"エンジンの排気通路に、粒状物質捕集フィルタが配設されると共に、該粒状物質捕集フィルタの下流側において粒状物質量が増大するのに伴って出力が変化する積算式の粒状物質センサが配設されたエンジンの排気浄化装置であって、前記粒状物質センサの出力値の変化量を検出する変化量検出手段と、前記粒状物質センサの検出可能期間を複数に分割してなる各分割検出期間毎に、前記変化量検出手段で検出される変化量に対応した粒状物質量を設定する粒状物質量設定手段と、前記変化量検出手段により検出された変化量を前記粒状物質量設定手段により設定された粒状物質量に変換して、前記粒状物質捕集フィルタからリークされるリーク粒状物質量を決定するリーク粒状物質量決定手段と、前記リーク粒状物質量決定手段により決定されたリーク粒状物質量に基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの故障を判定する故障判定手段と、を備えていることを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項1において、エンジンの運転状態に基づいて、前記粒状物質捕集フィルタに流入される粒状物質量を推定する粒状物質量推定手段と、前記粒状物質量推定手段で推定された粒状物質量と前記リーク粒状物質量決定手段で決定されたリーク粒状物質量とに基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの捕集効率を算出する捕集効率算出手段と、前記粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該粒状物質センサを再生する再生手段と、をさらに備え、前記故障判定手段は、前記捕集効率算出手段で算出された捕集効率があらかじめ設定された所定のしきい値以下のときに前記粒状物質捕集フィルタが故障であると判定し、前記再生手段による再生が、前記粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了される、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項2において、前記排気通路に、前記粒状物質捕集フィルタの上流側において、上流側粒状物質センサが配設され、前記粒状物質量推定手段で推定される推定粒状物質量を、前記上流側粒状物質センサの出力に基づいて補正する補正手段をさらに備えている、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項1において、前記粒状物質捕集フィルタの上流側において前記排気通路に配設され、前記粒状物質捕集フィルタに流入される粒状物質量を検出するための上流側粒状物質センサと、前記上流側粒状物質センサの出力値の変化量を検出する上流側変化量検出手段と、前記上流側粒状物質センサの検出可能期間を複数に分割してなる各分割検出期間毎に、前記上流側変化量検出手段で検出される変化量に対応した上流側粒状物質量を設定する上流側粒状物質量設定手段と、前記上流側変化量検出手段により検出された変化量を前記上流側粒状物質量設定手段により設定された粒状物質量に変換して、前記上流側粒状物質センサに堆積する上流側粒状物質量を決定する上流側粒状物質量決定手段と、前記上流側粒状物質量決定手段で決定された上流側粒状物質量と前記リーク粒状物質量とに基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの捕集効率を算出する捕集効率算出手段と、前記粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該粒状物質センサを再生する再生手段と、前記上流側粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該上流側粒状物質センサを再生する上流側再生手段と、をさらに備え、前記故障判定手段は、前記捕集効率算出手段で算出された捕集効率があらかじめ設定された所定のしきい値以下のときに前記粒状物質捕集フィルタが故障であると判定し、前記再生手段による再生が、前記粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了され、前記上流側再生手段による再生が、前記上流側粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了される、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