"動的加硫合金フィルムの少なくとも外表面を接着剤組成物でコーティングして積層を生成することを含む、積層を生成する方法であって、接着剤層が、約10μm以下の厚さを有し、動的加硫合金フィルムが、熱可塑性樹脂を連続相として含有し、その中に分散したゴム組成物を分散相として含有する熱可塑性エラストマー組成物を含む、方法。動的加硫合金フィルムが、無数の側面を含むインフレーションフィルムである、請求項1に記載の方法。動的加硫合金フィルムのコーティングが、グラビアコーティング、リバースロールコーティング、ナイフオーバーロールコーティング、メータリングロッドコーティング、スロットダイコーティング、ディップコーティング、カーテンコーティング、エアナイフコーティングまたはその組合せを含む、請求項1に記載の方法。接着剤層が、約5g/m2以下の速度で動的加硫合金フィルムの表面上に堆積させられる、請求項1に記載の方法。積層が、30°Cで約25×1012cccm/cm2秒cmHg以下のMocon透気係数を有する、請求項1に記載の方法。接着剤層が、未加硫ジエンベースゴムに対して約5N/cm以上のPicmaタックを有する、請求項1に記載の方法。接着剤層が、未加硫ジエンベースゴムに対して約10以上~約50N/cmのPicmaタックを有する、請求項1に記載の方法。連続相の熱可塑性樹脂が、ポリアミドを含み、分散相のゴム組成物が、イソブチレンとパラメチルスチレンのハロゲン化コポリマーを含む、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、エポキシ化スチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーを含まないことを条件とする、請求項1に記載の方法。熱可塑性エラストマー組成物が可塑剤を含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が処理されて、熱可塑性エラストマー組成物中またはその表面上に存在する可塑剤の量が低減される、請求項1に記載の方法。熱可塑性エラストマー組成物がブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せを含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が、加熱前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量を低減するのに十分な温度および時間で加熱される、請求項1に記載の方法。熱可塑性エラストマー組成物がブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せを含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が、それを溶媒と接触させる前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量を低減するのに十分な時間にわたり、十分な量の溶媒と接触させられる、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、ポリエチレンイミンを含む、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、アクリル、メタクリル、エナミンおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分で官能化されているポリエチレンイミンポリマーを含む、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分で官能化されているポリエチレンイミンポリマーを含む、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、官能化されたアミノ官能性ポリマーを含み、このポリマーが、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、ハロ官能性モノマー、ハロ官能性オリゴマー、カルボニル官能性モノマー、カルボニル官能性オリゴマー、エポキシ官能性モノマー、エポキシ官能性オリゴマー、多官能性アクリル系モノマー、多官能性アクリル系オリゴマー、多官能性メタクリル系モノマー、多官能性メタクリル系オリゴマーおよびその組合せからなる群から選択される官能化剤との反応によって得られた縮合生成物である、請求項1に記載の方法。接着剤組成物が、官能化されたアミノ官能性ポリマーを含み、このポリマーが、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートおよびその組合せからなる群から選択される官能化剤との反応によって得られた縮合生成物である、請求項1に記載の方法。積層をインナーライナーとしてタイヤに組み込むことをさらに含む、請求項1に記載の方法。請求項1に記載の方法に従って生成された積層を含む積層。請求項19に記載の積層を含む、空気タイヤ。本発明の一実施形態によれば、積層を生成する方法は、動的加硫合金フィルムの外表面の少なくとも一部を接着剤組成物でコーティングして積層を生成することを含み、ここで、接着剤層は約10以下の厚さを有し、動的加硫合金フィルムは、熱可塑性樹脂を連続相として含有し、その中に分散したゴム組成物を分散相として含有する熱可塑性エラストマー組成物を含む。一実施形態では、積層は、少なくとも外表面が接着剤組成物でコーティングされた動的加硫合金フィルムを含み、ここで、接着剤層は約5μm以下の厚さを有し、動的加硫合金フィルムは、熱可塑性樹脂を連続相として含有し、その中に分散したゴム組成物を分散相として含有する熱可塑性エラストマー組成物を含む。別の実施形態では、動的加硫合金フィルムのコーティングは、グラビアコーティング、リバースロールコーティング、ナイフオーバーロールコーティング、メータリングロッドコーティング、スロットダイコーティング、ディップコーティング、カーテンコーティング、エアナイフコーティングまたはその組合せを含む。コーティングは、約5g/m2以下の速度で動的加硫合金フィルムの表面上に堆積させられる。一実施形態では、接着剤組成物は、ポリエチレンイミンを含む。ポリエチレンイミンポリマーは、アクリル、メタクリル、エナミンおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性ethylenically不飽和部分で官能化されていてよい。あるいは、ポリエチレンイミンポリマーは、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分で官能化されていてよい。別の実施形態では、接着剤組成物は、官能化されたアミノ官能性ポリマーを含み、このポリマーは、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、ハロ官能性モノマー、ハロ官能性オリゴマー、カルボニル官能性モノマー、カルボニル官能性オリゴマー、エポキシ官能性モノマー、エポキシ官能性オリゴマー、多官能性アクリル系モノマー、多官能性アクリル系オリゴマー、多官能性メタクリル系モノマー、多官能性メタクリル系オリゴマーおよびその組合せからなる群から選択される官能化剤との反応によって得られた縮合生成物である。実施形態のいずれかでは、接着剤組成物は、特に、エポキシ化スチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーの存在を排除する。別の実施形態では、空気タイヤは、少なくとも外表面上が接着剤組成物でコーティングされた動的加硫合金フィルムを含む積層を含み、ここで、接着剤層は約5μm以下の厚さを有し、動的加硫合金フィルムは、熱可塑性樹脂を連続相として含有し、その中に分散したゴム組成物を分散相として含有する熱可塑性エラストマー組成物を含む。本発明の好ましい適用は、タイヤインナーライナーおよびバリアフィルムのための熱可塑性エラストマー組成物に関し、より具体的には、空気などの流体ならびに液体に対して優れた耐久性および不透過性を示す熱可塑性エラストマー組成物に関する。好ましい組成物の特徴は、連続的な熱可塑性マトリックスに分散した加硫粒子の形態の、分散したハロゲン化、好ましくは臭素化イソブチレンエラストマーを増強するか、またはその含量を最大限にすることを対象とする。さらに、本発明の特に好ましい態様は、小さいサイズの粒子を含むと同時に、伸長性および弾性も高いゴムドメインを提供することができる熱可塑性エラストマー組成物を生成するのに適した、効率的な混合方法に関する。さらに、本発明は、先の組成物を使用して空気タイヤおよびホースを製造する方法を含む。好ましいエラストマーは、透過性が低く、好ましくはハロゲン化イソブチレンを含有するエラストマーなどのポリマーであり、特に好ましくは、臭素化エラストマー、特に臭素化パラメチルスチレン-co-イソブチレンポリマーであり、特に好ましくは、以下に例示する構造を多量に含有するブロモブチルエラストマーであり、また好ましくは、市販のブロモブチルエラストマーであり、または前述の臭素化エラストマーの1つまたは複数との互いのそのブレンドもしくは他のポリマーとのブレンドである。特許請求の範囲を含め、本発明のすべての明細書を通して、以下の用語は下記の意味を有するものとする。ポリマーは、ホモポリマー、コポリマー、インターポリマー、ターポリマー等を指すために使用することができる。同様に、コポリマーは、場合によっては他のモノマーと共に、少なくとも2種のモノマーを含むポリマーを指すことができる。すべての分子量は、別段示されない限り重量平均である。ポリマーが、モノマーを含むものとして言及される場合、そのモノマーは、モノマーの重合形態またはモノマーの誘導体形態でポリマー中に存在する。しかし、容易に参照できるように、それぞれのモノマーを含む等の句を、略記法として使用する。同様に、触媒成分が、中性の安定な形態の成分を含むと説明される場合、その成分の活性な形態は、モノマーと反応してポリマーを生成する形態であることを、当業者は十分に理解されよう。イソオレフィンは、同じ炭素上に2つの置換基を有する任意のオレフィンモノマーを指す。マルチオレフィンは、2つの二重結合を有する任意のモノマーを指す。好ましい一実施形態では、マルチオレフィンは、イソプレンのような共役ジエンなどの、2つの共役二重結合を含む任意のモノマーである。本明細書で使用される1つまたは複数のエラストマーは、ASTMD1566の定義に一致する任意のポリマーまたはポリマー組成物を指す。この用語は、用語ゴムまたはポリマーと交換可能に使用することができる。置換とは、化合物または構成成分の少なくとも1つの水素が置換されることを指す。本明細書で言及されるポリマーおよび/またはエラストマーに関して、用語硬化された、加硫されたまたは架橋されたは、例えば鎖延長中またはポリマーもしくはエラストマーを含むポリマー鎖間の架橋中に、このようなプロセスを受けるエラストマーが、タイヤが使用されるときに必要な、硬化反応から得られる機能的特性を提供できる程度まで結合を形成することを含む化学反応を指す。本発明の目的では、このような硬化反応が完了することは、エラストマー含有組成物が硬化された、加硫されたまたは架橋されたとみなされることに必要ではない。例えば、本発明の目的では、本発明に基づくインナーライナー層組成物を含むタイヤは、その組成物が一成分となるタイヤが、製造中および製造後に必要な製品規格試験に合格するときには十分に硬化されており、車両に使用されるときには満足に機能する。さらに、該組成物は、追加の硬化時間によってさらに架橋できるとしても、そのタイヤが使用され得るときには、満足に、十分にまたは実質的に硬化、加硫または架橋されている。本発明は、様々な実施形態では、熱可塑性エラストマー組成物を含む動的加硫合金DVAの外表面の少なくとも一部を、接着剤でコーティングする方法を含む。本明細書で使用するのに適した動的加硫された合金組成物は、共に譲渡されたWO2007/050236に開示されており、この文書は、参照によって本明細書に組み込まれる。熱可塑性エラストマー-エラストマー成分一実施形態では、熱可塑性エラストマーのエラストマーは、少なくとも1つのハロゲン化ゴムを含む。典型的に、本明細書で以下に記載する熱可塑性樹脂を含む組成物では、ゴムと樹脂は、重量比約55/45~80/20、好ましくは約60/40~約75/25、より好ましくは約65/35~約75/25で存在する。