コイルと、該コイルが巻回される筒状の筐体と、該筐体の両端にそれぞれ設けられる固定体と、着磁された磁石を含んでそれぞれの該固定体との間を該筐体の内面に沿って往復動可能に設置される磁石体と、を備え、該磁石体が、該磁石の両端面にそれぞれ連結する2つの第1ポールを有し、それぞれの該固定体が、該筐体の該内面の側に、該磁石体との間で反発力を作用させる緩衝磁石と、該磁石体と接近可能に該緩衝磁石に連結される第2ポールと、を有し、該磁石体の該第1ポールが、該第1ポールの外径を規定する周辺部と、該周辺部の厚みよりも厚みが厚くて該周辺部よりも該固定体の該該第2ポールに接近する中央凸部と、を有する、振動発電機。前記固定体の前記緩衝磁石および前記第2ポールの外径が、前記磁石体の前記第1ポールの外径よりも小さい、請求項1に記載の振動発電機。前記緩衝磁石および前記第2ポールが、前記固定体の径方向の中心から偏った位置に固定されている、請求項1または2に記載の振動発電機。前記固定体が、前記緩衝磁石および前記第2ポールを径方向又は周方向に移動して任意の位置に固定する変位機構を備える、請求項1から3のいずれかに記載の振動発電機。前記コイルが、前記筐体に複数設けられて、該複数のコイルが、直列接続および/または並列接続される、請求項1から4のいずれかに記載の振動発電機。本発明は、上記の従来技術が有する問題を解決するためになされたものであり、その目的は、往復動を伴う振動による運動エネルギーを電力に変換する振動発電機に関し、振動発電機の共振周波数を容易に変更できるようにして、小型の筐体であっても電力の変換効率に優れ、出力電圧を高めることができる振動発電機を提供することにある。本発明の振動発電機は、コイルと、コイルが巻回される筒状の筐体と、筐体の両端にそれぞれ設けられる固定体と、着磁された磁石を含んでそれぞれの固定体との間を筐体の内面に沿って往復動可能に設置される磁石体と、を備え、磁石体が、磁石の両端面にそれぞれ連結する2つの第1ポールを有し、それぞれの固定体が、筐体の内面の側に、磁石体との間で反発力を作用させる緩衝磁石と、磁石体と接近可能に緩衝磁石に連結される第2ポールと、を有し、磁石体の第1ポールが、第1ポールの外径を規定する周辺部と、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体の第2ポールに接近する中央凸部と、を有する。好ましくは、本発明の振動発電機は、固定体の緩衝磁石および第2ポールの外径が、磁石体の第1ポールの外径よりも小さい。また、好ましくは、本発明の振動発電機は、緩衝磁石および第2ポールが、固定体の径方向の中心から偏った位置に固定されている。また、好ましくは、本発明の振動発電機は、固定体が、緩衝磁石および第2ポールを径方向又は周方向に移動して任意の位置に固定する変位機構を備える。また、好ましくは、本発明の振動発電機は、コイルが、筐体に複数設けられて、複数のコイルが、直列接続および/または並列接続される。以下、本発明の作用について説明する。本発明の振動発電機は、コイルと、コイルが巻回される筒状の筐体と、筐体の両端にそれぞれ設けられる固定体と、着磁された磁石を含んでそれぞれの固定体との間を筐体の内面に沿って往復動可能に設置される磁石体と、を備える。この振動発電機では、往復動可能に設置される磁石体が移動すると磁石による磁界が変化して、磁石体が往復動する範囲に対応して設けられているそれぞれのコイルに、電磁誘導によりコイル起電力が発生する。ここで、磁石体は、磁石の両端面にそれぞれ連結する2つの第1ポールを有し、それぞれの固定体は、筐体の内面の側に、磁石体との間で反発力を作用させる緩衝磁石と、磁石体と接近可能に緩衝磁石に連結される第2ポールと、を有する。さらに、磁石体の第1ポールは、第1ポールの外径を規定する周辺部と、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体の第2ポールに接近する中央凸部と、を有する。この振動発電機の磁石体の共振周波数は、磁石体の重量と、筐体の両端に設けられる固定体の緩衝磁石による反発力で定まる弾性力とで決まる。磁石体と固定体の緩衝磁石とによる反発力が強まれば共振周波数は高くなり、反発力が弱まれば共振周波数は低くなる。