乳液状化粧料を室温15~35°Cの大気下に静置して水分を揮発させた後の該化粧料のレオロジー特性に基づき、該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する乳液状化粧料のべたつきの評価方法であって、前記評価方法は、水分を揮発させた後の前記化粧料の状態に応じて、べたつきの程度を評価するためのレオロジー特性を場合分けするステップを有し、前記場合分けが、以下のA及びBからなる乳液状化粧料のべたつきの評価方法。A水分を揮発させた後の該化粧料を混練し、混練後の該化粧料の外観が液体と固体との混合物である場合には、混練後の該化粧料について、レオロジー特性として損失正接tanδを測定し、該損失正接tanδに基づき該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する。B水分を揮発させた後の該化粧料を混練し、混練後の該化粧料がグリース状又は餅状を呈しているときには、混練後の該化粧料について、レオロジー特性として第1法線応力差N1を測定し、該法線応力差N1に基づき該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する。Aの場合、角周波数0.01~10s1での損失正接tanδに基づき、化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する請求項1に記載の評価方法。Aの場合、tanδ値が小さいほどべたつきの程度が低いと評価し、tanδ値が大きいほどべたつきの程度が大きいと評価する請求項1又は2に記載の評価方法。Bの場合、角周波数100~1000s1での第1法線応力差N1に基づき、化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する請求項1に記載の評価方法。Bの場合、第1法線応力差N1が小さいほどべたつきの程度が低いと評価し、法線応力差N1が大きいほどべたつきの程度が大きいと評価する請求項1又は4に記載の評価方法。パラレルプレート型又はコーンプレート型のセルを有するレオメータを用いてtanδ及び第1法線応力差N1を測定する請求項1ないし5のいずれか一項に記載の評価方法。レオメータにおける測定セルとして、上部プレートの試料接触面の表面粗さが1~10μmのものを用いる請求項1ないし6のいずれか一項に記載の評価方法。乳液状化粧料がO/Wエマルション又はW/Oエマルションからなる請求項1ないし7のいずれか一項に記載の評価方法。化粧料のべたつきの程度は、該化粧料を肌に塗布している間や肌に塗布した後に問題になる。化粧料を皮膚に塗布すると、化粧料の中の水分は蒸発や皮膚への浸透で失われていき、それに起因して乳化物等の破壊が起こり構造変化が生じる。したがって化粧料のべたつきを評価するには、そのような構造変化が生じた後の状態の化粧料を対象とすべきである。更に、先の特許文献に記載の方法では、べたつきの程度を評価するために専用の装置を必要とするが、汎用な装置でべたつきの程度を評価できることが望ましい。したがって本発明の課題は、これまでに行われていなかった、化粧料を肌に塗布したときのべたつきの程度を客観的に評価する方法を提供することにある。そして、より汎用的なレオメーターによってべたつきの程度を客観的に評価できる方法を提供することにある。本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、穏和な条件下に水分を揮発させた後の乳液状化粧料を評価の対象とし、かつ揮発させた後の乳液状化粧料の性状に応じて評価パラメータを適切に選択することで、乳液状化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を正確に評価できることを知見した。本発明はこの知見に基づきなされたものである。すなわち本発明は、乳液状化粧料を室温15~35°Cの大気下に静置して水分を揮発させた後の該化粧料のレオロジー特性に基づき、該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する乳液状化粧料のべたつきの評価方法であって、前記評価方法は、水分を揮発させた後の前記化粧料の状態に応じて、べたつきの程度を評価するためのレオロジー特性を場合分けするステップを有し、前記場合分けが、以下のA及びBからなる乳液状化粧料のべたつきの評価方法を提供するものである。