"被設置面上に据えられた機械を後施工により固定するための機械固定治具であって、前記機械よりも外側の位置に立設される支柱と、前記支柱が挿通可能な貫通孔を囲む内周面およびこの貫通孔から離れた位置で前記機械の一部を上から押え込むことが可能な押え込み部を有し、前記内周面は前記貫通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押え部材と、を備え、前記貫通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記機械から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記押え込み部が前記機械の一部を上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、前記貫通孔と前記押え込み部との相対位置が設定されていることを特徴とする機械固定治具。請求項1に記載の機械固定治具において、前記押え部材は板状をなし、前記貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記機械から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で前記押え込み部が前記機械の一部を上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、当該押え部材の板厚方向に対して前記貫通孔の軸心が傾斜していることを特徴とする機械固定治具。請求項1または2に記載の機械固定治具において、前記押え部材は、この押え部材の貫通孔に前記支柱が挿通された状態で当該支柱に対する相対回転が規制される形状を有することを特徴とする機械固定治具。請求項3に記載の機械固定治具において、水平方向に並ぶ複数の位置にそれぞれ前記支柱が立設され、前記押え部材は前記各支柱がそれぞれ挿通可能な複数の貫通孔を有することを特徴とする機械固定治具。請求項3または4に記載の機械固定治具において、前記押え部材の先端に、前記機械の特定部位と係合することにより当該機械の少なくとも一つの水平方向への動きを規制する係合部が設けられることを特徴とする機械固定治具。請求項1~5のいずれかに記載の機械固定治具において、前記支柱に取付けられて前記押え部材を上側から拘束する拘束部材をさらに備えることを特徴とする機械固定治具。請求項6に記載の機械固定治具において、前記拘束部材は、前記支柱が挿通可能な挿通孔を囲む内周面及びこの挿通孔から前記機械寄りに離れた位置に設けられるねじ孔を有し、前記内周面は前記挿通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押圧部材と、前記ねじ孔と螺合可能な外周面及び前記押え部材の上面に当接可能な下端を有する拘束用ねじとを有し、前記挿通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該挿通孔を囲む内周面において前記ねじ孔に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記ねじ孔から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記拘束用ねじの下端が前記押え部材の上面に当接し、かつこの拘束用ねじの下向きの螺合進行に伴って前記支柱の外周面と前記挿通孔を囲む内周面との接触圧が増大しかつ当該拘束用ねじの下端と前記押え部材の上面との接触圧が増大するように、前記挿通孔と前記ねじ孔との相対位置が設定されていることを特徴とする機械固定治具。請求項7に記載の機械固定治具において、前記押え部材及び前記押圧部材のうち前記支柱を挟んで前記拘束用ねじと反対側の端部同士を結束してこれらの端部同士が互いに近接する状態を維持する後側結束部材をさらに備えることを特徴とする機械固定治具。請求項7または8に記載の機械固定治具において、前記押圧部材のねじ孔の軸心が当該押圧部材の挿通孔の軸心に対して傾斜していることを特徴とする機械固定治具。請求項1乃至9のいずれかに記載の機械固定治具において、前記支柱の横断面積よりも大きな横断面積を有して前記機械の外側の位置に固定される基台をさらに備え、この基台に前記支柱の下端が固定されることを特徴とする機械固定治具。請求項1乃至10のいずれかに記載の機械固定治具において、前記支柱に連結されかつ前記機械と係合することにより前記被設置面に沿った前記機械の横方向の動きを規制する横拘束部材をさらに備えることを特徴とする機械固定治具。請求項11記載の機械固定治具において、前記横拘束部材は、前記機械が前記支柱から離れる方向への当該機械の動きを規制するように当該機械と当該支柱とを相対的に引き寄せる引き寄せ部材を含むことを特徴とする機械固定治具。請求項12記載の機械固定治具において、前記機械に沿って並ぶ複数の位置にそれぞれ前記支柱が立設され、前記引き寄せ部材は、前記機械に含まれる縦方向に延びる軸部と係合する棒状部材を含み、この棒状部材は、前記支柱に固定可能な両端部と屈曲した中間部とを有し、その屈曲した中間部が前記軸部に対してその内側から係合する状態で前記両端部が前記各支柱に固定されることにより前記軸部が前記支柱から離れる方向の前記機械の動きを拘束することを特徴とする機械固定治具。請求項13に記載の機械固定治具において、前記棒状部材の両端部にはそれぞれ雄ねじが形成され、前記横拘束部材は、前記棒状部材に加えてさらに、前記棒状部材の両端部がそれぞれ挿通可能な座孔をもつ受け座部材と、前記各雄ねじにそれぞれ螺合可能なナットとを有し、前記受け座部材は、前記各支柱に対して同時に当接した状態で当該受け座部材の座孔に前記棒状部材の両端部が挿通可能となる形状を有し、前記各ナットは、前記受け座部材が前記支柱に対して前記機械と反対の側から当接しかつ当該受け座部材の座孔に前記棒状部材の両端部が前記機械の側から挿通された状態で当該両端部に螺合しかつ締め付けられることにより、前記受け座部材から受ける反力で前記棒状部材及びこの棒状部材に係合する前記機械の軸部を前記支柱側に引き寄せることを特徴とする機械固定治具。請求項11~14のいずれかに記載の機械固定治具において、当該機械固定治具は、前記機械の特定部位と係合することによりこの機械が前記支柱に近づく方向への当該機械の動きと当該方向に直交する方向への当該機械の動きを規制する係合部を有し、前記引き寄せ部材は当該機械の特定部位と当該係合部との係合を維持するように当該機械と前記支柱とを相対的に引き寄せることを特徴とする機械固定治具。請求項11記載の機械固定治具において、当該機械固定治具は、前記被設置面から浮いた位置に底面が設置される機械に用いられるものであり、前記横拘束部材は、前記被設置面と前記機械の底面との間に外側から挿入されることにより当該機械を外側から拘束してその横方向の動きを規制するものであって、前記機械に近づくほど低くなる向きに傾斜する上面を有し、この上面と前記機械の外側端との接触により前記横方向の動きを拘束することを特徴とする機械固定治具。被設置面上に据えられた機械を後施工により固定するための機械固定治具であって、前記機械よりも外側の位置に立設される支柱と、前記支柱と前記機械の一部とにわたって掛け渡される押えブリッジと、前記押えブリッジの上方に配設され、前記支柱が挿通可能な貫通孔を囲む内周面およびこの貫通孔から離れた位置で前記押えブリッジを上から押え込むことが可能な押え込み部を有し、前記内周面は前記貫通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押え部材と、を備え、前記貫通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上端と前記機械から遠い側の縁部の下端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記押え込み部が前記押えブリッジを上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押えブリッジを介して前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、前記貫通孔と前記押え込み部との相対位置が設定されていることを特徴とする機械固定治具。前記押えブリッジは前記支柱の軸方向と平行な方向に厚みを持つ板状をなし、前記支柱が挿通される取付孔と、その取付孔から離れた位置で前記機械の一部により支持される被支持部とを有し、その被支持部が前記機械の一部で支持され、かつその支持により前記取付孔の中心が前記支柱の軸心から傾いて前記取付孔を囲む内周面の一部が前記支柱の外周面に当接することで、前記支柱と前記機械の一部とにわたって掛け渡されることを特徴とする請求項17に記載の機械固定治具。請求項18に記載の機械固定治具において、前記押えブリッジの前記被支持部が前記機械の一部で支持された状態で、この機械から前記押えブリッジを介して前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに、当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、当該押え部材の板厚方向に対して前記貫通孔の軸心が傾斜していることを特徴とする機械固定治具。請求項17乃至19のいずれかに記載の機械固定治具において、前記支柱に取付けられて前記押え部材を上側から拘束する拘束部材をさらに備えることを特徴とする機械固定治具。