"物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、正又は負の屈折力の第2レンズ群、正又は負の屈折力の第3レンズ群を有し、前記第2レンズ群を移動させてフォーカシングを行う撮影光学系において、瞳近軸光線が光軸と交わる位置よりも物体側に少なくとも1つの回折光学素子と、少なくとも1つの固体材料からなる光学素子を有し、前記回折光学素子の回折成分のみによる焦点距離をfDOE、前記固体材料からなる光学素子の焦点距離をfNL、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記固体材料からなる光学素子を構成する材料の異常部分分散比をΔθgFNLとするとき、10<fDOE×fNL/f12<60000272<ΔθgFNL<03000なる条件を満足することを特徴とする撮影光学系。前記固体材料からなる光学素子以外の前記第1レンズ群に含まれるレンズの材料のd線における屈折率とアッべ数を各々Nd1、νd1、前記固体材料からなる光学素子以外の前記第1レンズ群に含まれる正レンズの材料のd線におけるアッベ数をνd1P、前記第1レンズ群に含まれる負レンズの材料のd線におけるアッベ数をνd1N、前記固体材料からなる光学素子の材料のd線におけるアッベ数をνdNLとするとき、8986×109×νd14-5469×106×νd138088×104×νd12-4553×102×νd12285<Nd1<3384×108×νd14-1348×105×νd131761×103×νd12-9477×102×νd13363300<νd1P<750100<νd1N<40050<νdNL<600なる条件を満足することを特徴とする請求項1の撮影光学系。前記第1レンズ群は、最も広い空気間隔を隔てて、正の屈折力の第1aレンズ群と、正又は負の屈折力の第1bレンズ群から構成され、全系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の長さをL、前記第1aレンズ群と前記第1bレンズ群との空気間隔をd1ab、前記第1aレンズ群の焦点距離をf1a、前記第1bレンズ群の焦点距離をf1b、全系の焦点距離をf、物体距離が無限遠であるときの全系のFナンバーをFnoとするとき、0.0500<d1ab/L×Fno<0.2000-1.000<f1a/f1b<1.0005.0<fDOE/f<200.01.0<fDOE/fNL<40.0なる条件を満足することを特徴とする請求項1又は2の撮影光学系。前記第1レンズ群は、最も広い空気間隔を隔てて、正の屈折力の第1aレンズ群と、正又は負の屈折力の第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群と前記第1bレンズ群との空気間隔をd1ab、前記第1aレンズ群の焦点距離をf1a、前記第1bレンズ群の焦点距離をf1b、全系の焦点距離をf、物体距離が無限遠であるときの全系のFナンバーをFnoとするとき、0.460<f/f1a×Fno<1.0000.0430<{f1/f1a×d1ab}/f×Fno<0.3000なる条件を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項の撮影光学系。前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき、0.50<|f1/f2|<2.20なる条件を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項の撮影光学系。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、前記第3レンズ群の焦点距離をf3とするとき、0.10<|f2/f3|<1.00なる条件を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項の撮影光学系。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、前記第3レンズ群の焦点距離をf3、全系の焦点距離をfとするとき、0.10<|f2/f|<2.000.30<|f3/f|<10.00なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の撮影光学系。前記第1レンズ群は、最も広い空気間隔を隔てて、正の屈折力の第1aレンズ群と、正又は負の屈折力の第1bレンズ群から構成され、前記第1aレンズ群は1つの正レンズもしくは2つのレンズから構成され、前記第1bレンズ群は1つの正レンズと1つの負レンズから構成されていることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項の撮影光学系。前記第2レンズ群と第3レンズ群との間に開口絞りを有することを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項の撮影光学系。前記回折光学素子の回折光学部は、2つのレンズの接合面に形成されていることを特徴とする請求項1乃至9のいずれか1項の撮影光学系。前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の合成の屈折力は正であり、前記第3レンズ群は正の屈折力の第31レンズ群、負の屈折力の第32レンズ群、正の屈折力の第33レンズ群より構成され、前記第32レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動させて撮影画像の結像位置を変位させていることを特徴とする請求項1乃至10のいずれか1項の撮影光学系。前記第31レンズ群、前記第32レンズ群、前記第33レンズ群の焦点距離を各々f31、f32、f33、全系の焦点距離をfとするとき、0.10<f31/f<3.00-0.50<f32/f<-0.050.05<f33/f<0.50なる条件を満足することを特徴とする請求項11の撮影光学系。請求項1乃至12のいずれか1項の撮影光学系と前記撮影光学系によって形成された像を受光する固体撮像素子とを有することを特徴とする撮像装置。望遠レンズにおいて、色収差をはじめとする諸収差を良好に補正するためには、有効径の大きな正の屈折力の前群に適切なる異常部分分散性を有し、かつ低分散な光学材料を用いるのが有効である。望遠レンズにおいて、正の屈折力の前群のレンズ構成が不適切であると、全系が大型化し、また重量が増加してくる。また望遠レンズでは前群が大型で高重量となるため前群でフォーカスをせず、レンズ群中の一部の小型軽量のレンズ群でフォーカスをするインナーフォーカス方式を用いるのが高速にフォーカスするのに有効である。しかしながら前群のレンズ構成が不適切な状態でインナーフォーカス方式を採用すると、フォーカスの際に収差変動、特に色収差の変動が多くなり、これを補正するのが大変困難になってくる。本発明は、色収差を含めた諸収差の補正が容易で、しかも全系のレンズ重量の軽量化が容易な撮影光学系及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。この他本発明は、フォーカスが容易でしかもフォーカスの際の収差変動が少なく、高画質の画像が容易に得られる撮影光学系の提供を目的とする。