通信事業者と契約した自局識別情報として少なくとも契約電話番号が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記契約電話番号が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、契約電話番号を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記契約電話番号の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記契約電話番号の変更を通知する通知手段と、を具備したことを特徴とする携帯通信端末装置。通信事業者と契約した自局識別情報が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記自局識別情報が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、自局識別情報を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記自局識別情報の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記自局識別情報の変更を通知する通知手段と、前記変更情報記憶手段に、自局識別情報の変更時を特定する情報が変更情報として記憶管理されている状態において、この自局識別情報の変更時から所定時間が経過した際に、その変更記憶を解除する解除手段と、を具備したことを特徴とする携帯通信端末装置。前記通知手段は、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して自局識別情報が変更されたことを示す変更メッセージを送信する通知方式で変更通知を行う、ようにしたことを特徴とする請求項1又は2に記載の携帯通信端末装置。前記自局識別情報が変更された場合に、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して変更通知を行ったか否かを示す情報を記憶管理している状態において、任意の相手と通信を行う際に、その相手に対して変更通知済みか否かを判別し、未通知であれば、その相手に自局識別情報の変更通知を行う、ようにしたことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の携帯通信端末装置。前記自局識別情報は、契約電話番号と登録メールアドレスであり、通信相手毎にその相手識別情報である相手電話番号と相手メールアドレスとを記憶管理する相手識別情報記憶手段を設け、任意の相手と電話通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であれば、その相手メールアドレスを宛先として、前記自局識別情報の変更を示すための変更メッセージを含めた電子メールを送信する、ようにしたことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の携帯通信端末装置。コンピュータに対して、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶機能と、契約電話番号が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶機能と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶機能によって記憶管理されている相手か否かを判別すると共に、契約電話番号を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別機能と、この判別機能によって前記相手識別情報記憶機能に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記契約電話番号の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記契約電話番号の変更を通知する通知機能と、を実現させるためのプログラム。コンピュータに対して、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶機能と、自局識別情報が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶機能と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶機能によって記憶管理されている相手か否かを判別すると共に、自局識別情報を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別機能と、この判別機能によって前記相手識別情報記憶機能に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記自局識別情報の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記自局識別情報の変更を通知する通知機能と、前記変更情報記憶機能によって、自局識別情報の変更時を特定する情報が変更情報として記憶管理されている状態において、この自局識別情報の変更時から所定時間が経過した際に、その変更記憶を解除する解除機能と、を実現させるためのプログラム。しかしながら、電話帳に登録した相手であっても、その全てが日頃から親密に連絡しあっている相手であるとは限らず、疎遠となっている相手も含まれている場合が多いが、上述した先行技術のように、電話帳に登録されている全ての相手に対して一律に変更通知を行うことは、無用な通知に対して相手に迷惑をかけるなどの問題が残る。