"無線LANに準拠して無線通信を行うアクセスポイントが使用する通信チャンネルを、該アクセスポイントがサポートする複数の通信チャンネルのうちから選択する通信チャンネル選択装置であって、前記アクセスポイント以外の他のアクセスポイントが使用中の使用中チャンネルを検出するチャンネル検出部と、前記検出した使用中チャンネルにおける前記他のアクセスポイントが送信する無線電波の受信信号強度を検出する信号強度検出部と、所定のバンド幅に亘って前記受信信号強度が所定値以下となる通信チャンネルが存在しない場合に、前記使用中チャンネルの受信信号強度に応じて、前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルを選択するチャンネル選択部とを備えた通信チャンネル選択装置。前記チャンネル選択部は、前記検出した使用中チャンネルの受信信号強度が、前記所定値よりも大きい所定の閾値以上の場合に、前記使用中チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択する請求項1記載の通信チャンネル選択装置。請求項2記載の通信チャンネル選択装置であって、前記チャンネル検出部が複数の前記使用中チャンネルを検出した場合であって、該複数の使用中チャンネルのうちの2つの使用中チャンネルが、該2つの使用中チャンネルを使用中の前記他のアクセスポイントの使用帯域が相互に干渉し合う範囲にあるチャンネルであるときには、該2つの使用中チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択することを禁止する禁止部を備えた通信チャンネル選択装置。請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の通信チャンネル選択装置であって、前記サポートする複数のチャンネルは、4チャンネル以上であり、前記チャンネル選択部は、前記検出した使用中チャンネルの受信信号強度が、前記所定の閾値未満かつ前記所定値よりも大きい場合に、該使用中チャンネルに対して、1チャンネル以上3チャンネル以下のチャンネル数だけずらした周辺チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択する通信チャンネル選択装置。前記信号強度検出部は、前記検出した使用中チャンネルのみを対象として、前記受信信号強度を検出する請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の通信チャンネル選択装置。無線LANに準拠して無線通信を行うアクセスポイントが使用する通信チャンネルを、該アクセスポイントがサポートする複数の通信チャンネルのうちから選択する通信チャンネル選択方法であって、前記アクセスポイント以外の他のアクセスポイントが使用中の使用中チャンネルを検出し、前記検出した使用中チャンネルにおける前記他のアクセスポイントが送信する無線電波の受信信号強度を検出し、所定のバンド幅に亘って、前記受信信号強度が所定値以下となる通信チャンネルが存在しない場合に、前記使用中チャンネルの受信信号強度に応じて、前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルを選択する通信チャンネル選択方法。無線LANに準拠して無線通信を行うアクセスポイントが使用する通信チャンネルを、該アクセスポイントがサポートする複数の通信チャンネルのうちから選択するプログラムであって、前記アクセスポイント以外の他のアクセスポイントが使用中の使用中チャンネルを検出するチャンネル検出機能と、前記検出した使用中チャンネルにおける前記他のアクセスポイントが送信する無線電波の受信信号強度を検出する信号強度検出機能と、所定のバンド幅に亘って、前記受信信号強度が所定値以下となる通信チャンネルが存在しない場合に、前記使用中チャンネルの受信信号強度に応じて、前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルを選択するチャンネル選択機能とをコンピュータに実現させるプログラム。上述の問題の少なくとも一部を考慮し、本発明が解決しようとする課題は、簡潔な手法によって、所定程度以上の通信効率が得られる通信チャンネルを、アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択することである。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決することを目的とし、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]無線LANに準拠して無線通信を行うアクセスポイントが使用する通信チャンネルを、該アクセスポイントがサポートする複数の通信チャンネルのうちから選択する通信チャンネル選択装置であって、前記アクセスポイント以外の他のアクセスポイントが使用中の使用中チャンネルを検出するチャンネル検出部と、前記検出した使用中チャンネルにおける前記他のアクセスポイントが送信する無線電波の受信信号強度を検出する信号強度検出部と、所定のバンド幅に亘って前記受信信号強度が所定値以下となる通信チャンネルが存在しない場合に、前記使用中チャンネルの受信信号強度に応じて、前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルを選択するチャンネル選択部とを備えたチャンネル選択装置。かかる構成の通信チャンネル選択装置は、所定のバンド幅に亘って受信信号強度が所定値以下となる通信チャンネルが存在しなければ、使用中チャンネルの受信信号強度に応じて、アクセスポイントが使用する通信チャンネルを選択する。使用中チャンネルの受信信号強度は容易に検出することができる。また、受信信号強度に基づいて、アクセスポイントに係る通信にとってノイズとなり得る他のアクセスポイントに係る通信の電波を精度良く把握することができる。したがって、かかる構成によれば、簡潔な手法によって、所定程度以上の通信効率が得られる通信チャンネルを、アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択することができる。[適用例2]前記チャンネル選択部は、前記検出した使用中チャンネルの受信信号強度が、前記所定値よりも大きい所定の閾値以上の場合に、前記使用中チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択する適用例1記載の通信チャンネル選択装置。かかる構成の通信チャンネル選択装置によれば、他のアクセスポイントの使用中チャンネルと同一のチャンネルを選択するので、衝突回避制御が働く。しかも、選択する使用中チャンネルは、受信信号強度が所定の閾値以上であるから、衝突回避制御は十分に機能する。したがって、所定程度以上の通信効率を確保することができる。[適用例3]適用例2記載の通信チャンネル選択装置であって、前記チャンネル検出部が複数の前記使用中チャンネルを検出した場合であって、該複数の使用中チャンネルのうちの2つの使用中チャンネルが、該2つの使用中チャンネルを使用中の前記他のアクセスポイントの使用帯域が相互に干渉し合う範囲にあるチャンネルであるときには、該2つの使用中チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択することを禁止する禁止部を備えた通信チャンネル選択装置。相互に干渉し合う使用中チャンネルのいずれか一方と同一のチャンネルを選択すると、当該一方の使用中チャンネルとの関係では、衝突回避制御が働く。