軸部材に外歯スプラインを押出成形により成形するスプライン押出成形方法であって、前記軸部材のうち前記外歯スプラインが成形される部位がダイスの成形歯に対して軸方向一方側に位置するように、前記軸部材を配置する軸部材配置工程と、前記軸部材のうち前記ダイスの成形歯より軸方向他方側に配置された把持部材により、前記軸部材の端部を把持する把持工程と、前記把持部材が前記軸部材の径方向へ相対移動することを規制された状態であり前記軸部材に対して軸方向押付力を付与していない状態で、押付部材により前記軸部材を前記軸方向他方側へ押付けることにより、前記把持部材を前記軸部材と一体的に軸方向へ移動させながら、前記ダイスの成形歯により前記軸部材に前記外歯スプラインを押出成形する押出成形工程と、を備えるスプライン押出成形方法。請求項1において、前記軸部材は、前記外歯スプラインが成形される部位より先端側に軸方向に延びる軸状延長部を備え、前記把持部材は、前記把持工程において、前記軸状延長部の外周面を把持するスプライン押出成形方法。しかし、主押付力の反対向きの第2の力により、軸部材に塑性流動を生じる。塑性流動は、ダイスの形状ばらつきや型潤滑のばらつきなどによってばらつく。塑性流動のばらつきによって、軸部材の自由端に曲がりが発生するおそれがある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、押出成形により軸部材の自由端に曲がりの発生しないスプライン押出成形方法を提供することを目的とする。本発明は、駆動力を有しない把持部材によって軸部材の端部を把持しておく。この把持部材は、軸部材の軸方向に移動することは許容されるが、軸部材の径方向に移動することは規制されている。そして、押付部材による押付力によって、軸部材がダイスに対して移動する際に、軸部材の移動に伴って把持部材が移動するように構成される。具体的な構成は、以下の通りである。請求項1本発明は、軸部材に外歯スプラインを押出成形により成形するスプライン押出成形方法であって、前記軸部材のうち前記外歯スプラインが成形される部位がダイスの成形歯に対して軸方向一方側に位置するように、前記軸部材を配置する軸部材配置工程と、前記軸部材のうち前記ダイスの成形歯より軸方向他方側に配置された把持部材により、前記軸部材の端部を把持する把持工程と、前記把持部材が前記軸部材の径方向へ相対移動することを規制された状態であり前記軸部材に対して軸方向押付力を付与していない状態で、押付部材により前記軸部材を前記軸方向他方側へ押付けることにより、前記把持部材を前記軸部材と一体的に軸方向へ移動させながら、前記ダイスの成形歯により前記軸部材に前記外歯スプラインを押出成形する押出成形工程とを備える。請求項2また、前記軸部材は、前記外歯スプラインが成形される部位より先端側に軸方向に延びる軸状延長部を備え、前記把持部材は、前記把持工程において、前記軸状延長部の外周面を把持するようにしてもよい。請求項1本発明によれば、押出成形工程において、把持部材が軸部材に対して軸方向押付力を付与しない。さらに、把持部材は、軸部材の径方向へ相対移動することを規制されている。そして、把持部材は、押付部材の押付力による軸部材の軸方向移動に伴って、軸部材と一体的に軸方向に移動する。従って、軸部材に押出成形されている時に、把持部材は、軸部材に対して何ら軸方向力を付与しない状態を維持しつつ、軸部材の端部が径方向へ移動することを規制している。その結果、軸部材が押出成形されることにより生じる塑性流動にばらつきが生じたとしても、軸部材の端部を径方向に曲がることを確実に規制することができる。つまり、ダイスや潤滑の精度を向上させることなく、軸部材の端部が曲がることなく、軸部材に外歯スプラインを成形することができる。請求項2従来の方法を適用した場合に、軸状延長部を備える場合には、当該軸状延長部の長さが長いほど、曲がり量たわみ量が大きくなる。しかし、本発明を適用することで、軸状延長部を備えるとしても、当該軸状延長部が曲がることを抑制できる。さらに、把持部材によって、軸状延長部の外周面を把持することで、把持部材により、軸部材が径方向に移動することをより確実に規制することができる。以下、本発明のスプライン押出成形方法を具体化した実施形態について図面を参照しつつ説明する。