周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、前記クローラベルトの幅方向に延びる係合軸部と、前記係合軸部と一体的に形成され隣り合う前記芯金の係合軸部が係合される係合部と、前記係合軸部と一体的に形成されると共に当該係合軸部の前記幅方向の両側にそれぞれ配置され、前記幅方向の外側へ延びる一対の翼部と、を備え、前記芯金の係合部に、隣り合う前記芯金の係合軸部を係合させることにより隣り合う前記芯金同士が連結されるクローラ用の芯金。前記係合軸部の直径は、隣り合う前記芯金同士を連結した状態における前記芯金の係合軸部と、隣り合う前記芯金の係合軸部との中心間距離の30以上の値である請求項1に記載のクローラ用の芯金。前記係合部は、前記クローラベルトの外周側に開口する溝であり、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の係合軸部に接触する部分が当該係合軸部の外周面に沿った形状とされた請求項1又は請求項2に記載のクローラ用の芯金。前記係合部と一体的に形成され、前記係合部の前記係合軸部側に対して反対側の溝壁の開口側端部から前記係合軸部側へ延出し、前記係合部に隣り合う前記芯金の係合軸部を係合した状態において当該係合軸部に重なり且つ当接により当該係合軸部の前記外周側への移動を規制する規制部と、を備える請求項3に記載のクローラ用の芯金。前記係合軸部は、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の係合部に接触する部分とは逆側の部分に、前記周方向に突出し前記幅方向の一端から他端へ延びる突条を備えている請求項3または請求項4に記載のクローラ用の芯金。前記係合軸部と一体的に形成され、前記係合軸部の両端部と前記一対の翼部との間にそれぞれ配置され、前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向へ延出し、当該延出部分に前記係合部が形成される一対の内周側突起部を備え、前記一対の内周側突起部の幅は、前記係合軸部側よりも前記係合部側で狭く、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において前記芯金の一対の内周側突起部の係合部側が、隣り合う前記芯金の一対の内周側突起部の係合軸部側に入り込んでいる請求項1~5のいずれか1項に記載のクローラ用の芯金。前記内周側突起部は、前記幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に、前記幅方向に突出し前記周方向に延びる補強リブを備えている請求項6に記載のクローラ用の芯金。前記補強リブの一部は、前記係合部の外周形状に沿って設けられている請求項7に記載のクローラ用の芯金。前記内周側突起部の係合軸部側には、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の内周側突起部の外側面に設けられた前記補強リブの少なくとも一部が挿入される挿入部が設けられ、前記挿入部は、前記芯金の係合軸部が隣り合う前記芯金の係合部から脱出する方向に移動するのを隣り合う前記芯金の補強リブの少なくとも一部との当接により規制する請求項7又は請求項8に記載のクローラ用の芯金。請求項1~9のいずれか1項に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されたゴムクローラ。本発明は、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき、且つ路面からの入力による変形を抑制可能なクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの提供を目的とする。第1の態様のクローラ用の芯金は、周方向に一定間隔で配置され、前記周方向に隣り合う同士が連結されて無端状のクローラベルトを構成するクローラ用の芯金であって、前記クローラベルトの幅方向に延びる係合軸部と、前記係合軸部と一体的に形成され隣り合う前記芯金の係合軸部が係合される係合部と、前記係合軸部と一体的に形成されると共に当該係合軸部の前記幅方向の両側にそれぞれ配置され、前記幅方向の外側へ延びる一対の翼部と、を備え、前記芯金の係合部に、隣り合う前記芯金の係合軸部を係合させることにより隣り合う前記芯金同士が連結される。第1の態様のクローラ用の芯金では、芯金の係合部にこれに隣り合う芯金の係合軸部を係合させることで、隣り合う芯金同士が連結される。すなわち、連結用の専用部品を用いずに隣り合う芯金同士を連結することができる。また、隣り合う芯金同士の連結操作も、芯金の係合部に隣り合う芯金の係合軸部を係合させるという簡単な操作で行なえる。また、第1の態様のクローラ用の芯金は、幅方向外側へ延びる一対の翼部を備えていることから、例えば、一対の翼部を備えていない芯金と比べて、ゴムクローラに用いた場合に、路面からの入力荷重が一対の翼部に分散されることから芯金の変形が抑制される。ところで、路面からの入力を受けた翼部は、根元部分に応力が集中する傾向がある。このため、第1の態様のクローラ用の芯金では、一対の翼部を係合軸部と一体的に形成し且つ当該係合軸部の幅方向の両側にそれぞれ配置している。この構成により、翼部が受ける路面からの入力がこの翼部と一体的に形成された係合軸部に分散されるため、翼部の根元部分への応力集中が緩和され、翼部の変形が抑制される。一方、例えば、一対の翼部を係合軸部と係合部との間にそれぞれ配置した芯金は、一対の翼部を係合軸部の幅方向の両側にそれぞれ配置した第1の態様のクローラ用の芯金と比べて、翼部が受ける路面からの入力が係合軸部へ十分に分散されないため、翼部の根元部分への応力集中を十分に緩和することができない。従って、第1の態様のクローラ用の芯金によれば、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき、且つ路面からの入力による変形を効果的に抑制することができる。