"静止部と、軸受機構と、前記軸受機構により前記静止部の上方にて支持され、前記静止部に対して中心軸を中心に回転可能に支持される回転部と、を備え、前記回転部が、有蓋略円筒状のロータヨークと、前記ロータヨークの蓋部に固定され、前記回転部の前記静止部からの分離を防止する抜止部材と、を備え、前記抜止部材が、一繋がりの部材であり、前記抜止部材が、前記蓋部の下面に直接的または間接的に当接する下固定部と、前記下固定部から下方に突出する複数の下突出部と、前記複数の下突出部から上方に突出し、前記蓋部に形成された複数の蓋部貫通孔に挿入される複数の上突出部と、前記複数の下突出部の下部にて径方向内方または外方に突出し、前記静止部または前記軸受機構の一部の下方に近接して位置する複数の抜止部と、を備え、前記下固定部が、各下突出部の位置における径方向に垂直な仮想面に関して、前記各下突出部の下部に設けられた抜止部とは反対側に位置する部位を有し、各蓋部貫通孔を形成する貫通孔形成部が、挿入される上突出部の径方向外側の部位と接触する少なくとも1つの外側接触部と、周方向において前記少なくとも1つの外側接触部とは異なる位置にて、前記上突出部の径方向内側の部位と接触する少なくとも1つの内側接触部と、を含む、モータ。前記少なくとも1つの外側接触部の数が2であり、前記少なくとも1つの内側接触部の数が1であり、周方向において、1つの内側接触部が2つの外側接触部の間に位置する、または前記少なくとも1つの内側接触部の数が2であり、前記少なくとも1つの外側接触部の数が1であり、周方向において、1つの外側接触部が2つの内側接触部の間に位置する、請求項1に記載のモータ。前記上突出部が板状であり、前記各蓋部貫通孔が、平面視した際に径方向内方または外方に凸となるV字状またはU字状の部位を含む、請求項2に記載のモータ。前記各蓋部貫通孔に挿入される上突出部が、前記1つの内側接触部または前記1つの外側接触部に向かって凸となる突起部、を備える、請求項3に記載のモータ。各上突出部の前記蓋部よりも上方に位置する部位が、径方向内方または径方向外方へと折り曲げられている、請求項2ないし4のいずれかに記載のモータ。前記各上突出部の先端部の周方向の幅が、蓋部貫通孔内の部位の幅よりも小さい、請求項5に記載のモータ。前記複数の抜止部が径方向内方へと突出する、請求項1ないし6のいずれかに記載のモータ。前記下固定部が、前記複数の抜止部よりも径方向外側にて前記複数の下突出部を環状に繋く、請求項7に記載のモータ。前記抜止部材の元部材が、板部材をプレス加工にて打ち抜いた部材であり、前記元部材において上突出部と下突出部とが径方向に並び、前記下突出部が前記元部材の本体部から下方へと折り曲げられることにより、前記上突出部が上方へと向いている、請求項8に記載のモータ。前記回転部の上部に設けられ、記録ディスクの中央孔に嵌り合うチャッキング装置、をさらに備え、前記蓋部が前記チャッキング装置の周囲に広がり、前記記録ディスクが前記蓋部上に直接的または間接的に載置され、前記チャッキング装置が、周方向に配列され、先端が上下方向または径方向に移動することにより前記記録ディスクを前記蓋部上に固定する複数の爪部材を備え、前記各蓋部貫通孔が、周方向において前記複数の爪部材の間に配置される、請求項1ないし9のいずれかに記載の記載のモータ。記録ディスクを回転させる請求項1ないし10のいずれかに記載のモータと、前記記録ディスクに対して情報の読み出しおよび/または書き込みを行うアクセス部と、前記モータおよび前記アクセス部を収容するハウジングと、を備える、記録ディスク駆動装置。ところで、モータの製造の自動化を容易とするために、ロータヨークへの抜止部材の固定を容易かつ強固に行う必要がある。特開2004-248332号公報では、接着剤を用いることなく抜止部材をロータヨークに固定することができるが、抜止部材とロータヨークとの間に、隙間が設けられる。このため、抜止部材がロータヨークに対して、がたつくおそれがある。韓国登録特許第10-0643936号公報においても、ストッパがロータヨークに対してがたつくおそれがある。なお、特開2006-196139号公報では、ディスク保持部と抜止部とが1つの部材であることから、金型の設計が複雑となる。また、記録ディスク駆動装置に搭載されるモータには、ロータヨーク上に記録ディスクを保持するチャッキング装置が設けられる。チャッキング装置には、コイルバネ等の弾性部材の弾性力を利用して記録ディスクを保持する爪部材が設けられるものがある。抜止部材をディスク載置部上に固定する場合、抜止部材と爪部材および弾性部材との干渉を避ける必要がある。本発明は、モータにおいて、簡単な構造で、抜止部材による抜け止めをより確実に行うことを目的としている。本発明の例示的な一の側面に係るモータは、静止部と、軸受機構と、前記軸受機構により前記静止部の上方にて支持され、前記静止部に対して中心軸を中心に回転可能に支持される回転部と、を備え、前記回転部が、有蓋略円筒状のロータヨークと、前記ロータヨークの蓋部に固定され、前記回転部の前記静止部からの分離を防止する抜止部材と、を備え、前記抜止部材が、一繋がりの部材であり、前記抜止部材が、前記蓋部の下面に直接的または間接的に当接する下固定部と、前記下固定部から下方に突出する複数の下突出部と、前記複数の下突出部から上方に突出し、前記蓋部に形成された複数の蓋部貫通孔に挿入される複数の上突出部と、前記複数の下突出部の下部にて径方向内方または外方に突出し、前記静止部または前記軸受機構の一部の下方に近接して位置する複数の抜止部と、を備え、前記下固定部が、各下突出部の位置における径方向に垂直な仮想面に関して、前記各下突出部の下部に設けられた抜止部とは反対側に位置する部位を有し、各蓋部貫通孔を形成する貫通孔形成部が、挿入される上突出部の径方向外側の部位と接触する少なくとも1つの外側接触部と、周方向において前記少なくとも1つの外側接触部とは異なる位置にて、前記上突出部の径方向内側の部位と接触する少なくとも1つの内側接触部と、を含む。