しかし、他方の使用中チャンネルとの関係では、衝突回避制御は十分に機能しない。しかも、他方の使用中チャンネルは、受信信号強度が所定の閾値以上であるから、アクセスポイントにとって、大きなノイズとなり、通信効率の低下の要因となる。適用例3の構成の通信チャンネル選択装置によれば、相互に干渉し合う使用中チャンネルと同一のチャンネルを選択することがない。したがって、通信効率の低下を回避することができる。[適用例4]適用例1ないし適用例3のいずれかに記載の通信チャンネル選択装置であって、前記サポートする複数のチャンネルは、4チャンネル以上であり、前記チャンネル選択部は、前記検出した使用中チャンネルの受信信号強度が、前記所定の閾値未満かつ前記所定値よりも大きい場合に、該使用中チャンネルに対して、1チャンネル以上3チャンネル以下のチャンネル数だけずらした周辺チャンネルを前記アクセスポイントが使用する通信チャンネルとして選択する通信チャンネル選択装置。かかる構成によれば、他のアクセスポイントの使用中チャンネルに対して、チャンネルをずらして選択するために、使用中チャンネルとの間で衝突回避制御は機能しなくなる。しかし、所定の閾値の設定次第で、他のアクセスポイントの電波が、アクセスポイントにとって、通信品質が著しく低下するほどのノイズとはならないようにチャンネル選択を行うことが可能となる。また、選択するチャンネルのずらし量が3チャンネル以下であれば、別の他のアクセスポイントの使用中チャンネルと干渉する可能性は比較的小さい。その結果、一定以上のスループットを確保することが可能となる。[適用例5]前記信号強度検出部は、前記検出した使用中チャンネルのみを対象として、前記受信信号強度を検出する適用例1ないし適用例4のいずれかに記載の通信チャンネル選択装置。かかる構成の通信チャンネル選択装置によれば、全てのチャンネルについて、受信信号強度を検出する必要がないので、処理を簡略化できる。また、チャンネル選択の処理に係る時間を大幅に短縮することができる。また、本発明は、上述した通信チャンネル選択装置のほか、通信チャンネル選択方法、通信チャンネル選択プログラム、当該プログラムを記録した記録媒体等としても実現することができる。勿論、この実現形態に対しても、適用例2~適用例5の構成を付加することも可能である。A.実施例:本発明の実施例について説明する。A-1.ネットワークシステム20の概略構成:本発明の通信チャンネル選択装置の実施例としてのコンピュータ30を用いたネットワークシステム20の概略構成を図1に示す。図示するように、ネットワークシステム20は、コンピュータ30とアクセスポイントAP1~AP4とを備えている。コンピュータ30は、無線インタフェースを内蔵し、無線子機として機能する。アクセスポイントAP1~AP4は、無線親機として機能し、無線子機間の通信を中継する。なお、図1では、図示を省略しているが、アクセスポイントAP1~AP4の各々には、無線端末が接続されていてもよい。アクセスポイントAP2~AP4およびコンピュータ30は、アクセスポイントAP1の電波到達範囲内に設置されている。アクセスポイントAP1~AP4は、WDSWirelessDistributionSystemによって、アクセスポイント間の通信を行ってもよい。なお、アクセスポイントAP2~AP4は、必ずしも、アクセスポイントAP1と同一のネットワークを構築する必要はない。例えば、アクセスポイントAP2~AP4は、アクセスポイントAP1と異なるユーザ、例えば、隣人の所有物であってもよい。この場合、アクセスポイントAP1は、アクセスポイントAP2~AP4と異なるネットワークを構築する。かかるコンピュータ30およびアクセスポイントAP1~AP4は、本実施例においては、IEEE802.11に準拠しており、2.4GHz帯の周波数帯を用いて、無線通信を行う。2.4GHz帯では、アクセスポイントが使用するチャンネルとして、5MHzごとに設定された1~13のチャンネルを選択可能である。A-2.コンピュータ30の概略構成:コンピュータ30の概略構成を図2に示す。コンピュータ30は、所定のプログラムがインストールされた汎用のパーソナルコンピュータである。図2に示すように、コンピュータ30は、CPU40、ハードディスクドライブ50、ROM61、RAM62、入力機構63、ディスプレイ64、無線インタフェース70を備えており、それぞれがバスで接続されている。CPU40は、ハードディスクドライブ50やROM61に記憶されたファームウェアやOSをRAM62に展開して実行することで、コンピュータ30全体の制御を司る。また、CPU40は、ハードディスクドライブ50に記憶されたプログラムを実行することで、チャンネル検出部41、信号強度検出部42、チャンネル選択部43、禁止部44としても機能する。これらの機能部の詳細については後述する。ハードディスクドライブ50には、OSや、上述した機能部の機能を実現するためのプログラムが記憶されている。入力機構63は、キーボードとポインティングデバイスからなり、ユーザは、入力機構63を介して、コンピュータ30に動作指示を与えることができる。ディスプレイ64は、液晶式のディスプレイである。無線インタフェース70は、無線LANに準拠した無線通信を行うための制御回路であり、変調器やアンプ、アンテナといったハードウェアを備えている。本実施例では、無線インタフェース70は、IEEE802.11規格に準拠している。この無線インタフェース70は、無線子機として機能する。この無線インタフェース70は、受信した電波の受信信号強度RSSI:ReceivedSignalStrengthIndicationを検出するRSSI検出回路を備えている。なお、RSSI検出回路は、無線インタフェース70と別体であってもよい。本実施例においては、無線インタフェース70は、コンピュータ30に内蔵されている。ただし、無線インタフェース70は、着脱可能に構成されていてもよい。例えば、無線インタフェース70は、USBインタフェースを介して、コンピュータ30の筐体外部でコンピュータ30に接続されてもよい。A-3.チャンネル通知処理:上述したコンピュータ30におけるチャンネル通知処理について説明する。チャンネル通知処理とは、コンピュータ30が、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択して、アクセスポイントAP1に通知する処理である。チャンネルの選択に際しては、アクセスポイントAP1以外のアクセスポイント以下、他のアクセスポイントともいうが送信する電波のRSSIおよび他のアクセスポイントが使用中である使用中チャンネルの状況が考慮される。本実施例においては、アクセスポイントAP2~AP4が通信可能に構築されたネットワークシステム20に、アクセスポイントAP1を新たに組み入れる際に、コンピュータ30が、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択するケースを想定する。チャンネル通知処理の流れを図3に示す。本実施例においては、チャンネル通知処理は、コンピュータ30において、ハードディスクドライブ50に記憶された所定のプログラムが起動することによって開始される。チャンネル通知処理が開始されると、コンピュータ30のCPU40は、まず、所定のタイミングとなるまで待機するステップS110。所定のタイミングとは、本実施例では、コンピュータ30とアクセスポイントAP1とが通信可能となるように、コンピュータ30に無線接続情報の設定がなされたときである。