給電コイルと受電コイルの磁場共振現象に基づき、前記給電コイルから前記受電コイルにワイヤレス給電するための装置であって、複数の前記給電コイルと、前記複数の給電コイルそれぞれに対応して設けられ、前記受電コイルを有する受電体からポジション信号を受信する複数の受信装置と、前記ポジション信号を受信した受信装置に対応する給電コイルに、駆動周波数にて交流電流を供給することにより、前記給電コイルから前記受電コイルに交流電力を給電させる送電制御回路と、を備えることを特徴とするワイヤレス給電装置。2以上の前記受信装置が前記ポジション信号を受信したときにも、いずれかの受信装置を排他的に選択する選択回路、を更に備え、前記送電制御回路は、前記選択された受信装置に対応する給電コイルに前記交流電力を供給することを特徴とする請求項1に記載のワイヤレス給電装置。前記交流電力の電圧位相と電流位相の位相差を検出する位相検出回路と、を更に備えることを特徴とする請求項1または2に記載のワイヤレス給電装置。前記送電制御回路は、前記検出された位相差が減少するように前記駆動周波数を調整することを特徴とする請求項3に記載のワイヤレス給電装置。前記送電制御回路は、給電側の回路要素とは実質的に非共振の状態の前記給電コイルから、前記受電コイルに前記交流電力を給電させることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のワイヤレス給電装置。前記給電コイルは、給電側の回路要素とは前記受電コイルの共振周波数を共振点とする共振回路を形成しないことを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のワイヤレス給電装置。前記給電コイルに対して直列または並列にキャパシタが挿入されない構成であることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のワイヤレス給電装置。請求項1から7のいずれかに記載のワイヤレス給電装置からワイヤレス給電される交流電力を受電コイルにて受電する装置であって、前記受電コイルと、自装置の位置を示すポジション信号を送信する送信装置と、前記受電コイルと磁気結合し、前記受電コイルが前記給電コイルから受電した交流電力を供給されるロードコイルと、を備えることを特徴とするワイヤレス受電装置。前記ロードコイルに接続され、前記受電した交流電力により充電される蓄電池、を更に備えることを特徴とする請求項8に記載のワイヤレス受電装置。前記ロードコイルにより受電される前記交流電力を動力源とする移動体として形成されることを特徴とする請求項8または9に記載のワイヤレス受電装置。特許文献7においては、地中の一次自己共振コイル給電コイルから車両内の二次自己共振コイル受電コイルにワイヤレス給電している。また、一次自己共振コイルと二次自己共振コイルの距離に応じて自己共振コイルの共振周波数を調整することにより、電力伝送効率を安定させている特許文献7、段落[0069]参照。特許文献7は自己共振コイルの共振周波数のさまざまな調整方法を提案している。特許文献7の図6では可変コンデンサの容量を変更しているが、具体的な調整方法について記載がない。図7では可変キャパシタに代えて可変容量ダイオードが二次自己共振コイルに挿入されているが、やはり具体的な調整方法についての記載がない。図8では、コイル間をスイッチで繋ぐことによりインダクタンスを変更している。しかし、このようなやり方では数段階の調整ができるに過ぎず、精緻な調整は不可能である。図15、図16では、ECUElectricControlUnitにより高周波電力の周波数共振周波数を調整しているが、この場合にはソフトウェア制御が必要となるためシステムが複雑化してしまう。本発明は上記課題に鑑みて完成された発明であり、その主たる目的は、複数の給電コイルを制御することにより、受電体に安定的に電力を供給することである。本発明におけるワイヤレス給電装置は、給電コイルと受電コイルの磁場共振現象に基づき、給電コイルから受電コイルにワイヤレス給電するための装置である。この装置は、複数の給電コイルと、複数の給電コイルそれぞれに対応して設けられ、受電コイルを有する受電体からポジション信号を受信する複数の受信装置と、ポジション信号を受信した受信装置に対応する給電コイルに、駆動周波数にて交流電流を供給することにより、給電コイルから受電コイルに交流電力を給電させる送電制御回路を備える。給電コイルと受電コイルの磁場共振現象とは、給電コイルが発生させる交流磁場に基づく受電コイル回路の共振現象を意味する。給電コイルに駆動周波数の交流電流を供給すると、給電コイルは駆動周波数の交流磁場を発生させる。この交流磁場により、給電コイルおよび受電コイルを主として磁場成分により結合磁場結合させることにより受電コイル回路を共振させる。このとき、受電コイルに大きな交流電流が流れる。複数の給電コイルのうち、どの給電コイルがもっとも受電体受電コイルに近いかはポジション信号により判定される。そして、ポジション信号により駆動対象となる給電コイルを選択することにより、受電体の位置に応じて最適なワイヤレス給電を実現しやすくなる。2以上の受信装置がポジション信号を受信したときにも、いずれかの受信装置を排他的に選択する選択回路、を更に備えてもよい。送電制御回路は、選択された受信装置に対応する給電コイルに交流電力を供給してもよい。駆動される給電コイルの数によって、ワイヤレス給電装置の共振周波数が変化してしまう。選択回路により複数の給電コイルを排他的に選択すれば、共振周波数を安定させやすくなる。交流電力の電圧位相と電流位相の位相差を検出する位相検出回路と、を更に備えてもよい。送電制御回路は、検出された位相差が減少するように駆動周波数を調整してもよい。送電制御回路は、給電側の回路要素とは実質的に非共振の状態の給電コイルから、受電コイルに交流電力を給電させてもよい。