請求項20に記載の機械固定治具において、前記拘束部材は、前記支柱が挿通可能な挿通孔を囲む内周面及びこの挿通孔から前記機械寄りに離れた位置に設けられるねじ孔を有し、前記内周面は前記挿通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押圧部材と、前記ねじ孔と螺合可能な外周面及び前記押え部材の上面に当接可能な下端を有する拘束用ねじとを有し、前記挿通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該挿通孔を囲む内周面において前記ねじ孔に近い側の縁部の上端と前記ねじ孔から遠い側の縁部の下端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記拘束用ねじの下端が前記押え部材の上面に当接し、かつこの拘束用ねじの下向きの螺合進行に伴って前記支柱の外周面と前記挿通孔を囲む内周面との接触圧が増大しかつ当該拘束用ねじの下端と前記押え部材の上面との接触圧が増大するように、前記挿通孔と前記ねじ孔との相対位置が設定されていることを特徴とする機械固定治具。請求項21に記載の機械固定治具において、前記押え部材及び前記押圧部材のうち前記支柱を挟んで前記拘束用ねじと反対側の端部同士を結束してこれらの端部同士が互いに近接する状態を維持する後側結束部材をさらに備えることを特徴とする機械固定治具。前記特許文献1に記載される構造は、各種機械を初期の設置段階で固定するためのものであるが、既に設置された状態にある機械に対して耐震等を目的として後施工的に固定したい場合がある。例えば、精密機械の場合、その底面の例えば四隅と地盤との間にそれぞれ高さ調整のためのレベルブロックが介装され、これらのレベルブロックの上下寸法が適宜調整されることにより当該精密機械が高精度で水平に保たれた状態にセットされる。このような設置状態にある精密機械は、前記レベルブロック上に単に置かれただけの状態にあるため、例えば震度の大きい地震が発生した場合には浮き上がる等して大きく位置が変動し、最悪の場合には前記レベルブロックから脱落するおそれがある。このような事態を防ぐためには、前記精密機械を何らかの手段で拘束する必要がある。ここで、前記特許文献1に示されるようなアンカーボルトを用いた手段では、既設の機械の設置構造を根本から変更する必要があり、高コストの発生は回避できない。本発明は、このような従来技術の課題を解決するためになされたものであり、地震や機械稼働などによって起こる機械の動きを防止すべく、簡単な構造で既設の機械を容易に固定することが可能な機械固定治具を提供することを目的とする。本発明の機械固定治具は、被設置面上に据えられた機械を後施工により固定するための機械固定治具であって、前記機械よりも外側の位置に立設される支柱と、前記支柱が挿通可能な貫通孔を囲む内周面およびこの貫通孔から離れた位置で前記機械の一部を上から押え込むことが可能な押え込み部を有し、前記内周面は前記貫通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押え部材とを具備する。前記貫通孔には前記支柱が挿通され、かつ、当該貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記機械から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記押え込み部が前記機械の一部を上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、前記貫通孔と前記押え込み部との相対位置が設定されている。この機械固定治具によれば、機械から離れた位置に立設される支柱と、この支柱が挿通される貫通孔をもつ押え部材との組合せにより、簡単な構成で機械を容易に上から拘束することができる。具体的には、前記支柱に対して前記貫通孔を囲む内周面が傾斜し、その内周面の縁部機械に近い側の縁部及び機械から遠い側の縁部がそれぞれ当該支柱に接触した状態で当該押え部材の押え込み部が前記機械を上から押え込む。すなわち、この状態から例えば地震や機械稼働時に発生する振動などによって機械が浮き上がろうとすると、この機械から前記押え部材が受ける上向きの反力が、前記支柱と当接する内周面の各縁部での接触圧を増大させるモーメントとして当該押え部材に作用するので、逆に当該機械は前記押え部材によって下向きに押え込まれ、これにより当該機械の浮き上がりが防止される。このような機械の拘束は、物的損害さらには人的被害の未然防止に寄与する。具体的な例としては、前記押え部材が板状をなし、前記貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記機械から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で前記押え込み部が前記機械の一部を上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、当該押え部材の板厚方向に対して前記貫通孔の軸心が傾斜しているものが、好適である。前記押え部材は、その板厚方向に対して傾斜する貫通孔を有するだけの簡単な構造で、機械を押え込むことができる。この機械固定治具において、前記押え部材は、この押え部材の貫通孔に前記支柱が挿通された状態で当該支柱に対する相対回転が規制される形状を有するのが好ましい。このような支柱に対する押え部材の相対回転の規制は、当該相対回転に起因する前記機械からの前記押え込み部の離脱を防ぎ、当該押え込み部による機械の下向きの押え込みをより確実にする。具体的には、水平方向に並ぶ複数の位置にそれぞれ前記支柱が立設され、前記押え部材は前記各支柱がそれぞれ挿通可能な複数の貫通孔を有するものが、好適である。この押え部材は水平方向に並ぶ複数の位置で各支柱による拘束を受けるから、当該押え部材の水平面上での回転が確実に防止される。前記押え部材は、その先端に、前記機械の特定部位と係合することにより当該機械の少なくとも一つの水平方向への動きを規制する係合部を有することが、より好ましい。この係合部と前記機械との係合により、当該機械の浮き上がりに加えて少なくとも1つの水平方向への動きが規制される。本発明に係る機械固定治具は、より好ましくは、前記支柱に取付けられて前記押え部材を上側から拘束する拘束部材をさらに備える。この拘束部材は、前記押え部材が前記機械からの上向きの反力を受けて当該機械とともに浮き上がるのをより確実に防ぎ、これにより、当該押え部材による当該機械の押え込みをより強固にする。さらに、この拘束部材は前記押え部材と同じく前記支柱に取付けられるから、当該拘束部材を支持するための部材を新たに付加する必要がない。従って、簡素な構造で前記押え部材による押え込みが補強される。この機械固定治具において、前記拘束部材の好ましい態様としては、前記拘束部材が、前記支柱が挿通可能な挿通孔を囲む内周面とこの挿通孔から前記機械寄りに離れた位置に設けられるねじ孔とを有し、前記内周面は前記挿通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押圧部材と、前記ねじ孔と螺合可能な外周面と前記押え部材の上面に当接可能な下端とを有する拘束用ねじとを有し、前記挿通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該挿通孔を囲む内周面において前記ねじ孔に近い側の縁部の上下端のうちの一方の端と前記ねじ孔から遠い側の縁部の上下端のうちの他方の端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記拘束用ねじの下端が前記押え部材の上面に当接し、かつこの拘束用ねじの下向きの螺合進行に伴って前記支柱の外周面と前記挿通孔を囲む内周面との接触圧が増大しかつ当該拘束用ねじの下端と前記押え部材の上面との接触圧が増大するように、前記挿通孔と前記ねじ孔との相対位置が設定される。この拘束部材は、前記支柱が挿通可能な挿通孔をもつ押圧部材と、この押圧部材に螺着される拘束用ねじとの組合せで前記押え部材を上側から拘束することができる。また、当該拘束用ねじを回してこの拘束用ねじが前記ねじ孔から前記押え部材側に突出する長さを大きくすると、押圧部材における挿通孔を囲む内周面と支柱との接触圧が増加して前記押圧部材の支柱に対する移動の阻止がより確実になるとともに、前記拘束用ねじの下端が押え部材を押圧する力が増大する。つまり、前記拘束用ねじの回転操作による前記拘束用ねじの前記押圧部材からの突出量の調整により、当該押え部材の押え込み部が機械を上から押え込む力が調整される。さらに、前記押え部材及び前記押圧部材のうち前記支柱を挟んで前記拘束用ねじと反対側の端部すなわち後端部同士を結束してこれらの端部同士が互いに近接する状態を維持する後側結束部材を備えるのが、より好ましい。この後側拘束部材が押え部材の後端部と押圧部材の後端部とをこれらが互いに近接する位置に拘束すなわち結束した状態のまま、当該押え部材の機械側の端部すなわち前端部と押圧部材の前端部とが拘束用ねじにより強制的にすなわち押圧部材の弾性変形を伴いながら引き離されることにより、このときの押圧部材の弾性変形に起因して生ずる弾発力が前記拘束用ねじによる押え部材の押し下げ力を強化し、ひいては当該押え部材が機械を押し下げる力を強化する。また、前記押圧部材のねじ孔の軸心は当該押圧部材の挿通孔の軸心に対して傾斜しているのが、好ましい。この傾斜は、前記拘束用ねじが前記押え部材から上向きの反力を受けたときに押圧部材が挿通孔の軸心方向に沿って上向きにスライドすることを阻止し、機械の浮き上がりの防止をより確実にする。本発明に係る機械固定治具では、前記支柱の横断面積よりも大きな横断面積を有して前記機械の外側の位置に固定される基台をさらに備え、この基台に前記支柱の下端が固定されるのが、より好ましい。このように支柱よりも大きな横断面積を有する基台に当該支柱が固定されることで、当該支柱が直接被設置面上に設置される場合よりも当該支柱の立設状態が安定する。本発明に係る機械固定治具では、前記支柱に連結されかつ前記機械と係合することにより前記被設置面に沿った前記機械の横方向の動きを規制する横拘束部材をさらに備えることもできる。この横拘束部材は、前記支柱を利用した簡素な構造で前記機械の浮き上がりだけでなく被設置面に沿った横方向の動きを規制することも可能にし、機械の拘束をより強固にする。前記横拘束部材としては、前記機械が前記支柱から離れる方向への当該機械の動きを規制するように当該機械と当該支柱とを相対的に引き寄せる引き寄せ部材を含むものが、好適である。