"集電体と、上記集電体上に設けられた電極層とを備え、上記電極層は、活物質を含む第1の粒子と、上記集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、上記第2の粒子は、上記集電体と上記電極層との界面に少なくとも存在している電極。上記界面に存在する上記第2の粒子が、上記集電体に埋め込んで設けられている請求項1記載の電極。上記第1の粒子は、上記集電体に比べて柔らかい請求項1記載の電極。上記第2の粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内である請求項1記載の電極。上記第2の粒子は、活物質を含んでいる請求項1記載の電極。上記第2の粒子は、導電性粒子である請求項1記載の電極。上記導電性粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内である請求項6記載の電極。上記電極層は、上記第1の粒子を含む活物質層と、上記集電体と上記活物質層との間に設けられた、上記第2の粒子を含む密着層とを備える請求項1記載の電極。上記密着層が、上記集電体に比べて軟らかい第3の粒子さらに含んでいる請求項8記載の電池。上記第2の粒子および上記第3の粒子の総量に対する上記第2の粒子の含有量が、50質量以上100質量未満である請求項9記載の電極。上記第2の粒子が、上記電極層の厚さ方向に向かって増加する分布を有し、上記電極層の界面側の分布が、上記電極層の界面とは反対側の分布に比して高い請求項1記載の電極。上記第2の粒子は、上記電極層中のうち上記界面近傍に最も多く存在している請求項1記載の電極。集電体と、上記集電体上に設けられた電極層とを備え、上記電極層は、活物質を含む第1の粒子と、上記集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、上記第2の粒子が、上記集電体に埋め込んで設けられている電極。請求項1~13のいずれかに記載の電極を備える電池。請求項14に記載の電池を備える電池パック。請求項14に記載の電池を備え、上記電池から電力の供給を受ける電子機器。請求項14に記載の電池と、上記電池から電力の供給を受けて車両の駆動力に変換する変換装置と、上記電池に関する情報に基づいて車両制御に関する情報処理を行う制御装置とを備える電動車両。請求項14に記載の電池を備え、上記電池に接続される電子機器に電力を供給する蓄電装置。他の機器とネットワークを介して信号を送受信する電力情報制御装置を備え、上記電力情報制御装置が受信した情報に基づき、上記電池の充放電制御を行う請求項18記載の蓄電装置。請求項14に記載の電池から電力の供給を受け、または、発電装置もしくは電力網から上記電池に電力が供給される電力システム。したがって、本技術の目的は、集電体と電極層との密着性を高めることができる電極、およびその電極を備える電池、その電池を備える電池パック、電子機器、電動車両、蓄電装置ならびに電力システムを提供することにある。上述の課題を解決するために、第1の技術は、集電体と、集電体上に設けられた電極層とを備え、電極層は、活物質を含む第1の粒子と、集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、第2の粒子は、集電体と電極層との界面に少なくとも存在している電極である。第2の技術は、集電体と、集電体上に設けられた電極層とを備え、電極層は、活物質を含む第1の粒子と、集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、第2の粒子が、集電体に埋め込んで設けられている電極である。本技術の電池パック、電子機器、電動車両、蓄電装置および電力システムは、上述の第1または第2の技術の電極を有する電池を備えることを特徴とする。本技術では、集電体と電極層との界面に存在している第2の粒子は、集電体に比べて硬いので、第2の粒子を集電体表面に埋め込んで設けることができる。したがって、集電体と電極層との界面の剥離を抑制することができる。以上説明したように、本技術によれば、集電体と電極層との密着性を高めることができる。本技術の実施形態について図面を参照しながら以下の順序で説明する。1第1の実施形態正極の密着性を改善した円筒型電池の例2第2の実施形態負極の密着性を改善した円筒型電池の例3第3の実施形態正極の密着性を改善した扁平型電池の例4第4の実施形態電池パックの例5第5の実施形態蓄電システムの例<1.第1の実施形態>電池の構成図1は、本技術の第1の実施形態に係る非水電解質二次電池の一構成例を示す断面図である。この非水電解質二次電池は、負極の容量が、電極反応物質であるリチウムLiの吸蔵および放出による容量成分により表されるいわゆるリチウムイオン二次電池である。この非水電解質二次電池はいわゆる円筒型といわれるものであり、ほぼ中空円柱状の電池缶11の内部に、一対の帯状の正極21と帯状の負極22とがセパレータ23を介して積層し巻回された巻回電極体20を有している。電池缶11は、ニッケルNiのめっきがされた鉄Feにより構成されており、一端部が閉鎖され他端部が開放されている。電池缶11の内部には、電解液が注入され、セパレータ23に含浸されている。また、巻回電極体20を挟むように巻回周面に対して垂直に一対の絶縁板12、13がそれぞれ配置されている。電池缶11の開放端部には、電池蓋14と、この電池蓋14の内側に設けられた安全弁機構15および熱感抵抗素子PositiveTemperatureCoefficient;PTC素子16とが、封口ガスケット17を介してかしめられることにより取り付けられている。これにより、電池缶11の内部は密閉されている。電池蓋14は、例えば、電池缶11と同様の材料により構成されている。安全弁機構15は、電池蓋14と電気的に接続されており、内部短絡あるいは外部からの加熱などにより電池の内圧が一定以上となった場合にディスク板15Aが反転して電池蓋14と巻回電極体20との電気的接続を切断するようになっている。封口ガスケット17は、例えば、絶縁材料により構成されており、表面にはアスファルトが塗布されている。巻回電極体20の中心には例えばセンターピン24が挿入されている。巻回電極体20の正極21にはアルミニウムAlなどよりなる正極リード25が接続されており、負極22にはニッケルなどよりなる負極リード26が接続されている。正極リード25は安全弁機構15に溶接されることにより電池蓋14と電気的に接続されており、負極リード26は電池缶11に溶接され電気的に接続されている。図2は、図1に示した巻回電極体20の一部を拡大して表す断面図である。以下、図2を参照しながら、二次電池を構成する正極21、負極22、セパレータ23、および電解液について順次説明する。正極正極21は、例えば、正極集電体21Aと、その両面に設けられた正極層電極層21Bとを備える。なお、図示はしないが、正極集電体21Aの片面のみに正極層21Bを備えるようにしてもよい。正極集電体正極集電体21Aは、例えば、金属を主成分としている。金属としては、例えば、アルムニウムAl、ニッケルNi、ステンレス鋼などを用いることができる。正極集電体21Aの形状としては、例えば、箔状、板状、メッシュ状などを用いることができる。正極層正極層21Bは、第1の粒子と第2の粒子とを含んでいる。正極層21Bが、必要に応じてグラファイトなどの導電剤および結着剤を含んでいてもよい。結着剤としては、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、エチレン-プロピレン-ジエン三元重合体EPDM、テトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、シリコン-アクリル共重合体などを単独または2以上組み合わせて用いることができる。第2の粒子は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面に少なくとも存在している。第2の粒子の増加を抑制する観点からすると、第2の粒子は、正極層21B中のうち正極集電体21Aの界面または界面近傍に最も多く存在していることが好ましく、界面または界面近傍にのみ存在していることがより好ましい。界面に存在する第2の粒子が、正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けられていることが好ましい。このように埋め込んで設けることで、正極集電体21Aと正極層21Bとの密着性が向上する。なお、上述のように埋め込んで設けられている第2の粒子が、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面のうちの一部の領域にのみ存在するようにしてもよいが、密着性向上の観点からすると、それらの界面の全体に渡って存在することが好ましい。第1の粒子第1の粒子は、正極活物質を主成分として含んでいる。第1の粒子としては、例えば、正極集電体21Aに比べて軟らかいものを用いることができる。このように第1の粒子が正極集電体21Aより柔らかい場合であっても、第2の粒子が正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けられてさえいれば、正極集電体21Aと正極層21Bとの密着性を向上することができる。第1の粒子が正極集電体21Aに比べて柔らかいか否かは、以下のようにして判断できる。まず、第1の粒子を含むスラリーを正極集電体21A上に塗布し、スラリーを乾燥硬化させることにより、第1の粒子を含む層を形成する。次に、第1の粒子を含む層をプレスしてサンプル電極を作製した後、そのサンプル電極の層を剥離する。なお、その層の剥離を容易にするために、離型処理を正極集電体21Aの表面に予め施しておくようにしてもよい。また、その層の剥離の前に、サンプル電極を溶媒に浸して、超音波洗浄機により洗浄処理を行うようにしてもよい。次に、層が剥離された正極集電体21Aの剥離面を走査型電子顕微鏡SEM:ScanningElectronMicroscopeを用いて撮影する。次に、この撮影写真から、第1の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけているか否かを判断する。第1の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけている場合には、第1の粒子は正極集電体21Aに比べて硬いと判断できる。逆に、第1の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけていない場合には、第1の粒子は正極集電体21Aに比べて柔らかいと判断できる。以下では、この判断方法を第1の粒子についての硬さの判断方法と称する。また、以下のようにして、第1の粒子が正極集電体21Aに比べて柔らかいか否かを判断するようにしてもよい。まず、上述のようにして作製したサンプル電極の断面をFIBFocusedIonBeam加工により切り出し、その断面をSEMを用いて撮影する。次に、この撮影写真から、第1の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけているか否かを判断する。なお、第1の粒子が一次粒子である場合には、第1の粒子の硬さとは、この一次粒子の硬さのことを示す。また、第1の粒子が二次粒子である場合には、第1の粒子の硬さとはこの二次粒子の硬さのことを示す。第1の粒子が正極集電体21Aと比べ柔らかいかどうかは、以下のような基準を設けて調べてもよい。まず、硬さの異なる種々の第1の粒子について、微小硬度計を用いて圧壊時応力を測定する。次に、上述の第1の粒子についての硬さの判断方法を用いて、圧壊時応力を測定した各第1の粒子について、正極集電体21Aとの硬さの順列を調べる。これらの結果を照らし合わせることで、圧壊時応力がどのくらいであれば正極集電体21Aよりも柔らかいかを算出しておく。その後は圧壊時応力のみを測定することで、第1の粒子が正極集電体21Aよりも柔らかいかどうかを推定することができる。第1の粒子としては、例えば、一次粒子もしくは二次粒子を単独または組み合わせて用いることができる。一次粒子の平均粒径は、充放電特性を向上させる観点からすると、小さいことが好ましく、具体的には、5μm以上100μm以下であることが好ましい。平均粒径を5μm以上にすることで、正極活物質の結晶性を高くすることができる。一方、平均粒径を100μm以下にすることで、一次粒子内におけるリチウムイオンの拡散距離が短くなり、イオン伝導性を高くすることができる。二次粒子としては、このような小さい平均粒径の一次粒子を複数集合させることにより形成されるものが好ましい。二次粒子としては、例えば、コア部とそれを囲むシェル部とを有するコアシェル構造を有するものを用いることも可能である。ここで、コアシェル構造は、シェル部がコア部を完全に被覆している構造のみならず、コア部の一部を被覆している構造であってもよい。また、シェル部の一次粒子の一部がコア粒子内にドメインなどを形成して存在していてもよい。更に、コア部とシェル部の間に、コア部とシェル部の一次粒子とは組成の異なる1層以上の層をさらに含む3層以上の多層構造を持つものであってもよい。一次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。ここで、球状には、真球状のみならず、真球状がやや扁平または歪んだ形状、真球状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。楕円体状には、厳密な楕円体状のみならず、厳密な楕円体状がやや扁平または歪んだ形状、厳密な楕円体状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。二次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。ここで、球状には、真球状のみならず、真球状がやや扁平または歪んだ形状、真球状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。楕円体状には、厳密な楕円体状のみならず、厳密な楕円体状がやや扁平または歪んだ形状、厳密な楕円体状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。第1の粒子に含まれる正極活物質は、例えば、リチウムを吸蔵および放出することが可能な1種または2種以上の正極材料である。リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料としては、例えば、リチウム酸化物、リチウムリン酸化物、リチウム硫化物あるいはリチウムを含む層間化合物などのリチウム含有化合物が適当であり、これらの2種以上を混合して用いてもよい。エネルギー密度を高くするには、リチウムと遷移金属元素と酸素Oとを含むリチウム含有化合物が好ましく、中でも、遷移金属元素として、コバルトCo、ニッケルNi、マンガンMnおよび鉄Feからなる群のうちの少なくとも1種を含むものであればより好ましい。