"Li、La、Ti及びOを含む原料を準備する、原料準備工程と、前記原料を加熱する熱処理工程と、を有し、前記原料におけるLiとLaとTiとの組成比が、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の範囲内であることを特徴とする、電極合材の製造方法。前記原料準備工程において、前記原料を蒸着により調製する、請求項1に記載の電極合材の製造方法。前記原料準備工程において、Li金属、La金属及びTi金属を揮発させ、生成した金属ガスに酸素プラズマを照射し、前記原料を蒸着させる、請求項2に記載の電極合材の製造方法。前記熱処理工程において、Li3xLa2/3-xTiO30.05≦x≦0.17を生成させる、請求項1乃至3のいずれかに記載の電極合材の製造方法。前記熱処理工程において、TiO2-y0≦y≦0.5を合成させる、請求項1乃至4のいずれかに記載の電極合材の製造方法。しかしながら、特許文献1に記載されているような従来の電極合材の製造方法は、電極活物質と固体電解質とを個別に準備してから混合し、焼結するため、製造プロセスが煩雑になるという問題がある。また、特許文献3には、固体の正極、固体電解質、固体の負極を積層させる方法として、薄膜作製技術を用いる旨が記載されており、Li3PO4をターゲットとし、スパッタ法によりLiPONLi3PO,N4からなる固体電解質層を形成する方法が記載されている。特許文献3に記載された方法では、焼結体であるLi3PO4をターゲットとして準備しなければならないため、製造プロセスが煩雑になるという問題がある。本発明は上記実情を鑑みて成し遂げられたものであり、本発明の目的は、電極合材の製造プロセスを簡易化することである。本発明の電極合材の製造方法は、Li、La、Ti及びOを含む原料を準備する、原料準備工程と、前記原料を加熱する熱処理工程と、を有し、前記原料におけるLiとLaとTiとの組成比が、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の範囲内であることを特徴とする。本発明の電極合材の製造方法によれば、電極活物質と固体電解質との中間組成を有する前記原料を出発原料とすることで、電極活物質と固体電解質とを含む電極合材を簡易的に合成することが可能である。しかも、本発明の製造方法では、上記組成比を有する原料を用いることで、固体電解質と電極活物質との二相のみが存在する、非常に純度の高い電極合材を合成することも可能である。前記原料準備工程において、前記原料は、例えば、蒸着により調製することができる。具体的には、Li金属、La金属及びTi金属を揮発させ、生成した金属ガスに酸素プラズマを照射し、前記原料を蒸着させることで調製することができる。前記熱処理工程においては、例えば、Li3xLa2/3-xTiO30.05≦x≦0.17を生成させることができる。また、前記熱処理工程においては、例えば、TiO2-y0≦y≦0.5を生成させることができる。本発明の製造方法によれば、電極活物質と固体電解質とを含む電極合材を簡易的なプロセスで製造することができる。従って、本発明によれば、電極合材のコスト削減、ひいては安価な電池の提供が可能である。本発明の電極合材の製造方法は、Li、La、Ti及びOを含む原料を準備する、原料準備工程と、前記原料を加熱する熱処理工程と、を有し、前記原料におけるLiとLaとTiとの組成比が、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の範囲内であることを特徴とする。図1は、全固体電池の一形態例を示す断面模式図である。図1に示す全固体電池8では、正極1と固体電解質層3と負極2とがこの順序に積層されており、固体電解質層3が正極1と負極2との間に介在している。正極1は、固体電解質層3側から順に、正極活物質及び固体電解質を含有する正極活物質層4と、該正極活物質層4の集電を行う正極集電体5とを備える。負極2は、固体電解質層3側から順に、負極活物質及び固体電解質を含有する負極活物質層6と、負極活物質層6の集電を行う負極集電体7とを備える。電極活物質負極活物質又は正極活物質及び固体電解質を含み、正極活物質層や負極活物質層を形成する電極合材は、従来、それぞれ個別に調製された電極活物質及び固体電解質を混合し、さらに必要に応じて焼成することで調製されてきた。しかしながら、このような製造方法は、プロセスが煩雑であり、安価な電極合材を得ることは難しかった。そこで、本発明者らが鋭意検討したところ、Liリチウム、Laランタン、Tiチタン及びO酸素を含み、LiとLaとTiとの組成比が、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の範囲内である原料を、加熱することによって、電極活物質と固体電解質とを含む電極合材を簡易的に得られることが見出された。しかも、上記組成比を有する原料を加熱することによって、副反応生成物、未反応成分、過反応成分等の不純物が含まれない、電極活物質と固体電解質との二相共存状態の電極合材を得ることも可能であることが見出された。一方、本発明者らは、上記組成比が上記範囲外である原料を用いた場合、電気化学的に不活性な成分例えば、La2Ti2O7、La4Ti9O24、La2O3等を含む合材が合成されることも見出した。