"伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質と、前記伝導性カチオンの吸蔵および放出に伴う前記活物質の膨張および収縮により生じる応力を緩和するための緩衝材と、を備え、前記緩衝材が、複数のカーボンナノチューブを備える粒子であることを特徴とする、電極用組成物。前記粒子が、芯体と、前記芯体の表面から放射状に延びる複数のカーボンナノチューブとを備える、請求項1に記載の電極用組成物。前記カーボンナノチューブが、前記芯体と一体的に形成されている、請求項2に記載の電極用組成物。前記芯体が、グラフェン集合体である、請求項2または3に記載の電極用組成物。前記粒子が、炭化ケイ素粒子をケイ素原子が脱離する温度に加熱することにより得られる、請求項1~4のいずれか一項に記載の電極用組成物。前記活物質が、前記伝導性カチオンと合金化および脱合金化することにより、前記伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする合金系活物質である、請求項1~5のいずれか一項に記載の電極用組成物。前記合金系活物質が、下記一般式1で示されるケイ素系活物質である、請求項6に記載の電極用組成物。SiOx1式中、xは、0≦x<2である。前記ケイ素系活物質が、表面にカーボン層を備える、請求項7に記載の電極用組成物。請求項1~8のいずれか一項に記載の電極用組成物と、前記電極用組成物を支持する集電体と、を備えることを特徴とする、二次電池用電極。芯体と、前記芯体の表面から放射状に延びる複数のカーボンナノチューブとを備える粒子からなることを特徴とする、電極用緩衝材。前記カーボンナノチューブが、前記芯体と一体的に形成されている、請求項10に記載の電極用緩衝材。前記芯体が、グラフェン集合体である、請求項10または11に記載の電極用緩衝材。前記粒子は、炭化ケイ素粒子をケイ素原子が脱離する温度に加熱することにより得られる、請求項10~12のいずれか一項に記載の電極用緩衝材。しかるに、特許文献1および2に記載の負極は、その構造が複雑であり、さらには、活物質の薄膜の一部をエッチングにより除去して形成されるため、薄膜形成材料の無駄が多く、コストがかかるという不具合がある。また、特許文献3に記載の負極は、その構造が精密かつ複雑であり、さらには、蒸着法により形成されるため、製造工程が煩雑でコストがかかるという不具合がある。そこで、本発明の目的は、コストの低減を図ることができるとともに、構造が簡易であり、活物質の膨張および収縮による応力を十分に緩和することができる電極用組成物、その電極用組成物が用いられる二次電池用電極、および、電極用組成物に用いるための電極用緩衝材を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の電極用組成物は、伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質と、前記伝導性カチオンの吸蔵および放出に伴う前記活物質の膨張および収縮により生じる応力を緩和するための緩衝材と、を備え、前記緩衝材が、複数のカーボンナノチューブを備える粒子であることを特徴としている。また、本発明の電極用組成物では、前記粒子が、芯体と、前記芯体の表面から放射状に延びる複数のカーボンナノチューブとを備えることが好適である。また、本発明の電極用組成物では、前記カーボンナノチューブが、前記芯体と一体的に形成されていることが好適である。また、本発明の電極用組成物では、前記芯体が、グラフェン集合体であることが好適である。また、本発明の電極用組成物では、前記粒子が、炭化ケイ素粒子をケイ素原子が脱離する温度に加熱することにより得られることが好適である。また、本発明の電極用組成物では、前記活物質が、前記伝導性カチオンと合金化および脱合金化することにより、前記伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする合金系活物質であることが好適である。また、本発明の電極用組成物では、前記合金系活物質が、下記一般式1で示されるケイ素系活物質であることが好適である。SiOx1式中、xは、0≦x<2である。また、本発明の電極用組成物では、前記ケイ素系活物質が、表面にカーボン層を備えることが好適である。また、本発明の二次電池用電極は、上記の電極用組成物と、前記電極用組成物を支持する集電体と、を備えることを特徴としている。また、本発明の電極用緩衝材は、芯体と、前記芯体の表面から放射状に延びる複数のカーボンナノチューブとを備える粒子からなることを特徴としている。また、本発明の電極用緩衝材では、前記カーボンナノチューブが、前記芯体と一体的に形成されていることが好適である。また、本発明の電極用緩衝材では、前記芯体が、グラフェン集合体であることが好適である。また、本発明の電極用緩衝材では、前記粒子は、炭化ケイ素粒子をケイ素原子が脱離する温度に加熱することにより得られることが好適である。