こうしたタイミングとしては、例えば、AOSSAirStationOneTouchSecureSystem、株式会社バッファローの登録商標やWPSWiFiProtectedSetupなどの技術を用いて、コンピュータ30とアクセスポイントAP1との間で無線接続情報の自動設定処理がなされたときとすることができる。そして、所定のタイミングを検知するとステップS110、CPU40は、使用チャンネル選択処理を実行するステップS120。この処理は、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを、アクセスポイントAP1がサポートする複数のチャンネル、すなわち、チャンネル1~13のうちから選択する処理である。この処理の詳細については後述する。なお、CPU40は、使用チャンネル選択処理を実行する前に、ディスプレイ64にGUIGraphicalUserInterfaceを表示させて、使用チャンネル選択処理の実行の可否について、ユーザから指示を受け付けてもよい。この場合、コンピュータ30は、対象となるアクセスポイントAP1の識別情報、例えば、SSIDServiceSetIdentifierをGUIに表示してもよい。使用チャンネル選択処理を行うと、CPU40は、アクセスポイントAP1と接続関係を確立して、使用チャンネル選択処理で選択したチャンネル以下、選択チャンネルともいうをアクセスポイントAP1に通知するステップS130。この通知は、例えば、選択チャンネルを通知することを示す識別子と、当該選択チャンネルを示す識別子とを含む所定のフレームをCPU40がアクセスポイントAP1に送信することで実現できる。こうして、チャンネル通知処理は終了となる。チャンネル通知処理によって、コンピュータ30から通知を受けたアクセスポイントAP1は、通知に含まれる選択チャンネルを用いた無線通信を開始する。つまり、アクセスポイントAP1は、当該選択チャンネルを用いたビーコンの発信を開始する。このビーコンには、選択チャンネルの番号が含まれる。チャンネル通知処理におけるチャンネル選択処理上記ステップS120の詳細について説明する。チャンネル選択処理の流れを図4に示す。図示するように、チャンネル選択処理が開始されると、コンピュータ30のCPU40は、まず、チャンネル検出部41の処理として、他のアクセスポイントここでは、アクセスポイントAP2~AP4の使用中チャンネルUCjjは使用中チャンネルに対応する1~13の整数を検出するステップS210。この処理は、本実施例においては、アクティブスキャンによって行う。具体的には、CPU40は、チャンネル1~13の各々について、プローブリクエストを送信する。他のアクセスポイントAP2~AP4は、このプローブリクエストへの応答として、プローブレスポンスを送信する。CPU40は、このプローブレスポンスを受信することによって、使用中チャンネルUCjを検出する。プローブレスポンスには、使用中チャンネルの番号を含めることがIEEE802.11によって規定されているので、CPU40は、使用中チャンネルUCjを容易に検出することができる。なお、ビーコンにも使用中チャンネルの番号は含まれるので、CPU40は、パッシブスキャンによって、使用中チャンネルUCjを検出してもよい。使用中チャンネルUCjを検出すると、CPU40は、使用中チャンネルUCjが検出されたか否かを判断するステップS220。その結果、使用中チャンネルUCjが検出されなければステップS220:NO、アクセスポイントAP2~AP4は、チャンネル1~13のいずれのチャンネルも使用していないということである。このため、アクセスポイントAP1がいずれのチャンネルを使用しても、他のアクセスポイントAP2~AP4と電波の干渉が生じることはない。そこで、コンピュータ30は、チャンネル1~13の任意のチャンネルを選択するステップS230。ただし、この場合、任意のチャンネルを選択する構成に変えて、CPU40は、任意のチャンネルをアクセスポイントAP1が選択すべき旨を上記ステップS130でアクセスポイントAP1に通知してもよい。こうすれば、コンピュータ30がアクセスポイントAP2~AP4の電波到達範囲内に存在せず、かつ、アクセスポイントAP1がアクセスポイントAP2~AP4の電波到達範囲内に存在する場合にも、アクセスポイントAP1は、好適にチャンネルを選択することができる。一方、使用中チャンネルUCjが少なくとも1つ検出されればステップS220:YES、CPU40は、所定のバンド幅の空きチャンネルがあるか否かを判断するステップS240。所定のバンド幅は、アクセスポイントAP1が無線通信に使用する帯域幅に依存する。本実施例においては、アクセスポイントAP1は、概ね20MHzの帯域を用いて無線通信を行うものとした。このため、ここでの所定のバンド幅は、20MHzの幅である。アクセスポイントAP1が概ね40MHzの帯域を用いて無線通信を行う場合には、所定のバンド幅は、40MHzの幅になる。判断の結果、所定のバンド幅の空きチャンネルがあればステップS240:YES、CPU40は、当該所定のバンド幅の空きチャンネルのうちから、任意のチャンネルを選択するステップS290。ステップS290の具体例について図6を用いて説明する。図6は、上記ステップS210において、使用中チャンネルUCjとして、チャンネル1,5が検出されたケースを示している。図6において、横軸はチャンネル、縦軸はRSSIを示している。なお、RSSIは、ステップS290の時点では検出していないが、図6の理解を容易にするために、参考的に表示している。本実施例においては、アクセスポイントAP2~AP4は、概ね20MHzの帯域を用いて無線通信を行う。このため、例えば、アクセスポイントAP2~AP4のいずれかがチャンネル5を使用している場合、その使用帯域、つまり、影響範囲EI1は、図6に示すように、チャンネル5を中心とした20MHzの帯域、すなわち、3チャンネルから7チャンネルとなる。同様に、チャンネル1を使用している場合、その影響範囲EI2は、1チャンネルから3チャンネルとなる。図6のケースでは、使用中チャンネルUC1,UC5によって1~7チャンネルの帯域が使用されているので、空きチャンネルは、9~13チャンネルとなる。つまり、このケースでは、チャンネル9~13の任意のチャンネルが上記ステップS290で選択可能である。ただし、電波の干渉を確実に回避するためには、9チャンネルを除外して選択することがより好ましい。なお、8チャンネルを使用した場合、その影響範囲は、8チャンネルを中心とした20MHzの帯域6チャンネルから10チャンネルまでに及ぶ。このため、使用中チャンネルUC5の影響範囲EI1と重複する領域が生じ、電波に干渉が生じ得る。一方、判断の結果、所定のバンド幅の空きチャンネルがなければステップS240:NO、CPU40は、信号強度検出部42の処理として、無線インタフェース70を用いて、使用中チャンネルUCjの各々について、当該使用中チャンネルUCjを使用する他のアクセスポイントAP2~AP4が送信する電波のRSSI以下、RSSIj、または、単にIjともいうを検出するステップS250。本実施例においては、RSSIjは、当該使用中チャンネルUCjを使用する他のアクセスポイントAP2~AP4が送信するビーコンに基づいて検出するものとした。ただし、他の通信フレーム、例えば、プローブ応答に基づいて検出してもよい。使用中チャンネルUCjのRSSIjを検出すると、CPU40は、検出したRSSIjが所定値TH1以下であるか否かを判断するステップS260。この所定値TH1は、無線通信の品質に影響を与えない程度の微弱電波を特定する値として設定される。