ここでいう実質的に非共振とは、給電コイルの共振をワイヤレス給電の必須構成要件としないことを意味する。給電コイルがなんらかの回路要素と偶発的に共振することまでも排除する意味ではない。給電コイルは、給電側の回路要素とは受電コイルの共振周波数を共振点とする共振回路を形成しないとしてもよい。給電コイルに対して直列または並列にキャパシタが挿入されない構成としてもよい。複数の給電コイルは地下に埋設され、地上を通過する受電体にワイヤレス給電してもよい。本発明におけるワイヤレス受電装置は、上述のワイヤレス給電装置からワイヤレス給電される交流電力を受電コイルにて受電する装置である。この装置は、受電コイルと、自装置の位置を示すポジション信号を送信する送信装置と、受電コイルと磁気結合し、受電コイルが給電コイルから受電した交流電力を供給されるロードコイルを備える。この装置は、ロードコイルに接続され、受電した交流電力により充電される蓄電池、を更に備えてもよい。この装置は、ロードコイルにより受電される交流電力を動力源とする移動体として形成されてもよい。移動体としては、たとえば、自動車、オートバイ、自転車、電車等が考えられる。なお、以上の構成要素の任意の組み合わせ、本発明の表現を方法、装置、システムなどの間で変換したものもまた、本発明の態様として有効である。本発明によれば、複数の給電コイルを制御することにより、受電体に安定的に電力を供給しやすくなる。以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施形態を説明する。[第1実施形態]図1は、第1実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100の原理図である。第1実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100は、ワイヤレス給電装置116とワイヤレス受電装置118を含む。ワイヤレス給電装置116は給電LC共振回路300を含む。ワイヤレス受電装置118は、受電コイル回路130とロード回路140を含む。そして、受電コイル回路130により受電LC共振回路302が形成される。給電LC共振回路300は、キャパシタC2と給電コイルL2を含む。受電LC共振回路302は、キャパシタC3と受電コイルL3を含む。給電コイルL2と受電コイルL3の磁場結合を無視できるほど両者が充分に離れた状態において給電LC共振回路300および受電LC共振回路302それぞれの共振周波数が同一となるように、キャパシタC2、給電コイルL2、キャパシタC3、受電コイルL3が設定される。この共通の共振周波数をfr0とする。給電コイルL2と受電コイルL3を充分に磁場結合できる程度に近づけた状態では、給電LC共振回路300、受電LC共振回路302およびその間に発生する相互インダクタンスにより新たな共振回路が形成される。この新共振回路は、相互インダクタンスの影響により2つの共振周波数fr1、fr2を有するfr1<fr0<fr2。ワイヤレス給電装置116が、給電源VGから共振周波数fr1にて交流電力を給電LC共振回路300に供給すると、新共振回路の一部である給電LC共振回路300は共振点1共振周波数fr1で共振する。給電LC共振回路300が共振すると、給電コイルL2は共振周波数fr1の交流磁場を発生させる。同じく新共振回路の一部である受電LC共振回路302もこの交流磁場により共振する。給電LC共振回路300と受電LC共振回路302が同一の共振周波数fr1にて共振するとき、給電コイルL2から受電コイルL3に最大の電力伝送効率にてワイヤレス給電がなされる。ワイヤレス受電装置118の負荷LDから受電電力が出力電力として取り出される。なお、新共振回路は、共振点1共振周波数fr1だけでなく共振点2共振周波数fr2でも共振可能である。図2は、第1実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100のシステム構成図である。本実施形態におけるワイヤレス受電装置118受電体は、地上を走行するEVとして形成される。ワイヤレス受電装置118は、歩行者の携帯品や電車など他の移動体として形成されてもよい。第1実施形態におけるワイヤレス給電装置116給電体は、地下に設けられ、給電コイルL2が地面近傍に埋設される。同図右方向をx軸の正方向、上方向をz軸の正方向、同図紙面から奥に向かう方向をy軸の正方向とする。ワイヤレス受電装置118はx軸負方向に走行するものとする。ワイヤレス給電装置116は、基本構成として、送電制御回路200、給電コイル回路120、選択回路102および位相検出回路114を含む。送電制御回路200は、VCOVoltageControlledOscillator202を含む。ワイヤレス受電装置118は、受電コイル回路130とロード回路140を含む。給電コイル回路120は、複数の給電コイルL2a~L2d以下、まとめていうときには単に給電コイルL2とよぶを含む。各給電コイルL2と、受電コイル回路130が有する受電コイルL3の間には対向時において0.02~1.0m程度の距離コイル間距離がある。ワイヤレス電力伝送システム100の主目的は、給電コイルL2から受電コイルL3にワイヤレスにて交流電力を送ることである。本実施形態においては共振周波数fr1=100kHzであるとして説明する。なお、本実施形態におけるワイヤレス電力伝送システムは、たとえば、ISMIndustryScienceMedical周波数帯のような高周波数帯にて動作させることも可能である。低周波数帯には、スイッチングトランジスタ後述のコストおよびスイッチング損失を抑制しやすい、電波法の規制が緩いといったメリットがある。給電コイル回路120は、4つの給電コイルL2a~L2dがトランスT2二次コイルLiに対して並列接続された回路である。