第1領域および第2領域を有するホログラム記録媒体を、含む光学素子と、前記ホログラム記録媒体の前記第1領域および前記第2領域上をコヒーレント光が走査し、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の前記第1領域内および前記第2領域内の各位置に入射した前記コヒーレント光が、それぞれ、前記ホログラム記録媒体で回折されて少なくとも一部分において重なり合う領域を照明するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、前記コヒーレント光の光路上に設けられ、前記ホログラム記録媒体の前記第1領域に入射して照明されるべき領域に進むコヒーレント光が第1の偏光成分の光からなり、且つ、前記ホログラム記録媒体の前記第2領域に入射して照明されるべき領域に進むコヒーレント光が前記第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分の光からなるように、前記コヒーレント光の偏光を制御する偏光制御手段と、を備える、照明装置。前記ホログラム記録媒体は、前記第1領域および前記第2領域の間に位置する中間領域を、さらに含み、前記中間領域へ向けて進む前記コヒーレント光の光路上または前記中間領域への入射後に前記照明されるべき領域へ進む前記コヒーレント光の光路上に、当該コヒーレントを吸収する光吸収体が設けられている、請求項1に記載の照明装置。前記ホログラム記録媒体は、前記第1領域および前記第2領域の間に位置する中間領域を、さらに含み、前記照射装置は、前記コヒーレント光が前記第1領域および前記第2領域へ入射し且つ前記中間領域へ入射しないよう、間欠的に前記コヒーレント光を照射する、請求項1に記載の照明装置。前記第1の偏光成分および前記第2の偏光成分の一方が、右回りの円偏光または右回りの楕円偏光であり、前記第1の偏光成分および前記第2の偏光成分の他方が、左回りの円偏光または左回りの楕円偏光である、請求項1に記載の照明装置。前記偏光制御手段は、前記光学素子に積層された偏光制御素子であって前記コヒーレント光の偏光を制御する偏光制御素子を有する、請求項1に記載の照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源と、前記光源からの前記コヒーレント光の進行方向を変化させて、当該コヒーレント光が前記光学素子上を走査するようにする走査デバイスと、を有し、前記偏光制御手段は、前記コヒーレント光の光路上における前記走査デバイスと前記光学素子との間に配置された偏光制御素子であって、前記コヒーレント光の偏光を制御する偏光制御素子を有する、請求項1に記載の照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源を有し、前記光源は、振動方向が一定となっている直線偏光のコヒーレント光を生成する、請求項1に記載の照明装置。前記偏光制御手段は、前記第1領域および前記第2領域の一方に入射して前記照明されるべき領域に進むコヒーレント光の光路上に設けられた1/2波長板を有する、請求項7に記載の照明装置。前記偏光制御手段は、前記第1領域および前記第2領域へ入射して前記照明されるべき領域へ向かう前記コヒーレント光の光路上に設けられた1/4波長板を、さらに有する、請求項8に記載の照明装置。前記照射装置は、前記コヒーレント光を生成する光源を有し、前記光源は、旋回方向が一定となっている円偏光または楕円偏光のコヒーレント光を生成する、請求項1に記載の照明装置。前記偏光制御手段は、前記第1領域および前記第2領域の一方に入射して前記照明されるべき領域に進むコヒーレント光の光路上に設けられた1/2波長板を有し、且つ、前記第1領域および前記第2領域の他方に入射して前記照明されるべき領域に進むコヒーレント光の偏光を維持する、請求項10に記載の照明装置。前記照射装置は、無偏光のコヒーレント光を生成する光源を有し、前記偏光制御手段は、前記第1領域へ入射して前記照明されるべき領域へ向かう前記コヒーレント光の光路上に設けられ前記第1の偏光成分を選択的に透過させる第1偏光板と、前記第2領域へ入射して前記照明されるべき領域へ向かう前記コヒーレント光の光路上に設けられ前記第2の偏光成分を選択的に透過させる第2偏光板と、を有する、請求項1に記載の照明装置。請求項1に記載の照明装置と、前記照明されるべき領域と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、を備え、前記空間光変調器は、前記第1の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第1変調画像と、前記第2の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第2変調画像と、を時分割で形成する、投射装置。前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備える、請求項13に記載の投射装置。請求項13に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投射されるスクリーンと、を備える、投射型映像表示装置。第1領域および第2領域を有し入射光の進行方向を変化させる光拡散素子を含む光学素子と、前記光拡散素子の前記第1領域および前記第2領域上をコヒーレント光が走査し、且つ、前記照射装置から前記光拡散素子の前記第1領域内および前記第2領域内の各位置に入射した前記コヒーレント光が、それぞれ、前記光拡散素子によって進行方向を変化させられて少なくとも一部分において重なり合う領域を照明するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、前記コヒーレント光の光路上に設けられ、前記光拡散素子の前記第1領域に入射して照明されるべき領域に進むコヒーレント光が第1の偏光成分の光からなり、且つ、前記光拡散素子の前記第2領域に入射して照明されるべき領域に進むコヒーレント光が前記第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分の光からなるように、前記コヒーレント光の偏光を制御する偏光制御手段と、を備える、照明装置。請求項16に記載の照明装置と、前記照明されるべき領域と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、を備え、前記空間光変調器は、前記第1の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第1変調画像と、前記第2の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第2変調画像と、を時分割で形成する、投射装置。前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備える、請求項17に記載の投射装置。請求項17に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投射されるスクリーンと、を備える、投射型映像表示装置。第1の偏光成分からなるコヒーレント光と、前記第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分からなるコヒーレント光とによって、照明されるべき領域を時分割で照明する、照明装置と、前記照明されるべき領域と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、を備え、前記空間光変調器は、前記第1の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第1変調画像と、前記第2の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第2変調画像と、を時分割で形成する、投射装置。請求項20に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投射されるスクリーンと、を備える、投射型映像表示装置。以下、図面を参照して本発明の一実施の形態について説明する。なお、本件明細書に添付する図面においては、図示と理解のしやすさの便宜上、適宜縮尺および縦横の寸法比等を、実物のそれらから変更し誇張してある。本発明の一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置は、基本的な構成として、スペックルを効果的に防止することを可能にする構成を有している。さらに、本発明の一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置は、スペックルを効果的に防止し得る基本的構成、更に、立体的に観察され得る映像3D映像を表示するための応用構成も含んでいる。以下の説明では、まず、図1~図7に例示した照明装置および投射装置を含む投射型映像表示装置を参照して、スペックルを目立たなくさせるための構成、当該構成に基づいて奏され得る作用効果、および、当該構成の変形態様を、基本形態として説明する。次に、基本形態を応用した構成であって、立体的に観察され得る映像3D映像を表示することを可能にした構成、当該構成に基づいて奏され得る作用効果、および、当該構成の変形態様を、応用形態として説明する。<基本形態>基本形態の構成まず、コヒーレント光を投射する照明装置および投射装置を含み且つスペックルを目立たなくさせることができる投射型映像表示装置の構成を、主として図1~図7を参照して説明する。図1に示す投射型映像表示装置10は、スクリーン15と、コヒーレント光からなる映像光を投射する投射装置20と、を有している。投射装置20は、仮想面上に位置する被照明領域LZをコヒーレント光で照明する照明装置40と、被照明領域LZと重なる位置に配置され照明装置40によってコヒーレント光で照明される空間光変調器30と、空間光変調器30からのコヒーレント光をスクリーン15に投射する投射光学系25と、を有している。空間光変調器30は、照明装置40によって面状に照明され、変調画像を形成する。空間光変調器30によって形成された変調画像映像光は、投射光学系25によって、等倍で或いは変倍されてスクリーン15へ投射される。