整流子ディスク及び少なくとも1枚のコイルディスクを有するロータと、前記コイルディスクのコイルパターンと対向する磁束発生部を有するステータと、前記整流子ディスクを介して前記コイルパターンに電流を供給する電流供給部と、前記ロータの回転力で回転する出力軸とを備え、前記整流子ディスクの整流子パターンの外周側に放熱用パターンが設けられている、ディスクモータ。前記放熱用パターンが前記整流子ディスク上に設けられている請求項1に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンが少なくとも前記整流子ディスクのブラシと接触する側の面に設けられている請求項1に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンが前記整流子ディスクの両面に設けられ、両面の前記放熱用パターン同士が前記整流子ディスクを貫く熱伝導性材で相互に接続されている、請求項2又は3に記載のディスクモータ。前記整流子ディスクと前記コイルディスクとが略同外径である請求項2から4のいずれか一項に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンが前記磁束発生部と対向する径方向位置に設けられている請求項1から5のいずれか一項に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンが径方向と円周方向の少なくともいずれかについて複数に分割して設けられている請求項1から6のいずれか一項に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンと前記整流子パターンとが同材質である請求項1から7のいずれか一項に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンは、前記整流子パターンから延長した延長放熱用パターンを含む、請求項1から8のいずれか一項に記載のディスクモータ。前記延長放熱用パターンは前記整流子パターンの異なるセグメント同士を短絡させない請求項9に記載のディスクモータ。前記放熱用パターンは、前記整流子パターンに対して絶縁された絶縁放熱用パターンを含む、請求項1から10のいずれか一項に記載のディスクモータ。請求項1から11のいずれか一項に記載されたディスクモータを備えた電動作業機。ディスクモータにおいて高出力を得るためには、コイルパターンに流す電流を増やす必要がある。そうすると整流子パターンには大電流が流れることになり、電気抵抗による整流子ディスクの発熱が問題となる。この発熱の問題への対応策については、いずれの特許文献にも好適な開示はない。なお、特許文献2の技術は、コアに巻線を施した構成のコイルの冷却に関するものであり、コイルパターンを有するコイルディスクの放熱には不向きである。本発明はこうした状況を認識してなされたものであり、その目的は、従来と比較して放熱性の良好なディスクモータ及びそれを備えた電動作業機を提供することにある。本発明のある態様は、ディスクモータである。このディスクモータは、整流子ディスク及び少なくとも1枚のコイルディスクを有するロータと、前記コイルディスクのコイルパターンと対向する磁束発生部を有するステータと、前記整流子ディスクを介して前記コイルパターンに電流を供給する電流供給部と、前記ロータの回転力で回転する出力軸とを備え、前記整流子ディスクの整流子パターンの外周側に放熱用パターンが設けられている。前記放熱用パターンが前記整流子ディスク上に設けられていてもよい。前記放熱用パターンが少なくとも前記整流子ディスクのブラシと接触する側の面に設けられていてもよい。前記放熱用パターンが前記整流子ディスクの両面に設けられ、両面の前記放熱用パターン同士が前記整流子ディスクを貫く熱伝導性材で相互に接続されていてもよい。前記整流子ディスクと前記コイルディスクとが略同外径であってもよい。前記放熱用パターンが前記磁束発生部と対向する径方向位置に設けられていてもよい。前記放熱用パターンが径方向と円周方向の少なくともいずれかについて複数に分割して設けられていてもよい。前記放熱用パターンと前記整流子パターンとが同材質であってもよい。前記放熱用パターンは、前記整流子パターンから延長した延長放熱用パターンを含んでもよい。前記延長放熱用パターンは前記整流子パターンの異なるセグメント同士を短絡させないとよい。前記放熱用パターンは、前記整流子パターンに対して絶縁された絶縁放熱用パターンを含んでもよい。本発明のもう一つの態様は、前記ディスクモータを備えた電動作業機である。なお、以上の構成要素の任意の組合せ、本発明の表現を方法やシステムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、整流子ディスクの整流子パターンの外周側に放熱用パターンが設けられているため、従来と比較して放熱性の良好なディスクモータ及びそれを備えた電動作業機を実現可能である。