"磁性材料で長手状に形成されたアンテナコア及びこのアンテナコアに巻回されたコイルを有し、外部から送信される無線電波を受信するアンテナと、このアンテナを保持する合成樹脂製の地板と、を備え、前記地板は、磁性材料により長手状に形成された副磁部材が内蔵されてインサート成形されていることを特徴とする電子時計。請求項1に記載の電子時計において、時刻表示用のムーブメントと、前記ムーブメントを収容する導電性のケース本体と、を備え、前記副磁部材は、前記地板において、前記アンテナコアの外側位置と、前記アンテナコアの内側位置とのうち、少なくともいずれか一方に埋設されていることを特徴とする電子時計。請求項2に記載の電子時計において、前記アンテナコアの外側位置は、前記アンテナコアと前記ケース本体の内面において前記アンテナコアに近接する内面との間であることを特徴とする電子時計。請求項2または請求項3に記載の電子時計において、前記アンテナコアの内側位置は、前記アンテナコアと前記ムーブメントとの間であることを特徴とする電子時計。請求項2から請求項4までのいずれか一項に記載の電子時計において、前記外側位置に配置される副磁部材は、前記ケース本体の内面に沿った形状に形成されていることを特徴とする電子時計。請求項1から請求項5までのいずれか一項に記載の電子時計において、前記副磁部材は、アモルファス薄膜の積層体であることを特徴とする電子時計。しかしながら、特許文献1に記載のような副磁部材を用いる構成では、電波時計の小型化に伴って副磁部材の大きさに制約ができてしまい、効果が減少してしまう。また、副磁部材の効果は副磁部材とアンテナコアの位置関係に依存するため、相対的な位置の変動が少ない固定方法が必要である。本発明の主な目的は、副磁部材を固定するための別部材を用いることなく、ムーブメント部品や外装部品によって発生する渦電流損失を低減させ、アンテナの受信感度を向上できる電子時計を提供することである。本発明の電子時計は、磁性材料で長手状に形成されたアンテナコア及びこのアンテナコアに巻回されたコイルを有し、外部から送信される無線電波を受信するアンテナと、このアンテナを保持する合成樹脂製の地板と、を備え、前記地板は、磁性材料により長手状に形成された副磁部材が内蔵されてインサート成形されていることを特徴とする。このような発明においては、アンテナを保持する地板に、磁性材料により長手状に形成された副磁部材を内蔵して地板をインサート成形している。このように副磁部材を地板内部に配置しているので、アンテナコアの長手方向の端部に副磁部材の両端部をそれぞれ磁気結合させ、アンテナで共振された磁界の一部を前記副磁部材を通過させることができ、前記磁界が副磁部材を超えてムーブメント部品や外装部品に入ることを防止できる。さらに、この副磁部材は、地板内に埋設されているので、副磁部材が地板の外部に配置された他の部品と干渉することもなく、地板のサイズ内で大きさや形状を設定できる。従って、副磁部材の大きさの制約も少なくでき、ムーブメント部品や外装部品で発生していた渦電流損失を低減でき、受信性能を向上できる。また、副磁部材がアンテナを保持する地板内に埋設されているので、地板に保持されるアンテナのアンテナコアと地板内に埋設された副磁部材との距離は、変動することなく所定寸法に設定できる。このため、副磁部材とアンテナとの距離の変動により、インダクタンス値が変動して同調周波数がずれて受信性能が劣化してしまう不都合や、副磁部材がアンテナから離れてしまうことで、アンテナで共振された磁界が分散されて渦電流損失の低減効果が薄れてしまう不都合などを防止できる。したがって、アンテナの同調周波数を設定周波数に維持でき、この点でも受信性能を向上できる。さらに、副磁部材は、地板に埋設されて保護されているので、時計落下時に外部からの衝撃を低減でき、副磁部材の破損を防止でき、耐衝撃性が向上する。特に、衝撃に弱いアモルファス薄膜で副磁部材を構成した場合に、例えば電子時計の落下などで衝撃が加わっても、副磁部材は地板で保護されるので副磁部材の破損を防止できる。また、副磁部材は地板に埋設されているので、時計の組み立て時に副磁部材を地板に組み付ける作業を不要にでき、副磁部材をケースなどに固定するための部品費用や時計の組み立てアセンブル費用を削減できる。さらに、地板がインサート成形される成形時に副磁部材が一体的に埋設されるので、例えば地板を成形後に副磁部材を取り付ける場合に比べて、時計の組立性を向上できる。