車体前部においてエンジンルームの上方に配置される車両用フロントフードであって、開口部を有し当該車両用フロントフードの外面を構成するフードアウタパネルと、前記開口部に対応する位置に通気孔を有するエアインテーク形状であり該開口部の縁を覆うように前記フードアウタパネルに取り付けられる外装部材と、前記外装部材の内面に取り付けられ前記通気孔を塞ぐ壁面部を少なくとも有する内装部材とを備え、前記内装部材の壁面部にはリブが立設していることを特徴とする車両用フロントフード。前記フードアウタパネルの開口部の前縁と後縁とは高低差を有し、前記外装部材は、前記フードアウタパネルの開口部の前縁近傍から車体後方に向かって延びる前方面と、該開口部の後縁近傍から車体前方に向かって延びる後方面とを有し、前記内装部材の壁面部は、前記外装部材の後方面の下方から車高方向に延びる縦壁であり、前記リブが、該壁面部の裏側から車体後方に向かって立設していることを特徴とする請求項1に記載の車両用フロントフード。当該車両用フロントフードは、前記フードアウタパネルの下方および前記外装部材の前方面の下方に配置されて該車両用フロントフードの内面を構成するフードインナパネルを更に備え、前記内装部材は、前記壁面部の下端から延長されて車高方向において前記外装部材の前方面の下方且つ前記フードインナパネルの上方に配置される底面部を更に有し、前記底面部の裏側には、車体下方に向かうリブが立設していることを特徴とする請求項1または2に記載の車両用フロントフード。前記リブは格子状であることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載のフロントフード。しかしながら、特許文献1の構成であると、薄肉部を、側壁部の外面に設けた場合にはそれを一目で視認可能であり、内面に設けた場合であっても外面にヒケが生じることがある。このため、外観を損ね、意匠性を低下させてしまうおそれがある。また特許文献1では、被衝突体への衝撃荷重の低減させるために、エアインテークの変形のみに着目しているが、エアインテークの使用態様によっては、変形の容易性と相反する適度な剛性も必要となる。詳細には、エアインテークの剛性が極端に低いために衝突時に容易に変形し、それが取り付けられているフロントフードの開口部内に陥没すると、エアインテークで衝撃荷重が十分に吸収されないまま、変形したエアインテークに追従するように被衝突体が開口部内、すなわちエンジンルーム内に移動する。すると、被衝突体、特に被衝突体が人体の頭部であった場合には、頭部がエンジンルームに配置された部材に衝突してしまい、そこで衝撃荷重を受けるおそれがある。故に、エアインテークには、容易には変形しないものの変形に際しては十分に衝撃吸収を行う適度な剛性も求められる。しかし、特許文献1の構成では、薄肉部の数は調整可能であると考えられるものの、いずれにしても剛性を低下させる方向にしか作用しない。ここで、上述したようにエアインテークは本来エンジンルーム内への外気の導入を目的とした部材、いわゆる空気導入部材であるが、近年では、その外気の導入を必要としない場合であっても車体前部のデザインとして採用される傾向がある。すなわち、エアインテークが、フロントフード上に配置された外装部材ダミーとして用いられることがある。エアインテークを通常通り空気導入部材として用いる場合には、それに接続される周辺部材の剛性を利用してエアインテークの剛性の向上を図ることができる。したがって、この場合は、エアインテークを適度な剛性のもとで変形させて衝撃吸収させることが比較的容易であると考えられる。しかしながら、エアインテークをダミーの外装部材として用いる場合、一般に他の部材は接続されないため、その剛性を利用することができない。したがって、ダミーのエアインテークを適度な剛性のもとで変形させることは極めて困難であった。故に、エアインテークをダミーの外装部材として用いる場合には、剛性を確保するための設計変更が必要となる。このため、空気導入部材としてのエアインテークと、ダミーとしてのエアインテーク外装部材の共通化が図れず、コストの増大を招いていた。本発明は、このような課題に鑑み、意匠性を低下させることなく適度な剛性のもとで変形して衝撃を吸収し、エアインテークと外装部材の共通化を図ることが可能な車両用フロントフードを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明にかかる車両用フロントフードの代表的な構成は、車体前部においてエンジンルームの上方に配置される車両用フロントフードであって、開口部を有し当該車両用フロントフードの外面を構成するフードアウタパネルと、開口部に対応する位置に通気孔を有するエアインテーク形状であり、開口部の縁を覆うようにフードアウタパネルに取り付けられる外装部材と、外装部材の内面に取り付けられ、通気孔を塞ぐ壁面部を少なくとも有する内装部材とを備え、内装部材の壁面部にはリブが立設していることを特徴とする。