外歯スプラインを成形する対象物としての軸部材の説明押出成形により外歯スプラインSを成形する対象物としての軸部材について図1aを参照して説明する。ここで、本実施形態において、対象物としての軸部材は、ボール型等速ジョイントの外輪W以下、ワークと称することもあるとしている。外輪Wは、図1aに示すように、有底筒状部1と、有底筒状部1の底面外側から軸方向に延びる外歯スプラインSと、外歯スプラインSから先端側に軸方向に延びる軸状延長部3とを備えている。有底筒状部1の内周面には、図示しないが、ボールが転動可能な複数のボール溝が形成されている。外歯スプラインSが、本実施形態において押出成形される部位である。また、軸状延長部3は、外歯スプラインSの外径よりも小径に形成された中実軸形状に形成されている。さらに、軸状延長部3の端面には、図1aの破線にて示すように、センタ穴3aが形成されている。ここで、図1aにおいては、外輪Wの有底筒状部1の軸線と、外歯スプラインSの軸線と、軸状延長部3の軸線とは一致する。この状態が理想的な状態である。しかしながら、従来は、図1bに示すように、外歯スプラインSの押出成形によって、軸状延長部3が曲がり変形するという問題があった。以下に説明する押出成形方法によれば、外歯スプラインSの押出成形を行ったとしても、軸状延長部3が曲がり変形しないようにすることができる。ここで、軸状延長部3の長さが長いほど、図1bに示すような曲がり量が大きくなる可能性があるが、軸状延長部3が短い場合であっても、軸状延長部3は少なからず曲がり変形するおそれがある。押出成形機の構成上述した外輪Wの外歯スプラインSを押出成形により成形するための押出成形機の構成について、図2および図3を参照して説明する。図2に示すように、押出成形機は、基台10と、ダイス20と、ワーク把持ユニット30と、シリンダ40と、センタ部材50と、押付部材60とを備える。基台10は、例えば床面に固定される部位である。この基台10は、軸方向に延びる貫通孔11が形成されている。ここでは、基台10は、当該貫通孔11が鉛直方向に一致するように設置される。この貫通孔11は、ワークWの外歯スプラインSの外径より十分に大径に形成されている。ダイス20は、円環状に形成されており、内周面に外歯スプラインSを転写した成形歯21が形成されている。このダイス20の成形歯21に外歯スプラインSが成形される前の状態のワークWを押し付けることで、成形歯21を通過したワークWの部位に外歯スプラインSが成形される。このダイス20は、成形歯21の軸線と基台10の貫通孔11の軸線とが同軸上となるように、基台10の上端面に固定される。そして、ダイス20の内径は、基台10の貫通孔11の内径より小径である。つまり、ダイス20の下端面が、基台10の貫通孔11の上側開口部の一部を閉塞している状態となる。ワーク把持ユニット30は、基台10の貫通孔11のうちダイス20側図2の上方に配置される。ワーク把持ユニット30は、ワークWの軸状延長部3の外周面を把持することが可能な構成からなる。さらに、ワーク把持ユニット30は、それ自身には駆動力を有していない。そして、ワーク把持ユニット30は、後述するセンタ部材50によってワークWの径方向への相対移動が規制されているが、センタ部材50に対してワークWの軸方向への相対移動は許容されている。ワーク把持ユニット30は、方向変換基体31と、把持部材32と、スプリング33とを備えている。方向変換基体31は、軸方向移動を径方向移動に変換する部材である。方向変換基体31は、中心に円形孔31aを有する椀形状に形成され、椀型大径開口側がダイス20側を向くように配置されている。さらに、方向変換基体31のうちダイス20側の開口側内周面は、開口端側ダイス20側に向かって縮径するようなテーパ形状に形成されている。以下、このテーパ形状部分をテーパ内周面と称する。把持部材32は、図2および図3に示すように、全体としてはほぼ円環形状に形成されており、方向変換基体31のうちテーパ内周面付近の径方向内側に配置されている。この把持部材32は、ワークWの軸状延長部3を把持する部材である。把持部材32は、上側支持体35と、下側支持体36と、複数の把持駒37とを備える。上側支持体35は、円盤部35aと複数のピン35bとを備える。