RSSIjが所定値TH1以下の電波は、無線通信の品質にほとんど影響を与えない。つまり、RSSIjが所定値TH1以下の電波は、存在しないものと同意義に扱うことができる。所定値TH1は、例えば、-81dBmとすることができる。ただし、RSSIの検出レベルは、RSSI検出回路によって異なる。このため、所定値TH1は、コンピュータ30に用いるRSSI検出回路の特性に合わせて適宜設定すればよい。なお、所定値TH1は、請求項の所定値に該当する。判断の結果、全てのRSSIjが所定値TH1以下であればステップS260:全てYES、使用中チャンネルUCjの各々は使用されていないものと扱うことができる。そこで、CPU40は、チャンネル1~13の任意のチャンネルを選択するステップS230。また、判断の結果、全てのRSSIjが所定値TH1よりも大きければステップS260:全てNO、使用中チャンネルUCjのいずれをも無視することはできない。そこで、CPU40は、受信強度対応選択処理を実行するステップS270。受信強度対応選択処理とは、使用中チャンネルUCjのRSSIjに応じて、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択する処理である。この処理の詳細は後述する。また、判断の結果、使用中チャンネルUCjが複数検出され、RSSIjの一部が所定値TH1以下であればステップS260:一部YES、CPU40は、所定値TH1以下となったRSSIjを除外した場合に、つまり、無視した場合に、所定のバンド幅の空きチャンネルがあるか否かを判断するステップS280。空きチャンネルの有無の判断は、上記S240と同一手法で行われる。そして、所定のバンド幅の空きチャンネルがあればステップS280:YES、CPU40は、処理を上記ステップS290に進める。一方、所定のバンド幅の空きチャンネルがなければステップS280:NO、CPU40は、処理を上記ステップS270に進める。こうして、上記ステップS230,S270,S290のいずれかで、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択すると、CPU40は、チャンネル選択処理を終了する。チャンネル選択処理における受信強度対応選択処理上記ステップS270の詳細について説明する。受信強度対応選択処理の流れを図5に示す。受信強度対応選択処理が開始されると、CPU40は、まず、上記ステップS250で検出したRSSIjが閾値TH2以上であるか否かを判断するステップS310。なお、以下の説明において、RSSIjが閾値TH2以上の電波を強電波ともいう。また、RSSIjが所定値TH1よりも大きく、閾値TH2よりも小さい電波を中電波ともいう。なお、閾値TH2は、請求項の所定の閾値に該当する。判断の結果、少なくとも1つのRSSIjが閾値TH2以上であればステップS310:少なくとも1つYES、CPU40は、さらに、強電波の使用中チャンネルUCj同士で干渉が生じているか否かを判断するステップS320。この判断は、強電波の使用中チャンネルUCjの使用帯域同士が重複するか否かで判断する。なお、この判断は、強電波同士に限らず、強電波の使用中チャンネルUCjと、中電波の使用中チャンネルUCjとの干渉を含めて判断してもよい。その結果、干渉が生じていなければステップS320:NO、CPU40は、チャンネル選択部43の処理として、強電波に対応する使用中チャンネルUCjのいずれかと同一チャンネルを、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択するステップS330。このように、他のアクセスポイントAP2~AP4のいずれかの強電波の使用中チャンネルUCjと同一のチャンネルを選択すれば、アクセスポイントAP1が当該チャンネルを中心とする20MHzの帯域を占有した場合と比べて、アクセスポイントAP1のスループットは低下することとなる。しかしながら、使用中チャンネルUCjと同一チャンネルをアクセスポイントAP1とコンピュータ30とが使用すれば、コンピュータ30と、使用中チャンネルUCjを使用する他のアクセスポイントと通信を行う無線端末との間でのフレームの衝突をアクセス制御によって回避することができる。例えば、CSMA/CACarrierSenseMultipleAccessCollisionAvoidanceやRTSRequesttoSend、CTSCleartoSendによる衝突回避制御が十分に発揮される。しかも、選択する使用中チャンネルUCjは、強電波であることから、当該使用中チャンネルUCjを用いて他のアクセスポイントと通信を行う無線端末の電波も所定レベル以上でコンピュータ30に受信される可能性が高い。このため、フレームの衝突回避の確度が向上する。したがって、使用中チャンネルUCjと同一チャンネルをアクセスポイントAP1が使用すれば、アクセスポイントAP1や、アクセスポイントAP1と通信を行うコンピュータ30の通信について、所定程度のスループットを確保することが可能となる。一方、使用中チャンネルUCjから僅かに離れたチャンネル、例えば、使用中チャンネルUCjから1チャンネルまたは2チャンネルずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用すれば、当該アクセスポイントAP1が使用するチャンネルと、他のアクセスポイントAP2~AP4が使用するチャンネルとが異なることとなる。ここで、上述したCSMA/CAなどの衝突回避制御は、同一チャンネルを使用する無線LAN装置間でしか機能しない。そのため、衝突回避制御が発揮されなくなる。しかも、衝突回避制御が発揮されない状況下では、他のアクセスポイントAP2~AP4の強電波は、アクセスポイントAP1の通信にとって大きなノイズとなってしまう。このノイズとしての影響は、RSSIが大きいほど大きくなる。したがって、使用中チャンネルUCjから僅かに離れたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用すれば、アクセスポイントAP1やコンピュータ30のスループットが著しく低下し、正常な通信が行えなくなるおそれがある。つまり、使用中チャンネルUCjの電波が強電波である場合には、アクセスポイントAP1は、使用中チャンネルUCjと同一のチャンネルを使用して、衝突回避制御を発揮させた方が、安定したスループットを得ることができるのである。このようなことから、上記ステップS330では、CPU40は、強電波、すなわち、閾値TH2以上の値のRSSIjに対応する使用中チャンネルUCjのいずれかと同一チャンネルを、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択するのである。一方、干渉が生じていればステップS320:YES、CPU40は、禁止部44の処理として、干渉が生じている使用中チャンネルUCjをアクセスポイントAP1が使用するチャンネルの選択候補から除外するステップS340。この処理は、干渉が生じている強電波の使用中チャンネルUCjを、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択することを禁止する処理として捉えることができる。干渉が生じている使用中チャンネルUCjを選択候補から除外すると、CPU40は、除外したチャンネル以外に強電波の使用中チャンネルUCjが残っているか否かを判断するステップS350。