磁石体の第1ポールが、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体の第2ポールに接近する中央凸部を有するので、この第1ポールの中央凸部が第2ポールに接近する相対面積を調節することで、反発力で定まる弾性力の調整が可能になる。したがって、本発明の振動発電機では、固定体の緩衝磁石および第2ポールの外径を磁石体の第1ポールの外径よりも小さくする、あるいは、緩衝磁石および第2ポールを固定体の径方向の中心から偏った位置に固定する、等の手段により、磁石体の第1ポールと固定体の第2ポールとの間に作用する反発力で定まる弾性力を調整でき、その結果、振動発電機の磁石体の共振周波数を調整することができる。また、本発明の振動発電機は、固定体が、緩衝磁石および第2ポールを径方向又は周方向に移動して任意の位置に固定する変位機構を備えていれば、所定の範囲で磁石体の第1ポールと固定体の第2ポールとの相対位置を調整できる。したがって、振動発電機の磁石体の共振周波数を製造後に所定の範囲で調整することができ、振動発電機の振動する磁石体の共振周波数と、振動発電機に振動を励起する往復動の振動周波数とを略一致させると、磁石体の往復動の速度が最大化されるので、大きな電流および大きな電圧を取り出すことができ、発電効率を向上させることができる。また、本発明の振動発電機は、コイルが、筐体に複数設けられて、複数のコイルが、直列接続および/または並列接続されていてもよい。複数のコイルの巻線方向、あるいは、直列接続および/または並列接続する極性は、磁石体からの磁束の向きに応じて反転させる。磁石体の磁束が有効に鎖交する位置、つまり、磁束密度が高い位置に複数のコイルを設けることで、コイルにおける出力電圧をさらに高めることができる。また、複数のコイルが直列接続および/または並列接続されていれば、出力電圧をより持続的にすることができ、小型の筐体であっても電力の変換効率を高めることができ、出力電圧をさらに高めることができる。往復動を伴う振動による運動エネルギーを電力に変換する振動発電機に関し、振動発電機の磁石体の共振周波数を調整でき、小型の筐体であっても電力の変換効率に優れ、出力電圧を高めることができる振動発電機を提供することができる。以下、本発明の好ましい実施形態による振動発電機について説明するが、本発明はこれらの実施形態には限定されない。図1は、本発明の好ましい実施形態による振動発電機1を説明する図である。具体的には、図1は、図示する上下方向の中心軸に沿った断面図であり、振動発電機1では、振動子である磁石体10がこの中心軸の方向に移動して振動する。また、図2は、振動発電機1の両端に設けられる固定体4および共振周波数調整機構5を説明する図であり、図2aはその平面図であり、図2bは断面図である。さらに、図3は、振動発電機1および整流器を含む振動発電機1Aの接続を説明する図である。なお、後述するように、振動発電機1の一部の構造や、内部構造等は、省略している。振動発電機1は、コイル2と、コイル2が巻回される筒状の筐体3と、筐体3の両端にそれぞれ設けられる固定体4および共振周波数調整機構5と、着磁された磁石11を含んでそれぞれの固定体4との間を筐体3の内面に沿って往復動可能に設置される磁石体10と、を含む振動発電機である。本実施例の振動発電機1は、長径方向長が約65mm、短径直径がφ約34mmの略円筒形状を有する小型で軽量な振動発電機である。例えば、外部の振動により図示する変位Z0で振動発電機1が振動すると、その内部で振動子である磁石体10が変位Z1で振動するので、振動発電機1は、この磁石体10の振動による運動エネルギーを電力に変換することができる。本実施例の磁石体10は、外径直径がφ約24mmで長さが約20mmの円柱状の希土類の磁石11を含む。磁石体10の磁石11は、図1に示すように、振動する上下方向にそれぞれ異なる磁極N極、S極が現れるように着磁されている。なお、希土類磁石とは、Nd-Fe-B系のネオジウム磁石、もしくは、Sm-Co系のサマリウムコバルト磁石であって、磁石の最大エネルギー積BHmaxが大きな値をとる磁石であり、残留磁化および保磁力がさらに大きく、小さい体積でも保磁力の強いNd-Fe-B系の希土類磁石であってもよい。