"交流電源電圧を直流電圧に変換し変換された直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器を複数備え、該複数の電力変換器の交流出力を組み合わせて多レベルの多相交流電圧を出力する電力変換装置において、前記電力変換装置は三角波のキャリア信号と正弦波の相電圧指令を比較して前記直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器をPWM制御するPWM変調器を備え、前記PWM変調器に入力する三角波のキャリア信号の周波数と前記相電圧指令の周波数の比は、3の奇数倍の外に、3の偶数倍、3の奇数倍および偶数倍を除く整数倍を含むことを特徴とする電力変装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の2つの三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記2つの三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する単相3レベル電力変換器を2つ接続した5レベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の偶数倍の場合においては、前記2つの三角波キャリアの位相が一致していることを特徴とする電力変換装置。請求項2記載の電力変換装置において、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の偶数倍の場合においては、前記2つの三角波キャリアの谷、あるいは山が、前記相電圧指令値の位相が0°である零点近傍にあることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の2つの三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記2つの三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する単相3レベル電力変換器を2つ接続した5レベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の倍数以外の整数の場合においては、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の相電圧指令値と比較するための異なるオフセット値を持つ同一の波形の2つの三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記2つの三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアとの位相差を互いに120°とすることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の2つの相電圧指令値を有し、前記三角波キャリアとの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する単相3レベル電力変換器を2つ接続した5レベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の偶数倍の場合においては、前記各相毎の2つの相電圧指令値の位相が一致していることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の2つの相電圧指令値を有し、前記三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する単相3レベル電力変換器を2つ接続した5レベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の倍数以外の整数の場合においては、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の前記2つの相電圧指令値と比較するための同一の波形の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の倍数以外の整数の場合においては、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の相電圧指令値と比較するための異なるオフセット値を持つ同一の波形の複数の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記複数の三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアとの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値を有し、前記複数の相電圧指令値と前記三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値を有し、前記複数の相電圧指令値と前記三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の倍数以外の整数の場合においては、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の前記複数の相電圧指令値と比較するための同一の波形の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値と、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記複数の相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値と、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記複数の相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有するマルチレベル電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の倍数以外の整数であり、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の前記複数の相電圧指令値と比較するための同一の波形の三角波キャリアを複数有し、これら各相毎の前記三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率が3の倍数以外の整数の場合においては、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の相電圧指令値と比較するための異なるオフセット値を持つ同一の波形の複数の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記複数の三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値を有し、前記複数の相電圧指令値と前記三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値を有し、前記複数の相電圧指令値と前記三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の倍数以外の整数であり、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の前記複数の相電圧指令値と比較するための同一の波形の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値と、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記複数の相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の偶数倍であることを特徴とする電力変換装置。