そこで、相手先を一人ずつ確認しながら通知の要否を判断することも考えられるが、電話帳の登録人数が膨大な場合には、その確認作業が面倒なものとなり、時間と労力を要することになる。この発明の課題は、自局識別情報か変更された場合に、その変更を必要な相手に対して確実に通知できるようにすることである。請求項1記載の発明は、通信事業者と契約した自局識別情報として少なくとも契約電話番号が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記契約電話番号が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、契約電話番号を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記契約電話番号の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記契約電話番号の変更を通知する通知手段と、を具備したことを特徴とする。更に、コンピュータに対して、上述した請求項1記載の発明に示した主要機能を実現させるためのプログラムを提供する請求項6記載の発明。請求項2記載の発明は、通信事業者と契約した自局識別情報が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記自局識別情報が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、自局識別情報を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記自局識別情報の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記自局識別情報の変更を通知する通知手段と、前記変更情報記憶手段に、自局識別情報の変更時を特定する情報が変更情報として記憶管理されている状態において、この自局識別情報の変更時から所定時間が経過した際に、その変更記憶を解除する解除手段と、を具備したことを特徴とする。更に、コンピュータに対して、上述した請求項2記載の発明に示した主要機能を実現させるためのプログラムを提供する請求項7記載の発明。なお、上述した請求項1及び2に記載の発明は次のようなものであってもよい。前記自局識別情報が変更された場合に、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して変更通知を行ったか否かを示す情報を記憶管理している状態において、任意の相手と通信を行う際に、その相手に対して変更通知済みか否かを判別し、未通知であれば、その相手に自局識別情報の変更通知を行う請求項3記載の発明。前記通知手段は、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して自局識別情報が変更されたことを示す変更メッセージを送信する通知方式で変更通知を行う請求項4記載の発明。前記自局識別情報は、契約電話番号と登録メールアドレスであり、通信相手毎にその相手識別情報である相手電話番号と相手メールアドレスとを記憶管理する相手識別情報記憶手段を設け、任意の相手と電話通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であれば、その相手メールアドレスを宛先として、前記自局識別情報の変更を示すための変更メッセージを含めた電子メールを送信する請求項5記載の発明。任意の相手と通信を行う際に、相手識別情報が記憶されている特定の相手であれば、変更通知が必要な相手であると特定して通知することができ、その相手に対して確実に自局識別情報の変更を知らせることができるほか、無用な相手への通知を確実に避けることが可能となる。実施例1以下、図1~図11を参照して本発明の第1実施例を説明する。図1は、携帯通信端末装置として適用した携帯電話装置における通信ネットワークシステムを示したブロック図である。携帯電話装置1は、最寄りの基地局2、交換機3から携帯無線通信網公衆移動体通信網4に接続されていると共に、この携帯無線通信網4を介してインターネット5に接続されているほか、携帯無線通信網4を介して管理サーバ6に接続されている。この携帯電話装置1には、複数の通信手段として電話機能、電子メール機能が設けられており、また、電話帳管理機能、インターネット接続機能Webアクセス機能などが設けられている。管理サーバ6は、通信事業者キャリア側のサーバ装置であり、各登録会員加入者の電話番号、Eメールアドレスなどを記憶管理しており、携帯電話装置1の現在のエリア位置が交換機3側に位置登録されている状態において、管理サーバ6は、電話呼び出し時に通知先の相手電話番号に基づいてその現在位置を特定し、それに該当する交換機3、基地局2を介して相手先の携帯電話装置1を呼び出す。また、インターネット5を介して各登録会員宛の電子メールEメールを受信すると、その宛先のEメールアドレスを特定し、最寄りの交換機3、基地局2を通して受信メールをその宛先に送信するが、その宛先の携帯電話装置1が圏外にいる場合や電源オフ状態などであれば、この受信メールを一時保管するようにしている。図2は、携帯電話装置1の基本的な構成要素を示したブロック図である。CPU11は、記憶部12内の各種のプログラムに応じてこの携帯電話装置の全体動作を制御する中核的な中央演算処理装置である。