この引き寄せ部材は、前記支柱に取付けられながら前記機械と前記支柱とを相対的に引き寄せることで、前記機械の横方向の動きを効果的に規制する。例えば、前記機械が縦方向に延びる軸部を有する場合には、前記機械に沿って並ぶ複数の位置にそれぞれ前記支柱が立設されることと、前記引き寄せ部材が前記軸部と係合する棒状部材を含んでこの棒状部材が前記支柱に固定可能な両端部と屈曲した中間部とを有することと、その屈曲した中間部が前記軸部に対してその内側から係合する状態で前記両端部が前記各支柱に固定されることにより前記軸部が前記支柱から離れる方向の前記機械の動きを拘束することが、有効である。前記棒状部材は、簡単な構造で、前記機械の軸部を前記支柱側に拘束することができる。より具体的には、前記棒状部材の両端部にそれぞれ雄ねじが形成され、前記横拘束部材が、前記棒状部材に加えてさらに、前記棒状部材の両端部がそれぞれ挿通可能な座孔をもつ受け座部材と、前記各雄ねじにそれぞれ螺合可能なナットとを有し、前記受け座部材が、前記各支柱に対して同時に当接した状態で当該受け座部材の座孔に前記棒状部材の両端部が挿通可能となる形状を有し、各ナットが、前記受け座部材が前記支柱に対して前記機械と反対の側から当接しかつ当該受け座部材の座孔に前記棒状部材の両端部が前記機械の側から挿通された状態で当該両端部に螺合しかつ締め付けられることにより、前記受け座部材から受ける反力で前記棒状部材及びこの棒状部材に係合する前記機械の軸部を前記支柱側に引き寄せるものが、好適である。この機械固定治具では、前記支柱よりも外側の位置で前記受け座部材の各座孔に前記棒状部材の両端部を挿通してその両端部にそれぞれナットを螺合して締め付けるという簡単な操作で、前記機械の軸部を前記支柱側に引き寄せることができる。さらに、前記機械固定治具が、前記機械の特定部位と係合することによりこの機械が前記支柱に近づく方向への当該機械の動きと当該方向に直交する方向への当該機械の動きを規制する係合部を有し、前記引き寄せ部材が当該機械の特定部位と当該係合部との係合を維持するように当該機械と前記支柱とを相対的に引き寄せるものであれば、当該引き寄せと前記係合との双方によって、前記機械の任意の水平方向への移動を規制することができる。前記機械の底面が前記被設置面から浮いた位置に設置される場合、前記横拘束部材は、前記被設置面と前記機械の底面との間に外側から挿入されることにより当該機械を外側から拘束してその横方向の動きを規制するものであって、前記機械に近づくほど低くなる向きに傾斜する上面を有し、この上面と前記機械の外側端との接触により前記横方向の動きを拘束するものでもよい。このような上面をもつ横拘束部材は、前記被設置面から浮いた位置にある機械の底面と被設置面との間に外側から挿入されて当該上面が機械底面に接触することにより、機械が横方向に動くのを拘束することができる。前記上面は機械に近づくほど低くなる向きに傾斜しているので、当該機械の底面の高さが異なる場合でもその高さに応じて横拘束部材の挿入深さを変えることで、当該横拘束部材の上面を当該機械に接触させて当該機械の横方向の動きを規制することができる。また、本発明に係る機械固定治具は、被設置面上に据えられた機械を後施工により固定するための機械固定治具であって、前記機械よりも外側の位置に立設される支柱と、前記支柱と前記機械の一部とにわたって掛け渡される押えブリッジと、前記押えブリッジの上方に配設され、前記支柱が挿通可能な貫通孔を囲む内周面およびこの貫通孔から離れた位置で前記押えブリッジを上から押え込むことが可能な押え込み部を有し、前記内周面は前記貫通孔に挿通される支柱の外周面との間に隙間を形成することが可能な形状をもつ押え部材と、を備え、前記貫通孔に前記支柱が挿通され、かつ、当該貫通孔を囲む内周面において前記機械に近い側の縁部の上端と前記機械から遠い側の縁部の下端とがそれぞれ前記支柱の外周面に接触した状態で、前記押え込み部が前記押えブリッジを上から押え込むように位置し、かつこの機械から前記押えブリッジを介して前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、前記貫通孔と前記押え込み部との相対位置が設定されていることを特徴とする。この発明にあっては、例えば機械の外側近傍に電装部品などが配設されていて、機械から離して支柱が設けられ、押え込み部が機械の一部に届かない場合にあっても、つまり支柱から押え込み部までの距離よりも当該支柱から機械の一部までの距離が長い場合にあっても、機械の一部と支柱とに掛け渡した押えブリッジを押え部材により下側へ押えることにより機械を確実に固定することができる。また、この構成において、前記押えブリッジは前記支柱の軸方向と平行な方向に厚みを持つ板状をなし、前記支柱が挿通される取付孔と、その取付孔から離れた位置で前記機械の一部により支持される被支持部とを有し、その被支持部が前記機械の一部で支持され、かつその支持により前記取付孔の中心が前記支柱の軸心から傾いて前記取付孔を囲む内周面の一部が前記支柱の外周面に当接することで、前記支柱と前記機械の一部とにわたって掛け渡されるようにすることができる。このようにすると、押えブリッジを、その自重により支柱と機械の一部とにわたって掛け渡すことができ、押えブリッジを簡潔な構成にすることが可能になる。更に、この構成において、前記押えブリッジの前記被支持部が前記機械の一部で支持された状態で、この機械から前記押えブリッジを介して前記押え込み部が上向きの反力を受けたときに、当該反力が前記支柱の外周面と前記貫通孔を囲む内周面との接触圧を増大させるモーメントとして前記押え部材に作用するように、当該押え部材の板厚方向に対して前記貫通孔の軸心が傾斜するようにしてもよい。このように押えブリッジを用いる場合においても、押え部材は、その板厚方向に対して傾斜する貫通孔を有するだけの簡単な構造で、機械を押え込むことができる。なお、上記押えブリッジを用いる場合において、前述した拘束部材や、後側結束部材などを組み合わせて用いることができる。以上のように、本発明によれば、簡単な構造で既設の機械を容易に固定することが可能な機械固定治具を提供することができる。以下に、本発明の実施形態につき具体的に説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る機械固定治具1を示す正面図であり、図2は図1の機械固定治具を示す平面図である。この機械固定治具1は、既設の機械100を後施工により固定するためのものである。この実施の形態に係る機械100は、被設置面102の上にレベルブロック101を介して載置され、当該機械100の底面100bは前記被設置面102から浮いた位置に設置される。前記レベルブロック101は、機械100の底面100bの四隅にそれぞれ設けられ、各レベルブロック101の高さは、これらの上に載せられる機械100を水平にするように調整される。この機械100の下部は、当該機械100の側面から外方へ突出する突出部100aを有する。前記機械固定治具1は、前記突出部100aを上側から押え込むものであって、基台2と、基台2を被設置面102に固定するアンカーボルト3と、前記基台2に立設された円柱状の一対の支柱4と、支柱4に取付けられる押え部材5と、押え部材5を上側から拘束する拘束部材6とを備える。前記基台2は、この実施の形態では上から見て略矩形の板状をなす。この基台2には、これを上下に貫通するように、複数の支柱挿入孔21及び複数のアンカーボルト挿通孔22が設けられる。この実施の形態では、基台2のうち前記機械100に向かう側面である機械側側面2aに近い位置であって機械100の周縁に沿って並ぶ2つの位置にそれぞれ支柱挿入孔21が設けられ、これらの支柱挿入孔21を挟んで前記機械側側面2aと反対側の位置に前記周縁に沿って並ぶ2つのアンカーボルト挿通孔22が設けられる。前記アンカーボルト3は、前記基台2を前記被設置面102上に固定するためのもので、前記各アンカーボルト挿通孔22に挿通される上部31と、被設置面102の下方の地盤に打ち込まれる下部32とを有する。当該地盤には、機械100の位置に応じて固定穴103が穿設され、当該固定穴103に前記下部32が螺着される。当該アンカーボルト3の上部31はボルトであり、被設置面102よりも上側に露出し、かつ、前記アンカーボルト挿通孔22に下から挿通された状態で基台2を貫通して基台2の上面よりも上側に突出する。この突出した部分にナット33が螺合され、締め付けられることで、基台2が被設置面102上に固定される。なお、本発明において基台2を固定するための具体的手段はアンカーボルトに限定されない。例えば、基台2の一部または全部が被設置面102よりも下側の地盤中に埋設されても、当該基台2の固定及び支柱4の安定した立設が可能である。前記支柱挿入孔21には、それぞれ支柱4の下端部41が挿入され、固定される。この実施の形態では、前記下端部41の外周面に雄ねじ42が形成され、前記支柱挿入孔21の内周面に前記雄ねじ42と螺合する雌ねじ21aが形成される。支柱4の上端には異形例えば六角形の被操作部43が形成され、この被操作部43は前記螺合の進行のために鉛直軸回りに回転操作される。従って、この実施の形態では基台2に2本の支柱4が立直状態で固定される。これらの支柱4は、各支柱4と基台2の機械側側面2aとの距離が互いに等しい位置に立設される。つまり、この実施の形態における2本の支柱4は、図2に示すように機械100の側面に平行な方向当該側面に沿う方向に並設される。前記押え部材5及び前記拘束部材6は、押え部材5の上に拘束部材6が位置するようにしてともに前記支柱4に取付けられる。前記押え部材5は、矩形板状をなし、その機械100側の先端5aからの離隔距離が互いに等しい位置に、支柱4と同数図示例では2つの貫通孔51を有する。これら貫通孔51は、支柱4の外径よりも大きい孔径内径であって前記支柱4が挿通可能な孔径を有する。貫通孔51の軸心の方向Aは、押え部材5の板厚方向Bに対して傾斜していて、前記先端5aの下端が機械100の突出部100aの上面に当接する押え込み部52として機能する。この押え込み部52と前記貫通孔51との相対位置関係については後述する。