このようなリチウム含有化合物としては、例えば、式1、式2もしくは式3に示した層状岩塩型の構造を有するリチウム複合酸化物、式4に示したスピネル型の構造を有するリチウム複合酸化物、または式5または式6に示したオリビン型の構造を有するリチウム複合リン酸塩などが挙げられる。具体例を挙げると、LiNi050Co020Mn030O2、LiaCoO2a≒1、LibNiO2b≒1、Lic1Nic2Co1c2O2c1≒1,0<c2<1、LidMn2O4d≒1あるいはLieFePO4e≒1などがある。リチウム含有化合物としてオリビン型の構造を有するリチウム複合リン酸塩を用いる場合、リチウム複合リン酸塩としてはマンガンMnを含むものが好ましい。放電容量を向上することができるからである。LifMnNigM1hOFk1式中、M1は、コバルトCo、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、クロムCr、鉄Fe、銅Cu、亜鉛Zn、ジルコニウムZr、モリブデンMo、スズSn、カルシウムCa、ストロンチウムSrおよびタングステンWからなる群のうちの少なくとも1種を表す。f、g、h、jおよびkは、0.8≦f≦1.2、0<g<05、0≦h≦05、gh<1、-01≦j≦02、0≦k≦0.1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、fの値は完全放電状態における値を表している。LimNiM2nOFq2式中、M2は、コバルトCo、マンガンMn、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、クロムCr、鉄Fe、銅Cu、亜鉛Zn、モリブデンMo、スズSn、カルシウムCa、ストロンチウムSrおよびタングステンWからなる群のうちの少なくとも1種を表す。m、n、pおよびqは、0.8≦m≦1.2、0.005≦n≦0.5、-0.1≦p≦0.2、0≦q≦0.1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、mの値は完全放電状態における値を表している。LirCoM3sOFu3式中、M3は、ニッケルNi、マンガンMn、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、クロムCr、鉄Fe、銅Cu、亜鉛Zn、モリブデンMo、スズSn、カルシウムCa、ストロンチウムSrおよびタングステンWからなる群のうちの少なくとも1種を表す。r、s、tおよびuは、0.8≦r≦1.2、0≦s<0.5、-0.1≦t≦0.2、0≦u≦0.1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、rの値は完全放電状態における値を表している。LivMn2wM4wOxFy4式中、M4は、コバルトCo、ニッケルNi、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、クロムCr、鉄Fe、銅Cu、亜鉛Zn、モリブデンMo、スズSn、カルシウムCa、ストロンチウムSrおよびタングステンWからなる群のうちの少なくとも1種を表す。v、w、xおよびyは、0.9≦v≦1.1、0≦w≦0.6、3.7≦x≦4.1、0≦y≦0.1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、vの値は完全放電状態における値を表している。LizM5PO45式中、M5は、コバルトCo、マンガンMn、鉄Fe、ニッケルNi、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、ニオブNb、銅Cu、亜鉛Zn、モリブデンMo、カルシウムCa、ストロンチウムSr、タングステンWおよびジルコニウムZrからなる群のうちの少なくとも1種を表す。zは、0.9≦z≦1.1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、zの値は完全放電状態における値を表している。LiaMnbM6PO46式中、M6は、コバルトCo、鉄Fe、ニッケルNi、マグネシウムMg、アルミニウムAl、ホウ素B、チタンTi、バナジウムV、ニオブNb、銅Cu、亜鉛Zn、モリブデンMo、カルシウムCa、ストロンチウムSr、タングステンWおよびジルコニウムZrからなる群のうちの少なくとも1種を表す。aおよびbは、0.9<a<1.1、0<b<1の範囲内の値である。なお、リチウムの組成は充放電の状態によって異なり、aの値は完全放電状態における値を表している。リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料としては、これらの他にも、MnO2、V2O5、V6O13、NiS、MoSなどのリチウムを含まない無機化合物も挙げられる。第2の粒子第2の粒子としては、正極集電体21Aに比べて硬いものが用いられる。このような硬い粒子を第2の粒子として用いることで、後述するプレス工程において第2の粒子を正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けることができる。したがって、正極集電体21Aと正極層21Bとの密着性を向上できる。第2の粒子が正極集電体21Aに比べて硬いか否かは、以下のようにして判断できる。まず、第2の粒子を含むスラリーを正極集電体21A上に塗布し、スラリーを乾燥硬化させることにより、第2の粒子を含む層を形成する。次に、第2の粒子を含む層をプレスしてサンプル電極を作製した後、そのサンプル電極の層を剥離する。なお、その層の剥離を容易にするために、離型処理を正極集電体21Aの表面に予め施しておくようにしてもよい。また、その層の剥離の前に、サンプル電極を溶媒に浸して、超音波洗浄機により洗浄処理を行うようにしてもよい。次に、層が剥離された正極集電体21Aの剥離面をSEMを用いて撮影する。次に、この撮影写真から、第2の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけているか否かを判断する。第2の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけている場合には、第2の粒子は正極集電体21Aに比べて硬いと判断できる。逆に、第2の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけていない場合には、第2の粒子は正極集電体21Aに比べて柔らかいと判断できる。以下では、この判断方法を第2の粒子についての硬さの判断方法と称する。また、以下のようにして、第2の粒子が正極集電体21Aに比べて柔らかいか否かを判断するようにしてもよい。まず、上述のようにして作製したサンプル電極の断面をFIB加工により切り出し、その断面をSEMを用いて撮影する。次に、この撮影写真から、第2の粒子が正極集電体21Aの表面に凹凸をつけているか否かを判断する。なお、第2の粒子が一次粒子である場合には、第2の粒子の硬さとは、この一次粒子の硬さのことを示す。また、第2の粒子が二次粒子である場合には、第2の粒子の硬さとはこの二次粒子の硬さのことを示す。第2の粒子が正極集電体21Aと比べ硬いかどうかは、以下のような基準を設けて調べてもよい。まず、硬さの異なる種々の第2の粒子について、微小硬度計を用いて圧壊時応力を測定する。次に、上述の第2の粒子についての硬さの判断方法を用いて、圧壊時応力を測定した各第2の粒子について、正極集電体21Aとの硬さの順列を調べる。これらの結果を照らし合わせることで、圧壊時応力がどのくらいであれば正極集電体21Aよりも硬いかを算出しておく。その後は圧壊時応力のみを測定することで、第2の粒子が正極集電体21Aよりも硬いかどうかを推定することができる。正極集電体21Aの硬さまたは硬度をHA、第2の粒子の硬さまたは硬度をHCとしたとき、硬さまたは硬度HA、HCが、HA<HCの関係を満たしている。この関係を満たすことで、後述するプレス工程において第2の粒子を正極集電体21Aの表面に埋め込み、アンカー効果を発現できる。したがって、正極集電体21Aと正極層21Bとの密着性を向上できる。正極集電体21Aの硬さまたは硬度をHA、第1の粒子の硬さまたは硬度をHB、第2の粒子の硬さまたは硬度をHCとしたとき、HB<HA<HCの関係を満たしていることが好ましい。この関係を満たすことで、正極活物質を含む第1の粒子が正極集電体21Aより柔らかい場合であっても、第2の粒子によるアンカー効果の発現によって、正極集電体21Aと正極層21Bと界面の密着性を向上できる。第1の粒子および第2の粒子の総量に対する第2の粒子の含有量が、正極集電体21Aおよび正極層21Bとの界面において50質量以上100質量以下であることが好ましい。界面における含有量が50質量以上であると、第1の粒子が正極集電体23Aに比べて柔らかい場合であっても、非常に良好な密着性を得ることができる。界面における第2の粒子の含有量は、例えば、以下のようにして求めることができる。まず、正極21の正極集電体21Aと正極層21Bとの界面を剥離する。なお、剥離を容易にするために、界面剥離の前に、正極21を溶媒に浸して、超音波洗浄機により洗浄処理を行うようにしてもよい。次に、剥離された正極層21Bの剥離面を走査型電子顕微鏡SEM:ScanningElectronMicroscopeを用いて撮影してSEM写真を得ると共に、剥離面に存在する粒子の組成を分析する。次に、撮影したSEM写真および組成分析の結果に基づき、剥離面に存在する粒子を第1の粒子および第2の粒子に分類し、第1の粒子および第2の粒子の総量に対する第2の粒子の含有量を求める。第2の粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内であることが好ましい。第2の粒子の平均粒径を0.5μm以上にすることで、第2の粒子によるアンカー効果を十分に発現することができる。一方、第2の粒子の平均粒径を15μm以下にすることで、正極集電体21Aに凹凸がつきやすくなり、かつ凹凸の数も多くなるため、アンカー効果を十分に発現させることができる。第2の粒子としては、例えば、一次粒子もしくは二次粒子を単独または組み合わせて用いることができる。第2の粒子の粒子形態としては、例えば、第1の粒子の粒子形態と同一または異なる粒子形態を用いることができる。一次粒子の平均粒径は、充放電特性を向上させる観点からすると、小さいことが好ましく、具体的には、5μm以上100μm以下であることが好ましい。平均粒径を5μm以上にすることで、正極活物質の結晶性を高くすることができる。一方、平均粒径を100μm以下にすることで、一次粒子内におけるリチウムイオンの拡散距離が短くなり、イオン伝導性を高くすることができる。二次粒子としては、このような小さい平均粒径の一次粒子を複数集合させることにより形成されるものが好ましい。二次粒子としては、例えば、コア部とそれを囲むシェル部とを有するコアシェル構造を有するものを用いることも可能である。ここで、コアシェル構造は、シェル部がコア部を完全に被覆している構造のみならず、コア部の一部を被覆している構造であってもよい。また、シェル部の一次粒子の一部がコア粒子内にドメインなどを形成して存在していてもよい。更に、コア部とシェル部の間に、コア部とシェル部の一次粒子とは組成の異なる1層以上の層をさらに含む3層以上の多層構造を持つものであってもよい。一次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。ここで、球状には、真球状のみならず、真球状がやや扁平または歪んだ形状、真球状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。楕円体状には、厳密な楕円体状のみならず、厳密な楕円体状がやや扁平または歪んだ形状、厳密な楕円体状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。二次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。ここで、球状には、真球状のみならず、真球状がやや扁平または歪んだ形状、真球状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。楕円体状には、厳密な楕円体状のみならず、厳密な楕円体状がやや扁平または歪んだ形状、厳密な楕円体状の表面に凹凸が形成された形状、またはこれらの形状が組み合わされた形状なども含まれる。第2の粒子としては、例えば、正極活物質粒子、導電性粒子および非導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることができる。正極集電体21Aと正極層21Bとの間の界面抵抗を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、正極活物質粒子および導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることが好ましい。正極集電体21Aと正極層21Bとの間の界面抵抗を抑制し、かつ、正極層21Bが第2の粒子を含むことによる電池容量の低下を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、正極活物質粒子を用いることが好ましい。正極活物質粒子としては、電子伝導性およびイオン伝導性を改善する観点からすると、炭素により被覆された正極活物質粒子を用いることが好ましい。正極活物質粒子として、式5または式6に示したオリビン型構造を有するリチウム複合リン酸塩を用いる場合には、炭素により被覆された正極活物質粒子を用いることが特に好ましい。正極活物質粒子は本来導電性を有する粒子であるが、本明細書では、正極活物質粒子を導電性粒子に含めず、両者を区別して定義するものとする。正極活物質粒子は、例えば、導電性を有し、かつ、リチウムを吸蔵および放出することが可能な粒子であり、正極活物質を主成分とする。正極活物質は、例えば、リチウムを吸蔵および放出することが可能な1種または2種以上の正極材料である。リチウムを吸蔵および放出することが可能な正極材料としては、例えば、上述の第1の粒子の正極材料として例示したものを用いることができる。第2の粒子の正極活物質としては、例えば、第1の粒子の正極活物質と同一または異なるものを用いることができる。第2の粒子の正極活物質としてオリビン型の構造を有するリチウム複合リン酸塩を用いる場合には、リチウム複合リン酸塩としては、マンガンMnを含むものが好ましく、具体的には、式6に示したオリビン型の構造を有するものが好ましい。放電容量を向上できるからである。式6においてbは0<b≦0.25の範囲内の値であることが好ましい。この範囲内にすることで、第2の粒子の硬さを向上できる傾向にある。第1の粒子および第2の粒子として、式6に示したオリビン型の構造を有するチウム複合リン酸塩を用いる場合には、第1の粒子においてbは0.25<b<1の範囲内の値であり、第2の粒子においてbは0<b≦0.25の範囲内の値であることが好ましい。第1の粒子においてbを0.25<b<1の範囲内の値にすることで、放電時の電圧、ひいてはエネルギー密度を向上できる傾向にある。