本発明の撮影光学系は、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、正又は負の屈折力の第2レンズ群、正又は負の屈折力の第3レンズ群を有し、前記第2レンズ群を移動させてフォーカシングを行う撮影光学系において、瞳近軸光線が光軸と交わる位置よりも物体側に少なくとも1つの回折光学素子と、少なくとも1つの固体材料からなる光学素子を有し、前記回折光学素子の回折成分のみによる焦点距離をfDOE、前記固体材料からなる光学素子の焦点距離をfNL、前記第1レンズ群の焦点距離をf1、前記固体材料からなる光学素子を構成する材料の異常部分分散比をΔθgFNLとするとき、10<fDOE×fNL/f12<60000272<ΔθgFNL<03000なる条件を満足することを特徴としている。本発明によれば色収差を含めた諸収差の補正とレンズ重量の軽量化を両立した撮影光学系及びそれを有する撮像装置を得ることができる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明の撮影光学系は、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、正又は負の屈折力の第2レンズ群、正又は負の屈折力の第3レンズ群を有している。そして第2レンズ群を移動させてフォーカシングを行っている。図1A乃至図7Aは、本発明の実施例1乃至7の各レンズ断面図である。また図1B乃至図7Bは実施例1乃至7における撮影光学系L0の縦収差図である。図10は本発明の撮影光学系をカメラ本体に装着した一眼レフカメラシステム撮像装置の要部概略図である。各レンズ断面図において、L0は撮影光学系である。SPは開口絞りである。FPは開口径一定のフレアーカット絞りである。L1は正の屈折力の第1レンズ群、L2は第2レンズ群、L3は第3レンズ群である。第1レンズ群L1は最も広い空気間隔を隔てて正の屈折力の第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bから構成されている。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルカメラの撮影光学系として使用する際には像を受光するCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子の撮像面が、銀塩フィルム用カメラの撮像光学系とし使用する際にはフィルム面に相当する。DOEは回折光学素子である。Dは回折光学素子DOEの回折光学部回折光学面である。回折光学部Dより生ずる回折光のうち、本実施例で用いる回折光の回折次数mは1であり、設計波長λ0はd線の波長587.56nmである。なお各実施例において回折光学面は1つに限らず更に追加して複数用いても良く、これによれば更に良好な光学性能が得られる。また回折光学面は球面の他、非球面をベースとしても良く、ベースの材質は光を透過するものであればガラスでなくともプラスチックでも良い。NLは固体材料からなる光学素子である。収差図において、d、gは各々d線、g線である。M、Sはメリディオナル像面、サジタル像面、倍率色収差はg線によって表している。FnoはFナンバー、ωは半画角である。すべての収差図において、球面収差は0.2mm、非点収差は0.2mm、歪曲は2、倍率色収差は0.02mmのスケールで描かれている。本発明の撮影光学系の特徴について説明する。従来より、大口径比の望遠レンズにおいては全体が軽量であることが要望されている。一般的に望遠レンズでは、光軸と瞳近軸光線の交わる点より物体側で、近軸軸上光線がレンズ面を通過する光軸からの高さの最大値が、光軸と瞳近軸光線の交わる点より像側での近軸軸上光線がレンズ面を通過する光軸からの高さの最大値よりも大きい。多くの望遠レンズは、このようないわゆるテレフォトタイプ望遠型のレンズ構成をとっている。この場合、Fナンバーは最も物体側のレンズの有効径により決まる傾向がある。よって望遠レンズの中で最も像側のレンズよりも物体側のレンズであるほどレンズの有効径は大きくなっていく。このため、Fナンバーが小さければ小さい程、レンズ系全体の重量の割合は、像側のレンズよりも物体側のレンズの方が重くなりやすい。このような状況から望遠レンズの重量を軽減するには、物体側のレンズの材料を低比重材料にすると重量軽減の効果が大きくなる。種々あるガラス材料の中で、例えば比重が2.5~3.5近傍の比較的低比重と言われているガラス材料を、例えば株式会社オハラ社製のガラス商品名で挙げると次のようである。低分散領域では商品名S-BSL7や商品名S-FSL5である。中分散領域では商品名S-NSL系や商品名S-TIL系である。また高分散領域では商品名S-TIM系や商品名S-TIH系、そして商品名S-NPH系である。逆に比重が3.5近傍~4.0以上となる比較的高比重なガラス材料は、商品名S-FPL系の異常部分分散特性を有するガラス材料や、商品名S-LAH系等である。低分散領域から中分散領域までは同じアッベ数でも低屈折率の材料が比較的低比重であり、高分散領域では同じ屈折率でも、より高分散の材料が比較的低比重である。一般的に望遠レンズの物体側のレンズに使用される材料は、ペッツバール和と色収差補正の観点からある程度決まってくる。正レンズの材料には低屈折率低分散で、かつ異常部分分散特性が大きい、例えば先に挙げた商品名S-FPL系や蛍石等である。また負レンズの材料には高屈折率中分散で、かつ部分分散比が小さい、例えば先に挙げた商品名S-LAH系等である。これらのガラス材料は前述した通り比較的高比重な材料に相当する。そこでこれらのガラス材料を全て低比重な材料に置き換えることができれば望遠レンズ全体の重量の軽減効果が大きい。しかし、正レンズに商品名S-FSL5や商品名S-BSL7等のガラス材料を使用すると、異常部分分散特性が比較的小さいため、特に短波長領域での色収差が悪化してしまう。また負レンズに商品名S-LAH系ではなく商品名S-TIH系の材料を使用すると、部分分散比が比較的大きくなってしまうため、ここでも特に短波長領域での色収差が悪化してしまう。またアッベ数を保存して商品名S-LAH系から商品名S-TIL系に置き換えるとしても、屈折率が大幅に低下してしまうため、ペッツバール和が悪化し、像面湾曲が悪化してしまう。そこで本発明の撮影光学系では、光軸と瞳近軸光線の交わる点より物体側に回折光学素子と異常部分分散特性が比較的大きい固体材料からなる光学素子を配置し、このときどちらも正のパワーとなるようにしている。これにより正レンズを蛍石等の材料から商品名S-FSL5等のガラス材料に置き換える際に悪化する色収差を回折光学素子により補正している。そして、負レンズを商品名S-LAH系等のガラス材料から商品名S-TIH系等のガラス材料に置き換える際に悪化する色収差、特にg線とF線の間の色収差を、異常部分分散特性が比較的大きい固体材料からなる光学素子により補正している。そうすることで第1レンズ群を構成するレンズのガラス材料全体が、比較的低比重なガラス材料で占めるようにしている。更に、多くの撮影光学系光学系におけるフォーカシングは、撮影光学系全体を移動させたり、もしくは撮影光学系の一部のレンズ群を移動させて行っている。このうち焦点距離が長くFナンバーが小さい大口径比の望遠レンズの場合は、レンズ径が大型となり、又、Fナンバーの大きい望遠レンズに比べて高重量となる。このため、望遠レンズ全体を移動させてフォーカシングを行うのが機構的に困難である。このため本発明の撮影光学系は、第1レンズ群に対しレンズ径が小型で、かつ軽量な第2レンズ群を光軸上移動させることによってフォーカシングを行い、その駆動装置が低トルクで小型なものが利用できるようにしている。また、この配置では軸外主光線が第2レンズ群の中心付近光軸付近を通過するため、第2レンズ群を移動させてフォーカシングを行なうことで、物体距離による軸外光線の収差変動を抑制する効果もある。また本発明の撮影光学系は第2レンズ群より像側に第3レンズ群を有している。これは第2レンズ群より像側にレンズ群を有することで、軸上光線の高さが低く、かつ軸外主光線が高い位置を通過するレンズ面を配置できるため、これにより像面湾曲や倍率色収差の補正を容易にしている。