本発明の電極用組成物は、伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質と、その活物質の膨張および収縮により生じる応力を緩和するための、表面に複数のカーボンナノチューブを備える粒子からなる緩衝材とを備えている。そのため、活物質の膨張および収縮時における応力を、緩衝材によって十分に緩和することができる。そのため、本発明の電極用組成物が用いられる本発明の二次電池用電極によれば、活物質層にクラックひび割れが生じることや、電極に変形が生じることを抑制し、優れた性能を確保することができる。また、本発明の電極用組成物が用いられる本発明の二次電池用電極は、その製造において、エッチングや蒸着などを必要としないため、コストの低減を図ることができる。また、本発明の電極用緩衝材は、表面にカーボンナノチューブを備える粒子であるため、その電極用緩衝材が用いられる電極用組成物および二次電池用電極において、活物質の膨張および収縮時における応力を、十分に緩和することができる。本発明の電極用組成物は、伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質と、伝導性カチオンの吸蔵および放出に伴う前記活物質の膨張および収縮により生じる応力を緩和するための電極用緩衝材以下、緩衝材という。とを備えている。伝導性カチオンとしては、ロッキングチェア型電池において用いられる公知の伝導性カチオンが挙げられる。具体的には、例えば、リチウムイオン二次電池に用いられるリチウムイオン、ナトリウムイオン二次電池に用いられるナトリウムイオン、マグネシウムイオン二次電池に用いられるマグネシウムイオン、カルシウムイオン二次電池に用いられるカルシウムイオンなどが挙げられ、好ましくは、リチウムイオンが挙げられる。このような伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質としては、特に制限されないが、例えば、黒鉛系材料などが挙げられる。黒鉛系材料としては、例えば、熱硬化性樹脂を焼成することにより得られるハードカーボン難黒鉛化炭素、例えば、ピッチ系原料、コークス系原料、合成樹脂系原料などを熱分解させることにより得られるソフトカーボン易黒鉛化炭素、例えば、天然黒鉛、人造黒鉛などのグラファイトなどが挙げられる。これら黒鉛系材料は、単独使用または2種類以上併用することができる。また、活物質としては、さらに、上記の伝導性カチオンと合金化および脱合金化することにより、伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする合金系活物質が挙げられる。合金系活物質としては、例えば、スズ原子を含有するスズ系活物質、ケイ素原子を含有するケイ素系活物質などが挙げられる。これら合金系活物質は、単独使用または2種類以上併用することができる。合金系活物質として、好ましくは、ケイ系活物質が挙げられる。ケイ素系活物質としては、ケイ素原子を含有していれば特に制限されないが、例えば、下記一般式1で示されるケイ素系活物質が挙げられる。SiOx1式中、xは、0≦x<2である。上記式1において、xは、0≦x<2の範囲を示す。すなわち、ケイ素系活物質としては、具体的には、ケイ素原子金属単体およびケイ素酸化物が挙げられる。これら活物質は、単独使用または2種類以上併用することができる。活物質として、好ましくは、合金系活物質が挙げられ、より好ましくは、ケイ素系活物質が挙げられる。活物質として、合金系活物質を用いれば、二次電池の高容量化を図ることができる。とりわけ、ケイ素系活物質は、容量が極めて高い活物質であることから、ケイ素系活物質を用いることによって、電池容量の大きな二次電池を得る目的に適した電極用組成物を提供することができる。また、このようなケイ素系活物質は、好ましくは、表面にカーボン層を備える。ケイ素系活物質の表面にカーボン層を形成する方法としては、特に制限されず、例えば、ケイ素系活物質と黒鉛とを混合および粉砕することにより、ケイ素系活物質をカーボンで被覆することができる。ケイ素系活物質の表面にカーボン層を備えることにより、ケイ素系活物質の表面の酸化防止や、導電性の向上を図ることができる。また、電極用組成物中に結着剤後述を含む場合には、ケイ素系活物質がその表面にカーボン層を備えることにより、ケイ素系活物質と結着剤後述との結着性の向上を図ることもできる。緩衝材としては、複数のカーボンナノチューブを備える粒子、具体的には、芯体と、その芯体の表面から放射状に延びる複数のカーボンナノチューブとを備える粒子が挙げられる。このような粒子は、例えば、炭化ケイ素粒子を、ケイ素原子が脱離する温度に加熱することにより形成される。炭化ケイ素粒子としては、特に制限されず、例えば、市販のアチェソン法によるα型結晶の粉末、気相熱分解法によるβ型結晶の粉末、炭化ケイ素前駆体樹脂を加熱処理したものなどが挙げられる。これら炭化ケイ素粒子は、単独使用または2種類以上併用することができる。また、炭化ケイ素粒子は、例えば、鉄、アルミニウム、炭素などの不純物を含むものであってもよいが、好ましくは、炭化ケイ素成分量が、90以上のものが挙げられる。