給電コイルL2a~L2dは、スイッチSWa~SWdによりそれぞれ導電制御される。スイッチSWはいずれもフォトスイッチであり、対応するフォトダイオードPDにより制御されるが詳細については後述する。同時に2以上のスイッチSWa~SWdがオンとなることはない。すなわち、トランスT2二次コイルLiと同時に2以上の給電コイルL2が接続されることはない。トランスT2二次コイルLiは、トランスT2一次コイルLbと共に結合トランスT2を形成し、電磁誘導により送電制御回路200から交流電力を供給される。給電コイルL2の巻き数は7回、導体直径は5mm、給電コイルL2自体の形状は280mm×280mmの正方形である。図2では、わかりやすさのため、給電コイルL2を円形に描いている。他のコイルについても同様である。図2に示す各コイルの材質はいずれも銅である。コイルは、アルミニウムなどの他の材質により形成されてもよい。給電コイル回路120には交流電流I2が流れる。受電コイル回路130は、受電コイルL3とキャパシタC3が直列接続されたLC共振回路受電LC共振回路302である。給電コイルL2と受電コイルL3は互いに向かい合っている。受電コイルL3の巻き数は7回、導体直径は5mm、受電コイルL3自体の形状は280mm×280mmの正方形である。受電コイル回路130単体の共振周波数fr0も100kHzとなるように、受電コイルL3とキャパシタC3それぞれの値が設定されている。給電コイルL2と受電コイルL3は同一形状である必要はない。給電コイルL2が周波数fr1=100kHzにて交流磁場を発生させると、給電コイルL2と受電コイルL3が磁場結合し、受電コイル回路130に大きな電流I3が流れる。このとき、給電コイルL2が発生させる交流磁場によって受電コイル回路130も共振する。ロード回路140は、ロードコイルL4と整流回路108、充電制御回路104、リチウムイオン2次電池106が接続される回路である。受電コイルL3とロードコイルL4は互いに向かい合っている。受電コイルL3とロードコイルL4の距離はゼロである。このため、受電コイルL3とロードコイルL4は電磁的に強く結合電磁誘導による結合している。ロードコイルL4の巻き数は1回、導体直径は5mm、ロードコイルL4自体の形状は300mm×300mmである。受電コイルL3に電流I3が流れることにより、ロード回路140に起電力が発生し、ロード回路140に交流電流I4が流れる。交流電流I4は整流回路108の整流平滑作用により直流に変換される。直流変換後、充電制御回路104の制御によりリチウムイオン2次電池106が充電される。このように、ワイヤレス給電装置116の給電コイルL2からワイヤレス給電された交流電力は、ワイヤレス受電装置118の受電コイルL3に受電され、リチウムイオン2次電池106を充電する。整流回路108等を受電コイル回路130に直接接続すると、受電コイル回路130のQ値が悪くなる。このため、受電用の受電コイル回路130と電力取り出し用のロード回路140を分離している。電力伝送効率を高めるためには、給電コイルL2、受電コイルL3およびロードコイルL4の中心線を揃えることが好ましい。次に、送電制御回路200の構成を説明する。まず、ゲート駆動用トランスT1の一次側にVCO202が接続される。VCO202は、駆動周波数foの交流電圧Voを発生させるオシレータとして機能する。交流電圧Voの波形は正弦波でもよいが、ここでは矩形波デジタル波形であるとして説明する。交流電圧Voにより、トランスT1一次コイルLhには正負両方向に交互に電流が流れる。トランスT1一次コイルLhとトランスT1二次コイルLf、トランスT1二次コイルLgはゲート駆動用の結合トランスT1を形成する。電磁誘導により、トランスT1二次コイルLfとトランスT1二次コイルLgにも正負の両方向に交互に電流が流れる。本実施形態におけるVCO202は、モトローラ社:製品番号MC14046Bの内蔵ユニットを利用している。VCO202は、位相検出回路114から出力される位相差指示電圧SC後述に基づいて駆動周波数foを動的に変化させる機能も備える。送電制御回路200の電源となるのは、直流電源VDDにより充電されるキャパシタCA、CBである。キャパシタCAは図2に示す点Cと点Eの間、キャパシタCBは点Eと点Dの間に設けられる。キャパシタCAの電圧CE間の電圧をVA、キャパシタCBの電圧ED間の電圧をVBとすると、VAVBCD間の電圧が入力電圧となる。キャパシタCAおよびCBは直流電圧源として機能する。トランスT1二次コイルLfの一端は、スイッチングトランジスタQ1のゲートと接続され、他端はスイッチングトランジスタQ1のソースと接続される。トランスT1二次コイルLgの一端は、別のスイッチングトランジスタQ2のゲートと接続され、他端はスイッチングトランジスタQ2のソースと接続される。VCO202が駆動周波数foにて交流電圧Voを発生させると、スイッチングトランジスタQ1とスイッチングトランジスタQ2の各ゲートには、電圧VxVx>0が駆動周波数foにて交互に印加される。このため、スイッチングトランジスタQ1とスイッチングトランジスタQ2は駆動周波数foにて交互にオンオフする。スイッチングトランジスタQ1とスイッチングトランジスタQ2は同一特性のエンハンスメント型MOSFETMetalOxideSemiconductorFieldEffectTransistorであるが、バイポーラトランジスタなど他のトランジスタでもよい。トランジスタの代わりにリレースイッチ等、他のスイッチを用いてもよい。スイッチングトランジスタQ1のドレインは、キャパシタCAの正極に接続される。キャパシタCAの負極は、トランスT2一次コイルLbを介してスイッチングトランジスタQ1のソースに接続される。