本発明の電子時計では、時刻表示用のムーブメントと、前記ムーブメントを収容する導電性のケース本体と、を備え、前記副磁部材は、前記地板において、前記アンテナコアの外側位置と、前記アンテナコアの内側位置とのうち、少なくともいずれか一方に埋設されていることが好ましい。本発明の電子時計では、前記アンテナコアの外側位置は、前記アンテナコアと前記ケース本体の内面において前記アンテナコアに近接する内面との間であることが好ましい。本発明の電子時計では、前記アンテナコアの内側位置は、前記アンテナコアと前記ムーブメントとの間であることが好ましい。本発明において、アンテナコアの外側位置とは、具体的には、ケース本体の内面において前記アンテナコアに近接する内面と、アンテナコアとの間の位置を意味する。アンテナコアの外側位置に副磁部材が配置されていれば、従来、アンテナコアからケース本体に入っていた磁界は、ケース本体の手前に配置された副磁部材を通過し、ケース本体に流れることを防止できる。従って、ケース本体で発生していた渦電流損失を低減できる。また、本発明において、アンテナコアの内側位置とは、アンテナコアのケース中心軸側の位置を意味し、具体的には、ケース中心側に配置される輪列等のムーブメントと、前記アンテナコアとの間の位置を意味する。アンテナコアの内側位置に副磁部材が配置されていれば、従来、アンテナコアからムーブメントの金属部品輪列等に入っていた磁界は、ムーブメント部品の手前に配置された副磁部材を通過し、ムーブメント部品に流れることを防止できる。このため、ムーブメント部品で発生していた渦電流損失を低減できる。従って、地板において、アンテナコアの外側位置や内側位置の部分に副磁部材を埋設することで、渦電流損失を低減でき、受信性能を向上できる。特に、アンテナコアの外側位置と内側位置との双方に副磁部材を配置すれば、渦電流損失を多く低減でき、受信性能を大きく向上できる。本発明の電子時計では、前記外側位置に配置される副磁部材は、前記ケース本体の内面に沿った形状に形成されていることが好ましい。この発明では、副磁部材をケース本体の内面に沿った形状に形成することで、ケース本体に比較的近接した位置に副磁部材を配置できる。このため、アンテナで共振された磁界を、ケース本体に入る直前で副磁部材に流すことができ、ケース本体で発生していた渦電流損失をより低減でき、受信性能を向上できる。本発明の電子時計では、前記副磁部材は、アモルファス薄膜の積層体であることが好ましい。この発明では、アモルファス薄膜を複数積層して副磁部材を形成している。ここで、アモルファス薄膜は、可撓性を有するとともに、強度が比較的に高いため、破れることなく薄く形成できる。このことにより、アモルファス薄膜の積層による副磁部材は強度が向上し、インサート成形時における副磁部材の位置決めや保持方法などの製造時の設計自由度が向上し、成形作業が容易となる。[第1実施形態]以下、本発明の電子時計に係る第1実施形態を図面に基づいて説明する。[電波修正時計の構成]電子時計である電波修正時計1は、図1に示すように、時針11、分針12、秒針13及び文字板14を備えた指針式腕時計アナログ時計である。この電波修正時計1は、時刻情報を含む無線電波としての長波標準電波を受信し、受信した時刻情報に基づいて時針11、分針12、秒針13の指示位置を補正可能な時計である。電波修正時計1は、標準電波を受信するアンテナ21及び前記各指針11~13の駆動を制御する各種構成が組み込まれたモジュール10図2参照と、前記各指針11~13、文字板14、モジュール10等を内部に収納する外装ケース100と、時刻合わせ等を行うリュウズ31と、受信動作を指示する際などに操作されるボタン32,33を備えている。ここで、文字板14としては、合成樹脂やセラミック等の非導電性素材から形成されている。これにより、後述する風防ガラス120側から進入する標準電波が阻害されず、後述するアンテナ21にて良好に受信させることが可能となる。外装ケース100は、本体ケースであるケーシング110と、ケーシング110の表面側に装着された風防ガラス120と、ケーシング110の裏面側に着脱可能に取り付けられた図示しない金属製の裏蓋とを備えている。ケーシング110及び裏蓋は、例えばステンレス鋼、真鍮、チタン等の金属材で構成されている。このケーシング110は、略円筒状に形成され、内周面が平面略円形に形成されている。