本発明によれば、簡単な構造で、抜止部材による抜け止めをより確実に行うことができる。本明細書では、モータの中心軸方向における図1の上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。なお、上下方向は、実際の機器に組み込まれたときの位置関係や方向を示すものではない。また、中心軸に平行な方向を軸方向と呼び、中心軸を中心とする径方向を単に径方向と呼び、中心軸を中心とする周方向を単に周方向と呼ぶ。第1の実施形態図1は、本発明の例示的な第1の実施形態に係る記録ディスク駆動装置の断面図である。記録ディスク駆動装置10は、モータ1と、アクセス部11と、これらを内部に収容する箱状のハウジング12と、を備える。モータ1は、高さが数mmから十数mmのスリム型である。モータ1では、後述のチャッキング装置5が記録ディスク9の中央孔91に嵌り合い、チャッキング装置5により記録ディスク9が固定される。アクセス部11は、ヘッド111と、ヘッド移動機構112とを備える。ヘッド111は、記録ディスク9に対する情報の読み出しおよび/または書き込みを行う光ピックアップ機構である。記録ディスク9として、例えば、ブルーレイディスクが利用される。他の種類の光ディスクが利用されてもよい。ヘッド移動機構112は、ヘッド111をモータ1および記録ディスク9に対して移動する。ヘッド111は、光出射部と、受光部とを有する。光出射部は、記録ディスク9の下面に向けてレーザ光を出射する。受光部は、記録ディスク9からの反射光を受光する。ハウジング12は、記録ディスク駆動装置10内への記録ディスク9の取り付けおよび取り出し時に開閉する蓋部121を上部に有する。記録ディスク駆動装置10では、モータ1により記録ディスク9が回転され、ヘッド移動機構112がヘッド111を所要の位置へと移動させて、記録ディスク9に対する情報の読み出しおよび/または書き込みが行われる。図2はモータ1の縦断面図である。記録ディスク9を二点鎖線にて示している。モータ1は、固定組立体である静止部2と、軸受機構3と、回転組立体である回転部4と、チャッキング装置5と、を備える。回転部4は、静止部2および軸受機構3の上方に位置し、軸受機構3により、静止部2に対して中心軸J1を中心として回転可能に支持される。チャッキング装置5は、回転部4の上部に設けられる。静止部2は、略板状のベース部21と、ステータ22と、環状のステータ保持部材23と、回路基板24と、を備える。ベース部21は金属にて形成される。ベース部21の中央に設けられた軸受ホルダ211には、軸受機構3が取り付けられる。ベース部21では、軸受ホルダ211の周囲の部位が上方に突出する台状に曲げられることにより、軸受ホルダ211の剛性が向上される。また、軸受ホルダ211が下方へと折り曲げられた部位であることから、上方へと折り曲げられた部位である場合よりも軸受機構3の周囲の空間を有効に利用することができる。ステータ22は、軸受機構3の径方向外側に設けられ、ステータコア221と、ステータコア221上に形成された複数のコイル222と、を備える。ステータコア221は、積層鋼板にて形成される。回路基板24は、ベース部21上に配置される。ステータ保持部材23は、軸受機構3の周囲に設けられるとともに、ステータ22の上端よりも下方に位置する。静止部2では、ステータコア221がステータ保持部材23の外周に設けられることにより、ステータ22が軸受機構3に間接的に固定される。図3は、軸受機構3近傍を拡大して示す図である。軸受機構3は、シャフト31と、有底略円筒状のブッシュ32と、スリーブ33と、潤滑油34と、を備える。ブッシュ32は、磁性材料をプレス加工することにより成型される。これにより、ブッシュ32は安価に製造可能である。ブッシュ32の下部は、軸受ホルダ211の内側に固定される。潤滑油34は、ブッシュ32の内側に保持される。ブッシュ32の円筒部321の外側面には、ステータ保持部材23が取り付けられる。円筒部321の上部は、中心軸J1を中心とする径方向外方に突出する。以下、上部をフランジ部321aと呼ぶ。フランジ部321aは、絞り加工にて成型されることにより、十分な強度を確保できる。ブッシュ32では、フランジ部321aの位置、すなわち、ブッシュ32の上端の位置が、中心軸J1に平行な方向において、コイル222の上端222aの位置よりも低い。ブッシュ32の底部322の内底面には、円板状のスラストプレート35が設けられる。スラストプレート35はスリーブ33の下端に当接し、スリーブ33に押さえられて固定される。スリーブ33は、含油性の多孔質焼結金属体により形成され、ブッシュ32の内側面321bに圧入にて固定される。なお、ブッシュ32の内側面321bの軸方向全体に亘ってスリーブ33が圧入されてもよい。スリーブ33の上部331は、ブッシュ32から突出する。スリーブ33の内側面332の中央部は径方向外方に向かって窪む。スリーブ33のシャフト31をラジアル方向に支持する箇所333は、ブッシュ32と軸受ホルダ211との間の圧入箇所よりも上側に位置する。これにより、スリーブ33が固定されたブッシュ32の下部を軸受ホルダ211に圧入する際に、スリーブ33に歪みが生じることが防止される。