なお、ここでいう、幅方向の外側へ延びる翼部とは、幅方向の内側から外側へ延びるものを含むものであり、幅方向に沿って延びる翼部、及び幅方向に傾斜又は湾曲して延びる翼部などを含んでいる。第2の態様のクローラ用の芯金は、第1の態様のクローラ用の芯金において、前記係合軸部の直径は、隣り合う前記芯金同士を連結した状態における前記芯金の係合軸部と、隣り合う前記芯金の係合軸部との中心間距離の30以上の値である。第2の態様のクローラ用の芯金では、係合軸部の直径が、隣り合う芯金同士を連結した状態における芯金の係合軸部と、隣り合う芯金の係合軸部との中心間距離の30以上の値であることから、係合軸部の強度が十分に確保され、翼部が受ける路面からの入力によって係合軸部が変形するのがより抑制される。なお、ここでいう、隣り合う芯金同士を連結した状態とは、芯金の係合部にこれに隣り合う芯金の係合軸部を係合させて、隣り合う芯金同士に周方向の張力を付与した連結状態を指している。第3の態様のクローラ用の芯金は、第1の態様又は第2の態様のクローラ用の芯金において、前記係合部は、前記クローラベルトの外周側に開口する溝であり、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の係合軸部に接触する部分が当該係合軸部の外周面に沿った形状とされている。第3の態様のクローラ用の芯金では、隣り合う芯金同士を連結した状態において隣り合う芯金の係合軸部に接触する係合部の接触部分が、当該係合軸部の外周面に沿った形状とされていることから、例えば、当該係合軸部の外周面に沿った形状とされていないものと比べて、芯金の係合部とこれに隣り合う芯金の係合軸部との接触面積が大きくなる。これにより、隣り合う芯金同士を連結した状態で作用する張力に対して十分に耐えることができる。また、係合部の局部的な摩耗の進展を抑制することができる。第4の態様のクローラ用の芯金は、第3の態様のクローラ用の芯金において、前記係合部と一体的に形成され、前記係合部の前記係合軸部側に対して反対側の溝壁の開口側端部から前記係合軸部側へ延出し、前記係合部に隣り合う前記芯金の係合軸部を係合した状態において当該係合軸部に重なり且つ当接により当該係合軸部の前記外周側への移動を規制する規制部と、を備えている。第4の態様のクローラ用の芯金では、芯金の係合部に隣り合う芯金の係合軸部を係合した状態において当該係合軸部に係合部に形成された規制部が重なり、この規制部が隣り合う芯金の係合軸部に当接することにより当該係合軸部の外周側への移動が規制される。一方、芯金の係合部の溝底側が隣り合う芯金の係合軸部に当接することにより、当該係合軸部の内周側への移動が規制される。すなわち、隣り合う芯金同士のクローラベルト内外方向への相対移動が抑制される。これにより、クローラ走行時において連結された隣り合う芯金同士の連結外れ連結状態の解除が抑制される。第5の態様のクローラ用の芯金は、第3の態様または第4の態様のクローラ用の芯金において、前記係合軸部は、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の係合部に接触する部分とは逆側の部分に、前記周方向に突出し前記幅方向の一端から他端へ延びる突条を備えている。第5の態様のクローラ用の芯金では、係合軸部が、隣り合う芯金同士を連結した状態において隣り合う芯金の係合部に接触する部分とは逆側の部分に、周方向に突出し幅方向の一端から他端へ延びる突条を備えていることから、係合軸部の断面積が増加し、翼部が受ける路面からの入力によって係合軸部が変形するのがより効果的に抑制される。第6の態様のクローラ用の芯金は、第1~5の態様のいずれか1態様のクローラ用の芯金において、前記係合軸部と一体的に形成され、前記係合軸部の両端部と前記一対の翼部との間にそれぞれ配置され、前記クローラベルトの内周側に突出すると共に前記周方向へ延出し、当該延出部分に前記係合部が形成される一対の内周側突起部を備え、前記一対の内周側突起部の幅は、前記係合軸部側よりも前記係合部側で狭く、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において前記芯金の一対の内周側突起部の係合部側が、隣り合う前記芯金の一対の内周側突起部の係合軸部側に入り込んでいる。第6の態様のクローラ用の芯金では、隣り合う芯金同士を連結した状態において芯金の一対の内周側突起部の係合部側が、隣り合う芯金の一対の内周側突起部の係合軸部側に入り込んでいることから、芯金とこれに隣り合う芯金の幅方向の相対移動が、芯金の一対の内周側突起部の係合部側と、隣り合う芯金の一対の内周側突起部の係合軸部側との当接により抑制される。第7の態様のクローラ用の芯金は、第6の態様のクローラ用の芯金において、前記内周側突起部は、前記幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に、前記幅方向に突出し前記周方向に延びる補強リブを備えている。第7の態様のクローラ用の芯金では、内周側突起部が、幅方向の内側面及び外側面の少なくとも一方に、幅方向に突出し周方向に延びる補強リブを備えていることから、周方向の引っ張り及びこれに起因する剪断力に対する内周側突起部の耐久性が向上する。また、第7の態様のクローラ用の芯金は、単に内周側突起部全体の厚みを増して耐久性を向上させた芯金と比べて、重量増加を抑制しつつ耐久性を向上させることができる。第8の態様のクローラ用の芯金は、第7の態様のクローラ用の芯金において、前記補強リブの一部は、前記係合部の外周形状に沿って設けられている。第8の態様のクローラ用の芯金では、補強リブの一部が係合部の外周形状に沿って形成されることから、クローラ走行時に張力を受ける係合部が補強される。これにより、クローラ走行時の張力によって芯金係合部が変形するのが抑制されて芯金の耐久性が向上する。第9の態様のクローラ用の芯金は、第7の態様又は第8の態様のクローラ用の芯金において、前記内周側突起部の係合軸部側には、隣り合う前記芯金同士を連結した状態において隣り合う前記芯金の内周側突起部の外側面に設けられた前記補強リブの少なくとも一部が挿入される挿入部が設けられ、前記挿入部は、前記芯金の係合軸部が隣り合う前記芯金の係合部から脱出する方向に移動するのを隣り合う前記芯金の補強リブの少なくとも一部との当接により規制する。