請求項1記載の電力変換装置において、前記電力変換装置は、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値と、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアを有し、前記複数の相電圧指令値と前記複数の三角波キャリアの比較に基づいて交流電動機に印加されるパルス幅変調電圧を制御するPWM変調部を有する、絶縁された複数の入力電源を持つ単相2レベル電力変換装置を複数個接続した、N相交流電動機N:自然数を駆動する直列多重型電力変換装置であり、前記三角波キャリアの周波数と前記相電圧指令値の基本波周波数の比率は3の倍数以外の整数であり、U相、V相、W相の各相それぞれに、各相の前記複数の相電圧指令値と比較するための同一の波形の三角波キャリアを有し、これら各相毎の前記三角波キャリアをそれぞれU相三角波キャリア、V相三角波キャリア、W相三角波キャリアとしたとき、前記U相三角波キャリアと前記V相三角波キャリアと前記W相三角波キャリアの位相差は互いに120°であることを特徴とする電力変換装置。交流電源電圧を直流電圧に変換し変換された直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器を複数備え、該複数の電力変換器の交流出力を組み合わせて多レベルの多相交流電圧を出力する電力変換装置の運転方法において、前記電力変換装置は三角波のキャリア信号と正弦波の相電圧指令を比較して前記直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器をPWM制御するPWM変調器を備え、電力変換装置の出力周波数を増加させるとき、前記PWM変調器に入力する三角波のキャリア信号の周波数と前記相電圧指令の周波数の比を1または2低減することを特徴とする電力変換装置の運転方法。交流電源電圧を直流電圧に変換し変換された直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器を複数備え、該複数の電力変換器の交流出力を組み合わせて多レベルの多相交流電圧を出力する電力変換装置の運転方法において、前記電力変換装置は三角波のキャリア信号と正弦波の相電圧指令を比較して前記直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器をPWM制御するPWM変調器を備え、相電圧指令をもとに出力周波数をV/F一定となるように設定するとともに、電力変換装置の出力周波数を増加させるとき、前記PWM変調器に入力する三角波のキャリア信号の周波数と前記相電圧指令の周波数の比を1または2低減することを特徴とする電力変換装置の運転方法。ところで、交流電動機に印加する電圧には、以下の式1に示す側帯波成分fbが、PWM制御により発生する。fbmfcnftm、n:整数非同期PWM制御では三角波キャリアの周波数fcは一定となるため、側帯波成分fbは相電圧指令値の基本波周波数ftにより変化する。また、側帯波成分fbは相電圧指令値の基本波周波数ft近傍にも発生し、数Hz~数十Hzの低次成分のモータ出力トルクリプル成分となる。このモータ出力トルクリプル成分が数十Hzといった低い機械系固有振動数と一致すると機械的振動が発生する。前記特許文献1ではこの現象を十分には抑制することはできない。同期PWM制御では、三角波キャリアの周波数fcを常に相電圧指令値の基本波周波数ftのK倍K:整数とするため、式1に示した側帯波成分fbを相電圧指令値の基本波周波数ftの整数倍とすることができる。そのため、相電圧指令値の基本波周波数ft以下のモータ出力トルクリプル成分の発生を防止できる。このように同期PWM制御を用いることで、数十Hzの機械系固有振動数と一致する低次のモータ出力トルクリプル成分が発生しないため、上記の機械的振動を防止することが可能である。しかしながら、交流電動機に印加する電圧はU、V、W相の三相であるため、三相全てにおける三角波キャリアと相電圧指令値の位相を一致するという条件と、各相の相電圧指令値の基本波周波数の一周期間において、交流電動機に印加する出力電圧の対称性を保つという条件を満たすため、従来では三角波キャリアの周波数fcは相電圧指令値の周波数ftのL倍L:3の奇数倍としていた。そのため、相電圧指令値の基本波周波数ftの変化に依存して三角波キャリアの周波数ftを切替える同期PWM制御では、パルス数の切替えに伴い、脈動切替えショックが発生する等の問題がある。特に、パルス数が小さい場合例えば9パルスから3パルスには前記切替えショックの問題に加え、切り替え後の三角波キャリア周波数fcの急峻な変化に伴う制御周期の急峻な変化により、制御系が不安定となるといった問題も生じる。これらの問題は、マルチレベル電力変換装置等の大容量の電力変換装置のように、三角波キャリアの周波数fcを高くできない場合ではより一層顕著になる。また、前記平滑コンデンサと前記インバータの間には、両者を電気的に接続することより、インダクタンスLが存在することになる。すなわち、平滑コンデンサとインバータ間にはLC回路が形成されることになり、以下の式2に示すLC共振周波数fLCが形成される。fLC1L:インダクタンスHC:コンデンサ容量F上述したように、同期PWM制御ではパルス数の切替え時には、三角波キャリアの周波数fcが急峻に変化する。その後、相電圧指令値の基本波周波数ftの変化に伴い、三角波キャリアの周波数fcも変化するが、その過程において、キャリア周波数が式2に示した共振周波数fLCの近傍を通過することがある。その際、交流電動機の速度指令が加速、あるいは減速運転であれば、三角波キャリアの周波数fcは共振周波数fLCを通過するので問題とならないが、三角波キャリアの周波数fcが共振周波数fLCと一致する場合であって、前記速度指令が定速運転となる場合は、直流電圧に脈動が発生する。その結果、前記平滑コンデンサの破損や、モータ電流にリプルが発生する等の問題が生じる。本発明はこれらの問題点に鑑みてなされたもので、同期PWM制御を有するマルチレベル電力変換装置あるいは直列多重型電力変換装置において、三角波キャリアの周波数fcの設定の自由度を増すことにより制御系の安定性を向上するものである。本発明は上記課題を解決するため、次のような手段を採用した。