"燃料を供給する主燃料供給体と、この主燃料供給体からの前記燃料の供給により発生するエネルギーの出力体とからなる燃焼機関にあって、前記主燃料供給体と前記出力体との間の前記燃料の導入途中に、前記出力体へ補助気体を供給する補助気体発生体を付設させた燃焼機関用補助気体発生装置であって、前記補助気体発生体が供給する補助気体は、水を電気分解により発生させた水素と酸素の混合ガスであり、前記補助気体発生体は、電解水を充填した水分解電極槽を有することを特徴とする燃焼機関用補助気体発生装置。燃料を供給する主燃料供給体と、この主燃料供給体からの前記燃料の供給により発生するエネルギーの出力体とからなる燃焼機関にあって、前記主燃料供給体と前記出力体との間の前記燃料の導入途中に、前記出力体へ補助気体を供給する補助気体発生体を付設させた燃焼機関用補助気体発生装置であって、前記補助気体発生体が供給する補助気体は、水を電気分解により発生させた水素と酸素の混合ガスであり、前記補助気体発生体は、電解水を充填した水分解電極槽と、この水分解電極槽の一側に接続させて前記電解水を前記水分解電極槽へ供給させる電解水槽とからなることを特徴とする燃焼機関用補助気体発生装置。水分解電極槽は、内部に電解水を充填した分解槽の内にマイナス極とプラス極とを所定間隔で交互に連続して配設した複数枚からなる電極を取り付けてあり、前記それぞれの電極間の間隔は、0.01mm~5mmに配設したことを特徴とする請求項1又は2記載の燃焼機関用補助気体発生装置。電極は、基材がチタンからなり、その表面に、銀かルテニウムかカーボンかのいずれか一つを被覆させた被覆層を有する材質であることを特徴とする請求項1又は2記載の燃焼機関。前記電解水は、800Hz~36000Hzの交流電磁波を照射して微細電子構造にさせたことを特徴とする請求項1又は2記載の燃焼機関用補助気体発生装置。本発明は、前記した要望にかんがみなされたもので、燃料を供給する主燃料供給体と、この主燃料供給体からの前記燃料の供給により発生するエネルギーの出力体とからなる燃焼機関にあって、前記主燃料供給体と前記出力体との間の前記燃料の導入途中に、前記出力体へ補助気体を供給する補助気体発生体を付設させたことにより、機関での燃料の完全燃焼を促進させ、この機関の出力向上及び燃料の消費抑制を行うことができる燃焼機関用補助気体発生装置を提供することを目的としている。前記した目的を達成するための本発明の手段は、燃料を供給する主燃料供給体と、この主燃料供給体からの前記燃料の供給により発生するエネルギーの出力体とからなる燃焼機関にあって、前記主燃料供給体と前記出力体との間の前記燃料の導入途中に、前記出力体へ補助気体を供給する補助気体発生体を付設させた燃焼機関用補助気体発生装置であって、前記補助燃料発生体が供給する補助気体は、水を電気分解により発生させた水素と酸素の混合ガスであり、前記補助気体発生体は、電解水を充填した水分解電極槽を有する燃焼機関用補助気体発生装置の構成にある。そして、燃料を供給する主燃料供給体と、この主燃料供給体からの前記燃料の供給により発生するエネルギーの出力体とからなる燃焼機関にあって、前記主燃料供給体と前記出力体との間の前記燃料の導入途中に、前記出力体へ補助気体を供給する補助気体発生体を付設させた燃焼機関用補助気体発生装置であって、前記補助燃料発生体が供給する補助気体は、水を電気分解により発生させた水素と酸素の混合ガスであり、前記補助気体発生体は、電解水を充填した水分解電極槽と、この水分解電極槽の一側に接続させて前記電解水を前記水分解電極槽へ供給させる電解水槽とからなる燃焼機関用補助気体発生装置の構成にある。また、水分解電極槽は、内部に電解水を充填した分解槽の内にマイナス極とプラス極とを配設した2枚からなる電極を取り付けてあり、前記それぞれの電極間の間隔は、200mm~300mmに配設する。