項1ないし請求項4のいずれか1項において、前記粒状物質量設定手段は、前記粒状物質センサで検出される出力値が大きいときの分割期間ほど、前記変化量検出手段で検出される変化量が同じであっても対応する粒状物質量が小さくなるように設定されている、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項1ないし請求項5のいずれか1項において、エンジンの運転状態が安定しない非定常運転時には、前記故障判定手段による故障判定を禁止する故障判定禁止手段をさらに備えている、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。請求項2または請求項3において、前記粒状物質量推定手段で用いる前記エンジンの運転状態が、少なくとも燃料噴射量、酸素濃度、排気温度、燃料噴射圧力、気筒内温度のうちいずれか1つあるいは2以上とされている、ことを特徴とするエンジンの排気浄化装置。粒状物質センサの出力を利用した従来の粒状物質捕集フィルタの故障判定の手法では、粒状物質センサの所定期間における出力値の変化量と所定しきい値とを比較することにより行っているため、粒状物質捕集フィルタの故障判定に所定時間が必要となり、故障判定の機会を増大させる上で問題となる。また、上記所定期間における粒状物質センサの出力値の変化量は、エンジンの運転状態によって大きく変化するものであり、したがって、正確に粒状物質捕集フィルタの故障判定を行おうとすれば、故障判定を一定のエンジン運転状態のときに限定して行うしかなく、この点から故障判定の機会を増大させる上でさらなる問題となる。本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、粒状物質センサを利用した粒状物質捕集フィルタの故障判定を行う機会を増大させることができるようにしたエンジンの排気浄化装置を提供することにある。前記目的を達成するため、本発明にあっては、粒状物質が堆積するのに伴って増大する粒状物質センサの出力の変化は非線形である一方、粒状物質センサの出力の変化量に対するそのときの粒状物質の増大量を対応付けることが可能であることに着目してなされたものである。すなわち、センサの検出可能期間堆積粒状物質によって複数の電極間が導通され始めて粒状物質センサから出力が出る状態を複数に分割することによって、各分割検出期間毎にそれぞれ、粒状物質センサの出力の変化量に対応した粒状物質量そのときの粒状物質の増大量を設定するようにしてある。これにより、粒状物質センサの出力の変化が非線形に増大する場合であっても、各分割検出期間においては、粒状物質センサの出力の変化量に対する粒状物質量粒状物質増大量を正確に知ることができる。そして、粒状物質センサの変化量の検出は事実上リアルタイムに行うことができるので、粒状物質捕集フィルタから排出される粒状物質量をリアルタイムに測定して、粒状物質捕集フィルタの故障判定する機会を増大させることができる。また、粒状物質捕集フィルタから排出される粒状物質量をリアルタイムで検出できるので、エンジンの運転状態が安定しない非定常状態であっても粒状物質捕集フィルタの故障判定を行うことが可能となり、この点からも故障判定機会を増大させることができる。具体的には、本発明にあっては、次のような解決手法を採択してある。すなわち、特許請求の範囲における請求項1に記載のように、エンジンの排気通路に、粒状物質捕集フィルタが配設されると共に、該粒状物質捕集フィルタの下流側において粒状物質量が増大するのに伴って出力が変化する積算式の粒状物質センサが配設されたエンジンの排気浄化装置であって、前記粒状物質センサの出力値の変化量を検出する変化量検出手段と、前記粒状物質センサの検出可能期間を複数に分割してなる各分割検出期間毎に、前記変化量検出手段で検出される変化量に対応した粒状物質量を設定する粒状物質量設定手段と、前記変化量検出手段により検出された変化量を前記粒状物質量設定手段により設定された粒状物質量に変換して、前記粒状物質捕集フィルタからリークされるリーク粒状物質量を決定するリーク粒状物質量決定手段と、前記リーク粒状物質量決定手段により決定されたリーク粒状物質量に基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの故障を判定する故障判定手段と、を備えているようにしてある。上記解決手法によれば、粒状物質捕集フィルタから排出される粒状物質量をリアルタイムで検出して、粒状物質捕集フィルタの故障判定を行う機会を増大させることができる。