"像担持体と、像担持体を帯電する帯電手段と、像担持体上に形成された静電像をトナーで現像すると共に、像担持体上に残留するトナーを回収する現像手段と、像担持体上に形成されたトナー像を被転写材に転写する転写手段と、像担持体の回転方向において前記転写手段の下流側かつ前記帯電手段の上流側に配置され、前記像担持体上に残留したトナーの電荷を調整する第一調整部材と、像担持体の回転方向において前記第一調整部材の下流側かつ前記帯電手段の上流側に配置され、トナーの正規帯電極性と同極性の電圧が印加されることによりトナーの電荷を調整する第二調整部材と、ジョブで指定された一連の画像のうち最後に被転写材へ転写する画像に対応する静電像を形成すべき領域の後端が第一調整部材を通過してから前記帯電手段を通過するまでの間に、前記後端が第一調整部材を通過するまでに第一調整部材に印加した電圧よりも絶対値の低い所定の電圧を第一調整部材に印加すると共に、前記所定の電圧が印加された前記第一調整部材と対向した像担持体の領域の先端が第二調整部材に到達した際に、前記先端が第二調整部材に到達するまでに第二調整部材に印加した電圧よりも絶対値の高い電圧を第二調整部材に印加するように制御する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記第一調整部材に印加する画像形成時に印加する電圧よりも低い所定の電圧とは0Vであることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。複数の調整部材を備える構成では、転写部に近い側に配置されている第一調整部材は極性の混在するトナーの電荷を調整するため、第一調整部材の下流側に配置された第二調整部材と比べてトナーが蓄積しやすい。多量のトナーが付着するため、第一調整部材に蓄積したトナーを感光体へ吐き出す清掃シーケンスの実行頻度を高めることが考えられる。しかしながら、清掃シーケンスを頻繁に行うと、通電よる感光体の劣化やシーケンス実行に伴う生産性の低下を招く。そこで、発明者は第一調整部材へのトナー付着量自体を低減できないか検討した。従来、複数の記録材に対して連続画像形成の終了に際して、記録材に出力される最後のトナー像連続画像の最終ページに形成される画像の転写残トナーが第一調整部材を通過するまで、第一調整部材に電圧を印加していた。これに対して、発明者は第一調整部材に付着するトナーの量を低減させるため、記録材に出力される画像に影響を与えない範囲で第一調整部材に印加する電圧を低くすることにより第一調整部材に付着するトナーの量を低減することを考えた。具体的には、記録材に出力される最後のトナー像が形成される領域未だ画像が形成されていないの後端が第一調整部材を通過後で、最後のトナー像の転写残トナーが第一調整部材を通過する前に、第一調整部材に付着するトナーを抑えるために電圧を低くすることを考えた。しかしながら、第一調整部材に低い電圧を印加すると、低い電圧が印加された第一調整部材と接触した感光体の領域が第二調整部材の対向部を通過する際に、第二調整部材から感光体へ流れる電流が減少してしまう。その結果、現像手段によって転写残トナーが回収されずに感光体上に残留するという課題が生じた。そこで、本発明の画像形成装置は像担持体と、像担持体を帯電する帯電手段と、像担持体上に形成された静電像をトナーで現像すると共に、像担持体上に残留するトナーを回収する現像手段と、像担持体上に形成されたトナー像を被転写材に転写する転写手段と、像担持体の回転方向において前記転写手段の下流側かつ前記帯電手段の上流側に配置され、前記像担持体上に残留したトナーの電荷を調整する第一調整部材と、像担持体の回転方向において前記第一調整部材の下流側かつ前記帯電手段の上流側に配置され、トナーの正規帯電極性と同極性の電圧が印加されることによりトナーの電荷を調整する第二調整部材と、ジョブで指定された一連の画像のうち最後に被転写材へ転写する画像に対応する静電像を形成すべき領域の後端が第一調整部材を通過してから前記帯電手段を通過するまでの間に、前記後端が第一調整部材を通過するまでに第一調整部材に印加した電圧よりも絶対値の低い所定の電圧を第一調整部材に印加すると共に、前記所定の電圧が印加された前記第一調整部材と対向した像担持体の領域の先端が第二調整部材に到達した際に、前記先端が第二調整部材に到達するまでに第二調整部材に印加した電圧よりも絶対値の高い電圧を第二調整部材に印加するように制御する制御手段を有することを特徴とする。