記憶部12は、内部メモリであり、プログラム領域とデータ領域とを有し、このプログラム領域には、後述する図7~図11に示す動作手順に応じて本実施例を実現するためのプログラムが格納され、そのデータ領域には、自局識別情報格納部PRM、アドレス帳ADS、電話着信履歴フォルダTCF、メール受信フォルダMRF、メール送信フォルダMTFなどが設けられている。記録メディア13は、着脱自在な可搬型メモリで、例えば、SDカード、ICカードなどによって構成されている。メモリ14は、ワーク領域を有する内部メモリであり、必要に応じてメモリ14内の各種のデータは、記憶部12にセーブされる。電話通信部15は、無線部を構成するアンテナに接続された送受信部ベースバンド部の受信側から信号を取り込んで受信ベースバンド信号に復調したのちに、音響制御部16を介して受話スピーカ17から音声出力させる。また、電話通信部15は、送話マイク18からの入力音声を音響制御部16から取り込み、送信ベースバンド信号に符号化したのち、送受信部の送信側に与えてアンテナから発信出力させる。また、この電話通信部15を介してEメールあるいはSMSメールの送受信も行われる。一方、Eメール機能、インターネット接続機能によって電話通信部15を介して受信取得した表示データは、表示制御部19を介してLCD液晶表示装置などの表示部20に与えられて表示出力される。この場合、受信メールはメール受信フォルダMRFに格納される。キー操作部21は、ダイヤル入力、文字入力、コマンド入力などを行うもので、電話発信操作、電話発信操作、メール作成操作、メール送受信操作などが行われると、CPU11は、キー操作部21からのキー入力信号に応じた処理を実行する。報知部22は、サウンドスピーカ、LED、振動モータを備え、電話メール着信時に駆動されて着信報知を行うほか、アラーム報知時にも駆動される。図3は、自局識別情報格納部PRMを説明するための図である。自局識別情報格納部PRMは、自局識別情報として電話番号契約電話番号、Eメールアドレス登録メールアドレスを記憶管理するもので、電話機能に対応して電話番号、電話番号変更フラグ、変更日が記憶され、Eメール機能に対応してEメールアドレス、メールアドレス変更フラグ、変更日が記憶されている。電話機能での発信時には、自局の電話番号を発信元として、通知先の相手電話番号を宛先として発信を行い、Eメール機能での発信時には、自局のEメールアドレスを発信元として、相手のEメールアドレスを宛先として発信を行う。電話番号変更フラグ、変更日は、自局の電話番号か変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報であり、電話番号変更フラグは、自局の電話番号が変更されたことを示すフラグであり、変更日は、その日付である。また、メールアドレス変更フラグ、変更日は、自局のEメールアドレスか変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報であり、メールアドレス変更フラグは、自局のEメールアドレスが変更されたことを示すフラグであり、変更日は、その日付である。図4は、アドレス帳ADSを説明するための図である。アドレス帳ADSは、通信相手毎にその識別情報例えば、電話番号、メールアドレスなどを記憶管理するもので、名前、電話番号、Eメールアドレス、通知済みフラグの各項目を有している。通知済みフラグは、自局識別情報電話番号/Eメールアドレスが変更された際に、特定の相手に対してその変更をEメールで通知することによってセットされるフラグである。図5は、電話着信履歴フォルダTCFを説明するための図である。電話着信履歴フォルダTCFは、電話着信時にその相手発信元毎にその発信元の電話番号と着信日時を順次記憶するもので、CPU11は、自局識別情報電話番号/Eメールアドレスが変更された際に、電話着信履歴フォルダTCFの内容とアドレス帳ADSの内容を参照して、その変更を通知する必要な相手を特定するようにしている。すなわち、電話着信履歴フォルダTCFの着信日時を参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内に、電話着信があれば、その相手を選択すると共に、その相手毎に着信回数を計数し、着信回数が所定値以上例えば、2回以上の相手を選択し、更に、その中からアドレス帳ADSに登録されている相手を変更通知が必要な相手として特定するようにしている。図6は、メール送信フォルダMTF及びメール受信フォルダMRFを説明するための図である。メール送信フォルダMTFは、メールを送信する毎に、そのメール内容と、その相手宛先の相手Eメールアドレス、送信日時を順次記憶するフォルダであり、メール受信フォルダMRFは、メールを受信する毎に、その相手発信元毎の相手Eメールアドレス、受信日時を順次記憶するフォルダである。CPU11は、自局識別情報電話番号/Eメールアドレスが変更された際に、メール送信フォルダMTF及びメール受信フォルダMRFを参照して、その変更を通知する必要な相手を特定するようにしている。すなわち、メール受信フォルダMRFの受信日時を参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内にEメールを受信していれば、その相手を選択したのち、その中から更に、メール送信フォルダMTFを参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内にEメールを送信したことがある相手を変更通知が必要な相手として特定するようにしている。つまり、所定期間内に相互でメールの送受信を行ったことがある相手であれば、変更通知が必要な相手として特定するようにしている。