このような特定の組成比を有する原料を用いることで、電極合材の構成成分として不要な不純物を含まない高純度の電極合材が得られたことは、本分野の当業者にとって予想外といえる。以上のように、本発明によれば、電極合材を簡易的なプロセスで製造することができるため、電極合材の製造コスト削減が可能である。さらに、本発明によれば、純度の高い電極合材を得ることができる。本発明において、電極合材とは、少なくとも電極活物質及び固体電解質とを含むものであり、電極活物質としては、目的とする電池の種類や用途、電極に応じて、適宜選択することができ、正極活物質であっても負極活物質であってもよい。また、固体電解質も、目的とする電池の種類や用途、電極に応じて適宜選択することができる。また、本発明の電極合材は、全固体電池の電極活物質層を形成するものとして好適であるが、全固体電池以外の電池においても使用可能である。以下、本発明の電極合材の製造方法の各工程について詳しく説明する。原料準備工程原料準備工程は、Li、La、Ti及びOを含み、LiとLaとTiとの組成比が、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の範囲内である、原料を準備する工程である。LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図における上記三角形とは、図2に示すように、実施例1LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、実施例2LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及び実施例3LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59の各点を頂点とする三角形である。ここで、LiとLaとTiとの組成比が、上記三元系三角組成図の上記三角形の範囲内であるとは、該組成比が、該三角形の3辺に囲まれた領域の内部及び該三角形の3辺上にある座標で表わされることを意味する。また、上記三角組成図における座標はモルである。原料は、Li、La、Ti及びOを含み、Li、La、及びTiの3成分の組成比が上記範囲内であれば、特に限定されない。例えば、蒸着法により形成したLi、La及びTiを含む薄膜を原料として用いることができる。或いは、Li、La、Ti及びOを含む粉体を原料として用いることもできる。蒸着法による薄膜形成方法としては、例えば、真空蒸着、スパッタ法、PLDパルスレーザー蒸着法等が挙げられる。以下、真空蒸着法による薄膜原料の調製方法について説明する。真空蒸着は、例えば、1.0×10-2Pa~1.0×10-4Pa以下の真空条件下で行うことができ、好ましくは、1.0×10-7Pa以下の超真空条件下で行うことが好ましい。薄膜を形成させる基板は、通常、100~1000°C程度に加熱される。基板の好ましい加熱温度は、100~700°Cである。基板としては、上記加熱温度に耐性を有し、平滑であればよい。電子伝導性を有している基板を用いる場合、該基板を電極集電体としてそのまま利用することもできる。また、電池構造において、電極活物質と隣接する部材を基板として用いることもできる。例えば、固体電解質層を表面に有する部材を基板として、該固体電解質層の表面に原料薄膜を形成することもできる。具体的な基板としては、例えば、Si/SiO2/Ti/Pt積層体Pt面が蒸着面Si/SiO2/TiO2/Pt積層体、MgO、Si/SiO2/TiO2/Pt/SrRuO3積層体、SiO2/Pt積層体等が挙げられる。蒸発源と基板との距離は、例えば、50~500mm程度とすることが好ましい。蒸発材料としては、加熱源による加熱によって、Liガス、Laガス及びTiガスを生成することができればよく、例えば、Li源として、Li金属、Li2O、Li2CO3等、La源として、La金属、La2O3等、Ti源として、Ti金属、TiO2等を挙げることができる。Li、La及びTiのうち2種以上を含む材料を、蒸発材料として用いてもよい。好ましい蒸発材料としては、Li金属、La金属及びTi金属が挙げられる。蒸発材料の形状は特に限定されない。これら各蒸発材料は、複数の蒸発源を使用して、個別に加熱、蒸発させることができる。蒸発材料を収容するルツボの材料、形状等は、蒸発材料の種類や加熱温度等に応じて適宜選択すればよい。ルツボの材料としては、例えば、熱分解窒化ホウ素pyrolyticboronnitride、熱分解黒鉛pyrolyticgraphite等が挙げられる。真空蒸着において、加熱源としては、特に限定されず、例えば、抵抗加熱式、電子ビーム加熱式等が挙げられ、蒸発材料の融点、形状等に応じて適宜選択することができる。複数の種類の加熱源を組み合わせて用いることもできる。加熱源の加熱温度は、加熱する蒸発材料の融点等に応じて適宜設定すればよい。また、加熱源の加熱温度によって、蒸着原料中のLi、La及びTiの組成比を調整することができる。例えば、Li源の加熱温度を高くすることで、より多くのLiを蒸発させることができるため、原料中のLi量を多くすることができる。