上記構成によれば、壁面部に形成されているリブにより、内装部材ひいてはそれが取り付けられるエアインテーク形状の外装部材の剛性を好適に向上させることができる。したがって、外装部材の設計変更が不要であるため、空気導入部材として用いられるエアインテークをそのまま外装部材として用いることができ、エアインテークと外装部材の共通化が図れる。また内装部材に形成されているリブは、適度な剛性のもとで被衝突体の衝突時に変形して潰れることで被衝突体からの衝撃エネルギーを吸収し、被衝突体への衝撃荷重を緩和する役割を果たす。この内装部材は、外装部材ダミーのエアインテークとは別部材であり、且つ外装部材の内面に取り付けられるため、外装部材の意匠性を低下させることがない。したがって、高い意匠性を確保しつつ、エアインテークを適度な剛性のもとで変性させることが可能である。すなわち、内装部材に形成されているリブの数を必要に応じて変更することにより、十分な衝撃吸収が可能となるよう、変形容易性および剛性のバランスを容易に調節することが可能である。上記のフードアウタパネルの開口部の前縁と後縁とは高低差を有し、外装部材は、フードアウタパネルの開口部の前縁近傍から車体後方に向かって延びる前方面と、開口部の後縁近傍から車体前方に向かって延びる後方面とを有し、内装部材の壁面部は、外装部材の後方面の下方から車高方向に延びる縦壁であり、リブが、壁面部の裏側から車体後方に向かって立設しているとよい。かかる構成のように、フードアウタパネルの開口部の前縁と後縁とに高低差がある場合であっても、壁面部を縦壁とすることにより上述した利点を得ることが可能である。特に、壁面部が縦壁であれば、被衝突体の上方からの衝突に対して高い剛性を確保することができる。当該車両用フロントフードは、フードアウタパネルの下方且つ外装部材の前方面の下方に配置されて車両用フロントフードの内面を構成するフードインナパネルを更に備え、内装部材は、壁面部の下端から延長されて車高方向において外装部材の前方面の下方且つフードインナパネルの上方に配置される底面部を更に有し、底面部の裏側には、車体下方に向かうリブが立設しているとよい。かかる構成によれば、被衝突体が外装部材の前方面に衝突した際に、底面部に形成されたリブがフードインナパネルとの間で潰れる。これにより、更に広範囲において衝撃エネルギーを吸収することが可能となる。上記のリブは格子状であるとよい。格子状、換言すれば2方向からのリブが交差する形状とすることにより、複数の方向からの衝撃に耐えることができ、更に高い剛性を得ることが可能となる。本発明によれば、意匠性を低下させることなく適度な剛性のもとで変形して衝撃を吸収し、エアインテークと外装部材の共通化を図ることが可能な車両用フロントフードを提供することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。図1は、本実施形態にかかる車両用フロントフードを示す斜視図である。図2は、図1のA-A断面図である。図1に示す車両用フロントフード以下、フロントフード100と称するは、車体前部においてエンジンルーム不図示の上方に配置される。図2に示すように、フロントフード100は、フードアウタパネル以下、アウタパネル110と称すると、フードインナパネル以下、インナパネル120と称するを備える。アウタパネル110は、フロントフード100の外面を構成する部材である。図2に示すように、このアウタパネル110の下方、且つ後述する外装部材130の前方面134aの下方には、フロントフード100の内面を構成するインナパネル120が配置されている。また本実施形態では、図1および図2に示すようにアウタパネル110に開口部110aが形成されていて、この開口部110aには、その縁を覆うように外装部材130が取り付けられている。図3は、外装部材130の外観斜視図であり、図3aは外装部材130の前方斜視図であり、図3bは外装部材130の後方斜視図である。本実施形態の外装部材130は、車体前部不図示のデザインとして設けられたダミーのエアインテークである。図2および3aに示すように、外装部材130は、アウタパネル110の上面から突出するように配置されて、開口部110aに対応する位置に通気孔132を有するエアインテーク形状である。