"昇降路内を昇降されるかご、前記昇降路内に設けられ、前記かごに非接触で電力を供給する給電線、前記かごに設けられ、前記給電線から非接触で電力を受けるピックアップ、前記給電線の前記ピックアップ又は昇降路内機器との干渉を検出する干渉検出装置、及び前記干渉検出装置により前記給電線の干渉が検出されると前記給電線への電力供給を遮断する遮断部を備えていることを特徴とするエレベータ装置。昇降路内を昇降されるかご、前記かごの運行を制御する制御装置、前記昇降路内に設けられ、前記かごに非接触で電力を供給する給電線、前記かごに設けられ、前記給電線から非接触で電力を受けるピックアップ、及び前記給電線の前記ピックアップ又は昇降路内機器との干渉を検出する干渉検出装置を備え、前記制御装置は、前記干渉検出装置により前記給電線の干渉が検出されると、前記かごの走行パターンを変更し、前記かごを減速、又は所定の階に停止させることを特徴とするエレベータ装置。前記給電線は、前記昇降路内に部分的に配置されており、前記制御装置は、前記干渉検出装置により前記給電線の干渉が検出されると、前記かごを前記給電線の設置領域外に移動させることを特徴とする請求項2記載のエレベータ装置。前記昇降路内に設置され、前記かごの昇降を案内するかごガイドレール、及び前記かごガイドレールに沿って転動されるガイドローラを有し、前記かごに搭載されているローラガイド装置をさらに備え、前記干渉検出装置は、前記ガイドローラの変位量が閾値以上となったときに前記給電線の干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記ローラガイド装置は、支持台を介して前記かごに搭載されており、前記閾値は、通常走行時に予想される前記ガイドローラの最大変位量よりも大きく、前記かごガイドレールが前記支持台に当たる前記ガイドローラの変位量よりも小さく設定されていることを特徴とする請求項4記載のエレベータ装置。前記干渉検出装置は、前記ローラガイド装置に取り付けられ前記ガイドローラの変位を検出するセンサを有していることを特徴とする請求項4又は請求項5に記載のエレベータ装置。前記昇降路内に設置され、前記かごの昇降を案内するかごガイドレール、及び前記かごガイドレールに沿って転動又は摺動されるガイド体を有し、前記かごに搭載されているガイド装置をさらに備え、前記干渉検出装置は、前記ガイド体に搭載され前記かごガイドレールと前記ガイド体の接触による前記ガイド体の歪みを検知する歪みセンサを有しており、前記歪みセンサの検出する歪み量が閾値以上となったときに前記給電線の干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記ピックアップは、外力により変形可能なピックアップ保持具を介して前記かごに取り付けられており、前記干渉検出装置は、前記ピックアップ保持具の変形量が閾値以上となったときに前記給電線の干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記干渉検出装置は、前記ピックアップ保持具に設けられている検出スイッチを有しており、前記検出スイッチは、前記ピックアップ保持具の変形量が閾値以上となったときに操作されることを特徴とする請求項8記載のエレベータ装置。前記ピックアップは、外力により変形可能であり、前記干渉検出装置は、前記ピックアップの変形量が閾値以上となったときに前記給電線の干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記干渉検出装置は、前記ピックアップに設けられている検出スイッチを有しており、前記検出スイッチは、前記ピックアップの変形量が閾値以上となったときに操作されることを特徴とする請求項10記載のエレベータ装置。前記干渉検出装置は、前記ピックアップに取り付けられた歪みセンサを有しており、前記ピックアップの歪み量に基づいて前記給電線の前記ピックアップとの干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記昇降路内に設けられ、前記給電線を保持する給電線保持具をさらに備え、前記干渉検出装置は、前記給電線保持具に取り付けられた歪みセンサを有しており、前記給電線保持具の歪み量に基づいて前記給電線の前記ピックアップ又は前記昇降路内機器との干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。前記干渉検出装置は、前記給電線がセンサ検出範囲内にあるかどうかを検出する近接センサを有しており、前記給電線が前記センサ検出範囲外へ変位したことを検出することによって、前記給電線の干渉を検出することを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載のエレベータ装置。