判断の結果、強電波の使用中チャンネルUCjが残っていればステップS350:YES、CPU40は、チャンネル選択部43の処理として、強電波の残りの使用中チャンネルUCjのいずれかと同一チャンネルを、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択するステップS360。かかるステップS320~S360の処理について具体例を用いて説明する。図7は、上記ステップS210において、使用中チャンネルUCjとして、チャンネル1,8,10が検出されたケースを示している。図示するように、使用中チャンネルUC1,UC8,UC10のRSSI検出値である検出値I1,I8,I10は、いずれも閾値TH2以上の強電波である。検出値I1,I8,I10のレベルは、いずれも同レベルとなっている。ここで、使用中チャンネルUC1の影響範囲EI3は、他の使用中チャンネルUC8,UC10の影響範囲EI4,IE5とは、重複していない。つまり、使用中チャンネルUC1は、他の使用中チャンネルUC8,UC10と干渉していない。一方、使用中チャンネルUC8,UC10では、使用中チャンネルUC8の影響範囲EI4と、チャンネルUC10の影響範囲EI5とがチャンネル8~10の間で重複している。つまり、強電波の使用中チャンネルUC8,UC10は、相互に干渉している。かかる場合、CPU40は、上記ステップS320,S340~360によって、干渉する強電波に対応する使用中チャンネルUC8,UC10を選択候補から除外して、使用中チャンネルUC1をアクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択する。また、別の具体例を図8に示す。図8は、上記ステップS210において、使用中チャンネルUCjとして、使用中チャンネル1,6,11が検出されたケースを示している。図示するように、使用中チャンネル1,6,11のRSSI検出値である検出値I1,I6,I11のうちの検出値I1,I11は、閾値TH2以上の強電波である。検出値I1,I11は、検出値I11の方が検出値I1よりも相対的に大きくなっている。一方、検出値I6は、所定値TH1よりも大きく、閾値TH2よりも小さい中電波である。ここで、使用中チャンネルUC1の影響範囲EI6、使用中チャンネルUC6の影響範囲EI7、使用中チャンネルUC11の影響範囲EI8は、いずれも重複していない。つまり、強電波に対応する使用中チャンネルUC1,UC11は、相互に干渉していない。かかる場合、CPU40は、上記ステップS320,S330によって、使用中チャンネルUC1,UC11のうちの任意のチャンネルをアクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択する。なお、RSSIの検出値が相対的に大きい使用中チャンネルUC11を優先的に選択してもよい。RSSIの検出値が大きければ、アクセスポイントAP1は、CSMA/CA、RTS、CTSなどによる衝突回避制御に用いられるフレームを確実に検出でき、その分だけ衝突回避制御がより確実に発揮されるからである。ここで、説明を図5の受信強度対応選択処理に戻す。強電波の使用中チャンネルUCjが残っていなければステップS350:NO、CPU40は、RSSIjが所定値TH1よりも大きく、閾値TH2よりも小さい使用中チャンネルUCj、すなわち、中電波の使用中チャンネルUCjがあるか否かを判断するステップS370。判断の結果、中電波の使用中チャンネルUCjがあればステップS370:YES、CPU40は、チャンネル選択部43の処理として、中電波の使用中チャンネルUCjから所定数のチャンネル数だけずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択するステップS380。換言すれば、CPU40は、使用中チャンネルUCjが中電波である場合には、強電波時に選択する使用中チャンネルUCjに変えて、使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルを選択する。所定数とは、ここでは、2チャンネルである。同様に、全てのRSSIjが閾値TH2未満であればステップS310:全てNO、CPU40は、上記ステップS380によって、チャンネルを選択する。このように、他のアクセスポイントAP2~AP4のいずれかの中電波の使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルを選択すれば、アクセスポイントAP1が当該チャンネルを中心とする20MHzの帯域を占有した場合と比べて、アクセスポイントAP1のスループットは低下することとなる。また、使用中チャンネルUCjからずれることにより、使用中チャンネルUCjとの間での衝突回避制御は機能しなくなる。しかしながら、選択される使用中チャンネルUCjの電波は、中電波であることから、アクセスポイントAP1やコンピュータ30にとって、通信品質が著しく低下するほどのノイズとはならない。したがって、所定数だけずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用すれば、アクセスポイントAP1や、アクセスポイントAP1と通信を行うコンピュータ30の通信について、一定以上のスループットを確保することが可能となる。一方、中電波の使用中チャンネルUCjがなければステップS380:NO、CPU40は、他の手法によって、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択するステップS390。他の手法とは、例えば、上述した特開2006-5603号公報に記載された手法、すなわち、疑似電波密度に基づいてチャンネルを選択する手法である。こうして、上記ステップS330,S360,S380,S390のいずれかで、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルを選択すると、CPU40は、受信強度対応選択処理を終了する。かかるステップS370~S380の処理について具体例を用いて説明する。図9は、上記ステップS210において、使用中チャンネルUCjとして、チャンネル1,6,11が検出されたケースを示している。図示するように、使用中チャンネルUC1,UC6,UC11のRSSI検出値である検出値I1,I6,I11は、いずれも所定値TH1よりも大きく、閾値TH2よりも小さい中電波である。検出値I1,I6,I11は、検出値I1,I11,I6の順に大きい。また、使用中チャンネルUC1の影響範囲EI9、使用中チャンネルUC6の影響範囲EI10、使用中チャンネルUC11の影響範囲EI1は、いずれも相互に干渉していない。かかる場合、CPU40は、上記ステップS310,S380によって、使用中チャンネルUC1,UC6,UC11から所定数、つまり、2チャンネルだけ前後にずらしたチャンネル3,4,8,9,13のうちの任意のチャンネルをアクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択する。なお、RSSIの検出値が相対的に小さい使用中チャンネルUC16を基準に所定数ずらしたチャンネル4,8を優先的に選択してもよい。RSSIの検出値が小さければ、その分だけ、アクセスポイントAP1やコンピュータ30にとってのノイズが小さくなり、スループットを向上できるからである。以上の説明からも明らかなように、閾値TH2は、他のアクセスポイントAP2~AP4のいずれかの使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用した際に、アクセスポイントAP1やコンピュータ30のスループットが所望の程度よりも低下しない程度となるように設定される。