ハロゲン化ゴムは、少なくとも約0.1モルの、臭素、塩素およびヨウ素からなる群から選択されるハロゲンを有するゴムと定義される。この実施形態において有用な好ましいハロゲン化ゴムには、イソブチレン由来の単位などのC4-C7イソモノオレフィン由来の単位と、少なくとも1つの他の重合可能な単位とのランダムコポリマーを含む、ハロゲン化イソブチレンベースホモポリマーまたはコポリマーが含まれる。一実施形態では、ハロゲン化イソブチレンベースコポリマーは、ブチルタイプのゴムまたは分枝状ブチルタイプのゴムであり、特にこれらのエラストマーが臭素化したものである。ブチルゴムは、典型的に、モノマー混合物を反応させることによって調製され、この混合物は、少なくとも1イソブチレンなどのC4-C12イソオレフィンモノマー成分と、2マルチオレフィンモノマー成分を有する。イソオレフィンは、一実施形態では全モノマー混合物の70~99.5重量の範囲であり、別の実施形態では85~99.5重量である。マルチオレフィン成分は、一実施形態ではモノマー混合物中に30~0.5重量で存在し、別の実施形態では15~0.5重量で存在する。さらに別の実施形態では、モノマー混合物の8~0.5重量が、マルチオレフィンである。イソオレフィンは、好ましくはC4-C12化合物であり、その非限定的な例は、イソブチレン、イソブテン、2-メチル-1-ブテン、3-メチル-1-ブテン、2-メチル-2-ブテン、1-ブテン、2-ブテン、メチルビニルエーテル、インデン、ビニルトリメチルシラン、ヘキセンおよび4-メチル-1-ペンテンなどの化合物である。マルチオレフィンは、イソプレン、ブタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、ミルセン、6,6-ジメチル-フルベン、ヘキサジエン、シクロペンタジエンおよびピペリレンなどのC4-C14マルチオレフィンである。スチレン、メチルスチレン、クロロスチレン、メトキシスチレン、インデンおよびインデン誘導体、ならびにその組合せなどの他の重合可能なモノマーも、ブチルゴムにおける単独重合または共重合に適している。一実施形態において有用なブチルゴムポリマーの一実施形態は、95~99.5重量のイソブチレンを0.5~8重量のイソプレンと反応させるか、さらに別の実施形態では0.5重量~5.0重量のイソプレンと反応させることによって得られる。ハロゲン化ブチルゴムは、前述のブチルゴム生成物をハロゲン化することによって生成される。ハロゲン化は、任意の手段によって行うことができ、本明細書の実施形態は、ハロゲン化プロセスによって制限されない。米国特許第4,288,575号に開示されている通り、処理後のハロゲン化ブチルゴムを使用することもできる。ハロゲン化ブチルゴムは、典型的に、約20~約70のムーニー粘度125°CでML18を有し、例えば別の実施形態では約25~約55のムーニー粘度を有する。ハロゲン含量は、典型的に、ハロゲン化ブチルゴムの重量に対して約0.1~10重量、例えば約0.5~5重量、あるいは約0.8~約2.5重量、例えば約1~約2重量である。ブチルゴムの別の有用な実施形態は、分枝状または星状分岐状のハロゲン化ブチルゴムである。一実施形態では、星状分岐状ブチルゴムSBBは、ブチルゴムおよびポリジエンまたはブロックコポリマーを含む組成物である。ポリジエン、ブロックコポリマーまたは分岐剤以下ポリジエンは、典型的にカチオン反応性であり、ブチルゴムもしくはハロゲン化ブチルゴムの重合中に存在し、またはブチルゴムとブレンドすると、SBBを形成することができる。分岐剤またはポリジエンは、任意の適切な分岐剤であってよく、その実施形態は、SBBを製造するために使用されるポリジエンまたは分岐剤のタイプに限定されない。使用されるSBBは、ハロゲン化することができる。一実施形態では、星状分岐状のハロゲン化ブチルゴムHSBBは、ハロゲン化または非ハロゲン化ブチルゴム、およびハロゲン化または非ハロゲン化ポリジエンまたはブロックコポリマーを含む。一実施形態では、HSBBは、典型的に、前述のハロゲン化ブチルゴム、ならびにスチレン、ポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリピペリレン、天然ゴム、スチレン-ブタジエンゴム、エチレン-プロピレンジエンゴム、スチレン-ブタジエン-スチレンおよびスチレン-イソプレン-スチレンブロックコポリマーからなる群から選択されるポリジエンおよび部分的に水素化されたポリジエンのコポリマーを含む組成物である。ポリジエンは、全モノマー含量に対して重量で、典型的に約0.3重量超、あるいは約0.3~3重量または約0.4~2.7重量で存在することができる。他の有用なブチルゴムは、イソオレフィン/パラ-アルキルスチレンコポリマーであり、これには、C4-C7イソオレフィンとハロメチルスチレンを含むランダムコポリマーが含まれる。ハロメチルスチレンは、オルト-、メタ-またはパラ-アルキル置換スチレンであってよい。一実施形態では、ハロメチルスチレンは、少なくとも80重量、より好ましくは少なくとも90重量のパラ異性体を含有するp-ハロメチルスチレンである。ハロ基は、任意のハロゲン、望ましくは塩素または臭素、最も好ましくは臭素であってよい。コポリマーは、官能化インターポリマーを含むこともでき、ここで、スチレンモノマー単位上に存在するアルキル置換基の少なくともいくつかは、ベンジル位のハロゲンまたは以下にさらに記載する別の官能基を含有する。これらのインターポリマーは、本明細書では、ハロメチルスチレンを含むイソオレフィンコポリマーまたは単にイソオレフィンコポリマーと呼ばれる。好ましいイソオレフィンコポリマーは、イソブチレンまたはイソブテン、2-メチル-1-ブテン、3-メチル-1-ブテン、2-メチル-2-ブテン、1-ブテン、2-ブテン、メチルビニルエーテル、インデン、ビニルトリメチルシラン、ヘキセンおよび4-メチル-1-ペンテンからなる群から選択されるモノマーから導出される。好ましいイソオレフィンコポリマーは、さらに、イソプレン、ブタジエン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン、ミルセン、6,6-ジメチル-フルベン、ヘキサジエン、シクロペンタジエンおよびピペリレンなどのマルチオレフィン、好ましくはC4-C14マルチオレフィンを含むこともできる。有用なイソオレフィンコポリマーは、イソブチレンおよびアルキルスチレンから導出されたものである。このようなイソブチレンとp-メチルスチレンのコポリマーの中で最も有用なものは、0.5~20モルのp-メチルスチレンを含有するものただし、ベンジルbenzyl環上に存在するメチル置換基の最大60モルは、臭素または塩素原子、好ましくは臭素原子を含有するp-ブロモメチルスチレン、ならびにそれが酸またはエステルで官能化されたものであるただし、ハロゲン原子は、無水マレイン酸によって、またはアクリル酸もしくはメタクリル酸官能基によって置き換えられている。これらのインターポリマーは、ハロゲン化ポリイソブチレン-co-p-メチルスチレンまたは臭素化ポリイソブチレン-co-p-メチルスチレンBIMSと呼ばれる。用語ハロゲン化されたまたは臭素化されたの使用は、コポリマーのハロゲン化方法に限定されず、単に、イソブチレン由来の単位、p-メチルスチレン由来の単位、およびp-ハロメチルスチレン由来の単位を含むコポリマーを説明するものであると理解される。これらのポリマーは、好ましくはポリマーの少なくとも95重量が、ポリマーの平均的なp-アルキルスチレン含量の10以内のp-アルキルスチレン含量を有するように、実質的に均質な組成分布を有する。より好ましいポリマーは、5未満、より好ましくは2.5未満の狭い分子量分布Mw/Mn、約200,000~約2,000,000の範囲の好ましい粘度平均分子量、およびゲル浸透クロマトグラフィーによって決定して約25,000~約750,000の範囲の好ましい数平均分子量も特徴とする。好ましいハロゲン化ポリイソブチレン-co-p-メチルスチレンポリマーは、一般に、約0.1~約5重量のブロモメチル基を含有する。さらに別の実施形態では、ブロモメチル基の量は、約0.2~約2.5重量である。別の言い方をすれば、好ましいコポリマーは、ポリマーの重量に対して約0.05~約2.5モルの臭素、より好ましくは約0.1~約1.25モルの臭素を含有し、ポリマー骨格内にハロゲン環またはハロゲンを実質的に含まない。一実施形態では、インターポリマーは、C4-C7イソモノオレフィン由来の単位、p-メチルスチレン由来の単位、およびp-ハロメチルスチレン由来の単位のコポリマーであり、ここで、p-ハロメチルスチレン単位は、インターポリマー中、インターポリマーに対して約0.4~約1molで存在する。別の実施形態では、p-ハロメチルスチレンは、p-ブロモメチルスチレンである。ムーニー粘度18、125°C、ASTMD1646、改変は、約30~約60ムーニー単位である。熱可塑性エラストマー-第2のエラストマー成分場合によって、他のゴムまたはエラストマーを、ハロゲン化イソブチレンを含有するエラストマーと組み合わせて使用することができる。このような任意選択のゴム成分には、ジエンを多量に含むゴムおよびそれらの水和物が含まれる。ジエンを多量に含有するゴムまたはエラストマーは、ジエンを多量に含むモノマーゴムとも呼ばれる。これは典型的には、典型的に少なくとも50モルのC4-C12ジエンモノマー、典型的に少なくとも約60モル~約100モル、より好ましくは少なくとも約70モル~約100モル、より好ましくは少なくとも約80モル~約100モルのC4-C12ジエンモノマーを含むゴムである。ジエンを多量に含む有用なジエンモノマーゴムには、オレフィンもしくはイソオレフィンおよびマルチオレフィンのホモポリマーおよびコポリマー、またはマルチオレフィンのホモポリマーが含まれる。一般に、本発明の実施形態において有用な他の任意選択のゴムには、例えば天然ゴムNR、イソプレンゴムIR、エポキシ化天然ゴム、スチレンブタジエンゴムSBR、ポリブタジエンゴムBR高シスBRおよび低シスBRを含む、ニトリルブタジエンゴムNBR、水素化NBR、水素化SBR、オレフィンゴム例えば、エチレンプロピレンゴムEPDMおよびEPMの両方を含む、マレイン酸変性エチレンプロピレンゴムM-EPM、ブチルゴムIIR、イソブチレンおよび芳香族ビニルまたはジエンモノマーコポリマー、アクリルゴムACM、イオノマー、他のハロゲン含有ゴム例えば、クロロプレンゴムCR、ヒドリンゴムCHR、クロロスルホン化ポリエチレンCSM、塩素化ポリエチレンCM、マレイン酸変性塩素化ポリエチレンM-CM、シリコーンゴム例えば、メチルビニルシリコーンゴム、ジメチルシリコーンゴム、メチルフェニルビニルシリコーンゴム、硫黄含有ゴム例えば、ポリスルフィドゴム、フッ素ゴム例えば、フッ化ビニリデンゴム、フッ素含有ビニルエーテルベースゴム、テトラフルオロエチレン-プロピレンゴム、フッ素含有シリコーンゴム、フッ素含有ホスファゲンゴム、熱可塑性エラストマー例えば、スチレン含有エラストマー、オレフィンエラストマー、エステルエラストマー、ウレタンエラストマーまたはポリアミドエラストマー、ならびにそれらの混合物が含まれる。ジエンを多量に含むモノマーゴムの好ましい例には、ポリイソプレン、ポリブタジエンゴム、スチレン-ブタジエンゴム、天然ゴム、クロロプレンゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム等が含まれ、これらは単独で使用することができ、または組合せおよび混合物で使用することもできる。全組成物の低温性能を改善するのに、低温弾性率を低下する効率がBIMSよりも高い第2のゴム成分が有利な場合がある。好ましくは、第2のゴムは、好ましくは-30°C未満の低いガラス転移温度Tgを示す官能化ゴムベースのものである。低いTgは、このようなゴムを含有する製品、例えばタイヤインナーライナーの操作または使用温度が約-20°C以下の場合に、第2のゴムの弾性率を低下するのに役立つ柔軟度を増強する。適切な官能基には、無水マレイン酸、アシルラクタム、またはポリアミド中に存在するアミン官能基と容易に反応することができる他のものが含まれる。