スイッチングトランジスタQ2のソースは、キャパシタCBの負極に接続される。キャパシタCBの正極は、トランスT2一次コイルLbを介して、スイッチングトランジスタQ2のドレインに接続される。スイッチングトランジスタQ1のソースドレイン間の電圧をソースドレイン電圧VDS1、スイッチングトランジスタQ2のソースドレイン間の電圧をソースドレイン電圧VDS2とよぶ。また、スイッチングトランジスタQ1のソースドレイン間を流れる電流をソースドレイン電流IDS1、スイッチングトランジスタQ2のソースドレイン間を流れる電流をソースドレイン電流IDS2とする。ソースドレイン電流IDS1、IDS2については、同図矢印に示す方向を正方向、反対方向を負方向とする。スイッチングトランジスタQ1が導通オンするとき、スイッチングトランジスタQ2は非導通オフとなる。このときのメインの電流経路以下、第1電流経路とよぶは、キャパシタCAの正極から点C、スイッチングトランジスタQ1、トランスT2一次コイルLb、点Eを経由して負極に帰還する経路となる。スイッチングトランジスタQ1は、第1電流経路の導通非導通を制御するスイッチとして機能する。スイッチングトランジスタQ2が導通オンするとき、スイッチングトランジスタQ1は非導通オフとなる。このときのメインの電流経路以下、第2電流経路とよぶは、キャパシタCBの正極から点E、トランスT2一次コイルLb、スイッチングトランジスタQ2、点Dを経由して負極に帰還する経路となる。スイッチングトランジスタQ2は、第2電流経路の導通非導通を制御するスイッチとして機能する。送電制御回路200においてトランスT2一次コイルLbを流れる電流を電流ISとよぶ。電流ISは交流電流であり、第1電流経路を流れるときを正方向、第2電流経路を流れるときを負方向とよぶ。VCO202が駆動周波数foにて交流電圧Voを供給すると、第1電流経路と第2電流経路が駆動周波数foにて交互に切り替わる。駆動周波数foの交流電流ISがトランスT2一次コイルLbを流れるため、給電コイル回路120にも駆動周波数foにて交流電流I2が流れる。駆動周波数foが共振周波数fr1に近いほど、電力伝送効率は高くなる。駆動周波数fo=共振周波数fr1であれば、給電コイルL2と受電コイルL3は強く磁場結合する。このとき、電力伝送効率は最大となる。共振周波数fr1は、受電コイル回路130の使用状態や使用環境によって微妙に変化する。受電コイル回路130を交換した場合にも共振周波数fr1は変化する。あるいは、キャパシタC3の静電容量を可変とすることにより共振周波数fr1を積極的に変化させたい場合もあるかもしれない。また、給電コイルL2と受電コイルL3のコイル間距離がある程度近づくと共振周波数fr1が低下する。共振周波数fr1と駆動周波数foの差が変化すると電力伝送効率が変化する。リチウムイオン2次電池106を安定的に充電するためには、共振周波数fr1が変化したとき、共振周波数fr1に駆動周波数foを追随させる必要がある。給電コイル回路120には検出コイルLSSが設けられる。検出コイルLSSは、貫通孔を有するコア154トロイダルコアにNs回巻き付けられたコイルである。コア154の材質はフェライト、珪素鋼板、パーマロイpermalloy等の既知材料である。本実施形態における検出コイルLSSの巻き数Nsは100回である。給電コイル回路120の電流経路の一部もコア154の貫通孔を貫通している。これは、コア154に対する給電コイル回路120の巻き数Npが1回であることを意味する。このような構成により、検出コイルLSSと給電コイルL2は結合トランスを形成する。給電コイルL2の交流電流I2が発生させる交流磁場により、検出コイルLSSには同相の誘導電流ISSが流れる。等アンペアターンの法則により、誘導電流ISSの大きさは、I2Np/Nsとなる。検出コイルLSSの両端には抵抗R4が接続される。抵抗R4の一端Bは接地され、他端Aの電位VSSはコンパレータ142を介して位相検出回路114に接続される。電位VSSは、コンパレータ142によって2値化され、S0信号となる。S0信号の高周波成分は、ダイオードD1によりカットされる。コンパレータ142は電位VSSが所定の閾値、たとえば、0.1Vより大きくなると飽和電圧3.0Vを出力する。電位VSSは、コンパレータ142によってデジタル波形のS0信号に変換される。電流I2と誘導電流ISSは同相であり、誘導電流ISSと電位VSSS0信号は同相である。また、送電制御回路200を流れる交流電流ISは電流I2と同相である。したがって、S0信号の波形を観察することにより交流電流ISの電流位相を計測できる。共振周波数fr1と駆動周波数foが一致するときには電流位相と電圧位相も一致する。共振周波数fr1と駆動周波数foのずれは、電流位相と電圧位相の位相差から計測できる。本実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100は、この位相差に基づいて、共振周波数fr1と駆動周波数foのずれを計測することにより、共振周波数fr1の変化に対して駆動周波数foを自動的に追随させる。電流位相を示すS0信号は位相検出回路114に入力される。また、VCO202が発生させる交流電圧Voも、電圧位相を示すS2信号として位相検出回路114に入力される。位相検出回路114は、S0、S2信号から電流位相と電圧位相のずれ位相差を検出し、位相差の大きさを示す位相差指示電圧SCを生成する。位相差の検出により、共振周波数fr1と駆動周波数foのずれの大きさを検出する。位相差指示電圧SCにしたがって駆動周波数foを制御することにより、駆動周波数foを共振周波数fr1に追随させることができる。位相検出回路114は、VCO202と同じくモトローラ社:製品番号MC14046Bの内蔵ユニットPhaseComparatorを利用している。