これにより、第一調整部材に付着するトナーの量を低減すると共に、転写残トナーが現像装置で回収されずに感光体上に残留すること抑制することができる。以下、実施例を用いて本件画像形成装置について図面を参照して説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、その思想が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、その範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。§1.{画像形成装置の概略構成について}図1は本実施例の画像形成装置の概略を説明するための模式図である。画像形成装置100は、複数色のプロセスカートリッジPY~PBkを備え、同一の転写材13にトナー像を順次重畳して形成する。また、画像形成装置100は、被転写材中間転写体としての中間転写ベルト以下、ITBと呼ぶ90及びクリーニングブレード10を備える。ITB90は、矢印方向に走行する。不図示の給紙カセットから取り出された転写材13は、レジストローラ12を経て、ITB90と転写ローラから成る2次転写部に供給される。ITB90の重力方向上方には、4つの画像形成PY、PM、PC、PBkがITB90と接触配置されている。なお、像担持体上に形成したトナー像を記録材に直接転写する構成においては、記録材が被転写材となる。これらの画像形成PY、PM、PC、PBkは、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像をITB90上に形成する。そして、記録材上に転写されずにITB90上に残留したトナーはクリーニングブレード10によって除去される。トナーが転写された転写材13は、不図の搬送ベルトにより定着器に搬送される。一対の熱ローラからなる定着器は、搬送された記録紙13の表面にトナーを定着させ、画像が形成された記録紙13を画像形成装置100の外部に排出する。プロセスカートリッジPY、PM、PC、PBkの構成は、基本的に同じであり、以下、プロセスカートリッジPとしてその構成を説明する。§2.{画像形成部の概略構成に関する説明}図2は本実施例における画像形成部としてのプロセスカートリッジPの構成を説明するための図である。円筒形状の像担持体感光体としての感光ドラム1は矢印の方向に所定の周速度にて回転駆動される。そして、感光ドラムに接触する帯電部材帯電手段としての帯電ローラ2に帯電バイアスが印加され、感光ドラムは所定の電位に帯電される。帯電ローラ2はバイアス電源S1から所定の帯電バイアスが印加される。帯電処理された感光ドラム1は静電像形成手段としてのレーザスキャナ10により露光され、感光体上に静電像が形成される。感光ドラム面の露光された部分明部は電位が低くなり、露光されなかった部分暗部は帯電電位を保つ。これにより、感光ドラム1上にレーザスキャナ10による像露光に対応した静電潜像が形成される。そして、露光部よりも下流側で静電像は現像される。具体的には、トナーとキャリアを含む現像剤を収容した現像器が備える現像スリーブローラにバイアス電源S2から所定の現像バイアスが印加されることで、静電像はトナーで現像される。なお、現像部材としての現像スリーブローラ3と感光ドラム1の対向部を現像部現像ニップ部bと呼ぶ。本実施例において、現像器には粉砕系のトナーが収容されている。粉砕系トナーを用いる場合、トナーの電荷を調整する調整部材としての帯電補助ブラシに付着堆積するトナーの量が増加する。