前記拘束部材6は、板状例えば矩形板の押圧部材61と、拘束用ねじ62とを有する。前記押圧部材61は機械100に向かう先端61aを有し、この先端61aに近い位置に当該押圧部材61を貫通するねじ孔63が形成され、このねじ孔63を挟んで先端61aと反対側の位置に前記支柱4がそれぞれ挿通可能な挿通孔64が形成されている。これら挿通孔64は、支柱4の外径よりも大きい内径を有する。前記拘束用ねじ62は、前記ねじ孔63に上から螺合しながら挿入され、これにより当該螺合用ねじ62の下端が前記押圧部材61の下面よりも下方に突出する軸寸を有する。前記挿通孔64と前記ねじ孔63との相対位置関係は後述する。この実施の形態では、ねじ孔63の軸心方向Dに対して挿通孔64の軸心方向Eが傾斜している。前記拘束用ねじ62の頭部と前記押圧部材61の上面との間には図に示されるような座金69が介設されることが好ましいが、当該座金69は必須ではない。これは後述する他の実施形態においても同様である。前記押え部材5及び前記拘束部材6は、いずれも、上述のように並設された2つの支柱4に取付けられるから、支柱4の回りを回転することがない。このことは、後述のような拘束部材6による押え部材5の上からの押圧、及び押え部材5による機械100の突出部100aの押え込みをより確実にする。この第1実施形態に係る機械固定治具は、例えば図3に示すようにして組立てられる。まず、図3aに示すように、各支柱4が基台2に立設され、かつ、この基台2が被設置面102上の適当な位置に固定された状態で、当該支柱4が押え部材5の貫通孔51に挿通される。この押え部材5は自重により当該支柱4に沿って降下し、図3bに示すように、押え込み部52が突出部100aの上面に当接する位置で停止する。このとき、押え込み部52が突出部100aから受ける上向きの反力は押え部材5を水平姿勢に近づける向きのモーメントとして作用するが、図4に示すように、貫通孔51を囲む内周面のうち機械100に近い側の縁部の上端51aと同内周面の機械100から遠い側の縁部の下端51bとがそれぞれ支柱4の外周面に接触することで、押え部材5の姿勢が固定される。換言すれば、このような作用が生じるように、押え込み部52と貫通孔51との相対的な位置関係が設定され、また、機械100に対する基台2の相対位置が調節される。その後、図3cに示すように、前記拘束部材6の押圧部材61におけるねじ孔63に拘束用ねじ62が予め螺着された状態で、当該押圧部材61の挿通孔64に支柱4が挿通される。これにより、当該押圧部材61も支柱4に沿って降下し、図3dに示すように、当該押圧部材61の下面から下方に突出する拘束用ねじ62の下端62aが押え部材5の上面に当接する位置で、停止する。なお、この拘束用ねじ62は、押圧部材61が押え部材5の上面に載った後にねじ孔63に螺着されてもよい。前記のように拘束用ねじ62の下端62aが前記押圧部材61の上面に当接した状態で、拘束用ねじ62が締め込み方向、すなわち、前記押圧部材61の下面からの拘束用ねじ62の突出量を増やす方向に、回転操作される。これにより、図3eに示すように、押圧部材61における挿通孔64を囲む内周面の機械100に近い側の縁部の上端64a及び同内周面の機械100から遠い側の縁部の下端64bと支柱4の外周面との接触圧が増大する。このような状態となり得るように、挿通孔64とねじ孔63との相対的な位置関係が設定されている。そして、前記接触圧の増加により、押圧部材61が支柱4に固定されるとともに、ねじ62の下端が押え部材5を上側から押え込んで当該押え部材5の押え込み部52を機械100の突出部100aに圧接させる。このように組立てられた第1実施形態に係る機械固定治具1は、地震等に起因する機械100の浮き上がりを有効に抑止する。具体的に、浮き上がろうとする機械100は押え込み部52に上向きの反力Cを与え、この反力Cは、前記上端51aと支柱4の外周面との接触圧および、前記下端51bと支柱4の外周面との接触圧を増大させるモーメントとして押え部材5に作用する。従って、押え部材5は、押え込み部52が機械100から上向きの反力を受けるにもかかわらず、機械100と一緒に浮き上がらずに、機械100を下向きに強固に押え込む。つまり、機械100から離れた位置に立設される支柱4とこれに取付けられる押え部材5との組合せが、既に設置された機械100を簡単な構成で容易に固定することを実現する。更に、前記押え部材5の上側に設けられる拘束部材6は、当該押え部材5に上側から下向きの押圧力を付与して拘束することにより、当該押え部材5の機械100の押え込みをより確実にする。しかも、拘束部材6が押え部材5に与える下向きの押圧力は、拘束用ねじ62を回転させて前記当該拘束用ねじ62の下端62aが押圧部材61の下面から突出する寸法を変更する操作によって、容易に調節されることが可能である。また、この第1実施形態においては、拘束部材6が支柱4に取付けられるので、拘束部材6を支持するための特別な部材を追加する必要がない。従って、簡素な構成で拘束部材6による押え込み部材5の拘束が実現される。また、第1実施形態においては、押圧部材61におけるねじ孔63の軸心方向Dと挿通孔64の軸心方向Eとの傾斜が、拘束用ねじ62が前記押え部材5から上向きの反力を受けたときに押圧部材61が挿通孔64の軸心方向に沿って上向きにスライドすることを阻止する。これにより、機械100の浮き上がりがより確実に防止される。なお、本発明では、図5に示すように拘束部材6が省略されてもよく、また図6に示すように基台2が省略されてもよい。図6に示す施工例では、支柱4の下端部41が直接、被設置面102の下方に埋設される。前記図5、図6に示す施工例では、拘束部材6や基台2の省略により、機械固定治具1の構造がより簡素化される。しかし、前記拘束部材6の付加は押え部材5による機械100の押え込みをより強固にし、また基台2の使用は支柱4の立設状態をより安定化する。この第1実施形態では、機械100を上側から下向きに押え込むだけでなく、さらに、押え部材5を利用して機械100の横方向の動きを拘束することも可能である。具体的には、図1~図6に示すように、前記押え部材5の先端5aが前記機械100の突出部100aの上面と当該機械100の側面との両方に当接するように、支柱4の位置が調節されるこの実施の形態では当該支柱4を支持する基台2が固定される位置が調節されることで、上からの押え込みと横方向の動きの拘束とが同時に実現される。ただし、本発明では横方向の動きの拘束は必須ではなく、少なくとも上からの押え込みを行うものを全て包括するものである。例えば、横方向の動きの拘束が不要な機械については、前記押え部材5の先端5aが前記機械100の側面から離れていてもよい。また、後述の実施の形態のように、当該押え部材5以外の別の手段で機械100の横方向の動きを拘束することも可能である。第2実施形態図7は、第2実施形態に係る機械固定治具1Aを示す正面図であり、図8はその平面図である。なお、第1実施形態と同一部分には同一符号を付している。この第2実施形態に係る機械固定治具1Aは、第1実施形態に係る構成要素と同一の構成要素を具備するのに加え、横拘束部材7を備える。この横拘束部材7は、前記押え部材5とは別に機械の横方向の動きを拘束するもので、前記押え部材5及び前記拘束部材6と同じく支柱4に取付けられる。横拘束部材7は、板状、例えば平板状のものであって、前記支柱4が挿通される支柱通し孔71を有する。この支柱通し孔71は、支柱4の外径よりも若干大きい内径を有し、当該支柱通し孔71の軸心は上面7aに対して傾斜している。支柱通し孔71の内径は、横拘束部材7の先端7bすなわち機械100側の端部が被設置面102に当接した状態、または、横拘束部材7の下面が基台2の機械側端部の上縁に当接した状態で、横拘束部材7の上面7aが機械100に近づくほど低くなる向きに傾斜する姿勢が得られる範囲で、自由に設定される。また、前記先端7bと被設置面102との当接と、前記横拘束部材7の下面と前記基台2の機械側端部の上縁との当接とが同時に生じるように当該横拘束部材7の姿勢が設定されてもよく、その場合には、支柱通し孔71の内径は支柱4の外径より十分に大きくてもよい。図7では、前記の2つの当接が同時に生じた状態を示すが、いずれか一方の当接のみでも、前記横拘束部材7の傾斜姿勢の保持、及び、横拘束部材7による機械100の横方向からの拘束が可能である。換言すれば、横拘束部材7の下面7cが基台2の側面2aの上縁に接触するが先端7bが被設置面102から浮く姿勢、逆に当該横拘束部材7の先端7bが被設置面102に接するが下面7cが基台2から離間する姿勢のいずれも許容される。いずれの姿勢にあっても、横拘束部材7の傾斜した上面7aが機械100の下部に対して外側から当たるように基台2の固定位置すなわち支柱4の立設位置が設定されることにより、機械100の横方向からの拘束が可能である。この第2実施形態に係る機械固定治具1Aは、例えば図9に示すような工程により組立てられる。まず、基台2に支柱4の下端部41が固定された状態で支柱4が横拘束部材7の支柱通し孔71に下側から挿通されるように当該横拘束部材7が支柱4に係合される。この横拘束部材7は、前記支柱4に沿って降下するが、その先端7bが被設置面102に当接するか、あるいは下面7cが基台2に当接することにより、停止する。そして、当該横拘束部材7の先端7bが被設置面102と機械100の突出部100aとの間に挿入され、傾斜した上面7aが図9aに示すように機械100の突出部100aに当接する位置で、基台2がアンカーボルトで固定される。次に、図9b~dに示されるように、第1実施形態と同様にして押え部材5及び拘束部材6が支柱4に取付けられる。具体的には、図9bが図3bに対応し、図9cが図3cに、図9dが図3dに、図9eが図9eにそれぞれ対応する。前記支柱4の基台2への固定は、図10abに示すように、横拘束部材7の先端7bが被設置面102と機械100の底面100bとの間に挿入された後に行われてもよい。例えば、基台2の機械側側面2aの上縁に横拘束部材7の下面7cが当接するように当該横拘束部材7がセットされ、その後に支柱4の下端部41が横拘束部材7の支柱通し孔71に上側から挿通され、更に基台2の支柱挿入孔21に螺合、挿入されてもよい。