第9の態様のクローラ用の芯金では、芯金の係合軸部が隣り合う芯金の係合部から脱出する方向に移動するのが芯金の挿入部と、隣り合う芯金の補強リブの少なくとも一部との当接により規制される。これにより、クローラ走行時において連結された隣り合う芯金同士の連結外れが抑制される。第10の態様のゴムクローラは、第1~9の態様のいずれか1態様に記載のクローラ用の芯金を用いて構成されたクローラベルトの外周側にゴム弾性体が配設されている。第10の態様のゴムクローラでは、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができ且つ路面からの入力による変形を抑制することができるクローラ用の芯金を連結して構成されたクローラベルトを用いることから、ゴムクローラの生産性が向上し、さらに、路面からの入力による変形が抑制されてゴムクローラの耐久性が向上する。以上説明したように、本発明のクローラ用の芯金は、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができ、且つ路面からの入力による変形を抑制することができる。また、本発明のゴムクローラは、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができ且つ路面からの入力による変形を抑制することができるクローラ用の芯金を連結して構成するクローラベルトを用いることから、生産性が向上し、さらに、路面からの入力による変形が抑制されて耐久性が向上する。[第1実施形態]以下、本発明のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの第1実施形態について図1~図9を用いて説明する。図1に示すように、第1実施形態のゴムクローラ10は、クローラ車のスプロケット100及びアイドラー102に巻きかけられて用いられるものであり、無端状のクローラベルト13の外周側に、ゴムなどの弾性体で構成された無端状のゴム弾性体12が配設されたものである。以下、単に周方向というときは、ゴムクローラ10の周方向をいい、矢印Sで示す。また、幅方向というときは、ゴムクローラ10の幅方向をいい、矢印Wで示す。なお、幅方向は、周方向と直交している。さらに、内外方向というときは、ゴムクローラ10の内外方向をいい、この内外方向を矢印IN、OUTで示す。矢印INは、ゴムクローラ10の内周側を示し、単に内周側という。一方、矢印OUTは、ゴムクローラ10の外周側を示し、単に外周側という。図1及び図3に示すように、ゴム弾性体12の外周面には、周方向に所定の間隔をあけてラグ14が形成されている。このラグ14は、本実施形態においては、幅方向に沿って延びる構成とするが、これに限らず、例えば、ラグ14を幅方向に対して傾斜させる構成としてもよい。また、ラグ14の形状は、ゴムクローラの牽引力などを十分に発揮できれば、どのような形状としてもよい。図1及び図2に示すように、ゴム弾性体12の内周側には、周方向に一定間隔で複数の芯金20図4及び図5参照が埋設されている。これら複数の芯金20は、周方向に隣り合う同士が互いに連結されて無端状のクローラベルト13を構成している。なお、クローラベルト13及び芯金20の詳細については後述する。図2に示すように、ゴム弾性体12の幅方向中央部には、スプロケット100の歯部が係合嵌合するスプロケット係合孔16ゴム弾性体12の内周面から外周面への貫通孔が形成されている。このスプロケット係合孔16にスプロケット100の歯部が係合することで、スプロケット100からの駆動力がゴムクローラ10へ伝達されるようになっている。なお、本実施形態では、スプロケット100の歯部が係合嵌合するスプロケット係合孔16をゴム弾性体12に形成する構成としているが、スプロケット100の歯部が係合嵌合することができれば、ゴム弾性体12の内周面に凹部を形成する構成としても構わない。図2及び図3に示すように、ゴム弾性体12に埋設された芯金20は、後述する一対のガイド壁部26が内周側へ突出して、ゴム弾性体12の内周面から各々の頂面26Dが露出している。なお、本実施形態では、一対のガイド壁部26の各々の頂面26Dがそれぞれゴム弾性体12の内周面から露出する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、一対のガイド壁部26の各々の頂面26Dが露出しない構成としてもよい。図1及び図2に示すように、スプロケット100及びアイドラー102は、一対のガイド壁部26の間を通るようになっている。また、円柱状の大径部と、この大径部の側面に軸を一致させて設けられた円柱状の小径部104Aとで構成される転輪104は、小径部104Aがガイド壁部26の頂面26D上を通り、大径部が一対のガイド壁部26の間を通るようになっている。具体的には、転輪104は、小径部104Aの外周面がガイド壁部26の頂面26D又は頂面26D上のゴムに接地して支持されるため、大径部の外周面が一対のガイド壁部26の間のゴム部スプロケット係合部24上のゴム部に接触しないようになっている。なお、転輪104は、大径部の両側面に小径部104Aを設けたものでも、大径部の片側面に小径部104Aを設けたものでも構わない。また、本実施形態では、転輪104を、一対のガイド壁部26の間を通る大径部と、ガイド壁部26の頂面26D上を通る小径部104Aとで構成しているが、本発明はこの構成に限定されず、転輪104の構成はその他の構成でも構わず、例えば、転輪104を、一対のガイド壁部26の各々の頂面26D上を通る小径部104Aと、小径部104Aの両側面に設けられて一対のガイド壁部26を跨ぐ一対の大径部とで構成しても構わない。なお、スプロケット100及びアイドラー102についても、図1に示す本実施形態とは別の形態であっても構わない。次に、芯金20について説明する。