A水分を揮発させた後の該化粧料を混練し、混練後の該化粧料の外観が液体と固体との混合物である場合には、混練後の該化粧料について、レオロジー特性として損失正接tanδを測定し、該損失正接tanδに基づき該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する。B水分を揮発させた後の該化粧料を混練し、混練後の該化粧料がグリース状又は餅状を呈しているときには、混練後の該化粧料について、レオロジー特性として第1法線応力差N1を測定し、該法線応力差N1に基づき該化粧料の肌への塗布時のべたつきの程度を評価する。本発明によれば、客観的にかつ再現性よく、乳液状化粧料のべたつきの程度を評価することができる。以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき説明する。本発明は、乳液状化粧料を肌に塗布したとき及び肌に塗布した後のべたつきの程度を客観的に評価することができる方法に関するものである。べたつきとは一般に、化粧料を肌に塗布している間又は塗布した後での肌表面におけるはりつきや粘着を伴う感触をいう。一般にべたつきの程度が大きい化粧料は、使用感が良好でないと使用者に知覚されることが多いが、逆にべたつきを知覚することで使用感を得る使用者もいる。本発明の評価の対象となる化粧料は、一般に乳液と呼ばれる範疇の液体の化粧料である。これらの化粧料は、一般に25°Cにおける粘度ずり速度1s1が0.1~50Pasのものである。また、本発明の評価の対象となる化粧料には、例えばO/WエマルションやW/Oエマルションが含まれる。本発明の評価方法においては、乳液状化粧料そのものつまり容器に充填されている状態の乳液状化粧料を評価の対象とするのではなく、肌に塗布された状態に類似の状態になっている乳液状化粧料を評価の対象としている。そのような状態を実現するために、本発明においては、評価の前処理として乳液状化粧料からの水分の揮発を行う。水分の揮発を行うためには、例えば乳液状化粧料を減圧吸引すればよい。こうすることで短時間での水分の揮発が可能である。しかし減圧吸引による水分の揮発は、同時に油性成分等の揮発を伴う場合があるので、結果的に、水分が揮発した乳液状化粧料の状態が、肌に塗布された状態と大きく異なることがある。そこで本発明では、水分のみが主に揮発する穏和な揮発条件を採用し、水分が揮発した乳液状化粧料の状態を、極力肌に塗布された状態に近づけている。この目的のために、本発明においては、乳液状化粧料を室温の大気下に静置して水分を揮発させる。ここでいう室温とは15~35°Cのことである。この揮発条件は、肌に塗布された乳液状化粧料から水分が失われる条件に近いので、水分が揮発した乳液状化粧料の状態は、肌に塗布された状態に近いものとなる。温度に関連して、大気中の湿度は、乳液状化粧料からの水分の揮発に影響を及ぼすことがある。この観点から、大気中の湿度は20~80RHに設定することが望ましい。乳液状化粧料を大気下に静置する時間は、大気の温度湿度、乾燥時の乳液状化粧料の厚みにより異なるが、1日あたりの残存率変化計測日前日のサンプル重量÷初期サンプル重量-計測日のサンプル重量÷初期サンプル重量が0.004を下回るまで乾燥させることが、べたつきの官能評価との相関が高くなることから好ましい。例えば、乾燥日数を10日~14日程度とすることで、残存率変化を前記の数値とすることができる。乳液状化粧料を大気下に静置するときには、これをシャーレ等の浅底容器容器の横断面積は50~120cm2程度に薄く入れ、かつ塵等が混入しないように通気性のカバー等で覆うことが望ましい。浅底容器に入れる乳液状化粧料の深さは0.5~3mmにすることが好ましい。なお、上述した温度、湿度及び乾燥日数には幅があるが、この幅の範囲内であれば、評価結果の再現性が良好である乾燥した化粧料が得られる。本発明においては、上述の条件下に乳液状化粧料を静置して水分を揮発させた後の該化粧料以下、この状態の化粧料のことを乾燥後化粧料という。のレオロジー特性を測定する。ところで、上述の条件下に乳液状化粧料を静置して水分を揮発させると、それに起因して乳液状化粧料の構造に変化が生じ、静置前とは状態が相違する。