上記解決手法を前提とした好ましい態様は、特許請求の範囲における請求項2以下に記載のとおりである。すなわち、エンジンの運転状態に基づいて、前記粒状物質捕集フィルタに流入される粒状物質量を推定する粒状物質量推定手段と、前記粒状物質量推定手段で推定された粒状物質量と前記リーク粒状物質量決定手段で決定されたリーク粒状物質量とに基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの捕集効率を算出する捕集効率算出手段と、前記粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該粒状物質センサを再生する再生手段と、をさらに備え、前記故障判定手段は、前記捕集効率算出手段で算出された捕集効率があらかじめ設定された所定のしきい値以下のときに前記粒状物質捕集フィルタが故障であると判定し、前記再生手段による再生が、前記粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了される、ようにしてある請求項2対応。この場合、粒状物質捕集フィルタへ流入される粒状物質量を推定することを利用した故障判定の具体的な手法が提供される。また、粒状物質センサの再生を、粒状物質量が検出可能な範囲に限定して行って、つまり粒状物質センサからの出力が得られる状態で再生を終了して、再生直後から粒状物質捕集フィルタから排出される粒状物質量を検出することができ、故障判定の機会増大の上でさらに好ましいものとなる。前記排気通路に、前記粒状物質捕集フィルタの上流側において、上流側粒状物質センサが配設され、前記粒状物質量推定手段で推定される推定粒状物質量を、前記上流側粒状物質センサの出力に基づいて補正する補正手段をさらに備えている、ようにしてある請求項3対応。この場合、センサ特性上、粒状物質量を常に検出することができないが体積粒状物質量が所定以上になると再生する必要があるため、推定粒状物質量を上流側粒状物質センサの出力により補正することで、粒状物質量を精度良く検出することができる。前記粒状物質捕集フィルタの上流側において前記排気通路に配設され、前記粒状物質捕集フィルタに流入される粒状物質量を検出するための上流側粒状物質センサと、前記上流側粒状物質センサの出力値の変化量を検出する上流側変化量検出手段と、前記上流側粒状物質センサの検出可能期間を複数に分割してなる各分割検出期間毎に、前記上流側変化量検出手段で検出される変化量に対応した上流側粒状物質量を設定する上流側粒状物質量設定手段と、前記上流側変化量検出手段により検出された変化量を前記上流側粒状物質量設定手段により設定された粒状物質量に変換して、前記上流側粒状物質センサに堆積する上流側粒状物質量を決定する上流側粒状物質量決定手段と、前記上流側粒状物質量決定手段で決定された上流側粒状物質量と前記リーク粒状物質量とに基づいて、前記粒状物質捕集フィルタの捕集効率を算出する捕集効率算出手段と、前記粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該粒状物質センサを再生する再生手段と、前記上流側粒状物質センサに堆積している堆積粒状物質量を除去して、該上流側粒状物質センサを再生する上流側再生手段と、をさらに備え、前記故障判定手段は、前記捕集効率算出手段で算出された捕集効率があらかじめ設定された所定のしきい値以下のときに前記粒状物質捕集フィルタが故障であると判定し、前記再生手段による再生が、前記粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了され、前記上流側再生手段による再生が、前記上流側粒状物質センサにより粒状物質量が検出可能な範囲でもって終了される、ようにしてある請求項4対応。この場合、上流側粒状物質センサを利用して、粒状物質捕集フィルタに流入される粒状物質量を精度良く検出して、粒状物質捕集フィルタの故障判定をより正確に行う上で好ましいものとなる。前記粒状物質量設定手段は、前記粒状物質センサで検出される出力値が大きいときの分割期間ほど、前記変化量検出手段で検出される変化量が同じであっても対応する粒状物質量が小さくなるように設定されている、ようにしてある請求項5対応。この場合、粒状物質センサの出力特性に応じた設定として、粒状物質捕集フィルタの故障判定を精度良く行う上で好ましいものとなる。エンジンの運転状態が安定しない非定常運転時には、前記故障判定手段による故障判定を禁止する故障判定禁止手段をさらに備えている、ようにしてある請求項6対応。