一方、第2の粒子においてbを0<b≦0.25の範囲内の値にすることで、第2の粒子の硬さを向上できる傾向にある。導電性粒子は、例えば、電気的導電性を有し、導電性材料を主成分とする粒子である。導電性粒子として、非導電性粒子を導電性材料により被覆したものを用いてもよい。導電性材料としては、例えば、金属、金属酸化物および炭素からなる群より選ばれる1種以上を用いることができる。金属としては、例えば、銀Ag、アルミニウムAl、金Au、白金Pt、パラジウムPd、ニッケルNi、クロムCr、ニオブNb、タングステンW、モリブデンMo、チタンTi、銅Cu、およびネオジウムNdなどの単体またはこれら金属を1種以上含む合金を挙げることができる。電気的導電性を有する金属酸化物としては、例えば、酸化スズSnO2、酸化インジウムInO2、酸化亜鉛ZnOおよび酸化カドミウムCdOなどの二元化合物、二元化合物の構成元素であるスズSn、インジウムIn、亜鉛ZnおよびカドミウムCdのうちの少なくとも一つの元素を含む三元化合物、または多元系複合酸化物を用いることができる。電気的導電性を有する金属酸化物の具体例としては、例えば、インジウム錫酸化物ITO、酸化亜鉛ZnO、アルミドープ酸化亜鉛AZOAl2O3、ZnO、フッ素ドープ酸化錫FTO、酸化錫SnO2、ガリウムドープ酸化亜鉛GZO、酸化インジウム亜鉛IZOIn2O3、ZnOなどが挙げられる。特に、信頼性の高さ、および抵抗率の低さなどの観点から、インジウム錫酸化物ITOが好ましい。炭素としては、例えば、カーボンブラック、炭素繊維、フラーレン、グラフェン、カーボンナノチューブ、カーボンマイクロコイルおよびナノホーンなどからなる群より選ばれる1種以上を用いることができ、高硬度の観点からすると、グラフェン、超硬度ナノチューブSuperhardphasecomposedofsinglewallcarbonnanotubesSPSWNTSPSWCNTなどを用いることが好ましい。導電性粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内であることが好ましい。平均粒径を0.5μm以上にすることで、非常に良好な密着性を得ることができる。一方、平均粒径を15μm以下にすることで、正極集電体21Aに凹凸がつきやすくなり、かつ凹凸の数も多くなるため、非常に良好な密着性を得ることができる。非導電性粒子は、例えば、電気的導電性を有さず、非導電性材料を主成分とするセラミック粒子であり、単一種のセラミック粒子、または2種以上のセラミック粒子を混合して用いることができる。非導電性材料としては、例えば、金属酸化物、金属窒化物、金属炭化物などのセラミックを単独または2種以上混合して用いることができる。これらのセラミックとしては、例えば、アルミナAl2O3、シリカSiO2、ジルコニアZrO2、マグネシアMgO、チタニアTiO2、窒化シリコンSi3N4、炭化ケイ素SiC、炭化チタンTiC、炭窒化チタンTiCNなどを用いることができる。正極層の構成正極層21Bは、例えば、単層構造、または2以上の層を積層した多層構造を有している。なお、正極集電体21Aの一方の面に設けられた正極層21Bと、その他方の面に設けられた正極層21Bとが、異なる構造を有していてもよい。正極層21Bが多層構造を有する場合には、積層された層のうち正極集電体21Aに隣接する層が、正極集電体21Aに比べて硬い第2の粒子を含んでいることが好ましい。正極層21Bが単層構造を有する場合には、第2の粒子は、例えば、正極層21Bの厚さ方向に向かって変化する分布を有している。その分布は、正極集電体21Bと正極層21Bとの界面側からそれとは反対側の表面側に向けて減少する分布であり、上記界面近傍で最も高くなっていることが好ましい。第2の粒子の分布の変化は、例えば、連続的または不連続的な変化である。不連続的に変化する分布としては、例えばステップ状の分布が挙げられる。以下では、多層構造を有する正極層21Bの一構成例以下正極層の第1の構成例という。と、単層構造を有する正極層21Bの一構成例以下正極層の第2の構成例という。とについて順次説明する。正極層の第1の構成例図3Aは、図2に示した正極層の第1の構成例を示す断面図である。この第1の構成例の正極層21Bは、図3Aに示すように、正極集電体21Aの表面に設けられた正極活物質層21Cと、正極集電体21Aおよび正極活物質層21Cの表面の間に設けられた密着層21Dを備える。正極活物質層21Cは、例えば、正極活物質を主成分とする第1の粒子27Aを含んでいる。正極活物質層21Cは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。密着層21Dは、例えば、正極集電体21Aに比べて硬い第2の粒子27Bを含んでいる。密着層21Dは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。上述したように、第2の粒子としては、例えば、正極活物質粒子、導電性粒子および非導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることができる。密着層21Dを設けたことによる正極集電体21Aと正極活物質層21Cとの間の界面抵抗を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、正極活物質粒子および導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることが好ましい。密着層21Dを設けたことによる正極集電体21Aと正極活物質層21Cとの間の界面抵抗を抑制し、かつ、密着層21Dを設けたことによる電池容量の低下を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、正極活物質粒子を用いることが好ましい。密着層21Dは、正極集電体21Aに比して軟らかい第3の粒子さらに含んでいてもよい。この場合、正極層21Bの単位体積あたりの活物質量の低下を抑制する観点からすると、第2の粒子27Bおよび第3の粒子の両方が、正極活物質を主成分としていることが好ましい。第2の粒子27Bおよび第3の粒子の正極活物質としてオリビン型の構造を有するリチウム複合リン酸塩を用いる場合、第3の粒子のリチウム複合リン酸塩としては、マンガンMnを含むものが好ましい。LiFePO4などを用いた場合に比してエネルギー密度を向上できるからである。第2の粒子および第3の粒子の総量に対する第2の粒子の含有量が、50質量以上100質量未満であることが好ましい。含有量が50質量以上であると、第3の粒子が正極集電体23Aに比べて柔らかい場合であっても、非常に良好な密着性を得ることができる。密着層21Dにおける第2の粒子の含有量は、例えば、以下のようにして求めることができる。まず、正極21の正極集電体21Aと密着層21Dとの界面を剥離する。なお、剥離を容易にするために、界面剥離の前に、正極21を溶媒に浸して、超音波洗浄機により洗浄処理を行うようにしてもよい。次に、剥離された密着層21Dの剥離面を走査型電子顕微鏡SEM:ScanningElectronMicroscopeを用いて撮影してSEM写真を得ると共に、剥離面に存在する粒子の組成を分析する。次に、撮影したSEM写真および組成分析の結果に基づき、剥離面に存在する粒子を第2の粒子および第3の粒子に分類し、第2の粒子および第3の粒子の総量に対する第2の粒子の含有量を求める。図3Bは、正極集電体と密着層との界面を拡大して表す断面図である。図3Bに示すように、正極集電体21Aと密着層21Dとの界面に存在する第2の粒子27Bの表面の一部が、正極集電体21Aに埋め込んで設けられていることが好ましい。正極集電体21Aと密着層21Dとの界面近傍に存在する第2の粒子27Bの表面の全部が、正極集電体21Aに埋め込んで設けられていてもよい。図4A~図4Cは、第2の粒子の埋め込みの状態を説明するための図である。第2の粒子27Bの表面の一部が正極集電体21Aの表面に埋め込まれている場合には、その埋め込みの状態は特に限定されるものではなく、第2の粒子27Bの半分以下の部分が正極集電体21Aの表面に埋め込まれている状態図4A、および第2の粒子27Bの半分以上の部分が正極集電体21Aの表面に埋め込まれている状態図4Bのいずれであってもよいが、アンカー効果向上の観点からすると、後者の状態が好ましい。図4Cに示すように、第2の粒子27Bの表面の全部が正極集電体21Aの表面に埋め込まれている場合には、その埋め込まれた第2の粒子27Bは、密着層52Bを構成している第2の粒子27Bと結着剤や焼結などにより結合されていることが好ましい。これにより、第2の粒子27Bの表面の全部が正極集電体21Aの表面に埋め込まれている場合であってもアンカー効果を発現することができるからである。正極層の第2の構成例図3Cは、図2に示した正極層の第2の構成例を示す断面図である。第2の構成例の正極層21Bは、第1の粒子27Aと第2の粒子27Bとの両方を含む正極活物質層である。正極層21Bは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。第1の粒子27Aおよび第2の粒子27Bは、正極層21Bの厚さ方向正極層21Bの表面セパレータ23を介して負極22と対向する側の面から、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面に向けての方向に変化する分布を有している。第1の粒子27Aの分布は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の側において最も低くなるのに対して、第2の粒子27Bの分布は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の側において最も高くなることが好ましい。より具体的には例えば、第1の粒子27Aの分布は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の側において最も分布が低くなるように、正極層21Bの厚さ方向に徐々に変化する。これに対して、第2の粒子27Bの分布は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の側において最も分布が高くなるように、正極層21Bの厚さ方向に徐々に変化する。負極負極22は、例えば、負極集電体22Aと、その両面に設けられた負極活物質層22Bとを備える。なお、図示はしないが、負極集電体22Aの片面のみに負極活物質層22Bを設けるようにしてもよい。負極集電体22Aは、例えば、金属を主成分としている。金属としては、例えば、銅Cu、ステンレス鋼などを用いることができる。負極集電体22Aの形状としては、例えば、箔状、板状、メッシュ状などを用いることができる。負極活物質層22Bは、負極活物質として、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料のいずれか1種または2種以上を含んで構成されており、必要に応じて正極活物質層21Cと同様の結着剤を含んで構成されている。なお、この二次電池では、リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料の電気化学当量が、正極21の電気化学当量よりも大きくなっており、充電の途中において負極22にリチウム金属が析出しないようになっている。リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、例えば、難黒鉛化性炭素、易黒鉛化性炭素、黒鉛、熱分解炭素類、コークス類、ガラス状炭素類、有機高分子化合物焼成体、炭素繊維あるいは活性炭などの炭素材料が挙げられる。このうち、コークス類には、ピッチコークス、ニードルコークスあるいは石油コークスなどがある。有機高分子化合物焼成体というのは、フェノール樹脂やフラン樹脂などの高分子材料を適当な温度で焼成して炭素化したものをいい、一部には難黒鉛化性炭素または易黒鉛化性炭素に分類されるものもある。また、高分子材料としてはポリアセチレンあるいはポリピロールなどがある。これら炭素材料は、充放電時に生じる結晶構造の変化が非常に少なく、高い充放電容量を得ることができると共に、良好なサイクル特性を得ることができるので好ましい。特に黒鉛は、電気化学当量が大きく、高いエネルギー密度を得ることができ好ましい。また、難黒鉛化性炭素は、優れた特性が得られるので好ましい。更にまた、充放電電位が低いもの、具体的には充放電電位がリチウム金属に近いものが、電池の高エネルギー密度化を容易に実現することができるので好ましい。リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、リチウムを吸蔵および放出することが可能であり、金属元素および半金属元素のうちの少なくとも1種を構成元素として含む材料も挙げられる。このような材料を用いれば、高いエネルギー密度を得ることができるからである。特に、炭素材料と共に用いるようにすれば、高エネルギー密度を得ることができると共に、優れたサイクル特性を得ることができるのでより好ましい。この負極材料は金属元素あるいは半金属元素の単体でも合金でも化合物でもよく、またこれらの1種または2種以上の相を少なくとも一部に有するようなものでもよい。なお、本技術において、合金には2種以上の金属元素からなるものに加えて、1種以上の金属元素と1種以上の半金属元素とを含むものも含める。また、非金属元素を含んでいてもよい。その組織には固溶体、共晶共融混合物、金属間化合物あるいはそれらのうちの2種以上が共存するものがある。この負極材料を構成する金属元素あるいは半金属元素としては、例えば、マグネシウムMg、ホウ素B、アルミニウムAl、ガリウムGa、インジウムIn、ケイ素Si、ゲルマニウムGe、スズSn、鉛Pb、ビスマスBi、カドミウムCd、銀Ag、亜鉛Zn、ハフニウムHf、ジルコニウムZr、イットリウムY、パラジウムPdあるいは白金Ptが挙げられる。これらは結晶質のものでもアモルファスのものでもよい。中でも、この負極材料としては、短周期型周期表における4B族の金属元素あるいは半金属元素を構成元素として含むものが好ましく、特に好ましいのはケイ素SiおよびスズSnの少なくとも一方を構成元素として含むものである。ケイ素SiおよびスズSnは、リチウムLiを吸蔵および放出する能力が大きく、高いエネルギー密度を得ることができるからである。スズSnの合金としては、例えば、スズSn以外の第2の構成元素として、ケイ素Si、ニッケルNi、銅Cu、鉄Fe、コバルトCo、マンガンMn、亜鉛Zn、インジウムIn、銀Ag、チタンTi、ゲルマニウムGe、ビスマスBi、アンチモンSb、およびクロムCrからなる群のうちの少なくとも1種を含むものが挙げられる。ケイ素Siの合金としては、例えば、ケイ素Si以外の第2の構成元素として、スズSn、ニッケルNi、銅Cu、鉄Fe、コバルトCo、マンガンMn、亜鉛Zn、インジウムIn、銀Ag、チタンTi、ゲルマニウムGe、ビスマスBi、アンチモンSbおよびクロムCrからなる群のうちの少なくとも1種を含むものが挙げられる。