炭化ケイ素成分量90未満では、炭化ケイ素粒子の粒成長化が十分に進行せず、カーボンナノチューブへの転化の際に、カーボンナノチューブの直進性が低下し易くなる。炭化ケイ素粒子の粒子径直径は、例えば、0.1~300μm、好ましくは、0.3~10μmである。炭化ケイ素粒子の粒子径が上記範囲未満の場合には、後述する粒成長化処理において、炭化ケイ素粒子が昇華する際に粒成長に寄与せずに、系外へ揮散する割合が高くなり、収率が低下する場合がある。一方、上記範囲を超過する場合には、カーボンナノチューブへの転化の際に、中心部分に黒鉛層の絡み合ったものが多く生じ、目的とする粒子が得られない場合がある。また、炭化ケイ素は、多孔質体であってもよく、そのような場合において、多孔質の炭化ケイ素の気孔率や、形状の形状、独立気泡率および連続気泡率などは、特に制限されず、目的および用途に応じて適宜設定される。また、炭化ケイ素粒子は、必要により、粒成長化処理されていてもよい。粒成長化処理では、炭化ケイ素粒子を予め適正な温度および圧力で熱処理し、炭化ケイ素結晶を再配列させることにより、表面を平坦化し、結晶性を良化させるとともに、原料粉末に含まれる微細な炭化ケイ素粒子を昇華除去し、他の炭化ケイ素粒子の表面に再結晶させる。なお、図示しないが、粒成長化処理前後のX線回折の波形を比べると、明らかに各ピークの半値幅が狭く、そのピークも高くなる。また、粒子表面に凹凸があるとナノカーボン生成の初期段階に生成するキャップが生じ難く、その配向性も低下するが、粒成長化処理し粒子表面を滑らかにすることによって、キャップを多く生成させることができ、その配向性を向上させることができる。粒成長処理における条件としては、不活性雰囲気例えば、アルゴン、ネオン、ヘリウムなどの不活性ガス雰囲気下、加熱温度が、例えば、1000~2500°C、好ましくは、1500~2000°Cであり、圧力が、例えば、13.3Pa~1013kPa、好ましくは、101.3~304Paである。加熱温度が上記範囲未満の場合には、十分に粒成長化させることができず、一方、上記範囲を超過する場合には、ケイ素が昇華してしまい、収率が低下する場合がある。また、圧力が上記範囲未満の場合には、炉内残留酸素が炭化ケイ素粒子の一部を分解炭素化させ、粒成長化が十分に進行しない場合があり、一方、上記範囲を超過する場合には、炭化ケイ素の蒸気圧が下がることで、粒成長化が抑制されてしまい、同じく粒成長化が十分に進行しない場合がある。そして、この方法では、炭化ケイ素粒子必要により、上記のようにして粒成長化させた炭化ケイ素粒子を、例えば、電気炉、レーザービーム照射、直接通電加熱、赤外線照射加熱、マイクロ波加熱または高周波加熱などの雰囲気制御可能な加熱炉を用いて熱処理し、カーボンナノチューブに転化させる。具体的には、カーボンナノチューブが成長する適正な温度、圧力および雰囲気条件において炭化ケイ素粒子を加熱することにより、ケイ素原子を脱離炭化ケイ素粒子の表面からのケイ素の蒸発揮散や、炭化ケイ素が酸化されて得られる一酸化ケイ素の蒸発揮散させ、残った炭素を、粒子中心部から表面に向かって配向する多数直線状のカーボンナノチューブが密集した構造に配列させる。熱処理における雰囲気条件としては、例えば、ケイ素原子の脱離炭化ケイ素表面からのケイ素の蒸発、または、一酸化ケイ素の蒸発により発生する分解ガスを除去するために、炭化ケイ素および分解ガスと反応しないガス以下、無反応ガス雰囲気や、炭化ケイ素の酸化もしくは分解を促進するガス以下、促進ガス雰囲気などが挙げられる。無反応ガスとしては、例えば、炭化ケイ素の分解を妨げないガスが挙げられ、具体的には、例えば、アルゴン、ネオン、ヘリウムなどの不活性ガスが挙げられる。これら無反応ガスは、単独使用または2種類以上併用することができる。促進ガスとしては、例えば、一酸化炭素、二酸化炭素、テトフルオロメタン、水蒸気などが挙げられる。これら促進ガスは、単独使用または2種類以上併用することができる。また、熱処理における雰囲気条件としては、無反応ガスおよび促進ガスの混合ガス雰囲気も挙げられる。このような場合において、無反応ガスおよび促進ガスの混合割合は、特に制限されず、目的および用途に応じて適宜設定される。ガスの導入方法は、特に限定されず、導入量を一定または可変とした連続導入であってもよいし、間欠導入であってもよい。また、任意のタイミングで導入ガスの種類を変えてもよい。なお、導入量および導入時間は、炭化ケイ素の処理量、加熱炉などの製造装置の内容積などにより、適宜設定される。また、ガスの導入口は単数であってもよく、複数であってもよい。また、この方法では、上記したガスを導入するとともに、ケイ素原子の脱離により生じる分解ガスを、公知の方法により適宜除去することができる。分解ガスを除去する場合には、上記した無反応ガスや促進ガスの導入などによって、製造装置内の圧力は加熱中に様々に変化するが、その圧力条件は、例えば、1.33×10-4Pa~133kPa、好ましくは、1.33×102Pa~133kPa、より好ましくは、1.33×10-1Pa~133kPaである。