円盤部35aの内径は、ワークWの外歯スプラインSの外径よりも僅かに大径に形成されている。また、円盤部35aの外径は、方向変換基体31のダイス20側の開口端内径よりも小径に形成されている。つまり、上側支持体35は、ダイス20の図2の下面に当接可能となるように形成されている。複数のピン35bは、円盤部35aの図2の下面から軸方向に延びるように、円盤部35aの周方向に等間隔に本実施形態では8個設けられている。下側支持体36は、上側支持体35の円盤部35aとほぼ同形状に形成されている。下側支持体36は、上側支持体35の円盤部35aの図2の下面に対して軸方向に隙間を介して配置されており、上側支持体35のピン35bの先端が固定されることで上側支持体35と一体的に連結されている。把持駒37は、円環形状を周方向に等間隔本実施形態では8等分に分離した形状に形成されている。把持駒37は、上側支持体35の円盤部35aと下側支持体36との軸方向間に配置されている。それぞれの把持駒37には、分離する前の円環形状における径方向に長穴37aが形成されている。この長穴37aには、上側支持体35のピン35bが長穴37aの長手方向に移動可能に挿通されている。つまり、把持駒37は、ピン35bにより径方向への移動が許容されている。このとき、複数の把持駒37による内接円の内径は、ワークWの軸状延長部3の外径より僅かに大きい径から僅かに小さい径の間に変化できる。つまり、把持駒37が径方向内側へ位置する場合には、ワークWの軸状延長部3の外周面を把持クランプすることができるのに対して、把持駒37が径方向外側へ位置する場合には、ワークWの軸状延長部3の外周面の把持を解放アンクランプすることになる。さらに、把持駒37の外周面は、ダイス20側に向かって縮径するようにテーパ形状に形成されている。把持駒37の外周面は、方向変換基体31のテーパ内周面に対して径方向に対向している。スプリング33は、方向変換基体31の椀型底面と把持部材32の下側支持体36の図2の下面との間に配置されており、両者に対して軸方向の付勢力を付与し得るように配置されている。シリンダ40は、基台10の貫通孔11に設けられており、シリンダ40のシャフト41がダイス20側に伸縮可能に設けられている。さらに、シャフト41の先端図2の上端には、ガイド円盤42が固定されている。ガイド円盤42は、基台10の貫通孔11の内周面に対して摺動するように設けられている。これにより、シャフト41およびガイド円盤42の移動は、貫通孔11によって軸方向のみに移動するようになる。このシリンダ40のガイド円盤の先端にセンタ部材50が固定されている。センタ部材50は、軸状に形成されており、シリンダ40側の大径部51と、ダイス20側の小径部52と、センタ突起53とを備えている。大径部51の外径は、方向変換基体31の底部の円形孔31aの内径より大径に形成されている。小径部52の外径は、方向変換基体31の底部の円形孔31aの内径とほぼ同程度に形成され、小径部52は当該円形孔31aに挿通されている。つまり、センタ部材50の小径部52は、方向変換基体31に対して、軸方向への相対移動を許容しつつ、径方向への相対移動を規制するガイドの役割を有している。さらに、センタ部材50の大径部51と小径部52の段差面は、方向変換基体31の図2の下面に当接可能となる。センタ部材50の当該段差面が方向変換基体31に対して軸方向に係合することにより、センタ部材50を図2の上方へ移動させる際に、方向変換基体31を図2の上方へ押し上げることが可能となる。センタ突起53は、小径部52の先端に設けられ、ワークWの軸状延長部3の端面に形成されているセンタ穴3aに係合可能となるように設けられている。押付部材60は、ワークWの軸線がダイス20の軸線に一致するように、ワークWとしての外輪の有底筒状部1を把持する。この状態で、押付部材60は、ダイス20に向かって軸線方向に移動する駆動力を有する。つまり、押付部材60は、ワークWをダイス20に対して押し付ける力を発生する。押出成形方法の説明上記した押出成形機によりワークWの外歯スプラインSの押出成形方法について、図4のフローチャートおよび図2、図5~図12の各状態図を参照して説明する。