以上のレンズ構成を取ることで全体として軽量で高画質な撮影光学系を達成している。次に各実施例の撮影光学系の特徴について説明する。瞳近軸光線が光軸と交わる位置よりも物体側に少なくとも1つの回折光学素子と、少なくとも1つの固体材料からなる光学素子を有している。回折光学素子の回折成分のみによる焦点距離をfDOEとする。固体材料からなる光学素子の焦点距離をfNLとする。第1レンズ群L1の焦点距離をf1、固体材料からなる光学素子NLを構成する材料の異常部分分散比をΔθgFNLとする。このとき、10<fDOE×fNL/f12<600100272<ΔθgFNL<030002なる条件を満足している。ただし異常部分分散比ΔθgFNLは、固体材料からなる光学素子のd線における屈折率をNdNL、g線における屈折率をNgNL、C線における屈折率をNCNL、F線における屈折率をNFNLとすると次に示す式で定義されるものである。θgFNL=NgNL-NFNL/NFNL-NCNLθgFB=-1665×107×νd35213×105×νd2-5656×103×νd07278ΔθgFNL=θgFNL-θgFB次に前述の各条件式の技術的意味について説明する。条件式1は回折光学素子DOEと固体材料からなる光学素子NLのパワーのバランスに関する。条件式1の上限値を超えると、回折光学素子DOEと固体材料からなる光学素子NLの両方のパワーが弱くなるか、どちらか一方のパワーが極端に弱くなりすぎてしまう。そうすると色収差の補正が不十分となるため好ましくない。一方、条件式1の下限値を超えると、回折光学素子DOEと固体材料からなる光学素子NLの両方のパワーが強くなるか、どちらか一方のパワーが極端に強くなりすぎてしまう。そうすると色収差が過補正になり軸上色収差と倍率色収差のバランスが悪化するため好ましくない。条件式1の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。20<fDOE×fNL/f12<550......1a条件式2は固体材料からなる光学素子NLの材料の異常部分分散比に関する。条件式2の上限値を超えると、固体材料からなる光学素子NLの異常部分分散比が大きくなりすぎてしまう。そうすると短波長側の色収差が過補正になってしまうため好ましくない。一方、条件式2の下限値を超えると、固体材料からなる光学素子NLの異常部分分散比が小さくなってしまう。そうすると短波長側の色収差の補正が不十分となるため好ましくない。条件式2の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。00272<ΔθgFNL<02500......2aまた条件式2aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。00272<ΔθgFNL<02000......2b条件式2を満足する固体材料以下光学材料ともいう。の具体例としては、例えば樹脂がある。様々な樹脂の中でも特にUV硬化樹脂Nd=1.635,νd=22.7,θgF=0.69やN-ポリビニルカルバゾールNd=1.696,νd=17.7,θgF=0.69は条件式2を満足する光学材料である。尚、条件式2を満足する樹脂であれば、これらに限定するものではない。また、一般の硝材とは異なる特性を持つ光学材料として、下記の無機酸化物ナノ微粒子無機微粒子を合成樹脂透明媒体中に分散させた混合体がある。すなわち、TiO2Nd=2.304,νd=13.8,Nb2O5Nd=2.367,νd=14.0,ITONd=1.8581,νd=5.53,Cr2O3Nd=2.2178,νd=13.4等がある。更にBaTiO3Nd=2.4362,νd=11.3等がある。これらの無機酸化物の中では、TiO2Nd=2.304,νd=13.8,θgF=0.87微粒子を合成樹脂中に適切なる体積比で分散させた場合、上記条件式2を満足する光学材料が得られる。TiO2は様々な用途で使われる材料であり、光学分野では反射防止膜などの光学薄膜を構成する蒸着用材料として用いられている。他にも光触媒、白色顔料などとして、またTiO2微粒子は化粧品材料として用いられている。各実施例において樹脂に分散させるTiO2微粒子の平均径は、散乱などの影響を考えると2nm~50nm程度がよく、凝集を抑えるために分散剤などを添加しても良い。TiO2を分散させる媒体材料としては、ポリマーが良く、成形型等を用いて光重合成形または熱重合成形することにより高い量産性を得ることができる。また、ポリマーの光学定数の特性としても、部分分散比が比較的大きいポリマー、あるいはアッベ数が比較的小さいポリマーか、両者を満たすポリマーが良く、N-ポリビニルカルバゾール、スチレン、ポリメタクリル酸メチルアクリル、などが適用できる。後述する実施例ではTiO2微粒子を分散させるホストポリマーとしてUV硬化樹脂、N-ポリビニルカルバゾールを用いている。しかし、これに限定するものではない。ナノ微粒子を分散させた混合体の分散特性Nλは、良く知られたDrudeの式から導きだされた次式によって簡単に計算することができる。即ち、波長λにおける屈折率Nλは、N=[1V{NTiO2-1}1-V{NP2-1}]12....Aである。ここで、λは任意の波長、NTiOはTiO2の屈折率、NPはポリマーの屈折率、Vはポリマー体積に対するTiO2微粒子の総体積の分率である。以上のような構成とすることで本発明の目的とする撮影光学系は達成されるが、更に好ましくは次に述べる条件のうち少なくとも1つを満足するのが良く、これによれば更なる軽量化の効果と高い光学性能が容易に得られる。固体材料からなる光学素子NL以外の第1レンズ群L1に含まれるレンズの材料のd線における屈折率とアッベ数を各々Nd1、νd1とする。固体材料からなる光学素子NL以外の第1レンズ群L1に含まれる正レンズの材料のd線におけるアッベ数をνd1P、第1レンズ群L1に含まれる負レンズの材料のd線におけるアッベ数をνd1Nとする。固体材料からなる光学素子の材料のd線におけるアッベ数をνdNLとする。第1レンズ群L1は、最も広い空気間隔を隔てて、正の屈折力の第1aレンズ群と、正又は負の屈折力の第1bレンズ群から構成されている。全系の最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の長さをLとする。第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bとの空気間隔をd1abとする。第1aレンズ群L1aの焦点距離をf1a、第1bレンズ群L1bの焦点距離をf1bとする。全系の焦点距離をfとする。物体距離が無限遠であるときの全系のFナンバーをFnoとする。第2レンズ群L2の焦点距離をf2、第3レンズ群L3の焦点距離をf3とする。第3レンズ群L3は正の屈折力の第31レンズ群L31、負の屈折力の第32レンズ群L32、正の折力の第33レンズ群L33より構成されている。第31レンズ群L31、第32レンズ群L32、第33レンズ群L33の焦点距離を各々f31、f32、f33とする。このとき、以下の条件式のうち1以上を満足するのが良い。8986×109×νd14-5469×106×νd138088×104×νd12-4553×102×νd12285<Nd1<3384×108×νd14-1348×105×νd131761×103×νd12-9477×102×νd133633300<νd1P<7504100<νd1N<400550<νdNL<60060.0500<d1ab/L×Fno<0.20007-1.000<f1a/f1b<1.00085.0<fDOE/f<200.091.0<fDOE/fNL<40.0100.460<f/f1a×Fno<1.000110.0430<{f1/f1a×d1ab}/f×Fno<0.3000120.50<|f1/f2|<2.20130.10<|f2/f3|<1.00140.10<|f2/f|<2.00150.30<|f3/f|<10.00160.10<f31/f<3.0017-0.50<f32/f<-0.05180.05<f33/f<0.5019次に前述した各条件式の技術的意味について説明する。