閾値TH2は、例えば、-65dBmとすることができる。この閾値TH2は、所望のスループットやRSSI検出回路の検出特性を考慮して、実験的に設定することができる。なお、上述の所定数は、2チャンネルに限るものではない。例えば、中電波のRSSIが小さい場合には、所定数を1チャンネルとしてもよい。こうすれば、所定数を2チャンネルとする場合と比べて、他のアクセスポイントの通信に起因するノイズは相対的に大きくなる。しかし、そもそもノイズレベルが小さければ、1チャンネルずらせば、ある程度のスループットを得ることができるからである。また、所定数は、3チャンネルとしてもよい。こうすれば、所定数を2チャンネルとする場合と比べて、ノイズは相対的に小さくなるからである。ただし、所定数を大きくし過ぎると、他の使用中チャンネルUCjの影響範囲と干渉する可能性が高まる。つまり、所定数を2チャンネルとすると、スループットの向上と、ノイズとの干渉回避とのバランスを図ることができる。つまり、高い確度で所定程度のスループットを確保することができるので、より好ましい。かかる所定数は、各RSSIjの検出値に応じて、変化させてもよい。例えば、RSSIjが所定値よりも小さい場合には、所定数を1チャンネルとし、RSSIjが所定値よりも大きい場合には、所定数を2チャンネルとしてもよい。こうすれば、スループットの向上と、ノイズとの干渉回避とのバランスをより好適に図ることができる。また、ステップS380においても、使用中チャンネルUCj同士の干渉を考慮しても構わない。例えば、中電波の使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルが、強電波と干渉するか否かを判断してもよい。この場合、強電波と干渉するチャンネルは、チャンネルの選択候補から除外してもよい。こうすれば、より確実に、通信品質を確保することができる。あるいは、中電波の使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルが、他の中電波と干渉するか否かを判断してもよい。この場合、他の中電波と干渉するチャンネルは、チャンネルの選択候補から除外してもよいし、チャンネル選択の優先順位を下げてもよい。こうすれば、通信品質をより高めることができる。また、上述の所定数は、ゼロとしてもよい。すなわち、上記ステップS330と同様に、CPU40は、使用中チャンネルUCjと同一のチャンネルを選択してもよい。こうしても、衝突回避制御がある程度発揮されるので、所定以上のスループットを確保することができる。かかる構成は、中電波の使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルが、複数例えば、2つの他の中電波と干渉する場合に適用してもよい。中電波の使用中チャンネルUCjから所定数だけずらしたチャンネルが、複数の他の中電波と干渉する場合には、ノイズが大きくなり、スループットの低下が大きくなる可能性も考えられる。かかる構成とすれば、このようなスループットの大きな低下を確実に回避して、所定程度のスループットを確実に確保することができる。A-4.効果:上述したコンピュータ30は、所定のバンド幅に亘ってRSSIが所定値TH1以下となる通信チャンネルが存在しなければ、アクセスポイントAP2~AP4の使用中チャンネルUCjのRSSIjに応じて、アクセスポイントAP1が使用する通信チャンネルを選択する。使用中チャンネルUCjのRSSIjは容易に検出することができる。また、RSSIjに基づいて、アクセスポイントAP1に係る通信にとってノイズとなり得る他のアクセスポイントAP2~AP4に係る通信の電波を精度良く把握することができる。したがって、かかる構成によれば、簡潔な手法によって、所定程度以上の通信効率が得られる通信チャンネルを、アクセスポイントAP1が使用する通信チャンネルとして選択することができる。また、コンピュータ30は、使用中チャンネルUCjのRSSIjが、所定の閾値TH2以上の場合に、他のアクセスポイントAP2~AP4の使用中チャンネルUCjと同一のチャンネルを、アクセスポイントAP1が使用するチャンネルとして選択するので、衝突回避制御が働く。しかも、選択する使用中チャンネルUCjは、RSSIjが閾値TH2以上であるから、衝突回避制御は十分に機能する。したがって、所定程度以上の通信効率を確保することができる。また、コンピュータ30は、複数の使用中チャンネルUCjを検出し、複数の使用中チャンネルUCjのうちの2つの使用中チャンネルUCjの使用帯域が相互に干渉し合う範囲にある場合には、当該2つの使用中チャンネルUCjをアクセスポイントAP1が使用する通信チャンネルとして選択することを禁止する。相互に干渉し合う使用中チャンネルUCjのいずれか一方と同一のチャンネルを選択すると、当該一方の使用中チャンネルUCjとの関係では、衝突回避制御が働く。しかし、他方の使用中チャンネルUCjとの関係では、衝突回避制御は十分に機能しない。しかも、他方の使用中チャンネルUCjは、RSSIが閾値TH2以上であるから、アクセスポイントAP1にとって、大きなノイズとなり、通信効率の低下の要因となる。コンピュータ30は、このような通信効率の低下を回避することができる。また、コンピュータ30は、使用中チャンネルUCjのRSSIjが、閾値TH2未満かつ所定値TH1よりも大きい場合に、使用中チャンネルUCjに対して、1チャンネル以上3チャンネル以下のチャンネル数だけずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用する通信チャンネルとして選択する。こうすると、使用中チャンネルUCjとの間で衝突回避制御は機能しなくなる。しかし、閾値TH2の設定次第で、他のアクセスポイントAP2~AP4の電波が、アクセスポイントAP1にとって、通信品質が著しく低下するほどのノイズとはならないようにコンピュータ30は、チャンネル選択を行うことが可能となる。また、選択するチャンネルのずらし量が3チャンネル以下であれば、別の他のアクセスポイントAP2~AP4の使用中チャンネルUCjと干渉する可能性は比較的小さい。その結果、一定以上のスループットを確保することが可能となる。また、コンピュータ30は、検出した使用中チャンネルUCjのみを対象として、RSSIを検出する。したがって、全てのチャンネルについて、RSSIを検出する必要がないので、チャンネル選択処理を簡略化できる。また、チャンネル選択処理に係る時間を大幅に短縮することができる。上述したコンピュータ30の効果を検証するために、スループット測定実験を行った。その結果を以下に説明する。このスループット測定実験では、所定の使用環境を設定し、1~13チャンネルの各々を使用した場合のコンピュータ30とアクセスポイントAP1との通信のスループットを測定した。使用環境としては、3つのパターンを設定した。これらの使用環境を第1~3の使用環境ともいう。詳細は後述するが、第1~3の使用環境では、他のアクセスポイントAP2~AP4の使用チャンネルを変えて設定している。また、第1~3の使用環境では、アクセスポイントAP1と他のアクセスポイントAP2~AP4との設置距離とを変えて設定している。設置距離を変えることは、コンピュータ30が検出するRSSIjの大きさが変わることを意味する。スループットの測定には、LLTDLinkLayerTopologyDiscoveryを用いた。具体的には、以下の手順によって、スループットを測定した。