静置後化粧料の状態は、乾燥後化粧料をスパーテル等で軽く混練することにより、いくつかに分類できることが本発明者らの検討の結果判明した。詳細には、A乾燥化粧料の混練物の外観が液体と固体の混合物であるタイプのものと、Bそうでないタイプのものとに大別されることが判明した。ここで軽く混練するとは、乾燥物をスパーテル等でかき集め、見た目に隙間無くまとまる程度まで練ることを意味する。Bのタイプの乳液状化粧料は、静置後にこれを混練した後の状態に応じて更に2つのタイプに大別されることも判明した。詳細には、静置後に混練した混練物がB-1グリース状を呈するものと、B-2餅状を呈するものとに大別される。グリース状とは、粘稠な流動体状のことであり、餅状とは、粘つきが少なく、弾力サンプルを変形させても見る間に形状を回復しようとするのある状態のことである。本発明においては、上述のとおり乾燥後化粧料のレオロジー特性に基づき乳液状化粧料のべたつきを評価するところ、べたつきを評価するためのレオロジー特性を、乾燥後化粧料の混練物の状態に応じ、すなわちAの場合とBの場合とで場合分けすることで、べたつきを正確に評価できることが本発明者らの検討の結果判明した。詳細には、Aのタイプの乳液状化粧料の場合には、レオロジー特性として損失正接tanδを採用し、この値に基づきべたつきを評価する。一方、Bのタイプの乳液状化粧料の場合には、レオロジー特性として第1法線応力差N1を採用し、この値に基づきべたつきを評価する。これらのレオロジー特性の測定方法の詳細は以下に述べるとおりである。Bに該当する乳液状化粧料はそのすべてが第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係を有するわけではなく、乾燥後化粧料の混練後の性状で場合分けされた群の中で、法線応力差N1と官能評価との間に相関関係を有することが本発明者らの検討の結果判明した。すなわち、B-1の乳液状化粧料の群の中で、第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係が認められる。同様に、B-2の乳液状化粧料の群の中で、第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係が認められる。レオロジー特性の測定には、物の粘弾性測定に用いられる装置であるレオメータを用いる。レオメータに測定試料をマウントし、試料に歪み又は応力を印加してレオロジー測定を行うセルとしては、i円形の平行平板間に測定試料を配置するパラレルプレート型のセル、ii円形の平板と円錐形のコーンプレートとの間に測定試料を配置するコーンプレート型のセル、iii2つの同軸円筒の隙間に測定試料を配置する同心円筒回転型クエットのセルなどのタイプが知られている。本発明においてはこれらのセルを特に制限なく用いることができる。特に本発明においては、パラレルプレート型又はコーンプレート型のセルを用いることにより、数ml程度の少量の測定試料で化粧料のべたつきの程度を精度良く、かつ再現性よく評価できる。以下にパラレルプレート型のセルを用いた場合を説明するが、コーンプレート型についても同様である。パラレルプレート型のセルにおいては、2枚のパラレルプレートとして、図1に示すように下部プレート1と上部プレート2が用いられる。一般に一方のプレートは固定状態になっており、もう一方のプレートは回転又は振動可能になっている。下部プレート1と上部プレート2における互いに対向する板面は平行になっている。下部プレート及び上部プレートの組を本発明ではセルと称する。本発明においては、上述のセルを用い、評価対象とする測定試料について損失正接tanδの角周波数依存性又は第1法線応力差N1のずり速度依存性を測定する。測定温度は、乳液状化粧料塗布時の環境を考慮すると、20~35°Cが好ましく、25~32°Cがより好ましい。環境の相対湿度は30~65RHが好ましい。損失正接tanδの角周波数測定は、セルへのサンプルのマウント操作後、マウント操作がサンプル構造に与える影響が消えるのに十分な時間待った後、線形歪み範囲で測定した。また、測定時間は各測定点とも少なくとも、2周期の正弦波を測定サンプルに加えることができる時間に設定した。