これにより、変調画像がスクリーン15上に等倍で或いは変倍通常、拡大されて表示され、観察者は当該画像を観察することができる。空間光変調器30としては、既知の透過型空間光変調器透過型のマイクロディスプレイおよび反射型空間変調器反射型のマイクロディスプレイを用いることができる。既知のいずれの空間光変調器を、基本形態で説明する空間光変調器30として、用いた場合でも、後述するように、スペックルを目立たなくさせることができる。ただし、後述の応用形態に基づき、液晶シャッター方式および偏光めがね方式のいずれによっても、立体的に観察され得る映像3D映像の表示を可能にする場合には、空間光変調器30は、照明装置40からのコヒーレント光の偏光を無秩序に乱すものであってはならず、照明装置40からのコヒーレント光の偏光を維持するものであることが好ましい。一具体例として、空間光変調器30として、上述したJP6-208089Aと同様に、DMDDigitalMicromirrorDeviceなどのMEMS素子を用いることも可能である。DMDなどのMEMS素子は、反射型のマイクロディスプレイである。反射型のマイクロディスプレイでは、空間光変調器30での反射光によって変調画像が形成され、空間光変調器30へ照明装置40からコヒーレント光が照射される面と、空間光変調器30から変調画像をなす映像光が進みでる面が、同一の面となる。ただし、図示された構成では、理解の便宜から、透過型のマイクロディスプレイからなる空間光変調器30を用いた例が示されている。また、空間光変調器30の入射面は、照明装置40によってコヒーレント光を照射される被照明領域LZと同一の形状および大きさであることが好ましい。この場合、照明装置40からのコヒーレント光を、スクリーン15への映像の表示に高い利用効率で利用することができるからである。スクリーン15は、透過型スクリーンとして構成されていてもよいし、反射型スクリーンとして構成されていてもよい。スクリーン15が反射型スクリーンとして構成されている場合には、観察者は、スクリーン15に関して投射装置20と同じ側から、スクリーン15で反射されるコヒーレント光によって表示される映像を観察することになる。一方、スクリーン15が透過型スクリーンとして構成されている場合、観察者は、スクリーン15に関して投射装置20とは反対の側から、スクリーン15を透過したコヒーレント光によって表示される映像を観察することになる。スクリーン15としては、既知の透過型スクリーンおよび反射型スクリーンを用いることができる。基本形態で説明するスクリーン15として、既知のいずれのスクリーンを用いた場合でも、後述するように、スペックルを目立たなくさせることができる。ただし、後述の応用形態に基づき、液晶シャッター方式によるだけでなく偏光めがね方式によっても、映像の立体的な表示を可能にする場合には、スクリーン15は、投射装置20から投射されるコヒーレント光映像光の偏光を無秩序に乱すものであってはならず、投射装置20からのコヒーレント光の偏光を維持し得るものであることが好ましい。ところで、スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。この際、スクリーン上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。ただし、ここで説明する投射型映像表示装置10では、以下に説明する照明装置40が、時間的に角度変化するコヒーレント光で、空間光変調器30が重ねられている被照明領域LZを照明するようになっている。より具体的には、以下に説明する照明装置40は、コヒーレント光からなる拡散光で被照明領域LZを照明するが、この拡散光の入射角度が経時的に変化していく。この結果、スクリーン15上でのコヒーレント光の拡散パターンも時間的に変化するようになり、コヒーレント光の拡散で生じるスペックルが時間的に重畳されて目立たなくなる。以下、このような照明装置40について、さらに詳細に説明する。図1および図2に示された照明装置40は、コヒーレント光の進行方向を被照明領域LZへ向ける光学素子50と、光学素子50へコヒーレント光を照射する照射装置60と、を有している。光学素子50は、光拡散素子乃至光拡散要素として機能するホログラム記録媒体55、とりわけ、散乱板6の像5を再生し得るホログラム記録媒体55を含んでいる。図示する例では、光学素子50はホログラム記録媒体55から形成されている。図示する例で光学素子50をなしているホログラム記録媒体55は、照射装置60から照射されるコヒーレント光を再生照明光Laとして受けて、当該コヒーレント光を高効率で回折することができる。とりわけ、ホログラム記録媒体55は、その各位置、言い換えると、その各点とも呼ばれるべき各微小領域に入射するコヒーレント光を回折することによって、散乱板6の像5を再生することができるようになっている。一方、照射装置60は、ホログラム記録媒体55のコヒーレント光が、光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50へコヒーレント光を照射する。したがって、ある瞬間に、照射装置60によってコヒーレント光を照射されているホログラム記録媒体55上の領域は、ホログラム記録媒体55の表面の一部分であって、とりわけ図示する例では、点と呼ばれるべき微小領域となっている。そして、照射装置60から照射されてホログラム記録媒体55上を走査するコヒーレント光は、ホログラム記録媒体55上の各位置各点または各領域以下、同じに、当該ホログラム記録媒体55の回折条件を満たすような入射角度で、入射するようになっている。照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて少なくとも一部分において互いに重なり合う領域を照明する。とりわけここで説明する形態では、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて同一の被照明領域LZを照明するようになっている。より詳細には、図2に示すように、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生するようになっている。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、被照明領域LZに入射するようになる。このようなコヒーレント光の回折作用を可能にするホログラム記録媒体55として、図示する例では、フォトポリマーを用いた反射型の体積型ホログラムが用いられている。このホログラム記録媒体55は、図3に示すように、実物の散乱板6からの散乱光を物体光Loとして用いて作製されている。図3には、ホログラム記録媒体55をなすようになる感光性を有したホログラム感光材料58に、互いに干渉性を有したコヒーレント光からなる参照光Lrと物体光Loとが露光されている状態が、示されている。参照光Lrは、例えば、特定波長域のレーザ光を発振するレーザ光源からのレーザ光が用いられており、レンズからなる集光素子7を透過してホログラム感光材料58に入射する。図3に示す例では、参照光Lrをなすようになるレーザ光が、集光素子7の光軸と平行な平行光束として、集光素子7へ入射する。参照光Lrは、集光素子7を透過することによって、それまでの平行光束から収束光束に整形変換され、ホログラム感光材料58へ入射する。この際、収束光束Lrの焦点位置FPは、ホログラム感光材料58を越えた位置にある。すなわち、ホログラム感光材料58は、集光素子7と、集光素子7によって集光された収束光束Lrの焦点位置FPと、の間に配置されている。次に、物体光Loは、たとえばオパールガラスからなる散乱板6からの散乱光として、ホログラム感光材料58に入射する。ここでは作製されるべきホログラム記録媒体55が反射型なので、物体光Loは、参照光Lrとは反対側の面からホログラム感光材料58へ入射する。物体光Loは、参照光Lrと干渉性を有している必要がある。したがって、例えば、同一のレーザ光源から発振されたレーザ光を分割して、分割された一方を上述の参照光Lrとして利用し、他方を物体光Loとして使用することができる。図3に示す例では、散乱板6の板面への法線方向と平行な平行光束が、散乱板6へ入射して散乱され、そして、散乱板6を透過した散乱光が物体光Loとしてホログラム感光材料58へ入射している。この方法によれば、通常安価に入手可能な等方散乱板を散乱板6として用いた場合に、散乱板6からの物体光Loが、ホログラム感光材料58に概ね均一な光量分布で入射することが可能となる。またこの方法によれば、散乱板6による散乱の度合いにも依存するが、ホログラム感光材料58の各位置に、散乱板6の出射面6aの全域から概ね均一な光量で参照光Lrが入射しやすくなる。このような場合には、得られたホログラム記録媒体55の各位置に入射した光が、それぞれ、散乱板6の像5を同様の明るさで再生すること、および、再生された散乱板6の像5が概ね均一な明るさで観察されることが実現され得る。以上のようにして、参照光Lrおよび物体光Loがホログラム記録材料58に露光されると、参照光Lrおよび物体光Loが干渉してなる干渉縞が生成され、この光の干渉縞が、何らかのパターン体積型ホログラムでは、一例として、屈折率変調パターンとして、ホログラム記録材料58に記録される。その後、ホログラム記録材料58の種類に対応した適切な後処理が施され、ホログラム記録材料55が得られる。図4には、図3の露光工程を経て得られたホログラム記録媒体55の回折作用再生作用が示されている。図4に示すように、図3のホログラム感光材料58から形成されたホログラム記録媒体55は、露光工程で用いられたレーザ光と同一波長の光であって、露光工程における参照光Lrの光路を逆向きに進む光によって、そのブラッグ条件が満たされるようになる。すなわち、図4に示すように、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する焦点FPの相対位置図3参照と同一の位置関係をなすようにしてホログラム記録媒体55に対して位置する基準点SPから発散し、露光工程時における参照光Lrと同一の波長を有する発散光束は、再生照明光Laとして、ホログラム記録媒体55に回折され、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する散乱板6の相対位置図3参照と同一の位置関係をなすようになるホログラム記録媒体50に対する特定の位置に、散乱板6の再生像5を生成する。