同様に、La源の加熱温度を高くすれば、原料中のLa量を多くすることができるし、Ti源の加熱温度を高くすれば原料中のTi量を多くすることができる。上記組成比を有する原料を得るためには、例えば、Li源の加熱温度は100~600°C程度、La源の加熱温度は300~1000°C程度、Ti源の加熱温度は300~1000°C程度とすることができる。上記のようにして蒸発させた蒸発材料に、酸素プラズマを照射することで、Li、La、Ti及びOを含む原料複合酸化物を基板上に堆積させ、薄膜化することができる。酸素プラズマの発生方法は特に限定されず、公知の方法、装置を用いることができる。蒸着時間は、特に限定されず、適宜設定することができるが、例えば、10分以上5時間以下であることが好ましく、30分以上3時間以下がより好ましい。10分未満では、形成される薄膜が薄すぎて充分な充放電容量を有する電極合材が得られない可能性がある。また、5時間を超えると、薄膜が基板から剥離してしまうおそれがある。ここで、蒸着時間とは、基板表面に原料が堆積し始めた時点をゼロとする。次に、Li、La、Ti及びOを含む粉体からなる原料について説明する。Li、La、Ti及びOを含む粉体は、1種のみの粉体からなるものであってもよいし、複数種の粉体を含むものであってもよい。例えば、Li源としてLi金属及び/又はリチウム化合物、La源としてLa金属及び/又はLa化合物、Ti源としてTi金属及び/又はTi化合物を含み、これら化合物のうちの少なくとも1つとして酸素含有化合物を含む、粉体混合物を用いることができる。粉体混合物において、Li源、La源及びTi源のうちの2つ以上が共通する化合物であってもよい。Li化合物としては、例えば、Li2O、Li2CO3等が挙げられる。La化合物としては、例えば、La2O3等が挙げられる。Ti化合物としては、例えば、TiO2等が挙げられる。上記粉体からなる原料において、Li、La、及びTiの組成比は、用いる粉体における各元素の組成比、組み合わせて用いる粉体の混合割合等により調整することができる。熱処理工程熱処理工程は、上記原料準備工程で準備した原料を加熱する工程である。原料の加熱により、固体電解質及び/又は電極活物質が生成し、固体電解質と電極活物質とを含む電極合材を得ることができる。熱処理工程においては、典型的には、固体電解質の結晶及び/又は電極活物質の結晶が生成する。熱処理工程における加熱雰囲気は、特に限定されず、大気雰囲気、酸素雰囲気、Ar雰囲気、窒素雰囲気等を挙げることができる。熱処理工程における加熱温度は、適宜設定することができるが、通常、500°C以上1000°C以下であることが好ましく、特に600°C以上900°C以下であることがより好ましい。500°C未満の場合、生成する固体電解質の結晶化及び/又は生成する電極活物質の結晶化が不十分になるおそれがある。一方、1000°Cを超える場合、原料中のリチウムが揮発して組成が変化してしまうおそれがある。原料の加熱による生成物として、例えば、固体電解質として、Li3xLa2/3-xTiO3xは、0.05≦x≦0.17を満たすものであり、好ましくは、0.07≦x≦0.15である等を挙げることができる。また、電極活物質としては、TiO2-yyは、0≦y≦0.5を満たすものであり、好ましくは、0≦y≦0.3である等を挙げることができる。本発明の電極合材は、典型的には、リチウム電池の電極電極活物質層を形成する電極合材として好適に用いることができるが、その他の種類の電池にも使用することも可能である。本発明の電極合材を用いて電極活物質層を形成する方法は特に限定されず、公知の方法を採用することができる。例えば、蒸着により上記原料を調整する場合には、上記したように、電極活物質層と隣接する部材の表面例えば、固体電解質層や電極集電体等に、原料を蒸着し、該蒸着した原料を熱処理することで、電極活物質層を形成することができる。また、原料として粉体を用いる場合、熱処理工程により得られた電極合材を適宜溶媒と混合し、塗布又は圧延等することによって、電極活物質層を形成することができる。[電極合材の作製]実施例1まず、以下のようにして、基板Si/SiO2/Ti/Pt積層体、NovaElectronicMaterials製上に、PVDPhysicalVaporDeposition法により、Li-La-Ti-O薄膜を蒸着した。すなわち、まず、1×10-8Pa1×10-10mBar以下の高真空に保持されたチャンバー内に、リチウムリボン99.9、SigmaAldrich製、ランタン99.9、SigmaAldrich製、チタンスラグ99.98、AlfaAesar製を別々に配置した。具体的には、リチウムリボンは、熱分解窒化ホウ素pyrolyticboronnitride製ルツボに入れ、ランタン及びチタンスラグは、それぞれ、40cm3の熱分解黒鉛pyrolyticgraphite製ルツボに入れた。次に、上記ルツボ中のリチウムリボンを、蒸発源としてクヌーセンセルKnudsenCellsを用いて抵抗加熱により揮発させた。また、上記ルツボ中のランタン及び上記ルツボ中のチタンスラグを、それぞれ、電子ビームにより揮発させた。