モジュール10は、図2に示すように、円筒状で合成樹脂製の図示しないモジュール中枠を有しており、外装ケース100の内周側に例えば嵌合されて固定されている。そして、このモジュール10は、図3に示すように、文字板14の裏面に設けられるソーラーパネル15に略密着する状態で、ケーシング110内に収納されている。なお、図3と、後述する図5,7,11は、時計裏面側を上側とし、表面側を下側にしている。また、これらの図においては、右側が時計外周側であり、左側が時計内周側である。また、モジュール10には、図2に示すように、各指針11~13を駆動する駆動機構41、二次電池42、標準電波を受信するアンテナ21、図示しない回路素子等が実装される回路基板43図3参照、及び駆動機構41やアンテナ21等を支持する地板102が組み込まれている。駆動機構41は、図2に示すように、導電性部材で構成されるモーター411や歯車412等を備え、二次電池42とともに本発明のムーブメントを構成している。そして、駆動機構41は、地板102に組み付けられる。アンテナ21は、アンテナコア211と、アンテナコア211に巻回されるコイル212と、アンテナ枠213と、により構成されている。このアンテナ21は、長手状に形成されており、モジュール10内における時計の9時位置に配置され、アンテナ枠213によりネジにて地板102に取り付けられている。なお、アンテナ21の地板102への取付方法は、ネジによるものに限らず、接着剤により取り付けたりするなど、各種方法で取り付けできる。アンテナコア211は、アンテナ枠213に一体的に取り付けられ、図2及び図3に示すように、略中心部にコイル212が巻回されるコイル巻部211Aと、コイル巻部211Aの両端側から延出するリード部211Bとを備え、長手状に形成されている。ここで、コイル巻部211Aは直線状に、リード部211Bは平面円弧状に形成されている。このアンテナコア211は、例えば、磁性箔材としてのコバルト系のアモルファス箔例;Co50wt以上のアモルファス箔を型で打ち抜くか、エッチングで成形したものを10~30枚程接着して重ね合わせ、焼鈍などの熱処理を行って磁気特性を安定化させたものである。そして、アンテナコア211は、薄膜状のアモルファス箔を、電波修正時計1の厚さ方向風防ガラス120及び裏蓋を結ぶ方向に積層して構成されている。なお、図3は、アンテナコア211を電波修正時計1の厚さ方向で積層する構成で記載するが、例えば文字板14の平面に沿った方向で積層する構成など、いずれの積層状態とすることができる。また、アンテナコア211としては、アモルファス箔を積層した構成に限定されず各種磁性材料を利用でき、例えばフェライトを用いてもよく、この場合には、型などで成形し、熱処理して製造すればよい。コイル212は、長波標準電波40~77.5kHzを受信する場合は、10mH程度のインダクタンス値が必要となる。このため、本実施形態では、コイル212として直径0.1μm程度のウレメット線を数百ターンほど巻いて構成している。地板102は、非導電性部材で構成され、例えば、合成樹脂材料製で形成されている。合成樹脂材料としては、地板102として利用されている各種材料を利用できる。そして、地板102の裏蓋側には、図2に示すように、駆動機構41、二次電池42、アンテナ21等の各構成部材が配置されている。すなわち、地板102には、駆動機構41、二次電池42、アンテナ21等の各構成部材を位置決めするピンやガイド、段差などが設けられている。そして、地板102はインサート成形により製造され、この地板102内には副磁部材61が複数埋設されている。具体的には、副磁部材61は、図2及び図3に示すように、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bの2つにて構成されている。第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bは、アモルファス薄膜であるアモルファス箔を複数層、例えば2~10枚に積層して形成されている。そして、第1副磁部材61Aは、長方形の平板状に形成されている。また、第2副磁部材61Bは、モジュール中枠の内周面、すなわちケーシング110の内周面に沿った円弧に湾曲する湾曲部61B1及び該湾曲部61B1の文字板14側の端縁から文字板14に平行な方向に延長された平板部61B2を有した断面L字状に形成されている。