この場合、エンジン負荷が大きく変動等の非定常運転時には故障判定を行わないようにして、誤判定を防止する上で好ましいものとなる。前記粒状物質量推定手段で用いる前記エンジンの運転状態が、少なくとも燃料噴射量、酸素濃度、排気温度、燃料噴射圧力、気筒内温度のうちいずれか1つあるいは2以上とされている、ようにしてある請求項7対応。この場合、粒状物質捕集フィルタへ流入する粒状物質量を好適に推定することができる。本発明によれば、粒状物質捕集フィルタの故障判定を行う機会を増大させることができる。以下実施形態について説明するが、粒状物質捕集フィルタをDPFと称し、粒状物質をPMと称し、粒状物質センサをPMセンサと称し、粒状物質量をPM量と称して説明する。図1において、1はエンジンで、実施形態では自動車用ディーゼルエンジンとされている。2はエンジン1の吸気通路、3はエンジン1の排気通路である。排気通路3には、その上流側から下流側へ順次、DOCNOをNO2に酸化するディーゼル酸化触媒4、DPF5、PMセンサ6が配設されている。上記PMセンサ6は、堆積したPM量が増大するのに伴ってその出力が変化する積算式とされている。このPMセンサ6について図2を参照しつつ説明すると、PMセンサ6は、基板10を有し、この基板10上に、複数の電極つまり正極11と負極12とが配設されている。正極11と負極12との間には一定電圧が印加されて、正極11と負極12との間を流れる電流値が、PMセンサ6の出力電流値とされる。正極11と負極12とは通常は離間しているために非導通状態とされて、出力電流値が0とされる。基板11上にPMが堆積していくと図2において、多数の黒点で堆積したPMが簡略的に示される、やがて、正極11と負極12とが堆積PMによって導通されて、正極11と負極12との間に電流が流れるようになる。基板11上に堆積するPMが増大するのに伴って、正極11と負極12との間の抵抗値が減少して、出力電流値が増大される。基板11には、電極11,12とは反対側の面において、再生用加熱用の電極13が配設され、また温度センサ14が配設される。なお、図2では、再生用電極13は、基板10とは分離して示しているが、実際には基板10に一体化されているものである。この再生用電極13に通電して基板10を加熱することにより、基板10上に堆積したPMが除去される再生。また、温度センサ14によって、PMセンサ6の温度が検出される。図3は、エンジン1をある一定の運転状態定常運転状態としたときに、時間の経過に伴ってPMセンサ6の出力電流値が変化する様子を示すものである。つまり、単位時間あたりの基板10上へのPM堆積量を同一とした状態において、PMセンサ6の出力電流値の変化が示される。図3の縦軸に出力電流値が示されるが、この出力電流値は、現在までの経過時間に対応したPMの積算堆積量に対応するものである。そして、出力電流値は、再生直後の基板10上にPMが存在しない状態では0とされて、かなりの時間が経過した時点t1以後に、出力電流値が0よりも大きい値を示すようになる。経過時間t1時点が、正極11と負極12とが導通され始めた時点となる。この後は、時間の経過に伴って堆積するPM量の増大に伴って、出力電流値が増大される。出力電流値が増大する変化特性は、非線形でほぼ2次関数的、積算の堆積PM量が大きい状態ほど、同じPM量が堆積しても出力電流値が大きく変化する特性を示す。図3において、PMセンサ6の検出可能期間t1時点以後となって出力電流値が0よりも大きい状態が、複数の分割検出期間に分割される。すなわち、検出可能期間を、出力電流値が小さい状態から大きい状態に向けて、α1、α2,α3,α4、α5の分割点を設定したとき、α1とα2との間が第1の分割検出期間A1とされ、α2とα3との間が第2の分割検出期間A2とされ、α3とα4との間が第3の分割検出期間A3とされ、α4とα5との間が第4の分割検出期間A4とされる。なお、分割数は4に限らず、任意に設定することができる。PMセンサ6の出力電流値の大きさをみることによって、現時点でどの分割検出期間にあるかを判断することが可能である。例えば、出力電流値がβ1のときの分割検出期間はA1となり、出力電流値がβ4のときは、分割検出期間はA4となる。現在、どの分割検出期間であるかを知ることによって、PMセンサ6の出力電流値の変化量実施形態ではμA/sで、毎秒あたりの出力電流値の変化量に対して、その間に堆積したPM量実施形態では単位体積あたりのPM量を示すPM堆積濃度で示してあるを対応付けることができる。このようにして、各分割検出期間毎に、出力電流値の変化量に対応した堆積PM量の設定例を示す特性図が、図4に示される。