このようなゴムにおいて化学的反応性を有する官能基が存在すると、第2のゴムとポリアミドの反応性相溶化がさらに促進されて、約1μm以下、好ましくは約0.5μm未満の平均粒径を示す小さい粒径のゴムがポリアミドマトリックスに分散する。前述の通り、ポリアミドマトリックスに小粒子の形態で分散している第2のゴムは、ハロゲン化またはBIMSエラストマーに関して記載した通り、場合によっては部分的に、実質的にまたは完全に硬化、架橋または加硫されていてよい。このような架橋は、ハロゲン化エラストマー成分に適用したのと同じ動的加硫方法を使用することによって、ポリアミドマトリックスに第2のゴムを分散させる過程で達成することができる。また動的加硫が使用される場合、ゴムの混合および分散中に加硫を行うために、適切な硬化剤または硬化系を第2のゴムに分散させる必要がある。あるいは、第2のゴムが熱架橋を受けやすい場合には、第2のゴムに、動的加硫に対応する方式で、混合中および分散中のいずれかに十分な熱エネルギーを適用することによって加硫することができ、または第2のゴムが小粒子の形態で分散した後では、分散後にこのような架橋を達成するのに十分な熱エネルギーを提供することによって加硫することができる。いずれにしても、第2のゴムが、約0.1μm~約1μm、例えば約0.1μm~約0.75μm、または約0.1μm~約0.5μmの平均粒径を有する小粒子の形態でポリアミドマトリックスに分散していることが好ましい。熱可塑性エラストマー-熱可塑性樹脂成分諸実施形態では、有用な熱可塑性樹脂は、500MPaを超えるヤング率、および好ましくは30°Cで25×1012cc-cm/cm2-sec-cmHg未満のMocon透気係数、および好ましくは約170°C~約230°Cの融点を有する、任意の熱可塑性ホモポリマー、コポリマーまたは混合物であると定義され、この樹脂には、それに限定されるものではないが、以下の1つまたは複数が含まれる。aポリアミド樹脂:ナイロン6N6、ナイロン66N66、ナイロン46N46、ナイロン11N11、ナイロン12N12、ナイロン6,10N610、ナイロン6,12N612、ナイロン6/66コポリマーN6/66、ナイロン6/66/610N6/66/610、ナイロンMXD6MXD6、ナイロン6TN6T、ナイロン6/6Tコポリマー、ナイロン66/PPコポリマー、ナイロン66/PPSコポリマー、bポリエステル樹脂:ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンイソフタレートPEI、PET/PEIコポリマー、ポリアクリレートPAR、ポリブチレンナフタレートPBN、液晶ポリエステル、ポリオキシアルキレンpolyoxalkyleneジイミド二酸/ポリブチレートテレフタレートコポリマーおよび他の芳香族ポリエステル、cポリニトリル樹脂:ポリアクリロニトリルPAN、ポリメタクリロニトリル、アクリロニトリル-スチレンコポリマーAS、メタクリロニトリル-スチレンコポリマー、メタクリロニトリル-スチレン-ブタジエンコポリマー、dポリメタクリレート樹脂:ポリメチルメタクリレート、ポリエチルアクリレート、eポリビニル樹脂例示的なものであり限定されない:酢酸ビニルEVA、ポリビニルアルコールPVA、エチレン-ビニルアルコールポリマーEVOH、ポリ塩化ビニリデンPVDC、ポリ塩化ビニルPVC、ポリビニル/ポリビニリデンコポリマー、ポリ塩化ビニリデン/メタクリレートコポリマー、fセルロース樹脂:酢酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、gフッ素樹脂:ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリフッ化ビニルPVF、ポリクロロフルオロエチレンPCTFE、テトラフルオロエチレン/エチレンコポリマーETFE、hポリイミド樹脂:芳香族ポリイミド、iポリスルホン、jポリアセタール、kポリラクトンpolyactone、1ポリフェニレンオキシドおよびポリフェニレンスルフィド、mスチレン-無水マレイン酸、n芳香族ポリケトン、ならびにo包括的にaからnのいずれかおよびすべての混合物、ならびに包括的にaからnのそれぞれに含まれる例示的なまたは例示された熱可塑性樹脂のいずれかの混合物。本明細書の目的では、Mocon透気係数は、ポリマーペレットを60°Cの対流式オーブン内に12~20時間入れておくことによって決定される。次に、ペレットを、単一のスクリューバレルRheomix252Pおよび2’’テープダイHaake部品番号557-2302を備えたRheocord300P実験用押出機ThermoFisherScientific、USA、またはその等価物を使用して押し出してフィルムにする。ダイギャップを約1.5mmに設定し、MaddocksミキシングヘッドHaake部品番号2300044を備えた標準のコンベアスクリューまたはその等価物を利用する。帯域1、2、3およびダイの温度プロファイルの設定値は、約210°C、220°C、230°Cおよび230°Cである。押出し速度は、一定の48RPMに設定する。次に、生成された2インチのフィルムを、30°Cに維持した冷却ロール上に流延し、最終的なフィルムゲージが1mmになるように延伸速度を設定する。次に、0.35mm/-0.05mmゲージの欠陥のない2つの試料プラークを得るために、フィルム試料を、425°Cで約60秒間、成形プレス機でプレスする。次に、成形したプラークを、150°Cの真空オーブン内に2時間入れておく。透過性試験のために、58mmの円形ダイを使用して、それぞれの成形プラークから一部を切り出す。透過性試験は、当業者に公知の方法に従って実施される。本明細書の目的では、試験は、60°Cにおいて相対湿度2未満で、MOCONOXTRAN2/61Mocon、Minneapolis、MN、USAまたはその等価物で実施される。10cm2の固定具に個々の試料を入れ、製造者の指示に従って試験を開始することによって、試料を二重に試験する。最初に、ベースラインの酸素透過性を、3回の30分サイクルの間に窒素を用いて決定する。次に、酸素透過率を、3回の30分サイクルを通して空気を用いて決定する。次に、2つの試料から得られた結果を比較し、結果が5以内である場合には、そのデータの平均値を求め報告する。5以内でない場合には、データを破棄し、プレスした新しい試料で試験を再開する。透過性を、当業者に公知の標準の方法によって、例えばMOCONによって推奨される通りに算出する。またその値を、環境気圧について補正する。本明細書の目的では、この熱可塑性樹脂の定義は、ポリエチレンおよびポリプロピレンなどのオレフィンのポリマーを排除する。好ましい熱可塑性樹脂には、ポリアミド樹脂およびその混合物が含まれ、特に好ましい樹脂には、ナイロン6、ナイロン6/66コポリマー、ナイロン11、ナイロン12、ナイロン610、ナイロン612およびそれらのブレンドが含まれる。本発明の代替の好ましい実施形態によれば、熱可塑性エラストマー組成物は、熱可塑性樹脂成分を使用して配合することができ、ここでナイロン樹脂成分は、ナイロン11またはナイロン12とナイロン6/66コポリマーを、約10/90~約90/10、好ましくは約30/70~約85/15の組成比重量比で含む。ブレンドされた樹脂ベースのこのような熱可塑性エラストマー組成物は、例えばタイヤインナーライナーの硬化表面の優れた耐久性および外観、ならびに優れた空気保持特性を有し、かつこれらの特性の良好な平衡を示す熱可塑性エラストマー組成物を提供することができる。熱可塑性エラストマー-他の成分熱可塑性樹脂とハロゲン化エラストマーは、可溶性が著しく異なるので、これらのポリマーの相溶性を強化する目的で、相溶化成分が有用な場合がある。さらに、いかなる理論にも拘泥するものではないが、いくつかの実施形態の組成物において得られた微細なゴムの分散物は、分散したゴム粒子と熱可塑剤の相境界において、例えば、BIMS中に存在するベンジル位の臭素、またはハロゲン化ブチルにおけるアリル位のハロゲンと、熱可塑性ポリアミドの末端アミンとの間で化学反応が生じることによって部分的に得ることができ、混合中に、潜在的にはゴムと熱可塑性樹脂成分の間の表面張力を改変することによって、特に低減することによって形成される。ブレンド最中の界面反応および2種の不混和性ポリマーの同時反応の発生は、小粒径で分散したゴム相の癒合を回避する一助になり、それによってゴム相を特に微細に分散させることができる。同時に、これらの相溶化された反応性不混和系において、界面は安定性を有するので、より高濃度の低粘度ポリマーブレンド成分であるゴム相の位相反転は、界面相溶化の安定化効果の結果として阻害される。適切な相溶化剤には、エチレン性不飽和ニトリル-共役ジエンベース高飽和コポリマーゴムHNBR、エポキシ化天然ゴムENR、アクリレートゴム、およびその混合物、ならびに同じ構造の熱可塑性樹脂もしくはエラストマー性ポリマーを有するコポリマー、または熱可塑性樹脂もしくはエラストマーと反応することができるエポキシ基、カルボニル基、ハロゲン基、アミン基、マレイン化基、オキサゾリン基またはヒドロキシル基を有するコポリマーの構造を有するコポリマーが含まれる。エラストマーと熱可塑性成分の粘性を相溶化するために使用される他の化合物には、低分子量ポリアミド、約10,000以上の分子量を有する無水マレイン酸グラフト化ポリマー、メタクリレートコポリマー、第3級アミンおよび第2級ジアミンが含まれる。その例には、無水マレイン酸-グラフト化エチレン-エチルアクリレートコポリマーMitsui-DuPontからAR-201として利用可能な固体ゴム状材料、JISK6710によって測定して7g/10分の溶融流れ速度を有する、ブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸等が含まれる。相溶化剤の量は、典型的に、すべてのエラストマー100重量部に対して約0.5~約10重量部、好ましくは約3~約8重量部である。一実施形態では、熱可塑性樹脂は、本質的にBBSAを含まない。既に論じた通り、可塑剤でもある相溶化剤の量が相対的に多い場合、相溶化剤は、フィルム形成を妨害し、保存中のDVAペレット上にブルームをもたらすおそれがある。本発明の範囲には、既に公知の化合物2009年8月27日出願の米国特許出願第12/548797号参照と同じ問題をもたらさない異なる材料を使用するか、またはより小さい重量パーセントの可塑剤を使用することによって、DVAにおける相溶化剤の量を低減することが含まれる。しかし、熱可塑性エラストマー組成物のフィルム表面上に1つまたは複数の相溶化剤が存在すると、熱可塑性エラストマー組成物への接着剤の接着が妨害され、かつ/または熱可塑性エラストマー組成物の表面上に配置した接着剤層の接着特性が影響を受けるおそれがある。一実施形態では、動的加硫合金は、熱可塑性エラストマー組成物を含み、この組成物は、化学的手段例えば、溶媒による洗浄、物理的手段例えば、加熱、絞り等、またはその組合せによって予め処理されて、組成物を接着剤でコーティングする前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在する相溶化剤の量を低減されている。一実施形態では、熱可塑性エラストマー組成物中に存在する相溶化剤は、ブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸、その組合せ等を含む。一実施形態では、熱可塑性エラストマー組成物は、加熱する前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSAの量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSAの量を低減するのに十分な温度および期間で加熱される。このような加熱は、熱可塑性エラストマー組成物をホットローラー上またはホットローラー間に通過させ、オーブン等で加熱することによって達成することができる。別の実施形態では、熱可塑性エラストマー組成物は、溶媒と接触させる前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸、その組合せ等の量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸、その組合せ等の量を低減するのに十分な量の溶媒と接触させられる。適切な溶媒には、水および/またはアルカン、芳香族アルカン、アルコール、アミン、ハロゲン化アルカン等を含む有機溶媒が含まれる。