"受光面側透明保護部材と裏面側保護部材との間に太陽電池素子を樹脂封止シートにより封止してなる太陽電池モジュールであって、前記太陽電池素子に隣接する2枚の樹脂封止シートのうち受光面側が架橋性のEVA、裏面側が熱可塑性の粘着性ポリオレフィン系樹脂であることを特徴とする太陽電池モジュール。前記粘着性ポリオレフィンがグラフト反応によりエポキシ基が導入されてなるエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物である、請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記粘着性ポリオレフィンがグラフト反応によりエポキシ基が導入されてなるエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物と粘着付与樹脂の混合物である太陽電池封止材料により封止されてなることを特徴とする、請求項1、又は2に記載の太陽電池モジュール。前記粘着性ポリオレフィンが、ポリオレフィン系樹脂と粘着付与樹脂の混合物である、請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記粘着性ポリオレフィンの融点が、90°C以上、150°C以下である、請求項1~4のいずれかに記載の太陽電池モジュール。前記架橋性EVAで構成される面が、前記太陽電池素子の面を内包し、かつ、前記粘着性ポリオレフィンの面が架橋性EVAの面と太陽電池素子の面を内包する状態で封止されている請求項1~5のいずれかに記載の太陽電池モジュール。受光面側透明保護部材/架橋性EVA/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材の順で積層され真空ラミネートされて得られた太陽電池モジュールであって、その端面部が、受光面側透明保護部材/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材からなることを特徴とする、太陽電池モジュール。本発明の目的は、長期的に高い性能が維持できる安定性に優れた太陽電池モジュールを提供することである。本発明者らは、上記課題に対して鋭意検討を行った結果、受光面側透明保護部材であるガラスと裏面側保護部材である多層フィルムバックシートとの間に太陽電池素子を樹脂封止シートにより封止してなる太陽電池モジュールであって、前記太陽電池素子に隣接する2枚の樹脂封止シートのうち受光面側が架橋性のEVA、裏面側が熱可塑性の粘着性ポリオレフィン系樹脂である太陽電池モジュールが、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、受光面側透明保護部材と裏面側保護部材との間に太陽電池素子を樹脂封止シートにより封止してなる太陽電池モジュールであって、前記太陽電池素子に隣接する2枚の樹脂封止シートのうち受光面側が架橋性のEVA、裏面側が熱可塑性の粘着性ポリオレフィン系樹脂であることを特徴とする太陽電池モジュールに関する。好ましい実施態様としては、太陽電池素子裏面側の粘着性ポリオレフィンがグラフト反応によりエポキシ基が導入されてなるエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物からなる太陽電池封止材料により封止されてなる太陽電池モジュールに関するものである。更に好ましい実施様態としては、粘着性ポリオレフィンが、ポリオレフィン系樹脂もしくはエポキシ変性ポリオレフィン樹脂に粘着付与樹脂を配合した混合物である太陽電池封止材料により封止されてなる太陽電池モジュールに関するものである。更に好ましい実施様態としては、粘着性ポリオレフィンが、90°C以上150°C以下の融点を有する太陽電池封止材により封止されてなる太陽電池モジュールに関するものである。更に好ましい実施様態として、粘着性ポリオレフィンからなる太陽電池素子裏面側樹脂封止シートの水蒸気透過率が、厚み400μmで測定した場合に5g/m2day以下の封止シートを使用した太陽電池モジュールに関するものである。更に好ましい実施様態として、受光面側透明保護部材/架橋性EVA/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材の順で積層され真空ラミネートされて得られた太陽電池モジュールの端面部が、受光面側透明保護部材/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材からなる太陽電池モジュールに関するものである。好ましい実施様態として、受光面側透明保護部材がガラスである太陽電池モジュールに関するものである。好ましい実施様態として、裏面側保護部材の封止材と接触する面が、ポリフッ化ビニル樹脂フィルム、もしくはEVA易接着処理されたフィルムである太陽電池モジュールに関する。本発明の太陽電池モジュールは長期性能安定性を向上させるものとして好適に用いられる。以下に本発明の詳細について述べる。本実施の形態における太陽電池モジュールは、受光面側透明保護部材と裏面側保護部材との間の太陽電池素子を樹脂封止シートにより封止してなる太陽電池モジュールであって、前記太陽電池素子に隣接する2枚の樹脂封止シートの受光面側が架橋性のEVA、裏面側が熱可塑性の粘着性ポリオレフィン系樹脂である太陽電池モジュールである。図1は本実施の形態における太陽電池モジュールの断面図を模式的に示した図である。図1に示すように、本実施の形態における太陽電池モジュール1は、結晶シリコン等により形成された太陽電池素子Cを2枚の樹脂封止シートB,Dで挟み積層し、さらに表面を受光面側透明保護部材Aで、裏面を裏面側保護部材Eでカバーした構造を有している。即ち、受光面側透明保護部材A/架橋性EVA封止シートB/太陽電池素子C/粘着性ポリオレフィン封止シートD/裏面側保護部材Eという構成を有する。あくまでも、図1に示す構成は好ましい実施形態の一例であり、本実施の形態の太陽電池モジュールは上記の構成には限定されず、本発明の目的を損なわない範囲で上記以外の層を適宜設けることができる。典型的には、接着層、衝撃吸収層、コーティング層、反射防止層、裏面再反射層、光拡散層等を設けることができるがこれらに限定されない。これらの層を設ける位置としては、特に限定はなく、そのような層を設ける目的や、そのような層の特性を考慮のうえ、適切な位置に設けることができる。本実施の形態のおける太陽電池モジュールは、図1に示す太陽電池素子4に隣接する2枚の樹脂封止シートが一般的に太陽電池封止用に使用されている架橋性のEVAと熱可塑性の粘着性ポリオレフィン非架橋である。太陽電池素子が発電するに当たり、受光面側の透明性は非常に重要な要素であり、受光面側透明保護部材、例えばガラスと太陽電池素子を接着させるためには、架橋性のEVAが透明性と接着性に優れているため、これを好適に用いることができる。一方、裏面側に関しては透明性は不要であり、むしろ太陽電池素子を劣化させる水蒸気を通しにくい素材として熱可塑性の粘着性ポリオレフィンを使用することで、太陽電池素子の劣化を防ぎ、モジュールの発電効率を長時間維持することができる。受光面側に使用する架橋性EVA一般的に太陽電池封止用に使用されている架橋性EVAとは、シランカップリング剤や架橋剤の含まれた架橋前のEVAシート、封止材として使用時に真空ラミネーターによる化学的な架橋をしたEVAシートのことであり、架橋後のゲル分率が好ましくは3質量以上となるものをいう。太陽電池素子に隣接する2枚の樹脂封止シートのうちの架橋された樹脂封止シートのゲル分率は、好ましくは5質量以上、より好ましくは15質量以上である。