必要なデータが得られることと市販レオメータの性能を考慮すると、角周波数は6.28×103~100s1が好ましく、0.01~62.8s1がより好ましい。第1法線応力差N1のずり速度依存性は非線形域の測定であるため、測定条件によって得られる値が異なる。本発明では、セルへのマウンド操作後、マウント操作の影響が消えるのに十分な時間待った後、ずり速度0.001から1000s1の間を、低ずり速度側から高ずり速度側へ向けて19点のずり速度での測定を行った。なお、測定ずり速度は0.001から1000s1の間を対数で19等分した点となるように設定し、各ずり速度での測定時間は30秒から3秒を対数で19等分した時間になるよう設定した。損失正接tanδは、貯蔵弾性率G’と損失弾性率Gとの比G/G’で表され、乳液状化粧料が変形する際にどのくらいエネルギーを吸収するかを表す指標である。法線応力は、粘弾性流体からなる測定対象物に回転変形を加えたときに、ずりを加えた方向と直交する方向に発生する応力である。法線応力は、それ単独で把握されるものではなく、ずり応力との差で把握されるものである。すなわち、単純ずり流れにおいて流動方向を1とし、ずり方向を2とすると、法線応力差は第1法線応力差N1=σ11-σ22、第2法線応力差N2=σ22-σ33及び第3法線応力差N3=σ33-σ11として定義される。これらの法線応力差のうち、本発明においては、第1法線応力差N1を法線応力の尺度として採用している。法線応力の尺度として第1法線応力差N1を採用した理由は、iレオロジー特性によって生じる多くの現象はN1の効果として説明可能であること、ii市販のレオメータで容易にN1を測定することが可能であること等によるものである。レオメータとしては、測定条件の設定が容易であることから、歪み制御型のものが使いやすいが、応力制御型のものでもよい。本発明では、応力制御型のPaarPhysica製のMCR300又はMCR500を用い、歪み制御モードで測定を行った。本発明の評価方法によれば、様々なべたつきの程度を有する化粧料を設計する場合に、損失正接tanδ又は第1法線応力差N1を目安に、化粧料を構成する成分の処方を調整して、適切な化粧料の設計を行うことができるので、設計の簡素化や短縮化を図ることができる。具体的な手法としては、例えばべたつきの程度の低い乳液状化粧料を得るためには、損失正接tanδ又は第1法線応力差N1を小さくするために、乳液状化粧料を構成する成分の処方を調整するか又は乳液状化粧料の調製条件を調整すればよい。乳液状化粧料を構成する成分の処方を調整する場合には、例えば液体油の量と水溶性高分子のバランス、液体油と固体脂のバランス、活性剤とポリオールのバランスなどを調整すればよい。官能評価の結果と損失正接tanδ又は第1法線応力差N1との相関を一層高め、べたつきの程度を一層客観的に評価できるようにする観点から本発明者らが更に検討を重ねたところ、粘弾性測定に用いるセルにおける試料と接触する面以下試料接触面というの表面粗さを適切にコントロールすることが有利であることが判明した。具体的には、粘弾性測定に用いるセルの試料接触面は一般に表面粗さの値が小さい平滑な面であるが、本発明の評価方法においては、試料の上部と接するプレートである上部プレートの下面を意図的に粗くしたセルを用いることが有利であることが判明した。なお、本明細書において表面粗さとは、JISB0601に規定される中心線表面粗さRaを言う。本発明において、表面粗さRaの測定は、例えば表面粗さ測定機surfcom-590A、株式会社東京精密製を用いて行う。測定子はメーカー型式0102501の円錐角90度の円錐ダイヤで、先端の曲率半径は5μmであった。測定条件は、測定長さ4.0mm、測定速度0.3mm/s、カットオフ波長0.8mmとした。本発明の評価方法に用いられるセルとして例えば図1に示す形態のセルを用いる場合には、イ下部プレート1及び上部プレート2のうち、上部プレート2のみの試料接触面の表面粗さの値を大きくして、下部プレート1の試料接触面の表面粗さの値を小さくつまり、従来の試料接触面の表面粗さと同程度にすることができる。またロ下部プレート1及び上部プレート2の両方の試料接触面の表面粗さの値を大きくすることもできる。ロの場合には、下部プレート1の試料接触面の表面粗さの値と、上部プレート2の試料接触面の表面粗さの値とは同じでもよく、あるいは異なっていてもよい。