たとえば、駆動周波数foと共振周波数fr1が乖離すると位相差が大きくなるため、位相比較回路150はこの位相差を小さくするように位相差指示電圧SCを発生させればよい。したがって、共振周波数fr1が変化しても、電力伝送効率を一定に保ち、リチウムイオン2次電池106を安定的に充電できる。4つの給電コイルL2a~L2dは、x軸方向に並べられる。ワイヤレス受電装置118が給電コイルL2a~L2dのいずれかの上を通過すると、給電コイルL2から交流電力が供給される。給電コイルL2a~L2dに対応して受信装置112a~112dが埋設される。また、ワイヤレス受電装置118車両においては受電コイルL3のそばに送信装置110が設けられる。送信装置110はポジション信号を地面に向かって送信し、受信装置112はこれを受信する。受信装置112は、ポジション信号を受信すると、検知信号を発生させる。検知信号の電圧レベル強度は、受信したポジション信号の電圧レベル受信強度によって変化する。受信装置112a~112dからの検知信号は、それぞれ、コンパレータ122a~122dの非反転端子に入力される。各コンパレータ122の反転端子には基準電位Vrefが設定される。すなわち、検知信号の電圧レベルが基準電圧Vref以上であるとき、コンパレータ122はハイレベルの電圧を出力する。コンパレータ122a~122dの出力は、抵抗R5a~R5dにより分圧され、バッファ124a~124dを通過した後、フォトダイオードPDa~PDdに供給される。各フォトダイオードPDa~PDdの一端はバッファ124a~124dにそれぞれ接続され、他端はいずれも抵抗R6を介して接地される。たとえば、受信装置112aが強いポジション信号を受信すると、コンパレータ122aには基準電位Vref以上の電圧が供給され、フォトダイオードPDaが発光する。この結果、フォトダイオードPDaに対向する位置に設けられるスイッチSWaフォトスイッチがオンとなり、給電コイルL2aがトランスT2二次コイルLiと接続される。フォトダイオードPDa~PDdは、ダイオードオア接続されているため、2以上のフォトダイオードPDが同時に発光することはない。これについては、図3、図4に関連して後述する。このように、選択回路102は、4つのフォトダイオードPDa~PDdを排他的に発光させることにより、4つのスイッチSWa~SWdを排他的に導通させる。4つの給電コイルL2a~L2dのうち2以上が同時にキャパシタC2と接続されてしまうと、給電コイル回路120の共振周波数が設定値100kHzとは違う値になってしまう。このため、選択回路102では、同一インダクタンスの4つの給電コイルL2a~L2dのうち1つだけが接続されるように制御し、給電コイル回路120の共振周波数の設定を維持している。図3は、選択回路102におけるダイオードオア接続を模式的に示す図である。フォトダイオードPDa~PDdには、受信装置112a~112dから検知信号が供給される。上述のように、受信装置112は、送信装置110からポジション信号を受信すると検知信号を発生させる。ポジション信号の強度に応じて、いいかえれば、送信装置110と受信装置112の距離に応じて検知信号の強度も変化する。検知信号が基準電位Vref以上であれば、フォトダイオードPDが発光する。ここで、フォトダイオードPDa~PDdにそれぞれ対応して設けられる抵抗R5a~R5dには差分が設けられている。具体的には、フォトダイオードPDa~PDdの入力電圧は、12.0V、11.5V、11.0V、10.5Vとなるように設定されている。いわゆるダイオードオア接続となっているため、基準電位Vref以上の検知信号を発生する受信装置112が複数あるときにも、1つのフォトダイオードPDのみが発光するように制御される。なお、図2では、図面左側ワイヤレス受電装置118の進行方向側のフォトダイオードの入力電圧ほど高くなるように設定されているが、各フォトダイオードの入力電圧の設定値は任意である。図4は、送信装置110の位置と検知信号の強度の関係を示すグラフである。ポジションP1は、受信装置112bと送信装置110が対向するときのワイヤレス受電装置118の位置に対応する。このときには、受信装置112bの検知信号の信号強度が最大となる。また、他の受信装置112a、112c、112dは、ポジションP1においては基準電圧Vref以上の検知信号を発生しないため、フォトダイオードPDbのみが発光する。この結果、給電コイルL2bから受電コイルL3にワイヤレス給電される。ポジションP2は、受信装置112aと送信装置110が対向するときのワイヤレス受電装置118の位置に対応する。このときには上記と同様の理由により、フォトダイオードPDaのみが発光する。この結果、給電コイルL2aから受電コイルL3にワイヤレス給電される。ポジションP3は、送信装置110が受信装置112aおよび受信装置112bの中間点に位置するときに対応する。受信装置112aおよび受信装置112bそれぞれからの検知信号はポジションP1、P2のときに比べると弱いが、いずれも基準電圧Vrefを超えている。しかし、フォトダイオードPDa、PDbがダイオードオア接続されているため、結果として、フォトダイオードPDaのみが発光する。いいかえれば、受信装置112aおよび受信装置112bの双方がポジション信号を受信した場合、フォトダイオードPDaのみが発光するため、ワイヤレス受電装置118に効率的に給電できる。まとめると、ワイヤレス受電装置118がワイヤレス給電装置116の上を通過するとき、給電コイルL2d、L2c、L2b、L2aの順にワイヤレス給電の主体が変更される。また、給電コイルL2の切り換えに際しては、常時、1つの給電コイルL2のみが選択される。この結果、4つの給電コイルL2a~L2dから、常時、安定したワイヤレス給電が可能となる。