"A少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂、およびB少なくとも一つのシリル化ポリウレタン樹脂を含有する組成物。少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aのポリジオルガノシロキサン部分がポリジメチルシロキサンである、請求項1に記載の組成物。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aが、ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーをそれぞれイソシアナトシランもしくは活性水素含有シランと反応させるステップを含有するプロセスによって作製される、請求項1に記載の組成物。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aが、ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーをそれぞれイソシアナトシランもしくは活性水素含有シランと反応させるステップを含有するプロセスによって作製され、ここで前記ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーのポリジオルガノシロキサン部分が約25個までのジオルガノシロキシ単位を含有する、請求項1に記載の組成物。前記ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーのポリジオルガノシロキサン部分が約12個までのジオルガノシロキシ単位を含有する、請求項4に記載の組成物。前記ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーのポリジオルガノシロキサン部分が約5個までのジオルガノシロキシ単位を含有する、請求項4に記載の組成物成分Bが約3000cPまでの粘度を持つ、請求項1に記載の組成物。前記シリル化ポリウレタン樹脂Bが約500から約25,000の分子量を持つポリオールより作製される、請求項1に記載の組成物。前記シリル化ポリウレタン樹脂Bが約2,000から約16,000の分子量を持つポリプロピレングリコールより作製される、請求項1に記載の組成物。組成物が湿気硬化型である、請求項1に記載の組成物。組成物が縮合硬化可能である、請求項1に記載の組成物。成分Aおよび/もしくは成分Bが尿素部分を含まない、請求項1に記載の組成物。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aが約5重量パーセントから約30重量パーセントの量で存在し、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bが約70重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し、そしてここで前記重量パーセントが成分AおよびBの全重量に基づいている、請求項1に記載の組成物。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aが約5重量パーセントから約25重量パーセントの量で存在し、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bが約75重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し、そしてここで前記重量パーセントが成分AおよびBの全重量に基づいている、請求項1に記載の組成物。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aが約5重量パーセントから約20重量パーセントの量で存在し、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bが約80重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し、そしてここで前記重量パーセントが成分AおよびBの全重量に基づいている、請求項1に記載の組成物。請求項1に記載の組成物を含有する剥離コーティング。A少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂、およびB少なくとも一つのシリル化ポリウレタン樹脂を含有する組成物によって基体をコーティングするステップと、コーティングされた基体を硬化するステップを含有する、基体を処理するプロセス。請求項15に記載されるプロセスによって作製される基体。引張強度、モジュラス、破断時伸び、ショアA硬度および撥水性の少なくとも一つにおいて、成分Aを含まない組成物によってコーティングされた等価の基体と比較して改善された特性を持つ、請求項1に記載の組成物。請求項1に記載の組成物を含有するシーラント組成物。請求項1に記載の組成物を含有する剥離コーティングを作製するプロセス。シリコーンコートされた基体を調製するためのもっとも効率的なプロセスは、溶媒を持たない液体シリコーン溶液の非常に薄い層によって基体を最初にコートすることによる。基体はその後、基体に固定されたシリコーンポリマーを形成するためにシリコーン溶液の重合化が起きるように加熱される。現在用いられるもっとも効果的な化学は白金触媒によるビニルシロキサンおよびヒドリドシロキサンのヒドロシリル化を必要とし、その両者は二つもしくはそれ以上のそれぞれの官能基を含有し、架橋されたシリコーンポリマーが作製されるようになっている。高価な白金触媒によって触媒されることとは別に、それらの組成物は例えばアミノシラン系接着促進剤のようなさらなる化合物の添加に対して影響を受けやすい。なぜならそのような添加剤が白金触媒にとって害毒であり、そしてそれゆえに硬化プロセスに悪影響を与えるためである。A少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂とB少なくとも一つのシリル化ポリウレタン樹脂からなる組成物がここに提供される。A少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂とB少なくとも一つのシリル化ポリウレタン樹脂からなる組成物によって基体をコーティングするステップとコーティングされた基体を硬化するステップとを含有する基体を処理するプロセスもまたここに提供される。本発明者はここで、例えばポリジメチルシロキサン部分含有シリル化ポリウレタンのようなポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂と、シリル化ポリウレタンとを含有する混合物によって、縮合によって硬化し、そして望ましい機械的特性を持ち、そしてその一方で上述の高価であり、かつ他の機能性化合物に対して影響を受けやすい白金触媒を避けるような剥離コーティング組成物を提供することを予期せず発見した。