次に、この第1実施例における携帯電話装置の動作概念を図7~図11に示すフローチャートを参照して説明する。ここで、これらのフローチャートに記述されている各機能は、読み取り可能なプログラムコードの形態で格納されており、このプログラムコードにしたがった動作が逐次実行される。また、伝送媒体を介して伝送されてきた上述のプログラムコードに従った動作を逐次実行することもできる。すなわち、記録媒体のほかに、伝送媒体を介して外部供給されたプログラム/データを利用してこの実施例特有の動作を実行することもできる。なお、図7~図11は、携帯電話装置の全体動作のうち、本実施例の特徴部分の動作概要を示したフローチャートであり、これらの各フローから抜けた際には、全体動作のフロー図示省略に戻る。図7は、いずれかの自局識別情報の変更が指示された際に実行開始されるフローチャートである。先ず、CPU11は、電話通信部15を起動させ、管理サーバ6に対して自局識別情報の変更登録を要求したのちステップA1、管理サーバ6からの登録完了の通知待ち状態となるステップA2。ここで、管理サーバ6は、この変更登録要求に応答して、その要求元ユーザの電話番号/Eメールアドレスを検索し、それを新たな電話番号/Eメールアドレスに変更したのち、登録完了の通知をその要求元に対して送信する。管理サーバ6からの登録完了通知を受信するとステップA2でYES、CPU11は、今回の変更対象は電話番号であるかを調べるステップA3。いま、自局電話番号を変更する場合にはステップA3でYES、自己の端末内で自局電話番号の変更設定を行うステップA4。すなわち、自局識別情報格納部PMをアクセスし、その電話番号を新たな電話番号と書き換える。そして、自局電話番号を変更したことを示すために自局識別情報格納部PRMに電話番号変更フラグをセットするほか、現在日を変更日としてセットしておくステップA5。そして、この変更後の新たな自局電話番号を含む変更通知メッセージを作成するステップA6。ここで、CPU11は、電話着信履歴フォルダTCFの着信日時を参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内に電話着信があれば、その相手発信元を選択すると共に、その相手毎に着信回数を計数し、着信回数が所定値以上例えば、2回以上の相手を選択するステップA7。つまり、最近通信を行った相手の中から通信回数の多い相手を選択する。更に、その中からアドレス帳ADSに登録されている相手を再選択し、変更通知が必要な相手として特定するステップA8。このようにして再選択した相手のEメールアドレスをアドレス帳ADSから読み出し取得し、このメールアドレスを宛先としてセットし、上述の作成メッセージ変更通知メッセージをEメールにて送信するステップA9。そして、アドレス帳ADS内の該当相手に対応して通知済みフラグをセットするステップA10。以下、上述のようにして再選択した全ての相手に対して変更通知メッセージを送信し終わったかを調べステップA11、送信終了となるまでステップA9に戻り、上述の動作を繰り返す。一方、自局Eメールアドレスを変更する場合にはステップA3でNO、自己の端末内で自局Eメールアドレスの変更設定を行うステップA12。すなわち、自局識別情報格納部PMをアクセスし、そのEメールアドレスを新たなEメールアドレスと書き換えることによってその変更設定を行う。そして、自局のEメールアドレスを変更したことを示すために自局識別情報格納部PRMにメールアドレス変更フラグをセットするほか、現在日を変更日としてセットしておくステップA13。そして、この変更後の新たな自局Eメールアドレスを含む変更通知メッセージを作成するステップA14。ここで、CPU11は、メール受信フォルダMRFの受信日時を参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内にEメールを受信していれば、その相手発信元を選択したのちステップA15、その中から更に、メール送信フォルダMTFを参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内にEメールを送信したことがある相手を再選択しステップA16、変更通知が必要な相手として特定する。そして、上述の場合と同様に、再選択した相手のEメールアドレスをアドレス帳ADSから読み出し、このメールアドレスを宛先としてセットし、上述の作成メッセージ変更通知メッセージをEメールにて送信するステップA9。そして、アドレス帳ADS内の該当相手に対応して通知済みフラグをセットするステップA10。以下、上述のようにして再選択した全ての相手に対して変更通知メッセージを送信し終わったかを調べステップA11、送信終了となるまでステップA9に戻り、次の相手を指定しながら上述のメッセージ送信を繰り返す。図8は、電話発信時の動作を示したフローチャートである。先ず、CPU11は、キー操作部21から直接入力された電話番号あるいはアドレス帳ADSの一覧画面から任意に選択された電話番号を発信相手先の電話番号として指定してステップB1、この電話番号宛に電話発信を行うステップB2。そして、自局識別情報格納部PRMを参照し、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされているか、つまり、電話番号、Eメールアドレスのうち、少なくともそのいずれかが変更されているかを調べステップB3、いずれのフラグもリセットされていれば元の電話番号、Eメールアドレスのままであれば、変更通知は不要であるので、ステップB14に移り、その通信相手との間で正常に回線接続されたかを調べ、正常に接続された際には、それに応答して通話処理を開始し、以下、回線が遮断されるまで通話処理を続行するステップB15、B16。