入力した信号のEVMErrorVectorMagnitude値を算出するEVM演算部と、前記EVM値と、当該EVM値によって処理を切り替える際の閾値を含む所定の範囲との比較に基づいて、EVM値の演算回数を削減するかどうかを判定する制御部と、前記制御部の判定結果に基づいて、前記EVM演算部におけるEVM値の算出間隔を制御するデータ削減部と、を有することを特徴とする受信装置。前記制御部は、前記EVM値と前記所定の範囲との比較に基づいて、EVM値の演算回数を削減するかどうかを判定するクロック制御判定部と、前記クロック制御判定部の判定に基づいて、前記EVM演算部に対するクロックを制御するクロック制御信号を生成して出力するクロック制御信号生成部と、を有し、前記データ削減部は、前記クロック制御信号に基づいてクロック信号を生成し、前記EVM演算部へ供給するクロック制御部、を有し、前記EVM演算部は、供給された前記クロック信号に従ってEVM値の演算を行う、ことを特徴とする請求項1に記載の受信装置。前記クロック制御判定部は、前記EVM値が前記所定の範囲内にある場合、前記EVM演算部が演算回数を削減せず、規定の間隔で次のEVM値を算出する判定を行い、前記EVM値が前記所定の範囲内にない場合、前記EVM演算部が演算回数を削減し、前記規定の間隔よりも長い間隔で次のEVM値を算出する判定を行う、ことを特徴とする請求項2に記載の受信装置。さらに、EVM値の平均二乗偏差の値を算出する平均二乗偏差演算部、を有し、前記制御部は、前記EVM値と前記所定の範囲との比較、および前記平均二乗偏差の値に基づいて、EVM値の演算回数を削減するかどうかを判定するクロック制御判定部と、前記クロック制御判定部の判定に基づいて、前記EVM演算部に対するクロックを制御するクロック制御信号を生成して出力するクロック制御信号生成部と、を有し、前記データ削減部は、前記クロック制御信号に基づいてクロック信号を生成し、前記EVM演算部へ供給するクロック制御部、を有し、前記EVM演算部は、供給された前記クロック信号に従ってEVM値の演算を行う、ことを特徴とする請求項1に記載の受信装置。前記クロック制御判定部は、前記EVM値が前記所定の範囲内にあって、前記平均二乗偏差の値から当該EVM値にばらつきがある場合、前記EVM演算部が演算回数を削減せず、規定の間隔で次のEVM値を算出する判定を行い、前記EVM値が前記所定の範囲内にない場合、または、前記EVM値が前記所定の範囲内にあって、前記平均二乗偏差の値から当該EVM値にばらつきがない場合、前記EVM演算部が演算回数を削減し、前記規定の間隔よりも長い間隔で次のEVM値を算出する判定を行う、ことを特徴とする請求項4に記載の受信装置。しかしながら、従来技術では、EVMを演算するために対象となるシンボル数が多くなれば、データ数や演算を行う時間の増大によって消費電力が増大する問題がある。本発明の一つの実施形態は、EVMの計算対象となるデータを適切に間引くことでEVMの演算による消費電力を低減する受信装置を提供することを目的とする。本発明の一つの実施形態の受信装置は、入力した信号のEVMErrorVectorMagnitude値を算出するEVM演算部を持つ。また、前記EVM値と、当該EVM値によって処理を切り替える際の閾値を含む所定の範囲との比較に基づいて、EVM値の演算回数を削減するかどうかを判定する制御部を持つ。また、前記制御部の判定結果に基づいて、前記EVM演算部におけるEVM値の算出間隔を制御するデータ削減部を持つ。以下に添付図面を参照して、実施形態にかかる受信装置を詳細に説明する。なお、これらの実施形態により本発明が限定されるものではない。第1の実施形態図1は、第1の実施形態にかかる受信装置の構成例を示すブロック図である。受信装置100は、EVM演算部101と、制御部102と、データ削減部103と、を有する。EVM演算部101は、入力信号I、Qを入力し、EVM値を算出して出力する。制御部102は、EVM演算部101で算出されたEVM値に基づいて、EVM演算部101がEVM値を算出する際のデータを削減する演算回数を削減するかどうかの判定を行う。