"複数の画素を有し、ストライプ状に分割された右眼用画像と左眼用画像とが交互に並んだ合成画像を表示する表示パネルと、前記表示パネルの厚さ方向一方に配置され、光を透過させる透過部と光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルとを備え、前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入された液晶層と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成された駆動電極と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成されて、前記駆動電極と交互に配置される補助電極とを備え、前記スイッチ液晶パネルを正面から見たときに、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極が、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に対して直交しており、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に印加する電圧とは異なる電圧を、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極に印加することにより、前記遮光部を形成し、前記透過部と前記遮光部とが交互に並ぶ方向において、前記透過部の開口幅が前記画素の開口幅以上である、立体表示装置。前記透過部の開口幅が、前記透過部と前記遮光部とが交互に並ぶ方向で隣り合う2つの前記画素の間隔と同じである、請求項1に記載の立体表示装置。前記透過部の開口幅をSとし、前記画素の開口幅をAとし、前記画素の間隔をPとした場合に、以下の式1を満たす、請求項1又は2に記載の立体表示装置。S≦PP-A1前記表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される偏光板と、前記一対の基板の一方に形成される配向膜とをさらに備え、前記偏光板の吸収軸が前記配向膜の配向軸に平行である、請求項1~3の何れか1項に記載の立体表示装置。前記一対の基板のうち、前記配向膜を有する基板に形成された前記駆動電極と対応する位置に前記遮光部が形成された状態で、前記表示パネルの表示領域が横長である、請求項4に記載の立体表示装置。前記一対の基板のうち、前記配向膜を有する基板に形成された前記駆動電極と対応する位置に前記遮光部が形成された状態で、前記表示パネルの表示領域が縦長である、請求項4に記載の立体表示装置。前記液晶層のリタデーションがファーストミニマムに設定されている、請求項4~6の何れか1項に記載の立体表示装置。前記液晶層の誘電率異方性が4以上である、請求項7に記載の立体表示装置。本発明の目的は、クロストーク率の悪化を防ぎつつ、3D表示時の輝度が向上し、2D表示時の解像度低下なしに2D表示と3D表示とを切り替えられ、尚且つ視差バリア方式と同等の切替応答速度を達成することができる縦横対応の立体表示装置を提供することにある。本発明の立体表示装置は、複数の画素を有し、ストライプ状に分割された右眼用画像と左眼用画像とが交互に並んだ合成画像を表示する表示パネルと、前記表示パネルの厚さ方向一方に配置され、光を透過させる透過部と光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルとを備え、前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入された液晶層と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成された駆動電極と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成されて、前記駆動電極と交互に配置される補助電極とを備え、前記スイッチ液晶パネルを正面から見たときに、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極が、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に対して直交しており、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に印加する電圧とは異なる電圧を、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極に印加することにより、前記遮光部を形成し、前記透過部と前記遮光部とが交互に並ぶ方向において、前記透過部の開口幅が前記画素の開口幅以上である。