現像手段によって現像されたトナーは転写部において被転写体としての中間転写ベルトに転写される。具体的には、転写手段としての転写ローラ4にバイアス電源S3から所定の転写バイアスが印加されることで感光ドラム1からITB90上にトナー像が転写される。ここで、ITB90へトナーが転写される転写部転写ニップcはITB90を介して転写ローラ4を感光ドラム1に対して圧接して形成している。なお、ITB90へトナー像を転写するために、転写ローラ4にはトナーの帯電極性とは逆極性の電圧が印加される。また、トナー像転写後に感光ドラム1面に残留した残トナーは引き続く感光ドラム1の回転で、帯電部aを経由して現像部bに至って現像装置3で現像同時回収される。現像同時回収とは、転写後に感光ドラム1上に残された転写残トナーを次行程以降の現像時にかぶり取りバイアス現像手段に印加する直流電圧と感光ドラムの表面電位間の電位差であるかぶり取り電位差Vbackによって現像装置3で回収する方法である。この現像同時クリーニングは感光ドラム1の回転方向の画像領域が感光ドラム1の周長よりも長い場合に、その他の帯電、露光、現像、転写といった画像形成工程と同時進行で行われる。現像同時クリーニングを行うため、画像形成装置は転写部の下流側かつ帯電部の上流側でトナーの電荷を調整する調整手段を備える。本実施例における調整手段は、転写部において正極性と負極性のトナーの極性を揃えるための機能を担う第一調整部材と、極性が揃えられたトナーを現像装置で回収されるような電荷を与える機能を担う第二調整部材の2つの部材から成る。第一調整部材としての帯電補助ブラシ5は転写部cの下流側かつ帯電部aの上流側に配置される。また、第二調整部材としての帯電補助ブラシ6は第一調整部材の下流側かつ帯電部aの上流側に配置される。本実施例において、帯電補助ブラシ5、6は感光体に接触して配置されている。なお、トナーの電荷を調整できる限りにおいて近接配置してもよい。帯電補助ブラシ5にはバイアス電源S4によりトナーの正規帯電極性とは逆極性の電圧が印加され、感光ドラム1からなる第一調整部第一帯電補助ニップ部dにおいて、感光体上に残留するトナーは帯電補助ブラシ5に一時的に取り込まれる。転写部下流側において感光体に残留するトナーは、転写部に印加される電圧の影響を受け、トナーの正規帯電極性と同極性以下、正規帯電極性のトナーと逆極性のトナーが混在する。感光ドラム1から第一調整部材としての帯電補助ブラシ5に取り込まれたトナーは、トナーの電荷が逆極性に揃えられた後、再帯電された状態で感光ドラム1へと静電的に吐き出される。また、画像形成部は、第一調整部材の下流側かつ帯電手段の上流側に第二調整部材としての帯電補助ブラシ6を備える。帯電補助ブラシ6はトナーの正規帯電極性と同極性の電圧が印加され、帯電補助ブラシ5で電荷が揃えられたトナーに現像装置で現像同時回収されるような電荷を与える。具体的には、帯電補助ブラシ6と感光ドラム1からなる第二調整部第二帯電補助ニップ部eにおいて、トナーは正規帯電極性で所定の電荷となるように電荷を与えられる。そして、帯電補助ブラシ6から静電的に吐き出された正規極性に帯電したトナーは帯電部aを通過し現像部bにおいて、現像手段3により現像と同時に回収される。以上が、画像形成装置の構成に関する概略である。なお本実施例において、上流側の帯電補助ブラシ5は10^5Ωcm程度の12ナイロンを、下流側の帯電補助ブラシ6は10^5Ωcm程度のナイロンを用いた。§3.{画像形成終了後の動作に関する説明}以下に、上記構成における画像形成装置の各部の接続関係を説明した後、画像形成終了からスタンバイ状態に至るまでのシーケンスについてタイミングチャートを用いて説明する。■ブロック図について図3は画像形成装置の各部の接続関係を説明するためのブロック図である。画像形成装置はユーザからの入力を受け付ける操作部としてのタッチパネル102と、画像形成装置の各部を制御する制御手段としてのCUPCentralProcessingUnit101を備える。