以下、図面を参照しながら本発明の好適な実施の形態を詳述する。なお、各図面に示される同一または同等の構成要素、部材、処理等には同一の符号を付し、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は発明を限定するものではなく例示であり、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは必ずしも発明の本質的なものであるとは限らない。図1は、本発明の実施の形態に係る刈払機1の斜視図である。電動作業機の例示である刈払機1は、電源部3と、パイプ部4と、ハンドル部5と、駆動部6と、刈刃7とを備える。電源部3は、電源たるバッテリ301を着脱可能に有する。パイプ部4は、電源部3と駆動部6とを機械的に接続する連結する。また、パイプ部4の内部には、電源部3と駆動部6とを電気的に接続する配線図示せずが挿通されている。この配線により、電源部3から駆動部6に電力が供給される。駆動部6は、ケース61の内部にディスクモータを収容しており、電源部3からの供給電力により刈刃7を回転駆動する。ディスクモータの構成は後述する。ハンドル部5は、パイプ部4の中間、すなわち電源部3と駆動部6との間に取り付け固定されている。ハンドル部5は、一対のアーム51の先端にそれぞれグリップ52を取り付けてなる。一方のグリップ52には、スロットル53が設けられている。作業者は、スロットル53を操作することにより、駆動部6への供給電力を調整可能、すなわち刈刃7の回転数を調整可能である。刈刃7は、略円板状で、その周縁に鋸歯が形成されている。また、刈刃7中心には後述するディスクモータの出力軸に装着される孔図には現れずが形成されている。図2は、図1に示す刈払機1の駆動部6の正断面図である。なお、図2に示すように、出力軸31の延出方向を上下方向と定義する。駆動部6は、例えばアルミ等の金属製のケース61の内部にディスクモータ80を有する。ケース61は、カバー部62及びベース部63を嵌合一体化してなる。ディスクモータ80は、ステータ81と、ロータ82と、一対のブラシ83とを有する。一対のブラシ83は、ディスクモータ80の回転軸出力軸31について対称に設けられ、カバー部62のブラシホルダ65に支持される。各ブラシ83は、下面が後述する整流子ディスク35上の銅等の導体の整流子パターンと当接するように、バネ83Aによって整流子ディスク35側下側に付勢される。ブラシ83は、図1の電源部3に接続されており、ロータ82の後述するコイルパターンに電流を供給する電流供給部として機能する。ステータ81は、磁束発生部としての磁石41と、軟磁性体である上ヨーク42及び下ヨーク43とを有する。リング状の上ヨーク42は、カバー部62の下面に例えばネジ622で固定される。上ヨーク42と略同径のリング状の下ヨーク43は、ベース部63の下面に形成されたリング状溝部631内に例えばネジ632で固定される。磁石41は、ベース部63の上面に形成された穴部633内に嵌め込み固定される。図3は、図2に示すステータ81の模式的平面図である。本図に示すように、例えば円板形状の磁石41は、例えば10個、円周上に等角度ピッチで並んで配置される磁石41を収容する図2の穴部633も円周上に同数並んで存在する。円周の中心は、ディスクモータ80の回転中心と略一致する。隣り合う磁石41は、上面の磁極が相互に異なる。磁石41としては、ネオジム磁石等の希土類磁石が好ましいが、フェライト磁石等の焼結磁石を用いてもよい。上ヨーク42及び下ヨーク43は、後述するロータ82のコイルパターンに印加される磁束密度を高めるものである。図2に示すように、ロータ82は、出力軸31ロータシャフトと、整流子ディスク35と、コイル部36コイルディスクの積層体と、支持部材37とを有する。出力軸31は、カバー部62に固定された上側軸受け311及びベース部63に固定された下側軸受け312によって回転自在に支持される。出力軸31の下方側端部には雄ネジ31Aが形成されており、図示せぬ留め具によって図1の刈刃7が固定される。整流子ディスク35の上面はブラシ83との接触面摺動面である。図1に示す電源部3からブラシ83及び整流子ディスク35を介してコイル部36に電流が供給される。図4は、図2に示すロータ82の正面図であり、図5は同平面図、図6は同底面図である。図4に示すように、コイル部36は、第1コイルディスク361~第4コイルディスク364を含む。整流子ディスク35と、第1コイルディスク361~第4コイルディスク364とが、シート状の接着層502絶縁性を挟んで積層され、ロータ基板組を構成する。シート状の接着層502は、各コイルディスクと軸方向視で同形状であり、各コイルディスクの表面略全体を覆う。