図2および図3に示すように、外装部材130は、アウタパネル110の開口部110aの前縁112近傍から車体後方に向かって延びる前方面134aと、開口部110aの後縁114近傍から車体前方に向かって延びる後方面134bとを有する。これらの前方面134aおよび後方面134bは、側方面136aおよび136bによって連続している。車高方向において、前方面134aおよび後方面134bとの間には、仕切壁138a、138bおよび138cが車幅方向に複数設けられている。これらの仕切壁138a~138cにより、外装部材130の車高方向での剛性が向上され、通気孔132が通気孔132a、132b、132cおよび132dに分割される。なお、仕切壁の数は例示にすぎず、任意に変更することが可能となる。図3bに示すように、外装部材130では、前方面134aの背面に、そこからL字に立設する爪部137a、137b、137cおよび137dが形成されている。同様に、後方面134bの背面にも爪部137e、137f、137gおよび137hが形成されている。また前方面134aの背面には、後述する内装部材140の取付時にスクリュ不図示を挿入されるボス139aおよび139bが形成されている。なお、爪部137a~137dおよびボス139a~139bについては後に詳述する。また爪部およびボスの数はこれに限定するものではなく、適宜変更可能である。更に、前方面134aの背面には、外装部材130を車体に固定する際に用いられる車体側のクリップ不図示の受けとなる固定台座139cが設けられている。本実施形態では、この固定台座139cをやぐら形状としている。これにより、前方面134aへの上方からの荷重を固定台座139cの変形により吸収することが可能となる。ここで、上述した外装部材130を、その本来の趣旨である空気導入部材、すなわちエアインテークとして用いる場合には、走行中の外気不図示が、図3aに示す破線矢印の方向から通気孔132を通過し、エンジンルーム不図示内に導入される。これに対し、本実施形態では外装部材130はダミーのエアインテークとして用いられるため、通気孔132から外気を導入する必要がない。このため外装部材130の内面には内装部材140が取り付けられ、通気孔132が塞がれる。図4は、内装部材140の外観斜視図であり、図4aは内装部材140の前方斜視図であり、図4bは内装部材140の後方斜視図である。図4に示すように、内装部材140は、外装部材130の通気孔132図3参照に対向してかかる通気孔132を塞ぐ壁面部140aを有する。図2に示すように、本実施形態の壁面部140aは、外装部材130の後方面134bの下方から車高方向に延びる縦壁である。詳細には、本実施形態のアウタパネル110は、その開口部110aの前縁112と後縁114とに高低差を有し、その高低差に対応するように、内装部材130の前方面134aおよび後方面134bも高低差を有する。このような場合、前方面134aおよび後方面134bの車高方向の空間に通気孔132が設けられているため、壁面部140aを縦壁とすることにより通気孔132を好適に塞ぐことができる。また図2に示すように、内装部材140では、壁面部140aの下端から延長されて、車高方向において外装部材130の前方面134aの下方且つインナパネル120の上方に配置される底面部140bが設けられている。この底面部140bおよび壁面部140aの側縁には、車体前方に張り出すフランジ140cおよび140dが形成されている。これにより、内装部材140の縁が外装部材130の内面に沿う形状となるためそれらの間の隙間を低減することができ、且つ内装部材140の剛性の向上が図れる。更に、図4に示すように、底面部140bには、外装部材130の爪部137a~137dに対応する位置に爪受穴142a、142b、142cおよび142dが形成されている。また底面部140bには、外装部材130のボス139a~139bに対応する位置に、外装部材130への取付時にスクリュ不図示を挿入されるスクリュ穴143aおよび143bが形成されている。一方、壁面部140aには、外装部材130の爪部137e~137hに対応する位置に爪受溝142e、142f、142gおよび142hが形成されている。図5は、内装部材140を取り付けられた外装部材130の後方斜視図である。上述した爪部137a~137dを爪受穴142a~142dに嵌め込み、爪部137e~137hを爪受溝142e~142hに嵌め込むと、図5に示すように外装部材130の背面に内装部材140が位置決めされる。そして、スクリュ穴143a~143bおよびボス139a~139bにスクリュ不図示を挿入することにより、外装部材130に内装部材140が取り付けられ、衝撃荷重を受けたときにそれらが外れることがない。