さらに、機械特性の向上とは別に、ここでの混合物組成物は、撥水シーラント組成物を作製するのに有用な疎水性のシリル化ポリウレタン樹脂組成物をもたらす。さらに、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂のポリジオルガノシロキサン部分が約25個までのポリジオルガノシロキサン単位を持つときおよび/もしくは当該混合物が少量のポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂を、すなわち当該混合物組成物の全量に基づいて50重量パーセント未満のポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂を含有するとき、上述の利点がさらに顕著であることもまた予測できない発見であった。ここに記載される組成物は、例えば紙産業において使用されるラベルおよび剥離ライナーのようなラベルおよび剥離ライナーと共に用いるための剥離コーティング組成物における使用ならびにシーラントおよび接着剤組成物における使用において優位性を持つ。当該組成物は商工業のすべての側面において使用されるようなシーラントのような、特にそれぞれコーキングシーラントおよび金属シートのためのコーティング材料のような建設および建設材料において使用されるようなシーラントのような様々なコーティング中の撥水性添加剤としての用途を持つ。ここにおいて、すべての範囲の端点、例えば、ここに参照される重量パーセント範囲の端点は、そのような端点の任意の組み合わせと交換可能に用いて、ここに明示的に示されるものを超えたさらなる範囲を組み立てることができる。さらに、そのような使用は一つの示された範囲におけるより低い端点を新しく組み立てられた範囲におけるより高い端点として使用することや、同様に一つの示された範囲におけるより高い端点を新しく組み立てられた範囲におけるより低い端点において使用することに対して制限を持たない。さらにここに示されるすべての範囲はそれらの間のすべてのサブ範囲sub-rangeを包含し得る。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、ポリジオルガノシロキサン部分を含有する任意のシリル化ポリウレタン樹脂を含有できる。ここで使用するポリジオルガノシロキサン部分は、少なくとも一つのDシリコーン単位、すなわち一般式SiR2O2/2式中、Rは独立して1から約18個の、好ましくは1から約6個の炭素原子のアルキル、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、最も好ましくはメチル;2から約18個の炭素原子、より好ましくは2から約6個の炭素原子のアルケニル;ならびに6から約18個の炭素原子の、好ましくは6から約12個の炭素原子のアリールであるのシリコーン単位を含有する。ここでの一実施態様において、少なくとも一つのポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aのポリジオルガノシロキサン部分はポリジメチルシロキサンである。ここでの具体的な一実施態様において、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーと、イソシアナトシランもしくは活性水素含有シランとを、それぞれ反応させるステップを含有する。ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂は、その中に少なくとも3個のウレタン部分を含有してもよい。ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーは、カルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンとジイソシアナートとの鎖伸長によって作製できる。イソシアナート対ヒドロキシル基の比率NCO/OH>1もしくはNCO/OH<1に基づいて、それぞれイソシアナト末端化もしくはヒドロキシル末端化のプレポリマーのいずれかを得ることができる。この反応は溶媒をまったく必要とせずに巧妙に実施できるが、例えばトルエンのような脂肪族の溶媒もまた使用できる。さらに、カルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンのジイソシアナートによる鎖伸長もまた、例えば縮合触媒のようなここで後述されるような触媒の存在下において実施できる。ここでのカルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは約1個の上述のDシリコーン単位から約25個のDシリコーン単位を、より好ましくは約12個までのシリコーンD単位を、さらにより好ましくは約8個までのシリコーンD単位を、そして最も好ましくは約5個のシリコーンD単位を含有できる。ここでの一実施態様において、ここでのカルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは、約25個より多い上述のDシリコーン単位を含有でき、そして一つの他の実施態様において、25個から100個までのDシリコーン単位を含有できる。ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーを作製するために使用するカルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは、Dシリコーン単位に加えて、一般式SiR3O1/2式中、それぞれのRは独立して、Rもしくは2から約10個の炭素原子の、好ましくは2から約6個の炭素原子のヒドロキシル末端化の二価のアルキレン基であり、任意選択でエーテル性酸素を含有するが、ただし少なくとも一つのM単位のRは2から約10個の炭素原子のヒドロキシル末端化の二価のアルキレン基であり、そして任意選択でエーテル性酸素を含有するという条件であるの少なくとも一つの追加のシリコーンM単位好ましくは少なくとも2つのシリコーンM単位を含有できる。さらに、ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーを作製するために使用するカルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは、D、TもしくはQシリコーン単位、すなわちそれぞれSiR2O2/2、SiRO3/2もしくはSiO4/2式中、それぞれのRは独立して、Rもしくは2から約10個の炭素原子のヒドロキシル末端化の二価のアルキレン基であり、任意選択でエーテル性酸素を含有するの一つもしくはそれ以上の任意のものを含有できる。