特許文献1~4に示されたような従来の装置では、通常運転時の給電線とピックアップとの干渉を防止することはできるものの、例えば地震や風による建物の揺れにより、給電線が大きく揺れ、ピックアップや昇降路内機器に干渉し、昇降路内機器が加熱されたり給電線や昇降路内機器が破損したりする恐れがあった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、給電線の干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができるエレベータ装置を得ることを目的とする。この発明に係るエレベータ装置は、昇降路内を昇降されるかご、昇降路内に設けられ、かごに非接触で電力を供給する給電線、かごに設けられ、給電線から非接触で電力を受けるピックアップ、給電線のピックアップ又は昇降路内機器との干渉を検出する干渉検出装置、及び干渉検出装置により給電線の干渉が検出されると給電線への電力供給を遮断する遮断部を備えている。この発明のエレベータ装置は、給電線のピックアップ又は昇降路内機器との干渉を干渉検出装置により検出し、給電線の干渉が検出されると遮断部により給電線への電力供給を遮断するので、給電線の干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。以下、この発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1によるエレベータ装置を示す構成図である。図において、昇降路1の上部には、機械室2が設置されている。機械室2には、巻上機駆動装置3と、巻上機3を制御する制御装置4とが設置されている。巻上機3は、巻上機本体5と駆動シーブ6とを有している。巻上機本体5は、駆動シーブ6を回転させる巻上機モータと、駆動シーブ6の回転を制動する巻上機ブレーキとを有している。巻上機3の近傍には、そらせ車7が設けられている。駆動シーブ6及びそらせ車7には、懸架手段8が巻き掛けられている。懸架手段8は、例えば、複数本のロープ又は複数本のベルトにより構成されている。かご9及び釣合おもり10は、懸架手段8により昇降路1内に吊り下げられており、巻上機3により昇降される。制御装置4は、かご9の昇降を含めたエレベータ装置全体の制御を行う。制御装置4は、商用電源11に接続されており、商用電源11から電力を供給される。昇降路1には、第1及び第2の昇降路電力変換器12a,12bが上下方向に互いに間隔をおいて設置されている。各昇降路電力変換器12a,12bは、制御装置4及び商用電源11に接続されている。第1の昇降路電力変換器12aには、昇降路1内の下部でかご9に非接触で電力を供給する第1の給電線13aが接続されている。第1の給電線13aは、第1の昇降路電力変換器12aから下方へ延出されている。第2の昇降路電力変換器12bには、昇降路1内の上部でかご9に非接触で電力を供給する第2の給電線13bが接続されている。第2の給電線13bは、第2の昇降路電力変換器12bから上方へ延出されている。給電線13a,13bは、昇降路1内の所定の区間に部分的に設けられている。なお、昇降路電力変換器12a,12bと、給電線13a,13bの位置関係は上下どちらでもよい。昇降路電力変換器12a,12bは、商用電源11の電圧及び周波数をかご9への給電に適した電圧及び周波数高周波に変換する。かご9には、ピックアップ14、蓄電ユニット15及びかご電力変換器16が搭載されている。ピックアップ14には、かご9の移動中又は停止中に、第1及び第2の給電線13a,13bから非接触で電力が供給される。給電線13a,13bには、高周波の交流電流が流される。ピックアップ14には、受電コイルが設けられている。受電コイルには、磁性体からなるコアを設けることもできる。また、非接触給電における給電効率を向上させるため、給電側の回路又は受電側の回路に、コンデンサを直列又は並列に接続し、共振現象を利用してもよい。ピックアップ14に供給された電力は、蓄電ユニット15により蓄電される。蓄電ユニット15に蓄えられた電力は、かご電力変換器16を介してかご9に供給される。昇降路1内には、第1の給電線13aを鉛直に保持する第1の給電線保持具17aと、第2の給電線13bを鉛直に保持する第2の給電線保持具17bとが設けられている。かご9には、干渉検出装置18が搭載されている。干渉検出装置18は、給電線13a,13bのピックアップ14又は昇降路内機器との干渉を検出する。干渉検出装置18により給電線13a,13bの干渉が検出されると、遮断部としての制御装置4又は昇降路電力変換器12a,12bにより給電線13a,13bへの電力供給が遮断される。また、制御装置4は、干渉検出装置18によりピックアップ14又は昇降路内機器と給電線13a,13bとの干渉が検出されると、かご9の走行パターンを変更し、かご9を減速、又は所定の階例えば最寄り階に停止させる。制御装置4とかご9干渉検出装置18を含むとの間の制御信号の授受については、かご9と昇降路壁との間に吊り下げられた制御ケーブルを介して行ったり、昇降路1内に別途敷設された信号線を介して行ったりすることができる。