スズSnの化合物あるいはケイ素Siの化合物としては、例えば、酸素Oあるいは炭素Cを含むものが挙げられ、スズSnまたはケイ素Siに加えて、上述した第2の構成元素を含んでいてもよい。リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、更に、他の金属化合物あるいは高分子材料が挙げられる。他の金属化合物としては、MnO2、V2O5、V6O13などの酸化物、NiS、MoSなどの硫化物、あるいはLiN3などのリチウム窒化物が挙げられ、高分子材料としてはポリアセチレン、ポリアニリンあるいはポリピロールなどが挙げられる。セパレータセパレータ23は、正極21と負極22とを隔離し、両極の接触による電流の短絡を防止しつつ、リチウムイオンを通過させるものである。セパレータ23としては、例えばポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンなどの合成樹脂製の多孔質膜、セラミック製の多孔質膜を単層、またはそれらを複数積層して用いることができる。特に、セパレータ23としては、ポリオレフィン製の多孔質膜が好ましい。ショート防止効果に優れ、かつシャットダウン効果による電池の安全性向上を図ることができるからである。また、セパレータ23としては、ポリオレフィンなどの微多孔膜上に、ポリフッ化ビニリデンPVdF、またはポリテトラフルオロエチレンPTFEなどの多孔性の樹脂層を形成したものを用いてもよい。電解液セパレータ23には、液状の電解質である電解液が含浸されている。この電解液は、溶媒と、この溶媒に溶解された電解質塩とを含んでいる。溶媒としては、炭酸エチレンあるいは炭酸プロピレンなどの環状の炭酸エステルを用いることができ、炭酸エチレンおよび炭酸プロピレンのうちの一方、特に両方を混合して用いることが好ましい。サイクル特性を向上させることができるからである。溶媒としては、また、これらの環状の炭酸エステルに加えて、炭酸ジエチル、炭酸ジメチル、炭酸エチルメチルあるいは炭酸メチルプロピルなどの鎖状の炭酸エステルを混合して用いることが好ましい。高いイオン伝導性を得ることができるからである。溶媒としては、更にまた、2,4-ジフルオロアニソールあるいは炭酸ビニレンを含むこと好ましい。2,4-ジフルオロアニソールは放電容量を向上させることができ、また、炭酸ビニレンはサイクル特性を向上させることができるからである。よって、これらを混合して用いれば、放電容量およびサイクル特性を向上させることができるので好ましい。これらの他にも、溶媒としては、炭酸ブチレン、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、1,3-ジオキソラン、4-メチル-1,3-ジオキソラン、酢酸メチル、プロピオン酸メチル、アセトニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピロニトリル、N,N-ジメチルフォルムアミド、N-メチルピロリジノン、N-メチルオキサゾリジノン、N,N-ジメチルイミダゾリジノン、ニトロメタン、ニトロエタン、スルホラン、ジメチルスルフォキシドあるいはリン酸トリメチルなどが挙げられる。なお、これらの非水溶媒の少なくとも一部の水素をフッ素で置換した化合物は、組み合わせる電極の種類によっては、電極反応の可逆性を向上させることができる場合があるので、好ましい場合もある。電解質塩としては、例えばリチウム塩が挙げられ、1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。リチウム塩としては、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiClO4、LiBC6H54、LiCH3SO3、LiCF3SO3、LiNSO2CF32、LiCSO2CF33、LiAlCl4、LiSiF6、LiCl、ジフルオロ[オキソラト-O,O]ホウ酸リチウム、リチウムビスオキサレートボレート、あるいはLiBrなどが挙げられる。中でも、LiPF6は高いイオン伝導性を得ることができると共に、サイクル特性を向上させることができるので好ましい。[電池の製造方法]次に、本技術の第1の実施形態に係る非水電解質二次電池の製造方法の一例について説明する。まず、例えば、正極集電体21Aよりも硬い第2の粒子と、結着剤とを混合して密着層合剤を調製し、この密着層合剤をN-メチル-2-ピロリドンなどの溶剤に分散させてペースト状の密着層合剤スラリーを作製する。次に、この密着層合剤スラリーを正極集電体21Aの表面に塗布し溶剤を乾燥させることにより、密着層21Dを形成する。次に、例えば、正極活物質を含む第1の粒子と、導電剤と、結着剤とを混合して正極合剤を調製し、この正極合剤をN-メチル-2-ピロリドンなどの溶剤に分散させてペースト状の正極合剤スラリーを作製する。次に、この正極合剤スラリーを密着層21Dの表面に塗布し溶剤を乾燥させることにより、正極活物質層21Cを形成する。次に、例えばロールプレス機により、密着層21Dおよび正極活物質層21Cを圧縮成型することにより、正極21を形成する。また、例えば、負極活物質と、結着剤とを混合して負極合剤を調製し、この負極合剤をN-メチル-2-ピロリドンなどの溶剤に分散させてペースト状の負極合剤スラリーを作製する。次に、この負極合剤スラリーを負極集電体22Aに塗布し溶剤を乾燥させ、ロールプレス機などにより圧縮成型することにより負極活物質層22Bを形成し、負極22を作製する。次に、正極集電体21Aに正極リード25を溶接などにより取り付けると共に、負極集電体22Aに負極リード26を溶接などにより取り付ける。次に、正極21と負極22とをセパレータ23を介して巻回する。次に、正極リード25の先端部を安全弁機構15に溶接すると共に、負極リード26の先端部を電池缶11に溶接して、巻回した正極21および負極22を一対の絶縁板12、13で挟み電池缶11の内部に収納する。次に、正極21および負極22を電池缶11の内部に収納したのち、電解液を電池缶11の内部に注入し、セパレータ23に含浸させる。次に、電池缶11の開口端部に電池蓋14、安全弁機構15および熱感抵抗素子16を封口ガスケット17を介してかしめることにより固定する。これにより、図1に示した二次電池が得られる。第1の実施形態によれば、正極層21Bは、正極活物質を主成分とする第1の粒子と、正極集電体21Aに比べて硬い第2の粒子とを含んでいる。そして、この第2の粒子は、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面に少なくとも存在している。これにより、プレス時において、この界面に存在している第2の粒子を正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けることができる。この埋め込んで設けられた第2の粒子によりアンカー効果が発現し、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の剥離を抑制することができる。正極層21Bが第1の粒子と第2の粒子とを含み、第2の粒子によりアンカー効果が発現するので、第1の粒子としては、従来、電極の剥離を招くために使用が困難であった正極活物質正極集電体21Aよりも軟らかい正極活物質も使用することができる。上記界面に存在する第2の粒子を正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けているので、第2の粒子として、正極活物質粒子やそれ以外の導電性粒子を使用した場合には、正極集電体21Aと正極層21Bの界面抵抗が減少し、高レートでの負荷特性を向上することができる。正極集電体21Aと正極層21Bとの間の抵抗を低下させることができる。また、第2の粒子を正極集電体21Aの表面に埋め込んで設けることで、充放電の繰り返しにより形成される正極集電体表面の不導体を介さない導電パスを形成できる。したがって、サイクル特性や高温保存特性などが向上する。第2の粒子のアンカー効果により、正極集電体21Aと正極層21Bとの界面の剥離を抑制することができるので、全体としての結着剤の濃度を極力増やさずに、正極21の密着性を高めることができる。第2の粒子として正極活物質粒子を使用した場合には、密着層21Dの厚さを薄くせずとも、正極層21Bの単位体積あたりの活物質量の低下を抑制することができる。したがって、単位体積あたりの活物質量の低下を抑制するために、密着層形成の塗布方法が限定されたり、プロセスにかかる負担が大きくなったりすることがない。<2.第2の実施形態>図5は、本技術の第2の実施形態に係る非水電解質二次電池の一構成例を示す断面図である。第2の実施形態において、第1の実施形態と同一の箇所には同一の符号を付して説明を省略する。第2の実施形態に係る非水電解質二次電池は、正極51および負極52の構成以外は第1の実施形態と同様であるので、以下では正極51および負極52についてのみ説明する。正極正極51は、例えば、正極集電体21Aと、その両面に設けられた正極活物質層21Cとを備える。なお、図示はしないが、正極集電体21Aの片面のみに正極活物質層21Cを備えるようにしてもよい。負極負極52は、例えば、負極集電体22Aと、その両面に設けられた負極層電極層52Bとを備える。なお、図示はしないが、負極集電体22Aの片面のみに負極層52Bを備えるようにしてもよい。負極層負極層52Bは、第1の粒子と第2の粒子とを含んでいる。負極層52Bが、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤を含んでいてもよい。第2の粒子は、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面に少なくとも存在している。第2の粒子の増加を抑制する観点からすると、第2の粒子は、負極層52B中のうち負極集電体22Aの界面または界面近傍に最も多く存在していることが好ましく、界面または界面近傍にのみ存在していることがより好ましい。界面に存在する第2の粒子が、負極集電体22Aの表面に埋め込んで設けられていることが好ましい。このように埋め込んで設けられていることで、負極集電体22Aと負極層52Bとの密着性が向上する。なお、上述のように埋め込んで設けられている第2の粒子が、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面のうちの一部の領域にのみ存在するようにしてもよいが、密着性向上の観点からすると、それらの界面の全体に渡って存在することが好ましい。第1の粒子第1の粒子は、負極活物質を主成分として含んでいる。第1の粒子としては、例えば、負極集電体22Aに比べて軟らかいものを用いることができる。このように第1の粒子が負極集電体22Aより柔らかい場合であっても、第2の粒子が負極集電体22Aの表面に埋め込んで設けられてさえいれば、負極集電体22Aと負極層52Bとの密着性を向上できる。第1の粒子が負極集電体22Aに比べて柔らかいか否かは、上述の第1の実施形態にて説明したのと同様の方法により確認することができる。第1の粒子としては、例えば、一次粒子もしくは二次粒子を単独または組み合わせて用いることができる。二次粒子としては、例えば、コア部とそれを囲むシェル部とを有するコアシェル構造を有するものを用いることも可能である。ここで、コアシェル構造は、シェル部がコア部を完全に被覆している構造のみならず、コア部の一部を被覆している構造であってもよい。また、シェル部の一次粒子の一部がコア粒子内にドメインなどを形成して存在していてもよい。更に、コア部とシェル部の間に、コア部とシェル部の一次粒子とは組成の異なる1層以上の層をさらに含む3層以上の多層構造を持つものであってもよい。一次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。二次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。第1の粒子に含まれる負極活物質としては、例えば、上述の第1の実施形態と同様のものを用いることができる。第2の粒子第2の粒子としては、負極集電体22Aに比べて硬いものが用いられる。このような硬い粒子を第2の粒子として用いることで、後述するプレス工程において第2の粒子を負極集電体22Aの表面に埋め込んで設けることができる。したがって、負極集電体22Aと負極層52Bとの密着性を向上できる。第2の粒子が負極集電体22Aに比べて硬いか否かは、上述の第1の実施形態にて説明したのと同様の方法により確認することができる。負極集電体22Aの硬さまたは硬度をHA、第2の粒子の硬さまたは硬度をHCとしたとき、硬さまたは硬度HA、HCが、HA<HCの関係を満たしている。この関係を満たすことで、後述するプレス工程において第2の粒子を負極集電体22Aの表面に埋め込むことができる。したがって、負極集電体22Aと負極層52Bとの密着性を向上できる。負極集電体22Aの硬さまたは硬度をHA、第1の粒子の硬さまたは硬度をHB、第2の粒子の硬さまたは硬度をHCとしたとき、HB<HA<HCの関係を満たしていることが好ましい。この関係を満たすことで、負極活物質を含む第1の粒子が負極集電体22Aより柔らかい場合であっても、第2の粒子のアンカー効果の発現によって、負極集電体22Aと負極層52Bと界面の密着性を向上できる。第2の粒子としては、例えば、一次粒子もしくは二次粒子を単独または組み合わせて用いることができる。第2の粒子の粒子形態としては、例えば、第1の粒子の粒子形態と同一または異なる粒子形態を用いることができる。二次粒子としては、例えば、コア部とそれを囲むシェル部とを有するコアシェル構造を有するものを用いることも可能である。ここで、コアシェル構造は、シェル部がコア部を完全に被覆している構造のみならず、コア部の一部を被覆している構造であってもよい。また、シェル部の一次粒子の一部がコア粒子内にドメインなどを形成して存在していてもよい。更に、コア部とシェル部の間に、コア部とシェル部の一次粒子とは組成の異なる1層以上の層をさらに含む3層以上の多層構造を持つものであってもよい。一次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。二次粒子の形状としては、例えば、球状、楕円体状、針状、板状、鱗片状、チューブ状、ワイヤー状、棒状ロッド状、不定形状などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。なお、上記形状の粒子を2種以上組み合わせて用いてもよい。第2の粒子としては、例えば、負極活物質粒子、導電性粒子および非導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることができる。負極集電体22Aと負極層52Bとの間の界面抵抗を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、負極活物質粒子および導電性粒子からなる群より選ばれる1種以上を用いることが好ましい。負極集電体22Aと負極層52Bとの間の界面抵抗を抑制し、かつ、負極層52Bが第2の粒子を含むことによる電池容量の低下を抑制する観点からすると、第2の粒子としては、負極活物質粒子を用いることが好ましい。