アモルファス箔としては、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiなどが挙げられる。そして、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bは、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiの場合で比透磁率が約20000の高透磁率材であり、駆動機構41や外装ケース100に比べて高い透磁率を有している。なお、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bとしては、アンテナコア211と同様、アモルファス箔を積層した構成に限定されず各種磁性材料を利用でき、例えばフェライトを用いてもよく、この場合には、型などで成形し、熱処理して製造すればよい。そして、第1副磁部材61Aは地板102内に埋設され、アンテナコア211とムーブメントである駆動機構41や二次電池42などとの間の内側位置、すなわちアンテナ21に対して外装ケース100の中心軸側に配置されている。より詳細には、第1副磁部材61Aは、長手方向がアンテナコア211の長手方向に沿うとともに平面が文字板14の平面と平行な状態で、かつアンテナ枠213間に位置されて地板102内に埋設されている。また、第1副磁部材61Aの時計厚さ方向の高さ位置は、前記アンテナコア211の高さ位置とほぼ同じ位置、具体的には、アンテナコア211が配置された高さ範囲内に設定されている。このことにより、第1副磁部材61Aは、図2中の矢印で示すように、長手方向の両端部が、地板102に位置決め保持されたアンテナコア211のリード部211Bにそれぞれ近接し、磁気結合する状態となっている。また、第2副磁部材61Bは、アンテナコアとケーシング110の内面との間の外側位置、すなわちアンテナ21に対して外側に位置して埋設されている。より詳細には、第2副磁部材61Bの湾曲部61B1は、その長手方向の両端側が前記リード部211Bに近接する位置に配置されている。また、第2副磁部材61Bの平板部61B2は、湾曲部61B1の文字板14側に位置して文字板14の平面と平行な状態とされている。第2副磁部材61Bは、このような状態で地板102内に埋設されている。このことにより、第2副磁部材61Bは、図2中の矢印で示すように、長手方向の両端部がアンテナコア211のリード部211Bにそれぞれ近接し、磁気結合する状態となっている。なお、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bは、実質的に露出することなく地板102内に埋没されている。ここで、地板102のインサート成形時に、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを位置決め保持するための金型に設けられた位置決め部材に対応して、地板102に開口が形成される。この開口から第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bの位置決め箇所が臨む状態等、副磁部材61の一部が地板102から突出することなく露出する場合も、実質的に露出しない状態に含むものである。[地板102のインサート成形]次に、地板102をインサート成形する製造工程を説明する。まず、地板102のインサート成形に際して、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを位置決め保持するピンを有する金型を用いる。そして、金型のピンを所定の位置にセットし、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bをピンに位置決め保持する。この状態で、射出成形機や押出成形機などの成形機に金型をセットし、溶融した合成樹脂材料を金型内に射出または押し出して成形する。そして、合成樹脂材料の固化後、インサート成形された地板102を脱型する。このインサート成形された地板102には、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを位置決め保持したピンに対応する開口が形成される。なお、地板102に開口を設けないように、例えば地板102をさらに合成樹脂原料でモールド成形するなどしてもよい。そして、インサート成形された地板102に、アンテナ21などを取り付ける。