Aコンピュータ30がINITフレームを1コンピュータ30がINITフレームをAP1に送信すると、アクセスポイントAP1は、READYフレームをコンピュータ30に返す。Bコンピュータ30は、READYフレームを受信すると、アクセスポイントAP1に1500バイトのPROBEフレームを最大32回送信する。CAP1は、PROBEフレームの受信時刻を記録する。Dコンピュータ30は、PROBEフレームの送信が完了した後、QUERYフレームをアクセスポイントAP1に送信する。EアクセスポイントAP1は、QUERYフレームを受信すると、QUERYRESPONSEフレームをコンピュータ30に返す。QUERYRESPONSEフレームには、PROBEフレームを受信した各時刻が含まれる。Fコンピュータ30は、QUERYRESPONSEフレームを受信すると、RESETフレームを6コンピュータ30は、QUERYRESPONSEフレームを受信すると、RESETフレームをアクセスポイントAP1に送信する。GアクセスポイントAP1は、RESETフレームを受信すると、コンピュータ30にACKフレームを返す。Hかかるやり取りが完了した際に、次式1によって、スループットを算出する。スループット=PROBEフレームの容量1500バイト×PROBEフレームの送信数/PROBEフレームの最終受信時刻-PROBEフレームの初回受信時刻1本実験では、チャンネルごとに、上記A~Hの手順によって、スループットを100回計測した。以下に実験結果として示すスループットは、100回計測したスループットの平均値である。なお、上述したコンピュータ30とアクセスポイントAP1とがやり取りするフレームのうちのPROBEフレーム以外のフレームを管理フレームともいう。第1の使用環境において、コンピュータ30が各チャンネルのRSSIを検出した結果を図10に示す。第1の使用環境では、他のアクセスポイントAP2~AP4は、全て1チャンネルを使用している。1チャンネル以外のチャンネル2~13は使用されていない。他のアクセスポイントAP2~AP4が使用している使用中チャンネルUC1では、RSSI1が-47dBmとなっている。RSSI1は、強電波である。第1の使用環境において、各チャンネル1~13について測定したスループットを図11に示す。図11では、他のアクセスポイントAP2~AP4が動作中の場合のスループットのほかに、他のアクセスポイントAP2~AP4が停止した場合、すなわち、存在しない場合のスループットも併せて表示している。図11に示すように、他のアクセスポイントAP2~AP4が動作中のスループットは、コンピュータ30とアクセスポイントAP1とが、使用中チャンネルUC1を使用した場合、15Mbps程度となった。また、使用中チャンネルUC1の影響範囲となるチャンネル2~3では、スループットは、ほぼ0Mbpsとなった。空きチャンネルであるチャンネル6~13では、25~40Mbps程度となった。かかる実験結果は、上述したように、空きチャンネルがある場合には、アクセスポイントAP1が空きチャンネルを使用することで高いスループットが得られることを示している。また、強電波の使用中チャンネルUC1を使用しても、所定程度のスループットが得られることを示している。つまり、図11は、上記ステップS290と上記ステップS330,S360におけるチャンネル選択の有効性を実証している。第2の使用環境において、コンピュータ30が各チャンネルのRSSIを検出した結果を図12に示す。第2の使用環境では、他のアクセスポイントAP2~AP4は、それぞれ1、6,11チャンネルを使用している。他のアクセスポイントAP2~AP4が使用している使用中チャンネルUC1,UC6,UC11では、RSSI1,RSSI6,RSSI11が-50~-40dBmの範囲となっている。RSSI1,RSSI6,RSSI11は、強電波である。第2の使用環境において、各チャンネル1~13について測定したスループットを図13に示す。図13に示すように、コンピュータ30とアクセスポイントAP1とが、使用中チャンネルUC1,6,11を使用した場合、スループットは、10~20Mbps程度となった。チャンネル4,5,7,9,10,12,13では、見かけ上、10~30Mbps程度のスループットが得られているが、実際には、これらのチャンネルでは、無線通信を適正に行うことができない。このことは、以下のように説明される。上記A~Hの手順によるスループットの測定は、管理フレームの送受信時間を使用していない。つまり、他のアクセスポイントAP2~AP4の電波がノイズとなり、管理フレームの送受信が何度もリトライして長時間をかけて送受信された場合であっても、スループットには、管理フレームの送受信時間が反映されない。また、PROBEフレームは、2回以上受信されると、その最初と最後の受信時刻によって、スループットが算出可能となる。以上から、スループットは、見かけ上、実際よりも大きな値として算出されることがある。本実験では、チャンネル4,5,7,9,10,12,13では、使用中チャンネルUC1,6,11と比べて、非常に長い測定時間を要している。このことは、管理フレームの送受信に長時間を要したことを意味している。すなわち、無線通信を適正に行うことができないことを意味している。かかる実験結果は、空きチャンネルがない場合に、強電波の使用中チャンネルUC1,UC6,11をアクセスポイントAP1が使用すれば、所定程度のスループットが得られることを示している。つまり、図13は、上記ステップS330,S360におけるチャンネル選択の有効性を実証している。第3の使用環境において、コンピュータ30が各チャンネルのRSSIを検出した結果を図14に示す。第3の使用環境では、他のアクセスポイントAP2~AP4は、それぞれ1、6,11チャンネルを使用している。他のアクセスポイントAP2~AP4が使用している使用中チャンネルUC1,UC6,UC11では、RSSI1,RSSI6,RSSI11が-85~-60dBmの範囲となっている。RSSI1,RSSI6,RSSI11は、中電波である。第3の使用環境において、各チャンネル1~13について測定したスループットを図15に示す。図15に示すように、コンピュータ30とアクセスポイントAP1とが、使用中チャンネルUC1,6,11から1~3チャンネルずらしたチャンネル2~5,7~10,12,13を使用した場合、スループットは、30~40Mbps程度となった。また、使用中チャンネルUC1,6,11を使用した場合、スループットは、27Mbps程度となった。つまり、スループットは、チャンネル2~5,7~10,12,13を使用した場合の方が、使用中チャンネルUC1,6,11を使用した場合よりも大きくなる。かかる実験結果は、中電波の使用中チャンネルUC1,UC6,11から1~3チャンネルずらしたチャンネル2~5,7~10,12,13をアクセスポイントAP1が使用すれば、所定程度のスループットが得られることを示している。また、使用中チャンネルUCjのRSSIjが中電波である場合には、使用中チャンネルUCjを使用するよりも、使用中チャンネルUCjから1~3チャンネルずらしたチャンネルをアクセスポイントAP1が使用した方が高いスループットを得られることを示している。つまり、図15は、上記ステップS380におけるチャンネル選択の有効性を実証している。上述した実施形態の変形例について説明する。B:変形例:B-1.変形例1:上述の実施形態においては、アクセスポイントAP1~AP4の使用帯域が20MHzである例について示したが、使用帯域は、20MHzに限定されるものではない。