この図4において、線形とされた特性線γ1~γ4が設定されているが、特性線γ1が分割検出期間A1用に対応し、特性線γ2が分割検出期間A2用に対応し、特性線γ3が分割検出期間A3用に対応し、特性線γ4が分割検出期間A4用に対応する。この特性線γ1~γ4から明かなように、検出される出力電流値が相対的に小さい分割検出期間ほど、出力電流値変化量が同じであっても、その間に堆積するPM量が大きいことを示す図3の特性を考慮した設定。現在の出力電流値の大きさをみることにより、対応した特性線γ1~γ4のいずれか1つ対応した分割検出期間A1~A4のいずれか1つともなるが選択される。例えば、現在の出力電流値の大きさが図3のβ4であるときは、特性線γ4が選択される。そして、検出される算出される出力電流値の変化量を、選択された特性線γ4に照合して、出力電流値の変化量という短い時間の間に堆積したPM量が決定される。具体的には、出力電流値の変化量が例えば2μA/sのときは、特性線γ4によれば、PM堆積濃度は7.5mg/m3となる。なお、現在の出力電流値が図3のβ1のときは、分割検出期間A1にあるので、このときは図4の特性線はγ1が選択されて、この選択された特性線γ1に基づいて、出力電流値の変化量に対応したPM量PM堆積濃度が決定されることになる。次に、PMセンサ6の好ましい再生例について、図5を参照しつつ説明する。まず、PMセンサ6からの出力電流値があらかじめ設定した所定値再生開始値まで大きくなると再生開始条件の成立、図2に示す再生用電極13に通電されて、基板10上に堆積したPMが加熱、除去される。上記再生開始値は、例えば図3のα5点に対応した出力電流値よりも大きい値に設定される。再生に際しては、基板10上に堆積したPMが0あるいはほぼ0になるまで完全に行うのではなく、PMセンサ6がある小さい出力電流値を示す範囲までとする。図3には、PMセンサ6の再生が終了するときの再生終了時点が示され、この再生終了時点でのPMセンサ6からの出力電流値は、例えば分割検出期間A1における最小電流値に相当する値に設定することができる。図5は、実線によって上述したような再生を行ったときのPMセンサ6の出力が変化する様子を示してある。この実線から容易に理解されるように、PMセンサ6は再生終了直後から出力を示すので0よりも大きい出力電流値を出力する、再生直後から、出力電流値の変化量に基づく前述した図4の特性に基づくPM量PM堆積濃度の決定を行って、後述するDPFの故障判定を行うことができる。図5破線は、従来行われていた再生手法に基づくPMセンサ6の出力変化を示すものである。すなわち、従来は、PMセンサ6に堆積したPMを完全あるいはほぼ完全に除去することにより行っていたが、この場合は、再生直後から正極11と負極12との間が堆積PMによって導通されるまでの間は、PMセンサ6からの出力が無い状態となり、DPF5の故障判定には使用できないものとなる。DPF5の故障判定に際しては、図4に設定された特性に基づいて決定されるPM量PM堆積濃度に基づいてのみ行うこともできる図4に基づいて決定されたPM量があらかじめ設定された所定のしきい値よりも大きいときにDPF5からの漏れが大きい故障時であると判定する。DPF5の故障判定を精度よく行うために、DPF5に流入するPM量を推定あるいは検出するようにしてもよい。すなわち、推定あるいは検出された流入PM量と、DPF5からの流出PM量となる図4に基づいて決定されたPM量とから、DPF5でのPM捕集効率を算出して、この算出された捕集効率があらかじめ設定された所定のしきい値例えば90以下のときに、DPF5が故障していると判定することができる。DPF5に流入される流入PM量を推定するには、エンジン1の運転状態、例えば燃料噴射量、燃料噴射圧力、吸気系あるいは排気系での酸素濃度、排気温度、気筒内圧力の少なくとも1つあるいは2以上に基づいて、既知のようにして行うことができ、その他に、EGR量、燃料噴射パターン等燃焼に起因するパラメータにより推定してもよい。また、DPF5に流入するPM量の検出に際しては、DPF5の上流側の排気通路3に上流側PMセンサ7を別途設けて図1参照、この上流側PMセンサ7の出力に基づいて決定することができる例えばPMセンサ6を利用した図4のように設定された特性線を利用して流入PM量を決定する。さらに、エンジン1の運転状態に基づいて推定された流入PM量を、上流側PMセンサ7の出力に基づいて補正することによって、最終的なPM量を決定することもできるこの場合は、PMセンサ7の出力は、4のような特性線を利用した流入PM量を決定して、この決定された流入PM量を補正値として利用してもよく、あるいは上流側PMセンサ7の出力値そのものを補正用として利用してもよい。