ここでの一実施態様において、カルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは、Mシリコーン単位末端化の直鎖分子であり、ここでこのMシリコーン単位は両方とも2から約10個の炭素原子のヒドロキシル末端化の二価のアルキレン基を含有し、任意選択でエーテル性酸素を含有する。具体的な一実施例において、カルビノール末端化ポリジオルガノシロキサンは一般式I:であってよく、式中、Rは定義される通りであり、R’は2から約10個の炭素原子までの二価のアルキレン基であり、任意選択でエーテル性酸素を含有する。好ましくはR’は2から約6個の炭素原子のアルキレン基であり、任意選択でエーテル性酸素を含有する。一実施態様において、R’は-CH22-もしくは-CH22-O-CH23-である。ポリジオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化もしくはイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーを作製するために用いられるジイソシアナトは、例えばここで後述されるようなジイソシアナートのような任意のポリイソシアナートを含有できる。好適なジイソシアナートのいくつかの具体例は、イソホロンジイソシアナートIPDI、トルエンジイソシアナートTDI、ヘキサメチレンジイソシアナートHDIおよびそれらの組み合わせである。さらに、ここに記載されるジイソシアナートは、欧州特許1506266B1、米国特許第6,545,104号および米国特許第5,908,808号に記載されるジイソシアナートの任意のものを含有でき、それらのすべての内容の、その全体がここに組み入れられる。ポリジオルガノシロキサンに基づいたSPURAを調製するためにポリオルガノシロキサンに基づいたヒドロキシル末端化ポリウレタンプレポリマーと反応させるイソシアナトシランは、当業者に知られるイソシアナトシランおよびポリウレタン化学の技術分野において知られるイソシアナトシランの任意のものであり得る。より具体的には、イソシアナトシランはここで後述するものの任意のものであり得る。代替的には、ポリジオルガノシロキサンに基づいたSPURAを調製するためにポリオルガノシロキサンに基づいたイソシアナト末端化ポリウレタンプレポリマーと反応させる活性水素含有シランは、当業者に知られる活性水素含有シランおよびポリウレタン化学の技術分野において知られる活性水素含有シランの任意のものであり得る。活性水素含有シランのいくつかの好適な例は、イソシアナートと反応性の官能基と、少なくとも一つの容易に加水分解して結果として架橋性となる基とを含有しているべきであるイソシアナト末端化PURプレポリマーとの反応のための後述のシリル化反応物である。いくつかの好適な例は、アミノプロピルトリメトキシシラン、アミノプロピルトリエトキシシラン、アミノエチルアミノプロピルジメトキシシランおよびそれらの組み合わせである。ここでの他の実施態様において、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、以下のスキーム1に示される反応によって作製される。スキーム1に示されるように、カルビノール末端化短鎖ポリジメチルシロキサンはジイソシアナートと反応して、OH末端化ポリウレタンを形成し、それは結局イソシアナトシランと反応でき、湿気硬化型末端シラン化ポリウレタンを形成する。さまざまな鎖長のカルビノール末端化短鎖ポリジメチルシロキサンをこれらの反応において使用できる。スキーム1に示される具体例は、カルビノール末端化短鎖ポリジメチルシロキサン、すなわち5、12、18および25の鎖長すなわちxの値のD単位シリコーンを持つものに関連しているが、ここに記載されるスキームはより少ない/より多い/中間の、D単位シリコーンの鎖長すなわちxの値を持つカルビノール末端化短鎖ポリジメチルシロキサンに対しても同様に適用可能である。スキーム1のヒドロキシル末端化ポリウレタンプレポリマーはDBTDLを触媒として用いてイソシアナトプロピルトリメトキシシランと反応するが、ここに記載される縮合触媒のような任意の触媒を用いてもよい。この反応は溶媒を用いても用いなくても実施できる。典型的には、純な反応において、等モル量のカルビノール末端化ポリジメチルシロキサンより作製されたヒドロキシル末端化ポリウレタンとイソシアナトプロピルトリメトキシシランを用いることができる。所望なら、用いることの出来る溶媒の非限定的な例は、トルエン、キシレンおよびそれらの組み合わせを含む。ここで用いられるシリル化ポリウレタン樹脂SPUR成分Bは湿気硬化型シリル化ポリウレタン樹脂で、既知の物質であり、そして、aイソシアナト末端化ポリウレタンPURプレポリマーを適切なシランと反応させることによって、例えばそれぞれのケイ素原子に対する1から3個のアルコキシなどのような加水分解可能な官能基と、メルカプトおよび第一級アミン、そして有利には第二級アミンのようなイソシアナートと反応性である活性水素含有官能基との両者を有するシランと反応させることによって、または、bヒドロキシル末端化PURプレポリマーを、適切なイソシアナト末端化シランと、例えば1から3個のアルコキシ基を有するイソシアナト末端化シランと反応させることによって、一般的には得ることができる。これらの反応の詳細、および、それらにおいて用いられるイソシアナト末端化およびヒドロキシル末端化PURプレポリマーの調製のための反応は、とりわけ次の文献に見出される:米国特許第4,985,491号、第5,919,888号、第6,197,912号、第6,207,794号、第6,303,731号、第6,359,101号および第6,515,164号、ならびに米国特許出願公開第2004/0122253号公報そして第2005/0020706号公報イソシアナト末端化PURプレポリマー;米国特許第3,786,081号および第4,481,367号ヒドロキシル末端化PURプレポリマー;米国特許第3,627,722号、第3,632,557号、第3,971,751号、第5,623,044号、第5,852,137号、第6,197、912号、第6,207,783号および第6,310,170号イソシアナト末端化PURプレポリマーと反応性シラン、例えばアミノアルコキシシランとの反応から得られる湿気硬化型SPUR樹脂;そして、米国特許第4,345,053号、第4,625,012号、第6,833,423号、および米国特許出願公開第2002/0198352号公報ヒドロキシル末端化PURプレポリマーとイソシアナトシランとの反応から得られる湿気硬化型SPUR樹脂である。前述の米国特許文献をここで参照することにより、そのそれぞれのすべての内容をその全体としてここに組み入れる。aイソシアナト末端化PURプレポリマーより得られる湿気硬化型PUR樹脂ここでの一実施態様において、湿気硬化型SPUR樹脂は、ここでの参照によりそのすべての内容を全体としてここに組み入れる米国特許第5,990,257号に記載される任意のSPURであり得、また、そこに記載される任意の方法によって作製されるものであり得る。