更に、電極は、基材がステンレスからなる材質である。前記電解水は、800Hz~36000Hzの交流電磁波を照射して微細電子構造にさせる。次に本発明に関する燃焼機関用補助気体発生装置の一実施例を図面に基づいて説明する。図1においてAは燃焼機関用補助気体発生装置であって、燃料タンク1と、主燃料供給体2と、出力体3と、補助気体発生体4とからなる。ここでいう燃焼機関とは、車両や船舶、航空機等の内燃機関あるいはボイラー、発電所等の動力発生手段に対して、燃料を用いてエネルギーEを得るものを指し、その用途手段は限定されない。また、ここで使用する燃料nは、例示すれば、炭化水素、ガソリンや軽油、各種重油、灯油、ガス、エタノール、バイオ燃料,石炭ガス等任意の既存燃料が使用できる。そして、前記した燃料タンク1は、前記燃料nの所要量を充填保持することができるもので、図示してないが密閉蓋により開閉自在な栓を有する前記燃料nの供給口と,該燃料nの吐出口をそれぞれ備える。前記した主燃料供給体2は、前記燃料タンク1と配管5により接続して前記出力体3へ適量の前記燃料nを供給するもので、燃焼機関が例えば内燃機関の場合、キャブレターや燃料噴射手段フュエルインジェクターなどが採用される。前記した出力体3は、前記主燃料供給体2へ配管6により接続して、この主燃料供給体2からの前記燃料nの供給により発生するエネルギーEを出力するもので、燃焼機関が例えば内燃機関の場合、エンジン本体が採用される。この場合、該エンジン本体内には所定の燃焼室3hが設けられている。前記した空気清浄器9は、前記燃料nへ空気を供給して燃焼に必要な混合気を得るために、前記空気中の不純物を除去するもので、内部にフィルターなどを内蔵している。また、この空気清浄器9の吐出側は主燃料供給体2へ配管10により接続して、該主燃料供給体2あるいは図示してない吸入空気量調整手段、吸入燃料量調整手段等により所定濃度,量、圧力の混合気となるように設定されている。また、前記した補助気体発生体4は、図1に示すように、基本的に、主燃料供給体2の前記燃料nの導入部途中において、例えば、出力体3における吸入部3a途中へ供給部材を介して又は直接吸入部3aの内部へ供給させるもので、出力体3へこの補助気体発生体4で生成された補助気体mを供給するものである。この吸入部3aは、燃焼機関Aが例えば内燃機関の場合、インテークマニホルドなどが採用される。しかし、他の例として、図示してないが、主燃料供給体2の手前側すなわち燃料流入ラインにおける主燃料供給体2に対して上流側に設けて補助気体mを供給させたり、主燃料供給体2へ補助気体mを供給部材を介して又は直接その内部へ供給させることもできる。あるいは、空気清浄器9の手前側すなわち空気流入ラインにおける空気清浄器9に対して上流側に設けて補助気体mを供給させたり、空気清浄器9へ補助気体mを供給部材を介して又は直接その内部へ供給させることもできる。そして、前記した補助気体発生体4が供給する補助気体mは、水を電気分解により発生させた水素67と酸素33の混合ガスである。この水素と酸素の混合ガスを発生させる補助気体発生体4を詳述すれば、図1に示すように、水分解電極槽11と、電解水槽12と、クリーナー13と、冷却手段14と、送水ポンプ15とからなる。そして、このうち、水分解電極槽11は、少なくともその内部はステンレス等の腐食や劣化の少ない材質にて成形した分解槽16を有し、好ましくは、内層がテフロン等による加工がなされて絶縁や耐熱をはかる。更に、分解槽16の内部に通電効果の良好な電解水例えば、純水を充填してある。該分解槽16の内部に充填された電解水内に埋没するように、プラス極18aとマイナス極18bを所定間隔、例えば、0.01mm~5mm、好ましくは、0.1mm~2mmの間隔にて、交互-----...-に連続した配列により複数配設した電極18a,18bを取り付けて、一集合体に形成してある。