条件式3は固体材料からなる光学素子以外の光学素子のうち第1レンズ群L1に含まれる光学素子材料レンズの材料の屈折率に関する。条件式3の上限値を超えると、比較的高比重の材料を選ぶことになり、全系の軽量化が難しくなる。一方、条件式3の下限値を超えると、低比重ではあるが屈折率も低くなるため、ペッツバール和が悪化し、像面湾曲の補正が難しくなる。条件式4は固体材料からなる光学素子NL以外の光学素子のうち第1レンズ群L1に含まれる正レンズの材料のd線におけるアッベ数に関する。条件式4の上限値を超えると、比較的高比重の材料を選ぶことになり、全系の軽量化が難しくなる。一方、条件式4の下限値を超えると、軸上色収差の補正が不十分となるため好ましくない。条件式4の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。400<νd1P<750......4a条件式5は第1レンズ群L1に含まれる負レンズの材料のd線におけるアッベ数に関する。条件式5の上限値を超えると、比較的高比重の材料を選ぶことになり、全系の軽量化が難しくなる。一方、条件式5の下限値を超えると、軸上色収差が過補正になるため好ましくない。条件式5の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。150<νd1N<350......5a図12は条件式3、4、5の範囲を示す説明図である。条件式6は固体材料からなる光学素子NLの材料のd線におけるアッベ数に関する。条件式6の上限値もしくは下限値を超えると、光学系全体として軸上色収差と倍率色収差の補正のバランスがとりづらくなり好ましくない。条件式6の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。100<νdNL<500......6a各実施例では第1レンズ群L1中で一番大きな空気間隔を挟んで物体側を第1aレンズ群L1a、像側を第1bレンズ群L1bと部分レンズ群に分割する。このとき第1aレンズ群L1aのパワーは正となるようにするのが好ましい。そうすると第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔を広くすればするほど第1aレンズ群L1aを通過した光線が収斂するため、第1bレンズ群L1bのレンズ有効径を小さくすることができるため好ましい。また第1aレンズ群L1aのパワーが強いほど、第1aレンズ群L1aを通過した光線がより収斂するため、第1bレンズ群L1bのレンズ有効径を小さくすることができるため好ましい。しかし、一般的に特許文献2や特許文献3のような、焦点距離と比較してFナンバーが小さい従来の望遠レンズは、特許文献1のようにFナンバーが大きい望遠レンズに比べて球面収差やコマ収差が増大する。これを補正するために、第1レンズ群L1のレンズ枚数を増やして合計5枚~6枚とし、収差補正を行なっていた。そこで単純にこのような状態から第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔を広くすると、レンズ全長が長くなってしまう。そうすると長いレンズ鏡筒が必要になり、鏡筒部分での重量の増加から総合的に見てレンズ重量が増加してしまう。そこで、レンズ全長を維持しつつ、第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bとの間隔を広く開けるためには、レンズの枚数を削減するのが好ましい。そして、レンズ枚数を削減したことによる収差の悪化は第1レンズ群L1内に少なくとも1つの非球面を設けることで単色の収差を補正し、回折光学素子と固体材料からなる光学素子を適切なパワーとすることで、色収差を補正するのが良い。そうすることで第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔を広く確保し、かつ第1aレンズ群L1aのパワーを強くすることで第1bレンズ群L1bのレンズ有効径を小さくできる。このため更なる軽量化が容易になるので好ましい。このためには条件式7乃至条件式10のうち1以上を満足するのが良い。条件式7は撮影光学系の第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bと間の空気間隔に関する。条件式7の上限値を超えると、第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔が広くなり、第1レンズ群L1内の空洞部分がより増加する。また第1bレンズ群L1bが像面側に下がる位置することから第1bレンズ群L1bの有効径の縮小による重量軽減の効果が得られる。しかしそれにより第1aレンズ群L1aで発生する球面収差やコマ収差を第1bレンズ群L1bで補正することが難しくなり、レンズ全系で球面収差とコマ収差が残存してくる。一方、条件式7の下限値を超えると、第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔が狭くなり、第1レンズ群L1中の空洞部分が少なくなる。そうすると第1レンズ群L1中に複数のレンズが詰まることになるため重量軽減の効果が得られなくなってくる。条件式7の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.0700<d1ab/L×Fno<0.20007aまた、条件式7は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.0700<d1ab/L×Fno<0.15007b条件式8は撮影光学系の第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bのパワーに関し、第1bレンズ群L1bの有効径の縮小に関する。条件式8の上限値または下限値を超えると、第1bレンズ群L1bに比べて第1aレンズ群L1aのパワーが弱くなる。そうすると第1aレンズ群L1aによる光線の収斂効果が弱くなり、第1bレンズ群L1bのレンズ有効径が大きくなってしまうため好ましくない。条件式8の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。-0.850<f1a/f1b<0.8508a条件式9は撮影光学系の第1レンズ群L1中の回折光学素子DOEのパワーに関する。条件式9の上限値を超えると、回折光学素子DOEにおける回折成分のみによるパワーが弱くなってしまうため、第1レンズ群L1で発生する色収差を効果的に補正することが困難になる。一方、条件式9の下限値を超えると、回折光学素子DOEにおける回折成分のみによるパワーが大きくなってしまう。そうすると回折格子のピッチを細かくする必要がある。回折格子のピッチを細かくすると製造が困難になるため好ましくない。また下限値を超えて回折光学素子DOEのパワーを大きくし過ぎると、相反関係にある軸上色収差と倍率色収差のバランスがとりにくくなるため好ましくない。条件式9の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。7.0<fDOE/f<150.09aまた、条件式9aは更に好ましくは次の如く設定するのが良い。