イソシアナト末端化PURプレポリマーは、生じるプレポリマーがイソシアナートで末端化されるような割合で、一つもしくはそれ以上のポリオール、有利にはジオールを、一つもしくはそれ以上のポリイソシアナート、有利にはジイソシアナートと反応させることによって得られる。ジオールをジイソシアナートと反応させる場合には、モル過剰のジイソシアナートが用いられる。イソシアナト末端化PURプレポリマーの調製に利用できるポリオールには、ポリエーテルポリオール、ヒドロキシル末端化ポリカプロラクトンのようなポリエステルポリオール、ポリエーテルポリオールとe-カプロラクトンとの反応から得られる化合物のようなポリエーテルエステルポリオール、ヒドロキシル末端化ポリカプロラクトンと、エチレンオキシドとプロピレンオキシドのような一つもしくはそれ以上のアルキレンオキシドとの反応から得られる化合物のようなポリエステルエーテルポリオール、ヒドロキシル末端化ポリブタジエンなどが含まれる。イソシアナト末端化PURプレポリマーの調製に使用できる具体的な好適であるポリオールは、特にポリエーテルジオール、ポリエーテルジオール、およびポリエーテルジオールのようなポリオキシアルキレンエーテルジオールすなわちポリエーテルジオール、ポリオキシアルキレンエーテルトリオール、ポリテトラメチレンエーテルグリコール、ポリアセタール、ポリヒドロキシポリアクリラート、ポリヒドロキシポリエステルアミド、そしてポリヒドロキシポリチオエーテル、ポリカプロラクトンジオールおよびトリオールなどを含む。本発明の一実施態様において、イソシアナト末端化PURプレポリマーの製造に使われるポリオールは、約500と25,000の間の当量重量equivalentweightsを有するポリオキシエチレンエーテルジオールである。本発明の別の実施態様において、イソシアナト末端化PURプレポリマーの製造に使用されるポリオールは、約1,000から20,000までの間の当量重量を有するポリエーテルジオールである。種々の構造、分子量、および/もしくは官能基のポリオールの混合物を使用してもよい。ここでの一実施態様において、シリル化ポリウレタン樹脂Bは、約300から約30,000の分子量、好ましくは約1,000から約20,000の分子量、そして最も好ましくは約2,000から約16,000の分子量を持つ高分子量のポリプロピレングリコール、例えばポリプロピレングリコールより作製される。ポリジオルガノシロキサンAを含有するシリル化ポリウレタン樹脂は、高分子量のポリプロピレングリコール例えばBayersより調達されるAcclaim-8000もしくはAcclaim-12000より作製されるシリル化ポリウレタン樹脂Bと混合でき、成分Aを全く含まない純な成分Bと比較して、組成物の機械的特性の改善という結果になる。ポリエーテルポリオールは、約8までの官能基を有することができるが、有利には、2から4までの官能基を有し、そして更に有利には2の官能基すなわち、ジオールを有することができる。特に好適なものは、複合金属シアン化物DMC触媒、水酸化アルカリ金属触媒、もしくはアルカリ金属アルコキシド触媒の存在下で調製されたポリエーテルポリオールであり;例えば、米国特許第3,829,505号、第3,941,849号、第4,242,490号、第4,335,188号、第4,687,851号、第4,985,491号、第5,096,993号、第5,100,997号、第5,106,874号、第5,116,931号、第5,136,010号、第5,185,420号、および第5,266,681号を参照でき、これらを参照することにより、すべての内容はその全体としてここに組み入れられる。そのような触媒の存在下で製造されたポリエーテルポリオールは、高分子量でありかつ不飽和が低いレベルになる傾向があり、これらの性質は創造性に富んだ回帰反射型物品の改善された性能の原因であると考えられる。ポリエーテルポリオールは、好ましくは約1,000から約25,000まで、より好ましくは約2,000から約20,000まで、そしてさらに好ましくは約4,000から約18,000までの数平均分子量を有する。イソシアナト末端化PURプレポリマーを作製するのに好適な市販のジオールの例は、ARCOLR-18198,000の数平均分子量、E-22044,000の数平均分子量、およびARCOLE-221111,000の数平均分子量を含む。多数のポリイソシアナート、有利にはジイソシアナート、および、それらの混合物の任意のものがイソシアナト末端化プレポリマーを提供するために使用できる。一実施態様において、ポリイソシアナートは、ジフェニルメタンジイソシアナートMDI、ポリメチレンポリフェニルイソシアナートPMDI、パラフェニレンジイソシアナート、ナフチレンジイソシアナート、液体のカルボジイミドで修飾されたMDIおよびそれらの誘導体、イソホロンジイソシアナート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアナート、トルエンジイソシアナートTDI、特に、2,6-TDI異性体、ならびに、当業者に充分確立された種々の他の脂肪族および芳香族ポリイソシアナート、ならびにそれらの組み合わせであり得る。上述のイソシアナト末端化PURプレポリマーとの反応のためのシリル化反応物は、イソシアナートとの反応性である官能基と、少なくとも一つの容易に加水分解して結果として架橋可能となる基、例えばアルコキシ、を含まねばならない活性水素含有シラン。特に有用なシリル化反応物は一般式:X-R1-SiR2xOR33-x式中、Xは、イソシアナートと反応性である水素含有基であり、例えば-SHもしくは-NHR4式中、R4はH、8個の炭素原子までの一価の炭化水素基もしくは-R5-SiR6yOR73-yであるであり、それぞれのR1およびR5は同一でも異なっていてもよく、12個の炭素原子までの二価の炭化水素基であり、任意選択で一つもしくはそれ以上のヘテロ原子を含有し、それぞれのR2およびR6は同一でも異なっていてもよく、8個の炭素原子までの一価の炭化水素基であり、それぞれのR3およびR7は同一でも異なっていてもよく、6個の炭素原子までのアルキル基であり、そしてxおよびyはそれぞれ独立して0、1もしくは2であるのシランである。