第2のポリマーは、相溶化剤として機能することができ、それには、エチレン性不飽和ニトリル共役ジエンベース高飽和コポリマーゴムHNBR、エポキシ化天然ゴムENR、NBR、ヒドリンゴム、アクリルゴムおよびその混合物が含まれ得る。他の相溶化剤には、熱可塑性樹脂およびゴムポリマーの両方もしくは一方の構造を有するもの、または熱可塑性樹脂もしくはゴムポリマーと反応することができるエポキシ基、カルボニル基、ハロゲン基、アミン基、マレイン化基、オキサゾリン基、ヒドロキシ基等を有するコポリマーの構造を有するものなどのコポリマーが含まれる。その例には、ポリイソブチレン無水コハク酸、その組合せ等が含まれる。第2のゴムは、混合される熱可塑性樹脂ポリマーおよびゴムポリマーのタイプに応じて選択することができる。このような有用な第2のゴムには、無水マレイン酸グラフト化ゴム、例えば無水マレイン酸グラフト化アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン、無水マレイン酸グラフト化エチレン-プロピレン-ジエンゴム、無水マレイン酸グラフト化スチレン-エチレン/ブタジエン-スチレン等、およびマレイン化エチレンコポリマーゴム、例えばマレイン化エチレン-プロピレンEPM、マレイン化エチレン-ブテン、マレイン化エチレン-ヘキセン、マレイン化エチレン-オクテン、マレイン化エチレン-デセン、マレイン化エチレン-プロピレン-ジエン、マレイン化エチレン-酢酸ビニル、マレイン化エチレン-メチルアクリレート、マレイン化エチレン-エチルアクリレート、マレイン化エチレン-アクリル酸等、ポリイソブチレン無水コハク酸等、およびその混合物が含まれる。また潜在的に有用なゴムには、EPDM/スチレン、EPDM/アクリロニトリルグラフトコポリマーおよびそれらのマレイン酸変性形態、スチレン/マレイン酸コポリマー、反応性フェノキシ熱可塑性樹脂、ならびにそれらの混合物が含まれる。第2のゴム中に存在する有用な好ましい官能基の例には、カルボン酸、カルボン酸エステル、酸無水物、ジエステル、塩、アミドおよびイミドなどのカルボニル結合を含む化合物が含まれる。芳香族ビニル化合物、加水分解性の不飽和シラン化合物、飽和ハロゲン化炭化水素、および不飽和ハロゲン化炭化水素を使用することもできる。特に好ましい官能基の例には、それに限定されるものではないが、無水マレイン酸、シトラコン酸無水物、2-メチルマレイン酸無水物、2-クロロマレイン酸無水物、2,3-ジメチルマレイン酸無水物、ビシクロ[2,2,1]-5-ヘプテン-2,3-ジカルボン酸無水物および4-メチル-4-シクロヘキセン-1,2-ジカルボン酸無水物、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸、クロトン酸、ビシクロ2.2.2オクタ-5-エン-2,3-ジカルボン酸無水物、1,2,3,4,5,8,9,10-オクタヒドロナフタレン-2,3-ジカルボン酸無水物、2-オキサ-1,3-ジケトスピロ4.4ノナ-7-エン、ビシクロ2.2.1ヘプタ-5-エン-2,3-ジカルボン酸無水物、マレオピマル酸、テトラヒドロフタル酸tetrahydrophtalic無水物、ノルボルナ-5-エン-2,3-ジカルボン酸無水物、ナド酸無水物、メチルナド酸無水物、ハイミック酸無水物、メチルハイミック酸無水物、およびx-メチル-ビシクロ2.2.1ヘプタ-5-エン-2,3-ジカルボン酸無水物XMNAが含まれる。本明細書で有用な官能化ポリマーを生成するのに適したポリマーには、エチレンポリマーおよびプロピレンポリマーが含まれる。特に好ましいポリマーには、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキサン、ヘプテン、オクタン、ノネン-デセン、ウンデセン、ドデセン、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸ペンチル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸の1つまたは複数と共重合したエチレンのポリマーが含まれるが、アクリル酸または酢酸ビニルと共重合したものが好ましい。好ましくはこのようなエチレンポリマーは、マレイン酸または無水マレイン酸で変性される。別のクラスの特に好ましいポリマーには、エチレン、ブテン、ペンテン、ヘキサン、ヘプテン、オクタン、ノネン-デセン、ウンデセン、ドデセン、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸ペンチル、アクリル酸ヘキシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸、メタクリル酸、エタクリル酸の1つまたは複数と共重合したプロピレンのポリマーが含まれるが、アクリル酸または酢酸ビニルと共重合したものが好ましい。好ましくはこのようなプロピレンポリマーは、マレイン酸または無水マレイン酸で変性される。好ましい一実施形態では、官能化されるポリマーは、無水マレイン酸でグラフト化され、したがって無水マレイン酸は、ポリマーの骨格ポリマー鎖に共有結合により結合する。ポリマー上にグラフトされた無水物官能基は、無水物として残ることができ、酸官能基に酸化されてもよく、かつ/またはアミド、アミン、アルコールなどの他の官能基を導入するための当技術分野で公知の方法によって、さらに反応することができる。別のクラスの特に好ましいポリマーには、イソプレンおよびイソブチレンの1つまたは複数と共重合したC4-C7イソオレフィンイソブチレンなどのポリマーが含まれる。好ましくはこのようなイソブチレンポリマーは、マレイン酸または無水マレイン酸で変性される。特に好ましい官能化ポリマーには、イソブチレンおよびイソプレンのマレイン化コポリマー、イソブチレンおよびパラメチルスチレンparamethylstyrneのマレイン化コポリマー、マレイン化ハロブチルタイプのコポリマー、マレイン化SBBタイプのコポリマーおよびマレイン化BIMSタイプのコポリマーが含まれる。ポリマーの官能化に使用することができる様々な方法が、当技術分野で公知である。これらには、それに限定されるものではないが、選択的酸化、フリーラジカルグラフト化、オゾン分解、エポキシ化等が含まれる。好ましくは、官能化ポリマーは、無水マレイン酸、無水コハク酸またはその組合せを含み、無水マレイン酸、無水コハク酸またはその組合せは、約50重量、45重量、40重量、35重量、30重量、25重量、20重量、15重量、10重量、9重量、8重量、7重量、6重量、5重量、4重量、3重量および2重量未満の濃度で存在する。また好ましくは、ポリマー-g-MAにおける無水マレイン酸、無水コハク酸またはその組合せ本明細書ではまとめてMAと表示するのレベルは、約0.1重量超、好ましくは約0.5重量超、あるいは約1重量超の無水マレイン酸であってよい。好ましい一実施形態では、官能化ポリマーは、約0.1~約10重量の無水マレイン酸、好ましくは約0.25~約5重量、より好ましくは約0.5~約4重量、さらにより好ましくは約0.75~約3.5重量、例えば約1.5~約2.5重量の無水マレイン酸を含むことができる。グラフト化ポリマーの官能基の含量は、絶対的な官能基の含量が既に決定されている較正標準に基づいてフーリエ変換赤外FTIR分光法によって決定することができる。別のゴムを有することによって、BIMSゴムおよび少なくとも1つの第2のゴムの両方を計算に入れた全体的なゴム含量は、熱可塑性エラストマー組成物において増大すると同時に、ポリアミドマトリックス中、小粒径のゴム成分の分散物を含む望ましい形態を維持することができる。最大ゴム含量の増大は、不混和性の第2のゴムが存在する場合には、特にBIMS粒子の癒合を制限することを考慮して実現され得る。さらに、第2のゴム濃度の量を前述の通り低レベルまたは少レベルに制御すると、第2のゴムの癒合を実質的に回避または予防するために第2のゴムを硬化または加硫する必要がなくなる可能性がある。このことは、第2のゴムが、ポリアミドが存在する場合に反応性があり、またはポリアミドと反応性があり、かつ実質的に固定化されるので、特に当てはまる。硬化剤を第2のゴムに添加する必要がないので、第2のゴムを硬化剤と予め混合する、または予め混ぜ合わせる必要はなくしかし、硬化剤は、場合によっては添加することができ、第2のゴムは、BIMSのための技術と同じ技術を使用して動的加硫される、押出し混合中に、押出機ミキサーに第2のゴムを直接添加することができ、第2のゴムは、好ましくはペレット形態で提供される。さらに、マレイン化エチレンコポリマーゴムおよび無水マレイン酸グラフト化ゴムなどの官能化された大部分のゴムは、非常に透過性が高いので、第2のゴム濃度を低く保つことが望ましく、全組成物の総重量に対して典型的に20重量以下、好ましくは約1重量~約20重量、より好ましくは約1重量~約10重量以下に保つことが望ましい。ブレンドされた第2の官能化された相溶化剤ゴムの量は、典型的に約20重量以下、好ましくは約10重量未満、一般に約0.5重量~約20重量、例えば約5重量~約15重量、例えば約7.5重量~約12.5重量である。一般に、ポリマー組成物、例えばタイヤを製造するために使用されるポリマー組成物は、最終的なタイヤ製品において架橋されている。架橋または加硫は、硬化剤および/または促進剤を組み込むことによって達成され、このような薬剤の全体的な混合物は、典型的に硬化系と呼ばれる。特にジエンを多量に含むゴムおよび反応性の低いエラストマーの混合物が使用される場合には、典型的に2種類以上の硬化剤が有益な効果のために用いられるので、硬化系が使用される。熱可塑性樹脂が存在する状態で動的加硫して、例えば高度に不透過性の層またはフィルムを形成するために、飽和または不飽和ハロゲン化ポリマーを加硫することができる任意の従来の硬化系を使用して、少なくともC4-C7イソモノオレフィンおよびパラ-アルキルスチレンのエラストマー性ハロゲン化コポリマーを加硫することができる。一実施形態による動的加硫は、コーティングの前、最中および/または後に行うことができ、好ましくはコーティングステップまたはプロセスの前に行うことができる。架橋剤または硬化剤には、例えば、硫黄、酸化亜鉛および脂肪酸、ならびにその混合物の少なくとも1つが含まれる。一般に、ポリマー組成物は、硬化剤、例えば硫黄、金属酸化物すなわち、酸化亜鉛、ZnO、有機金属化合物、ラジカル開始剤等を添加し、その組成物または混合物を加熱することによって架橋することができる。以下のZnO、CaO、MgO、Al2O3、CrO3、FeO、Fe2O3およびNiOは、本発明で機能することができる通常の硬化剤である。これらの金属酸化物は、対応する金属ステアリン酸塩錯体例えば、Zn、Ca、MgおよびAlのステアリン酸塩またはステアリン酸、および硫黄化合物またはアルキルペルオキシド化合物と併用することができる。本発明のエラストマー性ハロゲン化コポリマー成分に適した硬化系には、ステアリン酸亜鉛またはステアリン酸と組み合わせた酸化亜鉛、および場合によっては促進剤または加硫剤の1つまたは複数が含まれる。過酸化物硬化剤は、過酸化物が存在する状態で架橋すると過度に硬化した非熱可塑性組成物を生じるおそれがある1つまたは複数の熱可塑性樹脂が存在する場合には、一実施形態では熱可塑性エラストマーから特に排除される。硬化促進剤には、アミン、グアニジン、チオ尿素、チアゾール、チウラム、スルフェンアミド、スルフェンイミド、チオカルバメート、キサンテート等が含まれる。硬化プロセスの促進は、組成物にある量の促進剤を添加することによって達成することができる。ゴムの加硫を促進する機構には、硬化剤、促進剤、活性化剤およびポリマーの間の複雑な相互反応が伴う。すべての利用可能な硬化剤が、有効な架橋の形成において消費され、それによって個々のポリマー鎖が互いに接合し、ポリマーマトリックスの全体的な強度が増大することが理想的である。数々の促進剤が、当技術分野で公知である。1つまたは複数の架橋性ポリマーと共に有用な一部である硬化剤、促進剤および硬化系は、当技術分野で周知である。硬化系は、このような目的でゴム産業で一般に使用されている任意の混合装置、例えば2本ロールゴムミル、バンバリーミキサー、混合押出機等を使用して、例えばゴム含有組成物を熱可塑剤に添加する前のプロセスステップでゴムと硬化系成分とを混合することによって、場合によっては1つまたは複数のフィラー、増量剤および/または可塑剤を含有するゴム成分に適切な濃度で分散させることができる。