7.0<fDOE/f<100.09b条件式10は回折光学素子DOEと固体材料からなる光学素子NLのパワーのバランスに関する。条件式10の上限値もしくは下限値を超えると、回折光学素子DOEと固体材料からなる光学素子NLのパワーのバランスが偏ってしまい、第1レンズ群L1で発生する色収差を効果的に補正することが困難になる。条件式10の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。1.0<fDOE/fNL<30.010a条件式11は撮影光学系の第1aレンズ群L1aのパワーに関する。条件式11の上限値を超えると、第1aレンズ群L1aのパワーが強くなりすぎるため、第1レンズ群L1の重量軽減の効果が大きくなる。しかし第1aレンズ群L1aで発生した球面収差やコマ収差を第1bレンズ群L1b以降で補正することが困難になる。一方、条件式11の下限値を超えると、第1aレンズ群L1aのパワーが弱くなりすぎるため、第1bレンズ群L1bのレンズ有効径が大きくなり、第1レンズ群L1中のレンズ重量を軽減するのが難しくなる。条件式11の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.470<f/f1a×Fno<1.00011aまた、条件式11aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.470<f/f1a×Fno<0.70011b条件式12は撮影光学系の第1aレンズ群L1aのパワーと第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bと間の空気間隔のバランスに関する。条件式12の上限値を超えると、第1aレンズ群L1aのパワーが強くなるか、第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔が広くなる。このため、第1レンズ群L1の重量軽減の効果が大きくなる。しかし第1aレンズ群L1aで発生した球面収差やコマ収差が第1bレンズ群L1b以降で補正することが困難になる。一方、条件式12の下限値を超えると、第1aレンズ群L1aのパワーが弱くなるか、第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔が狭くなるため、第1bレンズ群L1bのレンズ有効径が大きくなり、また第1レンズ群L1中の空洞部分が少なくなる。そうすると第1レンズ群L1中のレンズ重量を軽減するのが難しくなる。条件式12の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.0450<{f1/f1a×d1ab}/f×Fno<0.300012aまた、条件式12aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.0450<{f1/f1a×d1ab}/f×Fno<0.200012b条件式13は撮影光学系の第1レンズ群L1と第2レンズ群L2とのパワーのバランスに関し、特に第2レンズ群L2の有効径の縮小に関する。条件式13の上限値を超えると、第2レンズ群L2に比べて第1レンズ群L1のパワーが弱くなり、第1レンズ群L1による光線の収斂効果が弱くなる。このため、第2レンズ群L2のレンズ有効径が大きくなってしまうため好ましくない。一方、条件式13の下限値を超えると、第2レンズ群L2に比べて第1レンズ群L1のパワーが強くなり、第2レンズ群L2のレンズ有効径の縮小によるレンズ重量軽減の効果が大きくなる。しかし第1レンズ群L1で発生する球面収差やコマ収差、そして色収差が第1レンズ群L1内で補正しきれず残存してしまい、第2レンズ群L2以降でこれを補正するのが困難となる。条件式13の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.50<|f1/f2|<2.0013aまた、条件式13aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.70<|f1/f2|<2.0013b条件式14は撮影光学系の第2レンズ群L2と第3レンズ群L3とのパワーのバランスに関する。条件式14の上限値を超えると、第2レンズ群L2に対して第3レンズ群L3のパワーが強くなる。第3レンズ群L3のパワーが強くなりすぎると像面湾曲が大きくなってしまい、この補正が困難になる。一方、条件式14の下限値を超えると、第3レンズ群L3に対して第2レンズ群L2のパワーが強くなる。第2レンズ群L2のパワーが強くなりすぎると球面収差が増大してしまい、この補正が困難になる。条件式14の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.20<|f2/f3|<1.0014aまた、条件式14aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.20<|f2/f3|<0.7514b条件式15は撮影光学系の第2レンズ群L2のパワーに関する。条件式15の上限値を超えると、第2レンズ群L2のパワーが弱くなる。そうするとフォーカシングの際に第2レンズ群L2の移動量が増加してしまい、レンズ系が大型化してしまう。一方、条件式15の下限値を超えると、第2レンズ群L2のフォーカシング時の移動量は減少する。しかしながら、第2レンズ群L2で球面収差が多く発生してしまい、第1レンズ群L1や第3レンズ群L3とでバランス良く補正するのが難しくなる。条件式15の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.20<|f2/f|<2.0015aまた、条件式15aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.20<|f2/f|<1.5015b条件式16は撮影光学系の第3レンズ群L3のパワーに関する。条件式16の上限値を超えると、第3レンズ群L3のパワーが弱くなる。そうするとバックフォーカスの長さの調整を第1レンズ群L1や第2レンズ群L2の屈折力で行わなければならなくなる。この結果、第1レンズ群L1や第2レンズ群L2の収差補正の自由度が少なくなるため球面収差やコマ収差等が残存してしまう。一方、条件式16の下限値を超えると、第3レンズ群L3のパワーが強くなり像面湾曲や歪曲などの発生量が増え、これらの補正が困難となるため好ましくない。条件式16の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.50<|f3/f|<10.0016aまた、条件式16aの数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.50<|f3/f|<5.0016b更に、第1レンズ群L1中の第1aレンズ群L1aは、1つの正レンズ、もしくは2つのレンズで構成されている。また、第1bレンズ群L1bは、1つの正レンズと1つの負レンズから構成されている。このようなレンズ構成をとることで、レンズ枚数が少なく、また第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bの間隔が広くとりやすくなるため、第1レンズ群L1全体の軽量化が容易になる。そして第2レンズ群L2と第3レンズ群L3との間に開口絞りSPを配置している。これは軸外主光線と光軸とが交わる位置が、レンズ中心付近に位置する第2レンズ群L2と第3レンズ群L3の間近傍である。このため、第2レンズ群L2と第3レンズ群L3との間に開口絞りを配置するのが好ましい。これにより開口絞りを絞った時にも画面周辺光量を適切に保つことが容易になる。