交流電源電圧を直流電圧に変換し変換された直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器を複数備え、該複数の電力変換器の交流出力を組み合わせて多レベルの交流電圧を出力する電力変換装置において、前記電力変換装置は三角波のキャリア信号と正弦波の相電圧指令を比較して前記直流電圧を交流電圧に変換する電力変換器をPWM制御するPWM変調器を備え、前記PWM変調器に入力する三角波のキャリア信号の周波数と前記相電圧指令の周波数の比は、3の奇数倍の外に、3の偶数倍、3の奇数倍および偶数倍を除く整数倍を含む。本発明は、以上の構成を備えるため、三角波キャリアの周波数fcの設定の自由度を増すことができ制御系の安定性を向上することができる。また、パルス数の切替えによる脈動切替えショックを低減し、制御系の安定性を向上することができる。実施形態1本発明の第一の実施形態を図1に示す。図1において、三相交流電源101から供給される交流電圧を、変圧器102で変圧し、ダイオード部103U、103V、103Wで整流し、平滑コンデンサ104U、104V、104Wで平滑化し直流電圧を得る。単相3レベル電力変換器201A、201Bを直列接続した5レベル電力変換器105U、単相3レベル電力変換器202A、202Bを直列接続した5レベル電力変換器105V、単相3レベル電力変換器203A、203Bを直列接続した5レベル電力変換器105Wによって前記直流電圧を任意の周波数、位相の交流へ変換し、交流電動機106へ供給し、該交流電動機を可変速制御する。出力電流検出器107は、前記交流電動機106におけるU相、V相、およびW相の出力電流を検出し、出力電流検出値座標変換108により、d軸電流検出値IdFB、q軸電流検出値IqFBを算出する。出力電圧検出器109では、前記交流電動機106におけるU相、V相、およびW相の出力電圧を検出し、出力電圧検出値座標変換110により、出力電圧検出値VαFB、および、VβFBを算出する。前記d軸電流検出値IdFB、q軸電流検出値IqFB、および前記出力電圧検出値VαFB、VβFB、および、速度指令生成部111より生成される速度指令値ωrの値を用いて、制御装置112は、前記単相3レベル電力変換器201A、201B、202A、202B、203A、203Bへのゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBを算出する。図2は、図1内の制御装置112の構成を具体的に示す図である。前記速度指令値ωrより、乗算器113にてPole/2Pole:極数を乗算し、一次角周波数ω1を算出する。速度制御器114では、前記乗算器113により生成される一次角周波数ω1、および、前記出力電圧検出値VαFB、および、VβFBを用いて推定演算器116により推定した速度推定値^ωFBωの上に^を記すべきものであるが便宜上^ωと記した。より、d軸電流指令値Id、および、q軸電流指令値Iqを算出する。電流制御器115では、前記d軸電流指令値Id、および、前記q軸電流指令値Iq、および、前記d軸電流検出値IdFB、前記q軸電流検出値IqFBより、d軸電圧指令値Vd、および、q軸電圧指令値Vqを算出する。前記d軸電圧指令値Vd、および、前記q軸電圧指令値Vqと、前記推定演算器116により推定した位相^θθの上に^を記すべきものを便宜上^θと記した。を用いて、電圧指令値座標変換117より、U相、V相、および、W相の電圧指令値VU、VV、VWを算出する。ゲートパルス信号発生器118では、前記U相、V相、および、W相の相電圧指令値VU、VV、VWと、前記速度推定値^ωFBを用いて三角波キャリア発生器119より生成した異なるオフセット値を持つ同一波形の正側三角波キャリアCu、および負側三角波キャリアCdとの比較により、前記ゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBを発生させ、前記単相3レベル電力変換器201A、201B、202A、202B、203A、203Bのスイッチング素子をオンオフ制御する。図3は、図2内の前記ゲートパルス信号発生器118の構成を具体的に示す図である。前記U相の相電圧指令値VUと、その値に-1を乗算し、正負を逆転した相電圧指令値-VUVの上に-を記すべきものを便宜上-Vで記した。、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのキャリア波形を、比較器120UA、120UBにより大小比較することでPWM変調された前記ゲートパルス信号GUA、GUBを発生する。同様に、前記V相、W相の相電圧指令値VV、VWと、その値に-1を乗算し、正負を逆転した相電圧指令値-VV、-VWと、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのキャリア波形を比較器120VA、120VB、120WA、120WBにおいて大小比較することでPWM変調された前記ゲートパルス信号GVA、GVB、GWA、GWBを発生する。なお、前記制御装置112内の上記の制御演算の周期t1は、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの周波数fcより、以下の式3のように決定する。t11そのため、前記相電圧指令値の基本波周波数ftに応じて、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの周波数fcが変動する同期PWM制御では、前記制御装置112内の制御周期t1は変動する。次に、U相を代表例として、ゲートパルス信号の発生方法について示す。図4は、前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105U内の単相3レベル電力変換器201A、201Bの各スイッチング素子S1、S2、S3、S4、S1、S2、S3、S4の構成について示した図であり、図5は、前記ゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBのうち、U相の場合のゲートパルス信号GUA、GUBを示した図である。前記各スイッチング素子S1、S2、S3、S4、S1、S2、S3、S4のオンオフを制御する各信号は、前記U相の相電圧指令値VU、および、相電圧指令値-VUと、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのキャリア波形の大小比較により、図5のようなゲートパルス信号GUA、GUBを出力する。図6は、前記ゲートパルス信号GUAに基づき、前記単相3レベル電力変換器201Aが出力する電圧の関係を示した図である。なお、前記ゲートパルス信号GUBに基づき、前記単相3レベル電力変換器201Bが出力する電圧の関係についても同様となる。前記ゲートパルス信号GUA、GUBのオンオフ信号より、前記単相3レベル電力変換器201Aの前記スイッチング素子S1、S2、S3、S4、および前記単相3レベル電力変換器201Bの前記スイッチング素子S1、S2、S3、S4をスイッチングする。