受光面側のEVA封止材が真空ラミネーターによるモジュール化後に架橋されていない、ゲル分率が5質量未満の場合、太陽電池モジュールが高温化に曝露された場合に受光面側封止材が流動化し、セルの位置がずれ、隣り合うセルが接触し短絡する場合がある。なお、架橋性EVAシートのモジュール化後のゲル分率は、架橋性EVA封止部分の任意の場所でのゲル分率の値を意味する。架橋性EVA封止シートの架橋方法としては、公知の方法を制限なく使用でき、通常は有機過酸化物による架橋処理を用いる。特殊な方法として電離性放射線電子線、γ線、紫外線等の照射による架橋処理を併用してもよい。有機過酸化物により架橋させる場合は、架橋剤として有機過酸化物をEVA樹脂中に配合し、或いは含浸させて熱架橋を行う。この場合100~170°C、好ましくは100~130°Cにおける半減期が1時間以内の有機過酸化物が好ましい。有機過酸化物としては、良好な相溶性が得られ、かつ上記半減期を有するものの例として、例えば、1,1-ビスt-ブチルパーオキシ3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン等が挙げられる。これらの有機過酸化物を用いたEVA樹脂封止シートは、架橋時間を比較的短くすることができ、かつ、キュア工程を、従来汎用されている100~130°Cにおける半減期が1時間以上の有機過酸化物を用いた場合と比較して半分程度に短縮することができるファーストキュアタイプ架橋性EVA。市販されている太陽電池モジュールの封止に使用される架橋性EVAは、ラミネーション時にシートが軟化し、隙間埋めが行われた後に有機過酸化物の分解及び架橋が促進されるため、太陽電池素子の配線に伴う凸凹部分に浸透し気泡なく美麗な外観を得ることができ、架橋後は太陽電池素子を強固に固定することができる。本発明に用いられるEVAとは、エチレンモノマーと酢酸ビニルとの共重合により得られる共重合体を示す。EVAは、光学特性、接着性、柔軟性の観点から、共重合体を構成する全モノマー中の酢酸ビニルの割合が、10~40質量であることが好ましく、13~35質量であることがより好ましく、15~30質量であることが更に好ましい。また、樹脂封止シートの加工性の観点より、JIS-K-7210に準じて測定されるメルトフローレートの値以下、MFRとも略記される。190°C、2.16kgが0.3g/10min~30g/10minであることが好ましく、0.5g/min~30g/minであることがより好ましく、0.8g/min~25g/minであることが更に好ましい。本発明に用いられる架橋性EVA封止シートの例は、サンビック社製の商品名ウルトラパールや三井化学ファブロ社製のソーラーエバなどがある。裏面側に使用する熱可塑性の粘着性ポリオレフィン裏面側を封止する熱可塑性の粘着性ポリオレフィンとは、ポリオレフィンを構成する組成物の中に、官能基を有するものである。耐熱性や水蒸気バリア性および取り扱い性を確保する観点から、結晶性を有するポリオレフィン系樹脂をベースとし、柔軟性や被接着物との粘着性を確保する観点から官能基の導入を行う。ポリオレフィン樹脂自体は官能基を有さないため、通常粘着性に乏しい樹脂であるが、ポリオレフィンをグラフト変性して官能基を導入する方法や、ポリオレフィンに粘着付与樹脂を添加して官能基を導入する方法、これらの方法を併用する方法により粘着性ポリオレフィンを得ることができる。官能基導入前のポリオレフィン系樹脂本発明で使用される粘着性ポリオレフィンに官能基を導入していない、原料ポリオレフィン系樹脂とは、例えばポリプロピレン単独重合体、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン、ポリ-1-ブテン、ポリイソブチレン、プロピレンとエチレンおよび/または1-ブテンとのあらゆる比率でのランダム共重合体またはブロック共重合体、エチレンとプロピレンとのあらゆる比率においてジエン成分が50重量以下であるエチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体、ポリメチルペンテン、シクロペンタジエンとエチレンおよび/またはプロピレンとの共重合体などの環状ポリオレフィン、エチレンまたはプロピレンと50重量以下のたとえば酢酸ビニル、メタクリル酸アルキルエステル、アクリル酸アルキルエステル、芳香族ビニルなどのビニル化合物などとのランダム共重合体、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーブロック共重合体、オレフィン系熱可塑性エラストマーポリプロピレンとエチレン/プロピレン共重合体又はエチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体の単純混合物、その一部架橋物、又はその完全架橋物などが挙げられ、これらは単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。即ち、前記aポリオレフィン樹脂とは、例えば、ホモポリオレフィン、エチレンとα―オレフィンプロピレン、ブテン、ヘキセン、オクテン、4-メチルペンテン等と共重合し短鎖分岐を導入した密度の低いポリエチレンであるLLDPE、エチレン-プロピレン共重合体EPCP、エチレン-ブテン共重合体以下、本明細書においてEBCPと略記する場合がある。、エチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体、環状ポリオレフィン、及びエチレン-プロピレン-ビニル三元共重合体が挙げられるが、低コストで優れた物性の組成物を得る観点から、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体EPCP、及びエチレン-ブテン共重合体EBCPからなる群から選ばれる1種以上が好ましく、より好ましくは各々後述するLDPE、LLDPE、及びエチレン-プロピレン共重合体EPCPであり、さらに好ましくはLDPE、LLDPE、エチレン-プロピレン共重合体EPCPを含む軟質ポリプロピレン系樹脂、及びエチレン-ブテン共重合体EBCP、特に好ましくはLLDPE、又はエチレン-プロピレン共重合体EPCPである。前記ホモポリオレフィンとしては、ポリエチレン低密度ポリエチレンLDPE、高密度ポリエチレンHDPE、ポリプロピレン、ポリ-1-ブテン、ポリイソブチレン、及びポリメチルペンテンが挙げられるが、工業的規模で安価に製造できるという点でポリエチレンとポリプロピレンが好ましく、LDPEがより好ましい。前記エチレン-プロピレン共重合体EPCPとしては、エチレンと、プロピレンと、必要に応じて添加される1-ブテン、1-ヘキセン、及び1-オクテンからなる群から選ばれる1種以上とのあらゆる比率でのランダム共重合体またはブロック共重合体であり、好ましくはエチレンとプロピレンのみからなるランダム共重合体である。前記エチレン-ブテン共重合体EBCPとしては、エチレンと、1-ブテンと、必要に応じて添加される1-ヘキセン、及び1-オクテンからなる群から選ばれる1種以上と、のあらゆる比率でのランダム共重合体またはブロック共重合体が挙げられる。前記エチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体とは、エチレンと、プロピレンと、これらのあらゆる比率においてジエン成分が50重量以下である三元共重合体である。前記環状ポリオレフィンとしては、シクロペンタジエンと、エチレンおよび/またはプロピレンと、の共重合体などが挙げられる。