なお、大気圧に近い圧力、例えば、1.33~133kPaで加熱する場合には、分解ガスおよび導入されるガスからなる混合ガスを循環することができる。ガスを循環させる場合には、必要により、分解ガス中に含まれるSiガス、SiOガスなどをトラップする手段を設けることができる。熱処理における加熱温度は、例えば、800~2000°C、好ましくは、1200~1900°Cである。加熱温度が上記範囲を超過すると、炭化ケイ素からケイ素原子が失われる速度が大きくなり、カーボンナノチューブの配向が乱れやすくなるとともに、チューブ径が不均一となる場合があり、さらには、カーボン自身が一酸化炭素となって蒸発し、カーボンナノチューブ長が短くなり、または、消失してしまい、グラファイト層が不均一となる場合がある。なお、上記加熱温度に達するまでの昇温速度は、特に限定されないが、平均昇温速度が、例えば、0.5~40°C/分、好ましくは、1~30°C/分である。なお、加熱では、一段階で加熱してもよく、多段階で加熱してもよい。また、上記加熱温度における保持時間は、特に限定されないが、例えば、30~300分、好ましくは、60~240分である。なお、加熱が終了した後には、室温まで降温されるが、その速度も特に限定されない。多段階で降温してもよい。このような熱処理により、グラフェン集合体からなる芯体と、その芯体と一体的に形成される複数のカーボンナノチューブを備える粒子を得ることができる。電極用緩衝材の粒子において、芯体がグラフェン集合体であれば、充放電反応における粒子芯体の自己変形を抑制でき、緩衝材としての機能の向上と緩衝材自体の強度の向上とを図ることができる。また、カーボンナノチューブが芯体と一体的に形成されていれば、ケイ素の充放電に伴う膨張および収縮の応力により電極用緩衝材のカーボンナノチューブに繰返し応力が加わったとしても、芯体からのカーボンナノチューブの脱離を防止することができる。それゆえ、電極用緩衝材による上記応力の緩衝機能を半永久的に発揮させることができ、緩衝機能のより一層の向上を図ることができる。なお、このような粒子は、上記の方法に限定されず、例えば、特開2008-285346号公報の段落番号[0015]~[0037]に記載の方法に準拠して製造することができ、また、例えば、芯体の表面において公知の化学気相成長法などにより複数のカーボンナノチューブを成長させることにより製造することもできる。また、粒子において、カーボンナノチューブは、芯体と一体的に形成されることなく、芯体と別体として形成されることもできる。このような電極用緩衝材は、表面にカーボンナノチューブを備える粒子であるため、その電極用緩衝材が用いられる電極用組成物および二次電池用電極において、活物質の膨張および収縮時における応力を、十分に緩和することができる。電極用組成物において、活物質と緩衝材との含有割合は、活物質100質量部に対して、緩衝材が、例えば、5~50質量部、好ましくは、10~30質量部である。また、電極用組成物は、さらに、例えば、導電助剤、結着剤、フィラー、溶媒などを含有することができる。導電助剤としては、特に制限されないが、例えば、天然黒鉛鱗状黒鉛,鱗片状黒鉛,土状黒鉛など、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンウイスカー、炭素繊維、金属銅,ニッケル,アルミニウム,銀,金など粉、金属繊維、導電性セラミックス材料などの公知の導電性材料が挙げられる。これら導電助剤は、単独使用または2種類以上併用することができる。電極用組成物において、導電助剤の含有割合は、特に制限されず、目的および用途に応じて、適宜設定される。結着剤としては、特に制限されないが、例えば、ポリテトラフルオロエチレン,ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリエチレン、ポリプロピレンなどの熱可塑性樹脂、例えば、エチレン-プロピレンジエンターポリマーEPDM,スルホン化EPDM、スチレンブタジエンゴムSBR、フッ素ゴムなどのゴム弾性を有するポリマー、例えば、カルボキシメチルセルロースなどの多糖類などが挙げられる。なお、必要により、結着剤は、例えばメチル化するなどにより、失活させておくことができる。これら結着剤は、単独使用または2種類以上併用することができる。電極用組成物において、結着剤の含有割合は、活物質100質量部に対して、結着剤が、例えば、70質量部以下、好ましくは、1~15質量部である。フィラーとしては、特に制限されないが、例えば、ポリプロピレン,ポリエチレンなどのオレフィン系ポリマー、さらには、アエロジル、ゼオライト、ガラス、炭素などが挙げられる。これらフィラーは、単独使用または2種類以上併用することができる。電極用組成物において、フィラーの含有割合は、特に制限されず、目的および用途に応じて、適宜設定される。