[磁束線の流れ]次に、受信感度について、図2を参照して説明する。アンテナ21にて標準電波が受信されると、アンテナコア211の一方のリード部211Bから出て、他方のリード部211Bに入る磁束線が発生する。本実施形態では、アンテナコア211に沿って、その内側および外側に第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bが配置されているので、前記磁束線は、リード部211Bに磁気結合する第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを多く通過することとなる。このことにより、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを設けることで、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを設けていない場合に比して、アンテナコア211の端部近傍及び端部間に位置するモーター411、歯車412、ケーシング110図1参照、二次電池42などのムーブメントを通過する磁束線の量を少なくできる。このため、磁束線がムーブメントやケーシング110を通過することで発生する渦電流損失を低減でき、アンテナ21の受信性能が向上することとなる。[第1実施形態の効果]上述した第1実施形態によれば、以下の効果を奏する。1アンテナ21を保持する地板102に、副磁部材61第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを埋設している。副磁部材61をケース内面等に貼り付ける場合には、副磁部材61が他の部品と干渉しないように設定しなければならず、大きさや配置箇所の制約が大きい。これに対し、本実施形態では、副磁部材61が地板102内に埋設されているので、地板102の外部に配置された他の部品と干渉することもなく、地板102のサイズ内で大きさや配置位置を設定できる。従って、副磁部材61の大きさや配置位置の制約も少なくでき、ムーブメント部品や外装部品で発生していた渦電流損失を効果的に低減でき、受信性能を向上できる。2副磁部材61が地板102内に埋設されているので、地板102に保持されるアンテナ21のアンテナコア211と地板102内に埋設された副磁部材61との距離は、変動することなく所定寸法に設定できる。このため、副磁部材61とアンテナ21との距離の変動により、インダクタンス値が変動して同調周波数がずれて受信性能が劣化してしまう不都合や、副磁部材61がアンテナ21から離れてしまうことで、アンテナ21で共振された磁界が分散されて渦電流損失の低減効果が薄れてしまう不都合などを防止できる。したがって、アンテナ21の同調周波数を設定した周波数に維持でき、渦電流損失も効率よく低減でき、受信性能を向上できる。3副磁部材61のインサート成形により、副磁部材61が地板102の合成樹脂にて保護される状態となり、外部からの衝撃に対して破損するなどの不都合も防止でき、耐衝撃性が向上する。特に、衝撃に弱いアモルファス薄膜で副磁部材61を構成した場合に、例えば電波修正時計1の落下などで衝撃が加わっても、副磁部材61は地板102で保護され、副磁部材61が破損することを防止できる。4副磁部材61は地板102に埋設されている。このため、電波修正時計1の組み立て時に副磁部材61を別途地板102に組み付ける作業を不要にでき、副磁部材61を固定するための部品を不要にでき、電波修正時計1の組み立てアセンブル費用も削減できる。5アンテナコア211の内側位置および外側位置に、副磁部材61A,61Bを埋設している。このことにより、外側位置ではケーシング110で発生していた渦電流損失を低減でき、内側位置ではムーブメントで発生していた渦電流損失を低減でき、受信性能を向上できる。6アモルファス薄膜を複数積層して副磁部材61を形成している。アモルファス薄膜は、可撓性を有するとともに、強度が比較的に高いため、破れることなく薄く形成できる。このことにより、アモルファス薄膜の積層による副磁部材61は強度が向上し、インサート成形時における副磁部材61の位置決めや保持方法などの製造時の設計自由度が向上し、成形作業が容易で、製造性を向上できる。7第1副磁部材61Aは、矩形板状のアモルファス箔膜を積層して形成している。