複数の発光部を有する半導体レーザを含む照射系と、前記照射系から射出され、シート状の対象物で反射された光の光量を検出する少なくとも一つの光検出器と、を備える光学センサ。前記半導体レーザは、垂直共振器型の面発光レーザであることを特徴とする請求項1に記載の光学センサ。前記複数の発光部は、二次元的に配列されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の光学センサ。前記複数の発光部は、一の方向に関して、少なくとも一部の発光部間隔が、他の発光部間隔と異なることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光学センサ。前記半導体レーザから射出される光の波長を時間的に変化させる機構を備えることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光学センサ。前記機構は、前記半導体レーザに供給する駆動電流の大きさを時間的に変化させて、前記半導体レーザから射出される光の波長を時間的に変化させることを特徴とする請求項5に記載の光学センサ。前記少なくとも一つの光検出器は、第1の光検出器と第2の光検出器を含み、前記第1の光検出器は、前記対象物で正反射された光の光路上に配置され、前記第2の光検出器は、前記対象物における入射面内で、前記対象物で拡散反射された光の光路上に配置され、前記照射系から射出される光は、第1の偏光方向の直線偏光であり、前記第2の光検出器に向かう拡散反射光の光路上に配置され、前記第1の偏光方向に直交する第2の偏光方向の直線偏光成分を透過させる光学素子を備えていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光学センサ。前記対象物における入射面内で、前記対象物で拡散反射された光の光路上に配置された少なくとも1つの光検出器を含む第3の光検出系と、該第3の光検出系の少なくとも1つの光検出器と前記第1の光検出器の出力の比と、前記第2の光検出器の出力とに基づいて、前記対象物を特定する処理部と、を備えていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光学センサ。前記対象物における入射面内で、前記対象物で拡散反射された光の光路上に配置され、前記第2の偏光方向の直線偏光を透過させる少なくとも1つの光学素子、及び該少なくとも1つの光学素子を透過した光を受光する少なくとも1つの光検出器を含む第3の光検出系と、該第3の光検出系の少なくとも1つの光検出器と前記第2の光検出器の出力の比と、前記第1の光検出器の出力とに基づいて、前記対象物を特定する処理部と、を備えていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光学センサ。前記対象物における入射面内で、前記対象物で拡散反射された光の光路上に配置された少なくとも1つの光検出器を含む第3の光検出系と、前記対象物における入射面内で、前記対象物で拡散反射された光の光路上に配置され、前記第2の偏光方向の直線偏光を透過させる少なくとも1つの光学素子、及び該少なくとも1つの光学素子を透過した光を受光する少なくとも1つの光検出器を含む第4の光検出系と、前記第3の光検出系の少なくとも1つの光検出器と前記第1の光検出器の出力の比と、前記第4の光検出系の少なくとも1つの光検出器と前記第2の光検出器の出力の比とに基づいて、前記対象物を特定する処理部と、を備えていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光学センサ。前記照射系は、光源と、該光源からの光束の光路を前記入射方向に曲げる光路変更素子とを含むことを特徴とする請求項1~10のいずれか一項に記載の光学センサ。前記対象物で反射された光の光路を少なくとも1つの光検出器に向かう方向に曲げる光路変更素子を含むことを特徴とする請求項1~11のいずれか一項に記載の光学センサ。前記少なくとも一つの光検出器の検出結果に基づいて前記対象物を特定する処理装置を備えていることを特徴とする請求項1~12のいずれか一項に記載の光学センサ。記録媒体上に画像を形成する画像形成装置において、前記記録媒体を対象物とする請求項1~13のいずれか一項に記載の光学センサを備えることを特徴とする画像形成装置。前記光学センサの出力に基づいて前記記録媒体の銘柄を特定し、該特定された銘柄に応じて画像形成条件を調整する調整装置を備えることを特徴とする請求項14に記載の画像形成装置。前記光学センサの出力に基づいて前記記録媒体の平滑度を特定し、該特定された平滑度に応じて画像形成条件を調整する調整装置を備えることを特徴とする請求項14に記載の画像形成装置。前記光学センサの出力に基づいて前記記録媒体の厚さを特定し、該特定された厚さに応じて画像形成条件を調整する調整装置を備えることを特徴とする請求項14に記載の画像形成装置。前記光学センサの出力に基づいて前記記録媒体の密度を特定し、該特定された密度に応じて画像形成条件を調整する調整装置を備えることを特徴とする請求項14に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献3に開示されている記録材判別装置で判別できるのは、印刷用紙表面の平滑性だけであり、平滑性が同じで厚みが異なる銘柄を区別することができなかった。また、用いられる撮像素子によっては読み込み画像にブレが生じ、良質な画像が得られず正確な記録材料の識別が困難であった。ブレを低減するためには、より高性能な撮像素子が必要となり高コスト化を招くという不都合があった。また、高品質な画像が得られたとしても、それから記録材料を識別するには高性能な画像解析装置が必要であるという不都合があった。