例えば、アクセスポイントAP1~AP4の一部または全部がIEEE802.11nをサポートしている場合には、使用帯域を40MHzとしてもよい。IEEE802.11nでは、アクセスポイントが40MHzの帯域を使用するか否かの情報は、ビーコンのIEInformationElementに含まれるHTHighThroughputCapabilityに含まれる。また、40MHz帯域を使用する場合には、20MHz帯域使用時と40MHz帯域使用時とで共通して用いられるコモンチャンネルと、拡張チャンネルとの2つのチャンネルを用いる。拡張チャンネルは、コモンチャンネル±4チャンネルのいずれかで設定される。拡張チャンネルがコモンチャンネル±4チャンネルのいずれかであるかの情報は、ビーコンのHTInformationに含まれる。このため、コンピュータ30は、ビーコンを参照して、アクセスポイントAP1~AP4が40MHzの帯域を使用するか否かを判断することができる。また、ビーコンを参照して、2つの使用中チャンネル、すなわち、コモンチャンネルおよび拡張チャンネルを把握することができる。アクセスポイントAP2~AP4のいずれかが40MHz帯域を使用している場合には、当該アクセスポイントの影響範囲を、コモンチャンネルと拡張チャンネルとの中間のチャンネルを中心とした40MHzの帯域として、上述したチャンネル通知処理を適用すればよい。また、コンピュータ30は、使用するチャンネルとして、コモンチャンネルと拡張チャンネルとを選択すればよい。例えば、強電波の使用中チャンネルと同一のチャンネルを選択する場合、コンピュータ30は、他のアクセスポイントAP2~AP4のいずれかのコモンチャンネルおよび拡張チャンネルと同一の2つのチャンネルを選択してもよい。また、コンピュータ30は、アクセスポイントAP1が40MHz帯域を使用可能であると判断した場合には、アクセスポイントAP1が、20MHz帯域と40MHz帯域とのうちのいずれを用いるべきかをチャンネルの選択と共に判断してもよい。例えば、十分な空きチャンネルがある場合には、40MHz帯域を使用するものと判断してもよい。あるいは、十分な空きチャンネルがない場合や、40MHz帯域を使用すると、他のアクセスポイントの強電波との干渉が生じる場合には、20MHz帯域を使用するものと判断してもよい。こうすれば、アクセスポイントAP1の使用環境に応じて、より柔軟にチャンネルを選択することができる。B-2.変形例2:上述した実施形態においては、チャンネル通知処理における所定のタイミング図3,ステップS110参照は、コンピュータ30に無線接続情報の設定がなされたときとした。こうすれば、アクセスポイントAP1またはコンピュータ30の使用を開始する際に、アクセスポイントAP1のチャンネル選択を行えるので、ユーザの利便性が向上する。ただし、所定のタイミングは、適宜設定すればよい。例えば、コンピュータ30は、定期的にチャンネル通知処理を実行してもよい。こうすれば、ネットワークシステム20における通信環境が変化した場合に、その変化に応じて最適なチャンネルを選択することができる。あるいは、コンピュータ30は、アクセスポイントAP1との間で行う通信のスループットを監視しておき、スループットが所定値以下となった場合に、チャンネル通知処理を実行してもよい。こうしても、ネットワークシステム20における通信環境が変化した場合に、その変化に応じて最適なチャンネルを選択することができる。なお、チャンネル選択対象となるアクセスポイントは、その識別情報、例えば、MACアドレスやSSIDを事前にコンピュータ30に登録しておけばよい。また、ネットワークシステム20が多数のアクセスポイントを備えている場合には、多数のアクセスポイントがチャンネル通知処理によって、1つの使用中チャンネルと同一のチャンネルを重複して使用することも生じ得る。このような状況では、スループットが低下することになるが、再度、コンピュータ30がチャンネル通知処理を実行すれば、チャンネル選択の見直しを行うことができる。この場合、コンピュータ30は、前回実行した受信強度対応選択処理で選択したチャンネルと同一のチャンネルを選択することを禁止してもよい。つまり、コンピュータ30は、当該同一チャンネルを選択対象から除外してもよい。また、1つの使用中チャンネルと同一のチャンネルを多数のアクセスポイントが使用することを回避する構成としては、上述したスループットの監視に限るものではない。例えば、同一のチャンネルを使用するアクセスポイントの数の上限値を設定しておき、コンピュータ30は、当該上限値を超える結果となる場合には、当該チャンネルを選択候補から除外する構成としてもよい。B-3.変形例3:上述の実施形態においては、コンピュータ30は、使用中チャンネルUCjのみを対象として、RSSIを検出する構成とした図4,ステップS250参照。ただし、コンピュータ30は、全てのチャンネルを対象として、RSSIを検出してもよい。こうすれば、使用中チャンネルUCjの影響範囲を実測することとなるので、チャンネル選択の精度が向上する。しかも、全チャンネルのバックグラウンドのノイズを検出することも可能となるので、バックグラウンドのノイズが大きいチャンネルをチャンネル選択候補から除外すれば、さらに、チャンネル選択の精度が向上する。B-4.変形例4:上述したチャンネル通知処理を単独で用いれば、簡潔な手法によって、所定程度以上の通信効率が得られるチャンネル選択を行うことが可能となる。ただし、チャンネル通知処理は、他の手法と組み合わせて用いてもよい。例えば、チャンネルを順次切り替えながら、コンピュータ30とアクセスポイントAP1とで通信を行うことで、全チャンネルのスループットを測定し、スループットが最も大きいチャンネルを選択する方法と組み合わせてもよい。具体的には、上述の受信強度対応選択処理で求められた複数のチャンネル選択候補例えば、図8であれば、チャンネル1,11についてのみ、スループットを測定して、スループットが最も大きいチャンネルを選択してもよい。こうすれば、スループットの測定回数測定チャンネル数や測定時間を大幅に削減することができる。B-5.変形例5:上述の実施形態においては、2.4GHz帯を利用するアクセスポイントAP1のチャンネル選択について例示したが、使用中チャンネルUCjと同一チャンネルを選択する構成は、5GHz帯を利用するアクセスポイントのチャンネル選択にも適用することができる。B-6.変形例6:上述の実施形態においては、無線インタフェース70を備えたコンピュータ30がチャンネル通知処理を実行する構成としたが、本願のチャンネル選択装置は、パーソナルコンピュータに限らず、種々の無線子機、例えば、イーサネットコンバータイーサネットは登録商標などとしても実現することができる。もとより、本願のチャンネル選択装置は、アクセスポイントとして実現してもよい。つまり、アクセスポイント自体が、自機で使用するチャンネルを選択するためにチャンネル選択処理を実行してもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、上述した実施形態における構成要素のうち、独立クレームに記載された要素に対応する要素以外の要素は、付加的な要素であり、適宜省略、または、組み合わせが可能である。また、本発明はこうした実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を脱しない範囲において、種々なる態様で実施できることは勿論である。例えば、本発明は、チャンネル選択装置としての構成のほか、通信チャンネル選択方法、通信チャンネル選択プログラム、当該プログラムを記録した記録媒体等としても実現することができる。"