芯金全体構成図4及び図5A~図5Cに示すように、芯金20は、幅方向の中央部に設けられ幅方向に沿って延びる円柱状のピン部22と、ピン部22を挟んで幅方向両外側にそれぞれ配置されピン部22の両端部をそれぞれ支持し内周側へ突出すると共に周方向へ延びる一対のガイド壁部26と、ピン部22から周方向に離間した位置に配置され両端部が一対のガイド壁部26によってそれぞれ支持された略柱状のスプロケット係合部24と、ピン部22を挟んでピン部22の幅方向両側にそれぞれ配置され一対のガイド壁部26の幅方向外側面から幅方向外側へ延びる一対の翼部30と、一対のガイド壁部26のスプロケット係合部24側の外周側部分にそれぞれ設けられ他の芯金のピン部22が引掛けられる幅方向に延びる一対の引掛溝34と、を備えている。なお、本実施系形態の芯金20は、幅方向中心線CLを基準にして左右対称とされている。また、芯金20は、ピン部22、スプロケット係合部24、一対のガイド壁部26、一対の翼部30、及び一対の引掛溝34を一体形成して構成されている。なお、本実施形態におけるピン部22は係合軸部の一例であり、一対のガイド壁部26は一対の内周側突起部の一例であり、一対の翼部30は一対の翼部の一例であり、一対の引掛溝34は係合部の一例である。ピン部図5Dに示すように、ピン部22は、断面円形状とされている。このピン部22の直径Dは、図7Bに示すように、隣り合う芯金20同士を連結した状態における一方の芯金20のピン部22と、他方の芯金20のピン部22との中心間距離Lの30以上の値に設定されていることが好ましい。なお、ピン部22の直径Dは、中心間距離Lの35以上の値に設定することがより好ましい。ここでいう、隣り合う芯金20同士を連結した状態とは、一方の芯金20の引掛溝34にこれに隣り合う他方の芯金20のピン部22を引掛けて、隣り合う芯金20同士に周方向の張力を付与した連結状態を指している。引掛溝図4、図5B、図5Dに示すように、引掛溝34は、一対のガイド壁部26の外周側部分外周側の部分に、外周側に開口するようにそれぞれ設けられている。具体的には、引掛溝34は後述するガイド壁部26の溝側壁部26Bに設けられている。図5B及び図7に示すように、引掛溝34は、隣り合う芯金20同士を連結した状態において隣り合う芯金20のピン部22に接触する部分が、当該ピン部22の外周面に沿った形状とされている。具体的には、芯金20の側面視で引掛溝34のピン部22に対して反対側の溝壁34A及び溝底34Bの形状がピン部22の外周面に沿った湾曲形状とされている。なお、芯金20の側面視で引掛溝34のピン部22側の溝壁34Cは、溝底34Bからピン部22側に向かって傾斜する傾斜形状とされている。規制部また、図4、図5B、図5Dに示すように、引掛溝34のピン部22に対して反対側の溝壁34Aの開口側端部外周側の端部には、当該開口側端部からピン部22側へ延出する規制部40が設けられている。この規制部40により、引掛溝34の開口が狭められている。また、規制部40は、隣り合う芯金20同士を連結した状態において隣り合う芯金20のピン部22に少なくとも先端部が重なるように周方向の長さが設定されている。この規制部40の長さAは、図5Dに示すように、ピン部22の中心から周方向に沿って延ばした直線XLと引掛溝34の溝壁34Aとの交点Pと、規制部40の先端との周方向に沿った距離を示し、本実施形態では一例として、長さAを4mm以上に設定している。この構成により、隣り合う芯金20同士を連結した状態において、芯金20の引掛溝34に引っ掛かった隣り合う芯金20のピン部22の外周側への移動が、規制部40との当接により規制される。図5Bに示すように、引掛溝34と規制部40は一体形成され、引掛溝34の溝壁34Aと規制部40の内周側の面が連続して湾曲している。また、本実施形態では、規制部40が溝壁34Aの開口側端部に幅方向に連続して形成される構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、例えば、規制部40が溝壁34Aの開口側端部に幅方向に断続して形成される構成としてもよい。スプロケット係合部図4に示すように、スプロケット係合部24は、一対の引掛溝34の幅方向内側端部同士を連結している。また、図5B、図5Dに示すように、スプロケット係合部24の外周側部分24A外周側の部分は、引掛溝34の壁面と規制部40の内周面に沿った形状とされている。このスプロケット係合部24により、引掛溝34が補強される。従って、引掛溝34に引掛けられたピン部22からの引張力により、当該引掛溝34が変形するのが抑制される。また、引掛溝34に引掛けられたピン部22は、スプロケット係合部24の外周側部分24Aにも接触するため、例えば、引掛溝34のみにピン部22が接触するものと比べて、接触面積が増し、引掛溝34の摩耗速度を低下させられる。また、スプロケット係合部24の内周側部分内周側の部分の形状は、内周側へ凸となるように湾曲した形状とされている。ガイド壁部図4、図5B~図5Dに示すように、ガイド壁部26は、側面視で略台形状とされ、頂面26D内周側の端面が平坦状とされている。なお、ガイド壁部26の形状は側面視で略台形状に限定されるものではなく、その他の形状、例えば、逆台形状や、矩形状などでも構わない。なお、転輪104の小径部104A図1、図8参照が、頂面26D上を通過する場合、頂面26Dを平坦状とすることでゴムクローラ10の振動をより抑制することができる。また、図4、図5A~図5Cに示すように、ガイド壁部26は、ピン部22側のピン側壁部26Aと、ピン側壁部26Aよりも幅方向内側に位置する引掛溝34側の溝側壁部26Bと、ピン側壁部26Aと溝側壁部26Bを連結する連結壁部26Cとで構成されている。このため、図5Aに示すように、内周側から見た一対のガイド壁部26は、対向するピン側壁部26Aの幅方向に沿った外幅よりも対向する溝側壁部26Bの外幅が狭くなっている。図6に示すように、隣り合う芯金20同士を連結した状態において一方の芯金20の対向する溝側壁部26Bが他方の芯金20の対向するピン側壁部26A間に入り込むように、ピン側壁部26Aの内幅と溝側壁部26Bの外幅が設定されている。