データ削減部103は、制御部102の判定に基づいて、EVM演算部101においてEVM値を計算するときの対象となるデータを削減するための信号を生成し出力する。ここで、EVM演算部101におけるEVM値の算出方法を、以下の式1で表すことができる。式1において、InおよびQnは得られたコンスタレーションの点を示し、I0およびQ0は理想値のコンスタレーションの点を示す。また、Nはデータビット数を示し、P0はコンスタレーションの平均電力を示す。従来からの算出方法と同様である。つづいて、受信装置100の動作について説明する。まず、EVM演算部101は、データ削減部103からの制御信号に基づいて取得した入力信号のデータについてEVM値を算出し、算出したEVM値を図示しないEVM参照ブロック、および制御部102へ出力する。EVM参照ブロックとは、EVM値に基づいて処理を切り替える動作を行うブロックである。具体的には、EVM値によって、変調方式や符号化方式を変更するブロック、誤り訂正を選択するブロック等がある。これらの参照ブロックは、従来からある構成でよく、特にその処理内容を限定するものではない。つぎに、制御部102では、EVM演算部101からEVM値を入力し、このEVM値と閾値とを比較して、EVM演算部101においてEVM値を計算する際のデータを削減し、EVMの演算回数を削減するかどうかの判定を行う。ここで、EVM値を計算する際のデータを削減する方法について説明する。図2は、データを削減しない場合のEVM値と処理の切り替えの関係を示す図である。横軸は時間を示し、縦軸はEVM値を示す。また、EVM値が閾値以上のときは処理Aを行い、閾値未満のときは処理Bを行うことを示す。処理の切り替えとは、前述のとおりEVM参照ブロックにおける変調方式の変更等があるが、特に処理の内容を限定するものではない。図2では、EVM演算部101は、データを削除することなく定期的に取得し、取得したデータについてEVM値を算出する。このときのEVM値の算出間隔は一定である。そして、EVM参照ブロックが、EVM値に基づいて、処理Aを行うか、または処理Bを行うかを決定する。このように、データを削除することなく規定の間隔で常にEVM値を算出していれば、EVM参照ブロックでは、閾値を通過するタイミング図2では処理Aから処理Bに切り替わるタイミングを正確に捉えることができる。一方、EVM演算部101では、常にEVM値を計算しているため、演算による消費電力が増大する。EVMの演算による消費電力を低減するため、データを削減して間引きしてEVM値を算出する回数を減らす方法がある。EVM演算部101は、入力信号のデータを取得したときにEVM値を算出しているので、データが無ければEVM値を算出しない。EVM値を算出しなければその分の演算処理が減り、消費電量を低減することができる。図3は、データを定期的に削減した場合のEVM値と処理の切り替えの関係を示す図である。EVM演算部101は、黒丸のときにEVM値を算出し、点線の丸のときにはEVM値を算出していないことを示す。ここでは、図2と比較して、単純にデータサンプル数を2つ飛びにして2/3のデータを間引きしており、EVM演算部101におけるEVM値の演算回数は1/3となる。算出間隔は一定であるが、図2に示す通常の間引きしないときの算出間隔よりも長い間隔である。このように、EVM値を算出する回数を減らすことによって、EVM演算部101では、演算による消費電力を低減することができる。一方、図3に示すように、閾値未満になったことを検知するタイミングが、常にEVM値を計算しているとき図2と比較して遅れてしまう図3では2タイミング遅れてしまう。EVMの演算の精度が落ちることになり、EVM参照ブロックでは、処理Aから処理Bに切り替えるタイミングが遅れ、アプリケーションによっては、この遅延のために支障が出ることが考えられる。そこで、本実施形態では、制御部102は、EVM値が閾値付近のときは、EVM値を算出するためのデータを削減せず、EVM値が閾値から離れた値のときにデータを削減する判定を行う。通信の分野においてEVM値を用いる手法は多くあるが、EVM演算では必要なレジスタ数が大きいため、常にEVMを演算していると、消費電力が増大する。