第1基板と、前記第1基板から間隔をあけて対向するように配置された第2基板と、前記第1基板に形成された第1配向膜と、前記第2基板に形成された第2配向膜と、前記第1基板と前記第1配向膜との間及び前記第2基板と前記第2配向膜との間の少なくとも一方に形成された、前記第1基板と前記第2基板とのギャップを保持するスペーサと、前記第1配向膜及び前記第2配向膜に挟まれた液晶層と、前記液晶層を囲んで封止するとともに前記第1基板及び前記第2基板を固定するシール材と、を有し、前記第1基板及び前記第2基板の前記シール材によって囲まれる領域は長方形であり、前記長方形は、中央領域と、前記長方形の長軸方向で前記中央領域を挟む一対の第1領域と、前記長方形の短軸方向で前記中央領域を挟む一対の第2領域と、前記中央領域並びに前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域を囲む周辺領域と、を含み、前記スペーサは、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域を避けて、前記中央領域及び前記周辺領域に配置され、前記周辺領域は、それぞれの前記第1領域から外方向に前記長方形の1つの長辺までの幅が、一方の前記第2領域から外方向に前記1つの長辺までの幅よりも広いことを特徴とする液晶表示装置。請求項1に記載された液晶表示装置において、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域は、前記中央領域を連続的に囲む領域であることを特徴とする液晶表示装置。請求項1に記載された液晶表示装置において、隣同士の1つの前記第1領域及び1つの前記第2領域との間には、前記スペーサが配置される領域が介在していることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から3のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、前記第1基板と前記第1配向膜との間及び前記第2基板と前記第2配向膜との間の少なくとも一方に形成された、前記スペーサよりも高さの低いストッパをさらに有し、前記ストッパは、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域に配置されていることを特徴とする液晶表示装置。請求項4に記載された液晶表示装置において、前記中央領域及び前記周辺領域には、前記スペーサ及び前記ストッパが混在することを特徴とする液晶表示装置。請求項4又は5に記載された液晶表示装置において、前記スペーサは、前記第1基板及び前記第2基板の一方のみに設けられ、前記ストッパは、前記スペーサが設けられた前記第1基板又は前記第2基板のみに設けられていることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から6のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、前記第1基板は、カラーフィルタ基板であり、前記第2基板は、薄膜トランジスタ基板であり、前記第1基板のみに前記スペーサが設けられていることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から7のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記長軸方向の幅は、前記長軸の1/4であることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から8のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記短軸方向の幅は、前記短軸の2/3であることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から9のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記長軸方向の中心点は、前記長方形の中心点から前記長軸方向に前記長軸の1/3の長さずれた位置にあることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から10のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記長軸方向の幅は、前記長軸の1/2であることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から11のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記短軸方向の幅は、前記短軸の1/8であることを特徴とする液晶表示装置。請求項1から12のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記短軸方向の中心点は、前記長方形の中心点から前記短軸方向に前記短軸の1/3の長さずれた位置にあることを特徴とする液晶表示装置。大型の液晶パネルについて熱衝撃試験-35~85°C;90~360サイクルを行ったところ、微小輝点の発生が確認された。大型の液晶パネルは、そのパネルサイズから高温及び低温時に基板の反り量が大きいので、一方の基板薄膜トランジスタ基板と他方の基板カラーフィルタ基板の水平方向ずれ量が大きくなる。水平方向のずれによる摺動で配向膜が削れるというのが、推測される微小輝点発生のメカニズムである。また、コントラストアップに適した配向膜は削れやすいという問題もある。本発明は、配向膜の剥がれによる微小輝点の発生率を低減することを目的とする。