複数の強化繊維層を積層してなる筒状のドライプリフォームを成形するための方法であって、長尺状のマンドレルを長手方向一方に送りながら、長手方向に沿って引き揃えた複数の強化繊維束を前記マンドレルの外周に供給することにより前記マンドレルの全周を覆う長手方向強化繊維層を形成すると共に、前記マンドレルの外周に螺旋状に強化繊維束を捲回することにより前記マンドレルの全周を覆う螺旋方向強化繊維層を形成するドライプリフォームの成形方法。強化繊維束が捲回されたボビンを、マンドレルの外周を周方向一方に周回させることにより、第1の螺旋方向強化繊維層を形成すると共に、前記ボビンと長手方向に離隔した箇所で、強化繊維束が捲回された他のボビンを、マンドレルの外周を周方向他方に周回させることにより、第2の螺旋方向強化繊維層を形成する請求項1記載のドライプリフォームの成形方法。長手方向強化繊維層を、マンドレルの外周に仮固定する請求項1又は2記載のドライプリフォームの成形方法。請求項1~3の何れかに記載のドライプリフォーム成形方法により筒状のドライプリフォームを成形する工程と、前記ドライプリフォームに樹脂を含浸固化させる工程とを有する筒状複合材の製造方法。長尺状のマンドレルの外周面で成形された筒状のドライプリフォームであって、長手方向に沿って引き揃えられ、全周に敷き詰められた強化繊維からなる長手方向強化繊維層と、長手方向と交差する方向に沿って引き揃えられ、全周に敷き詰められた強化繊維からなる螺旋方向強化繊維層とを有するドライプリフォーム。請求項5記載のドライプリフォームに樹脂を含浸固化させてなる複合材。しかし、引抜き成形では、多数のボビンから供給された強化繊維を、ダイスの成形穴を通すことにより成形しているため、断面形状は長手方向で一定とせざるを得ず、成形品の形状が制約される。また、引抜き成形法では、強化繊維が、引抜き装置による張力のみでダイスの成形穴の内周面に押し付けられているに過ぎないため、強化繊維が成形穴の内周面に完全に倣わず、成形品の寸法精度が低下する恐れがある。一方、FW法では、マンドレルの外周に強化繊維を捲回することにより、成形品がマンドレルの外周形状に倣って精度良く成形される。また、マンドレルの形状を変更することで、成形品の形状を自由に設計できる。しかし、FW法では、強化繊維をマンドレルの外周に螺旋状に捲回しながら長手方向に往復させるため、マンドレルの長手方向両端部で折り返す必要がある。筒状の複合材を成形する場合、通常、この折り返し部分の強化繊維層は廃棄されるため、歩留まりが低下する。また、FW法では、マンドレルに捲回する方向螺旋方向の繊維は供給しやすいが、マンドレルの長手方向に沿った繊維は供給しにくい。このため、例えば、マンドレルの長手方向両端に外径に突出したピンを設け、このピンの間を掛け渡すようにして長手方向の繊維を予め配置する必要がある。この場合、長手方向の強化繊維の配置に非常に手間がかかる。特に、マンドレルが湾曲している場合や、マンドレルの断面形状が長手方向で異なる場合には、マンドレルの外周に長手方向の強化繊維を配置することが極めて困難となる。本発明は、マンドレルの外周に強化繊維を捲回することによりドライプリフォームを成形するにあたり、歩留まりを高めると共に、長手方向の強化繊維の配置を容易化することを目的とする。上記の目的を達成するためになされた本発明は、複数の強化繊維層を積層してなる筒状のドライプリフォームを成形するための方法であって、長尺状のマンドレルを長手方向一方に送りながら、長手方向に沿って引き揃えた複数の強化繊維束をマンドレルの外周に供給することによりマンドレルの全周を覆う長手方向強化繊維層を形成すると共に、マンドレルの外周に螺旋状に強化繊維束を捲回することによりマンドレルの全周を覆う螺旋方向強化繊維層を形成するものである。上記の成形方法により、長尺状のマンドレルの外周面で成形された筒状のドライプリフォームであって、長手方向に沿って引き揃えられ、全周に敷き詰められた強化繊維からなる長手方向強化繊維層と、長手方向と交差する方向に沿って引き揃えられ、全周に敷き詰められた強化繊維からなる螺旋方向強化繊維層とを有するドライプリフォームを得ることができる。