また、内側面332の下部が径方向外方に向かって大きく窪むことにより、万一、スリーブ33の内側面332に歪みが生じても、シャフト31の回転に影響を及ぼすことが防止される。モータ1では、スリーブ33に挿入されたシャフト31の下端が、スラストプレート35を介してブッシュ32の底部322に当接することにより、シャフト31がスラスト方向に安定して支持される。さらに、シャフト31は、スリーブ33により、潤滑油34を介してラジアル方向に支持される。図2に示すように、回転部4は、有蓋略円筒状のロータヨーク41と、ロータマグネット42と、環状の予圧マグネット43と、環状ラバー44と、環状の抜止部材6と、を備える。ロータヨーク41は、磁性材料にて形成され、ステータ22を覆う。ロータヨーク41は、蓋部と、円筒部412と、円筒状のシャフト固定部413と、を備え、蓋部はディスク載置部411になっている。ディスク載置部411は、中心軸J1に略垂直であり、チャッキング装置5の周囲に広がる。ディスク載置部411は、複数の蓋部貫通孔81を形成する複数の貫通孔形成部8を備える。複数の蓋部貫通孔81は、周方向に等間隔に設けられる図11参照。図4は、図2の貫通孔形成部8を中心軸J1に垂直な面で切断した断面図である。図4における右側が径方向内方に対応する。蓋部貫通孔81は、平面視した際に、径方向外方に向かって凸となるV字状である。蓋部貫通孔81の径方向における最大幅は、およそ0.8mmであり、ディスク載置部411の板厚と同程度または板厚よりも大きい。これにより、蓋部貫通孔81をプレスにて容易に設けることができる。図2に示す環状ラバー44は、ディスク載置部411の上面の外周に設けられる。記録ディスク9は、環状ラバー44を介して間接的にディスク載置部411上に載置される。円筒部412は、ディスク載置部411の外周から下方に伸びる。円筒部412の内側面には、ロータマグネット42が取り付けられる。ロータマグネット42は、ステータ22と中心軸J1に垂直な方向に対向する。モータ1の駆動時には、ロータマグネット42とステータ22との間にて、磁気的作用が生じる。シャフト固定部413は、ディスク載置部411の中央に設けられる。シャフト固定部413には、シャフト31の上部が挿入される。予圧マグネット43は、ブッシュ32のフランジ部321aと中心軸J1方向に対向しつつ、ディスク載置部411の下面上に設けられる。予圧マグネット43は、周方向において、多極着磁されている。これにより、単極着磁よりも磁気ループが小さくなり、他部材への磁気的影響が低減される。回転部4では、予圧マグネット43が、フランジ部321aと中心軸J1に平行な方向において重なるとともにフランジ部321aに近接して配置されることから、予圧マグネット43と軸受機構3との間にて十分な磁気的作用が生じる。予圧マグネット43が、ステータ22よりも径方向内側に位置する。このことから、予圧マグネット43とステータ22との間において、磁気的な干渉が防止される。さらに、モータ1では、予圧マグネット43がステータ22の上部に設けられる場合に比べて、予圧マグネット43によるステータ22の電気特性への影響が低減される。抜止部材6は、ディスク載置部411に固定される。モータ1は、抜止部材6が存在しない場合にシャフト31をスリーブ33から容易に引き抜くことが可能な構造を有する。抜止部材6が設けられることにより、回転部4の静止部2からの分離が防止される。抜止部材6は、金属の板部材をプレス加工することにより容易に成型される。図5は、抜止部材6の平面図である。図6および図7はそれぞれ、図5中の矢印AおよびBの位置にて抜止部材6を切断した断面図である。図7では、奥側に見える形状も示している。図5ないし図7に示すように、抜止部材6は、中心軸J1に垂直な円弧状の3つの当接部611と、3つの上突出部621と、3つの下突出部63と、図5および図6に示す3つの脱落防止部64と、を備える。抜止部材6は、一繋がりの部材である。抜止部材6では、上突出部621等の各部位が板状であり、各部位の板厚はおよそ0.3mmである。下突出部63および脱落防止部64は、当接部611よりも下方に突出する。下突出部63の下部には、径方向内方に向かって突出する抜止部631が設けられる。上突出部621は、周方向において下突出部63と同位置に位置し、下突出部63から上方に突出する。上突出部621は、径方向内方に向かって凸となる突起部623を備える。また、図6に示すように、上突出部621では、突起部623の上側において、上方に向かいつつ径方向内方へと向かう傾斜部621aが設けられる。図5ないし図7では、上突出部621は、中心軸J1に平行に伸びた状態にて示されている。しかし、図8に示すように、抜止部材6がディスク載置部411に固定された状態では、上突出部621がディスク載置部411に向かって外側へ折り曲げられている。図5に示すように、3つの当接部611は周方向に等間隔に並ぶ。上突出部621および下突出部63は、周方向において等間隔に当接部611の間に設けられ、抜止部631よりも径方向外側にて当接部611により環状に繋がれる。脱落防止部64は、周方向において下突出部63の間に位置する。図9に示すように、抜止部材6の図9における左上および右上に位置する当接部611では、図9の上側の下突出部63の周辺に位置する部位611aが、当該下突出部63の径方向に垂直な仮想面92に関して当該下突出部63の下部に設けられた抜止部631とは反対側に位置する。以下、各下突出部63の位置における径方向に垂直な仮想面92を単に仮想面92という。同様に、図9の下側および右上に位置する当接部611において、図9の右下の下突出部63の周辺に位置する部位611bが、当該下突出部63の位置における仮想面92に関して、当該下突出部63の下部に設けられた抜止部631とは反対側に位置する。