1本発明に係る液晶表示装置は、第1基板と、前記第1基板から間隔をあけて対向するように配置された第2基板と、前記第1基板に形成された第1配向膜と、前記第2基板に形成された第2配向膜と、前記第1基板と前記第1配向膜との間及び前記第2基板と前記第2配向膜との間の少なくとも一方に形成された、前記第1基板と前記第2基板とのギャップを保持するスペーサと、前記第1配向膜及び前記第2配向膜に挟まれた液晶層と、前記液晶層を囲んで封止するとともに前記第1基板及び前記第2基板を固定するシール材と、を有し、前記第1基板及び前記第2基板の前記シール材によって囲まれる領域は長方形であり、前記長方形は、中央領域と、前記長方形の長軸方向で前記中央領域を挟む一対の第1領域と、前記長方形の短軸方向で前記中央領域を挟む一対の第2領域と、前記中央領域並びに前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域を囲む周辺領域と、を含み、前記スペーサは、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域を避けて、前記中央領域及び前記周辺領域に配置され、前記周辺領域は、それぞれの前記第1領域から外方向に前記長方形の1つの長辺までの幅が、一方の前記第2領域から外方向に前記1つの長辺までの幅よりも広いことを特徴とする。本発明によれば、シミュレーションによって第1基板と第2基板のずれ量が大きいことが明らかになった領域にスペーサを配置しないようにした。これにより、配向膜の剥がれによる微小輝点の発生率を低減することができる。また、スペーサを配置する周辺領域において、第1領域の隣の領域が、第2領域の隣の領域よりも広くなっている。そのため、スペーサを配置する領域を広く確保するので、ギャップ変動を低減することができる。21に記載された液晶表示装置において、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域は、前記中央領域を連続的に囲む領域であることを特徴としてもよい。31に記載された液晶表示装置において、隣同士の1つの前記第1領域及び1つの前記第2領域との間には、前記スペーサが配置される領域が介在していることを特徴としてもよい。41から3のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、前記第1基板と前記第1配向膜との間及び前記第2基板と前記第2配向膜との間の少なくとも一方に形成された、前記スペーサよりも高さの低いストッパをさらに有し、前記ストッパは、前記一対の第1領域及び前記一対の第2領域に配置されていることを特徴としてもよい。54に記載された液晶表示装置において、前記中央領域及び前記周辺領域には、前記スペーサ及び前記ストッパが混在することを特徴としてもよい。64又は5に記載された液晶表示装置において、前記スペーサは、前記第1基板及び前記第2基板の一方のみに設けられ、前記ストッパは、前記スペーサが設けられた前記第1基板又は前記第2基板のみに設けられていることを特徴としてもよい。71から6のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、前記第1基板は、カラーフィルタ基板であり、前記第2基板は、薄膜トランジスタ基板であり、前記第1基板のみに前記スペーサが設けられていることを特徴としてもよい。81から7のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記長軸方向の幅は、前記長軸の1/4であることを特徴としてもよい。91から8のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記短軸方向の幅は、前記短軸の2/3であることを特徴としてもよい。101から9のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第1領域の前記長軸方向の中心点は、前記長方形の中心点から前記長軸方向に前記長軸の1/3の長さずれた位置にあることを特徴としてもよい。111から10のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記長軸方向の幅は、前記長軸の1/2であることを特徴としてもよい。121から11のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記短軸方向の幅は、前記短軸の1/8であることを特徴としてもよい。131から12のいずれか1項に記載された液晶表示装置において、それぞれの前記第2領域の前記短軸方向の中心点は、前記長方形の中心点から前記短軸方向に前記短軸の1/3の長さずれた位置にあることを特徴としてもよい。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。[第1の実施形態]図1は、本発明を適用した第1の実施形態に係る液晶表示装置の平面図である。図2は、図1に示す液晶表示装置のII-II線断面図である。液晶表示装置は、第1基板10を有する。第1基板10は、カラーフィルタ基板のベース基板であり、図2に示すように着色層12が積層されている。第1基板10から間隔をあけて、第2基板14が対向している。第2基板14は、薄膜トランジスタ基板のベース基板であり、図2に示すように、半導体層、配線、電極及び絶縁層などが積層された回路層16が積層されている。第1基板10及び第2基板14は、いずれもガラス基板などの光透過性基板である。第1基板10には第1配向膜18が形成され、第2基板14には第2配向膜20が形成されている。第1配向膜18及び第2配向膜20の間に液晶層22が挟まれている。液晶層22は、図1に示すシール材24によって囲まれて封止されている。シール材24は、第1基板10及び第2基板14を固定する。詳しくは、シール材24は、第1基板10及び第2基板14の周縁部同士を固定している。したがって、第1基板10及び第2基板14に反りが生じると、それぞれの周縁部はシール材24に固定されているため、ずれが生じない。本発明の発明者は、第1基板10及び第2基板14に液晶層22が挟まれてシール材24で封止されてなるパネルについて熱衝撃試験のシミュレーションを行った。図3は、熱衝撃試験のシミュレーション結果を示す図である。