この際、散乱板6の再生像5を生成する再生光再生照明光Laをホログラム記録媒体55で回折してなる光Lbは、露光工程時に散乱板6からホログラム感光材料58へ向かって進んでいた物体光Loの光路を逆向きに進む光として散乱板6の像5の各点を再生する。そして、上述したように、また図3に示すように、露光工程時に散乱板6の出射面6aの各位置から出射する散乱光Loが、それぞれ、ホログラム感光材料58の概ね全領域に入射するように拡散している広がっている。すなわち、ホログラム感光材料58上の各位置には、散乱板6の出射面6aの全領域からの物体光Loが入射し、結果として、出射面6a全体の情報がホログラム記録媒体55の各位置にそれぞれ記録されている。このため、図4に示された、再生照明光Laとして機能する基準点SPからの発散光束をなす各光は、それぞれ単独で、ホログラム記録媒体55の各位置に入射して互いに同一の輪郭を有した散乱板6の像5を、互いに同一の位置被照明領域LZに再生することができる。一方、このようなホログラム記録媒体55からなる光学素子50にコヒーレント光を照射する照射装置60は、次のように構成され得る。図1および図2に示された例において、照射装置60は、特定波長域のコヒーレント光を生成するレーザ光源61aと、レーザ光源61aからのコヒーレント光の進行方向を変化させる走査デバイス65と、を有している。走査デバイス65は、コヒーレント光の進行方向を経時的に変化させ、コヒーレント光の進行方向が一定とはならないよう種々の方向へ向ける。この結果、走査デバイス65で進行方向を変化させられるコヒーレント光が、光学素子50のホログラム記録媒体55の入射面上を走査するようになる。とりわけ、図2に示された例では、走査デバイス65は、一つの軸線RA1を中心として回動可能な反射面66aを有した反射デバイス66を含んでいる。より具体的に説明すると、反射デバイス66は、一つの軸線RA1を中心として回動可能な反射面66aとしてのミラーを有したミラーデバイスとして、構成されている。そして、図2および図5に示すように、このミラーデバイス66は、ミラー66aの配向を変化させることによって、レーザ光源61aからのコヒーレント光の進行方向を変化させるようになっている。この際、図2に示すように、ミラーデバイス66は、概ね、基準点SPにおいてレーザ光源61aからコヒーレント光を受けるようになっている。このため、ミラーデバイス66で進行方向を最終調整されたコヒーレント光は、基準点SPからの発散光束の一光線をなし得る再生照明光La図4参照として、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射し得る。結果として、照射装置60からのコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようになり、且つ、ホログラム記録媒体55上の各位置に入射したコヒーレント光が同一の輪郭を有した散乱板6の像5を同一の位置被照明領域LZに再生するようになる。なお、図2に示されたミラーデバイス66は、一つの軸線RA1に沿ってミラー66aを回動させるように、構成されている。図5は、図2に示された照明装置40の構成を斜視図として示している。図5に示された例では、ミラー66aの回動軸線RA1は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系つまり、XY平面がホログラム記録媒体55の板面と平行となるXY座標系のY軸と、平行に延びている。そして、ミラー66aが、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行な軸線RA1を中心として回動するため、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPは、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のX軸と平行な方向に往復動するようになる。すなわち、図5に示された例では、照射装置60は、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を直線経路に沿って走査するように、光学素子50にコヒーレント光を照射する。なお、実際上の問題として、ホログラム記録媒体55を作成する際、ホログラム記録材料58が収縮する場合がある。このような場合、ホログラム記録材料58の収縮を考慮して、照射装置60から光学素子50に照射されるコヒーレント光の波長が調整されることが好ましい。したがって、コヒーレント光源61aで生成するコヒーレント光の波長は、図3の露光工程記録工程で用いた光の波長と厳密に一致させる必要はなく、ほぼ同一となっていてもよい。また、同様の理由から、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射する光の進行方向も、基準点SPからの発散光束に含まれる一光線と厳密に同一の経路を取っていなくとも、被照明領域LZに像5を再生することができる。実際に、図2および図5に示す例では、走査デバイス65をなすミラーデバイス66のミラー反射面66aは、必然的に、その回動軸線RA1からずれる。したがって、基準点SPを通過しない回動軸線RA1を中心としてミラー66aを回動させた場合、ホログラム記録媒体55へ入射する光は、基準点SPからの発散光束をなす一光線とはならないことがある。しかしながら、実際には、図示された構成の照射装置60からのコヒーレント光によって、被照明領域LZに重ねて像5を実質的に再生することができる。基本形態の作用効果次に、以上の構成からなる照明装置40、投射装置20および投射型映像表示装置10の作用について説明する。まず、照射装置60は、コヒーレント光が光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50へコヒーレント光を照射する。具体的には、レーザ光源61aで一定方向に沿って進む特定波長のコヒーレント光が生成され、このコヒーレント光が走査デバイス65で進行方向を変えられる。走査デバイス65は、ホログラム記録媒体55上の各位置に、当該位置でのブラッグ条件を満たす入射角度で特定波長のコヒーレント光を入射させる。この結果、各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55での回折により、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生する。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、被照明領域LZの全域に入射するようになる。このようにして、照射装置60は、被照明領域LZをコヒーレント光で照明するようになる。図1に示すように、投射装置20においては、照明装置40の被照明領域LZと重なる位置に空間光変調器30が配置されている。このため、空間光変調器30は、照明装置40によって面状に照明され、画素毎にコヒーレント光を選択して透過させることにより、映像を形成するようになる。この映像は、投射光学系25によってスクリーン15に投射される。スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。ただし、この際、スクリーン上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。しかしながら、ここで説明してきた基本形態における照明装置40によれば、次に説明するように、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。前掲の文献SpecklePhenomenainOpticsJosephWGoodmanRobertsCo2006によれば、スペックルを目立たなくさせるには、偏光位相角度時間といったパラメータを多重化し、モードを増やすことが有効であるとされている。ここでいうモードとは、互いに無相関なスペックルパターンのことである。例えば、複数のレーザ光源から同一のスクリーンに異なる方向からコヒーレント光を投射した場合、レーザ光源の数だけ、モードが存在することになる。また、同一のレーザ光源からのコヒーレント光を、時間を区切って異なる方向から、スクリーンに投射した場合、人間の目で分解不可能な時間の間にコヒーレント光の入射方向が変化した回数だけ、モードが存在することになる。そして、このモードが多数存在する場合には、光の干渉パターンが無相関に重ねられ平均化され、結果として、観察者の目によって観察されるスペックルが目立たなくなるものと考えられている。上述した照射装置60では、コヒーレント光が、ホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50に照射される。また、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、同一の被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明するが、当該被照明領域LZを照明するコヒーレント光の照明方向は互いに異なる。そして、コヒーレント光が入射するホログラム記録媒体55上の位置が経時的に変化するため、被照明領域LZへのコヒーレント光の入射方向も経時的に変化する。被照明領域LZを基準にして考えると、被照明領域LZ内の各位置には絶えずコヒーレント光が入射してくるが、その入射方向は、図1に矢印A1で示すように、常に変化し続けることになる。結果として、空間光変調器30の透過光によって形成された映像の各画素をなす光が、図1に矢印A2で示すように経時的に光路を変化させながら、スクリーン15の特定の位置に投射されるようになる。なお、コヒーレント光はホログラム記録媒体55上を連続的に走査する。これにともなって、照射装置60から被照明領域LZへのコヒーレント光の入射方向も連続的に変化するとともに、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向も連続的に変化する。ここで、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向が僅か例えば0.数°だけ変化すれば、スクリーン15上に生じるスペックルのパターンも大きく変化し、無相関なスペックルパターンが十分に重畳されることになる。