また、特許文献4に開示されているシート材材質判別装置、特許文献5及び特許文献6に開示されている画像形成装置では、識別判別可能なのは、非塗工紙/塗工紙/OHPシートの違いのみであり、高品質の画像形成に必要な銘柄までの特定はできなかった。本発明は、第1の観点からすると、複数の発光部を有する半導体レーザを含む照射系と、前記照射系から射出され、シート状の対象物で反射された光の光量を検出する少なくとも一つの光検出器と、を備える光学センサである。本発明は、第2の観点からすると、記録媒体上に画像を形成する画像形成装置において、前記記録媒体を対象物とする本発明の光学センサを備えることを特徴とする画像形成装置である。本発明の光学センサによれば、高コスト化及び大型化を招くことなく、対象物を従来よりも精度良く特定することができる。本発明の画像形成装置によれば、高コスト化及び大型化を招くことなく、高品質の画像を形成することができる。以下、本発明の一実施形態を図1~図12に基づいて説明する。図1には、一実施形態に係る画像形成装置としてのカラープリンタ2000の概略構成が示されている。このカラープリンタ2000は、4色ブラック、シアン、マゼンタ、イエローを重ね合わせてフルカラーの画像を形成するタンデム方式の多色カラープリンタであり、光走査装置2010、4つの感光体ドラム2030a、2030b、2030c、2030d、4つのクリーニングユニット2031a、2031b、2031c、2031d、4つの帯電装置2032a、2032b、2032c、2032d、4つの現像ローラ2033a、2033b、2033c、2033d、4つのトナーカートリッジ2034a、2034b、2034c、2034d、転写ベルト2040、転写ローラ2042、定着装置2050、給紙コロ2054、レジストローラ対2056、排紙ローラ2058、給紙トレイ2060、排紙トレイ2070、通信制御装置2080、光学センサ2245、及び上記各部を統括的に制御するプリンタ制御装置2090などを備えている。通信制御装置2080は、ネットワークなどを介した上位装置例えばパソコンとの双方向の通信を制御する。プリンタ制御装置2090は、CPU、該CPUにて解読可能なコードで記述されたプログラム及び該プログラムを実行する際に用いられる各種データが格納されているROM、作業用のメモリであるRAM、アナログデータをデジタルデータに変換するAD変換回路などを有している。そして、プリンタ制御装置2090は、上位装置からの要求に応じて各部を制御するとともに、上位装置からの画像情報を光走査装置2010に送る。感光体ドラム2030a、帯電装置2032a、現像ローラ2033a、トナーカートリッジ2034a、及びクリーニングユニット2031aは、組として使用され、ブラックの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Kステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030b、帯電装置2032b、現像ローラ2033b、トナーカートリッジ2034b、及びクリーニングユニット2031bは、組として使用され、シアンの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Cステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030c、帯電装置2032c、現像ローラ2033c、トナーカートリッジ2034c、及びクリーニングユニット2031cは、組として使用され、マゼンタの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Mステーションともいうを構成する。感光体ドラム2030d、帯電装置2032d、現像ローラ2033d、トナーカートリッジ2034d、及びクリーニングユニット2031dは、組として使用され、イエローの画像を形成する画像形成ステーション以下では、便宜上Yステーションともいうを構成する。各感光体ドラムはいずれも、その表面に感光層が形成されている。すなわち、各感光体ドラムの表面がそれぞれ被走査面である。なお、各感光体ドラムは、不図示の回転機構により、図1における面内で矢印方向に回転するものとする。各帯電装置は、対応する感光体ドラムの表面をそれぞれ均一に帯電させる。光走査装置2010は、上位装置からの多色の画像情報ブラック画像情報、シアン画像情報、マゼンタ画像情報、イエロー画像情報に基づいて、各色毎に変調された光束を、対応する帯電された感光体ドラムの表面にそれぞれ照射する。これにより、各感光体ドラムの表面では、光が照射された部分だけ電荷が消失し、画像情報に対応した潜像が各感光体ドラムの表面にそれぞれ形成される。ここで形成された潜像は、感光体ドラムの回転に伴って対応する現像ローラの方向に移動する。ところで、各感光体ドラムにおいて、画像情報が書き込まれる領域は、有効走査領域、画像形成領域、有効画像領域などと呼ばれている。トナーカートリッジ2034aにはブラックトナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033aに供給される。トナーカートリッジ2034bにはシアントナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033bに供給される。トナーカートリッジ2034cにはマゼンタトナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033cに供給される。トナーカートリッジ2034dにはイエロートナーが格納されており、該トナーは現像ローラ2033dに供給される。各現像ローラは、回転に伴って、対応するトナーカートリッジからのトナーが、その表面に薄く均一に塗布される。そして、各現像ローラの表面のトナーは、対応する感光体ドラムの表面に接すると、該表面における光が照射された部分にだけ移行し、そこに付着する。