CPU101は不図示のRAMRandomAccessMemoryに格納されるプログラムに従い、画像形成装置の各部を制御する。これにより、画像形成装置は後述するタイミングチャートやフローチャートに描かれた動作をする。続いて、画像形成終了に際するシーケンスについてタイミングチャートを用いて説明する。■比較例:従来の高圧立ち下げシーケンスについて以下に、比較例として従来の高圧の立ち下げタイミングについて説明する。連続画像形成時に画像形成部の各要素には高圧が印加されるが、待不要な電力消費を抑えるためスタンバイ状態では高圧をOFFにすることが好ましい。図4のaは比較例としての従来の帯電、帯電補助等の高圧立ち下げタイミングを説明するためのタイミングチャートである。タイミングチャート中の各要素を繋ぐように描かれた斜めの点線は、感光体の回転に伴い感光体の同じ領域が、どのタイミングでどの要素と対向するかを説明するためものである。また、タイミングチャート中の黒両矢印は感光体ドラムの1周の長さを示すものである。連続画像形成時には、帯電、露光、現像、各帯電補助には所定のバイアスが印加される。そして、一連の連続画像形成命令として入力される印刷ジョブに従い画像形成装置は帯電された感光体上に露光して画像を形成する。従来例では、画像形成終了に際して、最後のページに出力される画像の転写残トナーを第一帯電補助ブラシで電荷を調整した後に、第一帯電補助ブラシに印加する電圧をOFFする。つまり、中間転写ベルトへ転写した画像の後端が第一帯電補助ブラシを通過するタイミングに合わせて画像形成時に印加していた電圧の印加をやめる。そして、CPU101はスタンバイ状態へ移行するため順次各高圧を立ち下げるOFFする。具体的には、CPU101の指令に従い各電源S1~S5に印加される電圧がONからOFFに切り替えられる。第一補助高圧電源S4の高圧OFFに続いて、第二補助高圧電源S5から第二の帯電補助部材6への高圧印加が停止する。なお、第一補助高圧電源S4から第一の帯電補助部材5への交流及び直流の高圧印加は同時に停止される。そして、帯電高圧電源から帯電器への高圧直流及び交流と現像高圧電源から現像器への高圧が停止される。なお、画像形成中には帯電ローラにはDC-800Vが印加される。また、第一の帯電補助ブラシにはDC600V、AC400Vが印加される。また、第二の帯電補助ブラシにはDC-1000Vが印加される。ここで、上記バイアスが印加された第一の帯電補助ブラシの対向部を通過した感光ドラムの表面電位は-200Vになる。そのため、従来例において感光ドラムと第二の帯電補助ブラシ間の電位コントラストV1は800Vとなる。従来例として説明したシーケンスでは、最終ページに出力される画像の後端の転写残トナーが第一の帯電補助ブラシを通過した時点でバイアス印加を停止する。そのため、第一の帯電補助ブラシは最終ページの画像の転写残トナーも再帯電する。上述の高圧立ち下げシーケンスでは、シート上に出力した画像に対応する転写残トナーが帯電補助部材により帯電されるまで画像形成時と同じ補助バイアス条件になっている。■本実施例に係る高圧早切りシーケンスについて以下に、本実施例の高圧立ち下げシーケンスについて説明する。本実施例の制御手段は、これから連続画像の最終ページに出力する画像を描く感光体の領域に付着する転写残トナーの電荷を調整し終えた後に、トナー付着量を低減すべく第一の帯電補助ブラシに印加する電圧を低くなるように制御する。つまり、前記後端が第一調整部材を通過するまでに第一調整部材に印加した電圧よりも絶対値の低い所定の電圧を第一調整部材に印加する。具体的には、従来制御よりも早めに印加する高圧を低くOFFすることにより、帯電補助ブラシ5に付着するトナーの量を減らすことができる。その結果、第一の帯電補助ブラシにトナーを吐き出すためのバイアスを印加する頻度を低減することができ、生産性の低下を抑制することができる。なお、本件制御は粉砕系トナーを用いる構成において第一の帯電補助ブラシ5に付着堆積する量を低減するため好ましい制御であるが、重合トナー等を用いる構成に本件制御を適応してもよい。