演算回数を削減する場合、単純にデータを間引いてしまってはEVM値に基づく処理の選択の精度が劣化してしまう。ここで、EVMには、値が悪い場合には値がばらつき難いという特徴が有るため、この場合、全てのデータを演算しなくてもばらつきは少なくなる。この特徴を利用して、EVMの値を用いて、ばらつきが少ないと想定される部分ではデータを間引き、そうでない場合には通常通り演算する。これにより、演算精度の劣化を抑えて低消費電力化を実現できる。図4は、本実施形態の制御部102における判定を説明する図である。図2、3と異なり、閾値を中心として上下に所定の範囲を設定している。制御部102は、EVM値が閾値付近所定の範囲外のときは、次のEVM値の算出までに間引きを行っても次回算出するEVM値が閾値を跨ぐ図4では閾値未満になることはないとして、図3と同様にデータを間引く削減する判定をする。一方、制御部102は、EVM値が閾値付近所定の範囲内のときは、次のEVM値では閾値を跨ぐ図4では閾値未満になる可能性があるとして、図2と同様にデータを間引きしない削減しない判定をする。なお、図4に示すように、EVM値が閾値以下になり、さらに時間が経過して、閾値付近所定の範囲を下回ったときは、次のEVM値の算出までに間引きを行っても次回算出するEVM値が閾値を跨ぐ図4では閾値以上になることはないとして、図3と同様にデータを間引く削減する判定をする。制御部102は、このように判定した結果を、データ削減判定信号として、データ削減部103へ出力する。データ削減部103は、制御部102からのデータ削減判定信号に基づいて、EVM演算部101に対して、演算の対象となるデータを削減するためのEVM演算部制御信号を生成し、出力する。そして、EVM演算部101は、データ削減部103からのEVM演算部制御信号に基づいて、演算の対象となるデータを削減し、または削減せずに、取得した入力信号のデータについてEVM値の算出を行う。このように、EVM演算部101では、EVM値伝送路の状態に基づいてデータを削減してEVM値の算出を行うため、EVM値によって算出間隔が変化する。なお、EVM演算部101がEVM値を算出する場合、使用するデータは、1つのデータのEVMでもよいし、複数のデータのEVMの平均値としてもよい。また、EVM演算部101は、EVMの計算そのものは従来と同等のため、従来からある回路でよく、高精度でなれればならないといった理由がない限り、特別に用意する必要は無い。また、図4において、閾値付近とみなす所定の範囲を、閾値を中心とした上下等間隔の範囲としているが、これに限定するものではなく、閾値の上側下側の範囲を異なる大きさにしてもよい。また、閾値が1つの場合について説明したが、これに限定するものではない。例えば、2つの閾値を用いて3つの処理の間で切り替えを行う場合にも適用可能であり、同様に、3つ以上の閾値を用いることも可能である。以上説明したように、本実施形態では、制御部102が、算出されたEVM値が閾値を含む所定の範囲外のときは、データを削減して次回のEVM値の算出を行う判定をし、算出されたEVM値が閾値を含む所定の範囲内のときは、データを削減せずに次回のEVM値の算出を行う判定をする。そして、EVM演算部101は、判定に従って、データを取得したときにはEVM値を算出し、データを削減したところについては、EVM値を算出しないこととした。これにより、受信装置では、EVM値に基づく処理の切り替えの遅延を発生することなく、EVMの演算による消費電力を低減することができる。第2の実施形態本実施形態では、受信装置100の具体的な構成に基づいて動作を説明する。第1の実施形態と異なる部分について説明する。図5は、第2の実施形態にかかる受信装置の構成例を示すブロック図である。制御部102は、クロック制御判定部201と、クロック制御信号生成部202と、を有する。データ削減部103は、削減の機能を実現するためにクロック制御部203を有する。クロック制御判定部201は、EVM演算部101で算出されたEVM値を用いて、EVM値の演算回数を削減するかどうかを判定し、EVM演算部101に対するクロックの制御を行う。