一方、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされていればステップB3でYES、発信相手の電話番号がアドレス帳ADSに登録されているか否かを判別するステップB4。いま、アドレス帳ADSに登録されていない未登録者への発信であれば、変更通知を行う必要がないと判断して、上述のステップB14に移るが、アドレス帳ADSに登録されている登録者への発信であればステップB4でYES、その変更を通知する必要があると判断してステップB5に移り、アドレス帳ADSを参照し、その相手に対応して通知済みフラグがセットされているかを調べるステップB5。この場合、自局識別情報電話番号、Eメールアドレスの変更時に一定の条件上述のステップA7、A8あるいはA15、A16を満たしている相手には、その変更通知を送信済みであり、再度の送信は不要であるので、上述のステップB14に移るが、その変更時に条件不成立の相手には未通知のままとなっている。このように自局識別情報の変更時にその変更通知を行っていない相手であってもステップB5でNO、アドレス帳ADSに登録されていれば、今回の発信で変更通知を行うようにしている。その際、CPU11は、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨の変更メッセージを作成しステップB6、この作成メッセージを表示出力させるステップB7。すなわち、CPU11は、自局識別情報が変更されている旨を電話発信の相手に連絡すべきことをユーザに対して促すための変更メッセージを作成して報知出力させる。これによって当該変更メッセージを確認したユーザは、以前に電話番号、Eメールアドレスを変更したことがあることを事前に再確認することができる。そして、CPU11は、通信相手との間で正常に回線接続されたかを調べステップB8、正常に接続されたときには、それに応答して通話処理を開始し、以下、回線が遮断されるまで通話処理を続行するステップA9、A10。この場合、ユーザは、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨を通話中に口頭によって伝えるようにしてもよい。また、所定のキー操作に応答して上述の作成メッセージ変更メッセージを読み出し、それを音声合成して伝えるようにしてもよい。そして、通話終了後に回線が遮断された場合ステップB10でYESあるいは最初から回線が接続されなかった場合にはステップB8でNO、アドレス帳ADSをアクセスして、今回の発信相手のEメールアドレスを読み出し、それを宛先として、上述の作成メッセージ変更メッセージをEメールにて送信するステップB12。そして、当該相手に対応してその通知済みフラグをセットしておくステップB13。図9は、電話着信時の動作を示したフローチャートである。先ず、CPU11は、着信信号から発信元の電話番号を取得してアドレス帳ADSを検索し、アドレス帳ADSに登録されている相手からの発信かを調べステップC1、変更通知は不要であるので、ステップC5に移り、一般の着信報知を行うが、アドレス帳ADSに登録されている相手からの発信であればステップC1でYES、その相手に応じてメロディ音を変えるなど、相手を特定した固有の着信報知を行うステップC2。そして、自局識別情報格納部PRMを参照し、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされているかを調べステップC3、いずれのフラグもリセットされていれば元の電話番号、Eメールアドレスのままであれば、変更通知は不要であるので、図8のステップB14に移り、その通信相手との間で正常に回線接続されたかを調べ、正常に接続された際には、それに応答して通話処理を開始し、以下、回線が遮断されるまで通話処理を続行するステップB15、B16。一方、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされていればステップC3でYES、アドレス帳ADSを参照し、その相手に対応して通知済みフラグがセットされているかを調べるステップC4。ここで、発信元に対応して通知済みフラグがセットされていれば、変更通知を送信済みであり、再度の送信は不要であるので、図8のステップB14に移るが、通知済みフラグがセットされていなければステップC4でNO、図8のステップB6に移る。すなわち、自局識別情報の変更時にその変更通知を行っていない相手であっても、アドレス帳ADSに登録されていれば、今回の着信で変更通知を行うために、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨の変更メッセージを作成し、この作成メッセージを表示出力させるステップB6、B7。以下、上述と同様の動作が行われる。図10は、メール送信時の動作を示したフローチャートである。先ず、CPU11は、メール本文の作成処理を実行したのちステップD1、メールの宛先が指定されるとステップD2、自局識別情報格納部PRMを参照し、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされているかを調べステップD3、いずれのフラグもリセットされていれば元の電話番号、Eメールアドレスのままであれば、変更通知は不要であるので、ステップD9に移り、上述の作成メールをその宛先に送信する。そして、この送信メールをメール送信フォルダMTFに追加記憶させるステップD10。