本発明の縦横対応の立体表示装置においては、クロストーク率の悪化を防ぎつつ、3D表示時の輝度が向上し、2D表示時の解像度低下なしに2D表示と3D表示とを切り替えられ、尚且つ視差バリア方式と同等の切替応答速度を達成することができる。本発明の一実施形態に係る立体表示装置は、複数の画素を有し、ストライプ状に分割された右眼用画像と左眼用画像とが交互に並んだ合成画像を表示する表示パネルと、前記表示パネルの厚さ方向一方に配置され、光を透過させる透過部と光を遮断する遮光部とが交互に並ぶ視差バリアを実現可能なスイッチ液晶パネルとを備え、前記スイッチ液晶パネルは、一対の基板と、前記一対の基板間に封入された液晶層と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成された駆動電極と、前記一対の基板のそれぞれに複数形成されて、前記駆動電極と交互に配置される補助電極とを備え、前記スイッチ液晶パネルを正面から見たときに、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極が、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に対して直交しており、前記一対の基板の一方に形成された前記駆動電極及び前記補助電極に印加する電圧とは異なる電圧を、前記一対の基板の他方に形成された前記駆動電極に印加することにより、前記遮光部を形成し、前記透過部と前記遮光部とが交互に並ぶ方向において、前記透過部の開口幅が前記画素の開口幅以上である第1の構成。第1の構成においては、遮光部によって左眼用画像と右眼用画像を分離させることができるため、液晶レンズ方式とは異なり、クロストーク率が悪化するのを防ぐことができる。また、透過部と遮光部とが交互に並ぶ方向において、透過部の開口幅を画素の開口幅以上に設定することにより、透過部の範囲内で集光効果を発揮させることができる。その結果、輝度が向上する。また、視差バリア方式と同等の液晶層の厚みで集光効果を発揮できるため、2D表示と3D表示の切替にかかる応答速度も遅くなることはない。第1の構成においては、液晶層が厚くなるのを回避できる。なお、透過部の開口幅が画素の開口幅よりも小さいと、集光できる光量が不足するため、2D表示に対して50以上の輝度を達成することができなくなる。したがって、透過部の開口幅を画素の開口幅よりも大きくすれば、集光できる光量が増えるので、目的とする集光効果を得ることができる。また、視差バリアが形成されていない状態では、集光効果が発揮されないので、2D表示の解像度を低下させることなく、2D表示と3D表示を切り替えることができる。第2の構成は、前記第1の構成において、前記透過部の開口幅が、前記透過部と前記遮光部とが交互に並ぶ方向で隣り合う2つの前記画素の間隔と同じになっている構成である。このような構成においては、透過部の集光効果を高めることができる。第3の構成は、前記第1又は第2の構成において、前記透過部の開口幅をSとし、前記画素の開口幅をAとし、前記画素の間隔をPとした場合に、以下の式1を満たす構成である。S≦PP-A1透過部の開口部が式1に基づいて設定される上限を超えると、隣の画素からの光を十分に遮光できなくなるため、クロストーク率が悪化してしまう。しかしながら、透過部の開口部の上限が式1に基づいて設定される場合には、このような不具合を回避することができるので、クロストークが悪化するのを防ぐことができる。第4の構成は、前記第1~第3の構成の何れか1つにおいて、前記表示パネルと前記スイッチ液晶パネルとの間に配置される偏光板と、前記一対の基板の一方に形成される配向膜とをさらに備え、前記偏光板の吸収軸が前記配向膜の配向軸に平行とされている構成である。