前記エチレン-プロピレン-ビニル三元共重合体とは、エチレンと、プロピレンと、これらのあらゆる比率においてビニル成分が50重量以下の三元のランダム共重合体、ブロック共重合体などが挙げられる。中でも、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ-1-ブテン、プロピレンとエチレンおよび/または1-ブテンとのランダム共重合体またはブロック共重合体が好ましい。特に、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン共重合体EPCPからなる群より選ばれる少なくとも1種であることが好ましい。エチレン-プロピレン共重合体EPCPとしては、封止材料としての柔軟性の観点で、エチレン含有量が、1~30wtとすることが好ましく、5~30wtとすることがより好ましく、5~15wtであることが特に好ましい。また、ポリプロピレン含有量が高すぎると、接着に適した温度領域が高くなる傾向がある。言い換えれば、中でも、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリイソブチレンが好ましく、ポリエチレンとポリプロピレンがより好ましく、さらに好ましくはLDPE、LLDPE、又は軟質ポリプロピレン系樹脂であり、特に好ましくは、融解熱量が10J/g以下の軟質ポリプロピレン系樹脂、例えば、エチレン-プロピレン共重合体EPCP例えばダウケミカル社のVersifyである。ここで軟質ポリプロピレン系樹脂としては、前記エチレン-プロピレン共重合体EPCPとは別に、エチレンプロピレンラバーEPRを用いても良く、このEPRとは、一般にブロックタイプと呼ばれるポリエチレンとポリプロピレンの混合体等例えば、プライムポリマー社のプライムTPOや、サンアロマー社のリアクターTPOであるCatalloy等を示す。前記エチレン-プロピレン共重合体EPCPとしては、太陽電池封止剤として用いた場合に、必要な柔らかさを確保する観点、及び必要なラミネート加工性を確保する観点から、エチレン含有量が1~30重量とすることが好ましく、より好ましくは5~30重量とすることであり、さらに好ましくは5~15重量とすることである。裏面側に使用する熱可塑性の粘着性ポリオレフィンとして使用するため透明性は特に必要とされないが、外観上透明性が必要な場合は、ポリエチレンでは、LLDPEが好ましく、コモノマーとして含有されるα-オレフィンは長鎖である方が好ましく、ポリプロピレンではエチレンと共重合されたTPOなどが好ましい。工業的規模で安価に製造できるという点ではポリプロピレンとポリエチレンが好ましい。前記原料ポリオレフィン樹脂には、必要に応じて、ほかの樹脂またはゴムを本発明の効果を損なわない範囲内で添加してもよい。前記ほかの樹脂またはゴムとしては、たとえばポリエチレン;ポリプロピレン、ポリブテン-1、ポリイソブテン、ポリペンテン-1、ポリメチルペンテン-1などのポリα-オレフィン;プロピレン含有量が75重量未満のエチレン/プロピレン共重合体、エチレン/ブテン-1共重合体、プロピレン含有量が75重量未満のプロピレン/ブテン-1共重合体などのエチレンまたはα-オレフィン/α-オレフィン共重合体;プロピレン含有量が75重量未満のエチレン/プロピレン/5-エチリデン-2-ノルボルネン共重合体などのエチレンまたはα-オレフィン/α-オレフィン/ジエン系単量体共重合体;ポリブタジエン、ポリイソプレンなどのポリジエン系共重合体;スチレン/ブタジエンランダム共重合体などのビニル単量体/ジエン系単量体ランダム共重合体;スチレン/ブタジエン/スチレンブロック共重合体などのビニル単量体/ジエン系単量体/ビニル単量体ブロック共重合体;水素化スチレン/ブタジエンランダム共重合体などの水素化ビニル単量体/ジエン系単量体ランダム共重合体;水素化スチレン/ブタジエン/スチレンブロック共重合体などの水素化ビニル単量体/ジエン系単量体/ビニル単量体ブロック共重合体;アクリロニトリル/ブタジエン/スチレングラフト共重合体、メタクリル酸メチル/ブタジエン/スチレングラフト共重合体などのビニル単量体/ジエン系単量体/ビニル単量体グラフト共重合体;ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアクリロニトリル、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリル酸エチル、ポリアクリル酸ブチル、ポリメタクリル酸メチル、ポリスチレンなどのビニル重合体;塩化ビニル/アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル/酢酸ビニル共重合体、アクリロニトリル/スチレン共重合体、メタクリル酸メチル/スチレン共重合体などのビニル系共重合体などがあげられる。本発明に係る原料ポリオレフィン系樹脂に対するこれらほかの樹脂またはゴムの添加量は、この樹脂の種類またはゴムの種類により異なり、前述のように本発明の効果を損なわない範囲内にあればよいものであるが、通常25重量程度以下であることが好ましい。ゴムを添加することで太陽電池モジュールの耐衝撃性を向上させることができ好ましい。また、これら原料ポリオレフィン樹脂各種の添加材料を含むばあいもあるは粒子状のものであってもペレット状のものであってもよく、その大きさや形はとくに制限されるものではない。また、前記の添加材料ほかの樹脂、ゴム、安定剤および/または添加剤を用いる場合は、この添加材料は予めポリオレフィン樹脂に添加されているものであっても、ポリオレフィン樹脂を溶融するときに添加されるものであってもよく、またエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物を製造したのちに適宜の方法でこのエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物に添加されるものであってもよい。粘着付与樹脂本発明で使用されるポリオレフィンに粘着性を付与する前記粘着付与樹脂タッキファイヤーとしては、特に制限はないが、例えば、ロジン系樹脂ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジン、水添ロジン、不均化ロジン、重合ロジン、マレイン化ロジン、ロジングリセリンエステル、水添ロジングリセリンエステル等、テルペンフェノール樹脂、テルペン樹脂α-ピネン主体、β-ピネン主体、ジペンテン主体等、芳香族炭化水素変性テルペン樹脂、石油樹脂脂肪族系、脂環族系、芳香族系等、クマロンインデン樹脂、スチレン系樹脂スチレン系、置換スチレン系等、フェノール系樹脂アルキルフェノール樹脂、ロジン変性フェノール樹脂等、キシレン樹脂等があげられる。これらは単独であるいは2種以上併せて用いられる。本発明で使用される粘着付与樹脂としては、テルペン系樹脂であることが好ましく、粘着性、耐熱性がよいという理由により、テルペンフェノール樹脂、水添テルペン樹脂、水添テルペンフェノール系樹脂が更に好ましい。テルペン系樹脂の中でも、相溶性、粘着力の向上という理由により、軟化点は20°C~200°Cの範囲にあり、数平均分子量はMn=300~1200までの範囲にあることが特に好ましい。前記テルペンフェノール系樹脂の具体例としては、ヤスハラケミカル社製のYSポリスターT100、YSポリスターT130等が挙げられる。水添テルペン樹脂の具体例としては、ヤスハラケミカル社製クリアロンPタイプジペンテン樹脂の水添、非極性、クリアロンP-105やヤスハラケミカル社製Kタイプ芳香族変性テルペン樹脂の水添、極性、クリアロンK-4100が挙げられる。