図4に示すように、まず初期状態としての原位置に位置決めするステップS1。初期状態としての原位置は、図2に示す状態である。つまり、シリンダ40のシャフト41およびガイド円盤42を図2の上方へ移動させる。この動作に伴い、センタ部材50の段差面が方向変換基体31の下面を上方へ押し上げる。そうすると、方向変換基体31が、上方へ移動する。このとき、把持部材32の上側支持体35はダイス20の下面に当接し、スプリング33が軸方向に圧縮される。従って、把持部材32の把持駒37の外周面と方向変換基体31のテーパ内周面との係合が解除され、把持駒37の径方向への移動が許容される状態となる。さらに、押付部材60はワークWを把持しておく軸部材配置工程。つまり、ワークWのうち外歯スプラインSが形成される部位が、ダイス20の成形歯21に対して軸方向一方図2の上方に位置している。続いて、図4に示すように、初期状態としての原位置に位置決めした後は、ワーク着座状態とするステップS2。ワーク着座状態は、図5に示す状態である。図5に示すように、押付部材60を図5の下方へ移動させて、ワークWの外歯スプラインSの形成部位の下端がダイス20の成形歯21の上面に当接する位置もしくは僅かな隙間を有する位置に移動させる。このとき、ワークWの軸状延長部3は、ダイス20を通過して、ダイス20の下面から飛び出す。つまり、ワークWの軸状延長部3は、把持部材32の把持駒37の径方向内側に位置する状態となる。ここで、初期状態としての原位置において、把持駒37は方向変換基体31のテーパ内周面に対して係合していない。そのため、把持駒37は径方向への移動が許容されている。従って、ワークWの軸状延長部3が把持駒37の径方向内側に移動してきたときに、把持駒37は径方向外側へ移動して、ワークWの軸状延長部3の挿入を可能とする。続いて、図4に示すように、ワーク着座状態の後は、ワーク把持状態とするステップS3。ワーク把持状態は、図6に示す状態である。図6に示すように、シリンダ40のシャフト41およびガイド円盤42を図6の下方へ僅かに移動させる。この動作に伴い、センタ部材50の段差面による方向変換基体31に対する上方への押付力が解除される。そうすると、スプリング33の力によって方向変換基体31と把持部材32との軸方向の相対距離が拡大するように動作する。つまり、図6において、把持部材32は図5と同位置に位置し続けるが、方向変換基体31が図5より下方へ移動する。そうすると、方向変換基体31のテーパ内周面が把持駒37の外周面に係合することで、方向変換基体31は把持駒37に対して径方向内側への力を発生する。この力によって、把持駒37は径方向内側へ移動し、把持駒37がワークWの軸状延長部3の外周面を把持する把持工程。続いて、図4に示すように、ワーク把持状態の後は、センタ部材逃げ状態とするステップS4。センタ部材逃げ状態は、図7に示す状態である。図7に示すように、シリンダ40のシャフト41およびガイド円盤42を図7の下方へ大きく移動させる。この動作に伴い、ガイド円盤42に固定されているセンタ部材50が図7の下方へ移動する。このとき、把持駒37はワークWの軸状延長部3の外周面を把持しているため、ワーク把持ユニット30は図6と同位置に位置し続ける。つまり、この状態において、ワーク把持ユニット30は、それ自身で駆動力を有しないため、ワークWと一体的になる。ここで、センタ部材50が最下端に位置する状態において、図7に示すように、センタ部材50の小径部52は、方向変換基体31の円形孔31aに挿通されている状態を維持する。つまり、センタ部材50による方向変換基体31に対するガイド機能は維持している。続いて、図4に示すように、センタ部材逃げ状態の後は、押出成形を開始するステップS5。押出成形の完了状態は、図8に示す状態である。押出成形は、押付部材60をワークWに対して図8の下方への押付力を付与しながら下方へ移動させる。このとき、ワークWの外歯スプラインSが成形される部位が、ダイス20の成形歯21に押し付けられて通過することで、ワークWの当該部位に外歯スプラインSが成形される。そして、ワーク把持ユニット30は、上述したようにワークWと一体的な状態であって、センタ部材50により径方向移動が規制されつつ軸方向移動が許容されている。