ここでの使用のための具体的なシランは、2-メルカプトエチルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、2-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、2-メルカプトエチルトリプロポキシシラン、2-メルカプトエチルトリsec-ブトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリ-t-ブトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリイソプロポキシシラン、3-メルカプトプロピルトリオクトキシシラン、2-メルカプトエチルトリ-2’-エチルヘキソキシシラン、2-メルカプトエチルジメトキシエトキシシラン、3-メルカプトプロピルメトキシエトキシプロポキシシラン、3-メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、3-メルカプトプロピルメトキシジメチルシラン、3-メルカプトプロピルエトキシジメチルシラン、3-メルカプトプロピルジエトキシメチルシラン、3-メルカプトプロピルシクロヘキソキシジメチルシラン、4-メルカプトブチルトリメトキシシラン、3-メルカプト-3-メチルプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプト-3-メチルプロピル-トリプロポキシシラン、3-メルカプト-3-エチルプロピル-ジメトキシメチルシラン、3-メルカプト-2-メチルプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプト-2-メチルプロピルジメトキシフェニルシラン、3-メルカプトシクロヘキシル-トリメトキシシラン、12-メルカプトドデシルトリメトキシシラン、12-メルカプトドデシルトリエトキシシラン、18-メルカプトオクタデシルトリメトキシシラン、18-メルカプトオクタデシルメトキシジメチルシラン、2-メルカプト-2-メチルエチルトリプロポキシシラン、2-メルカプト-2-メチルエチル-トリオクトキシシラン、2-メルカプトフェニルトリメトキシシラン、2-メルカプトフェニルトリエトキシシラン、2-メルカプトトリルトリメトキシシラン、2-メルカプトトリルトリエトキシシラン、1-メルカプトメチルトリルトリメトキシシラン、1-メルカプトメチルトリルトリエトキシシラン、2-メルカプトエチルフェニルトリメトキシシラン、2-メルカプトエチルフェニルトリエトキシシラン、2-メルカプトエチルトリルトリメトキシシラン、2-メルカプトエチルトリルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルフェニルトリメトキシシランおよび3-メルカプトプロピルフェニルトリエトキシシランのメルカプトシラン類、ならびに3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、4-アミノブチルトリエトキシシラン、N-メチル-3-アミノ-2-メチルプロピルトリメトキシシラン、N-エチル-3-アミノ-2-メチルプロピルトリメトキシシラン、N-エチル-3-アミノ-2-メチルプロピルジエトキシメチルシラン、N-エチル-3-アミノ-2-メチルプロピルトリエトキシシラン、N-エチル-3-アミノ-2-メチルプロピルメチルジメトキシシラン、N-ブチル-3-アミノ-2-メチルプロピルトリメトキシシラン、3-N-メチル-2-アミノ-1-メチル-1-エトキシ-プロピルトリメトキシシラン、N-エチル-4-アミノ-3,3-ジメチル-ブチルジメトキシメチルシラン、N-エチル-4-アミノ-3,3-ジメチルブチルトリメトキシ-シラン、N-シクロヘキシル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシ-シラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、アミノプロピルトリエトキシシラン、ビス-3-トリメトキシシリル-2-メチルプロピルアミンおよびN-3’-トリメトキシシリルプロピル-3-アミノ-2-メチルプロピルトリメトキシシランのようなアミノシラン類を含む。通常、触媒がイソシアナト末端化PURプレポリマーの調製に使用されるであろう。有利には縮合触媒が使用される。なぜなら、それらが本発明のポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂AとSPUR樹脂成分Bの硬化架橋が後に続く加水分解もまた触媒するからである。好適な縮合触媒は、ジブチルスズジラウラートおよびジブチルスズアセタートのようなジアルキルスズジカルボキシラート、第三級アミン、第一スズオクトアートおよび第一スズアセタートのようなカルボン酸の第一スズ塩などを含む。本発明の一実施態様において、ジブチルスズジラウラート触媒はPURプレポリマーの製造に使用される。他の有用な触媒は、KingIndustries,Inc.より供給されるKATXC6212、K-KATXC-A209およびK-KAT348のようなジルコニウム錯体およびビスマス含有錯体、DuPontcompanyから入手可能なTYZER登録商標タイプのようなアルミニウム/チタンキレート、ならびにKenrichPetrochemical,Inc.から入手可能なKRタイプ、そして例えばZn、Co、Ni、Feのような金属を含有する他の有機金属触媒などを含む。bヒドロキシル末端化PURプレポリマーから得られる湿気硬化型SPUR樹脂本発明の湿気硬化型SPUR樹脂は、先に示したように、ヒドロキシル末端化PURプレポリマーをイソシアナトシランと反応させることによって調製できる。ヒドロキシル末端化PURプレポリマーは、イソシアナト末端化PURプレポリマーの調製用に上述したのと実質的に同じ物質、すなわちポリオール、ポリイソシアナートおよび任意選択での触媒好ましくは縮合触媒を用いて実質的に同じ方法で得ることができるが、一つの主要な相違点は、ポリオールとポリイソシアナートの比率が、生成するプレポリマー中でヒドロキシル末端を生じるような比率である。それゆえに、例えばジオールとジイソシアナートの場合、前者の過剰なモル比が使われ、これにより、ヒドロキシル末端化PURプレポリマーが生成することになる。ヒドロキシル末端化SPUR樹脂のために有用なシリル化反応物は、イソシアナト末端と、容易に加水分解可能な官能基、例えば1から3個のアルコキシ基を含有するものである。好適なシリル化反応物は、下記の一般式:OCN-R8-SiR9yOR103-y式中、R8は12個までの炭素原子数のアルキレン基であり、任意選択で一つもしくはそれ以上のヘテロ原子を含有し、それぞれのR9は同一でも異なっていてもよく、8個までの炭素原子のアルキル基もしくはアリール基であり、それぞれのR10は同一でも異なっていてもよく、6個までの炭素原子のアルキル基であり、そしてyは0、1もしくは2である。のイソシアナトシランである。一実施態様において、R8は1から4個の炭素原子を有し、それぞれのR10は同一でも異なっていてもよく、メチル基、エチル基、プロピル基もしくはイソプロピル基であり、そしてyは0である。