水添テルペンフェノール樹脂の具体例としては、ヤスハラケミカル社製のYSポリスターTH130、UH115等が挙げられる。本発明で使用される粘着付与樹脂は、配合する際にその配合量は特に限定はないが、ポリオレフィン系樹脂およびエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物100重量部に対し、0.1~50重量部が好ましく、0.1~30重量部がより好ましく、0.3~20重量部が更に好ましく、0.5~10重量部が特に好ましい。エポキシ変性ポリオレフィン樹脂組成物本発明のエポキシ変性ポリオレフィン樹脂組成物は、aポリオレフィン樹脂に対し、cエポキシ基含有ビニル単量体からなるグラフト鎖をグラフトさせた樹脂組成物である。また、本発明の変性ポリオレフィン樹脂組成物は、aポリオレフィン樹脂に対し、cエポキシ基含有ビニル単量体、さらにd芳香族ビニル単量体からなるグラフト鎖をグラフトさせた樹脂組成物であることが、グラフト効率を高める点で好ましい。本発明に用いるグラフト重合反応としては、特に制限されないが、溶液重合、含浸重合、溶融重合などを用いることができる。特に、溶融重合が簡便で好ましい。溶融混練時の添加順序及び方法については、特に制限はない。なお、その他必要に応じ添加される材料の混合や溶融混練の順序及び方法はとくに制限されるものではない。溶融混練時の加熱温度は、100~250°Cであることが、ポリオレフィン樹脂が充分に溶融し、かつ熱分解しないとため好ましい。また溶融混練の時間ラジカル重合開始剤を混合してからの時間は、通常30秒間~60分間である。また、前記の溶融混練の装置としては、押出機、バンバリーミキサー、ミル、ニーダー、加熱ロールなどを使用することができる。生産性の面から単軸あるいは2軸の押出機を用いる方法が好ましい。また、各々の材料を充分に均一に混合するために、前記溶融混練を複数回繰返してもよい。溶融混練時の添加順序及び方法については、ポリオレフィン系樹脂とラジカル重合開始剤を溶融混練した混合物に、エポキシ基含有ビニル単量体、芳香族ビニル単量体を加え溶融混練する添加順序がよく、この添加順序で行うことでグラフトに寄与しない低分子量体の生成を抑制することができる。なお、そのほか必要に応じ添加される材料の混合や溶融混練の順序及び方法はとくに制限されるものではない。溶融混練時の加熱温度は、130~300°Cであることが、ポリオレフィン系樹脂が充分に溶融し、かつ熱分解しないという点で好ましい。また溶融混練の時間ラジカル重合開始剤を混合してからの時間は、通常30秒間~60分間である。また、前記の溶融混練の装置としては、押出機、バンバリーミキサー、ミル、ニーダー、加熱ロールなどを使用することができる。生産性の面から単軸あるいは2軸の押出機を用いる方法が好ましい。また、各々の材料を充分に均一に混合するために、前記溶融混練を複数回繰返してもよい。本発明は、エポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物が多相構造を形成し、ポリオレフィン系樹脂から成る相中にcエポキシ基含有ビニル単量体及びd芳香族ビニル単量体から成る相が微分散している場合に、特に効果的である。加熱温度、溶融混練の時間等の反応条件にも拠るが、ポリオレフィン系樹脂から成る相中のエポキシ基含有ビニル単量体及び芳香族ビニル単量体から成る平均1μm以下の径を有する相を含むことが好ましく、0.5μm以下であることがさらに好ましく、0.3μm以下であることが特に好ましい。エポキシ基含有ビニル単量体から成るエポキシ基が微分散しているため、効率よく接着性やガスバリア性を向上することができる。エポキシ基含有ビニル単量体本発明で使用されるcエポキシ基含有ビニル単量体について、例示するならば、メタクリル酸グリシジル、アクリル酸グリシジル、マレイン酸モノグリシジル、マレイン酸ジグリシジル、イタコン酸モノグリシジル、イタコン酸ジグリシジル、アリルコハク酸モノグリシジル、アリルコハク酸ジグリシジル、p-スチレンカルボン酸グリシジル、アリルグリシジルエーテル、メタアリルグリシジルエーテル、スチレン-p-グリシジルエーテル、p-グリシジルスチレン、3,4-エポキシ-1-ブテン、3,4-エポキシ-3-メチル-1-ブテンなどのエポキシオレフィン、ビニルシクロヘキセンモノオキシドなどの1種または2種以上が挙げられる。これらのうち、メタクリル酸グリシジル、アクリル酸グリシジルが安価という点で好ましく、特にメタクリル酸グリシジルGMAが好ましい。前記エポキシ基含有ビニル単量体の添加量は、aポリオレフィン系樹脂100重量部に対して、cエポキシ基含有ビニル単量体の割合が、0.1~100重量部であることが好ましく、0.5~50重量部であることがより好ましく、1~15重量部であることがさらに好ましく、1~10重量部であることがよりさらに好ましく、特に好ましくは1~5重量部とすることである。また、cエポキシ基含有ビニル単量体の割合が、aポリオレフィン系樹脂、cエポキシ基含有ビニル単量体及びd芳香族ビニル単量体の合計100重量中の0.1~50重量の範囲であることが好ましく、0.5~40重量の範囲であることがより好ましく、1~30重量の範囲であることが特に好ましい。添加量が少なすぎると接着性が充分に改善されない傾向があり、添加量が多すぎると好適な形状や外観を有する樹脂組成物として取得できない傾向がある。芳香族ビニル単量体本発明の変性ポリオレフィン樹脂組成物は、aポリオレフィン樹脂に対して、cエポキシ基含有ビニル単量体を溶融混練して得られる樹脂組成物であるが、d芳香族ビニル単量体適宜加えても良い。本発明で使用されるd芳香族ビニル単量体について、例示するならば、スチレン;o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、β-メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレンなどのメチルスチレン;o-クロロスチレン、m-クロロスチレン、p-クロロスチレン、α-クロロスチレン、β-クロロスチレン、ジクロロスチレン、トリクロロスチレンなどのクロロスチレン;o-ブロモスチレン、m-ブロモスチレン、p-ブロモスチレン、ジブロモスチレン、トリブロモスチレンなどのブロモスチレン;o-フルオロスチレン、m-フルオロスチレン、p-フルオロスチレン、ジフルオロスチレン、トリフルオロスチレンなどのフルオロスチレン;o-ニトロスチレン、m-ニトロスチレン、p-ニトロスチレン、ジニトロスチレン、トリニトロスチレンなどのニトロスチレン;o-ヒドロキシスチレン、m-ヒドロキシスチレン、p-ヒドロキシスチレン、ジヒドロキシスチレン、トリヒドロキシスチレンなどのビニルフェノール;o-ジビニルスチレン、m-ジビニルスチレン、p-ジビニルスチレンなどのジビニルスチレン;o-ジイソプロペニルベンゼン、m-ジイソプロペニルベンゼン、p-ジイソプロペニルベンゼンなどのジイソプロペニルベンゼン;などの1種または2種以上が挙げられる。これらのうちスチレン、α-メチルスチレン、p-メチルスチレンなどのメチルスチレン、ジビニルベンゼン単量体またはジビニルベンゼン異性体混合物が安価であるという点で好ましく、特にスチレンStが好ましい。上記の芳香族ビニル単量体は、単独または2種以上を混合して用いることができる。前記d芳香族ビニル単量体の添加量は、aポリオレフィン系樹脂100重量部に対して、50重量部以下であることが好ましく、30重量部であることがより好ましく、cエポキシ基含有ビニル単量体との共重合体が大きなドメインを形成し、それにより透明性が低下することを防止する観点からは、3重量部以下であることがさらに好ましく、ガラスへの接着性を向上させるため、又は、透明性を維持するためには1重量部以下であることがよりさらに好ましく、特に好ましくは0.5重量部以下とすることである。