"画像形成機能を有する第1装置と、前記第1装置とは異なる機能を有する第2装置と、電子機器本体の設置姿勢を検知するための姿勢検知部と、前記姿勢検知部による検知結果によって、前記第1装置をオンおよび前記第2装置をオン、前記第1装置をオンおよび前記第2装置をオフまたは前記第1装置をオフおよび前記第2装置をオンする制御部と、を備える電子機器。前記第1装置は、画像形成装置であり、前記第2装置は、イオン発生装置である請求項1に記載の電子機器。前記第1装置は、画像形成装置であり、前記第2装置は、テレビ受像装置である請求項1に記載の電子機器。前記制御部は、前記電子機器本体が平置姿勢で設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記画像形成装置をオンし、一方、前記電子機器本体が平置姿勢以外の姿勢で設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記画像形成装置をオフする請求項2または3に記載の電子機器。前記制御部は、前記イオン発生装置のイオン放出口が下向きに位置する設置姿勢で前記電子機器本体が設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記イオン発生装置をオフし、一方、前記イオン発生装置のイオン放出口が下向き以外に位置する設置姿勢で前記電子機器本体が設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記イオン発生装置をオンする請求項2に記載の電子機器。前記制御部は、前記テレビ受像装置の映像面が下向きに位置する設置姿勢で前記電子機器本体が設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記テレビ受像装置をオフし、一方、前記テレビ受像装置の映像面が下向き以外に位置する設置姿勢で前記電子機器本体が設置されていることを前記姿勢検知部が検知している場合には、前記テレビ受像装置をオンする請求項3に記載の電子機器。前記制御部は、前記画像形成装置の給紙トレイおよび排紙トレイの少なくとも一方が開放状態であるときには、前記電子機器本体が平置姿勢で設置されていると判断し、一方、前記画像形成装置の給紙トレイおよび排紙トレイが閉成状態であるときには、前記電子機器本体が平置姿勢以外の姿勢で設置されていると判断する請求項2~6のいずれか1項に記載の電子機器。前記姿勢検知部は、接触式センサである請求項1~6のいずれか1項に記載の電子機器。新興国においては、目的に応じて多種類の電子機器をそろえて保有することは困難な場合がある。また、小規模事務所のように、電子機器の設置スペースの制約があるような場所では、目的に応じて多種類の電子機器をそろえて保有することは困難である。上記課題に対して、特許文献1のように、単一の装置において設置姿勢に応じて適した機能を使いわけることのできる技術は存在するが、複数の装置を一体的に構成した電子機器において設置姿勢に応じて適した機能を使い分けることのできる技術は存在しないため、上記課題を解決することはできない。そこで、本発明の目的は、上記課題に鑑み、単一の筐体内に複数の装置を組み込むことで、機器本体の設置スペースの有効利用を図ることができる電子機器を提供することにある。本発明の電子機器は、第1装置、第2装置、姿勢検知部および制御部を備える。第1装置は、画像形成機能を有する。第2装置は、第1装置とは異なる機能を有する。姿勢検知部は、電子機器本体の設置姿勢を検知するための部材である。制御部は、姿勢検知部による検知結果によって、第1装置をオンおよび第2装置をオン、第1装置をオンおよび第2装置をオフまたは第1装置をオフおよび第2装置をオンする。この構成では、画像形成機能を有する第1装置と画像形成機能以外の機能を有する第2装置とが一つの電子機器に組み込まれている。すなわち、第1装置と第2装置とは全く無関係の装置である。このように、相互に全く無関係の複数の装置を一つの電子機器に組み込むことにより、一つの電子機器を多目的に使用できる。したがって、複数の装置を保有する必要がないため、その分省スペース化を実現できる。また、電子機器の設置姿勢によって、この電子機器に組み込まれている複数の装置のそれぞれのオンオフが制御される。そして、電子機器の設置姿勢に応じて、一つ以上の装置がオンとなる。すなわち、電子機器がいずれの設置姿勢であっても、常に一つ以上の装置がオンしている。したがって、電子機器が保管状態においても、電子機器の機能を有効活用できる。本発明における電子機器は、単一の筐体内に複数の装置を組み込むことで、機器本体の設置スペースの有効利用を図ることができる。以下、本発明の実施形態に係る電子機器を、図面を参照しつつ詳細に説明する。最初に、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る電子機器100の構成を示す斜視図である。図2は、本発明の第1実施形態に係る電子機器100の構成を示すブロック図である。電子機器100は、画像形成装置110、イオン発生装置120、姿勢検知センサ131~136およびCPU140を備える。画像形成装置110は、本発明の第1装置に相当する。イオン発生装置120は、本発明の第2装置に相当する。姿勢検知センサ131~136は、本発明の姿勢検知部に相当する。CPU140は、本発明の制御部に相当する。画像形成装置110は、画像形成機能を有する。イオン発生装置120は、画像形成装置110とは異なる機能を有する。具体的には、イオン発生装置120は、イオン放出口121からイオンを放出することで、周囲の空気を浄化する機能を有する。姿勢検知センサ131~136は、電子機器100の設置姿勢を検知するための部材である。図1は、電子機器100が平置姿勢で設置されている状態を示す。すなわち、図1の設置姿勢以外の設置状態は、平置姿勢以外の姿勢で設置されている状態である。