また、制御信号の授受は、無線通信により行うこともできる。図2は図1のエレベータ装置の要部を示す平面図である。昇降路1内には、かご9の昇降を案内する一対のかごガイドレール19が設置されている。かご9には、かごガイドレール19に係合する複数のローラガイド装置20が搭載されている。ピックアップ14は、ピックアップ保持具21を介してかご9に取り付けられている。図3は図2の第1のローラガイド装置20の要部を示す斜視図である。ローラガイド装置20は、3組図3では2組のみ示すのガイド装置本体22を有している。各ガイド装置本体22は、ガイドローラ23、ベース24、アーム25、ばね26、及びアクチュエータ27を有している。ガイドローラ23は、アーム25に回転自在に支持されており、かごガイドレール19に沿って転動される。アーム25は、軸28を中心として揺動可能にベース24に取り付けられている。ばね26は、ベース24とアーム25との間に設けられ、ガイドローラ23をかごガイドレール19に押し付ける方向へアーム25を付勢する。アクチュエータ27は、かご9の水平方向の加速度を打ち消す力をガイドローラ23に加え、かご9の振動を低減するアクティブ制御。干渉検出装置18は、ベース24に取り付けられた複数ここでは3個のセンサ29を有している。センサ29は、ガイドローラ23の水平方向への変位を検出する。センサ29は、ガイドローラ23の変位を直接検出するものであっても、アーム25の変位又はばね26の伸縮を介して間接的に検出するものであってもよい。また、アクチュエータ27をセンサとして用い、アクチュエータ27の指令値からガイドローラ23の変位量を間接的に検出してもよい。干渉検出装置18は、かご9のピックアップ14が設けられている側面と同じ側のローラガイド装置20に設けられている。また、干渉検出装置18は、ガイドローラ23の変位量が予め設定された閾値以上となったときに給電線13a,13bの干渉を検出する。各ローラガイド装置20は、支持台30を介してかご9に搭載されている。閾値は、通常走行時に予想されるガイドローラ23の最大変位量よりも大きく、かごガイドレール19が支持台30に当たるガイドローラ23の変位量よりも小さく設定されている。このようなエレベータ装置では、給電線13a,13bのピックアップ14又は昇降路内機器との干渉を干渉検出装置18により検出し、給電線13a,13bの干渉が検出されると給電線13a,13bへの電力供給を遮断するので、給電線13a,13bの干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。また、地震管制運転によってかご9が停止された際も、ガイドローラ23の変位量が閾値以上であれば給電線13a,13bへの電力供給が遮断されているので、昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。さらに、地震管制運転に移行しない程度の揺れであっても、ガイドローラ23の変位量が閾値以上であれば、給電線13a,13bへの電力供給が遮断される。この場合、蓄電ユニット15でかご9内の電力を確保しつつ、かご9を最寄り階又は所定階に移動させることができる。さらにまた、干渉検出装置18は、ガイドローラ23の変位量に基づいて給電線13a,13bの干渉を検出するので、閾値を適当に設定することによって、給電線13a,13bがピックアップ14又は昇降路内機器に実際に干渉する前に、干渉する可能性が高いことを検出して給電線13a,13bへの電力供給を遮断することができ、昇降路内機器の破損や加熱をより確実に防止することができる。また、閾値は、かごガイドレール19が支持台30に当たるガイドローラ23の変位量よりも小さく設定されているので、ローラガイド装置20がかごガイドレール19に当たる前に給電線13a,13bの干渉を検出することができる。なお、給電線13a,13bが昇降路1内に部分的に配置されている場合、給電線13a,13bの干渉が検出されると、かご9を給電線13a,13bの設置領域外に移動させて停止させてもよい。これによっても、給電線13a,13bのピックアップ14との干渉を避けることができ、給電線13a,13bの破損に伴う昇降路内機器の破損や加熱をより確実に防止することができる。また、図4に示すように、アクチュエータ27を持たないアクティブ制御を行わないタイプのローラガイド装置20にセンサ29を設けてもよい。実施の形態2.次に、図5はこの発明の実施の形態2によるエレベータ装置の干渉検出装置を示す斜視図である。かご9には、かごガイドレール19に沿って摺動されるガイド体としてのスライドガイドシュー51が搭載されている。実施の形態2の干渉検出装置52は、スライドガイドシュー51に取り付けられた複数の歪みセンサ53を有している。歪みセンサ53は、かごガイドレール19とスライドガイドシュー51との接触によるスライドガイドシュー51の歪みを検知する。