すなわち、各現像ローラは、対応する感光体ドラムの表面に形成された潜像にトナーを付着させて顕像化させる。ここでトナーが付着した像トナー画像は、感光体ドラムの回転に伴って転写ベルト2040の方向に移動する。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各トナー画像は、所定のタイミングで転写ベルト2040上に順次転写され、重ね合わされてカラー画像が形成される。給紙トレイ2060には記録紙が格納されている。この給紙トレイ2060の近傍には給紙コロ2054が配置されており、該給紙コロ2054は、記録紙を給紙トレイ2060から1枚ずつ取り出し、レジストローラ対2056に搬送する。該レジストローラ対2056は、所定のタイミングで記録紙を転写ベルト2040と転写ローラ2042との間隙に向けて送り出す。これにより、転写ベルト2040上のカラー画像が記録紙に転写される。ここで転写された記録紙は、定着装置2050に送られる。定着装置2050では、熱と圧力とが記録紙に加えられ、これによってトナーが記録紙上に定着される。ここで定着された記録紙は、排紙ローラ2058を介して排紙トレイ2070に送られ、排紙トレイ2070上に順次スタックされる。各クリーニングユニットは、対応する感光体ドラムの表面に残ったトナー残留トナーを除去する。残留トナーが除去された感光体ドラムの表面は、再度対応する帯電装置に対向する位置に戻る。光学センサ2245は、一例として、給紙トレイ2060から取り出され、トナー画像が転写される前の記録紙が搬送される搬送路の近傍に配置されている。この光学センサ2245は、一例として図2に示されるように、光源11、コリメートレンズ12、2つの受光器13、15、偏光フィルタ14、及びこれらが収納されている暗箱16などを有している。暗箱16は、金属製の箱部材、例えば、アルミニウム製の箱部材であり、外乱光及び迷光の影響を低減するため、表面に黒アルマイト処理が施されている。なお、ここでは、XYZ3次元直交座標系において、記録紙の表面に直交する方向をZ軸方向、記録紙の表面に平行な面をXY面として説明する。そして、光学センサ2245は、記録紙のZ側に配置されているものとする。光源11は、複数の発光部を有している。各発光部は、同一の基板上に形成された垂直共振器型の面発光レーザVerticalCavitySurfaceEmittingLaser:VCSELである。すなわち、光源11は、面発光レーザアレイVCSELアレイを含んでいる。ここでは、一例として図3に示されるように、9個の発光部ch1~ch9が2次元配列されている。光源11は、記録紙に対してS偏光が照射されるように配置されている。また、光源11からの光束の記録紙への入射角θ図4参照は、60°である。なお、図4では、わかりやすくするため、暗箱16の図示を省略している。コリメートレンズ12は、光源11から射出された光束の光路上に配置され、該光束を略平行光とする。ここでは、コリメートレンズ12から射出される光束の幅は4mmである。コリメートレンズ12を介した光束は、暗箱16に設けられている開口部を通過して記録紙を照明する。なお、以下では、記録紙の表面における照明領域の中心を照明中心と略述する。ところで、光が媒質の境界面に入射するとき、入射光線と入射点に立てた境界面の法線とを含む面は入射面と呼ばれている。そこで、入射光が複数の光線からなる場合は、光線毎に入射面が存在することとなるが、ここでは、便宜上、照明中心に入射する光線の入射面を、記録紙における入射面ということとする。すなわち、照明中心を含みXZ面に平行な面が記録紙における入射面である。偏光フィルタ14は、照明中心のZ側に配置されている。この偏光フィルタ14は、P偏光を透過させ、S偏光を遮光する偏光フィルタである。なお、偏光フィルタ14に代えて、同等の機能を有する偏光ビームスプリッタを用いても良い。受光器13は、偏光フィルタ14のZ側に配置されている。ここでは、図5に示されるように、照明中心と偏光フィルタ14及び受光器13の中心とを結ぶ線L1と、記録紙の表面とのなす角度ψ1は90°である。受光器15は、X軸方向に関して、照明中心のX側に配置されている。そして、照明中心と受光器15の中心とを結ぶ線L2と、記録紙の表面とのなす角度ψ2は150°である。すなわち、光源11の中心、偏光フィルタ14の中心、及び各受光器の中心は、いずれも記録紙における入射面内に存在する。ところで、記録紙を照明したときの記録紙から反射光は、記録紙の表面で反射された反射光と、記録紙の内部で反射された反射光に分けて考えることができる。また、記録紙の表面で反射された反射光は、正反射された反射光と拡散反射された反射光に分けて考えることができる。以下では、便宜上、記録紙の表面で正反射された反射光を表面正反射光、拡散反射された反射光を表面拡散反射光ともいう図6A及び図6B参照。記録紙の表面は、平面部と傾面部とで構成され、その割合で記録紙表面の平滑性が決定される。平面部で反射された光は表面正反射光となり、斜面部で反射された光は表面拡散反射光となる。表面拡散反射光は、完全に散乱反射された反射光であり、その反射方向は等方性があるとみなせる。そして、平滑性が高くなるほど表面正反射光の光量が増加する。一方、記録紙の内部からの反射光は、該記録紙が一般の印刷用紙である場合、その内部の繊維中で多重散乱するため拡散反射光のみとなる。以下では、便宜上、記録紙の内部からの反射光を内部拡散反射光ともいう図6C参照。この内部拡散反射光も、表面拡散反射光と同様に、完全に散乱反射された反射光であり、その反射方向は等方性があるとみなせる。表面正反射光及び表面拡散反射光の偏光方向は、入射光の偏光方向と同じである。ところで、記録紙の表面で偏光方向が回転するには、入射光がその光軸に対して該回転の向きに傾斜した面で反射されなくてはならない。