なお、該水分解電極槽11にあって、この一集合体の両側端部に配される位置する電極18b,18bは両側ともマイナス極であり、一集合体の合計は奇数に構成される。また、この一集合体の両側等にマグネシウムトルマリン等の触媒17,17を配することもある。前記電極18a,18bの適正間隔は、良好の通電効果をもたらし、少ない電流消費電流が少ないにより大量の電気分解が可能となって効率の良い混合ガスの生成が行える。この電極18a,18bの間隔設定は、上記間隙を採用することにより、純水電解水の電気抵抗が可及的に抑制することができ、少量電流により大量の電気分解が可能となる。また、この電極18a,18bの形状は、図2に示すように、縦横比率2.5:6の横長長方体、例えば、縦250mm横600mm程度に形成することが混合ガスの高効率抽出が行え,電極から発生する混合ガスの泡が上部へ出やすくさせて電流ロスを抑えることができる。なお、長さ方向横600mmを超えた電極寸法に設定すると急激な混合ガスの抽出がみられ、かつ、消費電流が急激に減少する。また、その電極厚さは、2~3mmに設計する。該電極18a,18bには最低1個の孔が穿設されている。更に、この電極18a,18bは、図2において一部拡大して示すように、その基材rがチタン等の材質を用いるもので、該チタンの表層部へ銀やルテニウムカーボンカーボングラファイトイリジウム鍍金ニッケル鍍金やプラチナ鍍金、クロム鍍金等、更には、被覆させて消耗寿命の長期化を図ることが好ましい。この電極18a,18bの一端部には、端子tを突設させてあり、図示しない接続部材を介して一連的に図示しない電源と接続させてある。更に、純水電解水の電気抵抗を少なくするために、所定のミネラル成分を添加させることもあり、また、1800ガウス~9000ガウスの磁場間を通過させることもあり、更に、800Hz~36000Hzの交流片面交流電磁波パルスにて刺激を与えて、純水の分子構造を細かいナノ十億分の一に近づける。また、純水電解水はマイクロバブルジュット水流を与えることもあり、遠心分離機10000Gの刺激を与えたり、電気分解には24V~1800V,15A~0.2Aの電流を流通させることもある。電気分解時は、直流48Vのパルス波を照射させることにより水より省電力で分解できる。なお、電解水温度は、摂氏35度から110度の範囲の一定温度とし、好ましくは70~85°Cで、常温でない水温の方が水は電気分解されやすく、寒冷地、温暖地、気圧の低い高地においてもその状態は一定でなければならない。したがって、分解槽16の内部には慣用の例えば、点状発熱体等のヒーターを設置することが望ましい。また、分解槽16の上部には、混合ガスの取り出し口19を設けてある。更に、図6に示すように、その上部に上下方向の傾斜や膨らみ等を付けて混合ガスmの溜まり部40を設ける場合もある。前記した電解水槽12は、分解槽16と後述するクリーナー13、冷却手段14、ポンプ15を介して導通させてその水位を同一に保持させてある。その内部に、電解水槽12内に充填された純水電解水と同じ純水電解水を充填して、この純水にプラス極とマイナス極の電極20,21を浸漬させてある。該電解水槽12の適所、例えば底部に一定温度70°C~90°Cが好ましく水分子クラスター化が促進されてガス化されやすいに加熱するヒータ22を配設してあり、前記電極20,21に交流電流を電荷させて、純水の水分子クラスターの微細化を図り、水の電気分解を良好に促進させた適合水を生成する。そして、前記水分解電極槽11における分解槽16の一側部とこの電解水槽12の上部とを配管23により接続してある。また、図示してないが、電解水槽12の適所に水補給用の供給口を設けてあって、図示しない水位センサーの信号に制御されて、内部の純水が不足した時、適宜充填される。