上記のように、本発明のドライプリフォームの成形方法では、マンドレルを長手方向一方に送りながら、マンドレルの全周を長手方向強化繊維層及び螺旋方向強化繊維で覆うラッピングすることで、配向方向の異なる複数の強化繊維層を積層している。これにより、FW法のようにマンドレルの長手方向で強化繊維を往復させる必要がないため、折り返しによる強化繊維の無駄が省かれ、歩留まりが高められる。また、マンドレルを長手方向に送りながら、長手方向に引き揃えた複数の強化繊維束をマンドレルの外周に連続的に供給することで、予めマンドレルの外周に長手方向の強化繊維を配置する場合と比べて、長手方向の強化繊維の配置が容易化される。上記のドライプリフォームの形成方法において、強化繊維束が捲回されたボビンを、マンドレルの外周を周方向一方に周回させることにより、第1の螺旋方向強化繊維層を形成すると共に、上記のボビンと長手方向に離隔した箇所で、強化繊維束が捲回された他のボビンを、マンドレルの外周を周方向他方に周回させることにより、第2の螺旋方向強化繊維層を形成すれば、配向方向の異なる複数の強化繊維層を連続的に積層することができる。長手方向強化繊維層をマンドレルの外周に形成した後、この長手方向強化繊維層をマンドレルの外周に仮固定すれば、マンドレルが湾曲した場合や、マンドレルの断面形状が長手方向で異なる場合であっても、マンドレルの外周面形状に沿って長手方向強化繊維層を配置することができる。尚、仮固定とは、強化繊維層に樹脂を含浸固化して完全に固定する工程とは別に設けられるものであり、強化繊維層をマンドレルの外周に倣わせるために暫定的に固定するものである。また、長手方向強化繊維層のマンドレルへの仮固定は、マンドレルの外周面に長手方向強化繊維層を直接仮固定する場合だけでなく、マンドレルの外周に形成した他の強化繊維層の外周に長手方向強化繊維層を仮固定する場合も含む。上記のドライプリフォーム連続成形方法により筒状のドライプリフォームを成形する工程と、このドライプリフォームに樹脂を含浸固化させる工程とを経ることにより、筒状の複合材を製造することができる。以上のように、本発明によれば、マンドレルの外周に強化繊維を捲回することによりドライプリフォームを成形するにあたり、歩留まりを高めると共に、長手方向の強化繊維の配置を容易化することができる。本発明の一実施形態に係るドライプリフォームは、図1に示す成形装置1を用いて成形される。この成形装置1は、長尺状のマンドレル2と、マンドレル2を長手方向一方図1の右側に送る駆動部図示省略と、長手方向の強化繊維を供給する長手方向繊維供給部図示省略と、螺旋方向の強化繊維を供給する螺旋方向繊維供給部3と、切断部4とを有する。強化繊維としては、例えば炭素繊維やガラス繊維が使用される。尚、以下では、マンドレル2の長手方向一方側図1の右側を前方、その反対側を後方と言う。マンドレル2は、例えば金属、樹脂、複合材、あるいは水等の溶剤により溶解可能な材料で長尺状に形成される。本実施形態のマンドレル2は、直線状に延び、長手方向で断面形状が一定であり、図示例では断面矩形正方形を成している図2参照。マンドレル2は、図示しない駆動部で前方に搬送され、後方端部には別のマンドレル2’の前方端部が当接している。長手方向繊維供給部は、複数の強化繊維を引き揃えて樹脂で一体化された帯状の繊維束T1が捲回された複数のボビン図示省略を有する。各ボビンから引き出された複数の繊維束T1は、ガイド5に案内されてマンドレル2の全周に均一に配置され、これによりマンドレル2の全周を覆う長手方向強化繊維層11が形成される。螺旋方向繊維供給部3は、複数の強化繊維を引き揃えて樹脂で一体化された帯状の繊維束T2、T3がそれぞれ捲回され、長手方向に離隔して配置された複数本実施形態では2つのボビン6、7からなる。