その後の工程は前記と同様である。この第2実施形態に係る機械固定治具1Aの横拘束部材7の上面7aは、機械100に近づくほど低くなる向きに傾斜しているので、機械100の底面100bの高さにかかわらずこれと接触することができ、機械100の横方向の動きを規制することができる。この横拘束部材7も押え部材5及び押圧部材61と同じく2本の支柱4に取付けられるから、支柱4の回りを回転しない。このことは、押え部材5による機械100の突出部100aの上側からの拘束及び押圧部材61による押え部材5の押圧に加え、横拘束部材7による機械100の水平方向への移動の規制もより確実にする。また、横拘束部材7は、支柱4を支柱通し孔71に挿通するだけの作業で支柱4に簡単に取付けられる。図11は、機械100が水平方向へ移動するのを有効に防止するための機械固定治具1Aの配置の例を示す平面図である。この例では、機械100の四隅100cのそれぞれを互いに直交する方向から拘束するように計8つの箇所にそれぞれ機械固定治具1Aが配置される。換言すれば、各隅100cにおける2辺のそれぞれに対し、各機械固定治具1Aが横方向から拘束する方向がほぼ直交するように、前記配置がなされる。この配置は、任意の水平方向について機械100の動きを拘束することを可能にする。しかし、本発明はこのような配置に限られない。例えば、別の構造によって図11の左右方向への機械100の動きが規制されている場合には、同図の上下方向への動きのみを拘束するように、本発明に係る機械固定治具を配置して当該機械固定治具の必要個数を減らせばよい。第3実施形態図12は、本発明の第3実施形態に係る機械固定治具1Bを示す正面図である。同図において第1実施形態に係る構成要素と同一の部分には、同一の参照符が付されている。この機械固定治具1Bは、前記第2実施形態に係る横拘束部材7に代え、別の横拘束部材として、図12に示される楔部材8及び高さ調整部材9を備える。楔部材8は、機械100を外側から横向きに拘束するものであり、被設置面102に接する下面8dと、この下面8dに対して傾斜する上面8aと、前記基台2の機械側側面2aに固定される基端部8bとを有する。前記上面8aは、前記基端部8bから離れるに従って低くなるように傾斜し、前記基端部8bは例えば連結ピン8cを介して着脱可能に前記基台2に連結される。従って、この実施形態に係る横拘束部材も、第2実施形態の横拘束部材7と同様、支柱4に基台2を介して連結される。このように、本発明において横拘束部材が支柱に連結されるとは、横拘束部材が直接支柱に連結されるもののみならず、他の部材第3実施形態では基台2を介して間接的に連結されるものも含む趣旨である。前記高さ調整部材9は、楔部材8の上面8aが低くて機械100の底面100bに接触できない場合に用いられる。この高さ調整部材9は、板状をなし、必要に応じて前記楔部材8の上面8a上に固定される。そして、前記楔部材8の上面8aが機械100の底面100bに接触できない場合、当該上面8aに代わり高さ調整部材9の上面9aが前記底面100bに接触する。この機械固定治具1Bも、機械100の突出部100aを上側から押えるだけでなく、機械100の横方向から拘束して機械100が水平方向へ移動することを防止することができる。具体的には、前記楔部材8の上面8aまたはその上に固定される高さ調整部材9の上面9aが機械100の底面100bに接触する位置まで当該楔部材8が前記底面100bと被設置面102との間に挿入され、その位置で基台2が固定されればよい。さらに、厚みの異なる複数種の高さ調整部材9が用意されることで、機械100の底面100bの高さが大幅に異なる場合も共通の基台2で対応することが可能になる。前記楔部材8は、例えば図13に示す機械固定治具1Cのように、前記基台2と一体に形成されてもよい。この機械固定治具1Cでは、基台2の先端側部分が楔部2dを構成する。この楔部2dは、先端に向かうに従って低くなるように傾斜する上面2eを有し、この上面2eに必要に応じて高さ調整部材9が載せられる。そして、この高さ調整部材9の上面9aまたは前記楔部2dの上面2eが機械100の底面に接触することにより当該機械100を外側から拘束する。第4実施形態図14は、本発明の第4実施形態に係る機械固定治具1Dを示す正面図である。この機械固定治具1Dは、第1実施形態の機械固定治具1の構成要素と同一の構成要素に加えてスペーサ10を具備する。スペーサ10は、機械固定治具1を構成する基台2の機械側側面2aと機械100の突出部100aとの間に介在することにより、当該基台2が機械100から離れているにもかわらず、当該機械100を横方向の外側から拘束することを可能にする。図14に示されるように機械100の底面100bが基台2の上面より高い位置にある場合でも、これに応じてスペーサ10の高さを設定することで、当該機械100の横方向の拘束が可能である。この場合、当該スペーサ10の下部は基台2の機械100側の側面2aに例えばボルト等の締結部材10aを用いて着脱可能に固定されることがより好ましい。この固定は、スペーサ10が倒れるのを防いで当該スペーサ100による機械100の横方向の拘束をより確実にする。第5実施形態図15は、本発明の第5実施形態に係る機械固定治具1Eを示す正面図であり、図16はその平面図である。この機械固定治具1Eは、図1に示される2本の支柱4に代え、板状の支柱4Aを有する。この支柱4Aは、前記基台2と一体に形成され、かつ、機械100の側面に沿って延びる形状を有する。これに対応し、押え部材5及び押圧部材61も、図1に示される貫通孔51および挿通孔64Aに代え、前記支柱4Aの断面形状に対応する長孔である貫通孔51A及び挿通孔64Aをそれぞれ有する。他の部分は前記第1実施形態のそれと同一である。前記支柱4Aは、前記支柱4と同様に基台2と別の部材として構成されてもよい。この機械固定治具1Eも、前記各実施形態と同様にして機械100の拘束が可能である。具体的に、押え部材5の押え込み部52が機械100の突出部100aの上面に当接した状態で、支柱4Aの外周面に対し、押え部材5の貫通孔51Aを囲む内周面及び挿通孔64Aを囲む内周面が当接する。つまり、押え部材5の貫通孔51Aを囲む内周面の機械100に近い側の縁部の上端51Aaと、同内周面の機械100から遠い側の縁部の下端51Abとが、支柱4Aの外周面に当接する。一方、押圧部材61における挿通孔64Aを囲む内周面の機械100に近い側の縁部の上端64Aaと、同内周面の機械100から遠い側の縁部の下端64Abとが、支柱4の外周面に当接し、押圧部材61が支柱4Aに固定される。よって、地震の発生により機械100が浮き上がろうとすると、この機械100から押え込み部52が上向きの反力を受け、この反力が前記上端51Aaと支柱4Aの外周面との接触圧および前記下端51Abと支柱4Aの外周面との接触圧を増大させるモーメントとして押え部材5に作用する。さらに、支柱4Aの横断面形状は、円以外の形状である板状をなすから、当該支柱4Aが単一であっても、この支柱4Aに取付けられる押え部材5及び拘束部材6の回転を阻止することができる。この回転阻止のための形状は図15及び図16に示すものに限られず、円以外の形状であればよい。例えば、支柱が前記機械100の側面に対して直交する方向または斜めの方向に延びる板状であっても、この支柱周りで押え部材が回転することが有効に阻止される。この場合も、当該支柱の形状に合せて押え部材の貫通孔や拘束部材の挿通孔の向きが変更されればよい。第6実施形態図17は、本発明の第6実施形態に係る機械固定治具1Fを示す正面図であり、図18はその平面図である。この機械固定治具1Fでは、図1に示した2本の支柱4と同様の2本の円柱状の支柱4B,4Cが、機械100に対して接離する方向、すなわち機械100の側面に対して直交する方向に並ぶ2つの位置にそれぞれ立設される。具体的に、前記支柱4Bは機械100に近い位置に立設され、支柱4Cは支柱4Bよりも機械100から遠い位置に立設される。一方、押え部材5は上記支柱4B、4Cがそれぞれ挿通される2個の貫通孔51B、51Cを有する。貫通孔51B、51Cは、押え部材5の長手方向機械100に対して接離する方向である前後方向に並ぶ2つの位置にそれぞれ配される。貫通孔51Bに支柱4Bが挿通され、貫通孔51Cに支柱4Cが挿通されることで、押え部材5の先端5aが機械100側を向く姿勢で当該押え部材5の回転が阻止される。よって、押え部材5は機械100をより確実に下向きに押えることができる。拘束部材6は上記支柱4B、4Cがそれぞれ挿通される2個の挿通孔64B、64Cを有する。これらの挿通孔64B、64Cも押圧部材61の長手方向機械100に対して接離する方向である前後方向に並ぶ2つの位置にそれぞれ配される。挿通孔64Bに支柱4Bが挿通され、挿通孔64Cに支柱4Cが挿通されることで、押圧部材61の先端61aが機械100側を向く姿勢で当該押圧部材61の回転が阻止される。横拘束部材7は上記支柱4B、4Cがそれぞれ挿通される2個の支柱通し孔71B、71Cを有する。これらの支柱通し孔71B、71Cは、横拘束部材7の先端7bに対して前後方向に配されていて、支柱通し孔71Bに支柱4Bが挿通され、支柱通し孔71Cに支柱4Cが挿通されることで、横拘束部材7が先端7bを機械100側を向く姿勢で回り止めされる。前記押え部材5では、貫通孔51B,51Cのうちの一方の貫通孔例えば貫通孔51Cが押え部材5の回転を阻止する機能を有し、他方の貫通孔51B例えば貫通孔51Bが押え部材5を拘束する機能、すなわちこの押え部材5が支柱4Bを上から押える状態を維持する機能を有していればよい。この実施の形態では、一方の貫通孔51Bの前側縁部の上端51Ba及び後側縁部の下端51Bbの各々と支柱4Bの外周面とが接触することで、支柱4Bに押え部材5が固定される。他方の貫通孔51Cは前記押え部材5の回転を阻止するものであればよく、この貫通孔51Cの内径は支柱4Cの外径より十分に大きいものであっても構わない。