もちろん、磁石11は、フェライト系磁石であってもよい。磁石体10は、図1に示すように、磁石11の両端面にそれぞれ連結する軟鉄の部材である第1ポール12aおよび12bを備えている。第1ポール12aおよび12bは、磁石体10の直径にほぼ等しくそれぞれの外径を規定する周辺部と、周辺部の厚み約5mmよりも厚み約10mmが厚くて凸状に形成される中央凸部13aまたは13bと、を有する。本実施例の場合には、第1ポール12aおよび12bの中央凸部13aまたは13bの直径は、φ約10mmである。筒状の筐体3は、非磁性体からなる中空の筒であって、本実施例では内径直径がφ約24.6mmの樹脂成形部品の直管パイプであり、その内面に沿って磁石体10が往復動可能に設置される。筒状の筐体3の外側面には、コイル2aとコイル2bとがそれぞれ巻回されており、直列接続されてコイル2を構成する。コイル2aおよびコイル2bは、それぞれ線径がφ約0.18mmの銅線を巻幅約18mmで約14層巻に巻回して構成されたコイルである。図示するように、コイル2aおよびコイル2bは、上下に離れて筐体3に巻回されて、コイル2aとコイル2bとにそれぞれ逆向きの回転方向に電流が流れる様に直列接続されている。コイル2は、コイル2aおよびコイル2bに発生するコイル起電力を出力端子21に出力する。また、固定体4aおよび4bは非磁性の樹脂成形部品であって、筐体3の両端にネジ又は接着剤等により固定体4aおよび4bが固定されて設けられている。固定体4aおよび4bは、図2に示すように、磁石体10が往復動する筐体3の内面の側に、緩衝磁石6および第2ポール7が配置される共振周波数調整機構5aおよび5bをそれぞれ有する。共振周波数調整機構5aおよび5bは、磁石体10との間で反発力を作用させる緩衝磁石6aおよび6bと、磁石体10と接近可能に緩衝磁石6aおよび6bに連結される第2ポール7aおよび7bと、を有する。緩衝体である緩衝磁石6aおよび6bは、磁石体10が移動して筐体3の両端に位置する固定体4aまたは4bに勢いよく衝突して衝撃により破壊されるのを防止する。また、磁石体10は、緩衝磁石6aまたは6bと反発するようにされているので、磁性体である第1ポール12および12bが緩衝磁石6aまたは6bにそれぞれ連結する第2ポール7aおよび7bと密着してしまうのを防止する。なお、筐体3の上下に設ける固定体4aおよび4bと、それぞれの共振周波数調整機構5aおよび5bの構成とは共通するので、以下では固定体4および共振周波数調整機構5として共通して説明する。固定体4が備える共振周波数調整機構5は、振動発電機1の磁石体10の共振周波数を調整することができる。例えば、この共振周波数調整機構5の緩衝磁石6は、直径がφ約10mmで厚みが約1.2mmの円盤状の希土類磁石である。緩衝磁石6に連結する第2ポール7は、直径がφ約10mmで厚みが約1.2mmの円盤状の軟鉄の部材である。固定体4aおよび4bが備える緩衝磁石6および第2ポール7の外径は、磁石体11の第1ポール12の外径よりも小さい関係にある。固定体4には、連結した緩衝磁石6および第2ポール7が図示するY方向に移動可能なようにスライド溝8が設けられており、スライド溝8には緩衝磁石6に連結する係合部9が所定の位置に摺動して移動および停止可能に係合する。係合部9は、樹脂製の棒状部材であり、固定体4の外側に一端が突出して、図示するY方向に移動させることができる。図3に示す振動発電機1Aは、上述の振動発電機1と、整流器22を含む振動発電機である。振動発電機1は、コイル2に発生するコイル起電力を出力端子21に出力する。整流器22は、振動発電機1の出力端子21に入力側を接続する全波ブリッジ整流回路であり、交流電圧を全波整流して直流電圧に変換する。つまり、振動発電機1Aでは、振動発電機1の出力端子21が整流器22に接続されて、その出力が出力端子23に接続される。外力が加わって変位Z0で振動発電機1が振動すると、その内部で振動子である磁石体10が変位Z1で振動する。筐体3の内面に沿って往復動可能に設置される磁石体10は、筐体3に巻回されたコイル2aおよび2bの内側空間をある程度の相対速度で移動する。