。また、クロスレール13には、当該クロスレール13の正面側の一面を案内面として水平方向である第2の制御軸すなわち、Y軸について移動可能とされた主軸ヘッド14が設置されている。さらに、主軸ヘッド14には、当該主軸ヘッド14の内部案内面によって鉛直方向である第3の制御軸すなわち、Z軸について位置制御されるラム15と、このラム15の下方の端部に設置されるとともに、回転駆動可能な縦主軸16aと横主軸16bを有する旋回ヘッド16とが設置されている。旋回ヘッド16は、ラム15の長手方向に対して水平方向に旋回することができるようになっており、また、旋回ヘッド16が有する回転駆動可能な縦主軸16aと横主軸16bには、例えば、エンドミルなどに代表される回転工具などの加工工具を設置することが可能となっている。したがって、縦主軸16aと横主軸16bに設置された加工工具は、第1の制御軸W軸、第2の制御軸Y軸及び第3の制御軸Z軸について、移動制御が可能となっている。一方、本実施形態の加工テーブル30は、一対のコラム12,12に挟まれた領域であってクロスレール13の懸架された方向と直交した方向である第4の制御軸すなわち、X軸に沿った長手方向で往復移動可能に設けられる部材である。この加工テーブル30には、その上面に対して被加工物であるワークを固定設置することが可能となっている。したがって、加工テーブル30上に載置されたワークは、加工テーブル30によって第4の制御軸X軸について移動されるとともに、加工機本体11に設置された第1の制御軸W軸、第2の制御軸Y軸及び第3の制御軸Z軸について移動制御される加工工具によって、その上面と四側面に加工を受けることが可能となっている。さて、本実施形態に係る五面加工機10は、上述した全体構成に加え、さらなる特徴的な構成を備えている。すなわち、本実施形態に係る五面加工機10は、加工テーブル30に対して回転テーブル機構31を備えている。そこで、次に、本実施形態に係る回転テーブル機構31の構成について、図3~図9を用いて説明を行う。ここで、図3は、本実施形態に係る回転テーブル機構の上面視を示す図である。また、図4~図7は、本実施形態に係る回転テーブル機構の詳細な構成を説明するための部分断面図であり、図4がサーボモータに接続された状態の左側面視を、図5がサーボモータに接続された状態の正面視を示しており、また、図6がステッピングモータに接続された状態の左側面視を、図7がステッピングモータに接続された状態の正面視を示している。さらに、図8は、本実施形態に係る回転テーブル機構が備えるブレーキ機構を説明するための図であって、図4におけるA部を拡大したものであり、図9は、本実施形態に係る回転テーブル機構が備える別のブレーキ機構を説明するための図であって、図4におけるB部を拡大したものである。本実施形態に係る回転テーブル機構31は、加工テーブル30に対してθ方向で回転可能に設置される回転テーブル32と、この回転テーブル32に対して回転駆動力を及ぼす駆動源41を備えている。回転テーブル32は、図4にて詳細に示されるように、加工テーブル30に対して回転ベアリング33を介して回転可能に取り付けられている。本実施形態では、回転ベアリング33の外輪側が加工テーブル30に対して固定設置されており、回転ベアリング33の内輪側が回転テーブル32に対して固定設置されているので、加工テーブル30に対する回転テーブル32の回転駆動が実現可能となっている。また、本実施形態の回転テーブル32は、その直径が、例えば上述した一対のコラム12,12の内面間の間隔の幅寸法である約3,000mmと略同等の直径で構成されている。そして、この回転テーブル32には、その上面に対して被加工物であるワークを載置可能となっており、例えば、回転テーブル32にワークを固定するためのチャック34を設けたり、回転テーブル32にワーク取り付けのためのボルト孔を設けたりすることで、回転テーブル32の直径である約3,000mmよりも大きいサイズのワークを載置したり、あるいは様々な形状のワークを載置したりすることができるようになっている。なお、回転テーブルの直径については、様々な径寸法で構成することが可能であり、本発明の回転テーブルについては、例えばその直径が、加工テーブルの短手方向の長さ以上とされていることが好適である。さらに、本実施形態の回転テーブル32は、回転中心から少しずれた箇所にエンコーダ35を備えている。