ここでは、光源と照明中心と受光器とが同一平面内にあるため、偏光方向が回転する反射光は、受光器の方向に反射されない。一方、内部拡散反射光の偏光方向は、入射光の偏光方向から回転している。これは、繊維中を透過し、多重に散乱反射される間に旋光し、偏光方向が回転するためと考えられる。そこで、偏光フィルタ14には、表面拡散反射光及び内部拡散反射光が入射する。表面拡散反射光の偏光方向は、入射光の偏光方向と同じS偏光であるため、表面拡散反射光は、偏光フィルタ14で遮光される。一方、内部拡散反射光の偏光方向は、入射光の偏光方向から回転しているため、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分が、偏光フィルタ14を透過する。すなわち、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分が受光器13で受光される図7参照。内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の光量は、記録紙の厚みや密度に相関を持つことが発明者らによって確認されている。これは、該P偏光成分の光量が、記録紙の繊維中を通過する際の経路長に依存するためである。受光器15には、表面正反射光と、表面拡散反射光及び内部拡散反射光のごく一部が入射する。すなわち、受光器15には、主として、表面正反射光が入射する。受光器13及び受光器15は、それぞれ受光光量に対応する電気信号をプリンタ制御装置2090に出力する。なお、以下では、光源11からの光束が記録紙を照明したときの、受光器13の出力信号における信号レベルをS1、受光器15の出力信号における信号レベルをS2という。ここでは、カラープリンタ2000が対応可能な複数銘柄の記録紙に関して、予め調整工程等の出荷前工程で記録紙の銘柄毎にS1及びS2の値を計測し、該計測結果を記録紙判別テーブルとしてプリンタ制御装置2090のROMに格納している。図8には、国内で販売されている30銘柄の記録紙について、S1及びS2の計測値が示されている。なお、図8における枠は、同一銘柄のばらつき範囲が示されている。例えば、S1及びS2の計測値が◇であれば、銘柄Dと特定される。また、S1及びS2の計測値が■であれば、最も近い銘柄Cと特定される。また、S1及びS2の計測値が◆であれば、銘柄Aあるいは銘柄Bのいずれかである。このときは、例えば、銘柄Aでの平均値と計測値との差、及び銘柄Bでの平均値と計測値との差を演算し、その演算結果が小さいほうの銘柄に特定される。また、銘柄Aであると仮定して該計測値を含めてばらつきを再計算するとともに、銘柄Bであると仮定して該計測値を含めてばらつきを再計算し、再計算されたばらつきが小さいほうの銘柄を選択しても良い。従来は、正反射光の光量から記録紙表面の光沢度を検出し、正反射光の光量と拡散反射光の光量の比から記録紙表面の平滑度を検出し、記録紙を識別しようとしていた。これに対し、本実施形態では、記録紙表面の光沢度及び平滑度のみならず、記録紙の他の特性である厚さ及び密度も含んだ情報を反射光から検出し、識別可能な記録紙の種類銘柄を従来よりも拡大させている。例えば、従来の識別方法で用いられていた記録紙表面の情報のみでは、普通紙とマットコート紙の区別は困難であった。本実施形態では、記録紙表面の情報に、記録紙内部の情報を加えることにより、普通紙とマットコート紙の区別だけでなく、複数銘柄の普通紙、及び複数銘柄のマットコート紙をそれぞれ区別することが可能となった。なお、この方法で約50種の印刷用紙で識別検証を実施したところ、非塗工紙/塗工紙/OHPシートを特定するレベルから、銘柄が特定できるレベルに向上したことを確認した。また、カラープリンタ2000が対応可能な複数銘柄の記録紙に関して、予め調整工程等の出荷前工程で記録紙の銘柄毎に最適な定着条件を決定し、該決定結果を定着テーブルとしてプリンタ制御装置2090のROMに格納している。そこで、プリンタ制御装置2090のCPUは、ユーザからのプリント要求を受信すると、光学センサ2245の複数の発光部を同時に点灯させ、受光器13及び受光器15の出力信号からS1及びS2の値を求める。そして、該CPUは、記録紙判別テーブルを参照し、得られたS1及びS2の値から記録紙の銘柄を特定する。続いて、該CPUは、定着テーブルを参照し、特定された記録紙の銘柄に最適な定着条件を求める。そして、該CPUは、最適な定着条件に応じて定着装置を制御する。これにより、高い品質の画像が記録紙に形成される。ここで、スペックルパターンの抑制方法について説明する。反射光量から記録紙の表面状態を検出するセンサの光源に半導体レーザを用いると、半導体レーザから射出されたコヒーレント光が記録紙の表面のような粗面の各点で乱反射し干渉することによりスペックルパターンが発生する。発明者らは、複数の発光部が二次元配列された垂直共振器型の面発光レーザアレイVCSELアレイを光源として用い、発光部数とスペックルパターンのコントラスト比との関係を求めた図9参照。ここで、スペックルパターンのコントラスト比とは、スペックルパターンの観測強度における最大値と最小値の差を規格化した値として定義する。スペックルパターンの観測は、Y軸方向拡散方向に関してビームプロファイラを用いて行い、ビームプロファイラによる観測結果からスペックルパターンのコントラスト比を算出した。試料には、互いに平滑度が異なる3種類の普通紙普通紙A、普通紙B、普通紙Cと光沢紙を用いた。普通紙Aは、王研式平滑度が33秒の普通紙であり、普通紙Bは、王研式平滑度が50秒の普通紙であり、普通紙Cは、王研式平滑度が100秒の普通紙である。図9から、発光部数が増加するとスペックルパターンのコントラスト比が減少する傾向にあることがわかる。また、この傾向は紙種には依存しないことがわかる。また、発明者らは、このスペックルパターンのコントラスト比を低減する効果が、総光量の増加によるものではなく発光部数の増加によるものであることを確認するための実験も行った図10参照。