また、前記芳香族ビニル単量体dの添加量は、ポリオレフィン系樹脂a100重量部に対して0重量部でも良いが、本発明に係る溶融混練中に本発明に係るラジカル重合開始剤bによりポリオレフィン系樹脂aの主鎖が分断され低分子量化が進むことにより、封止性能が低下すること、又は、低粘度化することで本発明に係るシートまたはフィルム状に成形する際の成形加工性が低下すること、を防止する観点、即ち、芳香族ビニル単量体dによりラジカル安定化する観点からは、0.01重量部以上が好ましく、0.1重量部以上がより好ましい。前記範囲の添加量において、ポリオレフィン樹脂に対するcエポキシ基含有ビニル単量体のグラフト効率を高く維持することでき好適である。一方、添加量が多すぎるとエポキシ基含有ビニル単量体のグラフト効率が飽和域に達するので、50重量部を上限とすることが好ましい。ラジカル開始剤aポリオレフィン樹脂に対して、cエポキシ基含有ビニル単量体をグラフト共重合する際、反応を開始するため、bラジカル重合開始剤を添加する。本発明で使用されるbラジカル開始剤は、一般に過酸化物またはアゾ化合物などがあげられる。前記ラジカル重合開始剤としては、メチルエチルケトンパーオキサイド、メチルアセトアセテートパーオキサイドなどのケトンパーオキサイド;1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタンなどのパーオキシケタール;パーメタンハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイドなどのハイドロパーオキサイド;ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、α,α ́-ビスt-ブチルパーオキシ-m-イソプロピルベンゼン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3などのジアルキルパーオキサイド;ベンゾイルパーオキサイドなどのジアシルパーオキサイド;ジ3-メチル-3-メトキシブチルパーオキシジカーボネート、ジ-2-メトキシブチルパーオキシジカーボネートなどのパーオキシジカーボネート;t-ブチルパーオキシオクテート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、2,5-ジメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジ-t-ブチルパーオキシイソフタレートなどのパーオキシエステルなどの有機過酸化物の1種または2種以上があげられる。これらのうち、とくに水素引き抜き能が高いものが好ましく、そのようなラジカル重合開始剤としては、たとえば1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタンなどのパーオキシケタール;ジクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、α,α ́-ビスt-ブチルパーオキシ-m-イソプロピルベンゼン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3などのジアルキルパーオキサイド;ベンゾイルパーオキサイドなどのジアシルパーオキサイド;t-ブチルパーオキシオクテート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、2,5-ジメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジ-t-ブチルパーオキシイソフタレートなどのパーオキシエステルなどの1種または2種以上があげられる。前記bラジカル重合開始剤の添加量は、ポリオレフィン系樹脂100重量部に対して、0.01~10重量部の範囲内にあることが好ましく、0.01~5重量部の範囲内にあることがより好ましく、0.05~3重量部の範囲内にあることがさらに好ましく、0.1~1重量部の範囲内にあることがさらにより好ましく、0.2~07重量部の範囲内にあることがさらに特に好ましく、ここで本発明に係るポリオレフィン系樹脂aが、LDPE、LLDPEである場合には0.25~0.5重量部とすることが最も好ましく、エチレン-プロピレン共重合体EPCPである場合には0.3~0.7重量部とすることが最も好ましい。0.01重量部未満では変性が充分に進行せず、10重量部を超えるとポリオレフィンの流動性、機械的特性の低下を招く。変性ポリオレフィンが添加されたポリオレフィン本発明のエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物は、添加剤として、ポリオレフィン系樹脂に添加しても、粘着性ポリオレフィンとして使用することができる。本発明のエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物が配合されるポリオレフィン系樹脂としては、例えばポリプロピレン単独重合体、高密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン、ポリ-1-ブテン、ポリイソブチレン、プロピレンとエチレンおよび/または1-ブテンとのあらゆる比率でのランダム共重合体またはブロック共重合体、エチレンとプロピレンとのあらゆる比率においてジエン成分が50重量以下であるエチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体、ポリメチルペンテン、シクロペンタジエンとエチレンおよび/またはプロピレンとの共重合体などの環状ポリオレフィン、エチレンまたはプロピレンと50重量以下のたとえば酢酸ビニル、メタクリル酸アルキルエステル、アクリル酸アルキルエステル、芳香族ビニルなどのビニル化合物などとのランダム共重合体、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーブロック共重合体、オレフィン系熱可塑性エラストマーポリプロピレンとエチレン/プロピレン共重合体又はエチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体の単純混合物、その一部架橋物、又はその完全架橋物などが挙げられ、これらは単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。剛性が高く、安価であるという点からはポリプロピレン単独重合体が好ましく、剛性および耐衝撃性がともに高いという点からはプロピレンとほかの単量体とのブロック共重合体であることが好ましい。また、柔軟性が必要な場合にはポリオレフィン系熱可塑性エラストマーが好ましい。本発明のエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物をポリオレフィン系樹脂に配合する際にその配合量は特に限定はないが、ポリオレフィン系樹脂100重量部に対し、0.1~100重量部、更には0.1~70重量部を含有させることが好ましい。より好ましくは0.3~50重量部であり、更に好ましくは0.5~20重量部である。この範囲より少ないとポリオレフィン系樹脂に対して本発明の改質効果が得られない傾向がある。逆に多すぎると経済的な課題が生じてくる場合がある。