また、挿通孔64B、64Cに関しても同様に、挿通孔64B、64Cのうちの一方例えば挿通孔64Cが押圧部材61の回転を阻止する機能を有し、他方の挿通孔例えば挿通孔64Bが支柱4Bに対する押圧部材61の姿勢を固定する機能を有すればよい。この実施の形態では、一方の挿通孔64Bの前側縁部の上端64Ba及び後側縁部の下端64Bbの各々と支柱4Bの外周面とが接触することで、支柱4Bに押圧部材61が固定される。他方の挿通孔64Cは、押圧部材61の回転を阻止するものであればよく、その内径は支柱4Cの外径より十分に大きいものであっても構わない。更に、支柱通し孔71B、71Cに関しては、共に、支柱4B、4Cに固定の必要がなく、回り止めが可能であればよいので、支柱4B、4Cの外径よりも十分に大きい内径であっても構わない。前記とは逆に、一方の貫通孔51Cが支柱4Cに押え部材5を固定する機能を有し、他方の貫通孔51Bが押え部材5の回転を阻止する機能を有するものでもよい。また、両貫通孔51B、51Cが前記両機能を有してもよい。同様に、挿通孔64B、64Cのうちの一方の挿通孔64Cが押圧部材61の回転を阻止する機能を有し、他方の挿通孔64Bが支柱4Bに押圧部材61を固定する機能を有するのに代え、前記挿通孔64Cが支柱4Cに押圧部材61を固定する機能を有し、前記挿通孔64Bが押圧部材61の回転を阻止する機能を有してもよい。また、両挿通孔64B、64Cが前記両機能を有してもよい。第7実施形態図19は本発明の第7実施形態に係る機械固定治具1Gを示す正面図であり、図20はその平面図である。この第7実施形態では、機械100がレベル調整具104を含む。このレベル調整具104は、機械100の下部の四隅に設けられた突出部100aにそれぞれに取付けられ、機械を水平に保持するための高さ調整を行うべく操作される。各レベル調整具104は、被設置面102の上に置かれる台座104aと、その台座104aの上に立設されたボルト104bと、このボルト104bに螺着される一対のナット104c、104dとを備える。前記ボルト104bは機械100の下部に設けられた取付け孔100dに挿通される。前記ナット104c、104dは前記突出部100aを上下から挟むように前記ボルト104bに螺着される。従って、これらのナット104c,104dを回してその高さ位置を適宜変えることで、対応する突出部100aの高さ位置を調整することが可能であり、当該高さ位置の調整が各四隅で行われることにより、機械100の姿勢を水平にする調節が可能である。前記機械固定治具1Gは、前記第1実施形態に係る機械固定治具1の構成要素と同一の構成要素を有するが、唯一の相違点として、機械固定治具1の押え部材5に代え、凹部5bをもつ押え部材5Aを備える。前記凹部5bは、前記ボルト104bと係合してその水平方向の動きを規制するための係合部として機能するものであり、前記押え部材5Aの機械100側の端部である先端5aに形成される。上記ボルト104bは、縦方向に延びてこれに前記係合部である凹部5bが係合される軸部に相当する。図21a~cは前記押え部材5Aの詳細を示す。同図aは押え部材5Aの平面図、同図bはその正面図、同図cはその右側面図である。これらの図に示されるように、この実施の形態に係る押え部材5Aの凹部5bは、平面視半円状の底面5cを有して先方に開口し、当該凹部5bの軸心は押え部材5Aの板厚方向と平行である。この機械固定治具1Gでは、前記凹部5bの内側を前記ボルト104bが通る位置で当該押え部材5Aの先端5aが台座104aを下向きに押えるように、押え部材5Aが支柱4に取付けられ、これにより、当該機械100の浮き上がりを阻止する。さらに、アンカーボルト3による被設置面102上への基台2の固定と、一対の支柱4による押え部材5Aの回転の阻止と、当該押え部材5Aの凹部5bとボルト104bとの係合より具体的には当該凹部5bの底面5cとボルト104bとの当接が同時に行われることにより、機械100の水平方向の動きが規制される。具体的に、この実施形態に係る機械固定治具1Gは、前記ボルト104bの係止により、a支柱4に近づく方向への機械100の動きと、b当該方向と直交する方向への機械100の動きを規制することができる。そして、このようにボルト104bを係止する機械固定治具1Gが例えば機械100の四隅の突出部100aのそれぞれに設けられることで、機械100の任意の水平方向への移動を防止することが可能になる。この第7実施形態において、凹部5bの軸心の方向は、貫通孔51の軸心と略平行となるように押え部材5の上面に対して傾斜していてもよい。また、機械固定治具1Gが機械100を拘束する部位は、前記のレベル調整具104に含まれる台座104aやボルト104bに限られない。このことは、他の実施形態についても同様である。第8実施形態図22は、第8実施形態に係る機械固定治具1Hを示す正面図であり、図23はその平面図である。この第8実施形態に係る機械固定治具1Hは、その一つの治具1Hのみで、機械100の上から押え込みと機械100の任意の水平方向への移動の規制とを行う機能を有する。具体的に、この機械固定治具1Hは、前記第7実施形態に係る機械固定治具1Gの構成要素と同一の構成要素に加えて、前記レベル調整具104のボルト104bを支柱4側に相対的に引き寄せるための引き寄せ部材11を横拘束部材として具備する。上記引き寄せ部材11は、図22及び図23に示す施工例では、押え部材5A及び拘束部材6よりも上側の位置に設けられている。この引き寄せ部材11は、棒状部材12と、受け座部材13と、一対のナット14とを有する。前記棒状部材12は、この実施の形態では丸棒からなり、基台2に立設された左右の支柱4にそれぞれ固定可能な両端部12bと、屈曲した中間部12aとを有する。そして、その屈曲した中間部12aが軸部であるボルト104bに対してその内側図22では右側から係合する状態で前記両端部12bが前記支柱4側に固定されることにより、前記ボルト104bが前記支柱4から離れる方向図22及び図23では右方の機械100の動きを拘束する。この実施の形態では、前記中間部12aが前記ボルト104bに巻き付くような曲率半径でもって鋭角に屈曲し、前記両端部12bにはそれぞれ前記各ナット14が螺合可能な雄ねじが形成されている。前記受け座部材13は、この実施の形態では前記支柱4の並び方向と平行な方向機械100の側面に沿う方向に延びる板状をなし、その長手方向の両端部にそれぞれ当該受け座部材13を貫通する座孔13aが設けられている。各座孔13aは、図22及び図23に示すように前記棒状部材12が両支柱4に対して前記機械100と反対の側図22及び図23では左側から同時に当接する状態で当該棒状部材12の両端部12bが前記各座孔13aに挿通することが可能な形状を有する。具体的に、この実施の形態に係る各座孔13aは、前記両端部12bの直径よりもわずかに大きな高さ寸法と、当該直径よりも十分に大きな水平方向の寸法とを有する。すなわち横方向に延びる長孔である。この引き寄せ部材11は、前記第7実施形態と同様に押え部材5及び拘束部材6が施工された後に、2本の支柱4とボルト104bとの間に施工される。具体的には、棒状部材12の中間部12aがボルト104bに対して機械100の内側図22及び図23では右側から係合され、かつ、その棒状部材12の両端部12bが受け座部材13の各座孔13aに挿通された状態で、当該受け座部材13が前記各支柱4に対して前記機械100と反対の側図22及び図23では左側から当てられ、この状態で前記両端部12bにそれぞれナット14が螺着され、締め付けられる。この締め付けにより前記ナット14が前記受け座部材13から反力を受け、前記ボルト104bと前記支柱4とが互いに引き寄せられる。この引き寄せにより、支柱4から離れる方向への機械100の動きが拘束されるとともに、前記ボルト104bとこれに係合する係合部-この実施の形態では押え部材5の凹部5b-との係合が維持される。従って、この実施形態に係る機械固定治具1Hは、上からの機械100の押え込みはもちろんのこと、当該治具1H単独で、任意の水平方向への機械100の動きを規制することができる。この第8実施形態に係る機械固定治具1Hでの引き寄せ部材11、押え部材5A及び拘束部材6の施工位置は、図22及び図23に示すものに限られない。図24及び図25に示される施工例では、前記引き寄せ部材11の上側に前記押え部材5A及び前記拘束部材6が配置され、押え部材5Aは、ボルト104bのうち前記引き寄せ部材11における棒状部材12の中間部12aよりも上側に突出した部分に係合するとともに、当該中間部12aを上から押え込むように、換言すれば当該中間部12aを媒介として間接的に機械100の突出部100aを押え込むように、作用する。この施工例では、図22に示した上側のナット104d、すなわち前記突出部100aを上側から拘束するためのナット、は不要であり、省略される。また、図26及び図27に示す施工例では、前記引き寄せ部材11が突出部100aよりも下側の位置-より詳しくは当該引き寄せ部材11における棒状部材12の中間部12aがレベル調整具104におけるボルト104bのうち下側ナット104cよりも下側の部位と係合する位置-に配置され、押え部材5Aは、その先端5aが機械100の突出部100aの上面に直接当接してこれを押え込むように、配置される。この施工例でも、図22に示される上側のナット104dは不要で省略される。このように、本発明に係る係合部が機械に係合する部位や棒状部材の中間部が機械に係合する部位は、当該機械の設置状況や形状に応じて適宜設定が可能である。また、これら係合部や棒状部材の中間部と係合される軸部は、図示のようなレベル調整具104のボルト104bに限られず、例えば機械の四隅においてその底面から下方に突設される、レベル調整機能を特に持たない脚部であってもよい。また、本発明に係る係合部は前記の凹部5bのように押え部材5Aに形成されるものに限られず、例えば基台2に形成されてもよい。あるいは、当該係合部が省略された場合でも前記引き寄せ部材は有効である。例えば図26に示す施工例において、仮に係合部凹部5bがなくて押え部材5Aが機械100を水平方向について拘束しない場合でも、同図の左右方向について機械100が動く範囲は、図示の位置と、図示の位置よりも左側であって前記レベル調整具104の台座104が基台2の先端と当接する位置との間の範囲に制限される。