そして、光路中に設ける回折光学素子DOEの回折面回折光学面Dは防塵性、組立作業性、機械強度を向上させるために、接合レンズ面に形成するのが好ましい。また、第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の合成の屈折力が正となるようにしている。そして第2レンズ群L2を通過した収斂光線を正の屈折力の第31レンズ群L31で更に収斂させており、これにより第32レンズ群L32画像変位補正群のレンズ有効径の小型化を容易にしている。更に正の屈折力の第33レンズ群L33を配置することにより、一定のレンズ全系の焦点距離を保ちつつ負の屈折力の第32レンズ群L32の屈折力を増大させている。これにより第32レンズ群L32の少ない偏心移動により結像面上の大きな像位置の変位以後、偏心量と像位置変位の関係を像変位敏感度という。を容易にしている。条件式17乃至19は第3レンズ群L3中の各部分レンズ群のパワーを適切に設定している。これにより第32レンズ群L32を光軸と略垂直方向に移動して結像位置の変位を行う際、大きな像変位敏感度を得つつも、良好な像性能を確保している。この条件式17乃至19の数値範囲を外れるとそのバランスを保つことが困難となってくる。条件式17乃至19の数値範囲は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0.12<f31/f<2.5017a-0.40<f32/f<-0.0518a0.07<f33/f<0.4019a以上のように各実施例によれば画面内全体に渡って色収差を補正し、高い光学性能を持った撮像光学系が得られる。次に各実施例のレンズ構成の特徴について説明する。各レンズに付した符号のレンズは前述した各レンズに付した符号のレンズと対応している。まず各実施例で共通している構成を説明する。各実施例の撮影光学系は、最も物体側から順に正のパワーの第1レンズ群L1、正又は負のパワーの第2レンズ群L2、正又は負のパワーの第3レンズ群L3を有している。そして第2レンズ群L2と第3レンズ群L3の間に開口絞りSPを配置している。また第3レンズ群L3は、正のパワーの第31レンズ群L31と、負のパワーの第32レンズ群L32と正のパワーの第33レンズ群L33を有している。そして撮影光学系が振動した時の撮影画像のブレの補正振動補償を第32レンズ群L32を可動レンズ群画像変位補正群とし、矢印LTの如く光軸と直交する方向の成分を持つように移動させて行なっている。次に各実施例における詳細な構成について説明する。ここでは条件式2,6を満足する光学材料として、UV硬化樹脂1、N-ポリビニルカルバゾール、またTiO2をホストポリマーであるUV硬化樹脂に分散させたTiO2微粒子分散材料を用いている。なおTiO2微粒子を分散させるUV硬化樹脂は2種類UV硬化樹脂1、UV硬化樹脂2を用いている。後述する実施例1乃至7で用いている光学材料UV硬化樹脂1、TiO2微粒子分散材料、N-ポリビニルカルバゾールの光学定数値を表-1に、TiO2微粒子分散材料を構成するUV硬化樹脂2とTiO2の単独の光学定数値を表-2に示す。各表には、各光学材料のd線、g線、C線及びF線に対する屈折率及びアッベ数、部分分散比の値を示している。図11にこれらの光学材料と、条件式2,6との関係を示す。図1Aの実施例1の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は、1つの正レンズ1枚からなる第1aレンズ群L1aと、正レンズと固体材料からなる光学素子NLと負レンズの3つの部材を接合した接合レンズ回折光学素子DOEからなる第1bレンズ群L1bから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、UV硬化樹脂1表-1よりなるレンズパワー屈折力のある光学素子より構成されている。そしてUV硬化樹脂1で形成された光学素子NL層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1bレンズ群L1bの正レンズと固体材料からなる光学素子NLとの接合面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの負レンズから構成されている。第3レンズ群L3は、第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの負レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。第33レンズ群L33は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの正レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。図2Aの実施例2の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は1つの正レンズからなる第1aレンズ群L1aと、1つの負レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの正レンズの3つの部材を接合した接合レンズ回折光学素子からなる第1bレンズ群L1bから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、UV硬化樹脂1表-1よりなるレンズパワーのある光学素子より構成されている。そしてUV硬化樹脂1で形成された光学素子NL層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1bレンズ群L1bの固体材料からなる光学素子NLと正レンズとの接合面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの正レンズから構成されている。また第2レンズ群L2の最も物体側のレンズ面は非球面形状である。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33より構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの負レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。第33レンズ群L33は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの正レンズから構成されている。また、第33レンズ群L33の像側の正レンズの物体側のレンズ面は非球面形状である。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上物体側へ移動させることで行なっている。図3Aの実施例3の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は、1つの正レンズからなる第1aレンズ群L1aと、1つの正レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの負レンズの3つの部材を接合した接合レンズ回折光学素子からなる第1bレンズ群L1bから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、TiO2微粒子をUV硬化樹脂1に体積比で20分散させた混合体表-1よりなるレンズパワーのある光学素子より構成されている。