負極活物質粒子は本来導電性を有する粒子であるが、本明細書では、負極活物質粒子を導電性粒子に含めず、両者を区別して定義するものとする。負極活物質粒子は、例えば、導電性を有し、かつ、リチウムを吸蔵および放出することが可能な粒子であり、負極活物質を主成分とする。負極活物質は、例えば、リチウムを吸蔵および放出することが可能な1種または2種以上の負極材料である。リチウムを吸蔵および放出することが可能な負極材料としては、例えば、上述の第1の実施形態において負極材料として例示したものを用いることができる。導電性粒子および非導電性粒子としては、上述の第1の実施形態と同様のものを用いることができる。負極層の構成負極層52Bは、例えば、単層構造、または2以上の層を積層した多層構造を有している。なお、負極集電体22Aの一方の面に設けられた負極層52Bと、その他方の面に設けられた負極層52Bとが、異なる構造を有していてもよい。負極層52Bが多層構造を有する場合には、積層された層のうち負極集電体22Aに隣接する層が、負極集電体22Aに比べて硬い第2の粒子を含んでいることが好ましい。負極層52Bが単層構造を有する場合には、第2の粒子は、例えば、負極層52Bの厚さ方向に向かって変化する分布を有している。その分布は、負極集電体21Bと負極層52Bとの界面側からそれとは反対側の表面側に向けて減少する分布であり、上記界面近傍で最も高くなっていることが好ましい。第2の粒子の分布の変化は、例えば、連続的または不連続的な変化である。不連続的に変化する分布としては、例えばステップ状の分布が挙げられる。以下では、多層構造を有する負極層52Bの一構成例以下負極層の第1の構成例という。と、単層構造を有する負極層52Bの一構成例以下負極層の第2の構成例という。とについて順次説明する。負極層の第1の構成例図6Aは、図5に示した負極層の第1の構成例を示す断面図である。この第1の構成例の負極層52Bは、図6Aに示すように、負極集電体22Aの表面に設けられた負極活物質層52Cと、負極集電体22Aおよび負極活物質層52Cの表面の間に設けられた密着層21Dを備える。負極活物質層52Cは、例えば、負極活物質を主成分とする第1の粒子53Aを含んでいる。負極活物質層52Cは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。密着層52Dは、例えば、負極集電体22Aに比べて硬い第2の粒子53Bを含んでいる。密着層52Dは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。図6Bは、負極集電体と密着層との界面を拡大して表す断面図である。図6Bに示すように、負極集電体22Aと密着層52Dとの界面に存在する第2の粒子53Bの表面の一部が、負極集電体22Aの表面に埋め込んで設けられていることが好ましい。負極集電体22Aと密着層52Dとの界面近傍に存在する第2の粒子53Bの表面の全部が、負極集電体22Aの表面に埋め込んで設けられていてもよい。負極層の第2の構成例図6Cは、図5に示した負極層の第2の構成例を示す断面図である。第2の構成例の負極層52Bは、第1の粒子と第2の粒子との両方を含む負極活物質層である。負極層52Bは、必要に応じてグラファイトなどの導電剤およびポリフッ化ビニリデンなどの結着剤をさらに含んでいてもよい。第1の粒子および第2の粒子は、負極層52Bの厚さ方向負極層52Bの表面セパレータ23を介して正極21と対向する側の面から、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面に向けての方向に変化する分布を有している。第1の粒子の分布は、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面の側において最も低くなるのに対して、第2の粒子の分布は、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面の側において最も高くなることが好ましい。より具体的には例えば、第1の粒子の分布は、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面の側において最も分布が低くなるように、負極層52Bの厚さ方向に徐々に変化する。これに対して、第2の粒子の分布は、負極集電体22Aと負極層52Bとの界面の側において最も分布が高くなるように、負極層52Bの厚さ方向に徐々に変化する。<3.第3の実施形態>[電池の構成]図7は、本技術の第3の実施形態に係る非水電解質二次電池の一構成例を示す分解斜視図である。この二次電池は、正極リード31および負極リード32が取り付けられた巻回電極体30をフィルム状の外装部材40の内部に収容したものであり、小型化、軽量化および薄型化が可能となっている。正極リード31および負極リード32は、それぞれ、外装部材40の内部から外部に向かい例えば同一方向に導出されている。正極リード31および負極リード32は、例えば、アルミニウム、銅、ニッケルあるいはステンレスなどの金属材料によりそれぞれ構成されており、それぞれ薄板状または網目状とされている。外装部材40は、例えば、ナイロンフィルム、アルミニウム箔およびポリエチレンフィルムをこの順に貼り合わせた矩形状のアルミラミネートフィルムにより構成されている。外装部材40は、例えば、ポリエチレンフィルム側と巻回電極体30とが対向するように配設されており、各外縁部が融着あるいは接着剤により互いに密着されている。外装部材40と正極リード31および負極リード32との間には、外気の侵入を防止するための密着フィルム41が挿入されている。密着フィルム41は、正極リード31および負極リード32に対して密着性を有する材料、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、変性ポリエチレンまたは変性ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂により構成されている。なお、外装部材40は、上述したアルミラミネートフィルムに代えて、他の構造を有するラミネートフィルム、ポリプロピレンなどの高分子フィルムまたは金属フィルムにより構成するようにしてもよい。図8は、図7に示した巻回電極体30のVIII-VIII線に沿った断面図である。巻回電極体30は、正極33と負極34とをセパレータ35および電解質層36を介して積層し、巻回したものであり、最外周部は保護テープ37により保護されている。正極33は、正極集電体33Aの片面あるいは両面に正極層33Bが設けられた構造を有している。負極34は、負極集電体34Aの片面あるいは両面に負極活物質層34Bが設けられた構造を有しており、負極活物質層34Bと正極層33Bとが対向するように配置されている。正極集電体33A、正極層33B、負極集電体34A、負極活物質層34Bおよびセパレータ35の構成は、それぞれ第1の実施形態における正極集電体21A、正極層21B、負極集電体22A、負極活物質層22Bおよびセパレータ23と同様である。電解質層36は、リン化合物を含む電解液と、この電解液を保持する保持体となる高分子化合物とを含み、いわゆるゲル状となっている。ゲル状の電解質層36は高いイオン伝導率を得ることができると共に、電池の漏液を防止することができるので好ましい。電解液すなわち溶媒、電解質塩およびリン化合物などの組成は、第1の実施形態に係る二次電池と同様である。高分子化合物としては、例えば、ポリアクリロニトリル、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンとの共重合体、ポリテトラフルオロエチレン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、ポリフォスファゼン、ポリシロキサン、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリメタクリル酸メチル、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、スチレン-ブタジエンゴム、ニトリル-ブタジエンゴム、ポリスチレンまたはポリカーボネートが挙げられる。特に電気化学的な安定性の点からはポリアクリロニトリル、ポリフッ化ビニリデン、ポリヘキサフルオロプロピレンあるいはポリエチレンオキサイドが好ましい。[電池の製造方法]次に、本技術の第3の実施形態に係る非水電解質二次電池の製造方法の一例について説明する。まず、正極33および負極34のそれぞれに、溶媒と、電解質塩と、添加剤であるリン化合物と、高分子化合物と、混合溶剤とを含む前駆溶液を塗布し、混合溶剤を揮発させて電解質層36を形成する。次に、正極集電体33Aの端部に正極リード31を溶接により取り付けると共に、負極集電体34Aの端部に負極リード32を溶接により取り付ける。次に、電解質層36が形成された正極33と負極34とをセパレータ35を介して積層し積層体としたのち、この積層体をその長手方向に巻回して、最外周部に保護テープ37を接着して巻回電極体30を形成する。最後に、例えば、外装部材40の間に巻回電極体30を挟み込み、外装部材40の外縁部同士を熱融着などにより密着させて封入する。その際、正極リード31および負極リード32と外装部材40との間には密着フィルム41を挿入する。これにより、図7および図8に示した二次電池が得られる。また、この二次電池は、次のようにして作製してもよい。まず、上述のようにして正極33および負極34を作製し、正極33および負極34に正極リード31および負極リード32を取り付ける。次に、正極33と負極34とをセパレータ35を介して積層して巻回し、最外周部に保護テープ37を接着して、巻回電極体30の前駆体である巻回体を形成する。次に、この巻回体を外装部材40に挟み、一辺を除く外周縁部を熱融着して袋状とし、外装部材40の内部に収納する。次に、溶媒と、電解質塩と、添加剤であるリン化合物と、高分子化合物の原料であるモノマーと、重合開始剤と、必要に応じて重合禁止剤などの他の材料とを含む電解質用組成物を用意し、外装部材40の内部に注入する。次に、電解質用組成物を外装部材40内に注入したのち、外装部材40の開口部を真空雰囲気下で熱融着して密封する。次に、熱を加えてモノマーを重合させて高分子化合物とすることによりゲル状の電解質層36を形成する。以上により、図7に示した二次電池が得られる。この第3の実施形態に係る非水電解質二次電池の作用および効果は、第1の実施形態に係る非水電解質二次電池と同様である。<4.第4の実施形態>電池パックの例図9は、本技術の非水電解質二次電池以下、二次電池と適宜称するを電池パックに適用した場合の回路構成例を示すブロック図である。電池パックは、組電池301、外装、充電制御スイッチ302aと、放電制御スイッチ303a、を備えるスイッチ部304、電流検出抵抗307、温度検出素子308、制御部310を備えている。また、電池パックは、正極端子321および負極端子322を備え、充電時には正極端子321および負極端子322がそれぞれ充電器の正極端子、負極端子に接続され、充電が行われる。また、電子機器使用時には、正極端子321および負極端子322がそれぞれ電子機器の正極端子、負極端子に接続され、放電が行われる。組電池301は、複数の二次電池301aを直列および/または並列に接続してなる。この二次電池301aは本技術の二次電池である。なお、図9では、6つの二次電池301aが、2並列3直列2P3Sに接続された場合が例として示されているが、その他、n並列m直列n、mは整数のように、どのような接続方法でもよい。スイッチ部304は、充電制御スイッチ302aおよびダイオード302b、ならびに放電制御スイッチ303aおよびダイオード303bを備え、制御部310によって制御される。ダイオード302bは、正極端子321から組電池301の方向に流れる充電電流に対して逆方向で、負極端子322から組電池301の方向に流れる放電電流に対して順方向の極性を有する。ダイオード303bは、充電電流に対して順方向で、放電電流に対して逆方向の極性を有する。なお、例では側にスイッチ部を設けているが、-側に設けてもよい。充電制御スイッチ302aは、電池電圧が過充電検出電圧となった場合にOFFされて、組電池301の電流経路に充電電流が流れないように充放電制御部によって制御される。充電制御スイッチのOFF後は、ダイオード302bを介することによって放電のみが可能となる。また、充電時に大電流が流れた場合にOFFされて、組電池301の電流経路に流れる充電電流を遮断するように、制御部310によって制御される。放電制御スイッチ303aは、電池電圧が過放電検出電圧となった場合にOFFされて、組電池301の電流経路に放電電流が流れないように制御部310によって制御される。放電制御スイッチ303aのOFF後は、ダイオード303bを介することによって充電のみが可能となる。また、放電時に大電流が流れた場合にOFFされて、組電池301の電流経路に流れる放電電流を遮断するように、制御部310によって制御される。温度検出素子308は例えばサーミスタであり、組電池301の近傍に設けられ、組電池301の温度を測定して測定温度を制御部310に供給する。電圧検出部311は、組電池301およびそれを構成する各二次電池301aの電圧を測定し、この測定電圧をA/D変換して、制御部310に供給する。電流測定部313は、電流検出抵抗307を用いて電流を測定し、この測定電流を制御部310に供給する。スイッチ制御部314は、電圧検出部311および電流測定部313から入力された電圧および電流を基に、スイッチ部304の充電制御スイッチ302aおよび放電制御スイッチ303aを制御する。スイッチ制御部314は、二次電池301aのいずれかの電圧が過充電検出電圧もしくは過放電検出電圧以下になったとき、また、大電流が急激に流れたときに、スイッチ部304に制御信号を送ることにより、過充電および過放電、過電流充放電を防止する。ここで、例えば、二次電池301aがリチウムイオン二次電池の場合、過充電検出電圧が例えば4.20V±0.05Vと定められ、過放電検出電圧が例えば2.4V±0.1Vと定められる。充放電スイッチは、例えばMOSFETなどの半導体スイッチを使用できる。この場合MOSFETの寄生ダイオードがダイオード302bおよび303bとして機能する。充放電スイッチとして、Pチャンネル型FETを使用した場合は、スイッチ制御部314は、充電制御スイッチ302aおよび放電制御スイッチ303aのそれぞれのゲートに対して、制御信号DOおよびCOをそれぞれ供給する。充電制御スイッチ302aおよび放電制御スイッチ303aはPチャンネル型である場合、ソース電位より所定値以上低いゲート電位によってONする。すなわち、通常の充電および放電動作では、制御信号COおよびDOをローレベルとし、充電制御スイッチ302aおよび放電制御スイッチ303aをON状態とする。そして、例えば過充電もしくは過放電の際には、制御信号COおよびDOをハイレベルとし、充電制御スイッチ302aおよび放電制御スイッチ303aをOFF状態とする。メモリ317は、RAMやROMからなり例えば不揮発性メモリであるEPROMErasableProgrammableReadOnlyMemoryなどからなる。