前記のイ及びロのいずれの場合であっても、大きな表面粗さの値を有する試料接触面における該表面粗さの値は、Raで表して1~10μm、特に3~7μmに設定することが好ましい。なお、下部プレート1及び上部プレート2の試料接触面の面積は、適切なトルク出力が得られる限り、本発明において臨界的ではなく、市販のレオメータのパーツをそのまま用いてもよい。特にイの場合には、小さな表面粗さの値を有する試料接触面における該表面粗さの値は、大きな表面粗さの値を有する試料接触面における該表面粗さの値よりも小さいことを条件として、Raで表して0.01~0.5μm、特に0.08~0.2μmに設定することが好ましい。一方、セルとしてコーンプレート型のセルを用いる場合には、平板プレート及びコーンプレートのうちコーンの試料接触面を、大きな表面粗さの値を有する試料接触面、すなわち試料の上部と接する面として用いることが、レオメータの構造上必要になる。下部プレート1及び上部プレート2の板面の表面粗さを所望の値に設定するためには、使用しているレオメータのオプションパーツのリストから標準パラレルプレートやサンドブラスト処理パラレルプレートを購入してもよいし、例えば該板面をサンドブラスタ処理に付して板面を粗くしたり、逆に研磨材を用いた研磨によって板面を平滑にしたりすればよい。本発明の評価の対象となる化粧料は、先に述べたとおりO/WエマルションやW/Oエマルションからなる乳液が代表的なものである。O/Wエマルションの一般的な処方としては、油性成分が1~50質量、ポリオール成分が0.1~20質量、活性剤成分が0.01~10質量、ポリマー成分が0~10質量であり、残部が水である処方が挙げられる。一方、W/Oエマルションの一般的な処方としては、水が1~60質量、ポリオール成分が0.1~20質量、活性剤成分が0.1~10質量、固体脂成分が0~20質量であり、残部が油性成分である処方が挙げられる。市販の乳液14種類を、直径90mmのガラス製シャーレにそれぞれ8g程度入れ、各乳液を温度25°C、相対湿度50RHにて14日間、残存変化率が0.004未満になるまで乾燥させた。乾燥物をテフロン登録商標製スパーテルでかき集め、見た目に隙間なくまとまるまで混練した。14種類の乳液のうちAタイプの乳液は5種類であり、Bタイプの乳液は9種類であった。Bタイプの乳液9種類のうち、B-1タイプのグリース状を呈した乳液は7種類であり、B-2タイプの餅状を呈した乳液は2種類であった。上述の方法により各乾燥物のレオロジー特性を測定した。具体的には、直径25mmのパラレルプレート型のセルを用い、下部プレートのRaを0.14μmに設定し、かつ上部プレートのRaを5.5μmに設定してレオロジー特性を測定した。図2a及びbは、Aのタイプに該当する市販の5種の化粧料乳液を対象として測定された損失正接tanδと、官能評価との関係を示すグラフである。図2aは角周波数0.1s1での損失正接tanδの測定値であり、図2bは角周波数1s1での測定値である。測定環境は25°C55RHである。また、官能評価は、乳液状化粧料の肌への塗布時のものである。これらの結果から明らかなように、意外にも、両者間には一次の負の相関関係があることが判明した。しかし、他のレオロジー特性である貯蔵弾性率G’や損失弾性率G、粘度η、第1法線応力差N1等と官能評価との間には明確な相関関係は認められなかった。一方、Bのタイプに該当する乳液状化粧料について、図2a及びbと同様のグラフを作成したが、損失正接tanδと官能評価との間には明確な相関関係は認められなかった。すなわち単一のレオロジー特性ではすべての種類の乳液状化粧料のべたつき感を評価することは困難であった。なお図2a及びbにおける横軸のべたつきのなさは、その数値が大きいほど、べたつきの程度が低いことを意味している。以下に説明する図3ないし図5においても同様である。図3a及びbは、乳液状化粧料を肌へ塗布した後、5分経過後に官能評価を行った以外は、図2a及びbと同様にして得られたグラフである。図3a及びbに示す結果から明らかなように、乳液状化粧料を肌に塗布した後においても、損失正接tanδと官能評価との間には相関関係が認められる。図2及び図3に示す結果から、乾燥後化粧料の混練物の損失正接tanδが小さいほど、乳液状化粧料はべたつきの程度が低いと評価することができる。