また、図6に示すように、隣り合う芯金20同士を連結してクローラベルト13を構成すると、それぞれのガイド壁部26が周方向に沿って一直線上に並ぶようになっている。この構成により、クローラ走行時に、スプロケット100、アイドラー102及び転輪104がガイド壁部26によって所定の位置へとガイドされ、スプロケット100、アイドラー102及び転輪104の脱輪が抑制される。また、図6に示すように、隣り合う芯金20同士を連結してクローラベルト13を構成すると、一方の芯金20のスプロケット係合部24と、他方の芯金20のスプロケット係合部24及び対向する溝側壁部26Bとの間に中空部が形成される。図2に示すように、ゴム弾性体12のスプロケット係合孔16は、上記中空部に対応した位置に形成されている。このため、スプロケット100の歯部がスプロケット係合孔16に係合嵌合すると、スプロケット100からの駆動力がスプロケット係合部24及びこのスプロケット係合部24に引っ掛かったピン部22を介してクローラベルト13ゴムクローラ10に伝達される。翼部図4、図5A~図5Cに示すように、翼部30は、ガイド壁部26のピン部22の幅方向端部に対応した位置から幅方向外側へ延びている。ここで、芯金20が一対の翼部30を備えていることから、クローラ走行時における路面からの入力荷重が一対の翼部30にも分散され、芯金20の変形が抑制される。また、翼部30の根元部分には補強部42が形成されている。本実施形態の翼部30は、幅方向に沿って延びてピン部22と一直線上となっている。しかし、本発明はこの構成に限定されず、側面視で翼部30の根元部分がピン部22と重なり合っていれば、幅方向に対して傾斜しながら延びてもよい。また、本実施形態の翼部30は、先端に向かって幅周方向の長さが狭くなる先細り形状とされているが、本発明はこの構成に限定されず、翼部は、幅一定形状としてもよく、根元部分よりも先端で幅が広くなる形状としてもよい。次に芯金20の連結操作について図6及び図7を用いて説明する。まず、図7Aに示すように、一方の芯金20の引掛溝34の開口と他方の芯金20のピン部22とを位置合せし、図7Bに示すように、一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛ける。そして、一方の芯金20と他方の芯金20に周方向の張力を付与することで、一方の芯金20と他方の芯金20とが連結状態となる。ここで、図7Bに示すように、一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛け、隣り合う芯金20同士を連結した状態にすると、一方の芯金20の規制部40の少なくとも先端部が他方の芯金20のピン部22に重なる。これにより、一方の芯金20の引掛溝34に引っ掛かった他方の芯金20のピン部22の外周側への移動が、規制部40との当接により規制される。また、一方の芯金20の引掛溝34に引っ掛かった他方の芯金20のピン部22の内周側への移動は、溝底34Bとの当接により規制される。従って、一方の芯金20と他方の芯金20との内外方向の相対移動が規制される。また、図6に示すように、一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛けると、一方の芯金20の対向する溝側壁部26Bが他方の芯金20の対向するピン側壁部26A間に入り込む。これにより、一方の芯金20と他方の芯金20とが幅方向へ相対移動した場合、一方の芯金20の溝側壁部26Bと他方の芯金20のピン側壁部26Aとの当接により、一方の芯金20と他方の芯金20とが幅方向へ相対移動するのが規制される。以上のように、連結した隣り合う芯金20同士は、内外方向の相対移動が規制され且つ幅方向の相対移動が規制されることから、連結した隣り合う芯金20同士の連結外れが抑制される。上述した連結操作により、隣り合う芯金20同士を連結することで、無端状のクローラベルト13が構成される。次に、ゴムクローラ10の製造方法について説明する。まず、上述した連結操作で複数の芯金20を連結して無端状のクローラベルト13を構成する。次に、クローラベルト13の外周側に長尺な未加硫のゴム弾性体12を巻き付けて無端状の未加硫のゴム弾性体を形成する。このとき、未加硫のゴム弾性体12の内周側にクローラベルト13が埋設されるようにする。なお、芯金20の一対のガイド壁部26の各々の頂面26Dは、未加硫のゴム弾性体12に埋設されてもよく、埋設されなくてもよい。なお、クローラベルト13の内周側に未加硫のゴム弾性体を巻き付けてもよいことは言うまでもない。その後、未加硫のゴム弾性体12を加硫することで、ゴム弾性体12が加硫されてクローラベルト13と加硫接着され、ゴムクローラ10が製造される。なお、本実施形態では、芯金20を連結してクローラベルト13を構成した後で、このクローラベルト13の外周側にゴム弾性体12を形成する構成としたが、これに限らず、芯金20の少なくとも外周側に加硫済みゴム弾性体片を形成し、これらの芯金20を連結して、クローラベルト13を構成してもよい。この場合、一部の連結部クローラベルト13の周方向の端部にあるピン部22と引掛溝34をゴム被覆していない加硫済みゴム弾性体片付きの芯金20を連結することで、無端状のゴムクローラ10を構成することができる。また、複数の芯金20を連結してゴムクローラ1本分の長さの帯状の芯金連結体を構成し、この芯金連結体の少なくとも外周側にゴム弾性体を加硫して帯状のクローラ構成部材を形成し、この帯状のクローラ構成部材の長手方向端部同士を連結して環状とすることで、ゴムクローラ10を構成することもできる。このような構成とした場合には、例えば、1本のゴムクローラ10を1本の帯状のクローラ構成部材の状態で保管したり、輸送したりすることができる。これにより、保管時や輸送時に複数本のゴムクローラ10を上記1本の帯状のクローラ構成部材の状態で複数本重ねて収容しておくことで、収容スペースを縮小することができる。一方、複数の芯金20を連結して足し合わせるとゴムクローラ1本分となる複数本の帯状の芯金連結体を構成し、これらの芯金連結体の少なくとも外周側にゴム弾性体をそれぞれ加硫して帯状のクローラ構成部材を複数本形成し、これらの帯状のクローラ構成部材の長手方向端部を互いに連結して1本の帯状のクローラ構成部材とし、その後、1本のクローラ構成部材の長手方向端部同士を連結して環状とすることで、無端状のゴムクローラ10を構成することもできる。