メモリ317では、制御部310で演算された数値や、製造工程の段階で測定された各二次電池301aの初期状態における電池の内部抵抗値などが予め記憶され、また適宜、書き換えも可能である。また、二次電池301aの満充電容量を記憶させておくことで、制御部310とともに例えば残容量を算出することができる。温度検出部318では、温度検出素子308を用いて温度を測定し、異常発熱時に充放電制御を行ったり、残容量の算出における補正を行う。<5.第5の実施形態>上述した非水電解質二次電池およびこれを用いた電池パックは、例えば電子機器や電動車両、蓄電装置などの機器に搭載または電力を供給するために使用することができる。電子機器として、例えばノート型パソコン、PDA携帯情報端末、携帯電話、コードレスフォン子機、ビデオムービー、デジタルスチルカメラ、電子書籍、電子辞書、音楽プレイヤー、ラジオ、ヘッドホン、ゲーム機、ナビゲーションシステム、メモリーカード、ペースメーカー、補聴器、電動工具、電気シェーバー、冷蔵庫、エアコン、テレビ、ステレオ、温水器、電子レンジ、食器洗い器、洗濯機、乾燥器、照明機器、玩具、医療機器、ロボット、ロードコンディショナー、信号機などが挙げられる。また、電動車両としては鉄道車両、ゴルフカート、電動カート、電気自動車ハイブリッド自動車を含むなどが挙げられ、これらの駆動用電源または補助用電源として用いられる。蓄電装置としては、住宅をはじめとする建築物用または発電設備用の電力貯蔵用電源などが挙げられる。以下では、上述した適用例のうち、上述した本技術の非水電解質二次電池を適用した蓄電装置を用いた蓄電システムの具体例を説明する。この蓄電システムは、例えば下記の様な構成が挙げられる。第1の蓄電システムは、再生可能エネルギーから発電を行う発電装置によって蓄電装置が充電される蓄電システムである。第2の蓄電システムは、蓄電装置を有し、蓄電装置に接続される電子機器に電力を供給する蓄電システムである。第3の蓄電システムは、蓄電装置から、電力の供給を受ける電子機器である。これらの蓄電システムは、外部の電力供給網と協働して電力の効率的な供給を図るシステムとして実施される。さらに、第4の蓄電システムは、蓄電装置から電力の供給を受けて車両の駆動力に変換する変換装置と、蓄電装置に関する情報に基いて車両制御に関する情報処理を行なう制御装置とを有する電動車両である。第5の蓄電システムは、他の機器とネットワークを介して信号を送受信する電力情報送受信部とを備え、送受信部が受信した情報に基づき、上述した蓄電装置の充放電制御を行う電力システムである。第6の蓄電システムは、上述した蓄電装置から、電力の供給を受け、または発電装置または電力網から蓄電装置に電力を供給する電力システムである。以下、蓄電システムについて説明する。応用例としての住宅における蓄電システム本技術の非水電解質二次電池を用いた蓄電装置を住宅用の蓄電システムに適用した例について、図10を参照して説明する。例えば住宅101用の蓄電システム100においては、火力発電102a、原子力発電102b、水力発電102cなどの集中型電力系統102から電力網109、情報網112、スマートメータ107、パワーハブ108などを介し、電力が蓄電装置103に供給される。これと共に、家庭内発電装置104などの独立電源から電力が蓄電装置103に供給される。蓄電装置103に供給された電力が蓄電される。蓄電装置103を使用して、住宅101で使用する電力が給電される。住宅101に限らずビルに関しても同様の蓄電システムを使用できる。住宅101には、発電装置104、電力消費装置105、蓄電装置103、各装置を制御する制御装置110、スマートメータ107、各種情報を取得するセンサ111が設けられている。各装置は、電力網109および情報網112によって接続されている。発電装置104として、太陽電池、燃料電池などが利用され、発電した電力が電力消費装置105および/または蓄電装置103に供給される。電力消費装置105は、冷蔵庫105a、空調装置105b、テレビジョン受信機105c、風呂105dなどである。さらに、電力消費装置105には、電動車両106が含まれる。電動車両106は、電気自動車106a、ハイブリッドカー106b、電気バイク106cである。蓄電装置103に対して、本技術の非水電解質二次電池が適用される。本技術の非水電解質二次電池は、例えば上述したリチウムイオン二次電池によって構成されていてもよい。スマートメータ107は、商用電力の使用量を測定し、測定された使用量を、電力会社に送信する機能を備えている。電力網109は、直流給電、交流給電、非接触給電の何れか一つまたは複数を組み合わせてもよい。各種のセンサ111は、例えば人感センサ、照度センサ、物体検知センサ、消費電力センサ、振動センサ、接触センサ、温度センサ、赤外線センサなどである。各種のセンサ111により取得された情報は、制御装置110に送信される。センサ111からの情報によって、気象の状態、人の状態などが把握されて電力消費装置105を自動的に制御してエネルギー消費を最小とすることができる。さらに、制御装置110は、住宅101に関する情報をインターネットを介して外部の電力会社などに送信することができる。パワーハブ108によって、電力線の分岐、直流交流変換などの処理がなされる。制御装置110と接続される情報網112の通信方式としては、UART802.15.4の物理層を使用するものである。IEEE802.15.4は、PANまたはWPANと呼ばれる短距離無線ネットワーク規格の名称である。制御装置110は、外部のサーバ113と接続されている。このサーバ113は、住宅101、電力会社、サービスプロバイダーの何れかによって管理されていてもよい。サーバ113が送受信する情報は、たとえば、消費電力情報、生活パターン情報、電力料金、天気情報、天災情報、電力取引に関する情報である。これらの情報は、家庭内の電力消費装置たとえばテレビジョン受信機から送受信してもよいが、家庭外の装置たとえば、携帯電話機などから送受信してもよい。これらの情報は、表示機能を持つ機器、たとえば、テレビジョン受信機、携帯電話機、PDAなどに、表示されてもよい。各部を制御する制御装置110は、CPUCentralProcessingUnit、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemoryなどで構成され、この例では、蓄電装置103に格納されている。制御装置110は、蓄電装置103、家庭内発電装置104、電力消費装置105、各種のセンサ111、サーバ113と情報網112により接続され、例えば、商用電力の使用量と、発電量とを調整する機能を有している。なお、その他にも、電力市場で電力取引を行う機能などを備えていてもよい。以上のように、電力が火力102a、原子力102b、水力102cなどの集中型電力系統102のみならず、家庭内発電装置104太陽光発電、風力発電の発電電力を蓄電装置103に蓄えることができる。したがって、家庭内発電装置104の発電電力が変動しても、外部に送出する電力量を一定にしたり、または、必要なだけ放電するといった制御を行うことができる。例えば、太陽光発電で得られた電力を蓄電装置103に蓄えると共に、夜間は料金が安い深夜電力を蓄電装置103に蓄え、昼間の料金が高い時間帯に蓄電装置103によって蓄電した電力を放電して利用するといった使い方もできる。なお、この例では、制御装置110が蓄電装置103内に格納される例を説明したが、スマートメータ107内に格納されてもよいし、単独で構成されていてもよい。さらに、蓄電システム100は、集合住宅における複数の家庭を対象として用いられてもよいし、複数の戸建て住宅を対象として用いられてもよい。応用例としての車両における蓄電システム本技術を車両用の蓄電システムに適用した例について、図11を参照して説明する。図11に、本技術が適用されるシリーズハイブリッドシステムを採用するハイブリッド車両の構成の一例を概略的に示す。シリーズハイブリッドシステムはエンジンで動かす発電機で発電された電力、あるいはそれをバッテリーに一旦貯めておいた電力を用いて、電力駆動力変換装置で走行する車である。このハイブリッド車両200には、エンジン201、発電機202、電力駆動力変換装置203、駆動輪204a、駆動輪204b、車輪205a、車輪205b、バッテリー208、車両制御装置209、各種センサ210、充電口211が搭載されている。バッテリー208に対して、上述した本技術の非水電解質二次電池が適用される。ハイブリッド車両200は、電力駆動力変換装置203を動力源として走行する。電力駆動力変換装置203の一例は、モータである。バッテリー208の電力によって電力駆動力変換装置203が作動し、この電力駆動力変換装置203の回転力が駆動輪204a、204bに伝達される。なお、必要な個所に直流-交流DC-ACあるいは逆変換AC-DC変換を用いることによって、電力駆動力変換装置203が交流モータでも直流モータでも適用可能である。各種センサ210は、車両制御装置209を介してエンジン回転数を制御したり、図示しないスロットルバルブの開度スロットル開度を制御したりする。各種センサ210には、速度センサ、加速度センサ、エンジン回転数センサなどが含まれる。エンジン201の回転力は発電機202に伝えられ、その回転力によって発電機202により生成された電力をバッテリー208に蓄積することが可能である。図示しない制動機構によりハイブリッド車両200が減速すると、その減速時の抵抗力が電力駆動力変換装置203に回転力として加わり、この回転力によって電力駆動力変換装置203により生成された回生電力がバッテリー208に蓄積される。バッテリー208は、ハイブリッド車両200の外部の電源に接続されることで、その外部電源から充電口211を入力口として電力供給を受け、受けた電力を蓄積することも可能である。図示しないが、二次電池に関する情報に基いて車両制御に関する情報処理を行なう情報処理装置を備えていてもよい。このような情報処理装置としては、例えば、電池の残量に関する情報に基づき、電池残量表示を行う情報処理装置などがある。なお、以上は、エンジンで動かす発電機で発電された電力、またはそれをバッテリーに一旦貯めておいた電力を用いて、モータで走行するシリーズハイブリッド車を例として説明した。しかしながら、エンジンとモータの出力がいずれも駆動源とし、エンジンのみで走行、モータのみで走行、エンジンとモータ走行という3つの方式を適宜切り替えて使用するパラレルハイブリッド車に対しても本技術は有効に適用可能である。さらに、エンジンを用いず駆動モータのみによる駆動で走行する所謂、電動車両に対しても本技術は有効に適用可能である。以下、実施例および比較例により本技術を具体的に説明するが、本技術はこれらの実施例のみに限定されるものではない。一次粒子の平均粒径本実施例および比較例において、一次粒子の平均粒径は以下のようにして求めた。まず、正極活物質の粉末をSEMにより観察し、SEM写真を得た。次に、そのSEM写真中から、一次粒子を無作為に100個選び出し、それらの粒径直径を測定した。次に、測定した直径を単純に平均算術平均して平均粒径平均直径を求めた。二次粒子の平均粒径本実施例および比較例において、二次粒子の平均粒径は以下のようにして求めた。まず、正極活物質の粉末をSEMにより観察し、SEM写真を得た。次に、そのSEM写真中から、二次粒子を無作為に100個選び出し、それらの粒径直径を測定した。次に、測定した直径から平均粒径平均直径d50を求めた。平均厚さ本実施例および比較例において、密着層および正極活物質層の平均厚さプレス処理前の平均厚さは以下のようにして求めた。まず、密着層を製膜したのち、無作為に一箇所の位置を選び出し、定圧マイクロメーターにより集電体ごと密着層の厚さを測定し、集電体の厚みを引き算し密着層の厚さを測定した。この測定を無作為に選び出された10箇所について行い、得られた測定値を単純に平均算術平均して密着層の平均厚さを求めた。次に、密着層の上に正極活物質層を製膜し、上記と同様の手法を用いて正極活物質層の平均厚さを求めた。正極合剤本実施例および比較例において、正極合剤A~Eは以下のようにして調製した。正極合剤A正極まず、原料としてリン酸リチウムLi3PO4、リン酸マンガンII3水和物Mn323H2Oおよびリン酸鉄II8水和物Fe3PO428H2Oの粉末をモル比Li:Mn:Fe:P=1:0.75:0.25:1となるように全体で50g秤量し、200ccの純水に投入し撹拌しスラリーとした。次に、原料スラリーにマルトース5g加え、タンク内でよく撹拌した。次に、上記原料スラリーをメカノケミカルMC:mechanochemical法を用いて十分に混合粉砕した。この場合には、MC法として、遊星ボールミルで24時間粉砕を行った。次に、得られた粉砕スラリーを吸気200°Cのスプレードライにて乾燥造粒を行い前駆体粉末とした。次に、前駆体を100N2雰囲気下において600°C3時間焼成を行い、正極活物質LiFe025Mn075PO4を得た。次に、得られた正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子が複数集合して球状の二次粒子を形成していることがわかった。また、SEM像から求めた一次粒子の平均粒径は0.09μm程度であり、二次粒子径の平均粒径は4μm程度であった。上述のようにして得られた正極活物質91質量と、導電剤としてのアモルファス性炭素粉ケッチェンブラック2質量およびカーボンナノチューブ3質量と、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンPVdF4質量とを混合して、正極合剤Aを調製した。正極合剤Bスプレードライによる乾燥造粒工程を省き、焼成温度を850°Cにして正極活物質LiFe025Mn075PO4を得たこと以外は、上述の正極合剤Aと同様の手順で正極合剤Bを調製した。なお、上述の正極合剤Aと同様に、正極合剤Bを調製する前に正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子は二次粒子を形成しておらず、球状の一次粒子のまま存在していることがわかった。また、SEM像から求めた正極活物質の一次粒子の平均粒径は0.5μm程度であった。正極合剤C原料であるリン酸リチウムおよびリン酸マンガンII3水和物の粉末をモル比Li:Mn:P=1:1:1となるようにし、焼成温度を800°Cにして正極活物質LiMnPO4を得たこと以外は、正極合剤Bと同様の手順で正極合剤Cを調製した。なお、上述の正極合剤Aと同様に、正極合剤Cを調製する前に正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子は二次粒子を形成しておらず、球状の一次粒子のまま存在していることがわかった。また、SEM像から求めた正極活物質の一次粒子の平均粒径は0.4μm程度であった。正極合剤D原料であるリン酸リチウムおよびリン酸鉄II8水和物の粉末をモル比Li:Fe:P=1:1:1となるようにして、正極活物質LiFePO4を得たこと以外は、正極合剤Aと同様の手順で正極合剤Dを調製した。