磁石体10は、直流磁界を形成するように着磁されているので、磁石体10がコイル2aおよび2bの内側を通過すると、コイル2aおよび2bにはそれぞれ磁石体10が発生する直流磁界の変化を打ち消そうとする起電力が相対速度にほぼ比例して発生する。本実施例の振動発電機1では、外部の振動により磁石体10が筐体3の内部を図1に図示する上下方向に繰り返し振動するので、下側のコイル2aには、磁石体10の下端側が振動して出入りし、上側のコイル2bには、磁石体10の上端側が振動して出入りすることになる。振動発電機1は、この磁石体10の振動による運動エネルギーを、交流のコイル起電力として電力に変換することができる。コイル2aとコイル2bとは、上述したようにそれぞれ逆向きに直列接続されているので、磁石体10とコイル2との間の振動による相対速度の絶対値は、磁石体10が筐体3の中央付近を移動するときに大きくなり、一方で筐体3の端部側である固定体4aおよび4bに達して折り返してくるときに小さくなる。したがって、磁石体10が正弦波的な振動をする場合には、振動発電機1のコイル2に接続する出力端子21に出力されるコイル起電力の波形は、筐体3の中央付近を移動するときに大きくなり正弦波形の腹、一方で筐体3の端部側である固定体4aおよび4bに達して折り返してくるとき速度が最小になるときに小さくなる正弦波形の節。なお、コイル2aとコイル2bとにそれぞれ逆向きの回転方向に電流が流れる様に直列接続されているが、並列接続であってもよい。図4は、振動発電機1において共振周波数を調整する場合を説明する断面図である。本実施例の場合には、共振周波数調整機構5は、固定体4が備える緩衝磁石6および第2ポール7のY方向への変位機構として実現される。図4に図示する場合には、緩衝磁石6および第2ポール7が、固定体4の径方向の中心からY方向に偏った所定の位置に固定されている。振動発電機1の磁石体10が振動する場合の共振周波数は、磁石体10の重量と、筐体3の両端に設けられる固定体4の緩衝磁石6による反発力で定まる弾性力とで決まる。反発力を一次共振系のスティフネスに換算して考慮すると、共振周波数はスティフネスの平方根1/2乗に比例する。したがって、緩衝磁石6および第2ポール7を変位機構により変位させることで、磁石体10と固定体4の緩衝磁石6とによる反発力が強まれば共振周波数は高くなり、反発力が弱まれば共振周波数は低くなる。図5は、振動発電機1の下側の緩衝磁石6付近の磁界を説明する図である。図5aは図1の場合と同様に、緩衝磁石6および第2ポール7が固定体4の径方向の中心に位置する場合であり、図5bは図4の場合と同様に、緩衝磁石6および第2ポール7が固定体4の径方向の中心からY方向に約5mm偏った位置に位置する場合であり、筐体3等の他の構成は省略して図示している。磁石体10と固定体4の緩衝磁石6とによる反発力は、それぞれの磁石が発生させる磁界の磁束密度と、相対的な距離とによって変化するので、磁石体10が振動して、磁石体10に連結する第1ポール12と緩衝磁石6に連結する第2ポール7との距離が10mmとなる位置を想定して比較する。ここで、磁石体10の第1ポール12は、第1ポール12の外径を規定する周辺部と、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体4の緩衝磁石6および第2ポール7に接近する中央凸部13と、を有する。図5aのように緩衝磁石6および第2ポール7が固定体4の径方向の中心に位置する場合には、磁石体10の第1ポール12の中央凸部13は、第2ポール7に対してほぼ100の相対面積を有して接近する位置関係にある。一方で、図5bのように緩衝磁石6および第2ポール7が固定体4の径方向の中心からY方向に偏った所定の位置に位置する場合には、磁石体10の第1ポール12の中央凸部13は、第2ポール7に対して約半分の相対面積を有して接近する位置関係にあるに過ぎず、残りの約半分の相対面積に相当する部分は、さらに中央凸部13よりもさらに5mmほど遠い第1ポール12の周辺部に相対する関係になる。