このような構成とした場合には、例えば、1本のゴムクローラ10を複数本の帯状のクローラ構成部材の状態で保管したり、輸送したりすることができる。これにより、保管時や輸送時に1本のゴムクローラ10を上記複数本の帯状のクローラ構成部材の状態で重ねて収容しておくことで、収容スペースを縮小することができる。次に、第1実施形態の芯金20及びゴムクローラ10の作用効果について説明する。上述したように、芯金20同士の連結は、図7A、図7Bに示すように、一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛けることでなされる。すなわち、連結用の専用部品を用いずに芯金20同士を連結することができる。つまり、ゴムクローラ10クローラベルト13の部品点数を減らすことができる。また、芯金20の連結操作も一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛けるという簡単な操作で行なえる。さらに、芯金20同士の連結に芯金20の一部を用いるため、複数の芯金20同士を連結して構成されたクローラベルト13の周方向剛性を向上させることができる。これにより、ゴムクローラ10の張力を十分に確保することができる。そして、図2に示すように、芯金20同士を連結して構成されたクローラベルト13は、芯金20のそれぞれのガイド壁部26が周方向に沿って並ぶ。このため、一対のガイド壁部26の間を通るスプロケット100及びアイドラー102の脱輪が抑制される。また、一対のガイド壁部26の間を大径部が通る転輪104の脱輪が抑制される。ところで、従来のゴムクローラとしては、無端状のゴム弾性体の内周側に周方向一定間隔で芯金を配置し、この芯金の外周を外囲いするようにスチールコードを螺旋巻き又は並列巻きしたものが知られている。この種の従来のゴムクローラでは、例えば、ゴム弾性体に傷などが付き、その傷から水などが浸入した場合、スチールコードに錆が生じ、スチールコードが破断してゴムクローラの張力が低下する虞がある。しかし、ゴムクローラ10では、従来のゴムクローラの張力を保持するスチールコードを仮になくしても張力保持可能であり、芯金20を連結して構成されたクローラベルト13を用いるため、ゴム弾性体12に傷などが付き、その傷から水などが浸入しても、従来のゴムクローラのスチールコードと比べて芯金20は破損しにくいため、ゴムクローラ10の張力の低下が抑制される。また、引掛溝34を一対のガイド壁部26にそれぞれ形成することから、一対のガイド壁部26とは別の部位に新たに引掛溝34を形成するよりも、芯金20の構造が簡単となり、さらに、芯金20の重量増加を抑制できる。前述したように、隣り合う芯金20同士を連結した状態において一方の芯金20の引掛溝34に引っ掛かった他方の芯金20のピン部22の外周側への移動が、当該ピン部22と規制部40との当接により規制される。また、一方の芯金20の引掛溝34に引っ掛かった他方の芯金20のピン部22の内周側への移動が、当該ピン部22と溝底34Bとの当接により規制される。これにより、一方の芯金20と他方の芯金20との内外方向の相対移動が規制される。また、前述したように、一方の芯金20の引掛溝34に他方の芯金20のピン部22を引掛けると、一方の芯金20の対向する溝側壁部26Bが他方の芯金20の対向するピン側壁部26A間に入り込むことから、一方の芯金20と他方の芯金20とが幅方向へ相対移動した場合に、一方の芯金20の溝側壁部26Bと他方の芯金20のピン側壁部26Aとが当接して、一方の芯金20と他方の芯金20の幅方向への相対移動が規制される。以上のことから、クローラ走行時に、縁石などの突起物に乗り上げたとしても、連結された芯金20同士の連結外れ解除を抑制することができる。ところで、クローラ走行時に芯金20の翼部30は、路面からの入力を受ける。この入力により翼部30の根元部分F具体的には、翼部30とガイド壁部26の接合部分図19参照には、応力集中が生じやすい傾向がある。このため、芯金20では、一対の翼部30をピン部22と一体形成し且つピン部22の幅方向の両側にそれぞれ配置している。この構成により、翼部30が受ける路面からの入力が翼部30と一体形成されたピン部22に分散されるため、翼部30の根元部分Fへの応力集中が緩和され、翼部30の変形が抑制される。一方、例えば、図9及び図20に示すように、一対の翼部96が一対のガイド壁部26の、ピン部22と引掛溝94規制部40をもたず、断面形状が略半円状との間にそれぞれ配置された芯金90は、一対の翼部30をピン部22の幅方向の両側にそれぞれ配置した芯金20と比べて、翼部96が受ける路面からの入力がピン部22へ十分に分散されないため、翼部96の根元部分fへの応力集中を軽量化と両立しながら十分に緩和することができない。従って、本実施形態の芯金20は、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結でき、且つ路面からの入力による変形翼部30の変形を効果的に抑制することができる。なお、例えば、芯金90の翼部30に補強部材などを設けて、翼部30の根元部分の剛性を向上することも可能であるが、本実施形態の芯金20は、翼部30が路面から受ける入力をピン部22に分散することから、必ずしも翼部30に補強部材を設ける必要がなく、芯金の重量増加を抑制することができる。次に、図10に示すように、連結された芯金90の頂面26D上を転輪104の小径部104Aが通過する場合の芯金90の動作について説明する。連結された芯金90は、小径部104Aが翼部96上に位置するときには、小径部104Aからの荷重を翼部96が支持する。一方、小径部104Aが連結された芯金90の翼部96間に位置するピン部22上に位置するときには、小径部104Aからの荷重を翼部96が支持することができず、小径部104Aの下のピン部22を中心にして隣り合う芯金20同士が回転し、隣り合うガイド壁部26間の頂面26Dが側面視でへこんだ状態となり、小径部104Aの位置が下がる。