第1コイルディスク361~第4コイルディスク364は、それぞれ絶縁樹脂基板例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板の両面に後述のコイルパターンを形成したものである。整流子ディスク35は、各コイルディスクと略同径の絶縁樹脂基板例えばガラス繊維強化エポキシ樹脂基板に後述の整流子パターン及び放熱用パターンを形成したものであってコイル部36の上面第1コイルディスク361の上面に接着固定される。出力軸31に同軸的に固定された例えばナイロンなどの樹脂製の支持部材37は、略円筒形状の円筒部37Aと、略円板形状のボス37Bフランジとから構成される。ボス37Bは、各コイルディスクよりも小径で、円筒部37Aの側面から出力軸31と垂直に外側に突出する。軸方向視でボス37Bと同形状のシート状の接着層501あるいはエポキシ接着剤などの接着剤を介してボス37Bの上面に前記ロータ基板組を載せ、整流子ディスク35と、コイル部36と、ボス37Bとを、例えばホットプレス加熱した状態で積層方向に加圧することにより積層状態で接着一体化する。図5に示すように、整流子ディスク35上に形成された整流子パターン351は、放射状に40セグメントに分かれている。所定位置のセグメント同士、例えば間に7つのセグメントを挟んだ2つのセグメント1番目と9番目、2番目と10番目等同士は、内側に形成された接続パターン352と反対面に形成された不図示の接続パターンこの接続パターンはコイルディスクに形成されてもよいにより相互に接続されている。スルーホール923によって、整流子ディスク35の整流子パターン351と、第1コイルディスク361~第4コイルディスク364の少なくともいずれかのコイルパターンとが電気的に接続されている。整流子パターン351は、整流子ディスク35上の中心から半径R1以内の円形領域に存在する。一方、当該円形領域の外側、すなわち当該円形領域を除く整流子ディスク35上のリング状領域には、放熱用パターンとしての絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355が設けられている。前記リング状領域は、図2及び図3に示すステータ81の磁石41磁束発生部と対向する領域である。絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355は共に整流子ディスク35の径方向に延びる。整流子パターン351、絶縁放熱用パターン353、及び延長放熱用パターン355は、銅などの導電材からなり、好ましくは互いに同材料であって同一のエッチング処理によって形成される。また、整流子パターン351、絶縁放熱用パターン353、及び延長放熱用パターン355は、整流子ディスク35の基板面からの高さが略同一である。絶縁放熱用パターン353は整流子パターン351に対して絶縁される一方、延長放熱用パターン355は整流子パターン351から延長する。絶縁放熱用パターン353は、整流子ディスク35の径方向及び周方向の双方について複数に分割されて存在する図5の例では、径方向に2分割、周方向に40分割。延長放熱用パターン355は、整流子ディスク35の周方向について40分割されて存在する。各々の絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355は、整流子パターン351の各セグメントよりも周方向の幅が狭い。各々の延長放熱用パターン355は、整流子パターン351の一つのセグメントのみから延び、整流子パターン351の異なるセグメント同士を渡さない短絡させない。尚、延長放熱用パターン355は、幅が狭いことに加え電流経路としては行き止まりとなっているため、電気抵抗が高く、電流が流れない又は微小となるよう構成されている。図6に示すように、第4コイルディスク364は、コイルパターン92を有する他のコイルディスクも同様。コイルパターン92については図8及び図9で後述する。図7は、整流子ディスク35の底面図第1コイルディスク361との対向面の図である。整流子ディスク35は、底面側においても、中心から半径R1以内の円形領域の外側、すなわち当該円形領域を除くリング状領域に、放熱用パターンとしての絶縁放熱用パターン354が設けられている。絶縁放熱用パターン354は、整流子ディスク35の径方向及び周方向の双方について複数に分割されて存在する。なお、整流子ディスク35の底面側の中心から半径R1以内の円形領域には、図5に示す整流子パターン351のセグメント同士を相互に接続する接続パターンが設けられるが、ここではその図示を省略している。図5に示される絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355表面側放熱用パターンと、図7に示される絶縁放熱用パターン354裏面側放熱用パターンとは、それぞれ放熱用スルーホール925によって連結接続されている。