このエンコーダ35は、加工テーブル30に立設されたスタンド36上に設置されるとともに発光源を上方に向けて設置されており、回転テーブル32の下面に対して設置されたスリット円盤35aと協働して回転テーブル32の回転位置検出が可能となっている。このようなエンコーダ35を利用することで、回転テーブル32の高精度な制御が可能となり、その結果として精度の高い五面加工機10を実現することができている。またさらに、本実施形態の回転テーブル32は、図4中のA部の箇所、及び図4中のB部の箇所に、それぞれ異なる構造からなる複数のブレーキ機構39,40を備えている。図4中のA部を拡大して示した図8にて詳細に示される第一のブレーキ機構39は、滑りブレーキとして構成されるものであり、回転テーブル32に対して固定されたブレーキ受け部材32aの外周面に対してブレーキシュー39aを押し付けることで、回転テーブル32の回転運動を好適に停止させることができるようになっている。ブレーキシュー39aについては、ブレーキ受け部材32aの外周側に設置されたシリンダ機構39bによって、ブレーキ受け部材32aに対して押圧退避自在に往復運動可能となっており、ブレーキシュー39aがブレーキ受け部材32aの外周面を押圧することで回転テーブル32にブレーキ力を及ぼすとともに、ブレーキシュー39aがブレーキ受け部材32aから退避することで回転テーブル32へのブレーキ力が解除されるように構成されている。なお、この第一のブレーキ機構39は、本実施形態に係る回転テーブル32のイナーシャが大きいために補助的に用いられるものであり、回転テーブル32の減速時に起動させることで、補助的なブレーキ機構としての機能を発揮するものである。一方、図4中のB部を拡大して示した図9にて詳細に示される第二のブレーキ機構40は、回転テーブル32の位置決め割り出しを行うためのクランプブレーキとして構成されるものである。回転テーブル32に対して固定されたブレーキ受け部材32aの外周には、図8に示されているように、上述したブレーキシュー39aが押し付けられる外周面の下方の位置に、凹部32bが形成されている。一方、第二のブレーキ機構40は、この凹部32bに対して挿入退避自在なクランプ軸40aを備えている。したがって、ブレーキ受け部材32aに形成された凹部32bに対してクランプ軸40aが挿入されて凹部32bに押圧力を及ぼすことで、回転テーブル32の固定、すなわち位置決め割り出しが可能となっている。また、ブレーキシュー39aに形成された凹部32bからクランプ軸40aが退避することで、回転テーブル32の固定解除が可能となっている。なお、クランプ軸40aについては、ブレーキ受け部材32aの外周側に設置されたシリンダ機構40bによって、ブレーキ受け部材32aに対して挿入退避自在に往復運動可能となっている。このような第二のブレーキ機構40を用いることで、本実施形態に係る回転テーブル32の位置決め割り出しが可能となるので、例えば回転テーブル32の位置を確実に固定した状態でワークの加工を行うことができるため、精度の高い加工を実施することが可能となる。なお、上述した2つのシリンダ機構39b,40bについては、油圧シリンダや空圧シリンダのほか、例えば電動シリンダなどの電気的なもの等、あらゆる押圧手段を駆動源として採用することができる。そして、ブレーキシュー39aが突出してブレーキ受け部材32aの外周面を押圧することで、回転テーブル32に対してブレーキ力を及ぼし、回転テーブル32の回転運動を停止させることが可能となる。また、クランプ軸40aが突出してブレーキ受け部材32aの凹部32bに嵌り込むことで、回転テーブル32を固定して位置決めし、ワーク外周面に対して、例えばギヤを製作できる。さらに、ブレーキシュー39aやクランプ軸40aが退避してブレーキ受け部材32aに対する滑りブレーキ力あるいはクランプブレーキ力を解放することで、回転テーブル32を自由状態とし、ワークを次の加工点αへ移動させることができる。なお、ブレーキ受け部材32aに形成された凹部32bとクランプ軸40aとの当接面の形状については、楔形状やテーパ形状など、回転テーブル32をクランプ固定するために好適な形状を採用することができ、さらに、ブレーキ受け部材32a及び凹部32bと、ブレーキシュー39a及びクランプ軸40aとの当接面の材質についても、金属表面に焼入れして硬化させたり、表面処理を施して長寿命化を図ったり、耐摩耗性に優れた樹脂材料を採用するなどの、あらゆる公知の技術を適用することができる。