"質量でC:004~015Si:075~100Mn:100~200Cr:035~080を含有し、残部Fe及び不可避的不純物の組成を有することを特徴とする薄鋼板のマグ溶接用ワイヤ。本発明は以上のような事情を背景とし、鋼板と鋼板との間のギャップが大きくても安定した溶接が可能な架橋性に優れた薄鋼板のマグ溶接用ワイヤを提供することを目的としてなされたものである。而して請求項1の薄鋼板のマグ溶接用ワイヤは、質量でC:004~015,Si:075~100,Mn:100~200,Cr:035~080を含有し、残部Fe及び不可避的不純物の組成を有することを特徴とする。尚本発明において、薄鋼板とは板厚が4mm以下の鋼板を意味する。表1に示す化学組成のマグ溶接用ワイヤを用いて、図1に示す板厚が各2mmの鋼板薄鋼板K1,K2の重ねすみ肉溶接を行った。ここでは鋼板K1とK2との間にギャップSとして1.5mmを設定し、図1に示す狙い位置で、ワイヤ側をプラス,母材鋼板側をマイナスとする逆極性のパルスマグ溶接を行い、良好溶接ビード長さ,溶接割れの有無の各評価を行った。尚、具体的な溶接条件は以下とした。また良好溶接ビード長さ,溶着金属の吸収エネルギー,溶接割れの有無の各項目の評価は次のようにして行った。<溶接条件>溶接条件は以下の通りとした。シールドガスAr20CO2母材SAPH440板厚20mm×幅50mm×長さ250mm溶接姿勢横向き重ねすみ肉溶接ワイヤ送給速度7.0m/minアーク電圧24V溶接速度100cm/minチップ母材間距離15mm<良好溶接ビード長さの評価>200mmの溶接長で溶接を行い、図2に示すのど厚dが1.4mm板厚2mm×0.7に達しない溶接個所の全長さを、全溶接長200mmから差し引いた値を良好溶接ビード長さとした。<溶接割れの有無>溶接割れの有無は、溶接個所の断面の目視観察で割れが確認されたか、確認されなかったかで評価を行った。評価は、良好ビード部分で切断して試験片を最大で5本採取し、試験片の断面を観察して評価を行った。<溶着金属の吸収エネルギーの評価>上記の良好溶接ビード長さ,溶接割れの有無の評価とは別途に、溶着金属の吸収エネルギーの評価を次のようにして行った。JISZ3111の溶着金属の引張り及び衝撃試験方法に準拠してシャルピー衝撃試験試験温度:-20°C,ノッチ:2mmVを行い、吸収エネルギーを測定した。衝撃試験片はJISZ2202に準拠した。尚溶接は図3に示すように6層19パスで行った。具体的な溶接条件は以下の通りである。シールドガスAr20CO2母材SM490A板厚20mm×幅200mm×長さ300mm溶接電流250Aアーク電圧27V溶接速度40cm/minチップ母材間距離20mm尚、図3中の10は試験片をその採取位置とともに示している。これらの結果が表1に併せて示してある。尚、溶着金属の吸収エネルギーの評価については、JISYGW15の規格である≧47Jを目標値とした。表1において、JISYGW16に相当する比較例1及びJISYGW12に相当する比較例6,更にJISYGW15に相当する比較例11では、Crが含有されていないことによって良好溶接ビード長さが短い。Si含有量が072で本発明の下限値である075よりも少ない比較例2では、良好溶接ビード長さが目標値である200mmまで達していない。逆にSi含有量が114で本発明の上限値である100よりも多い比較例3では、良好溶接ビード長さについては目標値を満たしているものの、溶着金属の吸収エネルギーの値が目標値よりも低い値となっている。C含有量が017で本発明の上限値である015よりも多い比較例4では、良好溶接ビード長さ,溶着金属の吸収エネルギーについては目標値を満たしているものの、溶接割れが発生している。Mn含有量が093で本発明の下限値の100よりも少ない比較例5では、溶着金属の吸収エネルギーの値が目標値を満たしていない。Cr含有量が015で本発明の下限値の035よりも少ない比較例7では、良好溶接ビード長さの値が低く、またCr含有量が同じく033と低い比較例8においても、良好溶接ビード長さが目標値まで達していない。一方Cr含有量が082で本発明の上限値の080よりも多い比較例9では、良好溶接ビード長さについては目標値を満たしているものの、溶着金属の吸収エネルギーの値が低い値となっている。Si含有量が056で本発明の下限値よりも少なく、またCr含有量が026で本発明の下限値よりも少ない比較例10では、良好溶接ビード長さの値が低い値となっており、またNi含有量が045と多い比較例12では、良好溶接ビード長さの値が目標値に達していない。これに対して実施例1~6の何れも、良好溶接ビード長さ,溶着金属の吸収エネルギー,溶接割れの有無等の各特性が目標値を満たしている。以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた態様で実施可能である。"