しかも、位相検出回路114による駆動周波数foの自動調整機能により、電力伝送効率をいっそう安定させることができる。駆動周波数foの自動調整機能については、次の図5以降に関連して詳述する。図5は、受電コイル回路130のインピーダンスZと駆動周波数foの関係を示すグラフである。縦軸は、受電コイル回路130キャパシタC3と受電コイルL3の直列回路のインピーダンスZを示す。横軸は駆動周波数foを示す。インピーダンスZは、共振時において最低値Zminとなる。共振時にZmin=0となるのが理想であるが、受電コイル回路130には若干の抵抗成分が含まれるため、Zminは通常ゼロとはならない。図5においては、駆動周波数fo=共振周波数fr1となるとき、インピーダンスZは最低となり、受電コイル回路130は共振状態となる。駆動周波数foと共振周波数fr1がずれると、インピーダンスZにおける容量性リアクタンスまたは誘導性リアクタンスが優勢となるためインピーダンスZも大きくなる。駆動周波数foが共振周波数fr1と一致するとき、給電コイルL2には共振周波数fr1にて交流電流I2が流れ、受電コイル回路130にも共振周波数fr1にて交流電流I3が流れる。受電コイル回路130の受電コイルL3およびキャパシタC3は、共振周波数fr1にて共振するため、給電コイルL2から受電コイルL3への電力伝送効率は最大となる。駆動周波数foと共振周波数fr1がずれると、給電コイルL2には非共振周波数の交流電流I2が流れる。このため、給電コイルL2と受電コイルL3は磁気的に共振できなくなるため、電力伝送効率は急激に悪化する。図6は、駆動周波数foと共振周波数fr1が一致するときの電圧および電流の変化過程を示すタイムチャートである。時刻t0~時刻t1の期間以下、第1期間とよぶは、スイッチングトランジスタQ1がオン、スイッチングトランジスタQ2がオフとなる期間である。時刻t1~時刻t2の期間以下、第2期間とよぶは、スイッチングトランジスタQ1がオフ、スイッチングトランジスタQ2がオンとなる期間、時刻t2~時刻t3の期間以下、第3期間とよぶは、スイッチングトランジスタQ1がオン、スイッチングトランジスタQ2がオフとなる期間、時刻t3~時刻t4の期間以下、第4期間とよぶは、スイッチングトランジスタQ1がオフ、スイッチングトランジスタQ2がオンとなる期間であるとする。スイッチングトランジスタQ1のゲートソース電圧VGS1が所定の閾値Vxを超えたとき、スイッチングトランジスタQ1は飽和状態となる。したがって、第1期間の開始タイミングである時刻t0にスイッチングトランジスタQ1がオン導通となると、ソースドレイン電流IDS1が流れ始める。いいかえれば、正方向第1電流経路に電流ISが流れ始める。第2期間の開始タイミングである時刻t1にスイッチングトランジスタQ1がオフ非導通となると、ソースドレイン電流IDS1は流れなくなる。代わりに、スイッチングトランジスタQ2がオン導通となり、ソースドレイン電流IDS2が流れはじめる。すなわち、負方向第2電流経路に電流ISが流れ始める。電流ISと誘導電流ISSは同相であり、S0信号は誘導電流ISSと同相である。このため、電流ISの電流波形とS0信号の電圧波形は同期する。S0信号を観察することにより、電流ISソースドレイン電流IDS1、IDS2の電流位相を計測できる。第3期間、第4期間以降は、第1期間、第2期間と同様の波形を繰り返す。電位VSSがアナログ波形となる場合にも、コンパレータ142はデジタル波形のS0信号を生成できる。電位VSSは、電流ISに同期して変化する。位相検出回路114は、S2信号駆動電圧Voの立ち上がりエッジ時刻と、S0信号の立ち上がりエッジ時刻を比較することにより位相差tdを求める。コンパレータ142がVSSをデジタル波形に変換整形するため、位相検出回路114は位相差tdを検出しやすくなる。もちろん、位相検出回路114は、VSSとVoを直接比較して位相差tdを検出してもよい。図7は、駆動周波数foが共振周波数fr1よりも大きい場合の電圧および電流の変化過程を示すタイムチャートである。駆動周波数foが共振周波数fr1よりも大きい場合、受電コイル回路130のインピーダンスZには誘導性リアクタンス成分が現れ、交流電流ISの電流位相は電圧位相に対して遅れる。上述のように、電流ISとS0信号は同相であるから、S0信号とS2信号の電圧波形を比較すれば、供給電力における電流位相と電圧位相の位相差tdを検出できる。図6に示したように、駆動周波数fo=共振周波数fr1のときには、第1期間の開始タイミングである時刻t0から電流ISが流れ始めVSS>0となる。この場合には、位相差td=0である。駆動周波数fo>共振周波数fr1の場合、電流ISSは時刻t0よりも遅い時刻t5から流れ始めVSS>0となるため、位相差td=t0-t5<0となる。駆動周波数foと共振周波数fr1がずれると、電力伝送効率が悪化し、電流ISやVSSの振幅は共振時に比べて小さくなる。図8は、駆動周波数が共振周波数よりも小さい場合の電圧および電流の変化過程を示すタイムチャートである。駆動周波数foが共振周波数fr1よりも小さい場合、インピーダンスZに容量性リアクタンス成分が現れ、電流ISの電流位相は電圧位相に対して進む。電流ISは時刻t0よりも早い時刻t6から流れ始めるため、位相差td=t0-t6>0となる。電流ISやVSSの振幅は共振時に比べて小さくなる。図9は、位相差指示電圧SCと駆動周波数foの関係を示すグラフである。図9に示す関係は、VCO202において設定されている。位相差tdの大きさは、共振周波数fr1の変化量に比例する。そこで、位相検出回路114は、位相差tdに応じて位相差指示電圧SCの変化量を決定し、その変化量に応じて駆動周波数foを決定する。まず、初期状態では共振周波数fr1=fr0=100kHzなので、駆動周波数fo=100kHzに設定される。位相差指示電圧SC=3.0Vに初期設定される。