図4のbは本実施例の高圧立ち下げシーケンスを説明するためのタイミングチャートである。最後のシートに出力する画像に対応する転写残トナーを第一の帯電補助ブラシで再帯電を行うと、第一の補助帯電ブラシにトナーが蓄積することにより補助帯電ブラシでトナーの電荷を調整するという本来の機能が損なわれる。これにより、第一の帯電補助ブラシに起因する電位ムラ等の問題が生じる。そこで、前述の通り、連続出力する最後のトナー像が形成される領域、つまり、感光体の最後の静電像が描かれる領域が第一調整部材としての帯電補助ブラシ5を通過した時点で、帯電補助ブラシ5に印加するバイアス印加を減衰または停止させる。具体的には、図4のbに示すように、第一帯電補助に印加する電圧を比較例と比べて早めに切っている。この帯電補助ブラシに印加する電圧を切るタイミングは像露光されるべき領域が通過に合わせて、略同タイミングで切ることによりトナー付着量を低減することができる。なお、画像形成中の感光ドラム表面電位の安定を保つために、第一の帯電補助ブラシの電圧を切るタイミングは帯電工程終了前までに行うことが望ましい。ただし、従来の画像後端の残留トナーが第一の帯電補助部材に到達するまでに行えばトナーの付着量を低減することができる。以降、第一の帯電補助バイアス印加時間を比較例と比べ短縮をするシーケンスを早切りシーケンスと呼ぶ。なお、図4に示すシーケンスの後に各帯電補助ブラシに付着するトナーを感光体へ吐き出すシーケンスを行ってもよい。当然、ブラシに付着するトナー量が多ければ清掃するのに要する時間が長くなり、スタンバイ状態で移行するまでの時間が長くなってしまう。§4.{画像評価試験1}以下に、従来のシーケンスと上記早切りシーケンスを用いた場合の効果の比較を行う。図5は連続画像形成に伴う第一の帯電補助ブラシに付着するトナーの付着量汚染量を比較するためのグラフである。図5は画像DUTY5の画像を2枚間欠で出力する通紙試験を行い通算出力枚数が、25,000枚、50,000枚時点での第一の帯電補助部材に付着堆積したトナーを示すためのグラフである。図5の実線は実施例に係るシーケンスを採用した場合の結果を、点線は従来例に係るシーケンスを採用した場合の結果を示している。図5から明らかなように、画像形成終了後に最後の画像に対応する転写残トナーの後端が第一の帯電補助部材を通過するまでバイアスを印加した従来制御では、50,000枚時点でトナーの付着堆積量が60g/cm^2である。第一の帯電補助ブラシ5のトナーの付着堆積量が60mg/cm^2を超えた状態で、画像形成の繰り返しや画像比率の高い画像形成を連続していった場合、放電ムラ起因の画像不良が発生する。これに対して、上記早切りシーケンスを採用した場合に、50,000枚時点での第一の帯電補助ブラシ5に付着堆積するトナーの量を40mg/cm^2に抑えることができる。そのため、50,000枚を超えても放電ムラ起因の画像不良を抑制することができる。本実施例に係る制御と従来制御に関する通紙試験の結果を表1にまとめる。ここで、表中の○は良好な画像が、△は微小なカブりがある画像が、×は目視できる不良画像が出力されたことを意味する記号である。ここで、本実施例の早切りシーケンスを採用することにより、第一調整部材としての帯電補助ブラシ5に付着するトナーの量を低減できる。しかし、第一の帯電補助ブラシ通過後の感光体表面電位を徐電する効果が減少してしまうため、第一の帯電補助ブラシ通過後の感光体表面電位が-400Vに低下してしまう。その結果、-1000Vが印加されている第二の帯電補助ブラシ6と感光ドラム1の間の電位コントラストV1が600Vに減少してしまう。その結果として、現像同時回収機能が低下してしまうという課題があった。実施例1において説明した早切りシーケンスは、従来例と比べて第一補助ブラシ5に付着するトナー量を低減できるため長期にわたって帯電ムラを抑えることができる。しかし、第二の帯電補助ブラシ6と感光ドラム1の間の電位コントラストが変化して現像回収性が悪化するという課題があった。