このような混合は、一般に、ゴム組成物の促進と呼ばれる。あるいはゴム組成物は、動的加硫を実施する前に、混合押出機の段階で促進することができるが、このことは、商業的な実際的な統合プロセスでは制御困難であり、あまり望ましくない。硬化系を、ゴム相に分散させるか、または場合によっては1つまたは複数のフィラー、増量剤および所期の最終用途で適用するための他の通常の成分を含むゴム組成物に分散させた後、動的加硫を実施することを企図される混合装置内で、ゴムを熱可塑性樹脂に添加することが特に好ましい。そうすることにより、予め混ぜ合わされたゴム組成物を、動的加硫装置に、好ましくは下記の混合押出機に、より効率的かつ有効に供給するために、ペレット化することができる。本発明の一実施形態では、少なくとも1つの硬化剤は、典型的に約0.1~約15phr、あるいは約0.5~約10phrで存在する。好ましいポリマー成分は、加硫できる成分としてハロゲン化イソブチレンを含有するコポリマーを含み、例えば塩素化ブチルまたは臭素化ブチルなどのハロゲン化ブチル、および臭素化イソブチレン-p-メチルスチレンコポリマーBIMSコポリマー、およびナイロンなどの熱可塑性ポリマーまたは様々なナイロンポリマーのブレンドを含む。本発明の動的加硫された組成物は、熱可塑剤の連続マトリックスに実質的に完全に硬化した小粒子が分散した形態で、ハロゲン化ゴム成分を含むことが特に好ましい。動的加硫されたハロゲン化ゴム成分は、好ましくは、約0.1μm~約1μm、例えば約0.1μm~約0.75μm、または約0.1μm~約0.5μmの平均粒径を有する小粒子の形態で、ポリアミドマトリックスに分散している。粒径は、タッピング相tappingphase原子間力顕微鏡法AFMを含む当技術分野で周知の方法によって決定することができる。本発明の目的では、BIMS成分は、低グラフト効率のエラストマーとも呼ばれ、第2のゴムは、高グラフト効率のゴムと呼ばれる。それぞれの場合、グラフトは、組成物中に存在するポリアミド上へのグラフトを指す。この効率の区別およびポリマーの性能の測定方法を、以下にさらに記載する。一般に、用語動的加硫は、熱可塑性樹脂および少なくとも1つの加硫できるゴムが、ゴムのための硬化剤または硬化系が存在する状態で、高せん断および高温条件で混合される加硫プロセスを示すために使用される。結果として、ゴムは、同時に架橋され、連続マトリックスを形成するかまたは連続マトリックスとして存在する樹脂内に粒子として、好ましくはミクロゲルの形態で分散している。得られた組成物は、当技術分野では動的加硫合金またはDVAとして公知である。典型的に、動的加硫は、ゴムの硬化温度以上および樹脂の融解温度以上の温度で、成分を混合することによって行われる。動的加硫されたまたは硬化した組成物の独特の特徴は、ゴムが硬化しているにもかかわらず、その組成物が、押出し、射出成形、圧縮成形などの従来の熱可塑剤処理技術によって処理され、また再加工され得ることである。ゴムくずscrapおよびまたはフラッシングも回収し、再加工することができる。典型的な動的加硫プロセスでは、少なくとも1つの加硫できるゴム、エラストマーまたはポリマー、および少なくとも1つの加硫できる成分のための加硫剤を使用しても加硫できない少なくとも1つのポリマーまたは樹脂を含む組成物中の、加硫できる成分の少なくとも1つを実質的に同時に混合し、加硫または架橋するために、硬化剤の添加は変えられる。しかし、動的加硫プロセスは、さらなる利点を達成するために、下記の通り改変することができる。加硫できるゴム、典型的には第1のゴム、例えばBIMSなどのハロゲン化イソブチレンエラストマーまたはこのようなゴムの混合物は、硬化系、時間および温度に基づいて達成できる最大硬化状態の少なくとも50まで硬化し、典型的には、このようなゴムの硬化状態は、最大硬化の50を超えることを理解されよう。第2のゴムは、加硫できるゴムを含むこともできるので、このような第2のゴムが、例えば本明細書に記載の通り動的加硫技術に従って加硫される場合、このゴムは、非常に典型的には、硬化剤または硬化系および処理される時間および温度に基づいて達成できる最大硬化状態の少なくとも50まで硬化することになる。あるいは、本明細書で論じる通り、このような第2のゴムは、硬化剤を使用してまたは使用せずに、ポリアミド樹脂とグラフトし、連結し、かつ/または結合することもでき、したがってその硬化状態に制限はなく、ただしこのゴムは、組成物の使用に望ましい特性を提供するために、十分に小さい粒径で十分に分散している。逆に、例えばゴム成分のヤング率によって測定される可撓性が、組成物の最終使用、例えばタイヤインナーライナーまたはホース成分に適したレベルになるように、ゴムが達成できる最大硬化状態よりも低い状態まで、ゴム粒子を硬化させることが望ましい場合がある。結果的に、組成物に使用されるゴムの硬化状態を、前述の通り達成できる最大硬化度の約95以下に制御することが望ましい場合がある。動的加硫は、バンバリー登録商標内部ミキサー、ロールミキサーおよび混合押出機を含む、ゴムおよびプラスチック産業で一般に利用可能な様々なタイプの市販の装置で実施することができる。好ましい混合デバイスは、噛み合いスクリューを備えた二軸押出機である。混合は、一般に、分散したゴム粒子、特に第1のゴム成分が、それらの安定性を維持するのに必要な、すなわち組成物の混合の終了時にこのような粒子が癒合しないようにするのに必要な程度まで分散し、硬化され、かつ/またはポリアミドと相互反応するような時間および温度条件で行われる。動的加硫に適した温度範囲は、典型的に、樹脂のおよそ融解温度から約300°C未満までであり、例えばその温度は、マトリックス樹脂のおよそ融解温度から約275°Cまで、好ましくは約230°C~約265°C、あるいは約235°C~約260°C、例えば約240°C~約260°C、例えば約230°C~約250°Cの範囲であってよい。一実施形態では、動的加硫は、約210°C~約230°Cの温度で実施される。あるいは動的加硫は、マトリックス樹脂の融解温度よりも約10°C~約50°C高い温度範囲、より好ましくはポリアミドまたは混合ポリアミドの熱可塑性マトリックスの融解温度よりも約20°C~約40°C高い温度範囲で実施することもできる。こうして得られた熱可塑性エラストマー組成物は、不連続相を形成するエラストマー成分が、連続相を形成するナイロン樹脂のマトリックスに分散相ドメインとして分散している構造である。動的加硫の結果として、組成物は熱可塑性のままであり、一実施形態による接着剤外層で少なくとも1つの表面をコーティングすることによって、組成物のフィルム、層またはシート状の構造を形成して積層にすることができる。得られた熱可塑性エラストマー組成物を、単軸押出機の最後にTシーティングダイ、直線状またはクロスヘッド構造のチューブ用ダイ、インフレーション成形用の円筒ダイ等を使用してシート、フィルムまたはチューブに成形することによって、またはカレンダー仕上げすることによって、空気透過防止層、例えば空気タイヤのインターライナーとして、およびホースの成分または層等として組成物を使用することが可能になる。こうして得られたシートまたはチューブ状の成形物品は、空気タイヤのインナーライナー層、またはガス透過性が低いホースのホースチューブもしくはホースカバーのために有効に使用することができる。さらに、組成物の低透過性の特徴は、ガス以外の流体、例えば、水、油圧油、ブレーキ液、伝熱流体などの液体等と共に使用するのに適しており、ただし流体と直接接触する層は、取り扱う流体に対して適切な抵抗性を有する。一実施形態では、積層は、本明細書に記載の方法に従って決定して、30°Cで60×1012cccm/cm2秒cmHg未満、好ましくは30×1012cccm/cm2秒cmHg未満、好ましくは25×1012cccm/cm2秒cmHg未満のMocon透気係数を有する。接着剤層一実施形態では、外側接着剤層は、未加硫ジエンベースゴムに対して5N/cm以上、好ましくは7.5N/cm以上、より好ましくは約10~50N/cmのPicmaタック値を有することができる。Picmaタックは、当業者に公知の方法に従ってPicmaテスターで決定した。Picma試験は、幅12.5mmおよび長さ150mmの試料を使用して、接触時間30秒、伸展速度25mm/分、接触荷重500gm、温度23°Cを使用して実施した。コーティングしたDVAフィルムを、接触時間30秒、接触荷重500g4.9Nで未加硫ゴムと接触させる。断片を剥離するときの力を、タックとして記録する幅1単位当たりの力、例えばN/cm。一実施形態では、接着剤層の全厚さは、約10μm以下、好ましくは約5μm以下、好ましくは約4μm以下、好ましくは約3μm以下、好ましくは約2μm以下、好ましくは約1μm以下、好ましくは約0.5μm以下、好ましくは約0.1μm以下、好ましくは約0.05μm以下、好ましくは約0.01μm以下である。一実施形態では、接着剤組成物は、動的加硫合金フィルムの表面上に、約5g/m2以下、好ましくは約4g/m2以下、好ましくは約3g/m2以下、好ましくは約2g/m2以下、好ましくは約1g/m2以下、好ましくは約0.5g/m2以下、好ましくは約0.1g/m2以下、好ましくは約0.05g/m2以下、好ましくは約0.01g/m2以下の量で存在する。一実施形態では、接着剤層の接着剤組成物は、粘着付与剤を含む。一実施形態では、接着剤組成物は、熱可塑性エラストマーを含むことができる。一実施形態では、接着剤組成物は、マトリックスポリマーとして、様々なスチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーSBS、様々なスチレン-イソプレンブロックSISコポリマーおよびそれらが部分的に水素化されたもの、ならびにその混合物および組合せ等のいずれかを含む。一実施形態では、接着剤組成物は、オキシラン酸素官能基を有する、エポキシで変性された、すなわちエポキシ化SBSESBSを含むことができる。このエポキシ変性は、過酸、ヒドロペルオキシド等を使用して、例えばスチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーSBSをエポキシ化することによって実施することができる。過酸として、過ギ酸、過酢酸、過安息香酸、トリフルオロ過酢酸等が有用な場合がある。さらに、ヒドロペルオキシドとして、過酸化水素、t-ブチルヒドロペルオキシド、クメンペルオキシド等を使用することができる。こうして得られたESBSのオキシラン酸素の含量が少なすぎると、熱可塑性エラストマー層との副層の結合能は低下しやすく、したがって好ましくないが、逆に接着剤外層における含量が多すぎると、タイヤゴムとの結合能が低下しやすく、したがってこれも好ましくない。一実施形態では、接着剤組成物は、熱可塑性エラストマー層との結合に有効なオキシラン酸素含量を有するESBSを含むことができ、外層の接着剤組成物は、副層よりもオキシラン酸素の含量が少ない。さらなる一実施形態では、接着剤組成物は、例えば、タイヤカーカスのゴム表面上のインナーライナーとしてのフィルムと接着剤組成物との接着において、接触して置かれるジエンゴムと共に硬化するのに有効な量の硬化剤を含むことができる。一実施形態では、接着剤組成物は、熱可塑性エラストマーを合計100重量部含むことができ、ここで熱可塑性エラストマーは、ESBSを少なくとも50重量部、好ましくは60~100重量部含有し、したがってオキシラン酸素の含量は、層または副層の重量に対して1~5または1~3重量、好ましくは1.2~2.8重量になる。一実施形態では、接着剤組成物は、エポキシ化熱可塑性エラストマーを含まず、または特に排除する。一実施形態において、接着剤組成物、したがって積層では、接着剤は、オキシラン酸素の含量が1~3重量であるエポキシ化スチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーを含まないことを条件とする。特に排除されるタイプの接着剤の例は、米国特許出願第2007/0031661号に見出され、この文書は、このような接着剤組成物に関する教示に関して参照によって本明細書に組み込まれる。一実施形態では、積層中に存在する接着剤組成物は、RFLとして当技術分野で公知のレゾルシノール-ホルムアルデヒド樹脂およびゴムラテックス組成物を含む。