一方、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされていればステップD3でYES、フラグがセットされている変更日と現在日とを比較し、変更日から所定日数例えば、3ヶ月以上経過しているかを調べるステップD4。ここで、電話番号、メールアドレスを変更してから3ヶ月以上経過していれば、変更通知は不要であると判断して、その変更フラグを削除するステップD5。そして、ステップD9に移り、メール送信を行う。また、変更日から経過時間が3ヶ月未満であればステップD4でNO、今回指定した宛先は、アドレス帳ADSに登録されているかを調べるステップD6。いま、アドレス帳ADSに登録されていない未登録者へのメール送信であれば、変更通知を行う必要がないと判断して、上述のステップD9に移り、メール送信を行うが、アドレス帳ADSに登録されている登録者へのメール送信であればステップD6でYES、その変更を通知する必要があると判断してステップD7に移り、今回のメール送信時に変更通知を行うために、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨の変更メッセージを作成する。そして、この作成メールの本文の後に当該変更メッセージを追加したのちステップD8、この変更メッセージ付メールをその宛先に送信するステップD9。図11は、メール受信時の動作を示したフローチャートである。先ず、CPU11は、メール受信報知を行ったのちステップE1、この受信メールをメール受信フォルダMRFに追加記憶させるステップE2。そして、自局識別情報格納部PRMを参照し、電話番号変更フラグ、メールアドレス変更フラグのうち、少なくともそのいずれかのフラグがセットされているかを調べステップE3、いずれのフラグもリセットされていれば、変更通知は不要であるので、このフローの終了となるが、少なくともそのいずれかのフラグがセットされていればステップE3でYES、フラグがセットされている変更日と現在日とを比較し、変更日から所定日数例えば、3ヶ月以上経過しているかを調べるステップE4。ここで、電話番号、メールアドレスを変更してから3ヶ月以上経過していれば、変更通知は不要であると判断して、その変更フラグを削除したのちステップE5このフローから抜けるが、変更日から経過時間が3ヶ月未満であればステップE4でNO、今回受信したメールの送信者は、アドレス帳ADSに登録されているかを調べるステップE6。いま、アドレス帳ADSに登録されていない未登録者からのメール受信であれば、変更通知を行う必要がないと判断して、このフローから抜けるが、アドレス帳ADSに登録されている登録者からのメール受信であればステップE6でYES、その変更を通知する必要があると判断してステップE7に移り、今回のメール受信時に変更通知を行うために、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨の変更メッセージを作成する。そして、この送信者のEメールアドレスを宛先として、作成メールを送信するステップE8。以上のように、この実施例においてCPU11は、通信相手との過去の通信履歴を記憶管理する電話着信履歴フォルダTCF、メール受信フォルダMRF、メール送信フォルダMTFを設け、自局識別情報か変更された場合に、そり変更通知を必要とする相手先を通信履歴に基づいて特定してその相手識別情報を宛先として、自局識別情報の変更を通知することにより、通信実積から変更通知が必要な相手を特定することができ、変更通知を必要とする相手に対して確実に自局識別情報の変更を知らせることが可能となるほか、無用な相手への通知を確実に避けることが可能となり、更に、ユーザに手間をかけることなく、自動通知することが可能となる。自局電話番号が変更された場合に、CPU11は、通信履歴に応じて特定された相手のEメールアドレスをアドレス帳ADSから取得し、この相手メールアドレスを宛先として、自局電話番号の変更をメール通知することができる。この場合、変更後の新たな電話番号で音声通知すると、ナンバーディスプレイ画面には変更後の新たな電話番号が表示されるので、迷惑電話と勘違いされる危険性があるが、変更されていないEメールアドレスを使用したメール通知を行うことによって確実に相手に知らせることが可能となる。同様に、自局メールアドレスが変更された場合に、CPU11は、通信履歴に応じて特定された相手のEメールアドレスをアドレス帳ADSから取得し、この相手メールアドレスを宛先として、自局メールアドレスの変更をメール通知することができる。変更通知を必要とする相手先を通信履歴に基づいて特定する際に、CPU11は、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内に電話着信があった相手最近通信を行った相手のうち、着信回数が所定値以上例えば、2回以上の相手通信回数の多い相手を選択することができ、また、メール受信フォルダMRF、メール送信フォルダMTFを参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内に相互でメールの送信と受信とを行ったことがある相手を選択することができ、最近の通信実積から相手を特定することが可能となる。変更通知を必要とする相手を通信履歴に基づいて特定するほか、アドレス帳ADSに登録されている相手に基づいて特定することができ、相手の特定がより確実なものとなり、無用な相手への通知を確実に避けることができる。この場合、通信履歴に基づいて相手を特定したのち、アドレス帳ADSに登録されている相手に絞り込むことができる。