そこで、本実施例においては第二の帯電補助ブラシに印加する電圧も同時に制御することで現像回収性の低下を抑制するシーケンスについて説明する。以下、実施例1と同様の構成については同一符号を付すことで説明を省略する。§1.{本実施例に係る高圧早切りシーケンスについて}本実施例では実施例1において、第一の帯電補助ブラシ5の電圧を早めに切ることで感光体電位が低くなった領域が第二の帯電補助ブラシ6を通過するタイミングで、第二の帯電補助ブラシ6に印加する電圧を変更する。以下に、シーケンスを説明するためのタイミングチャートと、フローチャートを用いて説明する。■タイミングチャートを用いた説明図6は本実施例の画像形成終了時の高圧立ち下げシーケンスを説明するためのタイミングチャートである。タイミングチャート中の点線は、感光体回転に伴い同一領域の移動を説明するためのものである。本実施例のシーケンス制御も、従来制御よりも早めに帯電補助ブラシ5に印加する高圧をOFF0Vすることにより、帯電補助ブラシ5に付着するトナーの量を抑制している。第一調整部材としての帯電補助ブラシ5へのトナー付着量を低減するために、従来制御より早く画像形成時に印加する電圧よりも低い電圧本実施例では0Vに変更すると、感光体の表面電位が低くなる。そして、画像形成時よりも低い所定の電圧0Vが印加された第一の帯電補助ブラシ5の対向部を通過した感光体の先端が補助帯電ブラシ6を通過する際に、第二の帯電補助ブラシ6に画像形成時に印加する電圧図6中のONよりも高くする図6中のUP。なお、第一の帯電補助ブラシ5の電圧を低くした部分に対応する全域において第二の帯電補助ブラシ6に印加する電圧を高くすることで転写残トナーの回収能率の低下を抑制できる。つまり、前記所定の電圧が印加された前記第一調整部材と対向した像担持体の領域の先端が第二調整部材に到達した際に、前記先端が第二調整部材に到達するまでに第二調整部材に印加した電圧よりも絶対値の高い電圧を第二調整部材に印加する。ここで、図6中のUPの期間に第二の補助帯電ブラシ6に印加する電圧は、第一の補助帯電ブラシに印加する電圧を低くすることで感光体電位が低下した量に合わせて電圧を高くすればよい。具体的には、第一の補助帯電ブラシ5に画像形成時に印加する電圧した時の感光体電位と第一の補助帯電ブラシ5に0Vを印加した時の感光体電位の差に相当する電圧より画像形成時よりも高い電圧を第二の補助帯電ブラシ6に印加する。■フローチャートを用いた説明図6で説明したタイミングチャートをフローチャートで補足説明する。図7は本実施例の画像形成時の高圧立ち下げシーケンスを説明するためのフローチャートである。画像形成終了からスタンバイ状態へ移行する際に、制御手段としてのCUP101はRAMに格納されたプログラムに従い高圧電源S1~S5を以下のように制御する。CPU101は、ジョブで指定された連続画像形成のうちの最後のページに形成すべき画像に対応する静電像を形成すべき領域の後端が第一の補助帯電ブラシを通過した時、第一の補助帯電ブラシに印加する電圧を低くするS101、S102。これにより、図6中のT1のタイミングで第一の帯電補助ブラシに印加する直流電圧及び交流電圧がOFFになる。続いて、低い電圧が印加された帯電補助ブラシ5により感光電位が変化した領域が第二の帯電補助ブラシ6に対向する位置に到達するタイミングT2に合わせて、第二の帯電補助ブラシ6に印加する電圧を高くするS103、S104。そして、感光ドラムが1周回転する間、画像形成時よりも高い電圧を第二の帯電補助ブラシ6に印加するS105。言い換えると、最後のページに出力した画像に対応する転写残トナーが第二の帯電補助ブラシ6を通過するまでの期間、画像形成時よりも高い電圧を第二の帯電補助ブラシ6に印加する。その後、第二の帯電補助ブラシ6に印加する高圧をOFFするS106/T3。ここで、第一の帯電補助バイアスを停止したままだと、第二の帯電補助バイアスと感光ドラム1の電位コントラストが600Vに減少する。