図10には、各発光部の光量は一定1.66mWで発光部の数を変えた場合と、発光部の数を30個に固定して各発光部の光量を変えた場合とについて、総光量に対するコントラスト比の変化が示されている。発光部数を固定して各発光部の光量を変えた場合は、光量によらずコントラスト比が一定であるのに対し、発光部数を変えた場合は、低光量すなわち発光部数が少ない場合にはコントラスト比が大きく、発光部数の増加とともにコントラスト比が減少している。このことから、スペックルパターンのコントラスト比の低減効果は、光量の増加によるものではなく発光部数の増加によるものであることが確認できる。また、発明者らは、光源から射出される光の波長を時間的に変化させることでスペックルパターンを抑制することができるか否かの検討を行った。面発光レーザVCSELでは、駆動電流によって射出光の波長を制御することができる。これは、駆動電流が変化すると面発光レーザ内部での発熱により屈折率が変化し、実効的な共振器長が変化するためである。図11には、光源11の駆動電流を変えて射出光量を1.4mW~1.6mWに変化させた場合のスペックルパターンをビームプロファイラで観測して得られた光強度分布が示されている。この図11から、駆動電流の変化に伴って、光源11から射出される光の波長が変化し、光強度分布が変化することが確認できる。図12には、駆動電流を高速に変化させた場合の実効的な光強度分布が示されている。この光強度分布は、図11に示されている複数の駆動電流における光強度分布の平均値と同等であり、光強度の変動が抑制されている。このように駆動電流を変化させた場合のスペックルパターンのコントラスト比は0.72となり、駆動電流を一定にした場合のスペックルパターンのコントラスト比0.96よりも低減されている。そこで、面発光レーザの駆動電流を、例えば三角波形状のように電流値が時間的に変化する駆動電流にすれば、コントラスト比を低減することが可能である。本実施形態では、光学センサ2245の光源11が、9個の発光部が2次元配列されている面発光レーザアレイを含み、プリンタ制御装置2090のCPUは、三角波形状の駆動電流を面発光レーザアレイに供給している。これにより、スペックルパターンが抑制され、正確な反射光量の検出が可能になる。そして、記録紙の識別精度を高めることができる。つまり、射出光の波長を時間的に変化させることで、スペックルパターンが抑制されることがわかった。さらに、面発光レーザアレイを用いることによって、照射光を平行光にするための調整が容易になり、光学センサの小型化及び低コスト化を図ることが可能となる。ところで、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の光量は、記録紙に照射される光の光量照射光量に対して微小であることが確認されている。例えば、入射角θが80°のとき、内部拡散反射光の光量は、照射光量の約0.05であり、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の光量は、さらにその半分以下である。そこで、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の検出は、精度の観点から、光源の高出力照射、及び正確かつ検出量が最大となる受光条件で実施されることが望ましい。内部拡散反射光に含まれるP偏光成分を精度良く検出するためには、以下のことを実施する必要がある。1内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の検出は、少なくとも表面正反射光が含まれる方向では行わない。これは、実際には照射光を完全にS偏光だけにすることは困難であり、表面での反射光もP偏光成分を含んでしまうことによる。このため、表面正反射光が含まれる方向では、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分よりも、照射光にもともと含まれていて表面で反射されたP偏光成分のほうが大きくなってしまう。そこで、仮に表面正反射光が含まれる方向に偏光フィルタ14及び受光器13を配置すると、記録紙内部の情報が含まれる反射光量を精度良く検出することができない。ところで、照射光を完全にS偏光だけにするために、消光比の高い偏光フィルタを用いることも考えられるが、高コスト化を招く。2内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の検出を、記録紙における照明中心の法線方向で行う。これは、内部拡散反射光が完全拡散反射とみなせるため、検出方向に対する反射光量はランバート分布で近似でき、照明中心の法線方向が最も反射光量が多くなることによる。照明中心の法線方向に偏光フィルタ14及び受光器13を配置すると、S/Nが高く、最も精度が高い。本実施形態での記録紙の識別法は、従来技術の識別法の他に、これまで分離検出されていなかった紙内部の情報を持つ内部旋光光量による紙種識別法を新たに加えたものである。拡散光の偏光成分が持つ印刷用紙の情報の意味合いから適切な位置での偏光方向を検出することで、従来の紙表面の光沢度平滑性に加え、厚みや密度の情報も得ることができ、銘柄識別レベルの細分化が可能となる。しかしながら、特許文献1に開示されている表面性識別装置、及び特許文献2に開示されている印刷装置では、記録材の表面を傷つけ、表面特性そのものを変化させてしまう恐れがあった。ところで、反射光量から印刷用紙の表面状態を検出するセンサでは、S/Nを向上させるために、光源に半導体レーザを用いることが好ましいが、この場合、印刷用紙の表面のような粗面に光束を照射するとスペックルパターンが発生する。スペックルパターンは光束の照射部位によって異なるため、受光部における検出光のばらつきの原因となり識別精度の低下を招く。