このような構成においては、例えば、配向膜を有する一方の基板に形成された駆動電極の長手方向にサブ画素が並ぶ場合において、他方の基板に形成された駆動電極と対応する位置に遮光部が形成された状態における集光効果を抑制しながら、一方の基板に形成された駆動電極と対応する位置に遮光部が形成された状態における集光効果を得ることができる。第5の構成は、前記第4の構成において、前記一対の基板のうち、前記配向膜を有する基板に形成された前記駆動電極と対応する位置に前記遮光部が形成された状態で、前記表示パネルの表示領域が横長とされている構成である。このような構成においては、所謂ポートレート表示における集光効果を抑制しながら、所謂ランドスケープ表示における集光効果を得ることができる。第6の構成は、前記第4の構成において、前記一対の基板のうち、前記配向膜を有する基板に形成された前記駆動電極と対応する位置に前記遮光部が形成された状態で、前記表示パネルの表示領域が縦長とされている構成である。このような構成においては、所謂ランドスケープ表示における集光効果を抑制しながら、所謂ポートレート表示における集光効果を得ることができる。第7の構成は、前記第4~第6の構成の何れか1つにおいて、前記液晶層のリタデーションがファーストミニマムに設定されている構成である。このような構成においては、液晶層において、一対の基板の一方に形成された駆動電極と補助電極との間に対応する部分線間領域においても、液晶分子が応答し易くなる。その結果、遮光部が光漏れするのを低減させることができる。第8の構成は、前記第7の構成において、前記液晶層の誘電率異方性が4以上とされている構成である。このような構成においては、液晶層において、一対の基板の一方に形成された駆動電極と補助電極との間に対応する部分線間領域においても、液晶分子がさらに応答し易くなる。その結果、遮光部が光漏れするのをさらに低減させることができる。以下、本発明のより具体的な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下で参照する各図は、説明の便宜上、本発明の実施形態の構成部材のうち、本発明を説明するために必要な主要部材のみを簡略化して示したものである。従って、本発明に係る立体表示装置は、本明細書が参照する各図に示されていない任意の構成部材を備え得る。また、各図中の部材の寸法は、実際の構成部材の寸法および各部材の寸法比率等を忠実に表したものではない。[実施形態]図1には、本発明の第1の実施形態としての立体表示装置10が示されている。立体表示装置10は、表示パネル12と、スイッチ液晶パネル14と、偏光板16,18,20とを備える。なお、図1では、各部材のハッチングを省略している。表示パネル12は、液晶パネルである。表示パネル12は、アクティブマトリクス基板22と、対向基板24と、これらの基板22,24の間に封入された液晶層26とを備える。表示パネル12において、液晶の動作モードは任意である。表示パネル12は、複数の画素28図8参照を有する。複数の画素28は、例えば、マトリクス状に形成されている。複数の画素28が形成された領域が、表示パネル12の表示領域になる。表示パネル12においては、後述する図8に示すように、観察者の右眼に映る画像右眼用画像を表示する画素28の列と、観察者の左眼に映る画像左眼用画像を表示する画素28の列とが、表示パネル12の横方向に交互に配置されている。換言すれば、右眼用画像と左眼用画像が、それぞれ、画素列毎にストライプ状に分割される。そして、これらストライプ状に分割された右眼用画像及び左眼用画像を交互に並べた合成画像が、表示パネル12の表示領域に表示される。表示パネル12の厚さ方向一方には、スイッチ液晶パネル14が配置されている。図2及び図3に示すように、スイッチ液晶パネル14は、一対の基板30,32と、液晶層34とを備える。一方の基板30は、例えば、低アルカリガラス基板等である。一方の基板30においては、図4に示すように、駆動電極36と補助電極38が交互に並んで配置されている。各電極36,38は、例えば、インジウム酸化錫膜ITO膜等の透明な導電膜である。駆動電極36と補助電極38は、それぞれ、一方の基板30の縦方向表示パネル12の表示領域の縦方向に略一定の幅寸法で延びている。換言すれば、駆動電極36と補助電極38は、一方の基板30の横方向表示パネル12の表示領域の横方向に交互に並んでいる。なお、この場合の表示パネル12の表示領域の縦方向及び横方向とは、ランドスケープ表示横方向長さが縦方向長さよりも大きいにおける表示領域の縦方向及び横方向をいう。