そのため、第二の帯電補助バイアスを通常画像形成中に用いる-1000Vから-1200Vに高めている。これにより、感光ドラム表面電位との電位コントラストV1を800Vに保つことができ、極性反転トナーの二次捕集、再帯電、感光体表面への吐き出し機能を維持することができる。なお、電位コントラストを維持するために、第二の帯電補助ブラシ6に印加する帯電電位を高くしているため、結果として感光体の電位に影響を与える。そのため、最終ページの画像に対応する転写残トナーの現像器への回収性を維持するために現像装置に印加する直流電圧を変更する。■電位コントラストV1について前述のシーケンスを採用することにより、感光ドラム1の第二の帯電補助ブラシ6対向部における電位コントラストV1が従来例と同様に保つことができる。ここで、従来例と実施例1と実施例2のシーケンスを採用した場合の電位コントラストについて模式図を用いて説明する。図8は、各シーケンスを採用した時の電位コントラストを説明するための図である。図8のAは従来例のシーケンスを採用した時の電位コントラストである。従来例では、最終ページに出力される画像の転写残トナーの電荷調整が終了するまで画像形成時と同様電圧を第一の帯電補助ブラシ5と第二の帯電補助ブラシ6に印加する。そのため、第一の帯電補助ブラシに付着するトナー量を低減することはできないが、電位コントラストを保つことができる。図8のBは実施例1に開示のシーケンスを採用した時の電位コントラストである。第一の帯電補助ブラシ5に付着するトナーの量を抑制するために第一の帯電補助ブラシ5に印加する電圧をOFFしているため、所望の電位コントラストV1を保つことができない。そして、図8のCは本実施例に開示のシーケンスを採用した時の電位コントラストである。第一の帯電補助ブラシ5に付着するトナー量を抑制しつつも、電位コントラストV1を保っている。また同様に、電位コントラストV1と第二の帯電補助ブラシに流れる電流量の関係を示したものが図9である。図9に示すように、電位コントラストV1が800Vの時の電流量が25uA程度であるのに対し、V1が600Vの時の電流量が15uAに下がる。第二の帯電補助ブラシに流れる電流量はトナーに与える電荷に関係する。図10は第二の帯電補助ブラシ6に流れる電流量と現像部での回収性の関係を示したグラフである。図10に示すように、電流量が25uA以下の領域では、回収効率が落ちていき、15uAでは80程度まで低下してしまう。それに対し、電流量25uA以上の領域では回収効率がほぼ100を保っている。このことから、第二の帯電補助ブラシに流れる電流量を維持することによって、回収効率は保ったまま第一の帯電補助部材の残トナー付着堆積量の低減が可能となる。§2.{画像評価試験2}以下に、従来のシーケンスと実施例1に開示のシーケンスと本実施例に開示のシーケンスを用いた場合の効果の比較を行う。具体的には、画像DUTY30の画像を2枚間欠で通紙させて画像を目視による官能評価試験を行った。試験結果まとめたものが表2である。また、通紙枚数毎に第二の帯電補助ブラシに流れる電流量を測定したものが図11に示したグラフである。表2において、○は良好な画像が、△は微小なカブりがある画像が、×は目視できる不良画像が出力されたことを意味する記号である。従来例では50,000枚付近で画像に明らかなかぶりが生じた。またその時の、第二の帯電補助ブラシ6に流れる電流量を測定すると17μAであった。つまり従来例では回収効率が80程度に低下し、現像器で回収されなかった転写残トナーが感光ドラム上を連れまわることによって、かぶりが発生したと考えられる。しかし、本実施例のシーケンスでは、50,000枚を超えても画像不良が発生しなかった。またその時の、第二の帯電補ブラシ6に流れる電流量を測定すると25μAを維持していた。このように、本件実施例に開示のシーケンスを採用することにより、第一の帯電補助ブラシへのトナー堆積を低減しつつも、現像同時回収機能を維持させることがでる。によって、長期にわたり高品質な画像を維持することができるという効果を得ることができる。"