なお、上述の正極合剤Aと同様に、正極合剤Dを調製する前に正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子が複数集合して球状の二次粒子を形成していることがわかった。また、SEM像から求めた正極活物質LiFePO4の一次粒子の平均粒径は0.1μm程度であり、二次粒子の平均粒径は5μmであった。正極合剤E以下の割合で各成分を混合したこと以外は、正極合剤Aと同様の手順で正極合剤Eを調製した。正極活物質:LiFe025Mn075PO478質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF15質量密着層合剤本実施例および比較例において、密着層合剤A~Gは以下のようにして調製した。密着層合剤A以下の割合で各成分を混合したこと以外は、正極合剤Dと同様の手順で密着層合剤Aを調製した。正極活物質:LiFePO486.5質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF6.5質量密着層合剤B以下の成分を混合したこと以外は、正極合剤Aと同様の手順で密着層合剤Bを調製した。正極活物質:LiFe025Mn075PO443.25質量LiFePO443.25質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF6.5質量なお、LiFe025Mn075PO4は、正極合剤Aで用いた正極活物質と同様にして作製した。また、LiFePO4は、正極合剤Dで用いた正極活物質の組成と同様にして作製した。密着層合剤C以下の成分を混合したこと以外は、密着層合剤Bと同様の手順で密着層合剤Cを調製した。正極活物質:LiFe025Mn075PO469.2質量LiFePO417.3質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF6.5質量なお、LiFe025Mn075PO4は、正極合剤Aで用いた正極活物質と同様にして作製した。また、LiFePO4は、正極合剤Dで用いた正極活物質の組成と同様にして作製した。密着層合剤D焼成温度を850°Cにしたことと、以下の成分を混合したこと以外は、正極合剤Dと同様の手順で密着層合剤Dを調製した。正極活物質:86.5質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF6.5質量なお、上述の正極合剤Aと同様に、密着層合剤Dを調製する前に正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子は二次粒子を形成しておらず、球状の一次粒子のまま存在していることがわかった。また、SEM像から求めた正極活物質の一次粒子の平均粒径は0.5μm程度であった。密着層合剤Eスプレードライによる乾燥造粒工程を省き、焼成温度を750°Cにしたこと以外は、密着層合剤Dと同様の手順で密着層合剤Eを調製した。なお、上述の正極合剤Aと同様に、密着層合剤Eを調製する前に正極活物質をSEMにより観察した。その結果、この正極活物質では、球状の一次粒子は二次粒子を形成しておらず、球状の一次粒子のまま存在していることがわかった。また、SEM像から求めた正極活物質の一次粒子の平均粒径は0.3μm程度であった。密着層合剤F以下の割合で各成分を混合したこと以外は、正極合剤Bと同様の手順で密着層合剤Fを調製した。正極活物質:LiFe025Mn075PO486.5質量導電剤:アモルファス性炭素粉ケッチェンブラック3質量カーボンナノチューブ4質量結着剤:ポリフッ化ビニリデンPVdF6.5質量密着層合剤G正極活物質を添加する代わりに、平均粒径7μmの黒鉛粉末86.5質量を添加したこと以外は密着層合剤Aと同様の手順で密着層合剤Gを調製した。上述の正極合剤A~Fおよび密着層合剤A~Gを用いて、実施例1~9および比較例1~5の正極を以下のようにして作製した。実施例1まず、密着層合剤Aを厚み15μmの帯状アルミニウム箔日本製箔株式社製、商品名:1N30アルミニウム純度99.30以上よりなる正極集電体上に均一に塗布して乾燥させた。これにより、平均厚さ3μmの密着層が正極集電体上に形成された。次に、乾燥させた密着層上に、正極合剤Aを均一に塗布して乾燥させた。これにより、平均厚さ57μmの正極活物質層が形成されて、正極が得られた。次に、この正極を直径16mmの円形状に打ち抜いて円形状の正極を得たのち、プレス機により20MPaにて圧縮した。これにより、目的とする正極が得られた。実施例2密着層合剤Aおよび正極合剤Aの塗布工程を調整して、密着層の平均厚さを8μmとし、正極活物質層の平均厚さ57μmとする以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例3密着層合剤Aおよび正極合剤Aの塗布工程を調整して、密着層の平均厚さを12μmとし、正極活物質層の平均厚さ48μmとする以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例4密着層合剤Aに代えて密着層合剤Bを用いる以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例5密着層合剤Aに代えて密着層合剤Cを用いる以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例6密着層合剤Aに代えて密着層合剤Dを用いる以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例7密着層合剤Aに代えて密着層合剤Eを用いる以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例8密着層合剤Aに代えて密着層合剤Fを用いる以外は実施例1と同様にして、正極を得た。実施例9密着層合剤Aに代えて密着層合剤Gを用いるとともに、密着層合剤Gおよび正極合剤Aの塗布工程を調整して、密着層の平均厚さを8μmとし、正極活物質層の平均厚さ52μmとする以外は実施例1と同様にして、正極を得た。比較例1密着層を正極集電体上に形成せずに、正極合剤Aを正極集電体上に直接塗布して乾燥させた。これにより、平均厚さ60μmの正極活物質層が形成されて、正極が得られた。次に、この正極を直径16mmの円形状に打ち抜いて円形状の正極を得たのち、プレス機により20MPaにて圧縮した。これにより、目的とする正極が得られた。比較例2正極合剤Aに代えて正極合剤Bを用いる以外は比較例1と同様にして、正極を得た。比較例3正極合剤Aに代えて正極合剤Cを用いる以外は比較例1と同様にして、正極を得た。比較例4正極合剤Aに代えて正極合剤Dを用いる以外は比較例1と同様にして、正極を得た。比較例5正極合剤Aに代えて正極合剤Eを用いる以外は比較例1と同様にして、正極を得た。密着性上述のようにして得られた実施例1~9および比較例1~5の正極について、以下のようにして密着性を評価した。まず、得られた正極について、正極集電体と密着層との間の界面、または正極集電体と正極活物質層との間の界面における剥離の発生の有無を確認した。次に、剥離の無かった正極を用いて、コイン型の非水電解質二次電池を作製し、その電池の放電容量を評価した。コイン型の非水電解質二次電池は以下のようにして作製した。まず、負極として所定の寸法の円板状に打ち抜いたリチウム箔を準備した。次に、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとを1:1の体積比で混合した溶媒に、電解質塩としてLiPF6を1mol/dm3の濃度になるように溶解して非水電解液を調製した。次に、作製されたペレット状の正極と負極とを多孔性ポリオレフィンフィルムを介して積層して、外装カップおよび外装缶の内部に収容させてガスケットを介してかしめることにより、直径20mm、高さ1.6mmのコイン型の非水電解質二次電池を作製した。次に、上述のように作製されたコイン型の非水電解質二次電池の放電容量を以下のようにして評価した。まず、0.1Cで電圧4.25Vまで20時間CCCVConstantCurrentConstantVoltageで充電を行ったのち、0.2Cの放電電流で対Li/Li電位2Vまで放電した。上述の充放電条件にて充放電を繰り返して、2サイクル目および300サイクル目の放電容量を測定した。次に、2サイクル目の放電容量および300サイクル目の放電容量を用いて、以下の式から300サイクル後の容量維持率を求めた。300サイクル後の容量維持率[]=300サイクル目の放電容量/2サイクル目の放電容量×100次に、上述の剥離の有無および容量維持率の評価結果を用いて、正極の密着性を評価した。その評価結果を◎印、○印および×印により表3に示した。なお、◎印、○印および×印は以下の評価結果を示す。◎:正極集電体と密着層との界面、または正極集電体と正極活物質層との界面に剥離が発生しておらず、かつ、300サイクル後の容量維持率に大きな低下は見られなかった場合には、正極の界面の密着性が非常に良好であると判断した。○:正極集電体と密着層との界面、または正極集電体と正極活物質層との界面に剥離は発生していないが、300サイクル後の容量維持率に大きな低下が見られた場合には、正極の界面の密着性が良好であると判断した。×:正極集電体と密着層との界面、または正極集電体と正極活物質層との界面に剥離が発生しており、容量維持率の測定が不可能であった場合には、正極の界面の密着性が悪いと判断した。圧痕上述のようにして得られた実施例1~9および比較例1~5の正極のうち、上述のプレス後の密着性の評価において界面の剥離が観察された正極については、以下のようにして正極集電体の剥離面における圧痕窪みの有無を評価した。まず、剥離した正極集電体の断面をFIB加工により切り出し、その断面をSEMにより観察して断面SEM像を得た。次に、その断面SEM像に基づき正極集電体の剥離面における圧痕窪みの有無を確認した。その結果を表3に示した。上述のようにして得られた実施例1~9および比較例1~5の正極のうち、上述のプレス後の密着性の評価において界面の剥離が観察されなかった正極については、以下のようにして正極集電体の剥離面における圧痕窪みの有無を評価した。まず、正極を溶媒に浸して、超音波洗浄機により洗浄処理を行うことで、正極の界面を剥離させた。次に、上述の界面の剥離が観察された正極と同様にして、断面SEM像に基づき正極集電体の剥離面における圧痕窪みの有無を確認した。その結果を表3に示した。図12Aに、比較例1の正極集電体の剥離面を示すSEM像を示す。図12Bは、図12AのSEM像の一部をさらに拡大したSEM像を示す。但し、図12Aおよび図12Bに示すSEM像はTopViewのSEM像である。図12A、図12Bから、比較例1の正極集電体の剥離面には、第1の粒子二次粒子は存在せず、圧痕も形成されておらず、アルミ箔圧延時に形成された模様が形成されていることがわかる。なお、具体的な図示は省略するが、実施例1~9および比較例2、3、5のうち、上述の評価で圧痕が観察されなかったサンプルでは、図12Aおよび図12Bに示した比較例1のSEM像とほぼ同様のSEM像が観察された。図13Aに、比較例4の正極集電体の剥離面を示すSEM像を示す。図13Bは、図13AのSEM像の一部をさらに拡大したSEM像を示す。但し、図13Aおよび図13Bに示すSEM像はTopViewのSEM像である。図13A、図13Bから、比較例4の正極集電体の剥離面には、その面全体に渡って第1の粒子二次粒子が存在し、それらの粒子の表面の一部は剥離面に埋め込まれていることがわかる。なお、具体的な図示は省略するが、実施例1~9および比較例2、3、5のうち、上述の評価で圧痕が観察されたサンプルでは、図13Aおよび図13Bに示した比較例4のSEM像とほぼ同様のSEM像が観察された。粒子の硬さ上述の実施例1~9および比較例1~5の正極の作製に用いられた第1の粒子および第2の粒子の硬さを以下のようにして評価した。a第1の粒子の硬さまず、第1の粒子を含む正極合剤A~Eを、厚み15μmの帯状アルミニウム箔よりなる正極集電体上に均一に塗布して乾燥させることにより、正極を得た。次に、この正極を直径16mmの円形状に打ち抜いて円形状の正極を得たのち、プレス機により20MPaにて圧縮した。これにより、サンプルとしての正極が得られた。次に、上述の圧痕の評価と同様にして、正極集電体の表面に圧痕窪みの有無を確認した。次に、この圧痕窪みの有無に基づき、第1の粒子が正極集電体に比べて硬いか否かを判断した。その評価結果を表3に示した。なお、表3中の硬および軟は以下の評価結果を示す。硬:正極集電体の表面に圧痕があり、第1の粒子が正極集電体に比べて硬いと判断した場合軟:正極集電体の表面に圧痕がなく、第1の粒子が正極集電体に比べて柔らかいと判断した場合b第2の粒子の硬さまず、第2の粒子を含む密着層合剤A~G用いる以外のことは、上述のa第1の粒子の硬さの評価と同様にして、正極を得たのち、圧痕窪みの有無に基づき、第2の粒子が正極集電体に比べて硬いか否かを判断した。その評価結果を表3に示した。なお、表3中の硬および軟は以下の評価結果を示す。硬:正極集電体の表面に圧痕があり、第2の粒子が正極集電体に比べて硬いと判断した場合軟:正極集電体の表面に圧痕がなく、第2の粒子が正極集電体に比べて柔らかいと判断した場合圧壊の有無上述の実施例1~9および比較例1~5の正極に含まれる第1の粒子および第2の粒子の圧壊の有無を以下のようにして評価した。まず、正極の断面をFIB加工により切り出し、その断面をSEMにより観察して断面SEM像を得た。次に、その断面SEM像に基づき、密着層に含まれる第2の粒子、および正極活物質層に含まれる第1の粒子が圧壊しているか否かを確認した。その結果を表3に示した。放電容量上述のようにして得られた正極を用いて、コイン型の非水電解質二次電池を作製し、その電池の放電容量を評価した。コイン型の非水電解質二次電池は以下のようにして作製した。まず、負極として所定の寸法の円板状に打ち抜いたリチウム箔を準備した。次に、エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとを1:1の体積比で混合した溶媒に、電解質塩としてLiPF6を1mol/dm3の濃度になるように溶解して非水電解液を調製した。次に、作製されたペレット状の正極と負極とを多孔性ポリオレフィンフィルムを介して積層して、外装カップおよび外装缶の内部に収容させてガスケットを介してかしめることにより、直径20mm、高さ1.6mmのコイン型の非水電解質二次電池を作製した。次に、上述のように作製されたコイン型の非水電解質二次電池の放電容量を以下のようにして評価した。まず、0.1Cで電圧4.25Vまで20時間CCCVConstantCurrentConstantVoltageで充電を行ったのち、0.2Cの放電電流で対Li/Li電位2Vまで放電して、0.2Cの放電容量を求めた。次に、3Cおよび5Cの放電容量を、充電後の放電電流を3Cおよび5Cとする以外は、0.2Cの放電容量と同様にして求めた。その結果を表3に示した。なお、1Cとは、電池の定格容量を1時間で定電流放電させる電流値のことである。したがって、0.2Cとは、電池の定格容量を5時間で放電させる電流値である。