前述のヒドロキシル末端化PURプレポリマーと反応して湿気硬化型SPUR樹脂を与えるためにここで使用出来る具体的なイソシアナトシランは、イソシアナトプロピルトリメトキシシラン、イソシアナトイソプロピルトリメトキシシラン、イソシアナト-n-ブチルトリメトキシシラン、イソシアナト-t-ブチルトリメトキシシラン、イソシアナトプロピルトリエトキシシラン、イソシアナトイソプロピルトリエトキシシラン、イソシアナト-n-ブチルトリエトキシシラン、イソシアナト-t-ブチルトリエトキシシランなどを含む。ここでの一実施態様において、シリル化ポリウレタン樹脂Bは、1から約3,000cPの、好ましくは1から約2,000cPの25°Cにおいて測定される粘度を有する。一実施態様においてここでの組成物は公知の方法によって硬化でき、それは湿気硬化型および/もしくは光硬化型であり得る。他の一実施態様においてここでの組成物は縮合硬化可能である。湿気の存在下において、ここでの物質は縮合する、すなわちそれは加水分解してシラノール形成し、そしてシラノールの縮合が後に続き、シロキサンを形成する。ここでの非限定的な一実施態様において、成分Aおよび/もしくはBは尿素部分が存在しないものであり得る。ここでの他の実施態様において、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、約5重量パーセントから約30重量パーセントの量で存在し得、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bは、約70重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し得る。これらの重量パーセントは成分AおよびBの全重量に基づくものである。ここでの他の実施態様において、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、約5重量パーセントから約25重量パーセントの量で存在し得、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bは、約75重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し得る。これらの重量パーセントは成分AおよびBの全重量に基づくものである。ここでのさらに他の実施態様において、ポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aは、約5重量パーセントから約20重量パーセントの量で存在し得、そしてシリル化ポリウレタン樹脂Bは、約80重量パーセントから約95重量パーセントの量で存在し得る。これらの重量パーセントは成分AおよびBの全重量に基づくものである。ここに記載される組成物を含有する剥離コーティングもまた提供される。剥離コーティングは、非限定的例として充填剤、接着促進剤、架橋剤、可塑剤、顔料、開始剤などの他の公知の添加剤を含み得る。ここでの組成物ならびにここでの剥離コーティングは、上述の手段によって硬化できる。ここで処理され得る基体は、金属、木、プラスチック、紙、繊維などのような、市販のおよび/もしくは技術分野に知られる基体の任意のものを含有できる。ここでより好ましい基体は紙、ポリエステルPET米国特許第6716533号および米国特許第7090923号に記載されるようなものであり、それらのそれぞれの内容は参照によりその全体がここに組み入れられる、ポリエチレンPE国際特許公開番号WO2009088474、WO2009088472に記載されるようなものであり、それらのそれぞれの内容は参照によりその全体がここに組み入れられる、ポリプロピレンPP、ポリエチレンコートされたKraftペーパーPEKならびにそれらの組み合わせである。基体をコーティングする手段は基体を所望の程度にコーティングする、任意の公知のまたは市販で有利な手段によって可能であり、ローリング、ディップコーティング、スプレー、エピタキシャル析出などのようなものであり得る。一実施態様において、基体のたった一つの表面のみをコーティングでき、また代替的には、基体のすべての表面をコーティングできる。基体をここに記載される組成物もしくはここに記載される剥離コーティングによってコーティングする前に、例えばコロナ処理によって、または下地のような他の材料によって、あらかじめ前処理しておくことができる。コーティングされた基体は続けてその頂部に配置されるラベルを有することができる。上述の基体をコーティングするために産業界において用いられる典型的な塗布方法は、サイズプレス塗工、直接もしくはオフセット方法を用いるグラビアローラー、メイヤーバーおよびマルチロール塗工方法である。後者は通常、お互いに隣に配置される一連のロールによって構成されるヘッドからなり、特にプレッシャーロールおよびコーティングロールを含み、それらは連続的に硬化型組成物が供給される。それらのプロセスによって製造される典型的な産物は、ラベル産業における接着剤、テープ用途およびグラフィックアートのためのベーキング紙、剥離紙である。他の例は、衛生用途およびビチューメン剥離フィルム用などの建設産業に見出せる。ここに記載されるプロセスによって作成される基体は、同等の手段によって作製されるがポリジオルガノシロキサン含有シリル化ポリウレタン樹脂Aを持たない基体と比較して少なくとも一つの利点を持ち、それは、非限定的な例として改良された引張強度、モジュラス、破断時伸び、ショアA硬度および撥水性すなわち疎水性の一つもしくはそれ以上のようなものである。ここでの組成物はDurometerショア硬度、ISO868によって測定される約10から約80ショアA、より好ましくは20から70のショアA、もっとも好ましくは30から60のショアAのショアA硬度を持ち得る。従来使用される溶媒添加を含まない硬化剥離コーティングは通常、高い摩擦係数を持つコーティングを生じるものよりも高いショアA値を持つ。本発明の配合物による摩擦係数は、例えば熱転写リボン市場においての用途にとって利点がある溶媒からコーティングされた剥離コーティングの範囲にある。ここでの組成物は、ASTM法ASTMD1894-87によって測定される0.05から1.0の、より好ましくは0.07から0.8の、より好ましくは0.1から0.6の摩擦係数を持ち得る。上述のように、ここに記載される組成物を含有するシーラント組成物もまた提供される。シーラント組成物は、非限定的な一実施態様において、例えばコーキングシーラントのような建設シーラントであり得る。このシーラント組成物は、そのようなシーラントの成分としてここでは説明されないが当業者に公知な他の成分を含有できる。ここに記載される剥離コーティングおよび/もしくはシーラント組成物は、一液型もしくは二液型であり得る。二液型組成物において、その成分は、望まない未成熟の硬化を防ぐための任意の手段によって所望の反応時間の前において分離されていてよい。