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィン樹脂は、樹脂封止シートの加工性の観点から、MFRポリエチレン系樹脂は190°C、ポリプロピレン系樹脂は230°Cで、2.16kgf荷重が0.3g/10min~50.0g/10minであであればよい。好ましくは1.0g/10min~40.0g/minである。MFRに適した加工法や温度範囲で、例えば熱プレス、カレンダー成型、Tダイ押出し成型によりシート加工を行うことができる。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィン樹脂は、好ましくは90°C以上、150°C以下の融点を有する。融点が90°C未満だとモジュール耐熱性が不足する場合があり、一方150°Cより高い場合、真空ラミネート温度を高温に設定する必要があり、裏面側保護部材を熱的に損傷させたり、真空ラミネーター装置の劣化を早める原因となることがある。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィン樹脂は、熱可塑性であり熱加工に対して繰返し使用が可能である非架橋。封止シートとしての加工時にまれに架橋構造ゲル分が発生する場合があるが、そのゲル分率が少なくとも3質量未満である。3質量以上の場合、シート加工時の流動性に不均一性が発生する場合がある。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィン樹脂組成物のシート状成形体の製造方法は、特に限定されるものではないが、例えば本発明の粘着性ポリオレフィン樹脂組成物とその他の配合剤をドライブレンド、溶融混練した後に、各種の押出成形機、射出成形機、カレンダーロール成形機、インフレーション成形機、ロール成形機、あるいは加熱プレス成形機などを用いてシート状成形体に成形加工することが可能である。本発明に係るシートまたはフィルム状成形体とする方法としては、得られたシートの品質、及び生産性の観点から、前記押出成形機やカレンダーロール成形機を使用した、押出成形法、及びカレンダーロール成形法からなる群から選ばれる1種以上が好ましく、押出成形法による場合にはTダイによる押出成形がより好ましい。本発明の裏面側に使用する熱可塑性の粘着性ポリオレフィンのシート状成形体は、単層構造、多層構造のいずれの構造を有していてもよい。多層構造の場合は太陽電池素子と接する面被着面を粘着性ポリオレフィンの層とする必要がある。裏面側保護部材と接する面は、粘着性ポリオレフィンの層としてもよいし、裏面保護部材の最内層と親和性のある素材ならばこれに限らない。被着面の層比率は、良好な接着性を確保する観点から、樹脂封止シートの全厚に対し、少なくとも5以上の厚さを有していることが好ましい。厚さが5以上であると、上述した単層構造の場合と同等の接着性が得られる傾向にある。多層構造の場合、内層被着面以外の層を構成する樹脂としては、特に限定されないが、内層には、他の機能を付与することを目的として、樹脂材料、混合物、添加物等を適宜選定できる。内層として用いられる熱可塑性樹脂としては、ポリオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、塩素系エチレンポリマー系樹脂、ポリアミド系樹脂等が挙げられる。上記の中でも、内層はポリオレフィン系樹脂が好ましい。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィンのシート状成形体が多層構造である場合は、カレンダーロールによる張り合わせやTダイによる共押出しなど、樹脂の適性に応じて公知の技術を用いて多層化することができる。本発明の熱可塑性の粘着性ポリオレフィンのシート状成形体は、厚み400μmで測定した水蒸気透過率が5g/m2day以下である。水蒸気透過率が5g/m2dayよりも大きい場合、太陽電池モジュールの耐久性を向上できないことがある。本発明の架橋性EVAシートおよび熱可塑性の粘着性ポリオレフィンシートには、特性を損なわない範囲で、各種添加剤、例えば、カップリング剤、防曇剤、可塑剤、酸化防止剤、界面活性剤、着色剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤、結晶核剤、滑剤、アンチブロッキング剤、無機フィラー、架橋調整剤等を添加してもよい。本発明の架橋性EVAシートおよび熱可塑性の粘着性ポリオレフィンシートには、安定した接着性を確保する目的でカップリング剤を添加してもよい。一般的に太陽電池用に用いられる架橋性EVAにはカップリング剤が含まれている。上記カップリング剤の添加量及び種類は、所望の接着性の度合いや被接着物の種類によって適宜選択できる。上記カップリング剤の添加量としては、カップリング剤を添加する樹脂層の全質量基準で、0.01~5質量であることが好ましい。上記カップリング剤の種類としては、樹脂層に、太陽電池素子やガラスへの良好な接着性を付与する物質が好ましく、例えば、有機シラン化合物、有機シラン過酸化物、有機チタネート化合物等が挙げられる。また、これらのカップリング剤は、押出機内にて樹脂に注入混合する、押出機ホッパー内に混合して導入する、マスターバッチ化して混合して添加する等の公知の添加方法で添加することができる。ただし、押出機を経由する場合、押出機内の熱や圧力等によりカップリング剤の機能が阻害されることがあるため、カップリング剤の種類によっては添加量を適宜調整する必要がある。また、カップリング剤の種類は、樹脂封止シートの透明性や分散具合の観点、押出機への腐食や押出安定性の観点等を考慮して、適宜選択すればよい。好ましいカップリング剤としては、γ-クロロプロピルメトキシシラン、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニル-トリスβ-メトキシエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、β-3,4-エトキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラングリシドキシプロピルトリエトキシシラン等の不飽和基やエポキシ基を有するものが挙げられる。また、架橋性EVAシートおよび熱可塑性の粘着性ポリオレフィンシートには、紫外線吸収剤、酸化防止剤、変色防止剤等を添加することができる。特に受光面側の封止材である架橋性EVAには長期に渡って透明性や接着性を維持する必要があるため、紫外線吸収剤、酸化防止剤、変色防止剤等を添加することが好ましい。これらの添加剤を樹脂に添加する場合、その添加量は、添加する樹脂の総量に対して10質量以下であることが好ましい。紫外線吸収剤としては、例えば、2-ヒドロキシ-4-n-オクトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-5-スルホベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4,4’-ジメトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-ドデシロキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン等が挙げられる。酸化防止剤としては、フェノール系、イオウ系、リン系、アミン系、ヒンダードフェノール系、ヒンダードアミン系、ヒドラジン系等の酸化防止剤が挙げられる。樹脂封止シートは、厚さが50~1500μmであることが好ましく、100~1000μmであることがより好ましく、150~800μmであることが更に好ましい。厚さが50μm未満であると、構造的にクッション性が乏しい場合や、作業性の観点で、耐久性や強度に問題が生ずる傾向にある。