3Cとは、電池の定格容量を20分で放電させる電流値である。5Cとは、電池の定格容量を12分で放電させる電流値である。エネルギー密度上述のようにして得られた正極を用いた非水電解質二次電池のエネルギー密度を以下のようにして求めた。一般的には、公称電圧と公称容量をかけ合わせたものがエネルギー密度であり、一定のパワーでどのくらいの時間持つかを比較するのに使用される。本実施例および比較例においては、数種類の放電電圧を有する活物質を含んでおり、電圧の値が放電深度によって変化する。そこで、放電時の電流値とその時点での電圧値を常に掛け合わせながら放電終了まで積算することでエネルギー密度を算出し、比較した。その結果を表4に示した。表1は、実施例1~9および比較例1~5の正極の密着層の構成を示す。表2は、実施例1~9および比較例1~5の正極の正極活物質層の構成を示す。表3は、実施例1~9および比較例1~5の正極およびそれを用いた非水電解質二次電池の評価結果を示す。表4は、実施例1および比較例4の正極を用いた非水電解質二次電池のエネルギー密度を示す。表1~表4から以下のことがわかる。実施例1~9では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設け、その密着層に正極集電体よりも硬い一次粒子第2の粒子または二次粒子第2の粒子を含有させているため、正極集電体表面に一次粒子または二次粒子を埋め込むことができる。この粒子の埋め込みにより、アンカー効果が発現し、正極集電体と正極活物質層との間の界面以下電極界面という。の剥離を抑制することができる。実施例4、5では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設け、その密着層に正極集電体よりも硬い二次粒子第2の粒子と、正極集電体より柔らかい二次粒子第3の粒子とを含有させている。実施例4では、二次粒子の合計に対する、硬い二次粒子の含有量が50質量であるため、正極集電体に埋め込まれる二次粒子の数が多く、非常に良好な密着性が得られる。一方、実施例5では、二次粒子の合計に対する、硬い二次粒子の含有量が20質量であるため、正極集電体に埋め込まれる二次粒子の数が少なく、実施例4に比してアンカー効果が低下する傾向があるが、良好な密着性を得ることはできる。実施例7では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設け、その密着層に正極集電体よりも硬い一次粒子第2の粒子を含有させているが、実施例1に比して密着性が低下する傾向にある。これは、実施例7では、一次粒子の平均粒径が小さいため、正極集電体表面に対する一次粒子の埋め込み量が小さく、その結果、実施例1に比してアンカー効果が低下したためと考えられる。比較例1では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設けず、正極集電体上に正極活物質層を直接設けた構成としている。そして、この正極活物質層に含まれる第1の粒子を、正極集電体よりも柔らかい二次粒子にしている。このため、プレス時に第1の粒子が圧壊し、正極集電体表面に埋め込まれず、プレス後に電極界面の剥離が発生してしまう。比較例2では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設けず、正極集電体上に正極活物質層を直接設けた構成としている。そして、正極活物質層に含まれる第1の粒子を、正極集電体よりも硬い粒子としている。このため、アンカー効果が発現し、電極界面の剥離が抑制されている。しかしながら、正極活物質層に含まれる第1の粒子は、粒径の大きい一次粒子であるため、放電容量が低下する傾向にある。特に、3C、5Cの放電容量が著しく低下する傾向にある。比較例3では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設けず、正極集電体上に正極活物質層を直接設けた構成としている。そして、正極活物質層に含まれる第1の粒子を、正極集電体よりも軟らかい粒子としている。このため、正極集電体表面に一次粒子第1の粒子が埋め込まれず、アンカー効果が発現しない。しかしながら、電極界面の剥離を抑制できている。これは、正極活物質層が活物質として粒径の大きい一次粒子第1の粒子のみ含んでいるため、結着剤の含有量が4質量であっても、電極界面の密着性を十分に保持できているためと考えられる。但し、正極活物質層が活物質として粒径の大きい一次粒子第1の粒子のみ用いているため、放電容量が低下する傾向にある。特に、3C、5Cの放電容量が著しく低下する傾向にある。比較例4では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設けず、正極集電体上に正極活物質層を直接設けた構成としている。そして、正極活物質層に含まれる二次粒子第1の粒子を、正極集電体よりも硬い粒子としている。このため、アンカー効果が発現し、電極界面の剥離が抑制されている。しかしながら、正極活物質層に含まれる第1の粒子は、Mnを含有していないLiFePO4を主成分としているため、エネルギー密度が低下する傾向にある。比較例5では、正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設けず、正極集電体上に正極活物質層を直接設けた構成としている。そして、正極活物質層に結着剤を大量に含有させて、その含有量を15質量としている。このため、アンカー効果が発現しなくとも、電極界面の剥離を抑制することができる。しかしながら、結着剤を正極活物質層に大量に含有させているために、放電容量が低下する傾向にある。特に、3C、5Cの放電容量が著しく低下する傾向にある。上述の実施例1~9および比較例1~5の評価結果を比較すると、さらに以下のことがわかる。比較例1、4:電極界面に存在する正極活物質粒子を正極集電体よりも硬い正極活物質粒子とすることで、アンカー効果を発現し、電極界面の剥離を抑制することができる。なお、正極集電体よりも軟らかい正極活物質粒子二次粒子:LiMnFePO4を電極に用いた電池では、正極集電体よりも硬い正極活物質粒子二次粒子:LiFePO4を電極に用いた電池に比べてエネルギー密度を向上することができる。比較例2、3:電極界面に存在する正極活物質粒子を、粒径の大きい一次粒子とすることで、アンカー効果の発現の有無にかかわらず、電極界面の剥離を抑制することができる。しかしながら、正極活物質層全体を粒径の大きい一次粒子としているために、放電容量が低下する傾向にある。比較例2、3、4:電極界面に存在する正極活物質粒子を、粒径の小さい複数の一次粒子により形成される二次粒子とし、その二次粒子として正極集電体よりも硬い正極活物質粒子二次粒子:LiFePO4を用いることが好ましい。これにより、電極界面の剥離を抑制し、かつ、放電容量の低下を抑制することができる。なお、上述したように、エネルギー密度の向上の観点からすると、正極集電体よりも軟らかい正極活物質粒子LiMnFePO4粒子を正極活物質粒子として用いることが好ましい。実施例1~3、比較例5:正極集電体と正極活物質層との間に密着層を設け、その密着層の正極活物質粒子として正極集電体よりも硬い正極活物質二次粒子:LiFePO4を用いている。そして、正極活物質層の正極活物質粒子として正極集電体よりも軟らかい正極活物質二次粒子:LiMnFePO4を用いる。これにより、結着剤の含有量の増加を招くことなく、電極界面の剥離を抑制することができる。したがって、放電容量の低下を抑制しつつ、電極界面の剥離を抑制することができる。実施例1~3:密着層の平均厚さが増加するに従って、放電容量が低下する傾向にある。したがって、密着層の平均厚さは15μm以下とすることが好ましい。密着層に含まれる第2の粒子の平均粒径は、密着層の平均厚さ以下とすることが好ましく、具体的には15μm以下とすることが好ましい。実施例1、4:密着層の正極活物質粒子として正極集電体よりも硬い正極活物質粒子二次粒子:LiFePO4と、正極集電体よりも軟らかい正極活物質粒子二次粒子:LiMnFePO4とを用いることが好ましい。これにより、エネルギー密度をさらに向上することができる。実施例4、5:密着層の正極活物質として上述の2種の正極活物質を用いる場合、正極集電体よりも硬い正極活物質二次粒子の含有量を50質量以上100質量未満の範囲内に設定し、正極集電体よりも軟らかい正極活物質二次粒子の含有量を0質量を超えて50質量未満の範囲内に設定することが好ましい。これにより、非常に良好な密着性を得ることができる。なお、実施例5のように、良好な密着性が得られるに留まっている場合でも、初期の充放電特性は十分な値が得られる傾向にあるが、実施例4のように、非常に良好な密着性が得られている場合の方が、長期にわたって充放電特性を得やすい傾向にある。実施例1、6:密着層の正極活物質として二次粒子に代えて一次粒子を用いた場合にも、電極界面の剥離を抑制し、かつ、放電容量の低下をほぼ抑制することができる。ただし、LiFePO4は粒子内のイオン拡散性が低く、一次粒子を0.1μm程度まで微細化することで3C、5Cと電流値を上げた際の容量を維持することができるため、密着層に含まれる正極活物質からも放電容量を得るためには、密着層に含まれる正極活物質粒子の一次粒子径を0.1μm程度と小さくすることが好ましい。よって、実施例6、7の結果と実施例1の結果とを比較すると、密着層中に含まれる正極活物質の一次粒子が0.1μmと小さく、2次粒子の平均粒径が5μmと大きい実施例1が最も好ましい構成を有しているといえる。実施例6、7:密着層に含まれる正極活物質粒子の平均粒径を0.5μm以上とすることが好ましい。これにより、非常に良好な密着性を得ることができる。なお、実施例7のように、良好な密着性が得られるに留まっている場合でも、初期の充放電特性は十分な値が得られる傾向にあるが、実施例6のように、非常に良好な密着性が得られている場合の方が、長期にわたって充放電特性を得やすい傾向にある。実施例6、8:密着層に含まれる正極活物質粒子として、LiFePO4を主成分とする一次粒子に代えて、LiMnFePO4を主成分とする一次粒子を用いても、電極界面の剥離を抑制し、かつ、放電容量の低下を抑制することができる。なお、エネルギー密度の向上の観点からすると、密着層に含まれる正極活物質粒子として、LiMnFePO4を主成分とする一次粒子を用いることが好ましい。実施例6、9:密着層に含まれる第2の粒子として正極活物質粒子に代えて導電性粒子を用いても、電極界面の剥離を抑制し、かつ、放電容量の低下を抑制することができる。但し、放電容量の向上の観点からすると、密着層に含まれる第2の粒子として正極活物質粒子を用いることが好ましい。実施例1、比較例4:正極層を密着層と正極活物質層との2層構造とし、密着層の材料としてLiFePO4を主成分とする二次粒子を用い、正極活物質層としてLiMnFePO4を主成分とする二次粒子を用いることで、エネルギー密度を向上することができる。以上、本技術の実施形態について具体的に説明したが、本技術は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本技術の技術的思想に基づく各種の変形が可能である。例えば、上述の実施形態において挙げた構成、方法、工程、形状、材料および数値などはあくまでも例に過ぎず、必要に応じてこれと異なる構成、方法、工程、形状、材料および数値などを用いてもよい。また、上述の実施形態の構成、方法、工程、形状、材料および数値などは、本技術の主旨を逸脱しない限り、互いに組み合わせることが可能である。また、上述の実施形態では、リチウムイオン電池に対して本技術を適用した例を示したが、本技術は電池の種類に限定されるものではなく、セパレータを有する電池であれば適用可能である。例えば、ニッケル水素電池、ニッケルカドミウム電池、リチウム-二酸化マンガン電池、リチウム-硫化鉄電池などの各種電池に対して本技術を適用可能である.また、上述の実施形態では、巻回構造を有する電池に対して本技術を適用した例について説明したが、電池の構造はこれに限定されるものではなく、正極および負極を折り畳んだ構造、または積み重ねた構造を有する電池などに対しても本技術は適用可能である。また、上述の実施形態では、円筒型または扁平型を有する電池に対して本技術を適用した例について説明したが、電池の形状はこれに限定されるものではなく、コイン型、ボタン型、または角型などの電池に対しても本発明は適用可能である。また、本技術は以下の構成を採用することもできる。1集電体と、上記集電体上に設けられた電極層とを備え、上記電極層は、活物質を含む第1の粒子と、上記集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、上記第2の粒子は、上記集電体と上記電極層との界面に少なくとも存在している電極。2上記界面に存在する上記第2の粒子が、上記集電体に埋め込んで設けられている1記載の電極。3上記第1の粒子は、上記集電体に比べて柔らかい1または2記載の電極。4上記第2の粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内である1~3のいずれかに記載の電極。5上記第2の粒子は、活物質を含んでいる1~4のいずれかに記載の電極。6上記第2の粒子は、導電性粒子である1~4のいずれかに記載の電極。7上記導電性粒子の平均粒径は、0.5μm以上15μm以下の範囲内である6記載の電極。8上記電極層は、上記第1の粒子を含む活物質層と、上記集電体と上記活物質層との間に設けられた、上記第2の粒子を含む密着層とを備える1~7のいずれかに記載の電極。9上記密着層が、上記集電体に比べて軟らかい第3の粒子さらに含んでいる1~8のいずれかに記載の電池。10上記第2の粒子および上記第3の粒子の総量に対する上記第2の粒子の含有量が、50質量以上100質量未満である9記載の電極。11上記第2の粒子が、上記電極層の厚さ方向に向かって増加する分布を有し、上記電極層の界面側の分布が、上記電極層の界面とは反対側の分布に比して高い1~10のいずれかに記載の電極。12上記第2の粒子は、上記電極層中のうち上記界面近傍に最も多く存在している1~11のいずれかに記載の電極。13集電体と、上記集電体上に設けられた電極層とを備え、上記電極層は、活物質を含む第1の粒子と、上記集電体に比べて硬い第2の粒子とを含み、上記第2の粒子が、上記集電体に埋め込んで設けられている電極。141~13のいずれかに記載の電極を備える電池。1514に記載の電池を備える電池パック。1614に記載の電池を備え、上記電池から電力の供給を受ける電子機器。1714に記載の電池と、上記電池から電力の供給を受けて車両の駆動力に変換する変換装置と、上記電池に関する情報に基づいて車両制御に関する情報処理を行う制御装置とを備える電動車両。1814に記載の電池を備え、上記電池に接続される電子機器に電力を供給する蓄電装置。19他の機器とネットワークを介して信号を送受信する電力情報制御装置を備え、上記電力情報制御装置が受信した情報に基づき、上記電池の充放電制御を行う18記載の蓄電装置。2014に記載の電池から電力の供給を受け、または、発電装置もしくは電力網から上記電池に電力が供給される電力システム。"