このため、異形のものに比して第1副磁部材61Aを容易に形成でき、かつ、シート状のアモルファス箔から前記矩形板状のアモルファス箔膜を打ち抜いて形成する際に、無駄なく利用でき、コストを低減できる。さらには、地板102をインサート成形する際の第1副磁部材61Aの位置決めや所定の位置での保持が容易で、製造装置の構成も簡略化でき、製造作業や製造コストの向上が容易にできる。8第1副磁部材61Aは、平面が文字板14の平面に対して平行に埋設されている。このため、地板102において、第1副磁部材61Aと平面的に重なる位置に、他の部品などを配置、固定するための凹部、孔などを形成することもできる。9第2副磁部材61Bは、ケーシング110の内面に沿った湾曲部61B1を有しているので、リード部211Bから出た磁束線磁界をケーシング110の直前で確実に捕捉できる。このため、ケーシング110で発生していた渦電流損失をより低減でき、受信性能を向上できる。さらに、第2副磁部材61Bを断面L字状に形成している。このため、湾曲部61B1のみや平板部61B2のみを備えている場合に比べて、第2副磁部材61Bの断面積を大きくでき、標準電波を受信してアンテナ21で共振された磁界を第2副磁部材61Bに効率よく流すことができ、ケーシング110で発生する渦電流損失をより低減でき、受信性能を向上できる。[第2実施形態]図4は、本発明の第2実施形態に係る電波修正時計の地板102を示し裏蓋側から見た背面図である。図5は、第2実施形態の電波修正時計の要部を拡大した概略断面図である。以下の実施形態における図の説明にあたって、前記実施形態と同一構成要素については、同一符号を付し、その説明を省略する。前記第1実施形態では、副磁部材61として第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bの2つを設けて説明したが、第2実施形態では、アンテナコア211とムーブメントとの間の内側位置に第1副磁部材61Aを1つ設けた点で相違する。さらに、第2実施形態では、第1副磁部材61Aの平面が文字板14の平面に対して直交する状態に第1副磁部材61Aが地板102に埋設されている。この第2実施形態では、上述した実施形態の効果1~7を奏する他、以下の効果を奏する。10第1副磁部材61Aは、平面が文字板14の平面に対して垂直に地板102に埋設されている。このため、時計の厚さ方向で第1副磁部材61Aと歯車412などの他の部品とが重なり合うことなく第1副磁部材61Aを埋設でき、他の部品との位置関係で平面的に制限があるときに特に有効である。[第3実施形態]図6は、本発明の第3実施形態に係る電波修正時計の地板102を示し裏蓋側から見た背面図である。図7は、第3実施形態の電波修正時計の要部を拡大した概略断面図である。前記第1実施形態では、副磁部材61として第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bの2つを設けて説明したが、第3実施形態では、アンテナコア211とケーシング110との間の外側位置に第2副磁部材61Bを1つ設けた点で相違する。さらに、第3実施形態では、第2副磁部材61Bとして、湾曲部61B1を有しない平板部61B2のみの平板状に形成されたものとした。そして、第2副磁部材61Bは、平面が文字板14の平面に対して平行な状態に地板102に埋設されている。この第3実施形態では、上述した実施形態の効果1~8を奏する他、以下の効果を奏する。11第2副磁部材61Bとして、断面L字状のものではなく、平板状に形成されたものを用いている。このため、断面L字状のものに比して第2副磁部材61Bを容易に形成できる。さらには、地板102をインサート成形する際の第2副磁部材61Bの位置決めや所定の位置での保持が容易で、製造装置の構成も簡略化でき、製造作業や製造コストの向上が容易にできる。[実施形態の変形例]なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。具体的には、第1実施形態において、第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bの2つを設けて説明したが、いずれか一方のみでもよい。また、第1実施形態において、第1副磁部材61Aを第2実施形態のように平面が文字板14の平面に垂直となるように地板102に埋設してもよい。さらに、第1実施形態において、第2副磁部材61Bを第3実施形態のように平板状に形成したものを平面が文字板14の平面に垂直となるように地板102に埋設してもよい。