溶媒としては、例えば、N-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミドDMFなどの非プロトン性極性溶媒、例えば、エタノール、メタノール、プロパノール、ブタノール、水などのプロトン性極性溶媒、例えば、トルエン、キシレン、イソホロン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、酢酸メチル、フタル酸ジメチルなどの低極性溶媒が挙げられる。これら溶媒は、単独使用または2種類以上併用することができる。電極用組成物において、溶媒の含有割合は、使用する溶媒の種類やその粘度に応じて適宜設定することができる。また、溶媒の含有割合は、活物質および緩衝材、その他、導電助剤、結着剤、フィラーなどの他の配合成分の種類や、含有割合などによっても、適宜設定することができる。そして、電極用組成物は、活物質および緩衝材、さらには、導電助剤、結着剤、フィラーおよび溶媒が、上記した割合において公知の方法で混合されることにより、電極インクまたは電極ペーストとして調製される。このような電極用組成物は、伝導性カチオンを可逆的に吸蔵および放出可能とする活物質と、その活物質の膨張および収縮により生じる応力を緩和するための、表面に複数のカーボンナノチューブを備える粒子からなる緩衝材とを備えている。そのため、活物質の膨張および収縮時における応力を、緩衝材によって十分に緩和することができる。詳しくは、本発明の電極用組成物を用いて電極を形成すれば、電池の充放電に伴う活物質の膨張および収縮により電極内に応力が生じた場合であっても、カーボンナノチューブ以下、CNTと称する場合がある。を備える粒子以下、CNTs粒子と称する場合がある。のCNT構造が変形することによって、上記応力を緩和させることができる。図1は、本発明の緩衝材の一実施形態の断面模式図であり、図2は、図1に示す緩衝材が活物質の膨張による応力を緩和する作用の一例の模式図である。以下において、緩衝材による応力の緩和について、図1および図2を参照して説明する。図1において、緩衝材1はCNTs粒子であって、上記したように、グラフェン集合体からなる芯体2と、その芯体2と一体的に形成される複数のCNT3とを備えている。そして、この緩衝材1は、上記した電極に用いられる場合、その電極内において、図2aに示すように、膨張前の活物質4に近接して配置される。このような電極が用いられる電池の充電時には、活物質4が伝導性カチオンリチウムイオンなどを吸蔵し、図2bに示すように膨張し矢印参照、電極内において応力を生じさせる場合がある。このような場合において、上記の電極では、活物質4の近傍に緩衝材1が配置されているため、緩衝材1のCNT3が、活物質4の膨張による応力を受け、伸縮変形または屈曲変形する。これにより、活物質4の膨張による応力を緩和させることができる。一方、放電時には、活物質4が伝導性カチオンリチウムイオンなどを放出し、収縮するため、緩衝材1のCNT3は、図2aに示すように復元される。このように、CNTは、活物質の膨張および収縮による応力を受けた時に伸縮変形や撓み-復元変形を示すので、CNTs粒子表面のCNTは、CNTs粒子の体積が1/4程度になるまで圧縮した場合であっても、塑性変形し、例えば、900kgf/cm2約88MPa程度の負荷がかかった場合もCNT構造の破壊は抑制される。このようなCNT構造の変形によって、活物質の膨張および収縮に伴う応力を緩和させることができる。さらに、CNT構造の表面は表面エネルギーが低いため、CNTs粒子の表面において活物質が滑りやすい。そのため、CNTs粒子は、活物質の膨張および収縮時にCNT構造を変形させつつ、活物質との接触部位を容易にずらすことができ、活物質の膨張および収縮に伴う応力を緩和させることができる。そのため、本発明の電極用組成物を用いて電極を形成すれば、活物質層を複雑な構造にすることなく、充放電を繰り返した時の活物質層のクラックや電極の変形を抑制することができ、繰返し特性の向上を図ることができる。それに加えて、本発明の電極用組成物を用いて電極を形成すれば、CNTs粒子のCNT構造が導電性に優れた構造であることから、活物質層内において、CNTs粒子自体を導電助剤として機能させることができる。しかも、CNTs粒子は、通常、導電助剤として汎用されるカーボンブラック類と比べて、その嵩密度が大きい。このため、導電助剤としてカーボンブラック類を用いた活物質層と比べて活物質層の構造が緻密であって、活物質層の単位体積当たりにおける活物質の含有割合を高めることができる。それゆえ、電気容量の大きな電極を形成することができる。そのため、このような電極用組成物は、二次電池用電極の製造において、電極インクまたは電極ペーストとして好適に用いられる。具体的には、二次電池用電極は、上記の電極用組成物と、電極用組成物を支持する集電体負極用集電体とを備えている。集電体としては、例えば、銅、ニッケル、鉄、ステンレス鋼、チタン、アルミニウム、焼成炭素、導電性高分子、導電性ガラス、Al-Cd合金などの導電材料から、平面方向2次元方向に延びる形状に形成されている。また、集電体は、例えば、接着性、導電性、耐還元性などを向上させるため、表面を、例えば、カーボン、ニッケル、チタン、銀などで処理することができ、さらには、表面を酸化処理することもできる。