第9実施形態図28は、本発明の第9実施形態に係る機械固定治具1Jを示す正面図であり、図29はその要部を示す一部断面正面図である。この実施形態に係る機械固定治具1Jは、第2実施形態の機械固定治具1Aの構成要素と同一の構成要素を具備するが、押え部材5及び拘束部材6はその姿勢が第2実施形態での姿勢とは上下逆向きの姿勢となるように施工されている。すなわち、この第9実施形態は、前記押え部材5の先端5aおよび押圧部材61の先端61aが各々の基端側よりも上方に位置するように傾斜する姿勢で当該押え部材5及び当該押圧部材61が配置される点でのみ前記第2実施形態と相違し、それ以外は当該第2実施形態と同様に施工される。つまり、前記姿勢にある押え部材5の貫通孔51と当該押圧部材61の挿通孔64とに支柱4が挿通され、拘束用ねじ62は押圧部材61のねじ孔63に上から螺合挿入される。この第9実施形態は、例えば図28に示すように機械100の側面に突出部がない場合に有効である。前記第2実施形態では、機械100に上から押え込まれることが可能な部位例えば前記突出部100aが必要であるが、この第9実施形態では、押え部材5の押え込み部52が上を向く姿勢で当該押え込み部52より詳しくは押え部材5の先端の下縁部が機械側面100aに当接することにより、横方向に凹凸のない当該機械側面100aにも下向きの押え込み力を付与することができ、さらに、その押え込みは、押圧部材61に取付けられた拘束用ねじ62の回転操作による押え部材5の押え込みにより、さらに確実となる。より詳しくは、図29に示されるように、押え部材5においては、貫通孔51を囲む内周面のうち機械100に近い側の縁部の上端51aと、機械100から遠い側の縁部の下端51bとが、支柱4の外周面に接触し、押圧部材61においては、前記挿通孔64を囲む内周面のうち、機械100に近い側の縁部の上下端64aと、機械100から遠い側の縁部の下端64bとが、支柱4の外周面に接触する。そして、押え込み部52が機械100の側面100aから摩擦力等に拠る上向きの反力を受けたときは、この反力が前記各接触部位における接触圧を増大させる向きのモーメント図29では反時計回り方向のモーメントとして作用する。このことは、押え込み部52と機械100との間の摩擦力により押え部材5が機械100とともに浮き上がるのを阻止し、逆に当該機械100を下向きに押え込むことを可能にする。この第9実施形態のように押え部材5や押圧部材61が機械100に対して上を向くように傾斜する姿勢は、第1実施形態および第3実施形態~第7実施形態においても同様に適用されることができる。また、第1実施形態に係る押圧部材61が省略されても、押え部材5について適用することが可能である。第10実施形態この第10実施形態では、図30に示すように、第1実施形態に係るレベルブロック101が省略され、被設置面102の上に直接、機械100の底面が接触するように、当該機械100が設置される。この場合も、第1実施形態の機械固定治具1がそのまま使用されることができる。つまり、機械100が被設置面102上に直接置かれた場合でも、これにより突出部100aが下がった分だけ機械固定治具1の押え部材5及び拘束部材6の高さ位置を下げるだけで対応することが可能であり、前記第1実施形態と同様に当該押え部材5は当該突出部100aを支障なく上から押え込むことが可能である。また、このように突出部100aが基台2と略同等の高さ位置被設置面102上の位置またはこれに近い位置にある場合は、図30に示されるように基台2を機械100の適当な部位図では突出部100aの先端に当接させることにより、特別な横拘束部材を付加することなく、基台2をそのまま利用して機械100の水平方向の動きを阻止することが可能である。各部材の寸法及び姿勢について前記第1実施形態~第10実施形態に係る押え部材や拘束部材の寸法及び姿勢については、例えば、図31に示すように、次の1~3が相互関連して適性に設定されることが好ましい。1押圧部材61の上面61bが水平面に対して傾いた傾斜角度θ1。2前記押圧部材61の上面61bと交差する支柱4の軸心一点鎖線にて示す44と、同様の拘束用ねじ62の軸心一点鎖線にて示す62bとの間の距離L1。3押圧部材61における挿通孔64の内径と支柱4の外径との差クリアランス。具体的に、3の内径と外径との差が大きいほど、押圧部材61における挿通孔64を囲む内周面のうち機械100に近い側の縁部の上端64aと同内周面の機械100から遠い側の縁部の下端64bとの両方が支柱4の外周面に接触するために当該押圧部材61及び押え部材5が水平姿勢に近づく向きに動かなければならないから、これを見越して1傾斜角度θ1が大きく設定される必要がある。例として、支柱4の直径が26mm、挿通孔64の内径が26.2~26.3mm、押圧部材61の板厚t1が16mmで傾斜角度θ1が25 ゚の場合、前記距離L1は60~65mm程度が好適である。この寸法設定は、挿通孔64の内径や支柱4の直径に成形上誤差が生じても拘束用ねじ62で押え部材5を確実に押え付けることを可能にする。逆に、押圧部材61の板厚t1が16mm前後で、傾斜角度θ1を25 ゚前後にする必要がある場合に、距離L1を上述した60~65mmにするためには、挿通孔64の内径は支柱4の直径よりも0.2~0.3mm大きくするのが好ましい。ただし、以上示した距離L1、支柱4の直径、挿通孔64の内径、押圧部材61の板厚t1および傾斜角度θ1の具体的な値について本発明は限定されない。これらの値は使用条件などに応じて適当に定められる。第11実施形態図32は、本発明の第11実施形態に係る機械固定治具1Kを示す正面図であり、図33はその機械固定治具1Kを示す平面図である。なお、図1と同一部分には、同一の符号を付している。この第11実施形態に係る機械固定治具1Kは、前記第1実施形態に係る機械固定治具1の拘束部材6に代え、これとは別の拘束部材6Aを具備する。この拘束部材6Aは、円柱状の拘束用支柱65と、ナット67とを具備する。前記拘束用支柱65は、支柱4と並んで同じく基台2に立設されるすなわち基台2を介して支柱4に連結される。詳しくは、支柱4よりも機械100に近い位置に立設される。この拘束用支柱65の上端には工具により回転操作を受ける異形断面部65aが形成されている。当該拘束用支柱65のその外周面にはほぼ全域にわたって雄ねじ65bが形成されており、この雄ねじ65bに前記ナット67が螺合可能である。前記基台2には前記支柱挿通孔21とは別にねじ孔23が設けられ、このねじ孔23に前記拘束用支柱65の下端部がねじ込まれることにより当該拘束用支柱65が立設される。前記押え部材5には、前記貫通孔51に加え、前記拘束用支柱65が挿通可能な拘束用孔66が設けられる。この拘束用孔66は、前記貫通孔51の軸心と平行であって押え部材5の上面に対して前記貫通孔51の軸心と同じ角度だけ傾斜する軸心を有する。この拘束用孔66を囲む領域での押え部材5の上面は、押え部材5が使用姿勢傾斜した姿勢にあるときに略水平となる座面58に形成されている。この座面58は、図示のように押え部材5の一部の除去加工により形成されたものでもよいし、逆に押え部材5の上面を肉盛りすることにより形成されたものでもよい。また拘束用支柱65が複数の位置に立設されてもよく、その場合にはこれに応じて複数の拘束用孔66が押え部材5に設けられる。この機械固定治具1Kの拘束部材6Aも、前記第1実施形態に係る拘束部材6と同様、押え部材5を上から拘束して当該押え部材5による機械100の押え込みを確実にすることができる。具体的に、図示のように傾斜状態にある押え部材5の貫通孔51及び拘束用孔66にそれぞれ支柱4及び拘束用支柱65が挿通され、かつ当該押え部材5の押え込み部52が機械100の突出部100aの上面に当接した状態で、前記ナット67が拘束用支柱65にその上側から螺合されて前記押え部材5の座面58に圧接するまで締め付けられることにより、当該ナット67は押え部材5を上側から拘束することができる。この実施形態に係る機械固定治具1Kも、その押え部材5の押え込み部52が突出部100aの上面だけでなく機械100の側面にも当接する位置に施工されることにより、機械100の浮き上がりだけでなく水平方向への移動も阻止することができる。前記拘束部材6Aは、前記各実施形態に係る拘束部材6に代えて用いられてもよいし、拘束部材6と併用されてもよい。図7及び図17に示すような横拘束部材7を具備する実施形態では、前記拘束部材6Aの付加に伴って当該横拘束部材7に拘束用支柱65が挿通可能な孔が付加されればよい。また、引き寄せ部材11を具備する第8実施形態図22~図27では、上記引き寄せ部材11と拘束部材6Aとの干渉を回避するように両者の位置関係が調整される。本発明に係る拘束部材6は、前記の拘束部材6や拘束部材6Aに限られない。例えば、前記貫通孔51を囲む押え部材5の内周面と支柱4との間に圧入されることにより当該支柱4に対する押え部材5の上向きの変位を規制する楔部材であってもよい。あるいは、水平部及びこの水平部の一端から垂下する垂下部とを有して当該水平部に前記支柱が挿通可能な挿通孔が設けられ、その挿通状態で前記垂下部の下端が押え部材の上面に当接することが可能な形状をもつ主部材と、前記主部材の垂下部が前記押え部材の上面に当接する状態で、予め前記支柱に形成された雄ねじに螺合して締め付けられることにより前記主部材の水平部を押し下げるナットとを具備するものでもよい。第12実施形態図34は、第12実施形態に係る機械固定治具1Lを示す正面図であり、図35はその平面図である。なお、第1実施形態と同一部分には同一符号を付している。この第12実施形態に係る機械固定治具1Lは、第1実施形態に係る構成要素と同一の構成要素を具備するのに加え、後側結束部材である段付ボルト54を備える。この段付ボルト54は、互いに重ねられる前記押え部材5及び前記拘束部材6の押圧部材61のうちその後端部支柱4を挟んで前記拘束用ねじ62と反対側の端部同士が互いに近接する状態を維持するようにこれらの部分を結束することにより、前記拘束用ねじ62が前記押え部材5を押し下げる力を強化する。