例えば、図5aの場合と図5bの場合には、第2ポール7に最も接近する磁石体10の第1ポール12の中央凸部13表面での磁束密度が約0.35[T]である。一方で、図5bに図示する緩衝磁石6および第2ポール7が固定体4の径方向の中心からY方向に偏った所定の位置に位置する場合には、中央凸部13よりもさらに5mmほど遠い第1ポール12の周辺部表面での磁束密度が約0.54[T]である。2つの磁石の間に作用する反発力は、磁石同士が対峙する相対面積およびそれぞれの磁石表面での磁束密度の積に比例し、2つの磁石の間の距離の二乗に反比例する。したがって、磁石体10と緩衝磁石6との間に作用する反発力は、図5bの場合には図5aの場合に比較して約0.86倍になり、共振周波数の低下率としても約0.93倍になる。第1ポール12が中央凸部13を有する結果、第2ポール7から遠い関係になる第1ポール12の周辺部が対峙する位置関係になると、反発力が低下するからである。したがって、例えば、振動発電機1の磁石体10の共振周波数が約100Hzとなる場合に、振動発電機1の製造後に共振周波数を約93Hzにすることができる。本実施例の場合には、固定体4aおよび4bが備える緩衝磁石6および第2ポール7の外径が、磁石体11の第1ポール12の外径よりも小さく、かつ、第1ポール12の中央凸部13とほぼ同じ面積を有する関係にあるので、緩衝磁石6および第2ポール7を径方向の中心からY方向に偏った所定の位置に位置させる場合に、第1ポール12の中央凸部13と第2ポール7とが対峙する相対面積の変化を大きくすることができる。つまり、本実施例では、第1ポール12が、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体4の第2ポール7に接近する中央凸部13を有するので、この第1ポールの中央凸部13が第2ポール7に接近する相対面積を調節することで、緩衝磁石6および第2ポール7を変位させ得る範囲が小さい径方向Y方向の共振周波数調整機構5であっても、反発力で定まる弾性力の調整が可能になる。振動発電機1の磁石体10の共振周波数を、振動発電機1の製造後に所定の範囲で調整することができるので、振動発電機1の振動する磁石体10の共振周波数と、振動発電機1に振動を励起する往復動の振動周波数とを略一致させ、磁石体10の往復動の速度が最大化して大きな電流および大きな電圧を取り出すことができ、発電効率を向上させることができる。なお、振動発電機1では、コイル2を構成するコイル2aおよびコイル2bは、並列接続しても良く、さらに複数のコイルを加えても良い。コイル2は、複数のコイルの巻線方向、あるいは、直列接続および/または並列接続する極性は、磁石体からの磁束の向きに応じて反転させることができる。磁石体の磁束が有効に鎖交する位置、つまり、磁束密度が高い位置に複数のコイルを設けることで、コイルにおける出力電圧をさらに高めることができる。コイル2は、コイル2aおよびコイル2bに発生するコイル起電力を、打ち消しあうことなく出力端子21に出力するように極性を揃えて接続すればよい。図6は、本発明の他の好ましい実施形態による振動発電機1aを説明する図である。具体的には、図6は、図示する上下方向の中心軸に沿った断面図であり、振動発電機1aでは、先の実施例とは構成が異なる共振周波数調整機構5cおよび5dがそれぞれ下側の固定体4a及び上側の固定体4bに設けられている。また、磁石体10cは、先の実施例とは構成が異なる第1ポール12cおよび12dを備えており、筐体3の中心軸の方向に移動して振動する。本実施例の振動発電機1aは、磁石体10cの構成と、共振周波数調整機構5cおよび5dの構成等と、が少々異なる他は、先の実施例の振動発電機1とほぼ共通する。したがって、先の実施例と共通する部分には共通の番号を付して説明を省略する。本実施例の磁石体10cは、円柱状の希土類の磁石11と、磁石11の両端面にそれぞれ連結する2つのポール12cおよび12dと、を有する。これらのポール12aおよび12bは、先の実施例の場合とは断面形状が異なり、磁石体10の直径にほぼ等しくそれぞれの外径を規定する周辺部と、周辺部の厚み約5mmよりも厚み約10mmが厚くて凸状に形成される中央凸部13cまたは13dと、を有し、周辺部から中央凸部13まで円錐の一部を切り取ったようなテーパー面が形成されている。