さらに、下側および左上の当接部611において、左下の下突出部63の周辺に位置する部位611cが、当該下突出部63の位置における仮想面92に関して、当該下突出部63の下部に設けられた抜止部631とは反対側に位置する。以下の説明では、当接部611の部位611a~611cのそれぞれを、抜止周辺部という。図8に示すように、回転部4では、抜止部材6の当接部611がディスク載置部411の下面に当接する。上突出部621は、ディスク載置部411の蓋部貫通孔81に圧入される。上突出部621のディスク載置部411よりも上側に位置する部位は、径方向外方向へと折り曲げられ、下面がディスク載置部411の上面に当接する。既述のように、図4に示す蓋部貫通孔81を平面視した際の形状は、径方向外方に向かって凸となるV字状であることから、上突出部621を径方向外方へと容易に折り曲げることができる。図10は、図8に示す貫通孔形成部8および上突出部621を中心軸J1に垂直な面にて切断した断面図である。貫通孔形成部8では、蓋部貫通孔81のエッジ部80のうち、径方向内側にて、径方向外方に突出する部位811が、上突出部621の径方向内側の部位である突起部623と接触する。以下、部位811を内側接触部811と呼ぶ。また、エッジ部80のうち、径方向外側にて、径方向外方に向かって窪む窪み部812の両側に位置する部位813が、上突出部621の径方向外側の部位に接触する。以下、部位813を外側接触部813と呼ぶ。内側接触部811は、周方向において2つの外側接触部813の間に位置する。図8に示すように、3つの当接部611および3つの上突出部621が、ディスク載置部411を挟み込んでいる。このことにより、ディスク載置部411に対する中心軸J1に平行な方向における抜止部材6の位置が固定される。以下、3つの当接部611をまとめて下固定部61と呼び、3つの上突出部621をまとめて上固定部62と呼ぶ。下固定部61は、ステータ22のコイル222よりも径方向内側に位置することから、モータ1を中心軸J1方向に大きくすることなく、コイル222の巻き線スペースが確保される。下突出部63は、ディスク載置部411の下面から下方に突出し、径方向において、ステータ22とブッシュ32との間に位置する。抜止部631は、下突出部63の下部から径方向内方に向かって突出し、軸受機構3の一部であるフランジ部321aの下方に近接して位置する。抜止部631は、ステータコア221の径方向内側における上端221aよりも下方に位置する。モータ1では、回転部4に静止部2から離れる方向の力が加わった場合に、抜止部631がフランジ部321aに当接することにより、回転部4の静止部2からの分離が防止される。脱落防止部64では、先端641が予圧マグネット43の下面の下方へと屈曲する。本実施形態では、予圧マグネット43および脱落防止部64は、中心軸J1に平行な方向および径方向において50μm程度離間する。なお、予圧マグネット43および脱落防止部64は、互いに当接してもよい。モータ1では、外部から与えられる力により、予圧マグネット43がディスク載置部411から仮に離れても、予圧マグネット43が脱落防止部64の先端641に当接するので、予圧マグネット43の下方への移動が制限される。このように、抜止部材6の一部を利用する簡素な構造にて、予圧マグネット43の脱落が容易に防止される。モータ1では、別途、予圧マグネット43の脱落を防止する部品を設ける必要がないため、製造コストが低減される。抜止部材6では、下突出部63および脱落防止部64が予圧マグネット43の外周に近接して設けられており、簡素な構造にて外部から与えられる力による予圧マグネット43の径方向外方への移動が制限される。本実施形態では、予圧マグネット43と下突出部63とが、径方向において僅かに離間した状態になっている。しかし、これに限られず、予圧マグネット43と下突出部63とは、互いに当接してもよい。図11はモータ1の平面図である。図11では、チャッキング装置5の細部の図示を省略し、ディスク載置部411の蓋部貫通孔81および抜止部材6の上突出部621を、破線にて示している。チャッキング装置5は、センタケース51と、3つの爪部材52と、3つのコイルバネ53と、3つの調芯爪54と、を備える。センタケース51は、中心軸J1を中心とする中空かつ厚い円板状である。3つの爪部材52は、周方向に配列されるとともに、センタケース51から径方向外方へ突出する。周方向において、爪部材52の間には、ディスク載置部411の蓋部貫通孔81が位置する。コイルバネ53は、センタケース51内に収容されて、爪部材52を径方向外方へと付勢する。モータ1では、コイルバネに代えて、ゴム等の他の弾性部材が利用されてもよい。3つの調芯爪54のそれぞれは、隣接する2つの爪部材52の間に配置される。図12に示すように、爪部材52は、爪部本体521と、羽根部522とを備える。爪部本体521は、下方に向かうとともに径方向内側に傾斜する下面521aを有する。羽根部522は、爪部本体521の周方向の両側に設けられる。羽根部522の下面522aは、径方向において湾曲する略円筒面状となっている。記録ディスク9がディスク載置部411上に固定される際には、記録ディスク9が爪部本体521に当接することにより、爪部本体521が図12中にて時計回りに僅かに回動するとともに、径方向内方へと移動する。このとき、羽根部522の下面522aがディスク載置部411の上面と摺接する。記録ディスク9は、図11の調芯爪54により中心軸J1に中心を合わせつつ、ディスク載置部411上に載置される。