従って、押付部材60の押付力によってワークWが図8の下方へ移動することに伴って、ワーク把持ユニット30も図8の下方へ移動する。ここで、型や潤滑のばらつきに伴ってワークWの外歯スプラインSを押出成形することにより発生する塑性流動によって、ワークWの軸状延長部3を図1bに示すように曲げる力が発生する。しかし、ワークWの軸状延長部3は、把持駒37により把持された状態で、ワーク把持ユニット30とセンタ部材50との係合によって径方向へ移動することが規制されている。そのため、図1bに示すような軸状延長部3が曲がることなく、外歯スプラインSが押出成形される。特に、ワーク把持ユニット30は単に径方向移動を規制されているのみであって、それ自身の駆動力を何ら有していない。そのため、ワーク把持ユニット30はワークWに対して軸方向押付力を付与することはない。従って、確実に軸状延長部3が径方向に曲がり変形することを確実に規制できる。つまり、ダイス20や潤滑の精度を向上させることなく、ワークWの軸状延長部3が曲がることなく、ワークWに外歯スプラインSを成形することができる。続いて、図4に示すように、押出成形の後は、ワークWに対してノックアウトを開始するステップS6。ノックアウトの開始状態は、図9に示す状態である。ワークWの外歯スプラインSの押出成形の後には、外歯スプラインSがダイス20の成形歯21に密着した状態となっている。そこで、ワークWを反対側からノックアウト押し戻しを行う必要がある。そこで、シリンダ40のシャフト41およびガイド円盤42を図9の上方へ移動させる。この動作に伴い、ガイド円盤42に固定されているセンタ部材50の上端面をワークWの端面に当接させる。もしくは、センタ部材50の段差面を方向変換基体31の端面に当接させる。その後、押付部材60により図9の上方へ引き上げる動作と同期させて、シリンダ40によって、シャフト41およびガイド円盤42を図9の上方へ移動させる力を発生させる。そうすると、図10に示すノックアウト完了状態となる。このとき、把持部材32の上側支持体35の上面がダイス20の下面に押付力ゼロの状態で当接するか、もしくは、僅かな隙間を有する状態となる。つまり、ノックアウト完了状態においては、まだ把持駒37がワークWの軸状延長部3を把持している状態となる。続いて、図4に示すように、ノックアウトの後は、ワーク解放状態アンクランプとするステップS7。ワーク解放状態は、図11に示す状態である。図11に示すように、シリンダ40のシャフト41およびガイド円盤42を図11の上方へ僅かに移動させる。この動作に伴い、センタ部材50が上方へ移動し、センタ部材50の段差面が方向変換基体31の下面を上方へ押し上げる。そうすると、方向変換基体31が上方へ移動することで、スプリング33が軸方向に圧縮される。従って、把持部材32の把持駒37の外周面と方向変換基体31のテーパ内周面との係合が解除され、把持駒37の径方向への移動が許容される状態となる。つまり、把持駒37によるワークWの軸状延長部3のクランプが解除される。続いて、図4に示すように、ワーク解放アンクランプの後は、押付部材60を原位置に戻す状態とするステップS8。つまり、押付部材60をさらに上方へ移動させて、ワークWをダイス20から完全に抜き出す。このようにして押出成形処理を全て完了する。上述した押出成形方法によれば、塑性流動によってワークWの軸状延長部3が曲がり変形することを確実に規制できる。従って、ダイス20や潤滑の精度を向上させることなく、ワークWの軸状延長部3が曲がることなく、ワークWに外歯スプラインSを成形することができる。特に、軸状延長部3の長さが長いほど、従来は曲がり量が大きくなるという問題を有していたが、当該問題を確実に解決することができる。なお、上記実施形態においては、把持部材32がワークWの軸状延長部3の外周面を把持することとしたが、ワークWの端部に中心孔が形成されている場合には、把持部材32がワークWの中心孔の内周面を把持することもできる。例えば、中空スプラインなどに適用することができる。また、軸部材として等速ジョイントの外輪を対象としたが、これに限られるものではなく、外歯スプラインを押出成形する軸部材であれば適用可能である。また、両端に外歯スプラインを有するワークWに対して適用可能である。