さて、上述した本実施形態の回転テーブル32については、さらに、その下面側に、例えばプーリ37を備えることができる。このプーリ37は、駆動源41が有するプーリ42とタイミングベルト38を介して接続されている。したがって、駆動源41が及ぼす回転駆動力によって駆動源側のプーリ42が回転すると、その回転駆動力がタイミングベルト38を介して回転テーブル側のプーリ37に伝達されるので、回転テーブル32が回転駆動されるようになっている。そこで、次に、本実施形態の駆動源41の構成について説明を行う。本実施形態に係る駆動源41は、図3及び図5等に示されるように、サーボモータ43とステッピングモータ44という2つのモータを有して構成されている。大きい躯体を有するステッピングモータ44は、停止精度が高く高回転での運用が可能なため、主として回転テーブル32を中速から高速で回転させてワークを加工したい場合に用いられる駆動源である。一方、小さい躯体を有するサーボモータ43は、低速域でのトルクが大きいので、主として回転テーブル32の位置決めを行い、ワークに対して、例えばギヤを加工したい場合に用いられる駆動源である。そして、本実施形態に係る駆動源41では、サーボモータ43とステッピングモータ44という2つのモータと回転テーブル32との接続を切り替えることで、回転テーブル32の回転速度を変更する制御機構を備えている。この制御機構は、作業者が人力で操作可能な操作レバー45を有して構成されており、図4及び図5で示すように、操作レバー45を倒した場合には、操作レバー45に接続するガイドバー46がベース方向である下方に移動することで、このガイドバー46と接続するスパーギヤ47が下降し、一方、図6及び図7で示すように、操作レバー45を引き起こしてまっすぐな状態にした場合には、操作レバー45に接続するガイドバー46がベースと反対方向である上方に移動することで、このガイドバー46と接続するスパーギヤ47が上昇するように構成されている。また、スパーギヤ47は、大小2つのギヤ47a,47bが重なった状態で構成されている。そして、図4及び図5で示すように、操作レバー45を倒してスパーギヤ47が下降したときには、スパーギヤ47を構成する大ギヤ47aがサーボモータ43のモータ軸に設置されたモータギヤ不図示に接続するとともに、スパーギヤ47を構成する小ギヤ47bがプーリ42と接続する従動軸48の大ギヤ48bと接続する。つまり、作業者が操作レバー45を倒した場合には、サーボモータ43の回転駆動力が回転テーブル32に対して伝達されるようになっている。一方、図6及び図7で示すように、操作レバー45を引き起こしてまっすぐな状態にしたときには、スパーギヤ47が上昇し、スパーギヤ47を構成する大ギヤ47aがステッピングモータ44のモータ軸に設置されたモータギヤ44aに接続するとともに、スパーギヤ47を構成する大ギヤ47aがプーリ42と接続する従動軸48の小ギヤ48aと接続する。つまり、作業者が操作レバー45を引き起こした場合には、ステッピングモータ44の回転駆動力が回転テーブル32に対して伝達されるようになっている。なお、操作レバー45を倒してスパーギヤ47が下降し、サーボモータ43の回転駆動力が回転テーブル32に対して伝達されているときには、ステッピングモータ44のモータ軸に設置されたモータギヤ44aはフリー状態となっており、ステッピングモータ44は空運転をしている状態となっている。逆に、操作レバー45を引き起こしてスパーギヤ47が上昇し、ステッピングモータ44の回転駆動力が回転テーブル32に対して伝達されているときには、サーボモータ43のモータ軸はフリー状態となっており、サーボモータ43は空運転をしている状態となっている。以上のように、本実施形態に係る回転テーブル機構31は、高速回転用のサーボモータ43と、位置決め用のステッピングモータ44とを有している。したがって、本実施形態に係る五面加工機10では、回転テーブル機構31が有する回転テーブル32と、サーボモータ43及びステッピングモータ44とが協働することで、円弧形状をしたワークに対する外周面への切削加工や、外周面へのギヤ加工が可能となっており、また、そのような円弧形状のワークを加工する場合に、その加工時間を短縮することが可能となっている。