このとき、図2に示すように、爪部本体521の先端が記録ディスク9の上側に移動するとともに、爪部材52が、コイルバネ53に押されて径方向外方へと戻される。爪部材52は、記録ディスク9の中央孔91の上側のエッジに当接する。このように、チャッキング装置5では、爪部本体521の先端が上下方向および径方向に移動する。記録ディスク9は、爪部材52により径方向外方および下方へと向かう力を受けて、ディスク載置部411上に固定される。次に、モータ1の組み立ての流れ、特に、回転部4の組み立ての流れについて、図13を参照しつつ説明する。図14に示すように、金属の板部材がプレスにて打ち抜かれることにより、抜止部材6の元部材69が成型される。抜止部材6では、元部材69の環状の本体部が下固定部61に対応する。本体部から径方向外方に突出する部位が、上突出部621に対応する。さらに、当該外方に突出する部位の径方向内側に位置する部位が、下突出部63に対応する。当該外方に突出する部位の周方向の両側にて、径方向内方に突出する部位が、脱落防止部64に対応する。以下、元部材69の各部位には、抜止部材6の対応する部位と同符号を付しつつ、同様の名称にて説明する。まず、上突出部621が中央部にて僅かに折り曲げられることにより、図6における傾斜部621aが成型される。傾斜部621aの成型に並行して、傾斜部621aの径方向内側にて上突出部621の一部が上方へと突出することにより、図6の突起部623が成型される。なお、突起部623は傾斜部621aの前に成型されてもよく、後に成型されてもよい。また、下突出部63の先端が上方へと折り曲げられ、下突出部63の先端に、図6および図7の抜止部631が形成される。脱落防止部64の先端も、上方へと折り曲げられる。次に、下突出部63と下固定部61との間の符号65を付す位置にて、下突出部63が下固定部61から下方へと折り曲げられる。以下、符号65を付す位置の部位を折曲部65と呼ぶ。このとき、下突出部63と径方向に並ぶ上突出部621が上方を向く。さらに、脱落防止部64と下固定部61との間の符号66を付す位置にて、脱落防止部64が下固定部61から下方へと折り曲げられる。以上の流れにより、抜止部材6が成型されるステップS1。一方、抜止部材6の成型に並行して、図2のロータヨーク41がプレスにて成型されるステップS2。このとき、図15に示すように、ロータヨーク41のディスク載置部411では、プレスによる半抜き加工にて上方に向かって窪む凹部が形成される。また、凹部の底部が、下方から上方に向かって打ち抜かれることにより蓋部貫通孔81が形成される。なお、蓋部貫通孔81が形成された後に、凹部が形成されてもよい。蓋部貫通孔81では、下側のエッジ414bを中心軸J1を含む面で切断した断面が、滑らかに凸となる、すなわち、略円弧状となっている。以下、エッジ414bを下側エッジ414bという。次に、図16に示すように、下突出部63および脱落防止部64が、保持具93の孔に挿入される。そして、脱落防止部64の先端641に、予圧マグネット43が配置されるステップS3。抜止部材6および予圧マグネット43は、相対位置をおよそ一定に保ちつつ、図15に示すように、上突出部621がディスク載置部411の蓋部貫通孔81に挿入されるステップS4。挿入の途中において、蓋部貫通孔81では、上突出部621の先端部621bは、蓋部貫通孔81のおよそ中央に位置する。また、少なくともいずれかの上突出部621の傾斜部621aが、蓋部貫通孔81の下側エッジ414bの径方向外側の部位に摺接するとともに、下部621cが蓋部貫通孔81の内側面の径方向外側の部位に摺接する。下固定部61がディスク載置部411の下面に当接することにより、抜止部材6上へのロータヨーク41の載置が完了する。予圧マグネット43は、磁気的作用によりディスク載置部411の下面に当接する。図10に示すように、蓋部貫通孔81内では、上突出部621の突起部623が内側接触部811と径方向に当接する。内側接触部811の周方向における両側にて上突出部621の径方向外側の部位が外側接触部813と径方向に当接する。これにより、上突出部621が、貫通孔形成部8に圧入された状態となり、上突出部621の径方向における位置が固定される。次に、図17中に矢印89にて示すように、上突出部621のうち蓋部貫通孔81よりも上方に位置する部位が、ディスク載置部411の上面に向かって径方向外方、すなわち、径方向において抜止部631の突出方向とは反対方向へと折り曲げられ、上突出部621の一部がディスク載置部411の上面に当接する。複数の上突出部621である上固定部62および下固定部61により、ディスク載置部411が挟み込まれる。こうして、ディスク載置部411に対する中心軸J1に平行な方向における抜止部材6の位置が固定されるステップS5。モータ1では、かしめ固定を利用することにより、抜止部材6をディスク載置部411に容易に固定することができる。抜止部材6では、図14に示す上突出部621の周方向の幅が、折曲部65の周方向の幅よりも小さく設定されている。このことにより、上突出部621をディスク載置部411の上面に向かって折り曲げる際に要する力が、折曲部65を塑性変形させる力よりも小さくなる。これにより、抜止部材6の固定時に、図17における抜止部631の向きが変わることが防止される。ロータヨーク41では、図2のディスク載置部411の外周および円筒部412のそれぞれに、環状ラバー44およびロータマグネット42が取り付けられ、回転部4が組み立てられる。なお、抜止部材6のロータヨーク41への取り付けの前に、環状ラバー44およびロータマグネット42が取り付けられてもよい。