加えて、実際に市販されているMEMSミラーやポリゴンミラー等の走査デバイス65の周波数は通常数百Hz以上であり、数万Hzにも達する走査デバイス65も珍しくない。以上のことから、上述してきた基本形態によれば、映像を表示しているスクリーン15上の各位置において時間的にコヒーレント光の入射方向が変化していき、且つ、この変化は、人間の目で分解不可能な速さであり、結果として、人間の目には、相関の無いコヒーレント光の散乱パターンが多重化されて観察されることになる。したがって、各散乱パターンに対応して生成されたスペックルが重ねられ平均化されて、観察者に観察されることになる。これにより、スクリーン15に表示されている映像を観察する観察者に対して、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。なお、人間によって観察される従来のスペックルには、スクリーン15上でのコヒーレント光の散乱を原因とするスクリーン側でのスペックルだけでなく、スクリーンに投射される前におけるコヒーレント光の散乱を原因とする投射装置側でのスペックルも発生し得る。この投射装置側で発生したスペックルパターンは、空間光変調器30を介してスクリーン15上に投射されることによって、観察者に認識され得るようにもなる。しかしながら、上述してきた基本形態によれば、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を連続的に走査し、そしてホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、空間光変調器30が重ねられた被照明領域LZの全域を照明するようになる。すなわち、ホログラム記録媒体55が、スペックルパターンを形成していたそれまでの波面とは別途の新たな波面を形成し、複雑且つ均一に、被照明領域LZ、さらには、空間光変調器30を介してスクリーン15を照明するようになる。このようなホログラム記録媒体55での新たな波面の形成により、投射装置側で発生するスペックルパターンは不可視化されることになる。ところで、前掲の文献SpecklePhenomenainOpticsJosephWGoodmanRobertsCo2006には、スクリーン上に生じたスペックルの程度を示すパラメータとして、スペックルコントラスト単位という数値を用いる方法が提案されている。このスペックルコントラストは、本来は均一の輝度分布をとるべきテストパターン映像を表示した際に、スクリーン上に実際に生じる輝度のばらつきの標準偏差を、輝度の平均値で除した値として定義される量である。このスペックルコントラストの値が大きければ大きいほど、スクリーン上のスペックル発生程度が大きいことを意味し、観察者に対して、斑点状の輝度ムラ模様がより顕著に提示されていることを示す。図1~図5を参照しながら説明してきた基本形態の投射型映像表示装置10について、スペックルコントラストを測定したところ、3.0となった条件1。また、上述の光学素子50として、反射型の体積型ホログラムに代えて、特定の再生照明光を受けた場合に散乱板6の像5を再生し得るように計算機を用いて設計された凹凸形状を有する計算機合成ホログラムCGHとしてのレリーフ型ホログラムを用いた場合についてのスペックルコントラストは3.7となった条件2。HDTV高精細テレビの映像表示用途にて、観察者が肉眼観察した場合に輝度ムラ模様がほとんど認識できないレベルとして、スペックルコントラスト6.0以下という基準たとえば、WO/2001/081996号公報参照が示されているが、上述してきた基本形態はこの基準を十分に満たしている。また、実際に肉眼観察したところ、視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。一方、レーザ光源からのレーザ光を平行光束に整形して空間光変調器30に入射させた場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、レーザ光源61aからのコヒーレント光を平行光束として入射させた場合、スペックルコントラストは20.7となった条件3。この条件下では、肉眼観察により、斑点状の輝度ムラ模様がかなり顕著に観察された。また、光源61aを緑色のLED非コヒーレント光源に交換し、このLED光源からの光を空間光変調器30に入射させた場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、LED光源からの非コヒーレント光を平行光束として入射させた場合、スペックルコントラストは4.0となった条件4。この条件下では、肉眼観察で視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。条件1および条件2の結果が、条件3の結果よりも極めて良好であり、さらに、条件4の測定結果と比較しても良好となった。既に述べたとおり、スペックルの発生という問題は、実用上、レーザ光などのコヒーレント光源を用いた場合に生じる固有の問題であり、LEDなどの非コヒーレント光源を用いた装置では、考慮する必要のない問題である。加えて、条件1および条件2では、条件4と比較して、スペックル発生の原因となり得る光学素子50が追加されている。これらの点から、条件1および条件2によれば、スペックル不良に十分に対処することができたと言える。加えて、上述してきた基本形態によれば、次の利点を享受することもできる。上述してきた基本形態によれば、スペックルを目立たなくさせるための光学素子50が、照射装置60から照射されるコヒーレント光のビーム形態を整形および調整するための光学部材としても機能し得る。したがって、光学系を小型且つ簡易化することができる。また、上述してきた基本形態によれば、ホログラム記録媒体55の各位置に入射するコヒーレント光が、互いに同一の位置に、散乱板6の像5を生成するとともに、当該像5に重ねて空間光変調器30が配置されている。このため、ホログラム記録媒体55で回折された光を、高効率で、映像形成のために利用することが可能となり、光源61aからの光の利用効率の面においても優れる。基本形態への変形図1~5に例示された一具体例に基づいて説明してきた基本形態に対して、種々の変更を加えることが可能である。以下、図面を参照しながら、変形の一例について説明する。以下の説明で用いる図面では、上述した実施の形態における対応する部分に対して用いた符号と同一の符号を用いており、重複する説明を省略する。照明装置上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。したがって、この照明装置40を種々の態様で有用に使用することができる。空間光変調器、投射光学系、スクリーン上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。そして、この照明装置40を、種々の既知な空間光変調器、投射光学系、スクリーン等と組み合わせても、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。この点から、空間光変調器、投射光学系、スクリーンは、例示したものに限られず、種々の既知な部材、部品、装置等を用いることができる。照射装置上述した形態では、照射装置60が、レーザ光源61aと、走査デバイス65と、を有する例を示した。走査デバイス65は、コヒーレント光の進行方向を反射によって変化させる一軸回動型のミラーデバイス66からなる例を示したが、これに限られない。走査デバイス65は、図6に示すように、ミラーデバイス66のミラー反射面66aが、第1の回動軸線RA1だけでなく、第1の回動軸線RA1と交差する第2の回動軸線RA2を中心としても回動可能となっていてもよい。図6に示された例では、ミラー66aの第2の回動軸線RA2は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行に延びる第1回動軸線RA1と、直交している。そして、ミラー66aが、第1軸線RA1および第2軸線RA2の両方を中心として回動可能なため、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPは、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動可能となる。このため、一例として図6に示されているように、コヒーレント光の光学素子50への入射点IPが円周上を移動するようにすることもできる。また、走査デバイス65が、二以上のミラーデバイス66を含んでいてもよい。この場合、ミラーデバイス66のミラー66aが、単一の軸線を中心としてのみ回動可能であっても、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPを、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動させることができる。なお、走査デバイス65に含まれるミラーデバイス66aの具体例としては、MEMSミラー、ポリゴンミラー等を挙げることができる。また、走査デバイス65は、反射によってコヒーレント光の進行方向を変化させる反射デバイス一例として、上述してきたミラーデバイス66以外のデバイスを含んで構成されていてもよい。例えば、走査デバイス65が、屈折プリズムやレンズ等を含んでいていてもよい。そもそも、走査デバイス65は必須ではなく、照射装置60の光源61aが、光学素子50に対して変位可能移動、揺動、回転に構成され、光源61aの光学素子に対する変位によって、光源61aから照射されたコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようにしてもよい。さらに、照射装置60の光源61aが、線状光線として整形されたレーザ光を発振する前提で説明してきたが、これに限られない。とりわけ、上述した形態では、光学素子50の各位置に照射されたコヒーレント光は、光学素子50によって、被照明領域LZの全域に入射するようになる光束に整形される。したがって、照射装置60の光源61aから光学素子50に照射されるコヒーレント光は精確に整形されていなくとも不都合は生じない。このため、光源61aから発生されるコヒーレント光は、発散光であってもよい。また、光源61aから発生されるコヒーレント光の断面形状は、円でなく、楕円等であってもよい。