車体とスライドドアとの間に設けられるスライドドア用ワイヤーハーネスであって、伸縮可能な筒状に形成され、一端部が前記車体に支持可能な車体側支持端部に構成されると共に、他端部が前記スライドドアに支持可能なスライドドア側支持端部に構成された外側筒部材と、少なくとも一端部が前記車体側支持端部及び前記スライドドア側支持端部のいずれか一方側から延出長を調整可能な状態で延出し、前記外側筒部材に移動可能に挿通された少なくとも1本の電線と、を備えるスライドドア用ワイヤーハーネス。請求項1記載のスライドドア用ワイヤーハーネスであって、扁平な長尺形状に形成され、前記外側筒部材内に配設された曲げ方向規制部材をさらに備えるスライドドア用ワイヤーハーネス。請求項2記載のスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記曲げ方向規制部材は、不織材料が前記少なくとも1本電線を覆った状態で扁平な細帯状にホットプレスされたもの、或いは、扁平な蛇腹筒形状に形成されたものである、スライドドア用ワイヤーハーネス。請求項1~請求項3のいずれか1つに記載のスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記外側筒部材は、蛇腹筒形状に形成されている、スライドドア用ワイヤーハーネス。請求項1~請求項4のいずれか1つに記載のスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記外側筒部材は扁平形状に形成されている、スライドドア用ワイヤーハーネス。しかしながら、特許文献1に開示された技術では、車体とスライドドアとの間に常に一定長のプロテクタ及びワイヤーハーネスが存在している。このため、車体とスライドドアとの位置関係によって生じたワイヤーハーネスの余長部分が、それらの間に曲がりつつ残存してしまう。このような余長部分は、人の足で踏まれる恐れ等があるため、損傷してしまう恐れがある。そこで、本発明は、スライドドアの開閉に伴って生じるワイヤーハーネスの余長部分を、なるべく車体とスライドドアとの間に残さないで吸収できるようにすることを目的とする。上記課題を解決するため、第1の態様は、車体とスライドドアとの間に設けられるスライドドア用ワイヤーハーネスであって、伸縮可能な筒状に形成され、一端部が前記車体に支持可能な車体側支持端部に構成されると共に、他端部が前記スライドドアに支持可能なスライドドア側支持端部に構成された外側筒部材と、少なくとも一端部が前記車体側支持端部及び前記スライドドア側支持端部のいずれか一方側から延出長を調整可能な状態で延出し、前記外側筒部材に移動可能に挿通された少なくとも1本の電線とを備える。第2の態様は、第1の態様に係るスライドドア用ワイヤーハーネスであって、扁平な長尺形状に形成され、前記外側筒部材内に配設された曲げ方向規制部材をさらに備える。第3の態様は、第2の態様に係るスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記曲げ方向規制部材は、不織材料が前記少なくとも1本電線を覆った状態で扁平な細帯状にホットプレスされたもの、或いは、扁平な蛇腹筒形状に形成されたものである。第4の態様は、第1~第3のいずれか1つに記載のスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記外側筒部材は、蛇腹筒形状に形成されている。第5の態様は、第1~第4のいずれか1つの態様に係るスライドドア用ワイヤーハーネスであって、前記外側筒部材は扁平形状に形成されている。第1の態様に係るスライドドア用ワイヤーハーネスによると、スライドドアの移動に伴って外側筒部材が伸縮する。そして、外側筒部材が短くなり、電線に余長が生じると、その余長部分は、外側筒部材の前記車体側支持端部及び前記スライドドア側支持端部のいずれか一方側から延出し、車体側又はスライドドア側に入り込む。これにより、スライドドアの開閉に伴って生じるワイヤーハーネスの余長部分を、なるべく車体とスライドドアとの間に残さないで吸収できる。第2の態様によると、電線及び外側筒部材が、曲げ方向規制部材の幅方向への曲がることを規制できる。