さらに、図2に示すように、ディスク載置部411上にチャッキング装置5が取り付けられるステップS6。一方、静止部2および軸受機構3が別途組み立てられ、軸受機構3が静止部2に取り付けられる。図18に示すように、抜止部材6の抜止部631とブッシュ32のフランジ部321aとが上下方向に対向するように、回転部4が軸受機構3の上方に配置される。回転部4は軸受機構3に向かって下降し、抜止部631がフランジ部321aに当接する。抜止部631は弾性変形し、回転部4がさらに下降すると、復元力により抜止部631が元の形状に戻るとともに、抜止部631がフランジ部321aの下方に近接して位置する。以上のようにして、軸受機構3を介して回転部4と静止部2とが組み立てられるステップS7。以上に説明したように、モータ1では、下固定部61をディスク載置部411の下面に当接させつつ、上固定部62をかしめにより蓋部貫通孔81のディスク載置部411の上面に当接させる。このことにより、簡単な構造にて抜止部材6を、ディスク載置部411に容易かつ強固に固定できる。その結果、モータ1の製造の自動化が容易に実現される。抜止部材6では、抜止周辺部611a~611cおよび上突出部621が下突出部63よりも径方向外方に延び、抜止部631が下突出部63よりも径方向内方に突出する。モータ1の駆動時に、回転部4が上方へと移動して抜止部631がフランジ部321aと接触することにより、抜止部631に下方に向かう力だけではなく径方向外方に向かう力が作用したとしても、抜止周辺部611a~611cとディスク載置部411の下面との間に互いに押し合う力が作用する。このため、下突出部63が傾いて抜止部631が径方向外方へと移動してしまうことが防止される。さらに、上突出部621が貫通孔形成部8に圧入されるため、蓋部貫通孔81と上突出部621との間に径方向の遊びが生じることが防止される。上述のように抜止部631が径方向外方に向かう力を受けると抜止周辺部611a~611cとディスク載置部411の下面との間に互いに押し合う力が作用するため、これらの部材の間に径方向の摩擦力も生じる。これにより、下突出部63および上突出部621は上下2カ所にて径方向の移動が拘束されることとなり、抜止部631に径方向外方に向かう力が加わっても、下突出部63および上突出部621が傾くことをより確実に防止することができる。このように、モータ1では、貫通孔形成部8に、内側接触部811および外側接触部813を設けるという簡単な構造にて、抜止部材6による抜け止めをより確実に行うことができる。下固定部61が抜止部631よりも径方向外側にて、下突出部63を環状に繋ぐことにより、下突出部63の傾斜を簡単な構造でより効果的に防止することができる。抜止部材6が環状であることにより、抜止部材6のディスク載置部411への固定作業において、抜止部材6の取り扱いが容易となる。貫通孔形成部8では、蓋部貫通孔81を平面視した際の形状がV字状であることにより、上突出部621が3点で固定される。このように、蓋部貫通孔81を簡単な形状としつつ上突出部621の蓋部貫通孔81内での径方向の移動を安定して防止することができる。V字状の貫通孔形成部8が利用されることにより、矩形状の貫通孔形成部に比べて、上突出部621を貫通孔形成部8に圧入するために蓋部貫通孔81の径方向の幅を極端に小さくする必要がない。また、抜止部材6の板厚を大きくする必要もなく、抜止部材6がモータ1の他の部材と干渉することを容易に防止することができる。上突出部621に、内側接触部811に向かって凸となる突起部623が設けられることにより、蓋部貫通孔81内における圧入代を十分に確保することができ、上突出部621を貫通孔形成部8に安定して固定することができる。さらに、上固定部62および下固定部61が、共に径方向外方に向かうため、抜止部材6をディスク載置部411により強固に固定することができる。回転部4では、周方向において、上突出部621がチャッキング装置5の爪部材52の間に設けられることから、記録ディスク9の取り付け時において、ディスク載置部411の上面と摺接する爪部材52が上突出部621に干渉することが防止される。このように、モータ1では、爪部材52と抜止部材6との間の干渉を考慮する必要がなく、モータ1の設計が容易となるとともに、チャッキング装置5が中心軸J1方向に厚くなることが防止される。ステータ22は、ステータ保持部材23を介してブッシュ32に固定されることから、ステータコア221をブッシュ32に直接固定する場合に比べて、ステータコア221の形状が簡素化される。モータ1では、下固定部61が下突出部63よりも径方向外側に設けられることにより、下固定部61が軸受機構3の近傍に位置する場合に比べて、下固定部61の配置スペースを確保することができる。フランジ部321aの位置が、コイル222の上端222aよりも下方に位置する。このため、モータ1を中心軸J1方向に大きくすることなく、ブッシュ32とディスク載置部411との間に予圧マグネット43を設けることができる。予圧マグネット43が、フランジ部321aに磁気的に作用するので、別途、軸受機構3に磁性部材を設ける必要がない。その結果、部品数が低減される。回転部4では、接着剤を用いることなく、ロータヨーク41に予圧マグネット43を設けている。このことにより、モータ1の製造の自動化が容易となる。軸受機構3では、スリーブ33の上部331がブッシュ32から突出することにより、スリーブ33の内側面332である軸受面の上端と下端との間の距離が確保される。この第1の実施形態では、周方向において下突出部63の間に、脱落防止部64が設けられる。