そのため、従来は、光源としてLED等が一般的に用いられていた。以上説明したように、本実施形態に係る光学センサ2245は、光源11、コリメートレンズ12、2つの受光器13、15、偏光フィルタ14、及びこれらが収納されている暗箱16などを有している。受光器13は、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分を受光し、受光器15は、表面正反射光を主として受光するように配置されている。この場合は、受光器13の出力信号と、受光器15の出力信号とから、記録紙の銘柄を特定することが可能となる。そして、光源が複数の発光部を有しているため、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分の光量を大きくすることができる。さらに、光源が1つの発光部のみを有する場合に比べて、スペックルパターンのコントラスト比が低減し、識別の精度を向上させることができる。そこで、高コスト化及び大型化を招くことなく、記録紙の銘柄を特定することができる。また、電流値が時間的に変化する電流を面発光レーザの駆動電流としているため、スペックルパターンのコントラスト比を更に低減させることができる。また、光源として面発光レーザアレイを用いているため、照射光を直線偏光にするための偏光フィルタが不要である。また、照射光を容易に平行光にすることができるとともに、小型化で複数の発光部を有する光源を実現できるため、光学センサの小型化及びコスト削減を図ることができる。そして、本実施形態に係るカラープリンタ2000は、光学センサ2245を備えているため、結果として、高コスト化及び大型化を招くことなく、高品質の画像を形成することができる。なお、上記実施形態では、記録紙に照射される光がS偏光の場合について説明したが、これに限定されるものではなく、記録紙に照射される光がP偏光であっても良い。但し、この場合は、前記偏光フィルタ14に代えて、S偏光を透過させる偏光フィルタが用いられる。また、上記実施形態において、光学センサ2245の識別レベルが、非塗工紙/塗工紙/OHPシートを特定するレベルで十分な場合は、図13に示されるように、前記偏光フィルタ14がなくても良い。プリンタ制御装置2090のCPUは、S1とS2の比から記録紙が非塗工紙/塗工紙/OHPシートのいずれであるかを特定する。この場合には、面発光レーザアレイを用いることにより、発光部が1つの場合よりも高い光量の光を記録紙に照射できるため、反射光量におけるS/Nを向上させ識別精度を高めることができる。また、複数の発光部を同時に点灯させることにより、スペックルパターンのコントラスト比を低減させることができ、より正確な反射光量の検出が可能になるため識別精度を高めることができる。さらに、面発光レーザアレイを用いる場合、従来用いられてきたLED等では困難であった高密度な集積化が可能となる。そこで、コリメートレンズの光軸付近に全てのレーザ光を集中できるため、入射角を一定にして複数の光束を略平行にすることが可能となり、容易にコリメート光学系を実現することができる。また、上記実施形態において、面発光レーザアレイにおける複数の発光部は、少なくとも一部の発光部間隔が、他の発光部間隔と異なっていても良い図14参照。この場合は、スペックルパターンの規則性が乱され、スペックルパターンのコントラスト比を更に低減することが可能である。つまり、隣り合う発光部の間隔が相違していることが好ましい。5個の発光部を一次元配列した面発光レーザアレイを含む光源において、発光部間隔を等間隔とした場合のスペックルパターンをビームプロファイラで観測して得られた光強度分布が図15に示されている。この場合、発光部配置の規則性に対応した周期的な光強度の振動が確認され、コントラスト比は0.64であった。また、5個の発光部を一次元配列した面発光レーザアレイを含む光源において、発光部間隔の比を1.0:1.9:1.3:0.7と不規則にした場合のスペックルパターンをビームプロファイラで観測して得られた光強度分布が図16に示されている。この場合、周期的な光強度の振動は抑制され、コントラスト比は0.56と等間隔の場合よりも低減されている。そこで、複数の発光部における発光部間隔を等間隔ではない配置とすることで、更にスペックルパターンを抑制することが可能である。ところで、外乱光や迷光の影響で、誤った紙種判別をする恐れがある場合には、光検出系を増やしても良い。例えば、図17に示されるように、受光器17を更に有していても良い。この受光器17は、表面拡散反射光及び内部拡散反射光を受光する位置に配置されている。このとき、光源11の中心と、照明中心と、偏光フィルタ14の中心と、受光器13の中心と、受光器15の中心と、受光器17の中心は、ほぼ同一平面上に存在する。そして、照明中心と受光器17の中心とを結ぶ線L3と、記録紙の表面とのなす角度ψ3は120°である図18参照。この場合に、プリンタ制御装置2090によって行われる紙種判別処理について以下に説明する。なお、以下では、光源11からの光束が記録紙に照射されたときの、受光器17の出力信号における信号レベルをS3という。1光学センサ2245の複数の発光部を同時に点灯させる。2各受光器の出力信号からS1、S2及びS3の値を求める。3S3/S2の値を求める。4記録紙判別テーブルを参照し、得られたS1及びS3/S2の値から記録紙の銘柄を特定する。5特定された記録紙の銘柄をRAMに保存し、紙種判別処理を終了する。なお、この場合は、カラープリンタ2000が対応可能な複数銘柄の記録紙に関して、予め調整工程等の出荷前工程で記録紙の銘柄毎にS1及びS3/S2の値を計測し、該計測結果を記録紙判別テーブルとしてプリンタ制御装置2090のROMに格納している。また、例えば、図19に示されるように、偏光フィルタ18と受光器19を更に有していても良い。