RFL組成物は、単独で使用することができ、または他の接着剤、粘着付与剤、補助剤等と組み合わせて使用することもできる。好ましい一実施形態では、接着剤組成物は、水性組成物である。一実施形態では、接着剤組成物は、化学変性されているか、または官能化されているポリエチレンイミンポリマー、好ましくはポリエチレンイミンを含むことができる。その例には、MicaH760およびH760AMicaCorporation、Shelton、Ct.から利用可能、EpominP1050日本触媒から利用可能等が含まれる。ポリエチレンイミンポリマーは、好ましくは、第3級アミン官能基を5~50重量、第2級アミン官能基を5~75重量、第1級アミン官能基を5~50重量含む。本明細書の目的では、ポリエチレンイミンポリマーは、アミノ官能性ポリマーとみなされる。一実施形態では、接着剤組成物は、>3000の数平均分子量を有するカチオン的に安定なアミノ官能性ポリマーを含むことができ、このポリマーは、水が存在する状態でpH≦8の場合にのみ溶液または安定なエマルジョンとして存在し、乾燥時に、アクリル、メタクリルおよびエナミンからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分を含有する。一実施形態では、アミノ官能性ポリマーは、非イオン性ポリマーおよびカチオン性ポリマーからなる群から選択される少なくとも1つの追加のポリマーを含むことができる。一実施形態では、接着剤組成物は、アクリル、メタクリルおよびエナミンからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分を含む水性組成物を含むことができ、ここで接着性コーティング組成物は、70~99重量のアミノ官能性ポリマーおよび1~30重量の不飽和促進剤要素を含む。一実施形態では、接着剤組成物は、i>3000の数平均分子量と、aアクリル、メタクリルおよびエナミンからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分、ならびにb2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレートGMA、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートAAEM、アセトアセトキシエチルアクリレート、アセトアセトキシメチルエチルアクリレート、アセトアセトキシプロピルアクリレート、アセトアセトアミドエチルアクリレート、アセトアセトアミドエチルメタクリレートおよびアセトアセトキシブチルアクリレートからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分の前駆体の少なくとも1つの共有結合によって結合した側鎖とを有するポリマーアミン、iiエポキシ架橋触媒、ならびにiii架橋剤を含むことができる。このような適切な接着剤組成物は、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第6,893,722号に開示されている。一実施形態では、接着剤組成物は、アミノ官能性ポリマーを含むことができ、このポリマーはさらに、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、ハロ官能性モノマー、ハロ官能性オリゴマー、カルボニル官能性モノマー、カルボニル官能性オリゴマー、エポキシ官能性モノマー、エポキシ官能性オリゴマー、多官能性アクリル系モノマー、多官能性アクリル系オリゴマー、多官能性メタクリル系モノマーおよび多官能性メタクリル系オリゴマーからなる群から選択される官能化剤または官能化要素との反応による縮合生成物であり、前記官能化剤は、乾燥時に、アクリル、メタクリルおよびエナミンからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分を含有または形成する。本発明のこの態様の一実施形態では、前記官能化剤は、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレートGMA、グリシジルアクリレートおよびアセトアセトキシエチルメタクリレートAAEMからなる群から選択される。一実施形態では、接着剤組成物は、アクリル、メタクリルおよびエナミン、好ましくは2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレートGMA、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートAAEMまたはその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分との縮合反応によって変性された化学変性ポリエチレンイミンポリマーを含むことができる。一実施形態では、ポリエチレン-イミンポリマーとエチレン性不飽和部分の比は、ポリエチレン-イミンポリマー100部に対してエチレン性不飽和部分0~100部である。一実施形態では、接着剤組成物はさらに、動的加硫合金フィルムを、非イオン性ワックス分散剤、カチオン性ワックス分散剤、非イオン性スリップ添加剤、カチオン性スリップ添加剤、カチオン性コロイドシリカ、無機フィラー、プラスチック顔料、接着促進剤、架橋化合物、硬化触媒、帯電防止用添加剤および/またはセキュリティー追跡用添加剤などの、コーティングプロセスを容易にする補助剤と組み合わせて含むことができ、かつ/またはそれらと組み合わせて動的加硫合金フィルムに適用することができる。このような添加剤は、当業者に公知である。コーティングプロセスを容易にする補助剤は、消泡剤、湿潤剤、潤滑剤等をさらに含むことができる。例えば、コーティング組成物は、基材層に適用される場合、特にこのような材料が非常に薄い層に適用される場合には、均一にウェットアウトしないことがある。結果として、乾燥しているがまだ硬化していない液体混合物が液滴に取り込まれるか、または島を形成するおそれがある。また、コーティングを高速で適用すると、気泡が発生することがある。一般に、不揮発性消泡剤および界面活性剤様の湿潤剤よりも、揮発性添加剤が好ましい。エチレングリコールモノヘキシルエーテルUnionCarbideからHexylCellosolve商標として市販されているは、プラスチック基材上のコーティングの湿潤を容易にし、気泡を制御する一助になる。DowChemicalCompany製のDowanol商標PMのような他のアルコールおよびグリコールエーテルは、類似の機能を果たすことができる。典型的に、ウェットコーティング配合物は、このような揮発性処理添加剤を0.2~最大約10重量含むことができる。非イオン性またはカチオン性ワックスエマルジョンは、ブロック抵抗性を改善するか、または摩擦係数を低減することができる。Michelman,Inc.によって製造されたMichemlube156は、本発明に開示されているカチオン性エマルジョンポリマーと相溶性がある多くの適切なエマルジョンの1つである。このような材料は、一般には架橋系において不要であるが、このような材料が、架橋をほとんどまたは全く含有していないコーティングの平衡化特性に重要であることが、当業者には公知である。適用に応じて、乾燥フィルムの最大15がワックスを含むことができる。ワックス以外のスリップ添加剤には、分散を助ける少量の非イオン性またはカチオン性界面活性剤を含有する水またはアルコールに分散した、直径1~6μmの日本触媒のEpostar商標ポリメチルメタクリレート球などの合成微粒子が含まれる。約0.5~約20μmの平均粒径およびシロキサン連結の3次元構造を有する、同様に分散した非融解性ポリモノアルキルシロキサンも、等しく有用である。このような材料は、東芝シリコーン株式会社から市販されており、商標Tospearl商標で販売されている。DupontSpecialtyChemicalsは、Ludox登録商標CL平均粒径0.012μmおよびLudox登録商標CL-P平均粒径0.022μmの2つのグレードのコロイドシリカを製造している。これらの材料は、摩擦係数を低減することができる。ある適用では、乾燥フィルムが、コロイドシリカを最大60含有することが必要な場合がある。他の適用では全く必要ないこともある。カチオン性エマルジョンにおける使用に特に適した無機フィラーおよび顔料の例は、参照によって本明細書に組み込まれるMcGeeらの米国特許第6,025,059号に見出される。このような添加剤は、コーティングされたフィルムに色を付与するための色素および顔料を含むように拡大することができる。基材へのコーティングの足場を改善するために、他の有用な接着促進剤をコーティングに組み込むこともできる。接着促進剤の例には、それに限定されるものではないが、SynetixImperialChemicalIndustriesPLCの部門から利用可能な商標Vertecで市販されているキレート化アルコキシチタネート、CromptonCorporationのSilquest登録商標のシラン、または参照によって本明細書に組み込まれるZarudaらの米国特許出願第4,223,115号に記載されているホスフィン酸、ホスホン酸もしくはリン酸の誘導体が含まれる。本発明の接着剤組成物は、任意の適切な粘着付与剤を含有することができる。一実施形態では、粘着付与剤は、例えばピペリレン樹脂およびテルペン樹脂、ならびに芳香族変性脂肪族樹脂、ならびにその組合せなどの脂肪族樹脂から選択される。本明細書において適切な粘着付与剤は、商標名ESCOREZExxonMobilChemicalCo.、例えばESCOREZ1102、ESCOREZ1310、ESCOREZ1315およびYS樹脂ヤスハラケミカル、例えばYS樹脂D105で市販されている。一実施形態では、粘着付与剤は、70~140°Cの軟化点および数平均分子量Mn800~1600を有するピペリレン樹脂を含む。別の実施形態では、粘着付与剤は、特定のテルペン樹脂A、またはテルペン樹脂Aと芳香族変性テルペン樹脂Bの混合物を含む。一実施形態では、テルペン樹脂Aおよびテルペン樹脂Bは、1000以下の重量平均分子量Mwおよび60~120°Cの軟化点を有する。ここでテルペンは、イソプレン単位を有する一連の化合物に対する一般用語である。テルペン樹脂は、松の木の樹脂または柑橘果物の皮例えば、α-ピネン、β-ピネン、ジペンテンリモネン等から得られた油から主に構成された、単重合化または共重合化生成物である。本発明で有用なテルペン樹脂Aは、好ましくはβ-ピネンとジペンテンのコポリマー、またはジペンテンのホモポリマーである。芳香族変性テルペン樹脂Bは、テルペン樹脂Aをフェノール、アルキルフェノール等と共縮合させることによって生成することができる。市販の生成物を使用することもできる。芳香族変性テルペン樹脂Bの芳香族変性部の量は、特に限定されないが、好ましくはテルペン樹脂の重量に対して約1~20重量である。本発明のテルペンベース樹脂A/芳香族変性テルペン樹脂Bの比は、加工環境条件例えば、温度、湿度等およびタイヤ部材のタック度に従って変化し得る。テルペン樹脂の比の方が大きければ、自己タックおよび金属または加硫ゴムへのタックが低下し、加工性は改善されるが、それとは逆に、芳香族変性テルペン樹脂の比の方が大きければ、未加硫タイヤ部材とのタックが改善される。一実施形態では、本発明者らは、A:Bが100:0~50:50重量比、好ましくは100:0~70:30の場合に、両者の良好な平衡が得られることを見出した。一実施形態の接着剤組成物は、場合によっては内部離型剤を含有することができ、それには、ステアリン酸またはオレイン酸およびそれらの金属塩が含まれ得る。一実施形態では、接着剤組成物は、架橋または加硫硬化パッケージを含むことができ、これには、硫黄、酸化亜鉛および脂肪酸ならびにその混合物、金属酸化物すなわち、酸化亜鉛、ZnO、有機金属化合物、ラジカル開始剤等、ZnO、CaO、MgO、Al2O3、CrO3、FeO、Fe2O3およびNiO、ならびに対応する金属ステアリン酸塩錯体例えば、Zn、Ca、MgおよびAlのステアリン酸塩またはステアリン酸、および硫黄化合物またはアルキルペルオキシド化合物が含まれ得る。本発明の一実施形態の接着剤組成物に適した加硫硬化パッケージには、ステアリン酸亜鉛またはステアリン酸と組み合わせた酸化亜鉛、および場合によっては促進剤または加硫剤の1つまたは複数が含まれる。