電解水槽12の内部には、水微細化手段50が設けられていて、純水電解水のナノ化あるいはクラスタの細分化を図るもので、その手段はAC12V1A36000hzの電磁波を照射したり、ピエゾ素子を使用した超音波を照射したり、ネオジムによる1200ガウス~9000ガウスの空間に水を通すことで得られる。更に、電解水槽12の内部には、酸化マグネシウムや水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどの触媒を介在させて、カルシウムなどの不純物を取り除きミネラル通電水化させることもできるもので、この場合慣用の水道水が電解水として使用できる。なお、電解水槽12は、ステンレス製にて成形し腐食や劣化を防することが好ましく、内部には絶縁と耐熱等を考慮してテフロンフッ素加工を施す。前記水分解電極槽11における分解槽16の他側部と前記クリーナー13とは、配管24により接続して分解槽16内の前記純水を流通循環させてその水質劣化を抑制する。このクリーナー13の下流側には、配管25により前記冷却手段14を接続してあって、前記水分解電極槽11における分解槽16の高温障害を防止する。この冷却手段14の下流側には、配管26により前記送水ポンプ15を接続してあって、前記電解水槽12の下部に配管27により連結することで、前記水分解電極槽11における分解槽16内の純水電解水を各手段12,13,14内を循環させることで、反復使用することができ、かつ、分解槽16内の温度を一定70°C~80°Cが好ましいにさせて効率の良い水素と酸素の混合ガスを得る。前記した電極18a,18b及び電極20,21には図示しない電源により,所定電圧所定電流が与えられる。本発明実施例における燃焼機関用補助気体発生装置Aは、水分解電極槽11および電解水槽12は、図3に示すように、一体化させて形成するものであるが、必ずしも両者11,12が一体化される必要はなく、図4,図5に示すように、両者11,12をそれぞれ別体に形成し、水分解電極槽11内の電解水が不足したときあるいは電解水が劣化したとき、電解水槽12にて生成された電解水を補給あるいは交換するようにしても良いもので、その用途により適宜その仕様が選択される。この補助気体発生体4が発生する混合ガス水素水素酸素=HHOガスは、水素H67、酸素O33の比率で生成させることが好ましく、出力体3に対してその吸入空気へ補助ガスとして進入させる。なお、図1において28は、補助気体混合ガスmの逆流を防止する逆止弁で、前記混合ガスの出口のラインにおいて一箇所又は複数箇所に設けて出力体3への円滑な供給を行う。燃焼機関として、排気量2000ccの出力体3である内燃機関ガソリンエンジンを搭載した車両に本発明実施例である燃焼機関用補助気体発生装置Aを設けた。補助気体発生体4は、主燃料供給体2の吸入部途中へその供給部材7を接続することで、該主燃料供給体2において外気と燃料nと補助気体発生体4により発生した補助気体混合ガスmが混合され、ガソリンエンジン3のインテークマニホルド3aへ噴射された。その投入量は、エンジン排気量に対して10で行った場合の走行テストを行ったとき、燃料タンク1に充填した燃料nのその消費率は、本発明における補助気体発生体4を取り付けない同種の比較車両の走行テストと比較して、30を抑制省エネルギーすることができた。また、発生したエネルギーEは、出力トルク、及び馬力も前記比較車両と比較して35も向上することができた。更に、排気ガスにおける二酸化炭素ガスや窒素ガスも60に抑えることができた。本実施例において投入された空気と補助気体mと燃料nとの比率は、始動時5:1,低回転アイドリング時12:1,中速回転時14~17:1、スロットル全開転13:1となり、実験における平均値は燃料1gに対し空気分14,7gに補助気体mが追加吸入された。本実施例以外においても、軽油や重油にあっては前記比率は18:1と、燃料の燃焼効率や二酸化炭素窒素酸化物の減少に極めて良好な結果が得られた。