更に、本実施形態の特徴として、図2および図4bに示すように、内装部材140にリブが形成されている。詳細には、図2に示すように、内装部材140の壁面部140aには、その背面裏側から、車体後方に向かうリブ144aが立設している。これにより、内装部材140ひいてはそれが取り付けられる外装部材130の剛性の向上を図ることができ、このリブ144aが被衝突体190図2参照の衝突時に変形して潰れることで被衝突体190からの衝撃エネルギーを吸収し、それへの衝撃荷重が緩和される。また本実施形態の壁面部140aには、リブ144aに加え、それと交差するリブ144bが壁面部140aの背面から車体後方に向かうように立設している。すなわち、壁面部140aの背面には、2方向のリブ144aおよび144bからなる格子状のリブが形成されている。これにより、複数の方向からの衝撃に対する強度を得ることができ、より一層高い剛性を得ることが可能となる。なお、上述したように本実施形態の壁面部140aは縦壁であるため、リブ144aは車体後方に向かって立設しているが、リブ144aの方向は、壁面部140aの姿勢に応じて適宜変更可能である。例えば壁面部140aが横壁水平な壁であった場合にはリブ144aは下方に向かって立設させるとよい。また本実施形態では、3行のリブ144aおよび17列のリブ144bを壁面部140aに設けたが、この数は一例であり、限定するものではない。これらのリブ144aおよび144bの数は任意に設定可能であり、その数を変更することにより、変形容易性および剛性のバランスを必要に応じて容易に調節することが可能である。更に本実施形態では、壁面部140aと同様に、底面部140bの背面裏側にもリブが形成されている。図2に示すように、底面部140bのリブ146aは、その背面から車体下方に向かうように立設している。また底面部140bにおいても、リブ146aと交差するリブ146b図4b参照が形成されているため、上述した格子状リブによる利点が得られる。上記構成のように底面部140bにおいてもリブ146aおよび146bを設けることにより、被衝突体190が二点鎖線位置すなわち外装部材130の前方面134aに衝突した際に、リブ146aおよび146bがインナパネル120との間で潰れるため、更に広範囲において衝撃荷重を吸収することができる。またリブ146a~146bは、被衝突体190が実線の位置に衝突した場合、すなわち外装部材130の後方面134bの上方から衝撃荷重がかかった場合においても衝撃吸収に寄与する。この場合、まず上述したように壁面部140aのリブ144a~144bが潰れることで衝撃荷重を吸収する。すると、外装部材130および内装部材140が下方に向かって変形するため、底面部140bのリブ146aおよび146bがインナパネル120と接触して潰れ、更に衝撃荷重を吸収する。以上説明したように、本実施形態の車両用フロントフードフロントフード100によれば、内装部材140に形成されたリブ144a~144bおよび146a~146bによって、エアインテーク形状の外装部材130、すなわちダミーのエアインテークの剛性を向上させることができる。したがって、剛性を得るために外装部材130の設計を変更する必要がない。故に、空気導入部材として用いられるエアインテークをそのまま外装部材130として用いることができ、それらの共通化が図れる。また内装部材140は、外装部材130とは別部材であり且つその内面に取り付けられるため、外装部材130の意匠へ影響を及ぼすことがない。故に、高い意匠性を確保しつつ、外装部材130を適度な剛性のもとで変性させることが可能である。なお、上述した実施形態においては、ダミーとして用いられる外装部材130に取り付けられる内装部材140にリブを設ける場合について詳述した。これに対し、外装部材130を空気導入部材として用いる場合、通気孔132を塞ぐ内装部材140は当然にして取り付けられず、車体前部に配置されたインタークーラに繋がるダクトともに不図示が外装部材130の背面に取り付けられる。このような場合、ダクトにおいて、外装部材130に取り付けられる側に設けられる開口部の周囲、またはその開口部を塞がない程度に開口部の内部にリブを設ければ、本実施形態の壁面部140aに形成されたリブ144a~144bと同様の効果が得られる。またダクトの下面にリブを設ければ、本実施形態の底面部140bに形成されたリブ146a~146bと同様の効果が得られる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。