さらには、光源61aから発生されるコヒーレント光の横モードがマルチモードであってもよい。なお、光源61aが発散光束を発生させる場合、コヒーレント光は、光学素子50のホログラム記録媒体55に入射する際に、点ではなくある程度の面積を持った領域に入射することになる。この場合、ホログラム記録媒体55で回折されて被照明領域LZの各位置に入射する光は、角度を多重化されることになる。言い換えると、各瞬間において、被照明領域LZの各位置には、或る程度の角度範囲の方向からコヒーレント光が入射する。このような角度の多重化によって、スペックルをさらに効果的に目立たなくさせることができる。さらに、上述した形態において、照射装置60が、発散光束に含まれる一光線の光路をたどるようにして、コヒーレント光を光学素子50へ入射させる例を示したが、これに限られない。例えば、上述した形態において、走査デバイス65が、コヒーレント光の光路に沿ってミラーデバイス66の下流側に配置された集光レンズ67を、さらに含むようにしてもよい。この場合、図7に示すように、発散光束を構成する光線の光路を進むミラーデバイス66からの光が、集光レンズ67によって、一定の方向に進む光となる。すなわち、照射装置60は、平行光束を構成する光線の光路をたどるようにして、コヒーレント光を光学素子50へ入射させるようになる。このような例では、ホログラム記録媒体55を作製する際の露光工程において、参照光Lrとして、上述した収束光束に代えて、平行光束を用いることになる。このようなホログラム記録媒体55は、より簡単に作製および複製することができる。上述した形態では、照射装置60が単一のレーザ光源61aのみを有する例を示したが、これに限られない。例えば、照射装置60が、同一波長域の光を発振する複数の光源を含んでいても良い。この場合、照明装置40は、被照明領域LZをより明るく照明することが可能となる。また、異なる固体のレーザ光源からのコヒーレント光は、互いに干渉性を有しない。したがって、散乱パターンの多重化がさらに進み、スペックルをさらに目立たなくさせることができる。また、照射装置60が、異なる波長域のコヒーレント光を発生させる複数の光源を含んでいてもよい。この例によれば、単一レーザ光では表示することが困難な色を加法混色によって生成し、当該色で被照明領域LZを照明することができる。また、この場合、投射装置20または透過型映像表示装置10において、空間光変調器30が、例えばカラーフィルタを含んでおり、各波長域のコヒーレント光毎に変調画像の形成が可能である場合には、複数色で映像を表示することが可能となる。あるいは、空間光変調器30がカラーフィルタを含んでいなくとも、照射装置60が各波長域のコヒーレント光を時分割的に照射し、且つ、空間光変調器30が、照射されている波長域のコヒーレント光に対応した変調画像を形成するように時分割的に作動する場合にも、複数色で映像を表示することが可能となる。とりわけ、投射装置20または透過型映像表示装置10において、照射装置60が、赤色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、緑色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、青色光に対応する波長域のコヒーレント光を発生する光源と、を含んでいる場合には、フルカラーで映像を表示することが可能となる。なお、光学素子50に含まれるホログラム記録媒体55は、波長選択性を有している。したがって、照射装置60が異なる波長域の光源を含んでいる場合には、ホログラム記録媒体55が、各光源で発生されるコヒーレント光の波長域にそれぞれ対応したホログラム要素を、積層した状態で、含むようにしてもよい。各波長域のコヒーレント光用のホログラム要素は、例えば、図3および図4を参照しながら既に説明した方法において、露光用の光参照光Lrおよび物体光Loとして、対応する波長域のコヒーレント光を用いることにより、作製され得る。また、各波長域のホログラム要素を積層してホログラム記録媒体55を作製することに代え、各波長域のコヒーレント光からなる物体光Loおよび参照光Lrを、それぞれ同時にホログラム感光材料58に露光して、単一のホログラム記録媒体55によって、複数の波長域の光をそれぞれ回折するようにしてもよい。光学素子上述した形態において、光学素子50が、フォトポリマーを用いた反射型の体積型ホログラム55からなる例を示したが、これに限られない。既に説明したように、光学素子50は複数のホログラム記録媒体55を含んでいてもよい。また、光学素子50は、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプの体積型ホログラムを含んでもよい。さらに、光学素子50は、透過型の体積型ホログラム記録媒体を含んでいてもよいし、レリーフ型エンボス型のホログラム記録媒体を含んでいてもよい。ただし、レリーフエンボス型ホログラムは、表面の凹凸構造によってホログラム干渉縞の記録が行われる。しかしながら、このレリーフ型ホログラムの場合、表面の凹凸構造による散乱が、新たなスペックル生成要因となる可能性があり、この点において体積型ホログラムの方が好ましい。体積型ホログラムでは、媒体内部の屈折率変調パターン屈折率分布としてホログラム干渉縞の記録が行われるため、表面の凹凸構造による散乱による影響を受けることはない。もっとも、体積型ホログラムでも、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプのものは、銀塩粒子による散乱が新たなスペックル生成要因となる可能性がある。この点において、ホログラム記録媒体55としては、フォトポリマーを用いた体積型ホログラムの方が好ましい。また、図3に示す露光工程では、いわゆるフレネルタイプのホログラム記録媒体が作成されることになるが、レンズを用いた記録を行うことにより得られるフーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を作成してもかまわない。ただ、フーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を用いる場合には、像再生時にもレンズを使用してもよい。また、ホログラム記録媒体55に形成されるべき縞状パターン屈折率変調パターンや凹凸パターンは、現実の物体光Loおよび参照光Lrを用いることなく、予定した再生照明光Laの波長や入射方向、並びに、再生されるべき像の形状や位置等に基づき計算機を用いて設計されてもよい。このようにして得られたホログラム記録媒体55は、計算機合成ホログラムとも呼ばれる。また上述した変形例のように波長域の互いに異なる複数のコヒーレント光が照射装置60から照射される場合には、計算機合成ホログラムとしてのホログラム記録媒体55は、各波長域のコヒーレント光にそれぞれ対応して設けられた複数の領域に平面的に区分けされ、各波長域のコヒーレント光は対応する領域で回折されて像を再生するようにしてもよい。さらに、上述した形態において、光学素子50が、各位置に照射されたコヒーレント光を拡げて、当該拡げたコヒーレント光を用いて被照明領域LZの全域を照明する光拡散素子乃至光拡散要素として、ホログラム記録媒体55を、有している例を示したが、これに限られない。光学素子50は、ホログラム記録媒体55に代えて或いはホログラム記録媒体55に加えて、各位置に照射されたコヒーレント光の進行方向を変化させるとともに拡散させて、被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明する光拡散素子としてのレンズアレイを有するようにしてもよい。光拡散素子として機能するレンズアレイの一具体例として、拡散機能を付与された全反射型または屈折型のフレネルレンズやフライアイレンズ等を挙げることができる。このような照明装置40においても、照射装置60が、レンズアレイからなる光拡散素子上をコヒーレント光が走査するようにして、光学素子50にコヒーレント光を照射するようにし、且つ、照射装置60から光学素子50の各位置に入射したコヒーレント光が、光拡散素子をなすレンズアレイによって進行方向を変化させられて被照明領域LZを照明するよう、照射装置60および光学素子50を構成しておくことにより、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。照明方法上述した形態において、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明する例を示した。ただし、既に説明してきたように、このような例に限定されることはなく、例えば、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明してもよい図6を参照しながら、既に説明した態様。また、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を主として一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が一次元的な被照明領域LZを照明するようにしてもよい。この態様において、照射装置60によるコヒーレント光の走査方向と、光学素子のホログラム記録媒体やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55の拡散方向拡げる方向と、が平行となるようにしてもよい。さらに、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向または二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体やレンズアレイ等から構成される光拡散素子55が各位置に照射されたコヒーレント光を主として一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成されていてもよい。この態様において、光学素子50が複数の光拡散素子55を有し、各光拡散素子55に対応した被照明領域LZを順に照明していくことによって、照明装置40が二次元的な領域を照明するようにしてもよい。この際、各被照明領域LZが、人間の目では同時に照明されているかのような速度で、順に照明されていってもよいし、あるいは、人間の目でも順番に照明していると認識できるような遅い速度で、順に照明されていってもよい。