本実施例の場合には、第1ポール12cおよび12dの中央凸部13cまたは13dの直径は、φ約10mmである。共振周波数調整機構5cおよび5dは、磁石体10との間で反発力を作用させる緩衝磁石6aおよび6bと、磁石体10と接近可能に緩衝磁石6aおよび6bに連結される第2ポール7cおよび7dと、を有する。第2ポール7cおよび7dは、先の実施例の場合とは断面形状が異なり、磁石体10の第1ポール12および12bと接近する側に傾いた平面が形成されるように構成されている。その結果、第2ポール7cおよび7dは、円柱のような中心軸に対して対称な形状ではなく、図6に図示するように、中心軸で回転するとその先端の位置が円周状に回転するようになっている。また、本実施例の場合には、固定体4aおよび4bが備える緩衝磁石6bおよび第2ポール7cおよび7dの外径が、磁石体11の第1ポール12の外径よりも小さい。したがって、本実施例での共振周波数調整機構5cおよび5dは、振動発電機1aの磁石体10cの共振周波数を調整することができる。例えば、この共振周波数調整機構5cおよび5dの緩衝磁石6aおよび6bに連結する第2ポール7cおよび7dは、固定体4に設けられたスライド溝8によりY方向に移動可能なだけでなく、係合部9の軸方向に回転可能であり、所定の位置と方向とに移動回転して、係合して停止することができる。つまり、共振周波数調整機構5cおよび5dが、緩衝磁石6aおよび第2ポール7c、または、緩衝磁石6bおよび第2ポール7dを径方向だけでなく周方向に移動して任意の位置に固定する変位機構を備えているので、磁石体10の第1ポール12cおよび12dと固定体の第2ポール7cおよび7dとの相対位置を細かく調整でき、共振周波数の微調整も容易になる。なお、固定体4に設けられたスライド溝8は、緩衝磁石6aおよび第2ポール7c、または、緩衝磁石6bおよび第2ポール7dを径方向であるY方向に移動可能としているが、径方向と周方向とにともに移動可能なものであってもよい。もちろん、第2ポール7cおよび7dの形状も、上記実施例に限らず、第1ポールの中央凸部13が第2ポール7に接近する相対面積が大きく変化するような形状であればよい。振動発電機1cの磁石体10cの共振周波数を、振動発電機1cの製造後に所定の範囲で調整することができるので、振動する磁石体10cの共振周波数と、振動発電機1cに振動を励起する往復動の振動周波数とを略一致させて、発電効率を向上させることができる。また、上記の振動発電機1cでは、磁石体10cが有する2つのポール12cおよび12dを、周辺部から中央凸部13まで円錐の一部を切り取ったようなテーパー面を有する場合としたが、複数の円周状の平面により階段状に形成してもよい。磁石体10の第1ポール12の中央凸部13が、磁石体10の軸対称の中心位置にあれば、振動する磁石体10が例え軸を中心にして回転しても、共振周波数がバラつくように変化しないからである。磁石体10の第1ポール12は、第1ポール12の外径を規定する周辺部と、周辺部の厚みよりも厚みが厚くて周辺部よりも固定体4の第2ポール7に接近する中央凸部13と、を有していればよい。また、本実施例の場合には、固定体4aおよび4bが備える緩衝磁石6bおよび第2ポール7cおよび7dの外径が、磁石体11の第1ポール12の外径よりも小さくされているが、緩衝磁石6bおよび第2ポール7cおよび7dの外径は、磁石体11の第1ポール12の外径と同程度の大きさであってもよい。本実施例のように、第2ポール7cおよび7dが、磁石体10の第1ポール12および12bと接近する側に傾いた平面が形成されるように構成されている場合には、緩衝磁石6bおよび第2ポール7cまたは7dを回転させれば、実質的に第1ポール12の中央凸部13と第2ポール7とが対峙する相対面積を変化させることができるからである。したがって、振動発電機1cの磁石体10cの共振周波数を、振動発電機1cの製造後に所定の範囲で調整することができるので、振動する磁石体10cの共振周波数と、振動発電機1cに振動を励起する往復動の振動周波数とを略一致させて、発電効率を向上させることができる。