クロック制御判定部201は、第1の実施形態で説明したように、EVM値が閾値近くではデータを削減せず、EVM値が閾値近くではない場合はデータを削減することで、単純な間引きでの性能劣化を改善しつつ、全点サンプリングに比べて低消費電力化を実現できる。そして、クロック制御信号生成部202は、上記クロック制御判定部201で判定された結果に基づいて、データ削減判定信号としてクロック制御信号を生成する。生成される信号は、クロック制御を行うことができればどのような信号でも構わないパルス、レベル等。そして、クロック制御信号生成部202は、生成したクロック制御信号データ削減判定信号を、クロック制御部203へ出力する。クロック制御部203は、クロック制御信号生成部202からのクロック制御信号に基づいて、EVM演算部101へ供給するクロックを制御する。具体的には、クロックの分周やゲーティングなどがある。クロック制御部203は、クロック制御信号に基づいて、クロックを制御するためのクロック制御信号EVM演算部制御信号を生成し、これをEVM演算部101へ出力する。EVM演算部101は、クロック制御部203からのクロック制御信号EVM演算部制御信号に従って、クロック制御信号で示されるタイミングでEVMの演算を行う。これにより、EVM演算部101は、EVM値の状態に応じて適宜間欠動作をすることによって、動作する時間や回数を削減でき、低消費電力化を実現することができる。クロック制御判定部201、クロック制御信号生成部202、およびクロック制御部203は、いずれも受信装置としては一般的な構成であり、容易に図5に示す受信装置100を実現することができる。このときの、EVM値の演算については、第1の実施形態同様、図4によって表すことができる。なお、本実施形態では、クロックの制御分周やゲーティングを用いてデータの削減を行っているが、これに限定するものではなく、同様の効果が得られるならばこの手法でなくても構わない。以上説明したように、本実施形態では、受信装置の具体的な動作として、EVM演算部101に対するクロックを制御して、EVMの演算回数を制御することとした。これにより、一般的な受信装置の構成によって、EVMの演算による消費電力低減を実現することができる。第3の実施の形態本実施形態では、EVM値の大きさに加えて、さらに、平均二乗偏差RMSの値を用いてデータ削減の制御を行う。第1、第2の実施形態と異なる部分について説明する。まず、第1、第2の実施形態の受信装置100におけるEVMの演算について説明する。図6は、第1、第2の実施形態の受信装置100におけるEVMの演算を示す図である。受信装置100は、EVM値が閾値から所定の範囲外のときにはデータを間引いてEVMの演算を行うこととしていた。しかしながら、図6に示すように、EVM値が閾値からの所定の範囲内で安定的に推移している場合、閾値を跨ぐ図6では閾値未満になる可能性は低いと考えられるが、受信装置100では、このような場合にデータを間引いてEVMの演算を行うことはできない。そのため、本実施形態では、EVM値の大きさに加えて、さらに、平均二乗偏差の値を用いてデータ削減の制御を行う。図7は、本実施形態にかかる受信装置100aの構成例を示すブロック図である。受信装置100aは、EVM演算部101aと、平均二乗偏差演算部401と、制御部102aと、データ制御部103と、を有する。また、制御部102aは、クロック制御判定部201aと、クロック制御信号生成部202aと、を有し、クロック制御判定部201aは、閾値判定部402、を有する。EVM演算部101aは、入力信号I、Qを入力してEVM値を算出して出力する。このとき、EVM参照ブロック、制御部102aの他、平均二乗偏差演算部401にもEVM値を出力する。平均二乗偏差演算部401は、入力したEVM値から平均二乗偏差を算出する。制御部102aは、EVM演算部101aで算出されたEVM値、および平均二乗偏差演算部401で算出された平均二乗偏差に基づいて、EVM演算部101aがEVM値を算出する際のデータを削減するかどうかの判定を行う。クロック制御判定部201aでは、閾値判定部402が、入力したEVM値および平均二乗偏差に基づいて、クロックの制御を行うかどうかの判定を行う。クロック制御信号生成部202aは、クロック制御判定部201aの判定に基づいて、データ削減判定信号としてクロックゲーティング判定信号を生成する。