一方、厚さが1500μmを超えると、生産性の低下や密着性の低下を招来するという問題が生じる傾向にある。受光面側透明保護部材受光面側透明保護部材としては、特に制限はないが、太陽電池モジュールの最表層に位置するため、耐候性、撥水性、耐汚染性、機械強度をはじめとして、太陽電池モジュールの屋外暴露における長期信頼性を確保するための性能を具備することが好ましい。また、太陽光を有効に活用するために、光学ロスの小さい、透明性の高い材料であることが好ましい。受光面側透明保護部材の材料としては、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、アクリル樹脂、環状オレフィン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体等からなる樹脂フィルムや、ガラス基板等が挙げられる。受光面側に使用される架橋性EVAシートとの接着性が非常に優れること、耐候性、耐衝撃性、コストのバランスの観点からガラス基板が好ましい。受光面側透明保護部材としてガラス基板を用いる場合には、波長350~1400nmの光の全光線透過率が80以上であることが好ましく、より好ましくは90以上である。かかるガラス基板としては赤外部の吸収の少ない白板ガラスを使用するのが一般的であるが、青板ガラスであっても厚さが3mm以下であれば太陽電池モジュールの出力特性への影響は少ない。また、ガラス基板の機械的強度を高めるために熱処理により強化ガラスを得ることができるが、熱処理無しのフロート板ガラスを用いてもよい。また、ガラス基板の受光面側に反射を抑えるために反射防止のコーティングを施してもよい。裏面側保護部材裏面側保護部材としては、特に制限はないが、太陽電池モジュールの最表層に位置するため、上述の受光面側透明保護部材と同様に、耐候性、機械強度等の諸特性を求められる。従って受光面側透明保護部材と同様の材質、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、アクリル樹脂、環状オレフィン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体等からなる樹脂フィルムや、ガラス基板等で裏面側保護部材を構成してもよい。すなわち、受光面側透明保護部材において用いることができる上述の各種材料を、裏面側保護部材においても用いることができる。一般的に、裏面側保護部材は、2層以上からなる多層構造をする多層フィルムが好適に用いられる。多層構造としては、例えば、PET/蒸着PET/PET、PVF商品名:テドラー/PET/PVF、PET/AL箔/PET等が代表的に挙げられるが、目的に応じて多層構成に耐候性や水蒸気バリア性や絶縁性の高いフィルムを組み合わせることができる。また、市販されている多くの裏面側保護用の多層フィルムは封止材と接触する面にEVA易接着コート層が設けられている。裏面側保護部材として、これらの多層シートの中でも、裏面側封止材である熱可塑性の粘着性ポリオレフィン樹脂と親和性が高いことから、封止材と接触する面にPVFもしくはEVA易接着コート層が設けられてる多層フィルムが好ましい。PVFを設けた多層フィルムとしてはイソボルタ社製のPVFテドラー/PET/PVFの多層フィルムや、東洋紡製の易接着コート層を設けたPET系多層フィルムなどがある。裏面側保護部材は、太陽光の通過を前提としないため、受光面側透明保護部材で求められていた透明性透光性は必ずしも要求されない。一方、太陽電池モジュールの発電効率を向上させるため、太陽光を反射する白色化したフィルムを用いたり、意匠性のため黒色化したフィルムを用いることもできる。太陽電池素子太陽電池素子は、半導体の光起電力効果を利用して発電できるものであれば特に制限はなく、たとえば、シリコン単結晶系、多結晶系、非結晶アモルファス系、化合物半導体3-5族、2-6族、その他等を用いることができ、中でも、発電性能とコストとのバランスの観点から、多結晶系シリコンが好ましい。太陽電池素子より、電気的な出力を取り出すために、通常はセルに配線が施される。太陽電池モジュールの製造方法本発明の太陽電池モジュールの製造方法としては、受光面側透明保護部材/架橋性EVAシート/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィンシート/裏面側保護部材の構成で順に積層し、真空ラミネーターで一体化成形を行う。真空ラミネーターでの一体化成形は、架橋性EVAの種類や粘着性ポリオレフィンの種類により適宜選択され、温度135~200°C、好ましくは135~190°C、より好ましくは135~180°Cであり、脱気時間0.1~5分、プレス圧力0.1~1.5kg/cm2、プレス時間5~20分で加熱圧着すればよい。積層本発明の太陽電池モジュールの製造方法における、受光面側透明保護部材/架橋性EVAシート/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィンシート/裏面側保護部材の積層方法は上記順番で積層されていればよい。この順番での積層は受光面側透明保護材として通常使用されるガラスが非通水性で水蒸気を透過しないものなので受光面側には透明性と耐熱性は高いが水蒸気を透過する架橋性EVA封止材を使用してよく、逆に、裏面側保護部材が一般的に使用される熱可塑性フィルム積層体アルミ箔や無機蒸着層含んでもよいの場合、水蒸気透過率が受光面ガラスより高くなる可能性があるため、水蒸気透過率の低い粘着性ポリオレフィン樹脂封止材とすることで、裏面から水蒸気透過を抑制する。この積層法により従来品よりも太陽電池モジュールの耐久性が向上する。更に受光面側封止材である架橋性EVAで構成される面が、太陽電池素子を内包し、更に裏面側封止材である粘着性ポリオレフィンが架橋性EVA面と太陽電池素子を内包する状態で封止されていることが好ましい。この構造では、太陽電池素子は水蒸気を透過しない受光面ガラスと水蒸気を透過しにくい粘着性ポリオレフィンにより覆われているため、水蒸気による太陽電池素子の劣化が起き難い構造である。言い換えると、受光面側透明保護部材/架橋性EVA/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材の順で積層され真空ラミネートされて得られた太陽電池モジュールの端面部が、受光面側透明保護部材/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材からなる構造の場合に、受光面側封止材である架橋性EVAで構成される面が、太陽電池素子を内包し、更に裏面側封止材である粘着性ポリオレフィンが架橋性EVA面と太陽電池素子を内包する状態で封止されていると言える。端面部が受光面側透明保護部材ガラス/粘着性ポリオレフィン/裏面側保護部材で構成されているかどうかは、モジュールの任意の端面部より、受光面側透明保護部材ガラスと裏面側保護部材以外の封止材部分を厚み1mm以下の切片約1gとして切り出し、あらゆる分析化学的手法により架橋性EVAもしくは太陽電池素子の存在が特定もしくは推定できるかで判定できるが、簡易的な方法としては切片よりゲルが検出できるかどうかで判定できる。以下、実施例及び比較例を挙げて説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例及び比較例において用いた各材料は以下の通りである。<封止用架橋性EVAシート>サンビック社製:ウルトラパール、0.40mmファーストキュア<封止用粘着性ポリオレフィンシート>後述の粘着性ポリオレフィン組成物1~5のペレットをTダイ押出機を用いて厚み0.4mm、幅500mmのシート状に加工し、実施例1~8、および比較例1,2は400mm×400mmに切り出したものを使用した。