このため、下突出部63に脱落防止部を設ける場合に比べて、脱落防止部64が容易かつ精度よく成型される。上突出部621に傾斜部621aが設けられることにより、抜止部材6のディスク載置部411への固定時に、上突出部621と蓋部貫通孔81とが軸方向に僅かにずれてしまっても、上突出部621を蓋部貫通孔81に容易に挿入することができる。さらに、蓋部貫通孔81では、下側エッジ414bの断面が滑らかに凸となっている、すなわち、下側エッジ414bが、蓋部貫通孔81の内側に向かって滑らかに湾曲する。これにより、抜止部材6の上突出部621が蓋部貫通孔81に挿入される際に、蓋部貫通孔81に対する上突出部621の許容されるずれ量を大きくすることができ、上突出部621を容易に蓋部貫通孔81に挿入することができる。その結果、モータ1の製造の自動化がより容易に実現される。静止部2では、ステータ保持部材23がステータ22の上端、すなわち、コイル222の上端222aよりも中心軸J1に平行な方向において下方に位置する。このため、ステータ保持部材23に向かって伸びる下突出部63の長さが十分に確保される。これにより、回転部4および静止部2の組み立て時に、下突出部63を十分に撓ませつつ、抜止部631をフランジ部321aの下方に挿入することができる。抜止部材6では、ステータ22とブッシュ32との間にて、ステータ22の上端よりも下方に抜止部631が位置することにより、モータ1を大きくすることなく、抜止を行うことができる。モータ1では、抜止部材6のディスク載置部411への固定が、接着剤を用いることなく行われるため、モータ1の組立工数が低減される。また、抜止部材6を溶接にて固定する手法に比べて、溶接時に、粒状の溶融金属、いわゆる、溶接ボールの飛散が防止される。外観検査により、溶接ボールの有無を確認する作業も不要となる。モータ1では、軸受機構内にて抜止が行われる構造のモータに比べて、抜止部材を取り付けるために必要なシャフトやブッシュの加工が不要となり、製造コストが低減される。スリーブの軸方向長さが短くなることも防止される。図19は、抜止部材の他の例を示す図である。抜止部材6では、上突出部621の先端部621bが下部621cよりも細い。周方向において、先端部621bの幅は、図4に示す貫通孔形成部8のエッジ部80のうち、略径方向に延びる2つの側部814の間の幅よりも十分小さい。抜止部材6をディスク載置部411に固定する際には、上突出部621の先端部621bが、蓋部貫通孔81の2つの側部814の間の空間を通されて、ディスク載置部411の上方に移動する。上突出部621の下部621cは貫通孔形成部8に圧入される。抜止部材6では、上突出部621の先端部621bが細いことにより、先端部621bは貫通孔形成部8に圧入されない、または、圧入の程度が小さくなり、上突出部621の挿入をより容易に行うことができる。図20は、貫通孔形成部の他の例を示す図である。蓋部貫通孔81は、平面視した際に径方向外方に向かって凸となるU字状の中央部82を含む。正確には、U字状の部位の周方向両側に周方向に広がる部位を有する形状である。貫通孔形成部8aでは、中央部82の径方向内側にて、径方向外方に向かって突出する部位821が、上突出部621の突起部623と径方向に当接する内側接触部である。また、中央部82の径方向外側にて径方向外方に向かって窪む窪み部822の両側に位置する部位83が、上突出部621の径方向外側の部位と径方向に当接する外側接触部である。蓋部貫通孔81の中央部82を略U字状とすることにより、上突出部621が3点で固定される。このように、貫通孔形成部8aでは、簡単な構造で上突出部621の径方向の移動を防止することができる。図21は、抜止部材の他の例を示す図である。抜止部材の上突出部621の一部に、径方向内方に向かって凸となるようにV字状に曲げられた部位622が設けられる。以下、部位622を屈曲部622という。貫通孔形成部8bは、平面視において矩形である。貫通孔形成部8b内では、屈曲部622の径方向内側に位置する中間部624が貫通孔形成部8bのエッジ部84のうち径方向内側の部位841と径方向に当接する。すなわち、部位841が、屈曲部622の径方向内側の部位と接触する内側接触部となっている。中間部624の両側の端部625は、エッジ部84の径方向外側の部位842と径方向に当接する。すなわち、部位842が、屈曲部622の径方向外側の部位と接触する外側接触部となっている。これにより、上突出部621の径方向の位置が固定される。抜止部材では、屈曲部622が、2つの外側接触部と、周方向において2つの外側接触部の間に位置する内側接触部とにより、安定して固定される。第2の実施形態図22は、第2の実施形態に係るモータの一部を示す図である。第2の実施形態に係るモータでは、ステータコア221に、径方向内側に僅かに突出する突起部221bが設けられる。抜止部材6では、下突出部63の下部にて径方向外方に突出する抜止部631が設けられる。抜止部631は、突起部221bの下方に近接して位置する。上突出部621は、径方向内方に折り曲げられ、ディスク載置部411の上面に当接する。また、上突出部621は径方向外方に突出する突起部626を備える。上突出部621は、突起部626が設けられる位置にて貫通孔形成部8cに圧入される。下固定部61には、下突出部63よりも径方向内方に延びる抜止周辺部611dが設けられる。すなわち、抜止周辺部611dは、下突出部63の位置における径方向に垂直な仮想面に関して、抜止部631とは反対側に位置する。下固定部61は、ディスク載置部411の下面に接する予圧マグネット43の下面に当接する、すなわち、予圧マグネット43を介して間接的にディスク載置部411の下面に当接する。