自局識別情報が変更された際に、自局識別情報格納部PRMにその変更の事実を示す変更情報として変更フラグを記憶管理しておき、任意の相手と通信を行う際に、その相手がアドレス帳ADSに登録されている相手であり、かつ、変更フラグがセットされていることを条件に変更通知を行うことにより、必要な相手に対して確実に自局識別情報の変更を知らせることができる。つまり、自局識別情報の変更後において、アドレス帳ADSに登録されている相手と通信を行うということは、変更通知が必要な相手とみなすことができるほか、任意の相手と通信を行う際に、ユーザに手間をかけることなく、自動通知することができる。電話発信時に、自局識別情報が変更されている旨をその相手に連絡すべきことをユーザに対して促す変更メッセージを表示出力することより、ユーザは、電話番号、Eメールアドレスを変更した旨を通話中に口頭で伝えることが可能となり、変更後の自局識別情報をEメールで通知したり、ファクシミリで送信したりすることもできる。任意の相手と通信を行う際に、アドレス帳ADSの通知済みフラグを参照し、通知済み相手であるかを判別し、未通知の相手であれば、その相手に対して自局識別情報の変更通知を行うことにより、変更時には通知対象外となった相手でも今回の通信時には、変更通知が必要な相手として特定することができる。任意の相手と電話通信を行う際に、その相手がアドレス帳ADSに登録されている相手であれば、その相手メールアドレスを宛先として、自局識別情報の変更を示すための変更メッセージを含めたEメールを送信することにより、電話通信に伴って変更メッセージを含めたメールを自動生成して相手に通知することが可能となる。任意の相手からメール受信した際に、その受信メールの差出人を宛先として、自局識別情報の変更を示すメッセージを含めたメールを送信することにより、メール受信に伴って変更メッセージを含めたメールを自動生成して相手に通知することが可能となる。自局識別情報が変更された際に、自局識別情報格納部PRMにその変更の事実を示す変更情報として変更フラグ、変更日を記憶管理しておき、この変更日から所定時間例えば、3ヶ月が経過した際に、その変更フラグを削除することにより、変更から時間が経ていれば、通知対象外として処理することができる。実施例2以下、この発明の第2実施例について図12参照して説明する。なお、上述した第1実施例においては、自局メールアドレスが変更された場合に、CPU11は、通信履歴に応じて特定された相手のEメールアドレスをアドレス帳ADSから取得し、この相手メールアドレスを宛先として、自局メールアドレスの変更をメール通知するようにしたが、第2実施例においては、自局メールアドレスが変更された場合に、CPU11は、通信履歴に応じて特定された相手の電話番号を宛先として、自局メールアドレスの変更を音声通知するようにしたものである。ここで、両実施例において基本的あるいは名称的に同一のものは、同一符号を付して示し、その説明を省略すると共に、以下、第2実施例の特徴部分を中心に説明するものとする。図12は、第2実施例の特徴部分メールアドレス変更通知処理を示し、図7のステップA16に続くフローチャートであり、その他は、第1実施例と同様である。先ず、CPU11は、上述した第1実施例と同様に、変更後の新たな自局Eメールアドレスを含む変更通知メッセージを作成すると共に、所定期間内に相互でメールの送受信を行ったことがある相手を変更通知が必要な相手として特定再選択する処理を行ったのち、再選択された相手の電話番号をアドレス帳ADSから読み出し取得するステップF1。そして、この相手電話番号に基づいて電話発信を行いステップF2、その通信相手との間で正常に回線接続されたかを調べステップF3、正常に接続が確立された場合には、上述の作成メッセージ変更通知メッセージを音声合成し、電話通信部15から合成音声を自己の通話音声として読み上げ出力するステップF4。なお、相手側と接続が確立されなければステップF3でNO、以下、上述のようにして再選択した全ての相手に対して変更通知メッセージを送信し終わったかを調べステップF5、送信終了となるまでステップは19に戻り、次の相手を指定しながら上述のメッセージ送信を繰り返す。以上のように、この第2実施例においてCPU11は、自局メールアドレスが変更された場合に、CPU11は、通信履歴に応じて特定された相手の電話番号を宛先として、自局メールアドレスの変更を音声通知することができる。この場合、変更後の新たなメールアドレスで通知すると、迷惑メールと勘違いされる危険性があるが、変更されていない電話番号を使用した音声通知を行うことによって確実に相手に知らせることが可能となる。なお、上述した第1実施例においては、変更通知を必要とする相手先を通信履歴に基づいて特定する際に、所定期間内に電話着信があった相手のうち、着信回数が所定値以上の相手を選択したり、メール受信フォルダMRF、メール送信フォルダMTFを参照し、所定期間内例えば、過去3ヶ月以内に相互でメールの送信と受信を行ったことがある相手を選択したりするようにしたが、単に、最近通信を行った相手を選択したり、通信回数の多い相手を選択するようにしてもよい。また、例えば、3ヶ月あたりの通信頻度に基づいて通知相手を選択するようにしてもよく、更に、通話時間、データ量に応じて通知相手を選択するようにしてもよい。上述した第1実施例においては、自局識別情報が変更されている旨をその相手に連絡すべきことをユーザに対して促す変更メッセージを表示出力するようにしたが、変更メッセージを作成してその内容を音声合成して読み上げるようにしてもよい。その他、携帯電話装置に限らず、例えば、PDA、電子カメラ、電子腕時計、音楽再生機などの携帯端末装置であっても同様に適用可能である。