なお、姿勢検知センサ131は、電子機器100の正面に配置され、姿勢検知センサ132は、電子機器100の背面に配置され、姿勢検知センサ133は、電子機器100の左側面に配置され、姿勢検知センサ134は、電子機器100の右側面に配置され、姿勢検知センサ135は、電子機器100の平面に配置され、姿勢検知センサ136は、電子機器100の底面に配置される。また、姿勢検知センサ131~136は、各面にそれぞれ2つずつA,B設けられているが、1つ以上であれば、いくつであってもかまわない。CPU140は、ROM150およびRAM160が接続されている。CPU140は、ROM150に記録されているプログラムを読み込んで各制御を実行し、各部を総括的に制御する。RAM160は、CPU140のワーキングエリアとして活用される。また、CPU140は、姿勢検知センサ131~136による検知結果によって、画像形成装置110をオンおよびイオン発生装置120をオン、画像形成装置110をオンおよびイオン発生装置120をオフまたは画像形成装置110をオフおよびイオン発生装置120をオンする制御をおこなう。なお、各実施形態においてオンオフとは、該当する装置に対して電力を供給するか否かを示すものとする。この構成では、画像形成機能を有する画像形成装置110と画像形成機能以外の機能を有するイオン発生装置120とが電子機器100に組み込まれている。すなわち、画像形成装置110とイオン発生装置120とは全く無関係の装置である。このように、相互に全く無関係の複数の装置を電子機器100に組み込むことにより、電子機器100を多目的に使用できる。したがって、複数の装置を保有する必要がないため、その分省スペース化を実現できる。また、電子機器100の設置姿勢によって、電子機器100に組み込まれている複数の装置のそれぞれのオンオフが制御される。そして、電子機器100の設置姿勢に応じて、一つ以上の装置がオンとなる。すなわち、電子機器100がいずれの設置姿勢であっても、常に一つ以上の装置がオンしている。したがって、電子機器100が保管状態においても、電子機器100の機能を有効活用できる。なお、本実施形態では、姿勢検知部131~136として、接触式センサを採用している。この構成では、電子機器100の設置姿勢を簡易な構成で検知することができる。したがって、電子機器100の製造コストの削減を図ることができる。図3は、本発明の第1実施形態に係る電子機器100の制御内容を示すフローチャートである。CPU140は、姿勢検知部131~136の検知結果によって、電子機器100の設置姿勢を決定するS110。そして、CPU140は、電子機器100が平置姿勢で設置されているか否かを判断するS120。CPU140は、電子機器100が平置姿勢で設置されていると判断するとS120のY、画像形成装置110をオンするように制御してS130、本実施形態の制御フローを終了する。一方、CPU140は、電子機器100が平置姿勢以外の姿勢で設置されていると判断するとS120のN、画像形成装置110をオフするように制御してS140、本実施形態の制御フローを終了する。画像形成装置110は、現像器を備えるため、平置姿勢以外の姿勢では、画像を形成できない虞がある。したがって、電子機器100が平置姿勢で設置されている場合は画像形成装置110をオンし、電子機器100が平置姿勢以外の姿勢で設置されている場合は画像形成装置110をオフすることで、画像形成装置110の効率的な運用を図ることができるとともに電子機器100の省電力化を図ることができる。図4は、本発明の第1実施形態に係る電子機器100の制御内容の一部を示すフローチャートである。ここでは、S110の定義済み処理の内容を説明する。CPU140は、姿勢検知センサ131~136からのオン信号を受信するまで待機するS111のN。CPU140は、姿勢検知センサ131~136からのオン信号を受信するとS111のY、電子機器100の設置姿勢を決定しS112、S110の処理に戻る。図5は、本発明の第1実施形態に係る電子機器100の制御内容を示すフローチャートである。CPU140は、姿勢検知部131~136の検知結果によって、電子機器100の設置姿勢を決定するS110。そして、CPU140は、イオン発生装置120のイオン放出口121が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されているか否かを判断するS220。CPU140は、イオン発生装置120のイオン放出口121が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されていると判断するとS220のY、イオン発生装置120をオフするように制御してS230、本実施形態の制御フローを終了する。一方、CPU140は、イオン発生装置120のイオン放出口121が下向き以外に位置する設置姿勢で電子機器100が設置されていると判断するとS220のN、イオン発生装置120をオンするように制御してS240、本実施形態の制御フローを終了する。イオン発生装置120は、上述したように、イオン放出口121からイオンを放出することで、周囲の空気を浄化する機能を有する。しかし、イオン放出口121が下向きに位置している場合には、周囲に向けてイオンを効率よく放出することができない。したがって、イオン放出口121が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されている場合はイオン発生装置120をオフし、イオン放出口121が下向き以外に位置する設置姿勢で電子機器100が設置されている場合はイオン発生装置120をオンすることで、イオン発生装置120の効率的な運用を図ることができるとともに電子機器100の省電力化を図ることができる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、本実施形態以降の各実施形態においては、第1実施形態と重複する説明は省略する。