また、本実施形態に係る五面加工機10では、図1に示すように、五面加工機10を上面から見たときに、加工工具と回転テーブル32上に載置されたワークとの加工点αが、一対のコラム12,12に挟まれた領域から外れた箇所に位置している。したがって、本実施形態に係る五面加工機10によれば、たとえ一対のコラム12,12の間隔寸法よりも大きい寸法のワークであっても、回転テーブル32上に載置できるものであれば、好適に加工を行うことが可能となっている。以上、本実施形態に係る五面加工機10の具体的な構成を説明した。次に、本実施形態に係る五面加工機10の操作方法について、説明を行う。例えば、回転テーブル32の直径よりも大きい円形のワークをミーリング加工する場合を考えると、まず、この円形ワークを回転テーブル32上に固定するとともに、縦主軸16a又は横主軸16bに対してエンドミルを設置する。そして、加工テーブル30をX軸方向へ所望の距離だけ移動させた上で、回転テーブル32を回転させ、あるいは、旋回ヘッド16の位置をW軸方向、Y軸方向及びZ軸方向で調整しながら、エンドミルによるワークのミーリング加工を実施することができる。また、本実施形態に係る第二のブレーキ機構40を利用して、回転テーブル32を所望の角度で固定して加工を加え、またその後に回転テーブル32を所望の角度だけ回転させた上で第二のブレーキ機構40を利用して回転テーブル32を固定し、その位置で加工するということを繰り返すことで、例えば大径のギヤを製作することもできる。このように、本実施形態に係る第二のブレーキ機構40を用いることで、回転テーブル32の位置固定を確実に行うことができるので、精度の高い加工を実施することが可能となる。さらに、上述したエンドミルに代えて、例えば、図10に示すように、旋回ヘッド16の下面側に切削加工用のバイト50を固定設置しておき、ワークを固定設置した回転テーブル32を回転させながら、このワーク外周側面の垂直方向からバイト50を接触させることで、切削加工を行うことも可能となる。このような使用法の場合には、例えば回転ベアリングの内外輪などといったリング形状の部材を加工する場合に好適である。なお、図10は、本実施形態に係る五面加工機において、加工工具にバイト50を用いた場合の動作状態を例示する図である。以上のように、本実施形態に係る五面加工機10によれば、回転テーブル32を用いることで、円弧形状のワークを加工するに際して、加工時間を短縮することができる。さらに、たとえ一対のコラム12,12の間隔寸法よりも大きい寸法のワークであっても、回転テーブル32上に載置できるものであれば、好適に加工を行うことが可能である。かかる加工が可能となるのは、図1に示すように、五面加工機10を上面から見たときに、加工工具と回転テーブル32上に載置されたワークとの加工点αが、一対のコラム12,12に挟まれた領域から外れた箇所に位置しているという従来技術にはない構成によるものである。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態には、多様な変更又は改良を加えることが可能である。例えば、上述した一対のコラム12,12は、ベースに立設した2本の柱状部材として構成されていたが、本発明に係る五面加工機に適用可能なコラムについては、門型形状などの他の形状を採用することができる。また、上述した本実施形態に係る駆動源41は、サーボモータ43とステッピングモータ44という2つのモータによって構成されていたが、本発明の駆動源が有する複数のモータについては、上述した形態に限られるものではなく、あらゆる種類のモータを組み合わせて構成してもよい。さらに、上述した実施形態では、回転テーブル32と駆動源41をタイミングベルト38によって接続した場合を例示したが、駆動源41が発生させる回転駆動力については、ギヤなどの他の駆動力伝達手段を用いることで、回転テーブル32に対して伝達するようにしてもよい。またさらに、上述した実施形態では、一対のコラム12,12の内面間の間隔の幅寸法や回転テーブル32の直径寸法を、約3,000mmとした場合を例示した。しかしながら、これらの寸法については、上述した本実施形態と同様の作用効果を発揮できる範囲において、任意に変更が可能である。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。"