このように、連結された芯金90では、小径部104Aが、ピン部22上に位置するときと、翼部96上に位置するときとで、小径部104Aに上下動が生じるため、連結された芯金90の頂面26Dを通過する小径部104Aには、一定周期の振動が入力される。一方、図8に示すように、連結された芯金20は、小径部104Aが翼部30上に位置するときには、小径部104Aからの荷重を翼部30が支持する。一方、小径部104Aが連結された芯金20の翼部30間に位置するときには、小径部104Aからの荷重を隣り合う翼部30が支持する。つまり、芯金20は、翼部30がピン部22の幅方向の両側にそれぞれ配置されていることから、小径部104Aからの荷重を受けても隣り合う芯金20同士がピン部22を中心に回転することがないため小径部104Aが上下動することがなく、連結された芯金20の頂面26D上を通過する小径部104Aに、一定周期の振動が入力されることがない。従って、本実施形態の芯金20は、クローラ走行時の振動を抑制することができる。また、ピン部22の直径Dを、隣り合う芯金20同士を連結した状態における一方の芯金20のピン部22と、他方の芯金20のピン部22との中心間距離Lの30以上の値としていることから、ピン部22の強度が十分に確保され、翼部30が受ける路面からの入力によってピン部22が変形するのがより抑制される。さらに、隣り合う芯金20同士を連結した状態において一方の芯金20のピン部22に接触する引掛溝34の接触部分が、ピン部22の外周面に沿った形状とされていることから、例えば、当該接触部分がピン部22の外周面に沿った形状とされていないものと比べて、一方の芯金20の引掛溝34と、他方の芯金20のピン部22との接触面積が大きくなる。これにより、芯金20の引掛溝34とピン部22が、クローラ走行時に作用する張力に対して十分に耐えることができるようになる。また、引掛けられたピン部22による引掛溝34の局部的な摩耗の進展も抑制することができる。以上のように、連結用の専用部品を用いずに簡単な操作で連結することができ且つ路面からの入力による変形を抑制することができる芯金20を連結して構成されたクローラベルト13を用いることから、ゴムクローラ10の生産性が向上し、さらに、路面からの入力による変形が抑制されてゴムクローラ10の耐久性が向上する。[第2実施形態]以下、本発明のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの第2実施形態について説明する。なお、本実施形態では、第1実施形態と同様の部分については同一の符号を付して示し、その部分の詳細な説明は省略する。図11~14には、第2実施形態の芯金50が示されている。図11及び図12に示すように、芯金50は、一対のガイド壁部26の互いに対向する溝側壁部26Bのそれぞれの幅方向外側面から幅方向に突出する突起52と、互いに対向するピン側壁部26Aの周方向の端部から溝側壁部26B側へ延びる挿入部の一例としての挿入溝56と、を備えている。図13及び図14に示すように、一方の芯金50の引掛溝34に他方の芯金50のピン部22を引掛けて隣り合う芯金50同士を連結した状態において、一方の芯金50の突起52が他方の芯金50の挿入溝56に挿入されるようになっている。この挿入溝56の深さは、図14に示すように、連結された芯金50同士が接近する方向に移動した際、他方の芯金50のピン部22が一方の芯金50の規制部40を越えて引掛溝34から脱出可能な位置に到達する前に、挿入される突起52が挿入溝56に当接するように設定されている。次に、第2実施形態の芯金50の連結操作について説明する。まず、一方の芯金50と他方の芯金50とを相対的に傾けた状態で一方の芯金50の引掛溝34の開口と他方の芯金50のピン部22とを位置合せし、一方の芯金50の引掛溝34に他方の芯金50のピン部22を引掛ける。その後、一方の芯金50と他方の芯金50とが平行な状態例えば、側面視で一方の芯金50の頂面26Dと他方の芯金50の頂面26Dとが平行となる状態に近づくように、一方の芯金50と他方の芯金50との相対傾斜角度を調整する。このとき、一方の芯金50の突起52が他方の芯金50の挿入溝56に挿入される。そして、一方の芯金50と他方の芯金50とに周方向の張力を付与することで、一方の芯金50と他方の芯金50とが連結状態となる。このような連結操作で、一方の芯金50と他方の芯金50とが連結される。次に、第2実施形態の芯金50及びゴムクローラ46の作用効果について説明する。図14に示すように、連結された芯金50同士が接近する方向に移動すると、一方の芯金50の突起52が他方の芯金50の挿入溝56へ当接して、連結された芯金50同士が接近する方向に移動するのを規制する。これにより、連結された芯金50同士の連結外れが効果的に抑制される。[第3実施形態]以下、本発明のクローラ用の芯金及びこれを用いたゴムクローラの第3実施形態について説明する。なお、本実施形態では、第1実施形態と同様の部分については同一の符号を付して示し、その部分の詳細な説明は省略する。図15~18には、第3実施形態の芯金70が示されている。図15及び図16に示すように、芯金70は、一対のガイド壁部26の互いに対向する溝側壁部26Bのそれぞれの幅方向外側面から幅方向に突出し周方向へ延びる補強リブ72と、互いに対向するピン側壁部26Aの周方向の端部から溝側壁部26B側へ延びる挿入部の一例としての挿入溝76と、を備えている。なお、補強リブ72及び挿入溝76は、ガイド壁部26と一体形成されている。図15及び図16Bに示すように、補強リブ72は、翼部30から引掛溝34の規制部40までガイド壁部26の外周側の縁部に沿って形成されている。図17及び図18に示すように、一方の芯金70の引掛溝34に他方の芯金70のピン部80を引掛けて隣り合う芯金70同士を連結した状態において、一方の芯金70の補強リブ72の少なくとも一部が他方の芯金70の挿入溝76に挿入されるようになっている。