前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧がVdc、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧がVdcの場合には、前記5レベル電力変換器105Uの出力電圧は2Vdcとなる。前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧がVdc、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧が0の場合、あるいは、前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧が0、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧がVdcの場合には、前記5レベル電力変換器105Uの出力電圧はVdcとなる。前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧が0、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧が0の場合には、前記5レベル電力変換器105Uの出力電圧は0となる。前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧がVdc、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧が0の場合、あるいは、前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧が0、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧がVdcの場合には、前記5レベル電力変換器105Uの出力電圧はVdcとなる。前記単相3レベル電力変換器201Aの出力電圧がVdc、かつ前記単相3レベル電力変換器201Bの出力電圧がVdcの場合には、前記5レベル電力変換器105Uの出力電圧は2Vdcとなる。図7は、前記ゲートパルス信号発生器118における、前記相電圧指令値VU、-VUと、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのキャリア波形の三角波比較、および出力電圧波形の概念を示した図である。前記相電圧指令値と三角波キャリアのキャリア波形の比較結果に基づき、前記ゲートパルス信号GUA、およびGUBを発生する。図6に示した前記各スイッチング素子S1、S2、S3、S4、S1、S2、S3、S4のオンオフと出力電圧の関係にしたがって、前記2個の単相3レベル電力変換器201A、201Bは出力電圧VUA、VUBを出力し、前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105Uより前記交流電動機106に出力電圧VUを印加する。V相、W相についても同様の方法で、出力電圧VV、VWを出力する。本実施形態では、同期PWM制御において、この出力電圧の多重化によって得られる対称性を利用することにより、パルス数を3の偶数倍でも設定が可能としている。同期PWM制御における、パルス数が3の偶数倍の場合について、前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105Uの三角波比較の概略を図8に示す。前記正側三角波キャリアCu、あるいは、前記負側三角波キャリアCdの谷、あるいは、山は、U相、V相、W相の各相電圧指令値VU、VV、VWの位相が0°となる零点相電圧指令の半周期となる軸401近傍にある。また、前記正側三角波キャリアCu、および前記負側三角波キャリアCdの位相は一致している。この場合では、前記単相3レベル電力変換器201AのTUAI期間とTUAII期間における出力電圧VUAは、前記軸401に対しては、非対称となっている。同様に、前記単相3レベル電力変換器201BのTUAI期間とTUAII期間における出力電圧VUBについても、前記軸401に対しては非対称となっている。しかし、TUAI期間の出力電圧VUAとTUBII期間の出力電圧VUBは前記軸401に対して対称となっている。さらに、TUAII期間の出力電圧VUAとTUBI期間の出力電圧VUBも前記軸401に対して対称となっている。前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105Uの出力電圧VUはこのような関係にある出力電圧VUA、VUBを加算した値となるため、前記軸401に対して対称となる。図8はパルス数が6の場合の概略図になるが、前記相電圧指令値の一周期間に含まれる三角波キャリアは任意となるため、これは全ての3の偶数倍の場合にも成り立つ。一方、パルス数が3の奇数倍の場合は、図9のように、前記単相3レベル電力変換器201AのTUAI期間とTUAII期間における出力電圧VUAは、前記相電圧指令値の半周期間となる軸401に対しては、非対称となっている。同様に、前記単相3レベル電力変換器201BのTUAI期間とTUAII期間における出力電圧VUBも、前記軸401に対しては非対称となっている。しかし、TUAI期間の出力電圧VUAと、TUBII期間の出力電圧VUBは前記軸401に対して対称となっている。さらに、TUAII期間の出力電圧VUAとTUBI期間の出力電圧VUBも前記軸401に対して対称となっている。前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105Uの出力電圧VUはこのような関係にある出力電圧VUA、VUBを加算した値となるため、前記軸401に対して対称となる。図9はパルス数が9の場合の概略図になるが、前記相電圧指令値の一周期間に含まれる三角波キャリアは任意となるため、これは全ての3の奇数倍の場合にも成り立つ。これにより、単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換装置での同期PWM制御方式では、パルス数を従来の3の奇数倍に加え、3の偶数倍も設定できる。本発明の方式を用いることにより、キャリア周波数を図10のように設定することができる。従来方式と比べて、パルス数切替えによるキャリア周波数の変化を抑制することが可能となる。図11、図12に、本発明の効果を示すため、加速運転時における交流電動機のモータ出力トルクの変動について、シミュレーションを行った結果を示す。従来方式のパルス数が3の奇数倍の場合図11と比較し、本発明図12を用いることにより、キャリア周波数の急激な低下を抑制することができ、モータ出力トルクの脈動を抑制することができる。特に、パルス数が小さい場合の切替え時にその効果が大きい。また、パルス数を増大することにより、特定の周波数域では、従来よりも大きいキャリア周波数で交流電動機を駆動することができ、動作の安定性向上が期待できる。また、図1のような前記平滑コンデンサ104Uと前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105U、および前記平滑コンデンサ104Vと前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105V、および前記平滑コンデンサ104Wと前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105Wの間には、両者が電気的に接続されることより、インダクタンスLが存在している。