そしてTiO2微粒子分散材料で形成されたレンズ層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1bレンズ群L1bの前記固体材料からなる光学素子NLと負レンズとの接合面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32は、1つの負レンズと、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。第33レンズ群L33は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの正レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。図4Aの実施例4の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は1つの正レンズからなる第1aレンズ群L1aと、1つの正レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの負レンズの3つの部材を接合した接合レンズ回折光学素子からなる第1bレンズ群L1bから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、TiO2微粒子をUV硬化樹脂2に体積比で20分散させた混合体表-1よりなるレンズパワーのある光学素子から構成されている。そしてTiO2微粒子分散材料で形成されたレンズ層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1bレンズ群L1bの前記固体材料からなる光学素子NLと負レンズとの接合面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。また第2レンズ群L2の最も像側のレンズ面は非球面形状である。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの負レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。そして第33レンズ群L33は、1つの正レンズと、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。図5Aの実施例5の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bより成っている。第1aレンズ群L1aは、1つの正レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの負レンズの3つの部材を接合した接合レンズから構成されている。第1bレンズ群L1bは、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズ回折光学素子から構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、UV硬化樹脂1表-1よりなるレンズパワーのある光学素子から構成されている。そしてUV硬化樹脂1で形成されたレンズ層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1bレンズ群L1bの接合レンズ面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの負レンズから構成されている。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L32から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの負レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。そして第33レンズ群L33は、2つの正レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。図6Aの実施例6の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bより成っている。第1aレンズ群L1aは、1つの正レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの正レンズの3つの部材を接合した接合レンズ回折光学素子から構成されている。そして第1bレンズ群L1bは、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、N-ポリビニルカルバゾール表-1よりなるレンズパワーのある光学素子から構成されている。そしてN-ポリビニルカルバゾールで形成されたレンズ層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1aレンズ群L1aの前記固体材料からなる光学素子NLと像側の正レンズの接合レンズ面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの負レンズから構成されている。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズ1枚を接合した接合レンズと、負レンズ1枚から構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。第33レンズ群L33は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの正レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。図7Aの実施例7の撮影光学系L0は、第1乃至第3レンズ群L1乃至L3より成っている。第1レンズ群L1は第1aレンズ群L1aと第1bレンズ群L1bより成っている。第1aレンズ群L1aは、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズ回折光学素子から構成されている。第1bレンズ群L1bは、1つの正レンズと固体材料からなる光学素子NLと1つの負レンズの3つの部材を接合した接合レンズから構成されている。ここでの固体材料からなる光学素子NLは、TiO2微粒子をUV硬化樹脂2に体積比で3分散させた混合体表-1よりなるレンズパワーのある光学素子から構成されている。そしてTiO2微粒子分散材料で形成されたレンズ層は正の屈折力を有している。回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、第1aレンズ群L1aの接合レンズ面に形成されている。非球面は第1aレンズ群L1aの最も物体側のレンズ面と、第1bレンズ群L1bの最も物体側のレンズ面である。そして第2レンズ群L2は1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。第3レンズ群L3は第31乃至第33レンズ群L31乃至L33から構成されている。第31レンズ群L31は、1つの負レンズと1つの正レンズを接合した接合レンズから構成されている。そして第32レンズ群L32は、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズと、1つの負レンズから構成されている。第32レンズ群L32を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像の位置を変位させている。第33レンズ群L33は、1つの正レンズと、1つの正レンズと1つの負レンズを接合した接合レンズから構成されている。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは第2レンズ群L2を光軸上像面側へ移動させることで行なっている。ここで、各実施例の撮影光学系L0で用いた回折光学素子DOEの構成について説明する。