干渉検出装置52は、歪みセンサ53の検出する歪み量が閾値以上となったときに給電線13a,13bのピックアップ14又は昇降路機器との干渉を検出する。歪みセンサ53としては、例えば歪みゲージ又は圧電素子が用いられる。他の構成は、実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13a,13bのピックアップ14又は昇降路内機器との干渉を干渉検出装置53により検出し、給電線13a,13bの干渉が検出されると給電線13a,13bへの電力供給を遮断するので、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。なお、実施の形態2では、ガイド体としてスライドガイドシュー51を示したが、ガイド体は実施の形態1に示したようなローラガイド装置20であってもよく、ローラガイド装置20の一部の歪み量を歪みセンサで検知するようにしてもよい。実施の形態3.次に、図6はこの発明の実施の形態3によるエレベータ装置を示す構成図である。図において、ピックアップ14は、外力により変形可能な柔軟構造のピックアップ保持具31を介してかご9に取り付けられている。図7は図6のピックアップ14及びピックアップ保持具31を示す斜視図、図8は図7のピックアップ保持具31が変形した状態を示す斜視図である。ピックアップ保持具31内には、ピックアップ保持具31を通常状態図7に復元する複数の弾性体32a,32bが設けられている。弾性体32a,32bとしては、ばね又はゴム等が用いられている。実施の形態3の干渉検出装置33は、ピックアップ保持具31に設けられた検出スイッチ34を有している。検出スイッチ34としては、機械式スイッチが用いられている。検出スイッチ34は、ピックアップ保持具31の変形量が閾値以上となったときに操作され、これにより検出スイッチ34の出力が切り替わる。即ち、干渉検出装置33は、ピックアップ保持具31の変形量が閾値以上となったときに給電線13a,13bの干渉を検出する。他の構成は、実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13a,13bがピックアップ14に干渉すると、ピックアップ保持具31が変形される。そして、ピックアップ保持具31の変形量が閾値以上になると、検出スイッチ34が操作され、給電線13a,13bの干渉が検出され、給電線13a,13bへの電力供給が遮断される。このため、給電線13a,13bの干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。また、ピックアップ保持具31に弾性体32a,32bを設けたので、ピックアップ保持具31が変形した場合にも、保守員による復帰作業を省略することができる。実施の形態4.次に、図9はこの発明の実施の形態4によるエレベータ装置の干渉検出装置を示す斜視図、図10は図9のピックアップ14が変形した状態を示す斜視図、図11は図10のXI部を拡大して示す斜視図である。ピックアップ14は、ピックアップ本体14aと、ピックアップ本体14aに対して回動可能な第1及び第2の可動部14b,14cとを有している。これにより、ピックアップ14は、外力により変形可能となっている。可動部14b,14cとピックアップ本体14aとの連結部では、図11に示すように、可動部14b,14c側の鉄心薄板とピックアップ本体14a側の鉄心薄板とが交互に積層されている。また、ピックアップ14は、U字形のピックアップ保持具35の内側に保持されている。ピックアップ14とピックアップ保持具35との間には、ピックアップ14を通常状態図9に復元する複数の弾性体36a~36fが設けられている。弾性体36a~36fとしては、ばね又はゴム等が用いられている。実施の形態4の干渉検出装置37は、ピックアップ14とピックアップ保持具35との間に設けられた第1ないし第3の検出スイッチ38a~38cを有している。検出スイッチ38a~38cとしては、機械式スイッチが用いられている。第1の検出スイッチ38aは、ピックアップ本体14aとピックアップ保持具35との間に設けられている。第2の検出スイッチ38bは、第1の可動部14bとピックアップ保持具35との間に設けられている。第3の検出スイッチ38cは、第2の可動部14cとピックアップ保持具35との間に設けられている。検出スイッチ38a~38cは、ピックアップ14の変形量又は変位量が閾値以上となったときに操作され、これにより検出スイッチ38a~38cの出力が切り替わる。即ち、干渉検出装置37は、ピックアップ14の変形量が閾値以上となったときに給電線13a,13bの干渉を検出する。他の構成は、実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13a,13bがピックアップ14に干渉すると、ピックアップ14が変形される。そして、ピックアップ14の変形量が閾値以上になると、検出スイッチ38a~38cのいずれかが操作され、給電線13a,13bの干渉が検出され、給電線13a,13bへの電力供給が遮断される。