集電体の厚みは、特に制限されないが、例えば、1~500μmである。また、集電体は、例えば、フィルム状、シート状などの平板状部材であってもよく、例えば、ネット状、パンチングメタル状、エキスパンドメタル状などのメッシュ状部材であってもよく、さらには、ラス体、多孔質体、発泡体、繊維群の形成体などであってもよい。集電体として、好ましくは、メッシュ状部材であることが挙げられる。集電体がメッシュ状部材であれば、可撓性が向上するため、活物質層にクラックひび割れが生じることや、電極に変形が生じることをより一層抑制することができる。そして、二次電池用電極は、上記した電極用組成物必須成分として、活物質および緩衝材を含有し、任意成分として、導電助剤、結着剤、溶媒などを含有する電極用組成物を、例えば、集電体の上に塗布および乾燥させ、集電体表面に活物質層を形成することにより、得ることができる。塗布方法としては、例えば、アプリケーターロールなどのローラーコーティング、スクリーンコーティング、ドクターブレードコーティング、スピンコーティング、バーコーティングなど、公知の方法を採用することができる。なお、電極用組成物の塗布量および活物質層の膜厚は、目的および用途に応じて、適宜設定される。二次電池用電極において、単位電極あたりのケイ素含有量は、電極のサイズや、導電助剤などの配合成分の嵩密度に応じて、適宜設定することができる。このようにして得られる二次電池用電極は、上記した電極用組成物が用いられるため、活物質層にクラックひび割れが生じることや、電極に変形が生じることを抑制し、優れた性能を確保することができる。また、上記した電極用組成物が用いられる二次電池用電極は、その製造において、エッチングや蒸着などを必要としないため、コストの低減を図ることができる。そのため、このような二次電池用電極は、二次電池において、負極として好適に用いられる。上記の二次電池用電極が用いられる二次電池は、正極と、負極上記した二次電池用電極と、それら正極および負極との間に挟み込まれるセパレータと、正極、負極およびセパレータに含浸される非水電解質とを含んでいる。正極としては、例えば、正極用集電体と、正極用集電体に積層される正極活物質とを備える公知の電極が用いられる。正極用集電体としては、例えば、アルミニウム、チタン、ステンレス鋼、ニッケル、焼成炭素、導電性高分子、導電性ガラスの導電材料から、平面方向2次元方向に延びる形状に形成されている。また、集電体は、例えば、接着性、導電性、耐還元性などを向上させるため、表面を、例えば、カーボン、ニッケル、チタン、銀などで処理することができ、さらには、表面を酸化処理することもできる。正極集電体の厚みは、特に制限されないが、例えば、1~500μmである。正極活物質としては、特に制限されないが、二次電池として、リチウムイオン電池が採用される場合には、例えば、リチウム含有遷移金属酸化物、リチウム含有リン酸塩、リチウム含有硫酸塩など、公知の正極活物質が挙げられる。これら正極活物質は、単独使用または2種類以上併用することができる。そして、正極は、正極活物質と、上記した導電助剤、上記した結着剤、上記した溶媒などとを混合して得られる混合物を、例えば、上記した方法により正極集電体の上に塗布および乾燥させることにより、得ることができる。なお、混合物の塗布量および膜厚は、目的および用途に応じて、適宜設定される。セパレータとしては、例えば、伝導性カチオンの通過を許容する多孔質の絶縁体膜が挙げられる。セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン,ポリプロピレンなどのポリオレフィン系樹脂、例えば、ポリエチレンテレフタレート,ポリブチレンテレフタレートなどのポリエステル系樹脂、例えば、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-パーフルオロビニルエーテル共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-トリフルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-フルオロエチレン共重合体、フッ化ビニリデン-ヘキサフルオロアセトン共重合体、フッ化ビニリデン-エチレン共重合体、フッ化ビニリデン-プロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-トリフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、フッ化ビニリデン-エチレン-テトラフルオロエチレン共重合体などが挙げられる。また、セパレータの空孔率は、強度の観点から、例えば、98体積以下であり、充放電特性の観点から、例えば、20体積以上である。また、セパレータとしては、例えば、アクリロニトリル、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、メチルメタアクリレート、ビニルアセテート、ビニルピロリドン、ポリフッ化ビニリデンなどのポリマーと、公知の電解液を含むポリマーゲルを用いることもできる。