図示例では、複数の繊維束T2、T3が、シート状に引き揃えた状態でボビン6、7に捲回されている。後方側のボビン6は、図2に示すように、マンドレル2の外周を周方向一方図中時計回り方向に周回する。これにより、マンドレル2の外周に形成された長手方向強化繊維層11の外周に繊維束T2が螺旋状に捲回され、第1の螺旋方向強化繊維層12が形成される図4参照。また、前方側のボビン7は、図3に示すように、マンドレル2の外周を周方向他方図中反時計回り方向に周回し、これにより第1の螺旋方向強化繊維層12の外周に繊維束T3が螺旋状に捲回され、第2の螺旋方向強化繊維層13が形成される図4参照。このとき、繊維束T2、T3がマンドレル2の外周を一周する間に、マンドレル2が繊維束T2、T3の幅の分だけ前方に搬送される。これにより、繊維束T2、T3がマンドレル2の外周に隙間なく敷き詰められ、螺旋方向強化繊維層12、13がそれぞれマンドレル2の全周を覆うように形成される。図示例では、第1の螺旋方向強化繊維層12及び第2の螺旋方向強化繊維層13の配向方向が、長手方向に対して対称となっている。例えば、第1の螺旋方向強化繊維層12の配向方向が長手方向に対して45°、第2の螺旋方向強化繊維層13の配向方向が長手方向に対して-45°となっている図4参照。以上のようにして、図4に示すように、マンドレル2の外周に、長手方向強化繊維層11及び螺旋方向強化繊維層12、13が積層されてなる長尺筒状のドライプリフォーム10が形成される。長尺筒状のドライプリフォーム10の内周面は、マンドレル2の外周面と密着し、マンドレル2の外周面の形状に倣って成形される。このように、マンドレル2を長手方向一方に送りながら、長手方向強化繊維層11及び螺旋方向強化繊維層12、13が積層されるため、FW法のように強化繊維を折り返す必要が無く、歩留まりが高められる。特に、本実施形態のように、マンドレル2、2’を連続的に成形装置1に供給することにより、長手方向の強化繊維繊維束T1及び螺旋方向の強化繊維繊維束T2、T3を途切れなく連続的に供給できるため、歩留まりがさらに高められる。その後、切断部4により、長尺筒状のドライプリフォーム10が所定の長さで切断され、マンドレル2及びドライプリフォーム10’の一体品が得られる図1参照。そして、マンドレル2とドライプリフォーム10’とを分離し、ドライプリフォーム10’に樹脂を含浸固化させることにより、複合材が完成する。このように、ドライプリフォーム10’に樹脂を含浸固化させる前に、ドライプリフォーム10’からマンドレル2を分離することで、容易に分離することができる。尚、分離に問題が無ければ、ドライプリフォーム10’に樹脂を含浸固化させて複合材を形成した後、この複合材の内周からマンドレル2を分離してもよい。本発明は上記の実施形態に限られない。以下、本発明の他の実施形態を説明するが、上記の実施形態と同様の機能を有する箇所には同一の符号を付して、重複説明を省略する。上記の実施形態では、マンドレル2が直線状である場合を示したが、これに限らず、例えば図5に示すように湾曲したマンドレル2を使用することもできる。また、上記の実施系形態では、マンドレル2の断面形状が長手方向で一定である場合を示したが、これに限らず、断面形状を長手方向で異ならせてもよい。例えば図6に示す例では、マンドレル2が、大径部2aと、小径部2cと、これらを連続するテーパ部2bとを有している。また、マンドレル2の断面形状は矩形に限らず、円形や楕円形、あるいは多角形であってもよい。これらの場合、ボビン6、7に捲回されたシート状の強化繊維は独立した複数の繊維束T2、T3からなるため、各繊維束T2、T3がマンドレル2の外周面形状に沿って配置され、ドライプリフォーム10を高精度に成形することができる。尚、マンドレル2を溶解可能な材料で形成すれば、マンドレル2及びドライプリフォーム10が引抜き不可能なアンダーカット形状である場合であっても、マンドレル2を水等の溶剤により溶解させてドライプリフォーム10の内周からマンドレル2を除去することにより、中空筒状のドライプリフォーム10を得ることができる。