共振周波数fr1が100kHzから90kHzに変化した場合を想定する。駆動周波数fo=100kHz>共振周波数fr1=90kHzとなるため、位相差td<0となる。位相差tdは、共振周波数fr1の変化量-10kHzに比例する。位相検出回路114は、位相差tdに応じて位相差指示電圧SCの変化量を決定する。上記設例では、位相検出回路114は位相差指示電圧SCの変化量を-1Vとし、新たな位相差指示電圧SC=2Vを出力する。VCO202は、図9のグラフに示す関係にしたがって、位相差指示電圧SC=2.0Vに対応する駆動周波数fo=90kHzを出力する。このような処理により、共振周波数fr1が変化しても駆動周波数foを自動的に追随させることができる。図10は、複数のワイヤレス給電装置116を地面に埋設することにより、複数の車両126にワイヤレス給電する状況を模式的に示す図である。本実施形態においては、1つのワイヤレス給電装置116につき4つの給電コイルL2を制御する。図10の場合、4つのワイヤレス給電装置116a~116dが埋設されているため、給電コイルL2の数は合計16個である。地上を、車両126a、126bが通過している。いずれもEVである。車両126aはワイヤレス給電装置116aの上を通過している。また、車両126bはワイヤレス給電装置116c上を通過している。この結果、車両126aはワイヤレス給電装置116a、車両126bはワイヤレス給電装置116cから給電される。車両126から送信されるポジション信号は、車両のID情報を含んでもよい。たとえば、ナンバープレートをID情報としてもよい。ワイヤレス給電装置116aがこのID情報とワイヤレス給電した電力量をインターネットなどの通信回線を介して外部装置に通知するころにより、後日、車両126の所有者に課金してもよい。車両126は、常時、ポジション信号を送信する必要はない。リチウムイオン2次電池106の充電量が所定値以内となったときに自動的にポジション信号を送信するように制御すれば、車両126の運転手はリチウムイオン2次電池106の状態を意識せずにドライブを継続できる。もちろん、運転手が自らポジション信号のオンオフを制御してもよい。ワイヤレス給電装置116は、直進コースに設置されてもよいし、交差点などの低速走行となりやすい場所に設置されてもよい。あるいは、駐車場などの停止場所に設置されてもよい。図11は、駆動周波数foを固定した場合において、ワイヤレス受電装置118の位置と出力電圧、位相差の関係を示すグラフである。このグラフは、直流電源VDDの電圧を25V、リチウムイオン2次電池106の代わりに5Ωの負荷を接続したときの実験データを示す。この実験において、給電コイルL2、受電コイルL3の直径はいずれも100mm、コイル間距離は20mmとする。送信装置110と受信装置112が完全に対向するとき、x=0mmとしている。給電コイル回路120の共振周波数は170kHzに設定されている。図11の出力電圧特性128、位相差特性132によれば、送信装置110と受信装置112のずれが約15mm以内であれば、出力電圧は5V以上、位相差は1以内に抑制できている。したがって、周波数追随させない場合には、送信装置110と受信装置112のずれが15mm以上となる前に、隣の給電コイルL2からのワイヤレス給電に切り換えられるように各給電コイルL2を配置することが望ましい。図12は、駆動周波数foを可変とした場合において、ワイヤレス受電装置118の位置と出力電圧、位相差の関係を示すグラフである。位相検出回路114による周波数追随をさせる場合、コイル間距離が約40mm以内であっても、出力電圧、位相差共に安定させることができる。図13は、駆動周波数foとワイヤレス受電装置118の位置の関係を示すグラフである。駆動周波数追随方式136は、位相検出回路114により駆動周波数foを共振周波数fr1に追随させるときの周波数特性を示す。駆動周波数固定方式134は、駆動周波数foを固定としたときの周波数特性を示す。駆動周波数追随方式136の場合、x=50mmであってもフィードバック制御により駆動周波数foが調整されている。[第2実施形態]図14は、第2実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100の原理図である。第2実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100も、ワイヤレス給電装置116とワイヤレス受電装置118を含む。ただし、ワイヤレス受電装置118は受電LC共振回路302を含むが、ワイヤレス給電装置116は給電LC共振回路300を含まない。すなわち、給電コイルL2は、LC共振回路の一部とはなっていない。より具体的には、給電コイルL2は、ワイヤレス給電装置116に含まれる他の回路要素とは共振回路を形成しない。給電コイルL2に対しては、直列並列のいずれにもキャパシタが挿入されない。したがって、電力を伝送するときの周波数においては、給電コイルL2は非共振となる。給電源VGは、共振周波数fr1の交流電流を給電コイルL2に供給する。給電コイルL2は共振しないが、共振周波数fr1の交流磁場を発生させる。受電LC共振回路302は、この交流磁場により共振する。この結果、受電LC共振回路302には大きな交流電流が流れる。本発明者の検討により、ワイヤレス給電装置116においては必ずしもLC共振回路を形成する必要がないことが判明した。給電コイルL2は、給電LC共振回路の一部ではないため、ワイヤレス給電装置116としては共振周波数fr1にて共振状態には移らない。一般的には、磁場共振型のワイヤレス給電は、給電側と受電側双方に共振回路を形成し、それぞれの共振回路を同一の共振周波数fr1=fr0で共振させることにより、大電力の送電が可能となると解釈されている。