上記の実施の形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載され得るが、以下には限られない。付記1通信事業者と契約した自局識別情報として少なくとも契約電話番号が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記契約電話番号が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、契約電話番号を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記契約電話番号の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記契約電話番号の変更を通知する通知手段と、を具備したことを特徴とする携帯通信端末装置。付記2通信事業者と契約した自局識別情報が割り当てられている携帯通信端末装置であって、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶手段と、前記自局識別情報が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶手段と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶されている相手か否かを判別すると共に、自局識別情報を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別手段と、この判別手段によって前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記自局識別情報の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記自局識別情報の変更を通知する通知手段と、前記変更情報記憶手段に、自局識別情報の変更時を特定する情報が変更情報として記憶管理されている状態において、この自局識別情報の変更時から所定時間が経過した際に、その変更記憶を解除する解除手段と、を具備したことを特徴とする携帯通信端末装置。付記3前記通知手段は、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して自局識別情報が変更されたことを示す変更メッセージを送信する通知方式で変更通知を行う、ようにしたことを特徴とする付記1又は2に記載の携帯通信端末装置。付記4前記自局識別情報が変更された場合に、前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手に対して変更通知を行ったか否かを示す情報を記憶管理している状態において、任意の相手と通信を行う際に、その相手に対して変更通知済みか否かを判別し、未通知であれば、その相手に自局識別情報の変更通知を行う、ようにしたことを特徴とする付記1乃至3のいずれか1つに記載の携帯通信端末装置。付記5前記自局識別情報は、契約電話番号と登録メールアドレスであり、通信相手毎にその相手識別情報である相手電話番号と相手メールアドレスとを記憶管理する相手識別情報記憶手段を設け、任意の相手と電話通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶手段に記憶管理されている相手であれば、その相手メールアドレスを宛先として、前記自局識別情報の変更を示すための変更メッセージを含めた電子メールを送信する、ようにしたことを特徴とする付記1乃至4のいずれか1つに記載の携帯通信端末装置。付記6コンピュータに対して、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶機能と、契約電話番号が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶機能と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶機能によって記憶管理されている相手か否かを判別すると共に、契約電話番号を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別機能と、この判別機能によって前記相手識別情報記憶機能に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記契約電話番号の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記契約電話番号の変更を通知する通知機能と、を実現させるためのプログラム。付記7コンピュータに対して、通信相手毎にその相手識別情報を記憶管理する相手識別情報記憶機能と、自局識別情報が変更された場合に、その変更の事実を示す変更情報を記憶管理する変更情報記憶機能と、任意の相手と通信を行う際に、その相手が前記相手識別情報記憶機能によって記憶管理されている相手か否かを判別すると共に、自局識別情報を変更した変更情報が記憶されているか否かを判別する判別機能と、この判別機能によって前記相手識別情報記憶機能に記憶管理されている相手であることが判別され、かつ、前記自局識別情報の変更情報が記憶されていることが判別されたことを条件に、その相手識別情報を宛先として、前記自局識別情報の変更を通知する通知機能と、前記変更情報記憶機能によって、自局識別情報の変更時を特定する情報が変更情報として記憶管理されている状態において、この自局識別情報の変更時から所定時間が経過した際に、その変更記憶を解除する解除機能と、を実現させるためのプログラム。