また、損失正接tanδが大きいほど、乳液状化粧料はべたつきの程度が高いと評価することができる。図4a及びbは、前述した、Bのタイプに該当する市販の9種の化粧料乳液を対象として測定された第1法線応力差N1と官能評価との関係を示すグラフである。図4aはずり速度464s1での第1法線応力差N1の測定値であり、図4bはずり速度1000s1での測定値である。測定環境は25°C55RHである。また、官能評価は、乳液状化粧料の肌への塗布時のものである。これらの結果から明らかなように、両者間には一次の負の相関関係がある。しかし、先に述べたAのタイプの乳液状化粧料の場合と同様に、他のレオロジー特性である貯蔵弾性率G’や損失弾性率G、粘度η等と官能評価との間には明確な相関関係は認められなかった。また、Aのタイプの乳液状化粧料の場合には認められた損失正接tanδとの相関関係は明確には認められなかった。更に、Aのタイプに該当する乳液状化粧料について、図4a及びbと同様のグラフを作成しても、やはり第1法線応力差N1と官能評価との間には明確な相関関係は認められなかった。図4a及び図4bにおいて留意すべきは、Bのタイプに該当する乳液状化粧料はそのすべてが第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係を有するわけではなく、乾燥後化粧料の混練後の性状で場合分けされた群の中で、法線応力差N1と官能評価との間に相関関係を有することである。先に述べたとおり、Bのタイプに該当する乳液状化粧料は、乾燥後化粧料の混練後の性状で、B-1グリース状のものと、B-2餅状のものとに分けられる。そしてB-1の乳液状化粧料の群の中で、第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係が認められる。同様に、B-2の乳液状化粧料の群の中で、第1法線応力差N1と官能評価との間に相関関係が認められる。図5a及びbは、乳液状化粧料を肌へ塗布した後、5分経過後に官能評価を行った以外は、図4a及びbと同様にして得られたグラフである。図5a及びbに示す結果から明らかなように、乳液状化粧料を肌に塗布した後においても、グリース状の群の中で第1法線応力差N1と官能評価との間には相関関係が認められ、また餅状の群の中でも第1法線応力差N1と官能評価との間には相関関係が認められる。図4及び図5に示す結果から、静置後化粧料の混練物の第1法線応力差N1が小さいほど、乳液状化粧料はべたつきの程度が低いと評価することができる。また、第1法線応力差N1が大きいほど、乳液状化粧料はべたつきの程度が高いと評価することができる。図2ないし図5の相関図を作成するにあたり行った官能評価の方法は以下のとおりである。評価は、官能評価を行うようにトレーニングを受けた専門評価者10~13名によって行った。べたつきのなさの評価専門評価者10~13名が、指先にとった各評価サンプルを腕に塗布し、薄くのばし広げる過程図2及び図4では塗布中という。と塗布操作終了後5分経過した状態図3及び図5では塗布後いう。での、腕皮膚に接触させた指先を離す際のべたつきの有無とその程度を評価した。標準品を0として9段階評価を行った。全くべたつかないものを4、非常にべたつくものを-4とした。各専門評価者から得られた結果を平均し、べたつきのスコアとした。なお、スコア値4、3、2、1については、それぞれ100、90、80、70の回答者一般パネラーがべたつかないと答えるレベルで、逆に、-1、-2、-3、-4については70、80、90、100の回答者一般パネラーがべたつくと答えるレベルである。図2ないし図5に示す結果を踏まえ、本発明者らが更に検討を進めたところ、前記のAの場合、専門パネラーによるべたつきの程度の官能評価の結果と、損失正接tanδの常用対数値との相関関係は、損失正接tanδを測定するときの角周波数を好ましくは0.01~10s1の範囲、更に好ましくは0.05~5s1の範囲としたときに、良好な結果が得られることが判明した。一方、Bの場合については、べたつきの程度の官能評価の結果と、第1法線応力差N1の常用対数値との相関関係は、第1法線応力差N1を測定するときの角周波数を好ましくは100~1000s1の範囲、更に好ましくは200~1000s1の範囲としたときに、良好な結果が得られることが判明した。