第3の様態によると、不織材料のホットプレス加工物により、或いは、扁平な蛇腹筒形状の部材により、容易に曲げ方向規制部材を得ることができる。第4の態様によると、簡易な構成によって、外側筒部材に伸縮性及び曲げ容易性を持たせることができる。第5の態様によると、外側筒部材によって曲げ方向の規制を行うことができる。以下、実施形態に係るスライドドア用ワイヤーハーネス20について説明する。図1はスライドドア用ワイヤーハーネス20を示す概略側面図であり、図2は図1のII-II線における概略断面図である。このスライドドア用ワイヤーハーネス20は、車両に組込まれることにより、車体側の電気部品電源、制御ユニット、スイッチ等とスライドドア側の電気部品モータ、スイッチ、センサ等とを電気的に接続する部品として用いられる。このスライドドア用ワイヤーハーネス20は、外側筒部材30と、電線束40とを備えている。外側筒部材30は、伸縮可能な筒状に形成されている。ここでは、外側筒部材30は、ゴム等のエラストマーによって形成された部材であり、端部に車体側支持端部32、スライドドア側支持端部34が形成されると共に、その長手方向中間部に伸縮可能な伸縮部36が形成されている。伸縮部36は、扁平な筒状であって、太環状部36aと細環状部36bとが交互に連なる蛇腹筒形状に形成されている。そして、太環状部36aと細環状部36bとの間の周壁部等が変形することで、伸縮部36が伸縮変形可能とされている。また、車体側支持端部32及びスライドドア側支持端部34は、それぞれ車体のボディ及びスライドドアのパネル部分に固定可能に構成されている。ここでは、車体側支持端部32及びスライドドア側支持端部34は、伸縮部36の端部に連続して形成され、当該伸縮部36よりも太くかつ外周部に環状溝32a、34aが形成された形状とされている。そして、車体のボディ或はスライドドアのパネル部分に形成された取付孔に本車体側支持端部32及びスライドドア側支持端部34を挿入し、その取付孔の周縁部を環状溝32a、34aに嵌め込むことで、車体側支持端部32及びスライドドア側支持端部34が車体のボディ或はスライドドアのパネル部分に固定されるようになっている。このような外側筒部材30は、グロメットとも呼ばれることがある。また、車体側支持端部32、スライドドア側支持端部34のうちの一方側、ここでは、スライドドア側支持端部34に、電線束40を固定するための電線固定片35aが延設されている。そして、電線束40の外周に電線固定片35aを配設した状態で、結束バンドを固定し、或は、粘着テープを巻付けること等によって、電線束40が本外側筒部材30の一方側の端部であるスライドドア側支持端部34に固定されるようになっている。なお、外側筒部材は、必ずしもゴム等のエラストマーによって形成されている必要はなく、一般的な樹脂成型品であってもよい。要するに、外側筒部材は伸縮可能な筒部材であればよい。また、外側筒部材を車体のボディ或はスライドドアのパネル部分に取付ける構成は上記例に限られない。例えば、伸縮可能な部分の両端部に別途取付け用の部品を取付けてもよい。電線束40は、複数の電線が束ねられることにより構成されている。もっとも、本スライドドア用ワイヤーハーネス20は、少なくとも1本の電線を有していればよい。また、電線は断面円形状のものである必要はなく、並列状態の複数の芯線が樹脂等で被覆されたものであってもよい。また、電線束40の両端部にはコネクタ48が取付けられており、電線束40は当該コネクタ48を介して車体側の電気部品或はスライドドア側の電気部品へ直接或は間接的に接続される。また、電線束40は、曲げ方向規制部材50によって主として所定の平面内でのみ屈曲するようにガイドされている。曲げ方向規制部材50は、扁平な長尺状に形成されており、その幅方向への変形を規制すると共に、その厚み方向への曲げを許容する部材として構成されている。ここでは、曲げ方向規制部材50は、不織材料が電線束40を覆った状態で扁平な細帯状にホットプレスされて形成されている。図3を参照して曲げ方向規制部材50の一製造例について説明する。まず、長方形シート状の不織材料51を2枚準備し、この2枚の不織材料51間に電線束40を挟む。なお、1枚の不織材料を二つ折りにして間に電線束40を挟んでもよい。