そのため、LC回路が形成されることになり、式2に示すLC共振周波数fLCが発生する。しかし、本発明を用いることにより、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの周波数fcの変化が小さくなるため、前記LC共振周波数fLCと一致する場合が少なくなる。図13にその一例を示す。パルス数が従来方式の3の奇数倍の場合には、3パルス駆動に切替ると前記LC共振周波数fLCと前記キャリア周波数fcが一致する。しかし、本発明のようにパルス数に3の偶数倍を加えた場合には、図13に示すように9パルス駆動から6パルス駆動に切替ることができるため、前記キャリア周波数fcが前記LC共振周波数fLCに一致することはない。そのため、LC共振の発生を抑制することができ、平滑コンデンサの直流電圧の脈動を抑制し、装置の安全性、および制御系の安定性が向上する効果がある。実施形態2次に、本発明の第2の実施形態について、実施形態1と異なる点について説明する。実施形態1では、パルス数を3の倍数と設定したが、図14に示すように、3の倍数以外の整数も加えた、全ての整数パルスとすることができる。本実施形態のように、パルス数を設定すると、パルス数が3の倍数以外の場合には、V相、W相の相電圧指令値VV、VWと前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのキャリア波形の比較は図15のようになり、TVI期間とTVII期間における出力電圧VV、および、TWI期間とTWII期間における出力電圧VWは前記軸401に対しては非対称となっている。そのため、図16に示すように、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの位相を120°、あるいは-120°ずらすことにより、V相、W相用の三角波キャリアを新たに個別に作成し、相電圧指令値VV、VWとキャリア波形を比較することにより、出力電圧VV、VWを対称とすることができる。本実施形態では、実施形態1と比較し、キャリア周波数の演算が複雑化し処理装置の増設等が必要となるが、キャリア周波数の急激な変化をより抑制することができ、モータ出力トルクの脈動をより一層抑制することができる。また、利用可能なパルス数をが大幅に増大することができるため、交流電動機駆動時の安定性向上により一層効果がある。また、LC共振周波数との一致の場合がより少なくなり、平滑コンデンサの脈動をより抑制し、装置の安全性向上により一層効果がある。実施形態3次に、本発明の第3実施形態について、実施形態1、実施形態2と異なる点について説明する。実施形態1では、前記ゲートパルス信号GUA、GUBについては、異なるオフセット値を持つ同一波形の前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの2つを設定し、前記相電圧指令値VU、-VUと比較することにより出力したが、図17のように三角波キャリアは1つに設定し、異なるオフセット値を持つ前記相電圧指令値を作成し、キャリア波形と比較し、前記ゲートパルス信号GUA、GUBを出力してもよい。このとき、オフセット値は前記三角波キャリアの山と谷の距離とし、図17の場合では1とする。前記相電圧指令値VU、-VUを図17のように、前記三角波キャリアの山と谷の距離となる1だけ上方向に移動することにより、新たに相電圧指令値VU、VUを作成し、三角波キャリアとの大小比較に基づき前記ゲートパルス信号GUA、GUBを出力する。なお、本実施形態の方式は、パルス数が3の偶数倍、および、3の倍数以外の整数の場合においても同様となる。そのため、本実施形態では、実施形態1、実施形態2と同様の効果を得ることが可能である。実施形態4次に、本発明の第4の実施形態について、実施形態1と異なる点について説明する。実施形態1では、単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合としたが、直流電圧を任意の数に分圧するマルチレベル電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合としてもよい。本実施形態では図18に示した3レベル電力変換装置を例に挙げて説明する。3レベル電力変換装置のスイッチング素子のオンオフ制御については、実施形態1にて示した前記単相3レベル電力変換器の場合と同様となる。これより、図19に示すように、パルス数が3の偶数倍の場合には出力電圧VUは非対称となる。そのため、図20に示すように、前記負側三角波キャリアCdの位相を前記正側三角波キャリアCuに対して180°ずらすことにより、出力電圧VU、VV、VWを対称とすることができる。実施形態1では、単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合における効果を示したが、本実施形態のように、3レベル電力変換装置のようなマルチレベル電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合においても、実施形態1と同様の効果を得ることが可能である。実施形態5次に、本発明の第5の実施形態について、実施形態4と異なる点について説明する。実施形態4では、パルス数を3の倍数と設定したが、3の倍数以外の整数も加えた全ての整数パルスとしてもよい。パルス数を3の倍数以外の整数とする場合には、実施形態2の場合と同様に、図21に示すように前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの位相を120°、あるいは-120°ずらすことにより、V相、W相の三角波キャリアを新たに個別に作成し、相電圧指令値VV、VWとキャリア波形を比較することにより、出力電圧VV、VWを対称とすることができる。本実施形態では、実施形態4と比較し、キャリア周波数の演算が複雑化し処理装置の増設等が必要となるが、キャリア周波数の急激な変化をより抑制することができ、モータ出力トルクの脈動をより一層抑制することができる。また、利用可能なパルス数が大幅に増大するため例えばキャリアの周波数を相電圧指令の周波数の3,4,5倍、あるいは3,5,7倍に設定できるため、交流電動機駆動時の安定性向上により一層効果がある。また、LC共振周波数との一致の場合がより少なくなり、平滑コンデンサの脈動をより抑制し、装置の安全性向上により一層効果がある。実施形態6次に、本発明の第6の実施形態について、実施形態4、実施形態5と異なる点を、直流電圧を4つに分圧する5レベル電力変換装置を例に挙げて説明する。実施形態5では、前記三角波キャリアのキャリア波形と前記相電圧指令値の比較について、電圧指令値を一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアを複数作成し、そのキャリア波形と前記相電圧指令値を比較することによりゲートパルス信号を出力した。