変形例の組み合わせなお、以上において上述した基本形態に対するいくつかの変形例を説明してきたが、当然に、複数の変形例を適宜組み合わせて適用することも可能である。<応用形態>応用形態の構成および応用形態の作用次に、上述してきた基本形態を、3D映像を表示し得る装置に応用してなる応用形態について、図8~11に例示された照明装置40、投射装置20および投射型映像表示装置10を参照しながら、説明する。以下の説明では、上述の基本形態に追加される点についてのみ説明し、上述の基本形態と同様に構成され得るその他の部分については、図8~11において上述の基本形態と同様の符号を付して、重複説明を省略する。応用形態において、光学素子50のホログラムラム記録媒体55は、第1領域Z1と第2領域Z2とを含んでいる。とりわけ図示する例において、ホログラムラム記録媒体55は、第1領域Z1および第2領域Z2の二つの領域のみからなっている。すなわち、図示する例において、ホログラムラム記録媒体55は、第1領域Z1および第2領域Z2の二つの領域に区分けされている。また、図10によく示されているように、ホログラム記録媒体55は、第1領域Z1の面積と第2領域Z2の面積とが等しくなるように、Y軸方向上下に二等分されている。一方、照明装置40の照射装置60は、基本形態で既に説明したように、コヒーレント光が光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するように、当該コヒーレント光を光学素子50へ照射する。とりわけここで説明する態様では、図10に示すように、照射装置60は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1および第2領域Z2の二つの領域をコヒーレント光が走査するように、光学素子50にコヒーレント光を照射する。なお、ホログラムラム記録媒体55自体は、第1領域Z1および第2領域Z2の各領域において、照射装置60から照射されるコヒーレント光に対して異なる光学的作用を及ぼすものではなく、便宜上第1領域Z1および第2領域Z2に区分けされているに過ぎない。したがって、既に基本形態において図3および図4を参照しながら説明した方法で、一つのホログラム記録媒体55を作製し、作製された一つのホログラム記録媒体55の一部分が第1領域Z1を形成し、ホログラム記録媒体55のその他の部分が第2領域Z2を形成するようにしてもよい。図8、図10および図11では、ホログラム記録媒体55が透過型の体積型ホログラムとして構成されている。そして、図9には、この透過型の体積型ホログラムとしてのホログラム記録媒体55の露光方法が示されている。図9に示すように、透過型の体積型ホログラムの作製において、ホログラム記録媒体55をなすようになるホログラム感光材料58は、一方の面の側から、参照光Lrおよび物体光Loを照射される。既に図3を参照しながら説明した露光方法と同様に、物体光Loは、散乱板6を透過した散乱光として、ホログラム感光材料58に照射されている。参照光Lrは、ホログラム感光材料58を越えた位置にある焦点位置FPに向けて収束する収束光として、ホログラム感光材料58に照射されている。図9に示された露光工程を経て作製されたホログラム記録媒体55は、露光工程で用いられたレーザ光と同一波長の光であって、露光工程における参照光Lrの光路を逆向きに進む光によって、そのブラッグ条件が満たされるようになる。したがって、図8に示すように、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する焦点FPの相対位置図9参照と同一の位置関係をなすようにしてホログラム記録媒体55に対して位置する基準点SPから発散し露光工程時における参照光Lrと同一の波長を有する発散光束をなす光線の光路に沿って、コヒーレント光が照射装置60からホログラム記録媒体55に照射されると、当該コヒーレント光は、再生照明光Laとしてホログラム記録媒体55に回折され、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する散乱板6の相対位置図9参照と同一の位置関係をなすようになるホログラム記録媒体55に対する特定の位置に、散乱板6の再生像5を生成するようになる。図8に示す例では、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生するように、照射装置60および光学素子50が位置決めされている。そして、ホログラム記録媒体55は、上述したように、第1領域Z1および第2領域Z2に区分けされている。したがって、照射装置60からホログラム記録媒体55の第1領域Z1内の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、被照明領域LZに重ねて散乱板6の像5を再生する。また、照射装置60からホログラム記録媒体55の第2領域Z2内の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、第1領域Z1へコヒーレント光が入射した場合と同一の被照明領域LZに重ねて、第1領域Z1へコヒーレント光が入射した場合と同一の散乱板6の像5を再生するようになる。一方、応用形態において、空間光変調器30は、第1領域Z1を経由して空間光変調器30に入射するコヒーレント光に対応した第1変調画像と第2領域Z2を経由して空間光変調器30に入射するコヒーレント光に対応した第2変調画像との二つの変調画像を時分割で、すなわち、二つの変調画像を細かい時間単位で順繰りに、形成する。ここで、第1変調画像を一方の目で観察するための映像とし、第2変調画像を他方の目で観察するための映像とすることにより、3D映像を表示することが可能となる。すなわち、右目用の映像と左目用の映像とを時分割で表示する液晶シャッター方式として、3D映像を表示することが可能となる。より具体的には、観察者による右目での映像の観察および当該観察者による左目での映像の観察を交互に時分割で可能とする液晶シャッター方式用の専用めがねを用いることにより、観察者が、一方の目例えば、右目で第1変調画像としてスクリーン15上に映し出される第1の映像を観察し、他方の目例えば、左目で第2変調画像としてスクリーン15上に映し出される第2の映像を観察することができる。この際、照射装置60による走査動作に対応した空間光変調器30の時分割動作が人間の目で検出不可能な程度に高速であれば、一方の目用の第1映像が連続的に表示され続け且つ他方の目用の第2映像も連続的に表示され続けているかのように、観察者によって観察され、さらに、一方の目を介した第1映像の観察および他方の目を介した第2映像の観察が同時に行われ、結果として、観察者は映像を立体的に観察することができる。なお、照射装置60は、コヒーレント光がホログラム記録媒体55の第1領域Z1および第2領域Z2上を走査するようにして、当該コヒーレント光を光学素子50へ照射している。そして、第1の映像は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1内の各位置に入射して空間光変調器30を照明するコヒーレント光からなっている。この際、上述した実施の形態と同様に、コヒーレント光がホログラム記録媒体55の第1領域Z1上を走査することに起因して、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1で回折されたコヒーレント光の被照明領域LZ空間光変調器30の各位置への入射方向は、時間の経過とともに連続的に変化する。これにともなって、投射装置20から投射されるコヒーレント光からなる第1映像光のスクリーン15上の各位置への入射方向も、時間の経過とともに連続的に変化する。このため、基本形態で既に説明したように、無相関なスペックルパターンが重畳されて平均化され、結果として、観察者の第1映像を観察すべき目によって観察されるスペックルが目立たなくなる。同様に、コヒーレント光がホログラム記録媒体55の第2領域Z2上を走査することに起因して、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2で回折されたコヒーレント光の被照明領域LZ空間光変調器30の各位置への入射方向も、時間の経過とともに連続的に変化する。これにともなって、投射装置20から投射されるコヒーレント光からなる第2映像光のスクリーン15上の各位置への入射方向も、時間の経過とともに連続的に変化する。このため、基本形態で既に説明したように、無相関なスペックルパターンが重畳されて平均化され、結果として、観察者の第2映像を観察すべき目によって観察されるスペックルが目立たなくなる。この結果、観察者は、スペックルを気にすることなく、スクリーン15上に映し出される映像を立体的に観察することができる。ところで、応用形態における照明装置40は、被照明領域LZまでのコヒーレント光の光路上に設けられた偏光制御手段70を、さらに有している。この偏光制御手段70は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が第1の偏光成分の光からなり、且つ、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分の光からなるように、被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光の偏光を制御する。すなわち、応用形態における照明装置40は、第1の偏光成分からなるコヒーレント光と、第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分からなるコヒーレント光とによって、被照明領域LZを時分割で照明するように構成されている。具体的な構成の一例として、図8および図10に例示された照明装置40は、次のように構成されている。照射装置60は、基本形態と同様に、コヒーレント光を生成する光源61aと、光源61aからのコヒーレント光の進行方向を変化させて、当該コヒーレント光が光学素子50上を走査するようにする走査デバイス65と、を有している。この光源61aは、一例として、振動方向が揃っている直線偏光、すなわち、一定の振動方向に振動する直線偏光のコヒーレント光を発振するようになっている。