ここで、不織材料51としては、主体繊維とバインダ繊維とが相互に絡み合ったものを用いることができる。主体繊維は、繊維状に形成されており、次述するバインダよりも高い融点を有している。バインダ繊維は、例えば、芯繊維の外周にバインダの層を形成したものであり、全体として繊維状をなしている。芯繊維の融点は、バインダの融点よりも高い。つまり、バインダは、主体繊維及び芯繊維よりも低い融点を有する樹脂である。そして、不織材料を、主体繊維及び芯繊維の融点よりも低くかつバインダの融点よりも高い温度に加熱することで、バインダが溶融して主体繊維及び芯繊維間に染みこむ。この後、不織材料51がバインダの融点よりも低い温度になると、主体繊維及び芯繊維同士を結合した状態でバインダが固化する。これにより、不織材料が加熱前の状態よりも硬くなり、かつ、加熱時の成型形状に維持されるようになる。また、不織材料51が相互に接触していた部分では、溶融後固化したバインダによって不織材料51同士が接合される。上記主体繊維は、バインダの融点で繊維状態を保ち得ればよく、主体繊維としては、樹脂繊維の他、各種繊維を用いることができる。また、本実施形態では、主体繊維と芯繊維とが同じ材質であることを想定して説明するが、これらはそれぞれバインダよりも高い融点を有していればよく、必ずしも同じ材質である必要はない。また、バインダは、必ずしも上記のように芯繊維の外周に形成される態様で存在している必要はない。バインダそれ自体が、粒状又は繊維状に形成され、上記主体繊維中に混ざっていればよい。そして、上記不織材料51をホットプレスする。ここで、ホットプレスとは、加工対象物である不織材料51を型間に挟込み、加熱状態で型に圧を加えて不織材料51を成型加工することをいう。ここでは、例えば、凹部54aを有する一対の型54間で、不織材料51を挟込むことで、ホットプレスを行うことができる。なお、型54には、ヒータ等の加熱部が設けられており、この加熱部によって型54が加熱される。このように電線束40を挟込んだ状態で不織材料51をホットプレスすることで、一対の不織材料51が、間に電線束40を挟み込んだ状態でその他の重ね合せ部分で接合され、かつ、より扁平なシート状に加工されることとなる。不織材料51をホットプレスする際、圧縮程度を適宜調整することで、曲げ方向規制部材50の厚み、剛性等を容易に調整できる。上記のような曲げ方向規制部材50は、図4に示すように、電線束40の延在方向に沿って長い長尺細帯状に形成される。従って、曲げ方向規制部材50及びその内部に組込まれた電線束40は、曲げ方向規制部材50の厚み方向矢符P参照には容易に曲げ変形することができ、曲げ方向規制部材50の幅方向矢符Q参照には曲げ難くなる。これにより、曲げ方向規制部材50及びその内部に組込まれた電線束40は、主として所定の平面内でのみ曲げられるように曲げ規制されることとなる。なお、曲げ方向規制部材50は、上記のように不織材料51がホットプレスされたものである必要はない。例えば、図5に示すように、曲げ方向規制部材150は、ゴム等のエラストマー、或は、樹脂等によって形成され、扁平な筒状であって、太環状部と細環状部とが交互に連なる蛇腹筒形状に形成された部材であってもよい。かかる扁平な蛇腹筒形状に形成された曲げ方向規制部材150によっても、その長軸方向には曲げ難く短軸方向には曲げ易いように、曲げ方向規制部材150及びその内部の電線束40の曲げ規制を行うことができる。また、樹脂等で形成された細長板状部材を、粘着テープ等によって電線束40と一体的に束ね、この細長板状部材を曲げ方向規制部材として用いてもよい。上記電線束40及び曲げ方向規制部材50は、図6に示すように、外側筒部材30内に挿通される。この際、外側筒部材30をゴム等で形成しておくと、強制的に広げる機械等を用いることで、大きく広げることができる。このため、電線束40の端部にコネクタ48が接続されていても、外側筒部材30内に挿通する作業を実施できる。上記電線束40及び曲げ方向規制部材50を外側筒部材30に挿入した状態では図1参照、上記電線束40及び曲げ方向規制部材50の一端部は外側筒部材30の一端部ここでは、車体側支持端部32から延出している。ここで、電線束40及び曲げ方向規制部材50は車体側支持端部32に固定されておらず、従って、車体側支持端部32からの電線束40及び曲げ方向規制部材50の延出長が調整可能とされている。