有利にも、その分離された二液型組成物は、二液の一液もしくは両方が湿気のない状態で、好ましくは大気中水分のない状態で保存され得る。2つの別々の部分の成分の分離方法および望まれる分離状況は、当業者に周知であり、ここでは説明されないが、参照によってそのすべての内容をここに組み入れる米国特許公開US2007/0129528A1に記載されるようなものであり得る。ここでの剥離コーティングは任意の方法によって作製し得るが、一般的に成分AとBの、例えばミキサー、ブレンダー、押出機などのような汎用手段による混合を含むであろう。カルビノール末端化ポリジメチルシロキサンからのポリウレタンプレポリマーの合成上述のスキーム1をここで参照する。ヒドロキシル末端化もしくはNCO末端化のポリウレタンプレポリマーは、カルビノール末端化ポリジメチルシロキサンのジイソシアナートによる鎖伸長によって合成された。NCO/OH比率>1もしくはNCO/OH比率<1に基づいて、イソシアナト末端化もしくはヒドロキシル末端化のプレポリマーのいずれかが得られる。上述のスキーム1においてヒドロキシル末端化ポリウレタンプレポリマーが得られた。反応は溶媒を用いずに純な状態で実施された。計算された量のジイソシアナートイソホロンジイソシアナート、IPDIが、3口RBフラスコに取られたカルビノール末端化ポリジメチルシロキサンへと添加された。内容物は十分に混合され、触媒する量のDBTDLジブチルスズジラウラート触媒10~50ppmが上述の混合物へと室温において添加された。続いて、当該反応混合物は、攪拌され、80~85°Cまで加熱され、その温度で2時間維持された。反応の進捗は、NCOピークの消失を見るためのFTIRスペクトルによって観察された。2時間ののち、反応が完了した時、反応混合物は室温へと冷まされ、粘性の液体産物が得られた。これらの配合物は下の表1および表2に示される。カルビノール末端化ポリジメチルシロキサンに基づいたシリル化ポリウレタンの合成上述のように調製される各々のヒドロキシル末端化PUプレポリマーを、DBTDLを触媒として用いてイソシアナトプロピルトリメトキシシランと反応させた。カルビノール末端化PDMSから作製されるヒドロキシル末端化ポリウレタンとイソシアナトプロピルトリメトキシシランのそれぞれを等モル量、丸底フラスコへと入れた。上述の混合物へ、触媒する量のDBTDL触媒10~50ppmが添加され、この反応混合物は攪拌しながら80~85°Cへと加熱された。反応は、NCOピークの消失を見るためのFTIRスペクトルによって観察された。反応が完了した時2~5時間、反応混合物は室温へと冷まされた。すべての反応は溶媒の非存在下において実施された。上述の表1および表2において識別されるカルビノール末端化ポリジメチルシロキサンより作成されるポリウレタンプレポリマーおよび表3のそれらのシリル化したものはすべて粘性の液体として得られた。カルビノール末端化ポリジメチルシロキサンとジイソシアナートの重縮合反応によるポリマー鎖伸長、ならびに後に続くシリル化ポリウレタンプレポリマーは、GPCおよびNMR分析によって識別され、それらは以下に示される。SPURPDMS1~SPURPDMS4後述の表4および表5に示されるにおいて実施された接触角データ測定および剥離力測定は、上述の特性がPDMSカルビノールのDシリコーン単位鎖長に依存する事を示す:Dシリコーン単位鎖長が大きければ大きいほど、表面がより疎水性であり、そして結果として剥離力がより低くなる。これらは後述の表4および表5において明白である。剥離コーティングを作製するための手順表5のそれぞれのSPURPDMS50gと縮合硬化触媒DBTDL、0.25g、0.5との十分に混合された混合物がPETフィルムへと、ナイフの助けを借りて混合物を均一にドローダウンすることによってコーティングされた。生じるコーティングは、結果として60秒間120°Cにおいて硬化され、室温において最低8時間は追加硬化された。コーティング重量はFINATFINATTechnicalHandbookofTestMethodsに記載される試験方法ナンバー7:Energy-DispersiveX-RayFluorescenceSpectroscopyに記載されるXRF法によって測定され、それは1.5g/平方メートルに維持された。コーティングの完全な硬化の際に、標準的な試験テープであるTesa7475およびTesa7476がコーティングへと適用され、70グラム/平方センチメートルの重さのもと、室温で放置された。1日および7日のあと、テープを剥離するのに必要な力が180°Cの角度で、cN/インチで測定され、そして報告された。対照の配合物SL6161の調製重量当たり100部のビニル末端化ポリジメチルシロキサン25°Cで250mPa.s、ビニル含量が0.22mmol/gであり、そして一般式Mvi2-D120である、5.5部のポリメチル水素シロキサン25°Cで30mPa.sであり、一般式Me3SiOMe2SiO15MeHSiO30SiMe3であり、SiH/SiViのモル比が2.5であり、式中MeがメチルでありそしてHが水素である、0.4部の阻害剤ジアリルマレアートおよびビニルシロキサンリガンドを持つPt0錯体Ptカールシュタット触媒、100ppmの白金が25°Cで一緒に混合された。生じる混合物は上述のPETフィルムへと塗布され120°Cで30秒間硬化された。コーティング重量は1.5グラム/平方メートルに維持された。試験テープはコーティングへと適用され、剥離力の測定は上述のように実施された。与えられた重量パーセント比下の表6および7に示されるによるPDMSに基づくSPURは、高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPURBと、ジブチルスズジラウラートDBTDL~0.5のような湿気硬化触媒と共に、高速度ミキサー、すなわちHauschildミキサーにおいて混合された。このように得られた流動性の混合物は、テフロンの方へと注入され、そして~3mmの厚さのシートを得るまで1週間湿気硬化された。異なる比率のPDMSに基づくSPUR成分A5~20重量を含有する混合物の機械的特性引張強度、モジュラスmod、破断時伸び、ショアA硬度が測定され、そして高分子量のポリプロピレングリコールより作製される純なSPUR成分Bと比較された。異なるDシリコーン単位鎖長すなわち5、12、18および25Dシリコーン単位を持つカルビノールより作製されるPDMSに基づくSPUR成分Aによって同様の混合物が作製された。下の表6および7に示されるように、成分Aと高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPURBの適合性は開始物質のPDMSカルビノールのDシリコーン単位の鎖長に依存することが見出された。