5レベル電力変換装置でも同様に、図22のように、相電圧指令値VUを一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアCU1、CU2、CD1、CD2を複数作成し、そのキャリア波形と前記相電圧指令値を比較することによりゲートパルス信号を出力した。この比較では、図23のように、三角波キャリアC1を一つ設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値をVUI、VUII、VUIIIを作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力する。この際、オフセット値は前記三角波キャリアの山と谷の距離とし、図23の場合では0.5となる。前記相電圧指令値VUを図23のように、前記三角波キャリアの山と谷の距離となる0.5だけ上方向、あるいは下方向に移動することにより、調整後の相電圧指令値VUI、VUII、VUIIIを作成し、三角波キャリアのキャリア波形と比較する。図23のような比較方式の場合には、まず、調整後の相電圧指令値VUIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形の比較においては、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCU1のキャリア波形の比較と同等になり、図22内の区間3、および区間9と、図23内の区間15、および区間21の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形の比較においては、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCD1のキャリア波形の比較と同等になり、図22内の区間1、区間5、区間7、および区間11と、図23内の区間13、区間17、区間19、および区間23の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIIIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形の比較においては、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCD2のキャリア波形の比較と同等になり、図22内の区間6、および区間12と、図23内の区間18、および区間24の比較部と同等になる。相電圧指令値VUと前記三角波キャリアC1のキャリア波形の比較は、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCU2のキャリア波形の比較そのものになり、図22内の区間2、区間4、区間8、および区間10と、図23内の区間14、区間16、区間20、および区間22の比較部と同等になる。また、本実施形態では、一つに設定する三角波キャリアのキャリア波形の大きさの範囲を0~0.5としたが、この範囲を-1~-0.5、あるいは、-0.5~0、あるいは、0.5~1としてもよい。なお、本実施形態の方式は、パルス数が3の偶数倍、および、3の倍数以外の整数の場合においても同様となる。実施形態5では、相電圧指令値を一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアを複数作成し、そのキャリア波形と前記相電圧指令値を比較することによりゲートパルス信号を出力する構成にて本発明の効果を示していたが、本実施形態のように、三角波キャリアを一つに設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力する構成においても、実施形態4、実施形態5と同様の効果を得ることが可能である。実施形態7次に、本発明の第7の実施形態について、実施形態6と異なる点を説明する。実施形態6では、三角波キャリアを一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力したが、本実施形態では、図24に例として示すように、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアCU1、CD1および、相電圧指令値VUを調整した相電圧指令値VUI、VUIVを作成する。すなわち、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリア、および、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値をそれぞれ作成し、比較することにより、ゲートパルス信号を出力することができる。図24に示す比較方式の場合には、まず、調整後の相電圧指令値VUIと前記三角波キャリアCU1のキャリア波形を比較においては、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCU1のキャリア波形の比較と同等になり、図22内の区間3、および区間9と、図23内の区間27、および区間33の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIIと前記三角波キャリアCD1のキャリア波形を比較においては、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCD2のキャリア波形の比較と同等になり、図22内の区間6、および区間12と、図23内の区間30、および区間36の比較部と同等になる。相電圧指令値VUと前記三角波キャリアCU1のキャリア波形の比較は、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCU1のキャリア波形の比較そのものになり、図22内の区間2、区間4、区間8、および区間10と、図24内の区間26、区間28、区間32、および区間34の比較部と同等になる。相電圧指令値VUと前記三角波キャリアCD1のキャリア波形の比較は、図22内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアCD1のキャリア波形の比較そのものになり、図22内の区間1、区間5、区間7、および区間11と、図24内の区間25、区間29、区間31、および区間35の比較部と同等になる。また、本実施形態では、一つに設定する三角波キャリアのキャリア波形の大きさの範囲を-0.5~0、および、0~0.5としたが、この範囲を-1~-0.5、あるいは、0.5~1としてもよい。なお、本実施形態の方式は、パルス数が3の偶数倍、および、3の倍数以外の整数の場合においても同様となる。実施形態6では、三角波キャリアを一つに設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力する構成にて本発明の効果を示していたが、本実施形態のように、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリア、および、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値をそれぞれ作成し、比較することによりゲートパルス信号を出力する方式においても、実施形態6と同様の効果を得ることが可能である。