撮影光学系内に配置される回折光学素子DOEを構成する回折光学部Dは、光軸に対して回転対称な回折格子より成っている。図8Aは回折光学素子1を構成する回折光学部の一部分の拡大断面図である。図8Aの回折光学素子1は基板透明基板2上に1つの層よりなる回折格子回折光学部3を設けて構成されている。尚、基板2はレンズであっても良い。図8Bは、この回折光学素子1の回折効率の特性を示す説明図である。図8Bにおいて横軸は波長を表し、縦軸は回折効率を表している。なお、回折効率は全透過光束に対する回折光の光量の割合であり、格子部3aの境界面での反射光などは説明が複雑になるのでここでは考慮していない。回折格子3の光学材料は、UV硬化樹脂屈折率nd=1.513、アッベ数νd=51.0を用いている。格子部3aの格子厚d1を1.03μmと設定し、波長530nm、1次の回折光の回折効率が最も高くなるように各要素を設定している。すなわち本実施例の回折光学素子1は設計次数が1次で、設計波長が波長530nmである。図8B中において1次の回折光の回折効率は実線で示している。更に、図8Bでは設計次数近傍の回折次数1次±1次である0次と2次の回折効率も併記している。図8Bから分かるように、設計次数での回折効率は設計波長近傍で最も高くなり、それ以外の波長では徐々に低くなる。この設計次数での回折効率の低下分が他の次数の回折光不要光となり、フレアの要因となる。また、回折光学素子を光学系中の複数箇所に使用した場合には、設計波長以外の波長での回折効率の低下は透過率の低下にもつながることになる。次に、異なる材料よりなる複数の回折格子を基板上に積層した積層型の回折光学素子について説明する。図9Aは積層型の回折光学素子1の一部拡大断面図であり、図9Bは図9Aに示す回折光学素子1の1次の回折光の回折効率の波長依存性を表す図である。図9Aの回折光学素子1では、基板102上にUV硬化樹脂屈折率nd=1.499、アッベ数νd=54からなる第1の回折格子104を形成している。更にその上に第2の回折格子105屈折率nd=1.598、アッベ数νd=28を形成している。この材料の組み合わせにおいて、第1の回折格子104の格子部104aの格子厚d1はd1=13.8μm、第2の回折格子105の格子部105aの格子厚d2はd2=10.5μmとしている。図9Bからも分かるように、積層構造の回折格子104、105を備えた回折光学素子1にすることで、設計次数の回折光において使用波長全域ここでは可視域で95以上という高い回折効率を得ている。なお、積層構造の回折光学素子1としては、図9Cのように材料の組み合わせによっては2つの層104と105の格子厚を等しくしても良い。この場合は空気層を隔てて2つの回折格子の層を配置しても良い。回折光学部は光学面レンズ面、基板面の上に施されているが、そのベースとなる光学面は球面又は平面又は非球面でも良い。また、回折光学部は、それらの光学面にプラスチックなどの膜を回折光学部回折面として添付する方法である所謂レプリカ非球面で作成しても良い。回折格子の形状は、その2i次項の位相係数をC2iとした時、光軸からの距離Hにおける位相φHは次式で表される。ただしmは回折次数、λ0は基準波長である。一般に、レンズ、プリズム等の屈折光学材料のアッベ数分散値νdは、d、C、F線の各波長における屈折力をNd、NC、NFとした時、次式で表される。νd=Nd-1/NF-NC>0b一方、回折光学部のアッベ数νdはd、C、F線の各波長をλd、λC、λFとした時νd=λd/λF-λCcと表され、νd=-3.45となる。これにより、任意波長における分散性は、屈折光学素子と逆作用を有する。また、回折光学部の基準波長における近軸的な一時回折光m=1の屈折力φDは、回折光学部の位相を表す前式aから2次項の係数をC2とした時、φD-2C2と表される。さらに、任意波長をλ、基準波長をλ0とした時、任意波長の基準波長に対する屈折力変化は、次式となる。φD’=λ/λ0×-2C2dこれにより、回折光学部の特徴として、前式aの位相係数C2を変化させることにより、弱い近軸屈折力変化で大きな分散性が得られる。これは色収差以外の諸収差に大きな影響を与えることなく、色収差の補正を行うことを意味している。また位相係数C4以降の高次数の係数については、回折光学部の光線入射高の変化に対する屈折力変化は非球面と類似した効果を得ることができる。それと同時に、光線入射高の変化に応じて基準波長に対し任意波長の屈折力変化を与えることができる。このため、倍率色収差の補正に有効である。さらに軸上光線がレンズ面を通過する際、光路中の光軸からの高さが高い位置を通過する面に回折光学素子を配置すれば、軸上色収差の補正にも有効である。以下に本発明の実施例1~7に対応する数値実施例1~7を示す。各数値実施例において、iは物体側からの面の順序を示す。riは物体側より第i番目の面の曲率半径、diは物体側より第i番目と第i1番目の間隔、ndiとνdiは第i番目の光学部材の屈折率とアッベ数である。f、fno、2ωはそれぞれ無限遠物体に焦点を合わせたときの全系の焦点距離、Fナンバー、画角度を表している。回折光学素子回折面は前述a式の位相関数の位相係数を与えることで表している。非球面形状は光軸方向にX軸、光軸と垂直方向にH軸、光の進行方向を正、Rを近軸曲率半径、kを離心率、A4、A6、A8、A10を各々非球面係数としたとき、なる式で表している。数値実施例1,2,5ではそれぞれUV硬化樹脂1を単体で用いている。また、数値実施例6ではN-ポリビニルカルバゾールを単体で用いている。数値実施例3,4及び7ではTiO2をホストポリマーに分散させた状態で用いており、TiO2微粒子分散材料の屈折率は、前述のA式を用いて計算した値を用いて算出している。数値実施例3ではホストポリマーとしてUV硬化樹脂1を用いており、TiO2の体積分率は20である。数値実施例4及び7ではホストポリマーとしてUV硬化樹脂2を用いており、TiO2の体積分率はそれぞれ20及び3である。そして、前述の各条件式と数値実施例における諸数値との関係を表-3に示す。数値実施例1f29350mmFno2912ω844面番号rdndνd有効径θgF比重18679917421487497021008605300246211701745754997539549710281487497026226053002464163525050163555227606806890NL5139346280180518254606806161337641698081300582273960048210148749702479605300246849618386644249∞8513490101223831801846662383240062053541137899758172000502322705521386121382020953238131331194251846662383208062053541416805316516031160631650541534315332736053030166291016017725049630440552042317138723282320418∞0003376197907393016134044335610563329320455562001592826863671054414202128121238038352211445064016134044341010563329323164077800413824∞20015163364141640535325225∞4168非球面データ第1面k704052×101A4109837×107A6951229×1012A8171280×1016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