駆動電極36と補助電極38は、配向膜40で覆われている。配向膜40は、例えば、ポリイミド樹脂膜である。他方の基板32は、例えば、低アルカリガラス基板等である。他方の基板32においては、図5に示すように、駆動電極42と補助電極44が交互に並んで配置されている。各電極38,39は、例えば、インジウム酸化錫膜ITO膜等の透明な導電膜である。駆動電極42と補助電極44は、それぞれ、他方の基板32の横方向表示パネル12の表示領域の縦方向に略一定の幅寸法で延びている。換言すれば、駆動電極42と補助電極44は、他方の基板32の縦方向表示パネル12の表示領域の横方向に交互に並んでいる。なお、この場合の表示パネル12の表示領域の縦方向及び横方向とは、ポートレート表示縦方向長さが横方向長さよりも大きいにおける表示領域の縦方向及び横方向をいう。駆動電極42と補助電極44は、配向膜46で覆われている。配向膜46は、例えば、ポリイミド樹脂膜である。液晶層34は、一対の基板30,32間に封入されている。スイッチ液晶パネル14において、液晶の動作モードは、TNモードである。液晶層34のリタデーションΔndは、例えば、ファーストミニマムに設定されている。ここで、Δnは屈折率異方性であり、液晶分子の長軸の屈折率と短軸の屈折率との差を示す。また、dは液晶層34の厚さであり、セルギャップを示す。液晶層34の誘電率異方性Δεは、例えば、4以上に設定されている。ここで、Δεは液晶分子の長軸の誘電率と短軸の誘電率との差である。立体表示装置10においては、視差バリアがスイッチ液晶パネル14に実現される。図6を参照しながら、視差バリア48について説明する。視差バリア48を実現する場合、補助電極38と、駆動電極42と、補助電極44図5参照とを同じ電位例えば、0Vにし、駆動電極36をこれらの電極38,42,44とは異なる電位例えば、5Vにする。これにより、駆動電極36と対向電極駆動電極42と補助電極44との間に存在する液晶分子の向きが変化する。そのため、液晶層34において、駆動電極36と対向電極駆動電極42と補助電極44との間に位置する部分が遮光部50として機能し、隣り合う2つの遮光部50の間が透過部52として機能する。その結果、液晶層34において、遮光部50と透過部52とが交互に並ぶ視差バリア48が実現される。遮光部50と透過部52とが交互に並ぶ方向は、ランドスケープ表示における表示パネル12の表示領域の横方向である。スイッチ液晶パネル14において視差バリア48を実現するときに、各電極36,38,42,44に電圧を印加する方法としては、例えば、駆動電極36に印加する電圧と、他の電極38,42,44に印加する電圧とを逆位相にする方法であってもよいし、駆動電極36に電圧を印加するとともに、他の電極38,42,44を接地する方法であってもよい。印加する電圧としては、例えば、5Vの矩形波等がある。また、立体表示装置10においては、視差バリア48の他にも、視差バリア54をスイッチ液晶パネル14に実現できる。図7を参照しながら、視差バリア54について説明する。視差バリア54を実現する場合、駆動電極36と、補助電極38図4参照と、補助電極44とを同じ電位例えば、0Vにし、駆動電極42をこれらの電極36,38,44とは異なる電位例えば、5Vにする。これにより、駆動電極42と対向電極駆動電極36と補助電極38との間に存在する液晶分子の向きが変化する。そのため、液晶層34において、駆動電極42と対向電極駆動電極36と補助電極38との間に位置する部分が遮光部56として機能し、隣り合う2つの遮光部56の間が透過部58として機能する。その結果、液晶層34において、遮光部56と透過部58とが交互に並ぶ視差バリア54が実現される。遮光部56と透過部58とが交互に並ぶ方向は、ポートレート表示における表示パネル12の表示領域の縦方向である。スイッチ液晶パネル14において視差バリア54を実現するときに、各電極36,38,42,44に電圧を印加する方法としては、例えば、駆動電極42に印加する電圧と、他の電極36,38,44に印加する電圧とを逆位相にする方法であってもよいし、駆動電極42に電圧を印加するとともに、他の電極36,38,44を接地する方法であってもよい。印加する電圧としては、例えば、5Vの矩形波等がある。