このように、本発明実施例において、使用に供される炭化水素等燃料がエンジン及びボイラー等の燃焼工程において完全燃焼に必要な水素ガスを水素2酸素1の割合にて補助気体として追加し、空燃比率を微量に変化させることにより、炭化水素が酸素と結び付き炭酸ガスを排出することになるが、水素ガス分を追加吸入することにより大幅に炭酸ガスの排出削減し、燃焼時における燃料の削減を促すことが主なる構造となる。そして、その産業分野における利用目的は、農業漁業分野では、温室ハウスボイラー農業機械車両船舶漁船等に、運輸関係分野での輸送トラックバス船舶輸送船等に、エネルギー分野での発電火力エンジン金属精錬観光分野ホテル旅館大型温泉施設スパのボイラー等のすべての燃料として使用されている炭化水素天然ガス灯油軽油ガソリン重油石炭バイオ燃料薪竹炭木炭の燃焼効果を高めることができ、その結果、燃料削減二酸化炭素削減に大幅な貢献できる。なお、補助気体発生体4の出力体エンジン3への接続にあっては、図示してないが、該エンジン3の吸入部であるインテークマニホルド3aへその供給部材7を接続し、補助気体発生体4により発生した補助気体混合ガスmは前記インテークマニホルド3aへ該補助気体混合ガスm単独で供給されるようにし、燃料nに追加される状態で噴射させても同様の効果が発揮される。本発明実施例装置にあって、炭化水素における空燃比はこのように考えられる。例えば一時間に100l消費するA重油を燃料とする2tボイラーの場合1分間当たり100/60=1.7l消費することになり、その際空燃比1:14.7とすると、1.7lはA重油の比重を0.84にて計算し1.428kg=1428gとなる。空燃比1:14.7を当てはめれば1428:34986となる。ただし、1428は液体計算だから、本来は1000分の1だがボイラー燃焼時の気体計算を液体の600倍に計算し、空気はそのまま1000倍計算にした場合、炭化水素は1428×600=856800cc空気はその24.5倍の20991600cc、気体計算3486l:20991.6lとなる。空気中の窒素は≒79酸素は21水素は0.00005だから、炭化水素を1分間に3486l燃焼させるには、20991.6×0.79=16583.364lの窒素20991.6×0.21=4408.236lの酸素20991.6×0.00005=1.04958lの水素と他微量のNeHeKrXeが燃えることになる。この燃焼時には≒3lのHHOを補助燃焼ガスとして供給するので、3l×0.67=2.01lの水素と、3l×0.33=0.99lの酸素が空気中に補給される計算になる。つまり、大気中の燃焼水素とほぼ2倍の水素分が補給され、酸素は微量だが≒1lの補充燃料となる計算になる。すなわち、一時間に100lを消費する燃焼装置の場合本発明実施例ガスを補給すると、燃料は気体にして60000l600倍の計算燃焼させるためには、窒素分が995001.84l995m3酸素分が264493.8lプラス59.4l264.4938m30.0594m3水素分が62.9748lプラス120.6l0.062974m30.1206m3つまり水素分は通常乾燥空気から得られる2倍もの水素分が完全燃焼をもたらす効果となる。その時の水の消費量は電気分解にて1g当たり2000倍が気体になる数値とした場合、一時間の供給をしてもわずか90gの水から得られる水素水素酸素HHOを補給するだけで一時間あたり100l消費されていた燃料量は30以上の節減になり、70lの炭化水素燃料で賄えることになる。A重油を1l55とすると30×55=1650節減となり、年間フル回転した場合には100l×24時間×365日×55円=4818万円の燃料代金が30節減になることは、1445.4万円の節約と、262.8トンの燃料、657トンの削減排出権1500/tの計算では年間985500の国内取引になる計算となる。"