図3に示すように、シール材24によって囲まれる長方形Rの内側に、第1基板10及び第2基板14のずれ量が大きい複数の領域が確認された。詳しくは、長方形Rの長軸方向X方向で中央を左右で挟む左右領域26と、長方形Rの短軸方向Y方向で中央を上下に挟む上下領域28がずれ量の大きい領域である。左右領域26のそれぞれの内側には、さらにずれ量が大きい領域30があった。図2に示すように、第1基板10と第2基板14との間にはスペーサ32が設けられてギャップが保持されている。スペーサ32は、例えば樹脂で形成することができる。スペーサ32は、第1基板10と第1配向膜18との間及び第2基板14と第2配向膜20との間の少なくとも一方に形成されている。図2の例では第1基板10と第1配向膜18との間のみにスペーサ32が配置され、スペーサ32の形状に沿って第1配向膜18には凸部34が形成されている。第1配向膜18の凸部34は、第2配向膜20に接触している。本実施形態では、シミュレーションによって第1基板10と第2基板14のずれ量が大きいことが明らかになった領域にスペーサ32を配置しないようにした。以下、スペーサ32を配置する領域及び配置しない領域を説明する。図1に示すように、第1基板10及び第2基板14のシール材24によって囲まれる領域は長方形Rである。長方形Rは、中央領域36を含む。長方形Rは、その長軸方向X方向で中央領域36を挟む一対の第1領域38を含む。長方形Rは、その短軸方向Y方向で中央領域36を挟む一対の第2領域40を含む。一対の第1領域38及び一対の第2領域40は、中央領域36を連続的に囲む領域である。長方形Rは、中央領域36並びに一対の第1領域38及び一対の第2領域40を囲む周辺領域42を含む。第1領域38の長軸方向X方向の幅W1Lは、長軸の1/4である。第1領域38の短軸方向の幅W1Sは、短軸の2/3である。第1領域38の長軸方向の中心点C1は、長方形Rの中心点Cから長軸方向に長軸の1/3の長さずれた位置にある。第2領域40の長軸方向の幅W2Lは、長軸の1/2である。第2領域40の短軸方向の幅W2Sは、短軸の1/8である。第2領域40の短軸方向の中心点C2は、長方形Rの中心点Cから短軸方向に短軸の1/3の長さずれた位置にある。スペーサ32は、一対の第1領域38及び一対の第2領域40を避けて、中央領域36及び周辺領域42に配置されている。これにより、第1基板10と第2基板14のずれ量が大きい領域図3参照にスペーサ32を配置しないので、第1配向膜18及び第2配向膜20の剥がれによる微小輝点の発生率を低減することができる。また、図3に示すように、ずれ量が大きい上下領域28は、同様にずれ量が大きい左右領域26よりも短軸方向Y方向にdだけずれていることが分かった。逆に言うと、左右領域26の上下の領域が、上下領域28の上下の領域よりも広くなっている。そこで、図1に示すように、周辺領域42は、それぞれの第1領域38から外方向に長方形Rの1つの長辺までの幅WP1が、一方の第2領域40から外方向に1つの長辺までの幅WP2よりも広くなっている。こうすることで、スペーサ32を配置する周辺領域42において、第1領域38の隣の領域が、第2領域40の隣の領域よりも広くなる。そのため、スペーサ32を配置する領域を広く確保するので、ギャップ変動を低減することができる。[第2の実施形態]図4は、本発明を適用した第2の実施形態に係る液晶表示装置の平面図である。本実施形態では、隣同士の1つの第1領域138及び1つの第2領域140との間に、スペーサ32図2参照が配置される第3領域144が介在している。したがって、第1領域138及び第2領域140が連続していない。言い換えると、スペーサ32が配置される中央領域136及び周辺領域142を接続するように、スペーサ32が配置される第3領域144がある。これによれば、第1の実施形態よりもさらにスペーサ32の数を増やすことができるので、ギャップ変動をさらに低減することができる。[第3の実施形態]図5は、本発明を適用した第3の実施形態に係る液晶表示装置の部分断面図である。本実施形態では、スペーサ232に加えてストッパ246が設けられている。ストッパ246は、スペーサ232よりも高さ突出方向の長さが低くなっており、高さの違いを除いてスペーサ232と同じ構造であってもよい。ストッパ246は、樹脂で形成することができる。ストッパ246は、第1基板210と第1配向膜218との間及び第2基板214と第2配向膜220との間の少なくとも一方に形成される。ストッパ246は、第1基板210及び第2基板214の一方例えばスペーサ232が設けられた第1基板210又は第2基板214のみに設けられていてもよい。図5の例では第1基板210と第1配向膜218との間のみにストッパ246が配置され、ストッパ246の形状に沿って第1配向膜218には第2凸部248が形成されている。ストッパ246は、スペーサ232を配置しない一対の第1領域238及び一対の第2領域40図1参照に配置される。また、中央領域36図1参照及び周辺領域242には、スペーサ232及びストッパ246が混在していてもよい。あるいは、第2の実施形態で説明した第3領域144に、スペーサ232及びストッパ246を混在させてもよい。スペーサ232によって形成された第1配向膜218の凸部234が第1配向膜218及び第2配向膜220のギャップを形成しているので、ストッパ246によって形成された第1配向膜218の第2凸部248は、第2配向膜220に接触しない。ただし、外力によって第1配向膜218及び第2配向膜220のギャップが狭められたときに、ストッパ246によって形成された第2凸部248があることで、ギャップが狭くなりすぎることを止めるようになっている。本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく種々の変形が可能である。例えば、実施の形態で説明した構成は、実質的に同一の構成、同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成で置き換えることができる。