また、挿入溝76の深さは、図18に示すように、連結された芯金70同士が接近する方向に移動した際、他方の芯金70のピン部80が一方の芯金70の規制部40を越えて引掛溝34から脱出可能な位置に到達する前に、挿入される補強リブ72の少なくとも一部が挿入溝76に当接するように設定されている。図16Dに示すように、本実施形態のピン部80は、第1実施形態のピン部22と略同径とされ、且つ、隣り合う芯金70同士を連結した状態において一方の芯金70の引掛溝34の溝壁34Aに接触する部分とは逆側の部分に、周方向に突出し幅方向の一端から他端へ延びる突条82を一体形成したものである。なお、ピン部80の外周面は、連続した曲面とされている。次に、第3実施形態の芯金70の連結操作について説明する。まず、一方の芯金70と他方の芯金70とを相対的に傾けた状態で一方の芯金70の引掛溝34の開口と他方の芯金70のピン部80とを位置合せし、一方の芯金70の引掛溝34に他方の芯金70のピン部80を引掛ける。その後、一方の芯金70と他方の芯金70とが平行な状態例えば、側面視で一方の芯金70の頂面26Dと他方の芯金70の頂面26Dとが平行となる状態に近づくように、一方の芯金70と他方の芯金70との相対傾斜角度を調整する。このとき、一方の芯金70の補強リブ72の少なくとも一部が他方の芯金70の挿入溝76に挿入される。そして、一方の芯金70と他方の芯金70とに周方向の張力を付与することで、一方の芯金70と他方の芯金70とが連結状態となる。このような連結操作で、一方の芯金70と他方の芯金70とが連結される。次に、第3実施形態の芯金70及びゴムクローラ66の作用効果について説明する。ピン部80は、前述したように、周方向に突出し幅方向の一端から他端へ延びる突条82を備えていることから、第1実施形態のピン部22と比べて、断面積が増加し、翼部30が受ける路面からの入力によるピン部80の変形がより効果的に抑制される。また、ゴムクローラ66が例えば、縁石などの突起物に乗り上げて、隣り合う芯金70同士が内周側へ凸となるように屈曲した場合に、一方の芯金70の引掛溝34の溝壁34Cに他方の芯金70のピン部80の突条82の外周面が当接して回転が規制される。これにより、隣り合う芯金70同士が過剰に屈曲することによる芯金70の破損などが抑制される。さらに、ガイド壁部26に補強リブ72を形成したことにより、連結した芯金70に作用する周方向の張力に起因する剪断力に対するガイド壁部26の耐久性が向上する。特に、本実施形態のガイド壁部26のように、ピン側壁部26Aと溝側壁部26Bとの幅方向間隔が異なる場合には、ピン側壁部26Aと溝側壁部26Bとを連結する連結壁部26Cには応力が集中しやすいことから、補強リブ72による耐久性の向上効果が効果的に発揮される。また、単にガイド壁部26全体の厚みを増して耐久性を向上させる場合と比べて、重量増加を抑制しつつ耐久性を向上させることができる。また、図16Dに示すように、補強リブ72の一部が引掛溝34の縁部に沿って形成されることから、クローラ走行時に張力を受ける引掛溝34が補強される。これにより、クローラ走行時の張力によって引掛溝34が変形するのが抑制される。図18に示すように、連結された芯金70同士が接近する方向に移動すると、一方の芯金70の補強リブ72が他方の芯金70の挿入溝76へ当接して、連結された芯金70同士の接近を規制する。これにより、連結された芯金70同士の連結外れが効果的に抑制される。第3実施形態では、ガイド壁部26の幅方向外側面に補強リブ72を形成する構成としたが、本発明はこの構成に限定されず、ガイド壁部26の幅方向内側面に補強リブ72を形成してもよく、ガイド壁部26の幅方向外側面及び幅方向内側面の両方に補強リブ72を設ける構成としてもよい。また、補強リブ72の突出量は、適宜設定することができ、突出量を少なくして挿入溝76を設けない構成としても構わない。なお、上述の実施形態の芯金20、50、70は金属材料を一体形成したものであるが、これに限らず、芯金20、50、70がクローラベルト13、48、68として十分な強度、及び耐久力を有するのであれば、例えば、芯金20、50、70を樹脂成型品としてもよく、また、強度が必要とされる部位のみ金属材料を用いた樹脂成型品としてもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。[試験例]本発明に係る実施例の芯金と比較例の芯金を用いて以下の試験1、2を実施した。なお、実施例の芯金は、第3実施形態の芯金70と同構成の芯金であり、比較例の芯金は、芯金90と同構成の芯金である。試験1試験1では、芯金の一対の翼部の先端側を下面側外周面側から支持した状態で、芯金の幅方向中央部分に上方内周面側から荷重3.5tonを加えて、翼部の根元部分に作用した応力の最大値をFEM解析した。結果を表1に示す。試験2試験2では、芯金同士を連結し、これらを連結した状態で周方向の張力12.6tonを付与して、引掛溝に作用した応力の最大値をFEM解析した。なお、実施例の芯金のピン部と、比較例の芯金のピン部の大きさは同等のものとした。結果を表1に示す。表1に示されるように、実施例の芯金では、翼部の根元部分に作用した応力の最大値が、比較例の芯金の翼部の根元部分に作用した応力の最大値よりも著しく低くなっている。すなわち、実施例の芯金では、翼部の根元部分への応力集中が緩和されたことが分かる。従って、ピン部を挟んで幅方向両外側にそれぞれ翼部が配置された実施例の芯金は、翼部の根元部分への応力集中が緩和されることから、クローラ走行時に作用する路面からの入力による翼部の変形を効果的に抑制することができる。また、表1に示されるように、実施例の芯金では、引掛溝に作用した応力の最大値が、比較例の芯金の引掛溝に作用した応力の最大値よりも著しく低くなっている。すなわち、実施例の芯金では、引掛溝への応力集中が緩和されたことが分かる。従って、ガイド壁部に周方向に延び且つ一部が引掛溝の外周形状に沿って形成された補強リブを備える実施例の芯金は、引掛溝への応力集中が緩和されることから、クローラ走行時に作用する張力による引掛溝の変形を効果的に抑制することができる。