また、特に補強したい箇所がある場合は、強化繊維層の間に補強部材を挟みこんでもよい。例えば、図7に示すように、長手方向強化繊維層11の外周に、平板状の補強部材20を配置する。補強部材20は、複合材や金属板、繊維織物などからなり、矩形、円形、楕円形など、補強する箇所に応じた形状とされる。そして、図8に示すように、長手方向強化繊維層11及び補強部材20の外周から繊維束T2を捲回することにより、長手方向強化繊維層11と第1の螺旋方向強化繊維層12との間に補強部材20が保持される。このとき、補強部材20により、繊維束T2の周方向長さが部分的に異なるが、独立した複数の繊維束T2が、それぞれ補強部材20による周方向長さの変化に追従するため、補強部材20の外周及びその前後を繊維束T2で滑らかに捲回することができる。また、上記の実施形態では、一つのボビン6にシート状に引き揃えた繊維束T2、T3が捲回されているが、複数の繊維束T2、T3ごとにボビンを設けてもよい。これにより、マンドレル2が湾曲したり図5参照、マンドレル2の断面形状が軸方向で異なったり図6参照、あるいはマンドレル2の外周に補強部材20を配置したとき図7及び図8参照に、各繊維束T2、T3の引き出し長さを異ならせることができるため、繊維束T2をマンドレル2や補強部材20により一層追従させやすくなる。この場合、マンドレルの送り速度、ボビンの周回速度、及びマンドレルに対する繊維束の入射角度長手方向に対するボビン周回方向の傾斜角度等のパラメータを調整することにより、マンドレルの断面変化に対して繊維束を追従させることができる。また、長手方向強化繊維層11をマンドレル2の外周に仮固定してもよい。例えば図9に示すように、ガイド5を通して繊維束T1を長手方向に引き揃え、マンドレル2の外周に長手方向強化繊維層11を形成した直後に、長手方向強化繊維層11の外周から仮固定繊維31を螺旋方向略フープ方向に捲回することで、長手方向強化繊維層11がマンドレル2に仮固定される。具体的には、仮固定繊維31が捲回されたボビン30を、マンドレル2の外周を周回させることにより、長手方向強化繊維層11の外周に仮固定繊維31を捲回し、長手方向強化繊維層11がマンドレル2の外周に仮固定される。仮固定繊維31は、例えば熱融着性樹脂繊維や強化繊維、あるいはこれらを混在させたものを使用することができる。仮固定繊維31は、必ずしも長手方向で隙間なく捲回する必要はなく、図示のように所定の間隔で螺旋状に捲回してもよい。尚、仮固定の方法は上記に限らず、例えば、繊維束に融点の低い熱融着性繊維を混在させ、この繊維束で形成した強化繊維層を加熱して熱融着生繊維を溶融固化することで仮固定を行うこともできる。あるいは、強化繊維層に熱融着性樹脂からなるパウダーや液体を付着させ、この強化繊維層を加熱して熱融着性樹脂を溶融固化することで仮固定を行うこともできる。また、図示例では、長手方向強化繊維11がマンドレル2の外周に直接仮固定されているが、これに限らず、長手方向強化繊維層11が他の強化繊維層の外周に配される場合は、長手方向強化繊維層11が他の強化繊維層の外周に仮固定される。また、上記の実施形態では、マンドレル2、2’を連続的に供給し、ドライプリフォーム10を連続成形する場合を示したが、これに限らず、マンドレル1本ごとに分割してドライプリフォームを成形してもよい。また、上記の実施形態では、マンドレル2をドライプリフォーム10’から分離した場合を示したが、マンドレルとドライプリフォームとを一体化したまま樹脂を含浸固化し、マンドレルを含む複合材としてもよい。また、長手方向強化繊維層や螺旋方向強化繊維層の数は上記に限らず、例えば長手方向強化繊維層を複数設けたり、螺旋方向強化繊維層を1層、あるいは3層以上設けてもよい。この場合、各繊維層の数に応じて、長手方向繊維供給部や螺旋方向繊維供給部の数及び設置場所を設定すればよい。