また、電線束40及び曲げ方向規制部材50の一端部には、車体固定部材58が取付固定されている。車体固定部材58は、電線束40及び曲げ方向規制部材50を車体に対して取付固定するための部材である。かかる車体固定部材58としては、車体に形成された孔にロック可能なロック部58aと、曲げ方向規制部材50の端部に締付け固定される結束バンド部58b等を備えた部材バンドクランプ等と呼ばれる部材を用いることができる。もちろん、その他、各種ねじ止構成、挟み込み構成等を用いて、曲げ方向規制部材50及び電線束40を車体に固定すればよい。また、上記電線束40及び曲げ方向規制部材50の一端部は、外側筒部材30の一端部ここでは、スライドドア側支持端部34から延出し、当該スライドドア側支持端部34の電線固定片35aに粘着テープ等を介して固定されている。従って、ここでは、スライドドア側支持端部34からの電線束40及び曲げ方向規制部材50の延出長は一定である。なお、電線束40及び曲げ方向規制部材50を、外側筒部材30に固定する代りに、スライドドア部分に直接的に固定するようにしてもよい。図7は本スライドドア用ワイヤーハーネス20の動作原理を説明するための図である。図7では、外側筒部材30のうち車体側支持端部32側の部分を概念的に示している。同図に示すように、外側筒部材30内に曲げ方向規制部材50が挿通されているので、曲げ方向規制部材50の曲げ規制機能によって外側筒部材30を含むスライドドア用ワイヤーハーネス20全体の曲げ規制がなされる。つまり、スライドドア用ワイヤーハーネス20は、曲げ方向規制部材50の曲げ規制機能によって、曲げ方向規制部材50の幅方向矢符Q参照には曲げ難くなり、曲げ方向規制部材50の厚み方向矢符P参照には曲げ易くなる性質が付与される。このため、曲げ方向規制部材50の幅方向を上下方向に沿って配設することで、スライドドア用ワイヤーハーネス20は上下方向には曲げ難くなり、水平方向には曲げ易くなり、結果的に、主として水平面内で曲るように曲げ規制することができる。もちろん、曲げ方向規制部材50がねじれ変形等する範囲で、多少上下方向に曲っても大きな問題はない。また、外側筒部材30の伸縮部36及び車体側支持端部32では、電線束40及び曲げ方向規制部材50は、当該外側筒部材30に対してその長手方向に移動可能に挿通されている。このため、外側筒部材30が収縮変形しその長さ寸法が短くなると矢符R参照、外側筒部材30が短くなった長さ分、電線束40及び曲げ方向規制部材50が外側筒部材30から延出する。一方、外側筒部材30が伸長変形しその長さ寸法が長くなると、外側筒部材30が長くなった長さ分、電線束40及び曲げ方向規制部材50が外側筒部材30内に引込む。これにより、外側筒部材30の収縮変形に応じて、外側筒部材30からの電線束40及び曲げ方向規制部材50の延出長が調整されるようになっている。このスライドドア用ワイヤーハーネス20を車両に取付けた状態及びその状態での動作について説明する。図8に示すように、スライドドア用ワイヤーハーネス20は、車体200とスライドドア210間の配線として用いられる。すなわち、車体200の側部に乗降用の開口205が設けられ、この開口205にスライドドア210が設けられる。スライドドア210は、図示省略のガイドによって、開口205を閉塞する閉位置と当該開口205を開放させる開位置との間でスライド移動可能に支持されている。一般的には、スライドドア210は、前記閉位置から車体200外方へ移動しつつ車体200の後方へ移動する。スライドドア用ワイヤーハーネス20の車体側支持端部32は、車体200の開口205の下側縁部の側壁部に形成された取付孔に挿入固定されている。また、車体側支持端部32から延出する曲げ方向規制部材50及び電線束40は、車体固定部材58によって車体200に固定されている。ここで、車体固定部材58は、車体側支持端部32の固定箇所から離れた位置であり、車体固定部材58と車体側支持端部32との間に、曲げ方向規制部材50及び電線束40が非固定状態で配設されている。車体固定部材58と車体側支持端部32との間で曲げ方向規制部材50及び電線束40が配設される空間は、車両フロア下空間等、乗員の足等が接触しない、非開放空間であることが好ましい。