このような光源61aとの組み合わせにおいて、偏光制御手段70は、1/2波長板1/2λ板71を第1の偏光制御素子として含んでいる。図8および図11に示すように、1/2波長板71は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1と重なるようにして、言い換えると、第1領域Zを覆うようにして、光学素子50に積層されている。このため、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光源61aからのコヒーレント光L111は、偏光制御手段70をなす1/2波長板71を透過することになる。1/2波長板71第1の偏光制御素子は、光源61aからの一定方向に振動する直線偏光の振動方向を、90°ずらすことができる。すなわち、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に向かう光源61aからのコヒーレント光L111は、偏光制御手段70をなす1/2波長板71を透過し、その振動方向を90°ずらすようになる。その一方で、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2は、1/2波長板71によって覆われていない。したがって、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZに進む光源61aからのコヒーレント光L112の振動方向は、第1の偏光制御素子としての1/2波長板71によって乱されることなく維持される。このようにして、図示する例における偏光制御手段70の1/2波長板71は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進むコヒーレント光L111と、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZに進むコヒーレント光L112とが、異なる偏光状態となるようにする。また、図8および図11に示された例では、照明装置40の偏光制御手段70は、1/4波長板1/4λ板75を第2の偏光制御素子としてさらに有している。1/4波長板75は、一般的に、直線偏光を円偏光に変え、またその逆として、円偏光を直線偏光に変える。図8および図11に示された照明装置40において、1/4波長板75は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1および第2領域Z2の両方と重なるようにして、言い換えると、第1領域Z1および第2領域Z2の両方を覆うようにして、光学素子50に積層されている。したがって、1/4波長板75は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1および第2領域Z2の両方に向かうコヒーレント光の偏光状態を、直線偏光から円偏光へと変換する。ただし、上述したように、偏光制御手段70によって、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に向かうコヒーレント光L111をなす直線偏光の振動方向は、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に向かうコヒーレント光L112をなす直線偏光の振動方向と直交している。このため、1/4波長板75によって直線偏光から円偏光へと変換された後において、第1領域Z1に向かうコヒーレント光L111をなす円偏光の旋回方向と、第2領域Z2に向かうコヒーレント光L112をなす円偏光の旋回方向とは、逆向きとなる。一例として、図11に示された例では、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が、第1の偏光成分としての左円偏光旋回方向が左回りである円偏光となり、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が、第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分としての右円偏光旋回方向が右回りである円偏光となる。なお、空間光変調器30は、上述したように、第1領域Z1を経由して空間光変調器30に入射するコヒーレント光に対応した第1変調画像と第2領域Z2を経由して空間光変調器30に入射するコヒーレント光に対応した第2変調画像との二つの変調画像を時分割で形成する。したがって、言い換えると、応用形態では、空間光変調器30が、第1の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第1変調画像と、前記第2の偏光成分からなるコヒーレント光に対応した第2変調画像と、を時分割で形成する。したがって、第1変調画像としてスクリーン15上に映し出される第1の映像が第1偏光成分の光によって形成され、第2変調画像としてスクリーン15上に映し出される第2の映像が第2偏光成分の光によって形成されることになる。このため、観察者による一方の目例えば、右目での第1偏光成分からなる映像の観察および当該観察者による他方の目例えば、左目での第2偏光成分からなる映像の観察を可能とする偏光めがね方式用の専用めがねを用いることにより、観察者が、一方の目で第1変調画像としてスクリーン15上に映し出される第1の映像を観察し、他方の目で第2変調画像としてスクリーン15上に映し出される第2の映像を観察することができる。すなわち、応用形態では、液晶シャッター方式用の専用めがねを用いた場合だけでなく、偏光めがね方式用の専用めがねを用いた場合においても、映像を立体的に観察することが可能となる。以上のような応用形態によれば、光学素子50のホログラム記録媒体55が、当該ホログラム記録媒体55上を走査するようにして当該ホログラム記録媒体55の各位置に入射するコヒーレント光を回折し、被照明領域LZに重ねて配置された空間光変調器30を照明する。この際、空間光変調器30の各位置は、ホログラム記録媒体55上でのコヒーレント光の走査にともなって、連続的に異なる方向からコヒーレント光を照射されることになり、結果として、スクリーン15の各位置への映像光の入射角度も連続的に変化する。このため、コヒーレント光で映像を表示しながら、スペックルを目立たなくさせることができる。また、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査すること並びに光源61aからのコヒーレント光の偏光を制御しやすいことを利用して、極めて簡易な構成により、第1偏光成分のコヒーレント光と第1偏光成分とは異なる第2偏光成分のコヒーレント光とで、被照明領域LZに重ねて配置された空間光変調器30を、時分割で照明することができる。したがって、空間光変調器30が、第1偏光成分のコヒーレント光が照射されているタイミングで第1の変調画像を形成し、第2偏光成分のコヒーレント光が照射されているタイミングで第2の変調画像を形成するよう、時分割動作を行うことにより、液晶シャッター方式用の専用めがね並びに偏光めがね方式用の専用めがねのいずれを用い場合でも、映像を立体的に観察することを可能とすることができる。したがって、映像を表示するスクリーン15の性質、観察者の人数、液晶シャッター方式用の専用めがねの電力消費等を考慮し、都度適切な方式で3D映像を観察することができる。応用形態への変形図8~図11に例示された一具体例を参照しながら説明してきた応用形態に対して、種々の変更を加えることが可能である。以下、変更変形の一例について、図12~図14を参照しながら説明する。なお、図12~図14に示す例において、これまでに説明した構成と同様に構成され得る部分については、これまでに用いた符号と同一の符号を用い、重複する説明を省略する。図8および図11に示された例において、光学素子50に入射して被照明領域LZに進む光の偏光を制御する偏光制御手段70は、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とが異なるように偏光を制御する第1偏光制御素子を有していた。そして、第1偏光制御素子が、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に重ねて配置された1/2波長板1/2λ板71のみからなっていた。しかしながら、図12に示すように、第1偏光制御素子70aが、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に重ねて配置された1/2波長板71だけでなく、ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に重ねて配置された透明層72をさらに有するようにしてもよい。透明層72としては、当該透明層72を透過する光の偏光を積極的に乱すことの無い低リタデーションの層、例えば、トリアセチルセルロースTACからなる層が好適に用いられる。また、図12に示すように、ホログラム記録媒体55が、第1領域Z1および第2領域Z2に隣接して当該第1領域Z1および第2領域Z2の間に位置する中間領域Z3を、さらに含むようにしてもよい。そして、図12に示すように、中間領域Z3へ向けて進むコヒーレント光の光路上または中間領域Z3への入射後に被照明領域LZ空間光変調器30へ進むコヒーレント光の光路上に、当該コヒーレントを吸収する光吸収体79が設けられているようにしてもよい。光吸収体79の一例として、黒色顔料を含んで成る樹脂によって形成されたブラックマトリクスを例示することができる。このような例によれば、第1変調画像をなすコヒーレント光がより確実に第1の偏光成分からなり、且つ、第2変調画像をなすコヒーレント光がより確実に第2の偏光成分からなるようにすることができる。結果として、表示される映像が、より安定して、立体的に観察され得るようにすることができる。なお、図12に示す例では、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とが異なるように偏光を制御する第1偏光制御素子70aが、1/2波長板71および透明層72の間に、光吸収体79を有するように構成されている。さらに、光吸収体79を設けることに変えて或いは光吸収体79を設けることに加えて、コヒーレント光が第1領域Z1および第2領域Z2へ入射し且つ中間領域Z3へ入射しないよう、照射装置60が間欠的に前記コヒーレント光を照射するようにしてもよい。