続いて、酸素プラズマ発生機OxfordAppliedResearch製、RFsource、HD25を用いて、PVDチャンバー内に、酸素プラズマを発生させ、揮発した金属ガスに酸素プラズマを照射し、上記基板上に、Li-La-Ti-O複合酸化物を蒸着させた。各蒸発原料から基板までの距離は500mm、蒸着面積は0.785cm2、基板温度は700°C、蒸着時間は60分だった。得られた蒸着膜を、大気中で、750°Cで3時間加熱し、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜について、ICP-MS分析装置PerkinElmerElan製、9000を用いて組成比を求めたところ、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53だった。結果を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜について、XRD分析装置Bruker製、D8Discoverを用いてXRD測定を行った。結果を図3に示す。図3に示すように、Li3xLa2/3-xTiO3相Li0.5La0.5TiO3相とTiO1.75相との二相のみが存在する二相共存状態であることが確認された。尚、Ptは、基板の成分である。実施例2実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図4に示すように、Li3xLa2/3-xTiO3相Li0.5La0.5TiO3相とTiO1.75相との二相共存状態であることが確認された。尚、Ptは、基板の成分である。実施例3実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図5に示すように、Li3xLa2/3-xTiO3相Li0.5La0.5TiO3相とTiO1.75相との二相共存状態であることが確認された。尚、Ptは、基板の成分である。比較例1実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=13:32:55だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図6に示すように、電極活物質として機能するTiO1.75相が検出されず、また、La2Ti3O7相が検出された。電極活物質を含まない上に、La2Ti3O7は、電気化学的に不活性であるため、比較例1の薄膜は、電極合材として使用することができない。比較例2実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=18:24:58だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図7に示すように、比較例1と同様、電極活物質として機能するTiO1.75相が検出されず、また、電気化学的に不活性なLa2Ti3O7相が検出された。電極活物質を含まない上に、La2Ti3O7は、電気化学的に不活性であるため、比較例2の薄膜は、電極合材として使用することができない。比較例3実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=12:26:62だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図8に示すように、電極活物質として機能するTiO1.75相が検出されず、また、La4Ti9O24相及びLa2O3相が検出された。電極活物質を含まない上に、La4Ti9O24及びLa2O3は、電気化学的に不活性であるため、比較例3の薄膜は電極合材として使用することができない。比較例4実施例1において、抵抗加熱によるリチウムの揮発時、並びに、電子ビームによるランタン及びチタンの揮発時の出力加熱温度を変更したこと以外は同様にして、結晶性の薄膜を得た。得られた薄膜の組成比は、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:30:65だった。組成比を、図2のLiO0.5-LaO1.5-TiO2系組成三角図に示す。また、得られた薄膜のXRD測定を行った結果、図9に示すように、比較例1と同様、電極活物質として機能するTiO2相が検出されず、また、電気化学的に不活性なLa2Ti3O7相が検出された。電極活物質を含まない上に、La2Ti3O7は、電気化学的に不活性であるため、比較例4の薄膜は、電極合材として使用することができない。図2に示すように、LiO0.5-LaO1.5-TiO2系三角組成図において、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=23:24:53、LiO0.5:LaO1.5:TiO2=5:36:59、及びLiO0.5:LaO1.5:TiO2=8:28:64を頂点とする三角形の領域上記3点に囲まれる領域の組成を有する複合酸化物を加熱することで、電極活物質TiO1.75と固体電解質Li0.5La0.5TiO3とが二相共存する複合体を、ワンステップで合成することができることが確認できた。一方、上記三角形の外部の領域の組成を有する比較例1~4の複合酸化物は、加熱しても、電極活物質として作用する化合物が生成しない上に、電気化学的に不活性な不純物が生成することが確認された。"