放熱用スルーホール925は、内面が銅などの高熱伝導率材料がメッキされている。あるいは、放熱用スルーホール925は、内側が銅などの高熱伝導率材料で埋められていてもよい。コイルパターンの形状は特に限定されないが、好適な一例を説明する。図8Aは、図4に示す第1コイルディスク361の平面図である。図8Bは、同コイルディスクの底面図である。なお、他のコイルディスクも第1コイルディスク361と同じ構造であり且つ同じコイルパターンを有するので、ここでは第1コイルディスク361についてのみ説明する。第1コイルディスク361は、円板状の絶縁基板90の両面にそれぞれコイルパターン92を有する。絶縁基板90の中心にある貫通孔91は、図5の円筒部37Aを挿通させるものである。層間を連絡する貫通孔366は、絶縁基板90の中心からの角度90°おきに3個ずつ、合計12個形成される。各貫通孔366から絶縁基板90の中心までの距離は相互に等しい。各貫通孔366は、整流子ディスク35に形成されたスルーホール923のうち1つと連通する。銅などの導電材からなるコイルパターン92は、円板状の絶縁基板90の両面に銅箔等の導電材を積層したものに、マスクを被せてエッチング処理することで形成される。コイルパターン92は、相互に近接した略同一幅の4列のパターンからなる部分コイルパターン群920を片面につき20個ずつ有する。部分コイルパターン群920は、内側連絡パターン群92Aと、放射状パターン群92Bと、外側連絡パターン群92Cとを順に接続したものである。両面の内側連絡パターン群92A同士は、端部近傍に形成されたスルーホール921によって相互に電気的に接続される。両面の外側連絡パターン群92C同士は、端部近傍に形成されたスルーホール922によって相互に電気的に接続される。放射状パターン群92Bは、絶縁基板90の中心側から半径方向外側に延びて内側連絡パターン群92Aと外側連絡パターン群92Cとを渡す。両面の放射状パターン群92B同士は、軸方向視で略同一位置に存在する。各々の面の放射状パターン群92Bは、絶縁基板90の中心から等角度ピッチで存在する。放射状パターン群92Bは、図2及び図3に示す磁石41の配列円周各磁石41の中心が配列される円周の真上に位置する。つまり、各コイルディスクの回転に伴って放射状パターン群92Bは磁石41の真上を通過する。放射状パターン群92Bに流れる電流と磁石41の発生する磁界との間の電磁力により回転力が得られる。図9A及び図9Bは、第1コイルディスク361のコイルパターン説明図である。なお、これらの図は、付されている符号を除き、図8A及び図8Bと同一である。第1コイルディスク361のコイルパターン92は、2つのコイルを含む。一方のコイルの始点をA1-1、終点をA1-2と図9A中に示している。また、他方のコイルの始点をA2-1、終点をA2-2と同図中に示している。一方のコイルは、始点A1-1から点P11、P11、P12、P12、P13、P13、P19、P20と繋がる。これで上から見て始点A1-1から時計回りに一周となる。同様にして時計回りに合計四周し、点P50に至る。そして今度は点P50から点P51、P51、と反時計回りに合計四周して終点A1-2に至る。他方のコイルも同様に、始点A2-1から終点A2-2まで繋がっている。第1コイルディスク361が有する一方のコイルと整流子基板ディスク35の整流子パターン351との接続関係は、始点A1-1が接続された整流子パターンが一方のブラシ83に導通するときに、終点A1-2が接続された整流子パターンが他方のブラシ83に導通するようになっている。他方のコイル始点A2-1、終点A2-2に関しても同様である。また、他のコイルディスクが有するコイルについても同様である。磁石41の磁極面上を通過する各コイルディスクの放射状パターン群92Bが同一方向の回転トルクを発生するように、整流子ディスク35を介してブラシ83から各コイルに通電される。本実施の形態によれば、下記の効果を奏することができる。整流子パターン351を形成するのに必要な基板半径R1図5参照に対して整流子ディスク35の径を大きくし、整流子ディスク35の表面の半径R1よりも外側のリング状領域に絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355を設けているため、従来の整流子ディスク基板半径がR1であって放熱用パターンを有さないものを用いる場合と比較して冷却効率が良好となる。更に、既存の整流子ディスク35を利用するため、部品点数の増加を抑制することができる。延長放熱用パターン355が整流子パターン351の各セグメントと連結されているため、整流子ディスク35の冷却効率が良い。また、延長放熱用パターン355が整流子パターン351と同材質であるため、発熱が伝わりやすく、冷却効率が良い。