偏光フィルタ18は、表面拡散反射光及び内部拡散反射光の光路上に配置されている。この偏光フィルタ18は、P偏光を透過させ、S偏光を遮光する偏光フィルタである。受光器19は、偏光フィルタ18を透過した光束の光路上に配置されている。そこで、受光器19は、内部拡散反射光に含まれるP偏光成分を受光する。このとき、光源11の中心と、照明中心と、偏光フィルタ14の中心と、受光器13の中心と、受光器15の中心と、偏光フィルタ18の中心と、受光器19の中心は、ほぼ同一平面上に存在する。そして、照明中心と偏光フィルタ18及び受光器19の中心とを結ぶ線L4と、記録紙の表面とのなす角度ψ4は150°である図20参照。この場合に、プリンタ制御装置2090によって行われる紙種判別処理について以下に説明する。なお、以下では、光源11からの光束が記録紙に照射されたときの、受光器19の出力信号における信号レベルをS4という。1光学センサ2245の複数の発光部を同時に点灯させる。2各受光器の出力信号からS1、S2及びS4の値を求める。3S4/S1の値を求める。4記録紙判別テーブルを参照し、得られたS4/S1及びS2の値から記録紙の銘柄を特定する。5特定された記録紙の銘柄をRAMに保存し、紙種判別処理を終了する。なお、この場合は、カラープリンタ2000が対応可能な複数銘柄の記録紙に関して、予め調整工程等の出荷前工程で記録紙の銘柄毎にS4/S1及びS2の値を計測し、該計測結果を記録紙判別テーブルとしてプリンタ制御装置2090のROMに格納している。また、例えば、図21及び図22に示されるように、上記受光器17と上記偏光フィルタ18と上記受光器19とを更に有していても良い。すなわち、受光器19によって構成される第3の光検出系と、偏光フィルタ18と受光器19によって構成される第4の光検出系を更に有していても良い。この場合に、プリンタ制御装置2090によって行われる紙種判別処理について以下に説明する。1光学センサ2245の複数の発光部を同時に点灯させる。2各受光器の出力信号からS1、S2、S3及びS4の値を求める。3S4/S1、S3/S2の値を求める。4記録紙判別テーブルを参照し、得られたS4/S1及びS3/S2の値から記録紙の銘柄を特定する図23参照。5特定された記録紙の銘柄をRAMに保存し、紙種判別処理を終了する。なお、この場合は、カラープリンタ2000が対応可能な複数銘柄の記録紙に関して、予め調整工程等の出荷前工程で記録紙の銘柄毎にS4/S1及びS3/S2の値を計測し、該計測結果を記録紙判別テーブルとしてプリンタ制御装置2090のROMに格納している。このように、互いに異なる方向に反射された拡散光をそれぞれ検出する複数の受光系を設け、各受光系での検出値の比などの演算した値を用いて記録紙を判別することにより、外乱光や迷光などがあっても正確な判別が可能である。また、この場合に、プリンタ制御装置2090は、S1とS2を用いておおまかに紙種を絞り込み、S4/S1とS3/S2を用いて記録紙の銘柄を特定しても良い。なお、ここでは、S1とS4を用いた演算方法としてS4/S1を用いたが、これに限定されるものではない。同様に、S2とS3を用いた演算方法についても、S3/S2に限定されるものではない。図24A及び図24Bには、S1とS2のみを用いて紙種判別する場合と、S4/S1とS3/S2を用いて紙種判別する場合とについて、外乱光の影響を調べた結果が示されている。図24A及び図24Bから明らかなように、外乱光があると、各受光系での検出値が大きくなり、S1とS2のみを用いて紙種判別する場合は、誤った紙種判別をする恐れがある。一方、S4/S1とS3/S2を用いて紙種判別する場合は、外乱光があってもS4/S1及びS3/S2は、外乱光がないときとほとんど変化せず、正しい紙種判別をすることができる。この場合に、上記第3の光検出系が複数の受光器を有していても良い。また、上記第4の光検出系が複数の偏光フィルタ及び受光器を有していても良い。例えば、上記第3の光検出系が2つの受光器を有し、上記第4の光検出系が2組の偏光フィルタと受光器を有している場合に、第3の光検出系の各受光器の出力レベルをS3とS5、第4の光検出系の各受光器の出力レベルをS4とS6とすると、S4/S1S6/S1の値と、S3/S2S5/S2の値とを用いて、紙種判別を行っても良い。また、S4/S1の値と、S6/S1の値と、S3/S2の値と、S5/S2の値とを用いて、紙種判別を行っても良い。なお、当然ながら、紙種判別に用いられる演算方法に応じた記録紙判別テーブルが、予め調整工程等の出荷前工程で作成され、プリンタ制御装置2090のROMに格納されている。また、上記実施形態において、光学センサ2245は、一例として図25に示されるように、2つのミラー21、22を更に備えていても良い。ここでは、光源11は、Z軸に平行な方向に光束を射出し、コリメートレンズ12は、光軸がZ軸に平行となるように配置されている。そして、ミラー21は、コリメートレンズ12を介した光束を、記録紙での入射角が80°となるように、その光路を曲げる。ミラー22は、ミラー21と同等のミラーであり、X軸方向に関して、開口部を挟んでミラー21と対向する位置に配置されている。そこで、記録紙からの表面正反射光は、その進行方向がZ軸に平行になるように、その光路が曲げられる。そして、受光器15は、ミラー22のZ側に配置され、ミラー22で光路が曲げられた表面正反射光を受光する。この場合は、光源及び受光器を傾斜した状態でそれぞれ支持する部材が不要であり、かつ電気回路を簡素化することができる。これにより、低コストで、小型化が可能な光学センサを実現できる。なお、3つ以上の受光器が設けられている場合においても、ミラーを用いて各受光器に向かう光束の進行方向をZ軸に平行な方向とすることで、光学センサの小型化を促進することができる。また、上記実施形態では、光源11が複数の発光部を有する場合について説明したが、これに限定されるものではなく、光源11が1つの発光部を有していても良い。