一方で、より短いDシリコーン単位鎖長~5を持つPDMSより作製されるPDMSに基づくSPUR成分Aは、混合物の透明な外観から明白であるように、適合性である事が見出され、より長いDシリコーン単位鎖長>12を持つPDMSカルビノールより作製されたPDMSに基づくSPUR成分Aの時には混合物はかすんでおり、混合比5~20重量に関係なく、それらの物質と高分子量のプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bとの不適合性を示す。高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bの多くの機械的特性がほぼ同一であることを保っており、より長いDシリコーン単位の鎖長を持つPMDSカルビノールより作製されるPMDSに基づくSPUR成分Aの添加によって少し改善されるが、一方でより短いDシリコーン単位鎖長を持つPDMSカルビノールより作製されるPDMSに基づくSPUR成分Aの添加によってすべての機械的特性の相対的に顕著な改善が明らかとなる。後者の場合、改善の度合いは混合物中のPDMSに基づくSPUR成分Aの量に依存することが見出された。以下の表6および表7のパーセントは、触媒の重量を含むAとBの混合物の全重量に基づく重量パーセントである。表4~7の機械的特性を測定するために用いられた手順は、対応するISO標準ゴム、加硫物もしくは可塑物-引張強度-ひずみ特性の測定ISO37およびISO標準プラスチックおよびエボナイト-Durometerの手段によるインデント硬度の測定ショア硬度ISO868に記載されるものである。SPURPDMS1PDMSカルビノールDシリコーン単位鎖長が5であるはSPUR1050MomentivePerformancematerialsからの市販グレード、ならびに高分子量ポリプロピレングリコールとBayerより入手可能なイソホロンジイソシアナートとより作製されるSPURと適合性である事が見出された。また、この場合、混合物の濃度の増加に比例して機械的特性の向上があった。これらの混合物の加熱老化特性もまた調べられ、下の表8が参照できる。高分子量のポリプロピレングリコールより作製される純なSPUR成分Bと比較して、これらの混合物の加熱老化特性は、熱風オーブンにおいて、24時間120°Cで硬化したシートを加熱する前と後とで機械的特性を測定することにより推測された。高分子量のポリプロピレングリコールより作成される純なSPUR成分Bの場合に、機械的特性の劇的な減少が明白である一方で、高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bを80重量とより低いDシリコーン単位鎖長~5のPDMSカルビノールより作成されるPDMSに基づいたSPUR成分Aの20重量とを含有する混合物の場合は、そのような機械的特性はより深刻度合いの低い影響を受けた。実際、加熱老化の後に観察された上述の混合物すなわち混合物の全重量に基づいた20/80のA/B重量パーセント、1000ppmの触媒DBTDLがAとBの混合物へと添加されたの機械的特性は、高分子量ポリプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bで調製されたものの値とほとんど同じであった。これらの結果は、より短いDシリコーン単位鎖長のPDMSカルビノールより作製されるPDMSに基づいたSPUR成分Aの添加が、高分子量のポリプロピレングリコールより作成されるSPUR成分Bの加熱老化特性を改善したことを明確に示している。しかしながら、興味深いことには、より長いDシリコーン単位鎖長>12のPDMSカルビノールより作成されるPDMSに基づいたSPUR成分Aの添加は、高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bの加熱老化特性を有意には改善しなかった。上述の異なるDシリコーン単位鎖長を持つPDMSカルビノールより作成されるPDMSに基づくSPUR成分Aと高分子量のポリプロピレングリコールより作製されるSPUR成分Bの混合物の剥離力を推論するために、Tesa4154TesaSAより購入できるTesa4154による試験は定性試験方法であるによるテープ接着試験が混合物AおよびBの全重量[触媒の重量は含まれない。1000ppm0.1のDBTDL触媒がAとBの混合物へと添加された]に基づいて5:95の比率のA:Bの重量パーセントの比率を持ち、湿気硬化触媒DBTDLを伴うのガラス基体上の200ミリメートルミクロンの厚さのフィルム上で実施された。厚い~3mmのシートを用いた以下の表9に観察されるように、より短いDシリコーン単位鎖長~5のPDMSカルビノールより作製されるPDMSに基づいたSPUR成分Aによって作製される成分AとBの混合物は透明の外観であり、一方で他の混合物によって作製される混合物はかすんでいることが見出された。興味深いことに、すべてのコーティングの剥離特性は、開始物質のPDMSカルビノールのDシリコーン単位鎖長に関係なく同じかまたはPDMSカルビノールより作製される純なPDMSに基づくSPUR100と類似していた。これらの結果はコーティングの湿気硬化の最中のPDMSより作成されるSPUR成分Aの好ましい表面移動を示唆し、それによって純なPDMSに基づくSPURのものに近いように表面をより疎水性にする。これらの結果は、それが撥水性の高分子量のポリプロピレングリコールに基づくSPUR組成物を得るための潜在的な手段を示すので重要である。また、混合物は、100のPDMSより作製されるSPURと比較して、コスト効率の高いコーティング組成物と考えられる。SPUR1050とPDMSSPURの混合物を作製する典型的な手順上述の表7の異なる比率のSPUR1050とPDMSSPURの混合物のそれぞれは、2分間の間、Hauschild高速ミキサーにおいて混合された。生じる混合物は3mmの厚さのテフロンの型に注入され、PVCバーの助けによって平滑化された。混合物を含有する型は37°Cで95の湿気の気候室で3日間保持され、そしてそのあとに4日間オーブンで50°Cで保持された。物理的評価の前に最小限の2時間23°Cおよび50の湿気に置かれた。すべての機械的特性の評価は周囲環境において対応するISO標準ゴム、加硫物もしくは可塑物-引張強度-ひずみ特性の測定ISO37およびISO標準プラスチックおよびエボナイト-Durometerの手段によるインデント硬度の測定ショア硬度ISO868に記載される手順に従って実施された。本発明は、好ましい実施態様を参照して記載されてきたが、本発明の範囲から離れることなく多くの変更をすることができ、それらの要素が等価物によって代替できることを当業者は理解するであろう。本発明を実施するためのベストモードとして開示される特定の実施態様へと本発明を限定するのでなく、添付される請求項の範囲内に包含されるすべての実施態様を本発明が含むことが意図されている。参照によりここに引用されるすべての引用物は明確にここに組み入れられる。"