整流子ディスク35の裏面の半径R1よりも外側のリング状領域に絶縁放熱用パターン354を設けているため、整流子ディスク35と第1コイルディスク361との間の熱も効率よく冷却することができ、絶縁放熱用パターン354が無い場合と比較して冷却効率が良好となる。整流子ディスク35の表面側放熱用パターン絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355と裏面側放熱用パターン絶縁放熱用パターン354とがそれぞれ放熱用スルーホール925によって連結接続されている。このため、空気冷却風の流れない整流子ディスク35の裏面側の発熱が、絶縁放熱用パターン354から放熱用スルーホール925を介して絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355に伝導され、比較的冷却の容易な整流子ディスク35の表面側空気冷却風が直接あたるにおいて放熱される。したがって、放熱用スルーホール925が無い場合と比較して整流子ディスク35の冷却効率が良好となる。各々の放熱用パターンは複数分割配置されているため、放熱用パターンで発生する渦電流による損失発熱を低減できるため、冷却効率が良い。上記のように冷却性能に優れるため、高出力のディスクモータとした場合の発熱にも耐えることができ、ディスクモータ及びそれを備える電動作業機の性能向上にも有利である。整流子ディスク35とコイルディスクとが同外径であるため、放熱用パターンを設けるためにディスクモータとしての外径を増大させる必要がなく、また製造も容易である。整流子パターン351と放熱用パターンとを同時にエッチング処理で形成することができるため、製造工程を簡略化でき、生産コストの上昇を抑制することができる。以上、実施の形態を例に本発明を説明したが、実施の形態の各構成要素や各処理プロセスには請求項に記載の範囲で種々の変形が可能であることは当業者に理解されるところである。以下、変形例について触れる。絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355をいずれか1種類のみとした変形例も有効である。すなわち、全ての放熱用パターンが整流子パターン351の各セグメントと連結されていてもよいし、逆に全ての放熱用パターンが整流子パターン351の各セグメントに対して絶縁されていてもよい。放熱用パターンが延びる方向は整流子ディスク35の径方向に限定されず、周方向その他の任意の方向であってもよい。放熱用パターンの分割数は任意であり、実施の形態で示した例に限定されない。整流子ディスク35の裏面側の放熱用パターン絶縁放熱用パターン354を省略してもよい。放熱用パターンは、ロータ82が安定して回転することができるように、全周において均等な重量バランスになるよう配設されていることが望ましい。実施形態においては、同様のパターンが回転軸について対称な位置に表れるよう形成されている。放熱用パターンを整流子ディスク35上に設けることに替えて、同様の放熱用パターンを有する別の基板を整流子ディスク35と第1コイルディスク361との間に配設してもよい。図10は、そのような変形例に係るロータの正面図であり、図11は同平面図である。本変形例では、整流子ディスク35は従来と同様で基板半径がR1であって放熱用パターンを有さないものである。第1コイルディスク361上には、シート状の接着層502絶縁性を挟んで、コイルディスクと略同径の放熱用ディスク360が積層される。放熱用ディスク360上には、整流子ディスク35が、自身と略同径のシート状の接着層503絶縁性を挟んで積層される。本変形例では、放熱用ディスク360の表面側において絶縁放熱用パターン353及び延長放熱用パターン355は、半径R1よりも外側の領域に限定して配置される必要はない。裏面側においても同様である。各延長放熱用パターン355は、不図示のスルーホールによって整流子パターン351の各セグメントと連結接続されてもよい。コイルディスク及び整流子ディスクの形状は、厳密な円板状でなくてもよいが、軸方向視で実質的に円とみなせる範囲であるとよい。上記に加え、マグネットの個数とその配置角度ピッチ、コイルパターンの周回数コイルパターンの列数、コイルディスクの積層数、ピン挿通孔やスルーホールの数、その他のパラメータは、要求される性能やコストに応じて適宜設定可能である。また、コイルパターンの周回数は、コイルディスクごとに異なってもよい。なお、コイルパターンが1列の場合は、実施の形態の説明における部分コイルパターン群、内側連絡パターン群、放射状パターン群、及び外側連絡パターン群の各用語を、群を除いて読み替える。電動作業機は、実施の形態で示した刈払機のほか、ディスクモータを搭載したベルトサンダーやロータリバンドソー等、ディスクモータによる回転駆動部を有する種々の電動工具であってもよい。