立体表示装置10においては、視差バリアがスイッチ液晶パネル14に実現された状態で、ストライプ状に分割された右眼用画像と左眼用画像を交互に並べた合成画像が、表示パネル12の表示領域に表示される。これにより、観察者の右眼には右眼用画像のみが届き、観察者の左眼には左眼用画像のみが届く。その結果、観察者は、特殊なメガネを使用せずに、立体画像を見ることができる。立体表示装置10においては、視差バリアがスイッチ液晶パネル14に実現されていない状態で、表示パネル12に平面画像を表示すれば、平面画像を観察者に見せることができる。スイッチ液晶パネル14においては、図8に示す透過部52の開口幅透過部52と遮光部50とが交互に並ぶ方向の寸法Sが以下の式1を満たしている。A≦S≦PP-A1なお、式1において、Aは画素28の開口幅透過部52と遮光部50とが交互に並ぶ方向の寸法であり、Pは透過部52と遮光部50とが交互に並ぶ方向で隣り合う2つの画素28の間隔画素ピッチである図8参照。画素28は、図9に示すように、複数のサブ画素28R,28G,28Bを有してもよい。図9に示す例では、複数のサブ画素28R,28G,28Bが、ランドスケープ表示における表示パネル12の表示領域の縦方向に並んでいる。画素28が複数のサブ画素28R28G,28Bを有する場合、図8に示す画素28の開口幅Aは、図9に示すように、サブ画素28R,28G,28Bの開口幅透過部52と遮光部50とが交互に並ぶ方向の寸法となる。透過部52の開口幅Sが式1に示す下限値画素28の開口幅A、即ち、サブ画素28R,28G,28Bの開口幅A以上になっていれば、図6に示すように、透過部52に疑似的なレンズが形成される。これにより、透過部52が集光効果を発揮する。その結果、輝度が向上する。透過部52の開口幅Sが式1に示す上限値画素ピッチPと、この画素ピッチPから画素28の開口幅Aを減算した値とを加算した値よりも大きくなると、透過部52が集光効果を発揮し難くなる。透過部52の開口幅Sが式1に示す上限値よりも大きくなると、隣の画素28の光が十分に遮光できなくなる。そのため、クロストーク率が悪化する。従って、透過部52の開口幅Sを式1に示す上限値以下にすることにより、クロストーク率が悪化するのを防ぐことができる。本実施形態の立体表示装置10について、表示パネル12に表示される合成画像を見る角度と、輝度比との関係を調べる実験実験1を行った。ここで、輝度比とは、例えば、視差バリア48がスイッチ液晶パネル14に実現されているときの輝度3D時の輝度と、視差バリア48がスイッチ液晶パネル14に実現されていないときの輝度2D時の輝度との比率である。3D時の輝度は、スイッチ液晶パネル14に視差バリア48を実現した状態で、左眼用画像を黒表示し、且つ、右眼用画像を白表示した場合の輝度である。2D時の輝度は、スイッチ液晶パネル14に視差バリア48を実現していない状態で、表示パネル12の表示領域を白表示した場合の輝度である。図10を参照しながら、輝度比について、もうすこし詳しく説明する。図10には、角度θと輝度との関係を示すグラフが示されている。角度θは、例えば、表示パネル12を真正面から見た位置を基準にし、そこから左右に傾けた角度である。図10において、グラフG1は、右眼用画像を黒表示するとともに左眼用画像を白表示した状態における輝度と角度θとの関係を示し、グラフG2は、右眼用画像を白表示するとともに左眼用画像を黒表示した状態における輝度と角度θとの関係を示し、グラフG3は、右眼用画像と左眼用画像をそれぞれ黒表示した状態における輝度と角度θとの関係を示す。3D表示を見るのに適した位置アイポイントがある。左眼のアイポイントは、グラフG1において輝度が最大となる位置であり、このときの角度は-θ0である。右眼のアイポイントは、グラフG2において輝度が最大となる位置であり、このときの角度はθ0である。以下、輝度比とは、アイポイントにおける輝度比をいうものとする。実験1において、透過部52の配設ピッチは154.285μmであった。実験1は、透過部46の開口幅Sが、55μm、66μm、77μm、88μm及び98μmである場合について行った。液晶層34の厚さは6.5μmであった。画素ピッチPは77.25μmであった。画素28の開口幅Aは54.25μmであった。液晶のΔnは0.078であった。なお、液晶のΔnは、液晶層34の厚さが6.5μmである場合のファーストミニマムに設定されていた。