硬化促進剤には、アミン、グアニジン、チオ尿素、チアゾール、チウラム、スルフェンアミド、スルフェンイミド、チオカルバメート、キサンテート等が含まれる。一実施形態では、架橋剤として、1分間半減期温度が160°C以上、好ましくは165~190°Cの有機過酸化物が、0.1~2重量部、好ましくは0.3~1重量部の量で使用される。したがって、有機過酸化物、具体的には、例えばジクミルペルオキシド、過酸化ジ-t-ブチル、過酸化t-ブチルクミル、過酸化ベンゾイル、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルペルオキシヘキシン-3,2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルペルオキシヘキサン、1,3-ビスt-ブチルペルオキシイソプロピルベンゼン、4,4-ジ-t-ブチルペルオキシ-バレレートvalerenate-n-ブチルエステル等を使用することができる。したがって、本開示の積層は、空気透過防止層および接着剤層を含み、この積層は、連続相としての熱可塑性樹脂と、分散相としてのゴム組成物とから構成される熱可塑性エラストマー組成物の空気透過防止層をチューブの内側に有し、接着剤組成物をチューブの外側に有する円筒チューブ形に形成することができ、好ましくはタイヤカーカスとの優れた結合能を有し、接着剤のコーティングが相対的に薄いことにより、タイヤ重量の軽量化に役立つ。ジエンベースゴムとして、前述のものを含むタイヤに使用できる任意のジエンベースゴム、例えば天然ゴムNR、ポリイソプレンゴムIR、様々なタイプのスチレン-ブタジエンコポリマーゴムSBR、様々なタイプのポリブタジエンゴムBR、アクリロニトリル-ブタジエンコポリマーゴムNBRおよびさらにエチレン-プロピレン-ジエンコポリマーEPDM、ハロゲン化ブチルゴム等を挙げることができる。これらは、単独で使用することができ、またはその任意のブレンドで使用することもできる。本明細書に記載の組成物は、1つまたは複数のフィラー成分、例えば炭酸カルシウム、粘土、雲母、シリカおよびケイ酸塩、タルク、二酸化チタン、デンプン、ならびに木粉およびカーボンブラックなどの他の有機フィラーを有することができる。適切なフィラー材料には、カーボンブラック、例えばチャンネルブラック、ファーネスブラック、サーマルブラック、アセチレンブラック、ランプブラック、変性カーボンブラック、例えばシリカで処理したまたはシリカでコーティングしたカーボンブラック等が含まれる。強化グレードのカーボンブラックが好ましい。特に有用なグレードのカーボンブラックは、中程度の色のファーネスブラックとしても識別される三菱カーボンブラックグレードMA600である。しかし、カーボンブラックは、仮に使用される場合には、典型的にゴム100部当たり約5部phr以下、好ましくは約4phr未満、より好ましくは約3phr未満、最も好ましくは約2phr未満、例えば約1phr以下、例えば約0.1~約1.5phr、例えば約0.25~約1.0phrである。一実施形態では、カーボンブラックは、ポリエチレンなどの担体樹脂中で、マスターバッチとして接着剤層および/または副層に添加することができる。あるいは、有用な組成物は、カーボンブラックなしで調製され得る。フィラーは、シリカ、粘土、炭酸カルシウム、タルク、二酸化チタンなどの他の強化材料または非強化材料を含むこともできる。フィラーは、組成物中に存在するゴムの0~約5重量パーセント、例えば約0.5~約4重量、または約1.0~約3重量、例えば約1~約2重量のレベルで存在することができる。例示的な抗酸化剤には、アルキル化フェノール、ヒンダードフェノールおよびフェノール誘導体、例えばt-ブチルヒドロキノン、ブチル化ヒドロキシアニソール、ポリブチル化ビスフェノール、ブチル化ヒドロキシトルエンBHT、アルキル化ヒドロキノン、2,6-ジ-tert-ブチル-パラクレゾール、2,5-ジ-tert-アリールヒドロキノン、オクタデシル-3-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシフェニル、テトラキス-メチレン-3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロシンナメートメタンIRGANOX1010等が含まれる。ヒンダードフェノール性抗酸化剤の例は、CibaSpecialtyChemicalsBasel、スイスからIRGANOX565、IRGANOX1010、IRGANOX3052およびIRGANOX1076を含む商標IRGANOXシリーズで市販されているものである。一実施形態では、接着剤組成物は、活性または純粋ベースで全抗酸化剤を0.01~3重量、好ましくは0.05~2重量含む受け取ったままの市販の抗酸化剤パッケージ中の不活性なものは排除し、SBSなどのブレンド成分中の任意の抗酸化剤は含む。先に論じた通り、プロセス油または可塑剤油が、組成物中に存在してよい。このような油は、主に、層の調製中の組成物の処理、例えば混合、カレンダー仕上げ等を改善するために使用される。一般に、プロセス油は、パラフィン油、芳香族油、ナフテン油およびポリブテン油から選択することができる。またゴムプロセス油は、パラフィン、ナフテンまたは芳香族炭化水素のプロセス油のクラスに該当するか否かに応じて、ASTM名を有する。利用されるプロセス油のタイプは、エラストマー成分のタイプと習慣的に併用されるものであり、ゴム分野の技術者であれば、特定の適用においいてどのタイプの油を特定のゴムと共に利用すべきかを認識されよう。熱可塑性エラストマー組成物では、油は、全組成物の0~約20重量のレベルで存在することができるが、好ましくは、組成物の不透過性を最大限にするために含まれない。積層図1は、本開示の一実施形態による積層14の模式的断面図を示す。空気バリア層16は、熱可塑性連続相12およびゴム分散相20を含む熱可塑性エラストマーを含む動的加硫合金を含む。積層14は、さらに、動的加硫合金フィルム16の少なくとも1つの側面上に配置された接着剤層18を含む。図2は、タイヤボディ26がリム22上のフランジ24上に置かれ、空気チャンバー28を取り囲んでいる空気タイヤの模式的断面図を示す。積層14図1参照は、タイヤボディ26の内表面および空気チャンバー28に面している空気バリア16において同時に、加硫された接着剤層18と共にインナーライナーを形成している。タイヤの製造生タイヤを成形するプロセスでは、まず、インナーライナー層を形成ドラム上に巻き付け、次にカーカス材料、ビード材料、サイドウォール材料等を、逐次的に重ねていく。次に、ドラム上に巻き付けたインナーライナー、カーカス、ビード、サイドウォールおよび他の部材を、ベルトおよびキャップトレッドを適用するために膨張させる。また、タイ-ガム層をトレッドとインナーライナーの間に加えて、使用時のベルトの機械的作用によってインターライナーが損傷するのを防止することができる。膨張時に、生の未硬化タイヤは著しく変形するが、部材の接合部は、局所的に強剛性が高く、したがって膨張時には、接合部は相対的にわずかに変形する。これにより、タイヤの均一性が悪化する場合がある。しかし、本明細書に開示の積層をインターライナーとして使用すると、変形の差異を軽減することができる。熱可塑性フィルムおよび他の部材は、好ましくは強い粘着性によって接合している。次に、生タイヤを、ある期間にわたって成形型の中で加熱することによって硬化して、タイヤを製造する。インナーライナーがチューブとして供給される場合、そのチューブを切断し、形成ドラム上に置くことができ、その後に他の成分が適用される。インナーライナーがフラットシートである場合、そのシートを、シートの両端が重なる状態で形成ドラムに巻き付けばならない。次に、重なった両端を互いにシールする。このシールは、破断せずにその後のプロセスステップに耐えるが、後の製造プロセス中の調節を可能にするのに十分な強度を有していなければならない。コーティングプロセス一実施形態では、動的加硫合金フィルムのコーティングは、チューブ状の形状のインフレーションフィルムのコーティングを含むことができる。したがって一実施形態では、このプロセスは、無数の側面を含むインフレーションフィルムである動的加硫合金フィルムのコーティングを含むことができる。一実施形態では、コーティングプロセスは、片側または両側をコーティングすることができる動的加硫合金フィルムのシートのコーティングを含むことができる。一実施形態では、このプロセスは、チューブ状の形状のインフレーションフィルムのコーティングを含むことができ、その後、チューブ状の形状を分割して開いて、片側上に動的加硫合金フィルムがコーティングされたシートを製造することができる。チューブ状のフィルムの分割は、接着剤組成物をコーティングする前または後に行うことができる。一実施形態では、コーティングプロセスは、グラビアコーティング、リバースロールコーティング、ナイフオーバーロールコーティング、メータリングロッドコーティング、スロットダイコーティング、ディップコーティング、カーテンコーティング、エアナイフコーティングまたはその組合せを含む。図3に示される通り、一実施形態では、グラビアコーティングプロセスは、コーティング浴中を通過する彫り込みローラーを使用することを含み、それによってローラーの彫り込み点または線を、コーティング材料、例えば接着剤組成物で充填することができる。次に、ローラー上の過剰のコーティングを、ドクターブレードによって拭き取ることができ、次に彫り込みローラーと圧力ローラーの間を通過するときに、基材、すなわち動的加硫合金フィルム上にコーティングを堆積させる。図4に示される通り、一実施形態では、リバースロールコーティングプロセスは、上部のメータリングローラーと、その下に配置された適用ローラーの間の間隙を正確に設定することによって、適用ローラー上の接着剤組成物の量を測定することを含むことができる。次に、フィルムが下部の支持ローラーの周りを通過するときに、フィルムで適用ローラーからコーティングを拭き取ることができる。図4は、3本ロールのリバースロールコーティングプロセスを例示しているが、4本ロールのものを使用することもできる図示せず。図5に示される通り、一実施形態では、当技術分野でギャップコーティングプロセスとも呼ばれるナイフオーバーロールコーティングプロセスは、接着剤組成物を移動フィルムに適用し、それを次にナイフと支持ローラーの間の間隙に通過させることを含むことができる。コーティングと基材が通過するとき、過剰の接着剤組成物が擦り取られる。このプロセスは、コーティングの粘度が高く、コーティング重量が非常に大きい場合の使用に好ましい。図6に示される通り、一実施形態では、当技術分野でMeyerロッドコーティングプロセスとも呼ばれるメータリングロッドコーティングプロセスは、フィルムが浴ローラー上を通過するとき、過剰量の接着剤組成物を移動フィルム上に堆積させることを含むことができる。次に、コーティングされた基材を、時にMeyerロッドとしても公知の巻線メータリングロッド上に通過させることによって、基材から過剰のコーティングを除去することができる。基材上に残るコーティングの量は、ロッド上で使用される巻線の直径および形状によって決定される。図7に示される通り、一実施形態では、当技術分野でスロット押出しとも呼ばれるスロットダイコーティングプロセスは、スロットから出る接着剤組成物流を計量し重力によってまたは圧力下で、次に基材上に適用することを含むことができる。図8に示される通り、一実施形態では、浸漬またはディップコーティングプロセスは、フィルムを接着性コーティング浴に浸漬することを含むことができ、このコーティングは、好ましくは基材が浮上するときにコーティングを浴に流し戻すのに十分低い粘度である。この実施形態では、このプロセスのインフレーションフィルムは、チューブの外表面だけが接着剤組成物でコーティングされるようにコーティングすることができる。一実施形態では、コーティングされたチューブを、その後分割して開いて、片側だけがコーティングされたシートまたはリボンを製造することができる。このシートまたはリボンは、その後コーティングされて、両面がコーティングされた動的加硫合金フィルムを生成することができる。この実施形態では、積層の片側上のコーティングは、積層の反対側上のコーティングと同じでも異なっていてもよい。