そして、電線束40の一端部のコネクタ48が車体200側のコネクタに接続され、これにより、電線束40の各電線が車体200側の各種電気機器に電気的に接続される。また、スライドドア用ワイヤーハーネス20のスライドドア側支持端部34は、スライドドア210のパネル部分に形成された取付孔に挿入固定される。スライドドア側支持端部34から延出する電線束40の端部のコネクタ48は、スライドドア210内で当該スライドドア210側のコネクタに接続される。これにより、電線束40の各電線がスライドドア210側の各種電気機器に電気的に接続される。図8に示すように、スライドドア210が閉位置にある状態では、スライドドア側支持端部34は、車体側支持端部32に対してスライドドア210の移動方向一方側である車両前方側にある。このため、スライドドア用ワイヤーハーネス20は、車体側支持端部32から車両前方側に延びてスライドドア側支持端部34に至る経路を描いている。この状態では、スライドドア側支持端部34と車体側支持端部32との距離は比較的長く、従って、スライドドア用ワイヤーハーネス20は比較的長い状態となっている。好ましくは、この状態でのスライドドア用ワイヤーハーネス20の経路長を、スライドドア用ワイヤーハーネス20の自然長とすればよい。また、この状態では、車体固定部材58と車体側支持端部32との間で、曲げ方向規制部材50及び電線束40が直線状態つまり、最短経路状態で配設されている。図9に示すように、スライドドア210が開位置にある状態では、スライドドア側支持端部34は、車両外方であって、車体側支持端部32に対してスライドドア210の移動方向他方側である車両後方側にある。このため、スライドドア用ワイヤーハーネス20は、車体側支持端部32から車両外方に延びつつ、車両後方側に延びてスライドドア側支持端部34に至る経路を描いている。この状態でも、スライドドア側支持端部34と車体側支持端部32との距離は比較的長く、従って、スライドドア用ワイヤーハーネス20は比較的長い状態となっている。好ましくは、この状態でのスライドドア用ワイヤーハーネス20の経路長も、スライドドア用ワイヤーハーネス20の自然長になるようにすることが好ましい。また、この状態でも、車体固定部材58と車体側支持端部32との間で、曲げ方向規制部材50及び電線束40が直線状態つまり、最短経路状態で配設されている。図10に示すように、スライドドア210が閉位置から開位置に移動する際で、車体側支持端部32に対してスライドドア側支持端部34が対向する位置関係で、車体側支持端部32とスライドドア側支持端部34との距離が最も短くなる。この状態では、車体側支持端部32とスライドドア側支持端部34との間で、外側筒部材30の伸縮部36が収縮変形し、外側筒部材30の長さ寸法が短くなる。すると、その短くなった分、曲げ方向規制部材50及び電線束40が、外側筒部材30の車体側支持端部32から延出する。そして、曲げ方向規制部材50及び電線束40が延出した分、車体固定部材58と車体側支持端部32との間で曲げ方向規制部材50及び電線束40が湾曲して、余長が吸収される。この状態からスライドドア210が閉位置又は開位置に移動する際には、外側筒部材30の伸縮部36が伸長変形して、外側筒部材30の長さ寸法が大きくなる。これにより、車体固定部材58と車体側支持端部32との間で湾曲していた曲げ方向規制部材50及び電線束40が、外側筒部材30内に引込まれて、上記図8或は図9に示す状態に復帰する。なお、スライドドア210が移動するのに伴って、電線束40及び曲げ方向規制部材50は車体200の前方又は後方に引張られる。この際、図11に示すように、電線束40及び曲げ方向規制部材50は、外側筒部材30内の空間で姿勢変更することができる。つまり、外側筒部材30の内部空間の水平方向の寸法を、曲げ方向規制部材50の厚み方向の寸法よりも大きく設定しておけば、電線束40及び曲げ方向規制部材50を車体200の前方向或は後方向に引張ると、その引張り方向に応じて、車体側支持端部32内でより大きな曲げ半径となるように外側筒部材30特に当該車体側支持端部32の空間内で姿勢変更する。