再び図1において、DPF5の故障判定のために、マイクロコンピュータを利用して構成されたコントローラUが設けられている。コントローラUには、図4に示すような特性が記憶されている。このコントローラUは、PMセンサ6からの出力が入力される他、各種センサ21~27からの信号が入力される。センサ21は、エンジン回転数を検出するものである。センサ22は、エンジン負荷を検出するものである。センサ23は、燃料噴射量を検出するものである。センサ24は、燃料噴射圧力を検出するものである。センサ25は、酸素濃度を検出するものである。センサ26は、排気温度を検出するものである。センサ27は、気筒内温度を検出するものである。なお、各センサ23~27で検出される要素は、別のセンサ等で検出された値に基づいて演算された値を用いることもできる。図6は、コントローラUによるDPF5の故障判定を行うための制御例を示すフローチャートである。以下、このフローチャートについて説明するが、以下の説明でSはステップを示す。また、図6のフローチャートは、DPF5の流入PM量とPMセンサ6を利用して得られたPM量とに基づいてDPF5のPM捕集効率を算出し、このPM捕集効率に基づいてDPF5の故障判定を行うものとなっている。まず、S1において、PMセンサ6に設けられた温度センサ14図2参照で検出された温度が、所定の活性値例えば100度C以上であるか否かが判別される。この判別でNOのときは、PMセンサ6が活性化されていないときなので、そのままリターンされる。S1の判別でYESのときは、S2において、PMセンサ6の出力電流値が、所定の再生開始値以上であるか否かが判別される。上記S2の判別でNOのときは、S3において、定常運転状態であるか否かが判別される。このS3の判別において、例えば、エンジン回転数が所定回転数範囲内で安定しており、かつエンジン負荷が所定負荷範囲内で安定しているときに、定常運転であるとされる。S3の判別でYESのときは、S4において、エンジン1の運転状態に基づいて、DPF5に流入される流入PM量が推定される。次いで、S5において、PMセンサ6の出力が読み込まれる。この後、S6において、PMセンサ6の出力電流値の変化量に基づいて、図4に示すマップから、PM量流出PM量が決定される。この後、S7において、S4で推定された流入PM量と、S6で決定された流出PM量とに基づいて、DPF5のPM捕集効率が算出される。この算出は、例えば、流入PM量-流出PM量/流入PM量で計算される値とされる。S7の後、S8において、現在も定常運転が継続しているか否かが判別されるS3と同様の判断。このS8の判別でYESのときは、S9において、S7で算出された捕集効率が、所定のしきい値例えば90よりも大きいか否かが判別される。このS9の判別でYESのときは、DPFからのPMの漏れ量が小さいときであり、このときはS10において、DPFは正常であると判定される。また、S9の判別でNOのときは、DPFから漏れ出るPM量が大きいときであり、このときはS11において、DPF5が故障していると判定される。前記S3の判別でNOのとき、あるいはS8の判別でNOのときは、それぞれDPF5の故障判定を行うことなくリターンされる。なお、S3,S8は、故障判定禁止手段を構成するものとなる。前記S2の判別でYESのときは、PMセンサ6を再生するときである。このときは、S12において、再生用電極13に通電して、PMセンサ6に堆積したPMの加熱、除去が実行される。この後、S13において、PMセンサ6の出力電流値が、再生終了値図5の再生終了で示す以下となったか否かが判別される。この判別でNOのときは、S12に戻る再生続行。また、S13の判別でYESのときは、S3へ移行される。上記S13での再生終了値は、前述したように、PMセンサ6の出力が存在する範囲までとされるので、再生直後から、PMセンサ6の出力を利用したDPF5の故障判定を行えることになる。以上実施形態について説明したが、本発明は、実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載された範囲において適宜の変更が可能であり、例えば次のような場合をも含むものである。PMセンサ6の出力としては、電流値に限らず、電流値に関連した値となる抵抗値等で表現することもできる。勿論、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。"