さらに、このコーティングプロセスは、メータリングロッドまたはナイフを使用して、フィルムから過剰のコーティングを除去することを含むことができる。図9に示される通り、一実施形態では、カーテンコーティングプロセスは、スロットを通る接着性コーティング流を計量して、2つのコンベヤ間の間隙に落ちる連続的なコーティングカーテンを生成することを含むことができる。フィルムは、制御された速度でコンベヤに沿って通過し、したがってその上面にコーティングが適用される。図10に示される通り、一実施形態では、エアナイフコーティングプロセスは、接着剤組成物を基材に適用し、エアナイフから生じる強力な空気ジェットを使用して、過剰の材料を除去することを含むことができる。一実施形態では、このプロセスはさらに、コーティングステップの前に前処理ステップを含むことができ、この場合、動的加硫合金フィルムの表面は、接着剤組成物の接着性を改善するために予め処理される。適切な前処理ステップには、物理的摩耗、化学的処理、火炎処理、コロナ放電等が含まれる。一実施形態では、コロナ放電前処理は、動的加硫合金フィルムを、接地した金属ベースロールと電極の間に通過させることを含む。ベースロールと電極の間には、通常1~2mmに設定される空隙がある。電極とベースロールの間には高電圧が導入され、その結果、電極とベースロールの間の空気が、それぞれの電気周波のピークで導電性になり、その空隙で火花が生じる。火花が生じると、空気は急激にイオン化されて、コロナ放電を生じる。操作周波数は、好ましくは1KHzおよび50KHzの間で変わり、出力電圧は、10~15Kボルトの範囲である。実施形態したがって、本発明は、本発明の以下の実施形態を提供する:A.動的加硫合金フィルムの少なくとも外表面を接着剤組成物でコーティングして積層を生成することを含む、積層を生成する方法であって、接着剤層が、約10μm以下の厚さを有し、動的加硫合金フィルムが、熱可塑性樹脂を連続相として含有し、その中に分散したゴム組成物を分散相として含有する熱可塑性エラストマー組成物を含む方法、B.動的加硫合金フィルムが、無数の側面を含むインフレーションフィルムである、実施形態Aの実施形態、C.動的加硫合金フィルムのコーティングが、グラビアコーティング、リバースロールコーティング、ナイフオーバーロールコーティング、メータリングロッドコーティング、スロットダイコーティング、ディップコーティング、カーテンコーティング、エアナイフコーティングまたはその組合せを含む、実施形態AまたはBのいずれか一方の実施形態、D.接着性コーティングが、約5g/m2以下の速度で動的加硫合金フィルムの表面上に堆積させられる、実施形態A~Cのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、E.積層が、30°Cで約25×1012cccm/cm2秒cmHg以下のMocon透気係数を有する、実施形態A~Dのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、F.接着剤層が、未加硫ジエンベースゴムに対して約5N/cm以上のPicmaタックを有する、実施形態A~Eのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、G.接着剤層が、未加硫ジエンベースゴムに対して約10~約50N/cmのPicmaタックを有する、実施形態A~Fのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、H.連続相の熱可塑性樹脂が、ポリアミドを含み、分散相のゴム組成物が、イソブチレンとパラメチルスチレンのハロゲン化コポリマーを含む、実施形態A~Gのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、I.接着剤組成物が、エポキシ化スチレン-ブタジエンベースブロックコポリマーを含まないことを条件とする、実施形態A~Hのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、J.熱可塑性エラストマー組成物が可塑剤を含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が処理されて、熱可塑性エラストマー組成物中またはその表面上に存在する可塑剤の量が低減される、実施形態A~Iのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、K.熱可塑性エラストマー組成物がブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せを含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が、加熱前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量を低減するのに十分な温度および時間で加熱される、実施形態A~Jのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、L.熱可塑性エラストマー組成物がブチルベンジルスルホンアミドBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せを含み、動的加硫合金フィルムを接着剤組成物でコーティングする前に、熱可塑性エラストマー組成物が、それを溶媒と接触させる前に熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量と比較して、熱可塑性エラストマー組成物中に存在するBBSA、ポリイソブチレン無水コハク酸またはその組合せの量を低減するのに十分な時間にわたり、十分な量の溶媒と接触させられる、実施形態A~Kのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、M.接着剤組成物が、ポリエチレンイミンを含む、実施形態A~Lのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、N.接着剤組成物が、アクリル、メタクリル、エナミンおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分で官能化されているポリエチレンイミンポリマーを含む、実施形態A~Mのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、O.接着剤組成物が、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートおよびその組合せからなる群から選択されるエチレン性不飽和部分で官能化されているポリエチレンイミンポリマーを含む、実施形態A~Nのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、P.接着剤組成物が、官能化されたアミノ官能性ポリマーを含み、このポリマーが、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、ハロ官能性モノマー、ハロ官能性オリゴマー、カルボニル官能性モノマー、カルボニル官能性オリゴマー、エポキシ官能性モノマー、エポキシ官能性オリゴマー、多官能性アクリル系モノマー、多官能性アクリル系オリゴマー、多官能性メタクリル系モノマー、多官能性メタクリル系オリゴマーおよびその組合せからなる群から選択される官能化剤との反応によって得られた縮合生成物である、実施形態A~Oのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、Q.接着剤組成物が、官能化されたアミノ官能性ポリマーを含み、このポリマーが、反応性アミン水素を含むアミノ官能性ポリマーと、2-ヒドロキシ-3-クロロプロピルアクリレート、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アセトアセトキシエチルメタクリレートおよびその組合せからなる群から選択される官能化剤との反応によって得られた縮合生成物である、実施形態A~Pのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、R.積層をインナーライナーとしてタイヤに組み込むことをさらに含む、実施形態A~Qのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態、S.実施形態A~Rのいずれか1つまたは任意の組合せの実施形態に従って生成された積層を含む積層、ならびにT.実施形態Sの積層を含む、空気タイヤ。VirionLabCoaterにより、DVAインナーライナー基材を異なる接着剤組成物でコーティングして、いくつかの試料を調製した。フィルムのコロナ処理を用いて、接着剤によるフィルムの湿潤性を促進した。以下の条件は、積層を生成するのに典型的な条件であった。72-Quadグラビアシリンダコーティング速度:0.202m/s40fpmIRヒーター:オン乾燥温度:110°C230°FPicmaタックを、当業者に公知の方法に従ってPicmaテスターで決定した。Picma試験を、幅12.5mmおよび長さ150mmの試料を使用して、接触時間30秒、伸展速度25mm/分、接触荷重500gm、温度23°Cを使用して実施した。コーティングしたDVAフィルムを、接触時間30秒、接触荷重500g4.9Nで未加硫ゴムと接触させる。剥離強度を、ASTMD-903に従って決定した。試料を、加硫する前に室温で調製し、その後ハンドローラーで5kgの荷重を3回かけて、層の間の空気を除去する。試料を、加硫前の6時間以内に調製した。加硫状態の成形を、160°Cで30分間行った。幅25mmおよびロードセル1kNの被験物を使用し、試験速度を50mm/分にした。ポリアミノ官能性ポリマー、例えばMicaH760APEI、独自の官能化ポリエチレンイミン、MicaCorporation、Shelton、Ct.およびアセトアセテート官能基を含有する材料エチルアセトアセテート[EtOAcAc]またはアセトアセトキシエチルメタクリレート[AAEM]を反応させることによって、いくつかの接着剤組成物を調製した。アミノ官能性ポリマーを水と混合することによって、ブレンドを調製した。溶解したら、AcAc官能性材料を添加した。≧10の固体で、AcAc官能性材料を添加すると同時に、ポリアミンを撹拌して分離kickoutを最小限にした。以下の表1は、調製した接着剤組成物のブレンドをまとめたものである。表2に列挙した成分を混合することによって、RFLコーティングを調製した。まず、レゾルシノールおよびホルムアルデヒドを、NaOHを添加することによって得られた塩基性pHの水中で、ラテックスの水懸濁液と混合した。次に、得られた組成物を静置して、使用前に室温で数時間落ち着かせた。コーティングする前に、まずExxcore商標DVAインナーライナー基材をオーブン中100°Cで加熱して、BBSAを除去した。次に、表3に記載した様々な接着剤組成物でDVAフィルムをコーティングすることによって、積層試料を調製した。データが示す通り、官能化エチレンイミンポリマーは、非常に少ないコーティング重量で、適切な剥離強度と、Picmaタックの改善の両方を実現した。先の本明細書または添付の特許請求の範囲に記載した数値の任意の範囲、例えば特性、測定値の単位、条件、物理的状態または百分率の特定の一組を表すものは、記載されているそのような任意の範囲に含まれる数値または範囲の任意のサブセットを含むこのような範囲に含まれる任意の数値を、参照によってまたはその他によって、本明細書において明確に文字通り組み込むことを企図する。本明細書に記載のすべての文書は、任意の特許出願文書および/または試験手順を含め、本願および特許請求の範囲と矛盾しない程度まで、参照によって本明細書に組み込まれる。本発明の原則、好ましい実施形態および操作態様は、先の明細書に記載されている。本明細書において本発明を特定の実施形態を参照して説明してきたが、これらの実施形態は、単に本発明の原理および適用を例示するものであることを理解されたい。したがって、添付の特許請求の範囲によって定義される本発明の精神および範囲から逸脱することなく、例示的な実施形態に数々の修正を加えることができ、他の配置が考案され得ることを理解されたい。"