しかし、給電LC共振回路300を含まないワイヤレス給電装置116であっても、ワイヤレス受電装置118が受電LC共振回路302を含んでさえいれば、磁場共振型のワイヤレス給電を実現可能であることがわかった。給電コイルL2と受電側コイルL3とが磁場結合しても、キャパシタC2が省略されているため新たな共振回路共振回路同士の結合による新たな共振回路が形成されない。この場合、給電コイルL2と受電側コイルL3との磁場結合は、その結合が強くなればなるほど受電LC共振回路302の共振周波数に影響を及ぼす。この共振周波数、すなわち共振周波数fr1近傍の周波数の交流電流を給電コイルL2に供給することにより、磁場共振型のワイヤレス給電が実現可能となる。また、キャパシタC2が不要であるためサイズやコスト面でも有利となる。図15は、第2実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100のシステム構成図である。第2実施形態のワイヤレス電力伝送システム100においては、第1実施形態のワイヤレス電力伝送システム100からキャパシタC2が省略されている。その他の点は、第1実施形態と同様である。[第3実施形態]図16は、第3実施形態において、複数の給電コイルL2が埋設されたテーブル138の平面図である。給電コイルL2は、一列に限らず、テーブル138のような平面に二次元的に配列されてもよい。図17は、テーブル138にワイヤレス受電装置118として形成されるランプ142を配置したときの断面図である。テーブル138に2次元配置される複数の給電コイルL2を制御対象として、第1および第2実施形態として示したワイヤレス給電装置116を形成してもよい。ランプ142は、受電コイルL3やロードコイルL4を含むワイヤレス受電装置118として形成される。ランプ142の置き場所に応じて1つの給電コイルL2が選択される。この結果、ランプ142をどこに置くかに関わらず、最適な給電コイルL2からランプ142にワイヤレス給電される。図18は、第4実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100のシステム構成図である。第4実施形態におけるワイヤレス給電装置116も、基本構成として、送電制御回路200、給電コイル回路120、選択回路102および位相検出回路114を含む。ワイヤレス受電装置118は、受電コイル回路130とロード回路140を含む。第4実施形態における4つの給電コイルL2は、接続制御回路162および最大値検出器160の制御よりトランスT2二次コイルLiに選択的に接続される。同時に2以上の給電コイルL2がトランスT2二次コイルLiと接続されることはない。送信装置110はポジション信号を地面に向かって送信し、受信装置112はこれを受信する。受信装置112a~112dからの検知信号は、それぞれ、コンパレータ122a~122dの非反転端子に入力される。各コンパレータ122の反転端子には基準電位Vrefが設定される。すなわち、検知信号の電圧レベルが基準電圧Vref以上であるとき、コンパレータ122はハイレベルの電圧を出力する。コンパレータ122a~122dの出力は、抵抗R5a~R5dにより分圧され、最大値検出器160に供給される。最大値検出器160は、最大出力となるコンパレータ122を選択し、その選択結果を示す選択信号を接続制御回路162に供給する。抵抗R5a~R5dには差分が設けられている。具体的には、コンパレータ122a~122dの最大出力電圧は、12.0V、11.5V、11.0V、10.5Vとなるように設定されている。最大値が一致しないため、最大値検出器160は2以上のコンパレータ122を同時に選択することはない。接続制御回路162は、4つの給電コイルL2のいずれかを選択信号にしたがって選択する。たとえば、受信装置112aがもっとも強いポジション信号を受信すると、給電コイルL2aがトランスT2二次コイルLiと接続される。図19は、第2実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100のシステム構成図である。第2実施形態のワイヤレス電力伝送システム100においては、第1実施形態のワイヤレス電力伝送システム100からキャパシタC2が省略されている。その他の点は、第1実施形態と同様である。以上、本実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100について説明した。第1および第2実施形態におけるワイヤレス電力伝送システム100によれば、複数の給電コイルL2のうちEVの位置に応じて最適な給電コイルL2を選択できる。また、周波数追随機能により、EVに供給される電力がいっそう安定させている。特に、第2実施形態においてはキャパシタC2の不要化により、低周波数化や低コスト化、省サイズ化が可能となる。第3実施形態においても、ランプ142の置き場所に関わらず、好適なワイヤレス給電が可能となる。以上、本発明を実施の形態をもとに説明した。実施の形態は例示であり、いろいろな変形および変更が本発明の特許請求範囲内で可能なこと、またそうした変形例および変更も本発明の特許請求の範囲にあることは当業者に理解されるところである。従って、本明細書での記述および図面は限定的ではなく例証的に扱われるべきものである。ワイヤレス電力伝送システム100において伝送される交流電力は、エネルギーに限らず、信号として伝送されてもよい。アナログ信号やデジタル信号をワイヤレスにて送電する場合にも、本発明におけるワイヤレス電力伝送方法を適用可能である。ワイヤレス電力伝送システム100は、移動体の停止位置に応じて複数のワイヤレス給電装置116のいずれかを選択的に制御してもよい。また、ワイヤレス給電装置116は地中に限らず、建物の床下や壁中等に埋設されてもよい。