このため、電線束40及び曲げ方向規制部材50の曲げ半径をなるべく大きくすることができ、曲げによるスライドドア用ワイヤーハーネス20の劣化を抑制することができる。以上のように構成されたスライドドア用ワイヤーハーネス20によると、スライドドア210の移動に伴って外側筒部材30が伸縮する。そして、外側筒部材30が短くなり、電線束40及び曲げ方向規制部材50に余長が生じると、その余長部分は外側筒部材30の車体側支持端部32から延出し、車体200側に入り込む。このため、スライドドア210の開閉に伴って生じる電線束40等の余長部分をなるべく車体200とスライドドア210との間に残さないで吸収できる。なお、電線束は外側筒部材の車体側で固定され、スライドドア側で延出可能とされていてもよい。また、電線束が外側筒部材の両端側で延出可能とされていてもよい。これらの場合、電線束はスライドドア210内に入り込むように案内されるとよい。また、外側筒部材30が扁平であることは必須ではない。また、曲げ方向規制部材50が存在することは必須ではない。スライドドア用ワイヤーハーネス20が主として水平面内で曲るように規制したい場合でも、外側筒部材30が扁平であること、曲げ方向規制部材50が存在することのいずれか一方によって実現することができる。もっとも、本実施形態では、扁平な長尺形状に形成され、前記外側筒部材内に配設された曲げ方向規制部材50によって曲げ規制を行っているため、いわゆるケーブルベヤと呼ばれる部材を用いる場合よりも、構成の簡易化を図ることができる。また、ケーブルベヤ等では、複数のリンクの連結外れ等が生じる恐れがあるが、本実施形態では、そのような恐れも回避される。また、ケーブルベヤを用いた構成では、ケーブルベヤを車体或はスライドドア側で首振り可能に支持するブラケット構造、さらには、ケーブルベヤを包む角形のグロメット等が必要で、部品点数が多くなる傾向であったが、本実施形態では、部品点数を削減することができる。また、電線束40を有する曲げ方向規制部材50を外側筒部材30内に挿通すればよいため、その組立て製造作業も比較的容易である。特に、曲げ方向規制部材50として、不織材料51のホットプレス加工物或は扁平な蛇腹筒状の部材150を用いることにより、ケーブルベヤを用いた構成より簡易化かつ低コスト化が可能となる。特に、曲げ方向規制部材50として、不織材料51のホットプレス加工物を用いることにより、内部に電線束40を収容した曲げ方向規制部材50を容易に製造できる。また、外側筒部材30として、蛇腹筒状の部材を用いることにより、容易かつ簡易な構成で伸縮性及び曲げ容易性を持たせることができる。また、外側筒部材30として、扁平な部材を用いることによって、外側筒部材30に曲げ方向の規制機能を持たせることができる。{変形例}なお、上記実施形態では、スライドドアの開閉に伴って生じるワイヤーハーネスの余長部分を、なるべく車体とスライドドアとの間に残さないで吸収できるようにすることに着目して説明を行った。しかしながら、上記実施形態は、ケーブルベヤを用いない比較的簡易な構成で、車体とスライドドアとの間のワイヤーハーネスの曲げ方向を規制するという観点からの発明を開示している。この発明は、次のように把握することができる。すなわち、車体とスライドドアとの間に設けられるスライドドア用ワイヤーハーネスであって、筒状に形成された一端部が前記車体に支持可能な車体側支持部に構成されると共に、他端部が前記スライドドアに支持可能なスライドドア側支持端部に構成された外側筒部材と、前記外側筒部材に挿通された少なくとも1本の電線と、前記電線の外周を覆い、かつ、扁平な長尺形状に形成され、前記外側筒部材内に配設された曲げ方向規制部材とを備えたスライドドア用ワイヤーハーネス、として把握することができる。このように捉えると、外側筒部材が伸縮可能であることは必須ではないし、また、外側筒部材内に移動可能な状態で少なくとも1本の電線が挿通されていること、少なくとも1本の電線が外側筒部材から延出していること、等は必須ではない。なお、上記実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組合わせることができる。以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。