非水電解質としては、特に制限されず、例えば、二次電池としてリチウムイオン電池が採用される場合には、リチウムイオン電池の非水電解質として一般に用いられているものが使用される。具体的には、非水電解質は、非水溶媒に、電解質塩を溶解させることにより、調製することができる。非水溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ビニレンカーボネートなどの環状炭酸エステル類、例えば、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンなどの環状エステル類、例えば、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネートなどの鎖状カーボネート類、例えば、ギ酸メチル、酢酸メチル、酪酸メチルなどの鎖状エステル類、例えば、テトラヒドロフランまたはその誘導体、例えば、1,3-ジオキサン、1,4-ジオキサン、1,2-ジメトキシエタン、1,4-ジブトキシエタン、メチルジグライムなどのエーテル類、例えば、アセトニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル類、例えば、ジオキソランまたはその誘導体、例えば、スルホラン、スルトンまたはその誘導体などが挙げられる。これら非水溶媒は、単独使用または2種類以上併用することができる。また、電解質塩としては、例えば、LiClO4、LiBF4、LiAsF6、LiPF6、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiSCN、LiBr、LiI、Li2SO4、Li2B10Cl10、NaClO4、NaI、NaSCN、NaBr、KClO4、KSCNなどのリチウムLi、ナトリウムNaまたはカリウムKの1種を含む無機イオン塩、例えば、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、CH34NBF4、CH34NBr、C2H54NClO4、C2H54NI、C3H74NBr、n-C4H94NClO4、n-C4H94NI、C2H54N-maleate、C2H54N-benzoate、C2H54N-phtalateなどの四級アンモニウム塩、例えば、ステアリルスルホン酸リチウム、オクチルスルホン酸リチウム、ドデシルベンゼンスルホン酸リチウムなどの有機イオン塩などのイオン性化合物が挙げられる。これら電解質塩は、単独使用または2種類以上併用することができる。なお、非水電解質において、電解質塩の濃度は、目的および用途に応じて、適宜設定される。そして、二次電池を作製するには、例えば、セパレータを、正極と、負極上記した二次電池用電極との間に挟み込み、これらを電池筐体セルに収容して、非水電解質を電池筐体に注入する。これにより、二次電池を得ることができる。このようにして得られる二次電池は、上記の電極用組成物が用いられる二次電池用電極が負極として用いられているため、活物質層にクラックひび割れが生じることや、電極に変形が生じることを抑制し、優れた性能を確保することができる。次に、本発明を実施例および比較例に基づいて説明するが、本発明は下記の実施例によって限定されるものではない。<緩衝材>下記の実施例において、緩衝材としては、特開2008-285346号公報に記載されたナノカーボンの製造方法に沿って調製されたCNTs粒子を用いた。具体的には、CNTs粒子は、下記の手順を経て合成される。まず、炭化ケイ素粒子を黒鉛ルツボの中に50質量部入れ、蓋をした後、そのルツボを炉内に静置した。酸素および水分を除去するため、炉内を真空置換した後、アルゴンを導入し、封入した。次いで、20°C/分の昇温速度で1700°Cまで昇温した後、1時間保持し、その後、自然放冷することにより、粒成長化処理が施された炭化ケイ素粒子を得た。なお、粉末の外観は灰色から緑色に変化していた。次いで、多孔質カーボンシートの上に、粒成長化処理が施された炭化ケイ素粒子を、12.5g/m2担持させ、静置した。その後、炉内を真空排気し、真空度を1.33Paに維持して加熱した。800°Cとなったところで、一酸化炭素ガスを導入しつつ、油回転ポンプに真空排気排気速度80m3/時:FRL油回転ポンプ排気能力を引用を維持し、炉内の圧力を66.5Paとして、昇温速度2.5°C/分で1700°Cまで加熱した。そして、1700°Cで4時間保持した後、自然放冷することにより、CNTs粒子からなる緩衝材を得た。得られた緩衝材は、特開2008-285346号公報の図5に開示の透過型電子顕微鏡TEM写真に示すように、芯体がグラフェン集合体であり、芯体と一体的に形成された複数のカーボンナノチューブが、芯体の表面から放射状に延びていることが確認された。緩衝材の平均粒径は約2μmであった。<活物質>下記の実施例および比較例において、活物質としては、下記するように製造されるカーボンで被覆されたSi粒子カーボン被覆Si粒子を用いた。