図6は、本発明の第2実施形態に係る電子機器100の制御内容の一部を示すフローチャートである。ここでは、S110の定義済み処理の内容を説明する。CPU140は、画像形成装置110の給紙トレイが開放状態であるか否かを判断するS113。CPU140は、当該給紙トレイが開放状態であると判断するとS113のY、電子機器100が平置姿勢で設置されていると決定しS114、S110の次の処理に移行する。一方、CPU140は、当該給紙トレイが閉成状態であると判断するとS113のN、画像形成装置110の排紙トレイが開放状態であるか否かを判断するS115。CPU140は、当該排紙トレイが開放状態であると判断するとS115のY、電子機器100が平置姿勢で設置されていると決定しS114、S110の次の処理に移行する。CPU140は、当該排紙トレイが閉成状態であると判断するとS115のN、電子機器100が平置姿勢以外の姿勢で設置されていると決定しS116、S110の次の処理に移行する。この制御では、画像形成装置110の給紙トレイおよび排紙トレイの開放状態または閉成状態によって、電子機器100が平置姿勢で設置されているか否かを判断することができる。それは、当該給紙トレイおよび当該排紙トレイの少なくとも一方が開放状態であるときには、画像形成装置110が使用状態であることを示すため、電子機器100が平置姿勢で設置されていると判断することが可能だからである。したがって、この制御をおこなう構成では、姿勢検知部として当該給紙トレイおよび当該排紙トレイの開閉状態を検知するセンサを用いればよいため、別途姿勢検知センサ131~136を設ける必要がない。よって、この構成では、部品点数の削減が可能であるため、電子機器100の製造コストの削減を図ることができる。次に、本発明の第3実施形態について説明する。図7は、本発明の第3実施形態に係る電子機器100の構成を示す斜視図である。電子機器100は、画像形成装置110およびテレビ受像装置170を備える。画像形成装置110は、本発明の第1装置に相当する。テレビ受像装置170は、本発明の第2装置に相当する。テレビ受像装置170の映像面171は、電子機器100の底面に設置されている。このように、第1装置および第2装置は、所定の装置に限定されることはない。なお、図7は、電子機器100が平置姿勢以外の姿勢で設置されている状態を示す。具体的には、図7は、電子機器100の平面が設置面に接している状態である。図8は、本発明の第3実施形態に係る電子機器100の制御内容を示すフローチャートである。CPU140は、姿勢検知部131~136の検知結果によって、電子機器100の設置姿勢を決定するS110。そして、CPU140は、テレビ受像装置170の映像面171が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されているか否かを判断するS320。CPU140は、テレビ受像装置170の映像面171が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されていると判断するとS320のY、テレビ受像装置170をオフするように制御してS330、本実施形態の制御フローを終了する。一方、CPU140は、テレビ受像装置170の映像面171が下向き以外に位置する設置姿勢で電子機器100が設置されていると判断するとS320のN、テレビ受像装置170をオンするように制御してS340、本実施形態の制御フローを終了する。この構成では、テレビ受像装置170の映像面171が電子機器100の底面に設置されているため、映像面171が下向きに位置する設置面とは、電子機器100が平置姿勢で設置されている場合である。この場合、ユーザは、映像面171を見ることができない。したがって、映像面171が下向きに位置する設置姿勢で電子機器100が設置されている場合はテレビ受像装置170をオフし、映像面171が下向き以外に位置する設置姿勢で電子機器100が設置されている場合はテレビ受像装置170をオンすることで、テレビ受像装置170の効率的な運用を図ることができるとともに電子機器100の省電力化を図ることができる。次に、本発明の第4実施形態について説明する。図9は、本発明の第4実施形態に係る電子機器100の構成を示す斜視図である。本実施形態では、電子機器100は、第1実施形態の構成に加えて、テレビ受像装置170を備えている。すなわち、本実施形態の電子機器100は、機能の異なる3つの装置を備えている。このように、電子機器100は、それぞれ機能の異なる2つ以上の装置であれば、装置をいくつ備えてもよい。なお、図9は、電子機器100が平置姿勢以外の姿勢で設置されている状態を示す。具体的には、図9は、電子機器100の平面が設置面に接している状態である。この構成では、相互に全く無関係の複数の装置を電子機器100に組み込むことにより、電子機器100を多目的に使用できる。したがって、複数の装置を保有する必要がないため、その分省スペース化を実現できる。また、電子機器100の設置姿勢によって、この電子機器100に組み込まれている複数の装置のそれぞれのオンオフが制御される。そして、電子機器100の設置姿勢に応じて、一つ以上の装置がオンとなる。すなわち、電子機器100がいずれの設置姿勢であっても、常に一つ以上の装置がオンしている。したがって、電子機器100が保管状態においても、電子機器100の機能を有効活用できる。最後に、上述の実施形態の説明は、すべての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上述の実施形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。さらに、本発明の範囲には、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"