このため、給電線13a,13bの干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。また、ピックアップ14とピックアップ保持具35との間に弾性体36a~36fを設けたので、ピックアップ14が変形した場合にも、保守員による復帰作業を省略することができる。実施の形態5.次に、図12はこの発明の実施の形態5によるエレベータ装置の干渉検出装置を示す斜視図である。実施の形態5の干渉検出装置39は、ピックアップ14に取り付けられた複数の歪みセンサ40を有している。干渉検出装置39は、ピックアップ14の歪み量に基づいて給電線13a,13bのピックアップ14との干渉を検出する。歪みセンサ40としては、例えば歪みゲージ又は圧電素子が用いられる。他の構成は、実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13a,13bがピックアップ14に干渉すると、ピックアップ14に歪みが生じる。そして、ピックアップ14の歪み量が閾値以上になると、給電線13a,13bの干渉が検出され、給電線13a,13bへの電力供給が遮断される。このため、給電線13a,13bの干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。実施の形態6.次に、図13はこの発明の実施の形態6によるエレベータ装置を示す構成図、図14は図13の要部を拡大して示す斜視図である。図において、給電線13は、昇降路1内の全体に渡って連続して設けられている。制御装置4及び商用電源11と給電線13との間には、昇降路電力変換器12が設けられている。給電線13は、複数の給電線保持具17c~17fにより昇降路1内に鉛直に保持されている。実施の形態6の干渉検出装置41は、給電線保持具17c~17fに設けられた複数の歪みセンサ42を有している。干渉検出装置41は、給電線保持具17c~17fの歪み量に基づいて給電線13のピックアップ14又は昇降路内機器との干渉を検出する。歪みセンサ42としては、例えば歪みゲージ又は圧電素子が用いられる。他の構成は、実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13がピックアップ14や昇降路内機器に干渉すると、給電線保持具17c~17fに歪みが生じる。そして、給電線保持具17c~17fの歪み量が閾値以上になると、給電線13の干渉が検出され、給電線13への電力供給が遮断される。このため、給電線13の干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。実施の形態7.次に、図15はこの発明の実施の形態7によるエレベータ装置を示す構成図、図16は図15の要部を拡大して示す斜視図、図17は図16の給電線13に揺れが生じた状態を示す斜視図である。実施の形態7の干渉検出装置43は、給電線13がセンサ検出範囲内にあるかどうかを検出する複数の近接センサ44を有している。干渉検出装置43は、給電線13がセンサ検出範囲外へ変位したことを検出することによって、給電線13の干渉を検出する。近接センサ44は、給電線13の振幅が最大となる位置、即ち上下に隣接する給電線保持具17c~17fの中間に配置するのが好適である。また、近接センサ44としては、例えば光学式のセンサが用いられる。他の構成は、実施の形態6と同様である。このようなエレベータ装置では、給電線13の揺れがピックアップ14や昇降路内機器に干渉する程度になると、給電線13がセンサ検出範囲外に変位する。これにより、給電線13の干渉が検出され、給電線13への電力供給が遮断される。このため、給電線13の干渉による昇降路内機器の破損や加熱を防止することができる。なお、非接触給電の方式は、給電線に沿って連続的に給電する方式であれば電磁誘導方式に限らず、例えば、振動の鋭さを示すQ値の高いコイルを磁気的に共振させアンテナ部から電力を受け取る磁気共鳴方式であってもよい。また、実施の形態1~7で示したような異なるタイプの干渉検出装置18,33,37,39,41,43,52を2つ以上組み合わせて用いてもよい。さらに、実施の形態1~7で示した干渉検出装置18,33,37,39,41,43,52は、給電線が昇降路1内の全域に敷設されているエレベータ装置にも、部分的に敷設されているエレベータ装置にも適用できる。昇降路の全域に給電線が敷設されているエレベータ装置では、蓄電ユニットがかごに搭載されていなくても本発明を適用可能である。さらにまた、図1、6、13、15では、機械室のあるエレベータ装置を示したが、この発明は機械室のないエレベータ装置にも適用可能である。また、この発明は、給電線によりかごへの電力供給を行う方式であれば、例えばワンシャフトマルチカー方式のエレベータ装置やダブルデッキエレベータなど、様々なエレベータ装置に適用可能である。"