すなわち、不活性ガスArガス中で、ボールミルFRITSHPuluerittg7、ジルコニア、メディア平均粒径4.5mmφを用いて、Si粒子の微細化とカーボン被覆を行った。この前処理においては、平均粒径5μmのSi粒子高純度化学研究所製を、回転数500rpm、2時間の負荷条件でボールミルに供し、粉砕した。粉砕後のSi粒子の粒径は、SEM観察により0.5~0.7μmと推定された。続いて、Si粒子1質量部に対し、0.5質量部の割合で人造黒鉛キシダ化学製、GraphitePowder、75μm200meshを加え、回転数350rpm、30分間の負荷条件で再度ボールミルに供し、カーボンで被覆されたSi粒子カーボン被覆Si粒子を得た。実施例1カーボン被覆Si粒子80質量部に対して、CNTs粒子10質量部と、ポリフッ化ビニリデンPVDF10質量部とを配合し、乳鉢により充分に混合した後、N-メチルピロリドンNMPを添加して粘度を調整し、電極用組成物を得た。次いで、コーターにより、集電体としての銅箔厚さ17μm上に、膜厚150μmでコーティングして、室温で24時間真空乾燥させた。その後、直径16mmの円盤状に切り抜き、減圧下6.7×10-2Paにおいて130°Cで2時間加熱乾燥させ、電極を得た。比較例1CNTs粒子10質量部に代えて、アセチレンブラック以下、ABと略す。電気化学工業株式会社製10質量部を用いた以外は、実施例1と同様にして、電極を得た。比較例2CNTs粒子10質量部に代えて、単層カーボンナノチューブ以下、SWCNTと略す。ShenzhenNanotechPortCo.製10質量部を用いた以外は、実施例1と同様にして、電極を得た。評価活物質含有量上記の方法で作成した各試料電極の質量と、含有する活物質の質量とを表1に示す。実施例1で用いられたCNTs粒子は、ABおよびSWCNTに比べて嵩密度が高いため、実施例1の電極では、比較例1および2の電極に比べて活物質の含有量が顕著に高かった。サイクル特性グローブボックス温度25°C、露点温度-110°C、水分計GE製にて内において、三極セル内へ、各実施例および各比較例において得られた電極、セパレータポリオレフィン、日本板硝子製、リチウム箔対極の順に積層し、電解液LiPF6/EC:ジメチルカーボネート1:2v/v、キシダ化学製を充填後、密封した。参照極にはリチウム箔を用いた。これにより、実験セルを組み立てた。そして、得られた各実験セルについて、充放電測定装置KIKUSUI製により、電流密度0.005A/cm2、0.001V~2.0VvsLi/Liの電位範囲での定電流充放電試験を実施した。なお、充放電サイクルは、それぞれ50サイクル実施した。また、より確実な充電が得られるように、充電後、0.001Vvs.Liにおいて3分間、定電位保持した。重量あたりの放電容量のサイクル特性を表2に示す。また、重量あたりの放電容量のサイクル特性を図3に示し、体積あたりの放電容量のサイクル特性を図4に示す。また、図3の要部拡大図を図5に、図4の要部拡大図を図6に示す。図3から明らかなように、重量あたりの放電容量は、初期において比較例1の値が最も高いものの、サイクル毎の容量は一貫して低下する。一方、図4を参照すると、実施例1では、体積あたりの放電容量で、初期値が比較例1を上回る上、2サイクル目に大きな低下が見られるものの、その後は安定し、10サイクル目以降においては、重量比体積比ともに放電容量は比較例の値を上回る性能を示した。試験後半でのサイクル特性差を図5および図6に拡大して比較すると、放電容量の低下傾向に顕著な差が見られることがわかる。実施例1におけるサイクル特性の安定化は、三次元等方的かつ強固な化学結合で配向したCNTs粒子の構造が、CNTの弾性と表面エネルギーに基づいて充放電に伴うSiの大きな膨張収縮応力を効果的に緩和するためと推察される。また、比較例2のサイクル特性が著しく低いことは、特別な拘束のないCNT同士は強くバンドルする性質があり、電極膜での分散が困難で均一な導電性が得られにくいことや、CNTの単純混合では、CNTs粒子のような充放電に伴う応力に対する緩衝機能は得られないためと推察される。これらのサイクル特性差は、サイクル試験後の試料電極の劣化状態を比較観察することで、より理解しやすい。図7に、実施例および各比較例において得られた電極のサイクル試験後の表面写真と、表面状態の模式図を示す。実施例1では、主に電極の外周部を中心に膨れや剥離が観察された。2サイクル目の放電容量の低下は、この界面剥離が原因と思われる。その他の部分は比較的平滑な電極膜が残っており、サイクル試験における膨張収縮応力に柔軟に応答した形跡が確認された。これに対し、比較例1では、電極全面に渡る破壊が進んでおり、電極として機能しえない状態であった。また、比較例2については、サイクル試験データにおいて電極反応がほとんど進んでいないことから予想された通り、電極形状の変化はわずかであった。これらの結果から、CNTs粒子が導電助剤として有効に機能するほか、充放電に伴うSiの大きな膨張収縮応力に対して効果的な導電性緩衝材として機能することが確認された。"