実験1は、図11に示すように、表示パネル12とスイッチ液晶パネル14との間に配置された偏光板18の吸収軸D1と、配向膜40の配向軸D2とが平行となる場合実施例について行った。実施例において、吸収軸D1が表示パネル12の表示領域の縦方向ランドスケープ表示における縦方向に延びる基準線Lと為す角度αは63度であった。実験1は、図12に示すように、偏光板18の吸収軸D1と、配向膜40の配向軸D2とが直交している場合比較例について行った。比較例においては、吸収軸D1が基準線Lと為す角度αは153度であった。実験1において、式1に基づいて設定される透過部52の開口幅Sの範囲は、以下のようになる。54.25≦S≦100.25実験1の結果を、図13、図14及び表1に示す。ここで、表1は、アイポイントにおける輝度比を示す。実験1において、アイポイントは略±5.5度の位置であった。図13、図14及び表1から明らかなように、実験1において、実施例では、集光効果が発現し、50以上の輝度比が得られるのに対して、比較例では、開口幅Sを広げても、輝度比は50までしかいかず、集光効果が得られていない。本実施形態の立体表示装置10について、表示パネル12に表示される合成画像を見る角度と、クロストーク率との関係を調べる実験実験2を行った。ここで、クロストーク率とは、例えば、スイッチ液晶パネル14に視差バリア48を実現した状態で、左眼用画像の画素28と右眼用画像の画素28の何れか一方を白表示し、他方の黒表示したときに、黒表示レベルが、バックグランド成分両方とも黒表示に対して、どの程度増加したかを示す。右眼用画像と左眼用画像の何れか一方に対して他方がどの程度映り込むかを示す指標になる。ここで、クロストーク率は、下式2、3に基づいて定義される。LXT={BLθ-CLθ/ALθ-CLθ}×1002RXT={ARθ-CRθ/BRθ-CRθ}×1003ここで、LXTは左眼のクロストーク率を示し、RXTは右眼のクロストーク率を示す。ηは、前述の角度ηを示す。図10に示すように、ALηはグラフG1において左眼に映る画像の輝度を示し、ARηはグラフG1において右眼に映る画像の輝度を示し、BLηはグラフG2において左眼に映る画像の輝度を示し、BRηはグラフG2において右眼に映る画像の輝度を示し、CLηはグラフG3において左眼に映る画像の輝度を示し、CRηはグラフG3において右眼に映る画像の輝度を示す。上記の式2、3から得られるクロストーク率は、図15に示すように、アイポイント角度η=±η0で極小となる。以下、クロストーク率は、アイポイントにおけるクロストーク率をいうものとする。一般的にクロストーク率は低ければ低いほど、良好な3D表示が得られ、人体への影響も少なくできる。実験2の実験条件は、実験1の実験条件と同じである。実験2の結果を、図16、図17及び表2に示す。図16、図17及び表2から明らかなように、実験2において、実施例は、比較例に比して、透過部52の開口幅Sを広げた場合であっても、クロストーク率の上昇を抑えることができる。実施例の構成では、ランドスケープ表示において輝度比の向上と低いクロストーク率を両立させることができたが、比較例の構成では、ランドスケープ表示において集光効果を発揮できない代わりに、ポートレート表示において集光効果を発揮してしまう。図18に示すように、同じ色を発するサブ画素28R,28G,28Bがポートレート表示における表示パネル12の表示領域の縦方向に並ぶ場合、ポートレート表示において集光効果が発揮されると、色割れが生じてしまうため、図18に示すようなサブ画素28R,28G,28Bの配列が採用されている場合には、実施例の構成が必須となる。なお、図19に示すように、ポートレート表示における表示パネル12の表示領域の縦方向と横方向のそれぞれにおいて、サブ画素28R,28G,28Bが所定の順番に並んでいる場合には、ポートレート表示において集光効果が生じても、色割れが起きるのを回避することができる。以上、本発明の実施形態について、詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、上述の実施形態によって、何等、限定されない。例えば、前記実施形態において、表示パネル12は、プラズマディスプレイパネル、有機ELElectroLuminescenceパネル、無機ELパネル等であっても良い。"