そして、第1副磁部材61Aとしては、平板状に形成したものに限らず、例えば図8に示すように、断面L字状に形成した構成としてもよい。さらには、第1実施形態の第1副磁部材61Aと第2実施形態の第1副磁部材61Aとを、L字状に配置して2つの部材にて構成してもよい。また、第2副磁部材61Bとして、例えば図9に示すように、平板部61B2を有しない湾曲部61B1のみの湾曲する平板状に形成したものとしてもよい。さらには、第3実施形態の第2副磁部材61Bと、図9に示す第2副磁部材61Bとを配置し、アンテナコア211の外側に配置される副磁部材61を2つの部材にて構成してもよい。さらに、第2副磁部材61Bとしては、例えば図10及び図11に示すように、長方形の平板状に形成し、平面が文字板14の平面に対して垂直となる状態に地板102に埋設された構成としてもよい。また、第1実施形態および図8に示す実施形態のように、副磁部材61を断面L字状に形成した構成において、文字板14の平面に平行な部分を文字板14側に近接する状態に配設したが、文字板14の平面に平行な部分を裏蓋側に位置する状態に副磁部材61が埋設された構成としてもよい。このような構成によれば、装飾性の観点で金属製の裏蓋を利用する場合でも、裏蓋で発生する渦電流損失を低減でき、受信性能を向上できる。さらに、副磁部材61を平面が文字板14の平面に平行あるいは垂直となる状態で埋設する構成に限らず、斜めに傾斜する状態としてもよい。そして、前記各実施形態において、副磁部材61としては、断面波形状に形成したり、ネジピンなどの他の部材と干渉しないように一部が切り欠かれた形状としたりしてもよい。そして、前記各実施形態において、アンテナコア211の内側位置と外側位置との少なくともいずれか一方に第1副磁部材61A及び第2副磁部材61Bを埋設して説明したが、これ以外の位置に埋設してもよい。例えば、地板102として、アンテナコア211の裏蓋側に地板102が存在する形状のものである場合、この裏蓋側の位置に副磁部材61を埋設させた構成としてもよい。このような構成では、裏蓋として質感の点で金属製のものが用いられる場合でも、裏蓋で発生する渦電流損失を低減でき、受信性能を向上できる。また、前記各実施形態において、副磁部材61は、強磁性部材であるアモルファス金属で構成されていたが、副磁部材61は、裏蓋、ケーシング110、ムーブメントなどの透磁率よりも大きい透磁率を有する材質で構成すれば副磁路を形成し易く好ましいことから、その材質は裏蓋、ケーシング110、ムーブメントの材質により適宜選択すればよい。前記各実施形態では、アンテナコア211は、直線状に形成されたコイル巻部211Aと、コイル巻部211Aの両端に円弧状に形成されたリード部211Bとを備える構成としたが、コイル巻部211A及びリード部211Bが直線上に配置された構成としてもよい。前記各実施形態において、文字板14の裏面にソーラーパネル15が固定される例を示したが、これに限定されず、ソーラーパネル15が設けられない構成などとしてもよい。さらに、前記各実施形態では、外装ケースとして、非金属にて形成したものを用いる時計にも、適用できる。前記各実施形態では、アンテナ21を用いて通信する無線情報として、時刻情報を例示したがこれに限らない。例えば、電波修正時計1内にICカード機能を内蔵させ、電車の定期券や各種プリペイドICカードのような情報を送受信するために利用してもよい。例えば、外装ケース100内にICチップとアンテナ等を組み込み、ICカードを用いた改札機や入退室管理機、各種の課金支払機等に腕時計を近接させて情報をやり取りできるようにしてもよい。この場合、別途、ICカードを出し入れする必要がなく、腕時計をはめた手を近付けるだけでよいため、操作性を非常に向上することができる。従って、本発明の外装ケース100に内蔵されるアンテナとしては、標準電波を受信する場合のような受信専用に用いるものでもよいし、非接触ICを用いたタグのように、情報を送受信するために用いてもよいし、さらには送信専用に用いてもよく、これらは本発明を適用するアンテナ内蔵式の電子時計の種類に応じて適宜選択すればよい。また、腕時計に限らず、各種形態の電子時計に適用できる。そして、電子時計として流通させる場合に限らず、インサート成形した地板102、さらにはこの地板102を備えたモジュール10として流通させてもよい。"