すなわち、例えば走査デバイス65によって、仮に照射装置60からコヒーレント光が照射されたとするならば、当該コヒーレント光が中間領域Z3に入射するようになるタイミングでは、照射装置60からコヒーレント光が照射されないようにしてもよい。このような例によっても、第1変調画像をなすコヒーレント光がより確実に第1の偏光成分からなり、且つ、第2変調画像をなすコヒーレント光がより確実に第2の偏光成分からなるようにすることができる。さらに、図8および図11に示された例において、偏光制御手段70が、光学素子50の入光側に積層されていたが、これに限られない。例えば、図12に示すように、偏光制御手段70が、光学素子50の出光側に積層されていてもよい。また、図8および図11に示された例では、第1偏光制御素子としての1/2波長板71が、第2偏光制御素子としての1/4波長板75の入光側に配置されていたが、これに限られず、1/4波長板75が、1/2波長板71の入光側に配置されていてもよい。この例においては、光源61aが振動方向の揃った直線偏光のコヒーレント光を放射する場合、まず、1/4波長板75によって、コヒーレント光の偏光状態が、直線偏光から旋回方向の揃った円偏光へと変換される。次に、1/2波長板71によって、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1および第2領域Z2のいずれか一方に入射して被照明領域LZ空間光変調器30へ進む光を構成する円偏光の旋回方向が逆向きに変換されるようになる。さらに、図8および図11に示された例では、偏光制御手段70が、光学素子50に積層されていたが、これに限られない。ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZに進む光の偏光状態とが異なるように偏光を制御する第1偏光制御素子は、第1領域Z1に入射して被照明領域LZに進む光の光路と第2領域Z2に入射して被照明領域LZに進む光の光路とが区分けされている位置に、配置され得る。例えば、図13に示すように、偏光制御手段70がコヒーレント光の光路における走査デバイス65と光学素子50との間に配置されていてもよい。さらに、図8および図11に示された例では、第1偏光制御素子としての1/2波長板71と第2偏光制御素子としての1/4波長板75とが、隣接して配置されている例を示したが、第1偏光制御素子としての1/2波長板71と第2偏光制御素子としての1/4波長板75とが、離間して配置されていてもよい。例えば、図13に示された例において、第2偏光制御素子としての1/4波長板75が、第1偏光制御素子としての1/2波長板71から離間して、空間光変調器30の直前に配置されていてもよい。なお、既に説明したように、光学素子50をなすホログラム記録媒体55としては、種々のホログラムを用いることができる。図13に示した例では、ホログラム記録媒体55として、反射型のホログラムが用いられている。また、図13に示した例では、基本形態に対する変形例としても既に説明したように、照射装置60が、仮想の平行光束をなす一光線の光路に沿って、第1光学素子50aへコヒーレント光を照射するようになっている。すなわち、照射装置60が、一定の方向に進むコヒーレント光を第1光学素子50aのホログラム記録媒体55aの各位置に照射するようになっている。具体的な構成として、図13に示すように、走査デバイス65が、上述した反射デバイス65に加えて、反射デバイス65で反射された光の進行方法を一定の方向に偏向させるコリメータとしてのレンズ67をさらに有するようにしてもよい。このような例によれば、第1領域Z1に入射して被照明領域LZへ進むコヒーレント光の光路と、第2領域Z2に入射して被照明領域LZへ進むコヒーレント光の光路と、が明確に区分けされるようになる。結果として、照明装置40において、互いに異なる偏光成分のコヒーレント光で被照明領域LZを時分割で安定して照明することができ、投射装置20および投射型映像表示装置10において、3D映像を安定して表示することができる。さらに、図10に示した例では、ホログラム記録媒体55が、Y軸方向に二等分され上下に二等分され、第1領域Z1および第2領域Z2に区分けされていたが、これに限られない。コヒーレント光の走査経路に沿って第1領域Z1および第2領域Z2が配置されるように、ホログラム記録媒体55が第1領域Z1と第2領域Z2とに区分けされていれば、結果として、第1領域Z1および第2領域Z2の両方をコヒーレント光が走査するようになる。例えば、図14に示された例では、コヒーレント光が円周状の走査経路に沿ってホログラム記録媒体55上を走査する。そして、当該円周状の走査経路に沿って、ホログラム記録媒体55が四等分され、第1領域Z1および第2領域Z2が二つずつ設けられている。また、図14に示された例に限られず、第1領域Z1および第2領域Z2が、ストライプ状や格子状に、交互に並べられていてもよい。さらに、図11を参照しながら、第1偏光成分ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZに向かう光の変光成分および第2偏光成分ホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZに向かう光の変光成分の一方が右回りの円偏光であり、第1偏光成分および第2偏光成分の他方が左回りの円偏光である例を示したが、これに限られない。例えば、第1偏光成分および第2偏光成分の一方が右回りの楕円偏光であり、第1偏光成分および第2偏光成分の他方が左回りの楕円偏光であるようにしてもよい。また、第1偏光成分および第2偏光成分の一方がある一方向に振動する直線偏光であり、第1偏光成分および第2偏光成分の他方が前記一方向に対して直交する他方向に振動する直線偏光であるようにしてもよい。なお、図10に示す例において、第2偏光制御素子としての1/4波長板75を偏光制御手段70から省いた場合、第1偏光成分および第2偏光成分の一方が一方向に振動する直線偏光となり、第1偏光成分および第2偏光成分の他方が前記一方向に対して直交する他方向に振動する直線偏光となるようにすることができる。さらに、光源61aが、振動方向の揃った直線偏光のコヒーレント光を発生させる例を示したが、これに限られない。例えば、光源61aが、旋回方向が一定となっている円偏光または楕円偏光のコヒーレント光を生成するようにしてもよい。この例においては、偏光制御手段70が、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に向かうコヒーレント光およびホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に向かうコヒーレント光のうちのいずれか一方のみが通過する光路上に設けられた1/2波長板71を、有するようにしてもよい。1/2波長板71によれば、当該1/2波長板71を透過する円偏光または楕円偏光の旋回方向を逆向きに変換することができる。さらに、これまでに説明した例では、ホログラム記録媒体55の第1領域Z1に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に向かうコヒーレント光およびホログラム記録媒体55の第2領域Z2に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に向かうコヒーレント光のうちのいずれか一方の偏光状態を変換して、第1領域Z1に入射して被照明領域LZに向かうコヒーレント光および第2領域Z2に入射して被照明領域LZに向かうコヒーレント光が互いに異なる偏光成分からなるようにしていた。しかしながら、光源61aが無偏光のコヒーレント光を生成し、光源61aで生成されたコヒーレント光から、第1の偏光成分の光と、第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分の光とが、取り出されるようにしてもよい。具体的な構成として、偏光制御手段が、第1領域Z1へ入射して被照明領域LZへ向かうコヒーレント光の光路上に設けられ第1の偏光成分を選択的に透過させる第1偏光板と、第2領域LZへ入射して被照明領域LZへ向かうコヒーレント光の光路上に設けられ第2の偏光成分を選択的に透過させる第2偏光板と、を有するようにしてもよい。なお、ここでいう選択的に透過させるとは、対象とする偏光成分を100の透過率で透過させるととともにその他の偏光成分を全く透過させないことのみを意味するのではなく、対象とする偏光成分をその他の偏光成分よりも高い透過率で透過させることをも意味する。さらに、基本形態に対する変形例として既に説明したように、光学素子50は、ホログラム記録媒体55に代えて或いはホログラム記録媒体55に加えて、各位置に照射されたコヒーレント光の進行方向を変化させるとともに拡散させて、被照明領域LZの全域へコヒーレント光を照明する光拡散素子55としてのレンズアレイを有するようにしてもよい。照射装置60が、レンズアレイの第1領域および第2領域上をコヒーレント光が走査するように、光学素子50にコヒーレント光を照射し、且つ、照射装置60からレンズアレイの各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、レンズアレイによって進行方向を変化させられて被照明領域LZ空間光変調器30を照明する用になっていれば、ホログラム記録媒体55で回折されたコヒーレント光が被照明領域LZ空間光変調器30を照明する場合と同様に、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。また、被照明領域LZまでのコヒーレント光の光路上にコヒーレント光の偏光を制御する偏光制御手段を設け、レンズアレイの第1領域に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が第1の偏光成分の光からなり、且つ、レンズアレイの第2領域に入射して被照明領域LZ空間光変調器30に進むコヒーレント光が第1の偏光成分とは異なる第2の偏光成分の光からなるようにすれば、ホログラム記録媒体55で回折されたコヒーレント光が被照明領域LZ空間光変調器30を照明する場合と同様に、液晶シャッター方式用の専用めがね並びに偏光めがね方式用の専用めがねのいずれを用いても映像が立体的に観察されるようにすることが可能となる。