実施形態8次に、本発明の第8の実施形態について、実施形態1と異なる点について説明する。図25は、実施形態1で示した本発明を、直列多重型電力変換装置における同期PWM制御に適用した例である。本実施形態において駆動するN相交流電動機はN3とし、U相、V相、W相からなる3相交流電動機とする。121、122、123はそれぞれ、U相、V相、W相の多重型電力変換装置である。124~126は前記U相多重型電力変換装置内の一部であり、同様の単相2レベル電力変換装置が複数接続されている。127~128は前記V相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換装置、129~130は前記W相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換装置であり、前記U相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換装置124~126の接続構成と同様に、複数の単相2レベル電力変換装置が接続されている。前記単相2レベル電力変換装置124~130の各々に対して、制御装置112からPWM変調されたゲートパルス信号GU、GV、GWが出力され、前記単相2レベル電力変換装置各々のスイッチング素子S1、S2、S3、S4のオンオフを制御する。図26は前記ゲートパルス信号GU、GV、GWによる前記スイッチング素子S1、S2、S3、S4のオンオフについて、前記U相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換装置124の場合を例に挙げて示した図である。図27は前記U相多重型電力変換装置内の単相2レベル電力変換装置124~126の前記スイッチング素子S1、S2、S3、S4のオンオフ信号を算出する相電圧指令値と、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリアC1U、C2U、C3U、C4U、C1D、C2D、C3D、C4D、のキャリア波形の比較の概念を示している。その比較においては、前記相電圧指令値VUと、前記複数の三角波キャリア大小比較することにより、前記単相2レベル電力変換装置各々のゲートパルス信号を出力する。この比較結果に基づき、前記単相2レベル電力変換装置各々の電圧を出力する。この複数の出力電圧を加算した電圧を前記3相交流電動機に印加する。このように実施形態1では単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合にて本発明の効果を示したが、本実施形態のように、直列多重型電力変換装置における同期PWM制御のパルス数が3の偶数倍の場合でも、実施形態1と同様の効果を得ることが可能である。実施形態9次に、本発明の第9の実施形態について、実施形態8と異なる点について説明する。実施形態8では、パルス数を3の倍数と設定したが、3の倍数以外の整数も加えた、全ての整数パルスとしてもよい。パルス数を3の倍数以外の整数とする場合には、実施形態2、実施形態5の場合と同様に、前記三角波キャリアの位相を120°、あるいは-120°ずらすことにより、V相、W相の三角波キャリアを新たに個別に作成し、相電圧指令値VV、VWとキャリア波形を比較することにより、出力電圧VV、VWを対称とすることができる。本実施形態では、実施形態8と比較し、キャリア周波数の演算が複雑化し処理装置の増設等が必要となるが、キャリア周波数の急激な変化をより抑制することができ、モータ出力トルクの脈動をより一層抑制することができる。また、利用可能なパルス数が大幅に増大するため、交流電動機駆動時の安定性向上により一層効果がある。また、LC共振周波数との一致の場合がより少なくなり、平滑コンデンサの脈動をより抑制し、装置の安全性向上により一層効果がある。実施形態10次に、本発明の第10の実施形態について、実施形態8、実施形態9と異なる点を説明する。実施形態8、実施形態9では、前記三角波キャリアのキャリア波形と前記相電圧指令値の比較について、相電圧指令値を一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアを複数作成し、そのキャリア波形と前記相電圧指令値を比較することによりゲートパルス信号を出力したが、図28のように、三角波キャリアC1を一つ設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値をVUI、VUII、VUIII、VUIVと複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力してもよい。この際、オフセット値は前記三角波キャリアC1の山と谷の距離とし、図28の場合では0.25となる。前記相電圧指令値VUを図28のように、前記三角波キャリアの山と谷の距離となる0.25だけ上方向、あるいは下方向に移動することにより、調整後の相電圧指令値VUI、VUII、VUIII、VUIVと複数作成し、三角波キャリアのキャリア波形と比較する。図28のような比較方式の場合には、まず、調整後の相電圧指令値VUIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形を比較においては、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC1Dのキャリア波形の比較と同等になり、図27内の区間38、区間46、および区間52と、図28内の区間56、区間64、および区間70の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形を比較においては、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC2U、および前記三角波キャリアC2Dのキャリア波形の比較と同等になり、図27内の区間37、区間40、区間44、区間47、区間51、および区間54と、図28内の区間55、区間58、区間62、区間65、区間69、および区間72の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIIIと前記三角波キャリアC1のキャリア波形を比較においては、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC3U、および前記三角波キャリアC3Dのキャリア波形の比較と同等になり、図27内の区間41、区間43、区間48、および区間50と、図28内の区間59、区間61、区間66、および区間68の比較部と同等になる。調整後の相電圧指令値VUIVと前記三角波キャリアC1のキャリア波形を比較においては、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC4U、および前記三角波キャリアC4Dのキャリア波形の比較と同等になり、図27内の区間42、および区間49と、図28内の区間60、および区間67の比較部と同等になる。