つづいて、受信装置100aの動作について説明する。まず、EVM演算部101aは、データ削減部103からのクロック信号に基づいて取得した入力信号のデータについてEVM値を算出し、算出したEVM値を、EVM参照ブロック、制御部102a、および平均二乗偏差演算部401へ出力する。つぎに、平均二乗偏差演算部401では、取得したEVM値から平均二乗偏差を算出する。ここで、平均二乗偏差は、以下の式2によって定義される。平均二乗偏差演算部401では、式2の平方根の中はEVM演算部101aで既に計算されているため、この値を利用すれば平方根の演算のみで済む。さらに、EVMの演算の際に、底を2とした対数として演算を行えば、平方根の演算はシフト演算で代替できる。この場合、平均二乗偏差演算部401における演算は、実質シフト演算となるため、面積に大きな影響を与えずに実装が可能である。つぎに、クロック制御判定部201aでは、閾値判定部402が、EVM値だけでなく平均二乗偏差の値を参照することによって、閾値の付近だけでなく、精度の劣化しにくいEVMの地点でもデータの間引きを行う。具体的な動作の違いの一例を示す。図8は、本実施形態の制御部102aにおける判定を説明する図である。平均二乗偏差を使用しない場合、閾値判定部402は、図6に示すように、入力されたEVM値が動作の切り替えの閾値付近になると第1、第2の実施形態で示した通りにデータを削減しない判定を行う。これにより、演算の精度は上がるが消費電力は増加する。一方、平均二乗偏差を使用した場合、閾値判定部402は、図8に示すように、EVMの値が閾値付近ではあっても平均二乗偏差の値が小さい誤差が小さい場合ば、データを間引きして削減して間欠動作を続け、平均二乗偏差の値が大きい誤差が大きい場合はデータを間引きしない削減しない判定を行う。このような制御により、EVM値の精度の劣化を最小限に抑えつつ、低消費電力で演算をすることができる。以降の動作は第2の実施形態と同様である。クロック制御信号生成部202aは、上記クロック制御判定部201aで判定された結果に基づいて、データ削減判定信号としてクロックゲーティング判定信号を生成し、クロック制御部203へ出力する。一例として、ゲーティングを用いた場合としているが、第2の実施形態で述べたように分周等を用いてもよい。クロック制御部203は、クロック制御信号生成部202aからのクロックゲーティング判定信号に基づいて、EVM演算部101へ供給するクロックを制御するクロック制御信号EVM演算部制御信号を生成し、これをEVM演算部101aおよび平均二乗偏差部401へ出力する。平均二乗偏差部401では、平均二乗偏差の演算にはクロック信号を用いないが、クロック信号が入力されたときにのみ動作することができる。これにより、さらに、低消費電力化を実現できる。なお、本実施形態では、ばらつきを判定するために平均二乗偏差を用いているが、これに限定するものではない。ばらつきを判定することができるならば、他の指標を用いても良い。以上説明したように、本実施の形態では、さらに、EVM値の平均二乗偏差を用い、EVM値が閾値付近に安定している場合にも、データの削減を行うこととした。これにより、第1、第2の実施形態と比較して、より低消費電力化を実現することができる。第1、第2の実施形態では、EVM値の演算を行う頻度を、EVM値の状態伝送路の状態によって適切に切り替えることで、消費電力の低減を行うことができる。切り替えを行うべき閾値付近では詳細に演算を行い、切り替えが行われにくい領域ではデータを間引くことによってEVM値の演算の回数を削減する。常に監視するEVM値の演算を行うよりも低消費電力化でき、単純な間引きに比べてアプリケーションごとに精度よく切り替えができる。また、第3の実施形態では、EVM値のばらつきを監視することで、ばらつき難い状況においてもEVM値を計算するために必要な演算の回数の削減を行うことができる。この2つの動作によってEVM演算の精度の劣化を抑えつつ、低消費電力化を実現することができるものである。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。