具体的に、前記段付ボルト54は、その先端図では下端から順に、雄ねじが刻まれたねじ軸部54aと、このねじ軸部54aよりも大径の円柱状の柱部54bと、この柱部54bよりも大径の頭部54cとを一体に有する。これに対し、前記押え部材5の後端部には、前記ねじ軸部54aが上側からねじ込まれるねじ孔53が設けられ、前記押圧部材61の後端部には前記柱部54bがほぼ隙間なく嵌入可能な貫通孔68が設けられる。前記柱部54bの軸長は、前記押圧部材61の板厚よりも僅かに大きく設定され、その差図36及び図37に示す例では押え部材5と押圧部材61とが密着している使用前の状態で図37aに示すように当該押圧部材61上の上面と段付ボルト54の頭部54cの下面との間に形成される隙間δの寸法は、前記拘束用ねじ62による締めしろ図36及び図37に示す例では押え部材5と押圧部材61とが密着している使用前の状態で図37bに示すように当該押圧部材61上の座金69の上面と拘束用ねじ62の頭部の下面との間に形成される隙間εの寸法よりも大きく設定される。例えば前記隙間εの寸法に相当する締めしろが3~4mmの場合、前記隙間δの寸法に相当する前記柱部54bの軸長と前記押圧部材61の板厚との差は0.5~1mm程度が好適である。この第12の実施形態に係る機械固定治具1Lにおいて、前記第1の実施形態と同様に拘束用ねじ62が締め込み方向に回転操作されると、当該回転操作に伴って押圧部材61の前端部は押え部材5から次第に浮き上がるが、その一方で当該押圧部材61の後端部と当該押え部材5の後端部とは前記の微小の寸法差図37aに示される隙間δの寸法に相当する差の範囲で前記段付ボルト54により相互に結束されているから、図38に強調して図示するように、前記後端部を支点にした押圧部材61の反りすなわち弾性変形を伴いながらその前端部が押え部材5から浮き上がる。つまり、図39aに示すように押え部材5の後端部と押圧部材61の後端部とが段付ボルト54により相互結束された状態のまま、同図bに示すように当該押え部材5の前端部と押圧部材61の前端部とが拘束用ねじ62により強制的にすなわち押圧部材61の弾性変形を伴いながら引き離される。このとき押圧部材61の弾性変形に起因して生ずる弾発力は前記拘束用ねじ62による押え部材5の押し下げ力を強化し、ひいては当該押え部材5が機械100を押し下げる力を強化する。換言すれば、前記段付ボルト54がない第1の実施形態では、前記拘束用ねじ62の締め付け力がある程度上に逃がされるおそれがあるが、第12の実施形態に係る後側結束部材を構成する段付ボルト54は、その締め付け力の逃げを抑制し、より強大な押し下げ力が押え部材5に与えられることを可能にする。かかる押し下げ力増強効果を奏するための後側結束部材は、前記のような段付ボルト54に限定されない。例えば、前記軸部54bを有さず、単に押え部材5の後端部と押圧部材61の後端部とを締結するだけのボルトまたはボルトおよびナットの組み合わせも、前記の効果を奏し得る。第13実施形態図40及び図42は、第13実施形態に係る機械固定治具1Mを示す正面図であり、図41及び図43はその平面図である。なお、これまでの実施形態と同一部分には同一符号を付している。この第13実施形態に係る機械固定治具1Mは、第12実施形態に係る構成要素と同一の構成要素を具備するのに加え、押え部材5において前記ねじ孔53の前側機械100に近い側に隣接する位置に、もう一つのねじ孔53′が形成されている。このねじ孔53′は、押え部材5及び押圧部材61が図40及び図41に示されるような斜め下向きの姿勢機械100に近づくに従って低くなる向きに傾斜した姿勢で用いられるのに加え、図42及び図43に示されるように機械100の底面100bの位置が高いために押え部材5b及び押圧部材61が裏返された斜め上向きの姿勢機械100に近づくに従って高くなる向きに傾斜した姿勢で用いられることを可能にするためのものである。具体的に、図40及び図41に示されるような斜め下向きの姿勢にある押え部材5に対しては、そのねじ孔53に前記段付ボルト54が挿入可能であり、図42および図43に示されるような斜め上向きの姿勢にある押え部材5に対しては、前記ねじ孔53′に前記段付ボルト54が挿入可能となっている。このように、図40及び図41に示すような斜め下向き姿勢の押え部材5に押えボルト54を装着するためのねじ孔53と、図42及び図43に示すような斜め上向き姿勢の押え部材5に段付ボルト54を装着するためのねじ孔53′とが当該押え部材5に併設されることにより、機械固定治具の汎用性がさらに高くなる。さらに、この第13実施形態に係る機械固定治具1Mの押え部材5では、前記第12実施形態に係る凹部5bに代え、より汎用性の高い形状の凹部5dが形成されている。具体的に、この凹部5dは、図44abに示すように、押え部材5の先端側に向かうに従って直線的に拡幅するV字状をなす。この凹部5dの形状は、当該凹部5dと組み合わせて使用されることが可能なレベル調整具の範囲を拡大することができる。具体的に、当該形状をもつ凹部5dは、レベル調整具104のボルトに関し、図44aに示す小さな径D1をもつボルト104b、図44bに示す大きな径D2を持つボルト104b′のいずれに対しても、当該凹部5dの左右両底面が当該ボルト104b,104b′の外周面に隙間なく密着するように係合することが可能である。すなわち、当該凹部5dをもつ押え部材5は、前記ボルト104b,104b′の外径にかかわらず、当該ボルトを左右両側から効果的に拘束することが可能であり、これにより機械固定治具の高い防振性能が確保される。なお、図40~図43は、第12実施形態と異なり引き寄せ部材11が併用された状態を示しているが、前記ねじ孔53,53′の併設に基く効果や、前記凹部5dの形状に基く効果は、引き寄せ部材11の有無にかかわらず生じ得る。第14実施形態図45は、第14実施形態に係る機械固定治具1Nを示す正面図であり、図46はその平面図である。なお、これまでの実施形態と同一部分には同一符号を付している。この第14実施形態に係る機械固定治具1Nは、機械100の外側近傍に例えば電装部品100fなどが配設されていて、機械100から離して基台2を設ける場合に有効なものであり、図40及び図41に示される、前述した斜め下向きの姿勢にある押え部材5の下側に、機械100の突出部100aと支柱4とに掛け渡した押えブリッジ80を備え、この押えブリッジ80を押え部材5により下側へ押えることにより機械100を固定する構成をとっている。上記押えブリッジ80は、支柱4から押え部材5の押え込み部52までの距離よりも支柱4から突出部100aまでの距離が長い場合に、支柱4と突出部100aとにわたって掛け渡されるように用いられる。また、押えブリッジ80は、支柱4の軸方向と平行な方向に厚みを持ち、平面視において概略矩形状をした板材であり、支柱4が挿通された取付孔81を支柱4と同数有するとともに、機械100側の端部に、機械100側に向かうに従って拡幅するV字状の凹部82を有する。この押えブリッジ80は、支柱4が取付孔81に挿通された状態で、レベル調整具104のナット104dが凹部82の内側に入ることにより回り止めされ、機械100側の端部である被支持部83が機械100の突出部100aの上面で支持される。なお、ボルト104bが通された取付け孔100dは、その内周面にボルト104bと螺合する雌ねじが形成されている。このことは、前述した図40、図42に示す取付け孔100dも同様である。上記取付孔81は、押えブリッジ80の厚み方向に沿った方向に孔中心を有し、支柱4の直径よりも少し大きい内径の円形の孔であり、上述のように突出部100aの上面で被支持部83が支持されることにより、押えブリッジ80は被支持部83とは反対側の端部が被支持部83より下側に少しさがった状態になり、取付孔81を囲む内周面の上縁部81aと下縁部81bとが支柱4に支持される。つまり、図47に示すように上縁部81aは機械100側の部分が支柱4に当接し、下縁部81bは機械100側とは反対側の部分が支柱4に当接した状態になり、押えブリッジ80は支柱4と突出部100aとで保持される。そして、このように保持された押えブリッジ80は、その上面が押え部材5の先端5aにより押えられる。したがって、この機械固定治具1Nは、上述したように上縁部81aにおける機械100側の部分が支柱4に当接し、下縁部81bにおける機械100側とは反対側の部分が支柱4に当接しているので、地震等により機械100が持ち上がる状態になっても、押えブリッジ80が機械100の持ち上がりを抑制する。加えて、押えブリッジ80が上昇しようとしても押え部材5の先端5aが押えブリッジ80を下側に押えるので、押え部材5の先端5aが突出部100aに届かない状況下でも、押え部材5は押えブリッジ80を介して機械100を確実に固定することができる。なお、この第14実施形態では、押えブリッジ80の上側に押え部材5や押圧部材61を設ける必要性があるため、支柱4を他の第1~第13実施形態での長さよりも長くすることを要し、長くした支柱4の強度保持のために、2つの支柱4の上端を梁46で連結している。この梁46は、図48に示すように互いに連通する下側の固定孔46aと上側のねじ挿通孔46bとを有する板状のものであり、固定孔46aには、支柱4の上端が入れられ、ねじ挿通孔46bには固定ねじ47が挿通され、固定ねじ47の下端側が支柱4の上端にねじ込まれる。また、この実施形態では、機械100の外側近傍に電装部品100fなどが配設されていて押え部材5の先端5aが突出部100aに届かない場合を例に挙げて説明しているが、本発明はこれに限らず、他の理由により押え部材5の先端5aが突出部100aに届かない場合にも同様に適用することができる。更に、この実施形態では、前述した拘束部材6、6Aや、後側結束部材54などを組み合わせて用いることができる。図49~図52に、本発明の好ましい実施例に係る機械固定治具1であって、基台2と、この基台2に立設される一対の支柱4と、これらの支柱4に取付けられる押え部材5及び拘束部材6とを備えたものを示す。なお、本発明がこの実施例に限定されるものでないことは、いうまでもない。"