相電圧指令値VUと前記三角波キャリアC1のキャリア波形の比較は、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC1Uのキャリア波形の比較そのものになり、図27内の区間39、区間45、および区間53と、図28内の区間57、区間63、および区間71の比較部と同等になる。また、本実施形態では、一つに設定する三角波キャリアのキャリア波形の範囲を0~0.25としたが、この範囲を-1~-0.75、あるいは、-0.75~-0.5、あるいは、-0.5~-0.25、あるいは、-0.25~0、あるいは、0.25~0.5、あるいは、0.5~0.75、あるいは、0.75~1としてもよい。実施形態8、実施形態9では、相電圧指令値を一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の三角波キャリアを複数作成し、そのキャリア波形と前記相電圧指令値を比較することによりゲートパルス信号を出力する構成にて本発明の効果を示していたが、本実施形態のように、三角波キャリアを一つに設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力する構成においても、実施形態8、実施形態9と同様の効果を得ることが可能である。実施形態11次に、本発明の第11の実施形態について、実施形態10と異なる点を説明する。実施形態10では、三角波キャリアを一つに設定し、異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力したが、図28に例として示すように、三角波キャリアを6つ、相電圧指令値Vuを調整した相電圧指令値VUIVを2つ作成した場合におけるキャリア比較のように、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリア、および、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値をそれぞれ作成し、比較することにより、ゲートパルス信号を出力してもよい。図29のような比較方式の場合には、調整後の相電圧指令値VUIVと三角波キャリアC3U、および三角波キャリアC3Dのキャリア波形を比較においては、図27内の前記相電圧指令値VUと、前記三角波キャリアC4U、および前記三角波キャリアC4Dのキャリア波形の比較と同等になり、図27内の区間42、および区間49と、図28内の区間78、および区間85の比較部と同等になる。その他の三角波比較部は、図27における三角波比較部と同等である。なお、本実施形態の方式は、パルス数が3の偶数倍、および、3の倍数以外の整数の場合においても同様となる。実施形態10では、三角波キャリアを一つに設定し、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の相電圧指令値を複数作成し、キャリア波形と比較することにより、ゲートパルス信号を出力する構成にて本発明の効果を示していたが、本実施形態のように、異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の三角波キャリア、および、各相毎に異なるオフセット値を持つ同一波形の複数の相電圧指令値をそれぞれ作成し、比較することによりゲートパルス信号を出力する方式においても、実施形態10と同様の効果を得ることが可能である。実施形態12次に、本発明の第12の実施形態について、実施形態1~実施形態11までと異なる点について説明する。実施形態1~実施形態11では、前記制御装置112内での制御部は図2のようにベクトル制御方式により構成されていたが、図30に示したように、相電圧指令値と、キャリア周波数をフィードフォワード的に算出する制御方式となるV/F一定制御方式としてもよい。図30において、前記速度指令値ωrより、前記乗算器113にてPole/2Pole:極数を乗算し、一次角周波数ω1を算出する。前記一次角周波数ω1より、V/F演算器131にて、q軸電圧指令値Vqを算出する。また、前記一次角周波数ω1を積分器132により積分し、位相θを算出する。前記q軸電圧指令値Vq、および、d軸電圧指令値生成部133より発生するd軸電圧指令値Vd、および前記位相θを用いて、前記電圧指令値座標変換117より相電圧指令値VU、VV、VWを算出する。ゲートパルス信号発生器117では、前記U相、V相、および、W相の電圧指令値VU、VV、VWと、前記一次角周波数ω1を用いて三角波キャリア発生器118より生成した正側三角波キャリアCu、正側三角波キャリアCdの比較より、ゲートパルス信号GUA、GUB、GVA、GVB、GWA、GWBを発生させ、前記単相3レベル電力変換器を直列接続した5レベル電力変換器105U、105V、105Wのスイッチング素子のオンオフを制御する。実施形態1~実施形態11ではベクトル制御方式における構成にて本発明の効果を示していたが、本実施形態のように、V/F一定制御方式でも、実施形態1~実施形態11の場合と比較し、応答性等の制御性能は低下するが、実施形態1~実施形態11と同様の効果を得ることが可能である。実施形態13次に、本発明の第13の実施形態について、実施形態2、実施形態5、実施形態9と異なる点について説明する。実施形態2、実施形態5、実施形態9では、パルス数を3の倍数以外の整数に設定する場合には、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdの位相を120°、あるいは-120°ずらすことにより、V相、W相用の三角波キャリアを個別に作成し、相電圧指令値VV、VWとキャリア波形を比較することにより、出力電圧VV、VWを対称としたが、新たに三角波キャリアを作成せずに、前記正側三角波キャリアCu、前記負側三角波キャリアCdのみで三角波比較を行ってもよい。この場合には、出力電圧VU、VV、VWは対称でなくなり、高調波成分は増大するが、相電圧指令値の基本波周波数ft近傍の側帯波fbは発生しないため、数Hz~数十Hzの低次成分のモータ出力トルクリプル成分も発生しない。そのため、モータ出力トルクリプル成分と、数十Hzといった低い機械系固有振動数の一致による機械的振動の発生という問題は回避することができる。このように本実施形態では実施形態1と比較し、高調波は増大するが、実施形態1と同様の効果を得ることが可能である。以上説明したように、本発明の実施形態によれば、マルチレベル電力変換装置あるいは直列多重型電力変換装置等の複数の電力変換器をPWM制御し、その交流出力を組み合わせて出力する電力変換装置において、電力変換器を複数個接続することにより得られる相出力電圧の対称性を利用すること、およびPWM制御器に入力する三角波キャリアの位相を調整することにより、PWM変調器に入力する三角波のキャリア信号の周波数と前記相電圧指令の周波数の比を、3の奇数倍の外に、3の偶数倍、3の奇数倍および偶数倍を除く整数倍とすることができる。このため、前記電力変換装置を同期PWM制御するに際して、パルス数の切替えに伴う脈動切替えショックを低減し、制御系の安定性を向上することができる。また、キャリアの周波数の急激な変化を抑制し、平滑コンデンサとインバータ間に生じるLC回路の共振周波数fLCとの共振を回避することができるため、直流電圧の脈動を回避することができる。"