また、上記実施形態において、前記面発光レーザアレイに代えて、従来のLDLaserDiodeを用いても良い。但し、この場合は、一例として図26に示されるように、照射光をS偏光にするための偏光フィルタ23が必要となる。また、上記実施形態では、給紙トレイが1つの場合について説明したが、これに限定されるものではなく、給紙トレイが複数あっても良い。この場合は、給紙トレイ毎に光学センサ2245を設けても良い。また、上記実施形態において、搬送中に記録紙の銘柄を特定しても良い。この場合は、光学センサ2245は搬送路近傍に配置される。例えば、光学センサ2245を、前記給紙コロ2504と前記レジストローラ対2056の間の搬送路近傍に配置しても良い。また、光学センサ2245は、記録紙にインクを吹き付けて画像を形成する画像形成装置にも適用可能である。また、光学センサ2245を対象物の厚さ検出へ応用することができる図27参照。従来の厚さセンサは透過型の構成となっており、必ず対象物を挟んだ双方向に光学系をそれぞれ配置しなければならなかった。そのため、支持部材などが必要であった。一方、光学センサ2245では、反射光のみで厚さを検出するため、対象物の一側にのみ光学系を配置すれば良い。そこで、部品点数を少なくすることができ、低コスト化及び小型化が可能となる。そして、対象物の厚さ検出を必要とする画像形成装置内に設置するには最適である。また、光学センサ2245を対象物の密度検出へ応用することができる図28参照。従来の密度センサは透過型の構成となっており、必ず対象物を挟んだ双方向に光学系をそれぞれ配置しなければならなかった。そのため、支持部材などが必要であった。一方、光学センサ2245では、反射光のみで密度を検出するため、対象物の一側にのみ光学系を配置すれば良い。そこで、部品点数を少なくすることができ、低コスト化及び小型化が可能となる。そして、対象物の密度検出を必要とする画像形成装置内に設置するには最適である。また、上記実施形態において、各受光器の前方に集光レンズが配置されていることがより好ましい。この場合は、検出光量の変化を低減することができる。反射光量に基づいて記録紙を判別する光学センサにとって測定の再現性は重要である。反射光量に基づいて記録紙を判別する光学センサでは、測定時に測定面と記録紙の表面とが同一平面にあることを前提に測定系が設置されている。しかしながら、記録紙は、たわみや振動等の理由から、測定面に対し記録紙表面が傾斜または浮き上がってしまい、記録紙表面が測定面と同一平面にならない場合が生じる。この場合は、反射光量が変化し、安定して詳細な判別が困難である。ここでは、例として正反射について記述する。図29Aには、測定面と記録紙の表面が同一平面の場合が示されている。このとき、光検出系は正反射を受光することができる。図29Bには、測定面に対し記録紙の表面が角度αだけ傾斜した場合が示されている。このとき、光照射系と光検出系の位置関係が図29Aの場合と同じであると、光検出系は正反射方向から2αだけずれた方向で受光することになる。ずれに伴い反射光強度分布は移動しているため、照射領域の中心位置と光検出系までの距離をLとすると、光検出系は正反射受光位置からL×tan2αだけずれた位置で受光することになる。また、実際の入射角度は規定した入射角度θからαずれてしまい、記録紙からの反射率が変化してしまう。このため検出光量に変化が生じ、結果として、詳細な判別が困難となってしまう。また、図29Cには、測定面に対し記録紙の表面がdだけ高さ方向、つまりZ軸方向にずれた場合が示されている。このとき、光照射系と光検出系の位置関係が図29Aの場合と同じであると、ずれに伴い反射光強度分布は移動しているため、光検出系は正反射受光位置から2d×sinθだけずれた位置で受光することになる。このため検出光量の変化が生じ、結果として、詳細な判別が困難となってしまう。図29B及び図29Cの場合には、光検出系が確実に正反射光を検出するように移動量に対して光検出系の前方に集光レンズを配置し、反射光強度分布が移動した場合でも集光することで対処が可能である。または、受光器に受光領域が十分大きなフォトダイオードPDを用いたり、照射光のビーム径を狭めたりすることによっても、記録紙表面が測定面と同一平面にならない場合の不都合を解消することができる。また、受光器にアレイ化されたPDを用いて、反射光強度分布の移動量に対して十分大きな受光領域を有する構成としても良い。この場合、反射光強度分布が移動したとしても、各PDが検出した信号のうちの最大信号を正反射光の信号とすれば良い。また、PDがアレイ化された場合に、個々のPDの受光領域を小さくすることにより、正反射光と受光領域の中心のずれによる出力の変動も低減できるため、より正確な検出を行うことができる。なお、ここでは便宜上、正反射について記述したが表面拡散反射や内部拡散反射に関しても、測定面と記録紙表面のずれによる検出光量の変化は生じるが、正反射の場合と同様にして対応することができる。また、上記実施形態において、光学センサ2245に処理装置を設け、プリンタ制御装置2090での処理の一部を該処理装置で行っても良い。また、光学センサ2245によって識別される対象物は、印刷用紙に限定されるものではない。また、上記実施形態において、光学センサ2245は、給紙トレイ2060に収容されている記録紙を判別するように配置されていても良い。なお、上記実施形態では、画像形成装置としてカラープリンタ2000の場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、光プロッタやデジタル複写装置であっても良い。また、記録紙の表面に直接、インクを吐出して画像を形成する画像形成装置であっても良い。また、上記実施形態では、画像形成装置が4つの感光体ドラムを有する場合について説明したが、これに限定されるものではない。