また実施例9は395mm×395mmに切り出したものを使用した。<受光面側透明保護部材>AGC社製:太陽電池用白板半強化ガラス400mm×400mm×3.2mm<裏面側保護部材バックシート>東洋紡社製:EVA易接着コート付バックシートシャインビームCA004isovolta社製:PVF/PET/PVFバックシート約330μm<太陽電池素子>Qcells社製:6インチ多結晶セル180μm厚3本バスバー配線材料を使用し、4セル直列構造の太陽電池素子とした。<配線材料>日立電線社製:A-SPS2AG-0.2mm×2.0mm実施例及び比較例における各物性の測定方法及び評価方法は以下の通りである。<粘着性ポリオレフィンシートの融点>融点は、示差走査熱量計DSCを用いて、粘着性ポリオレフィンシートから5~6mgを切り出し、10°C/minの昇温速度で40°Cから220°Cまで昇温する事により樹脂粒子を融解し、その後10°C/minで220°Cから40°Cまで降温することにより結晶化させた後に、さらに10°C/minで40°Cから220°Cまで昇温したときに、2回目の昇温時に得られるDSC曲線における融解ピーク温度である。<粘着性ポリオレフィンシートの水蒸気透過率>JISK7126-1差圧法に従い、0.4mm厚みのシートサンプルにつき、40°C/90RH、透過面積15.2cm2、圧力差75cmHgの条件で透湿度を単位{g/m2day/0.4mm}で測定した。<太陽電池モジュールの製法重ね合わせ法>太陽電池素子として6インチ多結晶セルを4枚使用し配線材料を用いて直列に半田ごてを使用して配線した。AGC社製白板ガラス/架橋性EVA/太陽電池素子/粘着性ポリオレフィン/バックシートの順に重ねた。この際に、太陽電池素子の多結晶セル端部が白板ガラス端部から40mmの位置になるように配置した図1。封止シートは、封止シートの中心位置とガラス中心位置を合わせ、中心位置とガラスの4頂点、封止シートの4頂点が1直線上になるように配置した。これらの部材を重ね合わせたものをLM50×50型真空ラミネート装置NPC社を用いて170°C、真空5分、低速プレス1分、プレス保持15分の条件で真空ラミネートすることで太陽電池モジュールを作製した。ガラスからはみ出した部分についてはガラス端面と同一面となるようにバリ取りを実施した。なお、実施例9においては、図2、及び図3に示すように、粘着性ポリオレフィンシートが架橋性EVAと太陽電池素子を内包するようにして、モジュール端面に受光面側樹脂封止シートBが剥き出しにならないようにモジュールを作製した。<端面部のゲル分率>端面部のゲル分率については、沸騰p-キシレン中で、モジュールの端面部から厚み1mm以下の封止材切片約1gを切り出し、切片を12時間抽出し、不溶解部分の割合を下記数式1により求めた。モジュール耐久性評価としては、以下の高温高湿試験を行った。<高温高湿試験>作製1日後に試験前の最大出力Pmax0Wを測定した。作製したモジュールを試験槽内に設置し、試験温度:85°C、相対湿度:85に保持し、4000時間経過後にモジュールを取り出し、モジュールの最大出力Pmax4000Wをチェックした。モジュールの最大出力測定は岩崎電気製ソーラーシミュレータを使用して測定した。出力の保持率はPmax4000/Pmax0×100として算出した。実施例1~9、比較例1、2以下、実施例1~9、比較例1~2の粘着性ポリオレフィンシートに用いた組成物の製造方法について示す。<粘着性ポリオレフィンシート用組成物>組成物1:GMA2部変性versify100部aエチレン-プロピレン共重合体EPCPダウケミカル社製Versify3401.05、MFR=8、重量比プロピレン:エチレン=85:15のランダム重合体100重量部、b1,3-ジt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン日本油脂株製:パーブチルP、1分間半減期175°C0.55重量部を200°Cに設定した2軸押出機TEX30:L/D=28、日本製鋼所製に供給して溶融混練した後、次いで、シリンダー途中よりcメタクリル酸グリシジル2重量部を加え溶融混練して粘着性エポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物1のペレットを得た。組成物2:GMA5部St5部変性versify100部YSポリスターT13010部aエチレン-プロピレン共重合体EPCPダウケミカル社製Versify3401.05、MFR=8、重量比プロピレン:エチレン=85:15のランダム重合体100重量部、b1,3-ジt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン日本油脂株製:パーブチルP、1分間半減期175°C0.52重量部を200°Cに設定した2軸押出機TEX30:L/D=28、日本製鋼所製に供給して溶融混練した後、次いで、シリンダー途中よりcメタクリル酸グリシジル5重量部、dスチレン5重量部を加え溶融混練してエポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物Aのペレットを得た。組成物A100重量部と粘着付与樹脂ヤスハラケミカル社製、YSポリスターT13010部をドライブレンドし、再度200°Cに設定した2軸押出機で溶融混練し粘着性エポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物2のペレットを得た。組成物3:GMA5部St5部変性ミラソン100部aLDPE三井デュポンポリケミカル社製ミラソン、MRF=4.8100重量部、b1,3-ジt-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン日本油脂株製:パーブチルP、1分間半減期175°C0.52重量部を200°Cに設定した2軸押出機TEX30:L/D=28、日本製鋼所製に供給して溶融混練した後、次いで、シリンダー途中よりcメタクリル酸グリシジル5重量部、dスチレン5重量部を加え溶融混練して粘着性エポキシ変性ポリオレフィン系樹脂組成物3のペレットを得た。組成物4:versify100部YSポリスターT13010部aエチレン-プロピレン共重合体EPCPダウケミカル社製Versify3401.05、MFR=8、重量比プロピレン:エチレン=85:15のランダム重合体100重量部と粘着付与樹脂ヤスハラケミカル社製、YSポリスターT13010部をドライブレンドし、200°Cに設定した2軸押出機で溶融混練し粘着性ポリオレフィン系樹脂組成物4のペレットを得た。組成物5:ミラソン100部YSポリスターT10010部aLDPE三井デュポンポリケミカル社製ミラソン、MRF=4.8100重量部と粘着付与樹脂ヤスハラケミカル社製、YSポリスターT13010部をドライブレンドし、200°Cに設定した2軸押出機で溶融混練し粘着性ポリオレフィン系樹脂組成物5のペレットを得た。表1に作製した太陽電池モジュールの構成、及び各種評価結果を示す。表1の結果から明らかなように、本実施の形態の太陽電池モジュール実施例1~9は、太陽電池素子の受光面側に透明性の高い架橋EVAシート、裏面側に防湿性の高い粘着性ポリオレフィンシートを使用しているため太陽電池モジュールが高出力を維持できることが分かる。さらに実施例9より、粘着性ポリオレフィンシートが架橋性EVAと太陽電池素子を内包する場合に更に優れた耐久性を示すことが分かる。"