図23に示すように、ディスク載置部411の蓋部貫通孔81を平面した際の形状は、図23における右側、すなわち、径方向内方に向かって凸となるV字状である。貫通孔形成部8cでは、エッジ部80のうち、径方向内側にて、径方向内方に向かって窪む窪み部851の両側に位置する2つの部位852が、上突出部621の径方向内側の部位に接触する。以下、部位852を内側接触部852と呼ぶ。また、エッジ部80のうち、径方向外側にて、径方向内方に突出する部位853が、上突出部621の径方向外側の部位である突起部626と接触する。以下、部位853を外側接触部853と呼ぶ。周方向において、外側接触部853が、2つの内側接触部852の間に位置する。上突出部621は、内側接触部852および外側接触部853に挟まれることにより、貫通孔形成部8cに圧入された状態となり、径方向の位置が固定される。第2の実施形態に係るモータの他の構造は、第1の実施形態と同様である。以下、同様の構成には、同符号を付して説明する。第2の実施形態に係るモータでは、図22に示すように、抜止部631が静止部2の一部である突起部221bの下方に近接して位置することにより、回転部4の抜け止めが行われる。モータの駆動時に、ステータコア221と抜止部631とが接触することにより、抜止部631に径方向内方に向かう力が作用しても、抜止周辺部611dと予圧マグネット43との間に互いに押し合う力が作用することにより、下突出部63および上突出部621が傾いてしまうことが防止される。また、上突出部621が貫通孔形成部8cに圧入されることにより、第1の実施形態と同様に、下突出部63および上突出部621が上下2カ所で径方向に拘束され、下突出部63および上突出部621の傾きをより確実に防止することができる。その結果、抜止部631が、ステータ22から外れてしまうことがより確実に防止される。上突出部621では、図23に示す外側接触部853に向かって凸となる突起部623が設けられることにより、蓋部貫通孔81内における圧入代を十分に確保することができる。第2の実施形態では、蓋部貫通孔として、図20に示す蓋部貫通孔81を左右に反転した形状のものが設けられてもよい。すなわち、平面視において、径方向内方に向かって凸となるU字状の部位を含む蓋部貫通孔が設けられてもよい。第3の実施形態図24は、第3の実施形態に係るモータの断面図である。図25は、図24に示す貫通孔形成部8近傍を中心軸J1に垂直な面にて切断した断面図である。第3の実施形態に係るモータでは、樹脂にて成型された抜止部材6aが設けられる。抜止部材6a以外の構造は、第1の実施形態と同様である。以下、同様の構成には、同符号を付して説明する。抜止部材6aは、板状の上突出部627を備える。図25にて二点鎖線にて示す上突出部627の先端部627aの周方向における幅は、蓋部貫通孔81の同方向の幅よりも大きい。抜止部材6aの他の形状は、第1の実施形態に係るモータ1の抜止部材6と同様である。上突出部627の蓋部貫通孔81への挿入時には、先端部627aが、蓋部貫通孔81内にて、周方向に弾性変形しつつ上方に移動する。先端部627aが、ディスク載置部411の上方に移動すると、元の形状に戻り、ディスク載置部411の上面に係合する。また、上突出部627の下部627bが貫通孔形成部8に圧入される。モータでは、図24に示す抜止部631に径方向外方に向かう力が作用しても、下固定部61の抜止周辺部611eとディスク載置部411との接触、および、上突出部621の貫通孔形成部8への圧入により、下突出部63および上突出部627の傾きが防止される。なお、上突出部627において蓋部貫通孔81への挿入時に弾性変形する部位は他の部位であってもよく、一旦弾性変形した部位が元の形状に戻ることにより抜止部材6aの軸方向の移動を制限する係合構造であるスナップフィット構造は、様々な態様にて設けられてよい。第4の実施形態図26は、第4の実施形態に係るモータを示す図である。モータ1aの搭載される記録ディスク駆動装置では、記録ディスク9が、記録ディスク駆動装置のハウジングに設けられた可動式のトレーに載置された状態にて、ハウジング内へ挿入され、また、ハウジングから取り出される。ディスク載置部411の上部の中央には、樹脂の射出成型によりディスク保持部5aが設けられる。ディスク保持部5aは、上部の外周部から下方に向かって伸びる複数の爪55を有する。また、周方向において、複数の爪55の間には、ディスク保持部5aの下部に切欠部56が設けられる。ディスク保持部5aには、さらに、クランプマグネット57およびクランプヨーク58が設けられる。回転部4では、切欠部56と中心軸J1に平行な方向に重なる位置に、抜止部材6の上突出部621が設けられる。モータ1aの他の構造は、図2のモータ1と同様である。記録ディスク9が記録ディスク駆動装置に挿入されると、記録ディスク9の中央孔91がモータ1aのディスク保持部5aの上方に配置される。それとともに、モータ1aが上昇して、ディスク保持部5aが記録ディスク9の中央孔91に嵌り合う。また、クランプマグネット57により、ディスク載置部411とクランパ13との間に、記録ディスク9がクランプされる。このとき、記録ディスク9の中央孔91と爪55とが接し、爪55は、径方向内方に弾性変形する。ディスク保持部5aでは、爪55の弾性変形を利用することにより、記録ディスク9の中心を、中心軸J1上に正確に位置決めできる。モータ1aにおいても、下固定部61をディスク載置部411の下面に当接させつつ、上固定部62をかしめによりディスク載置部411の上面に当接させる。このことにより、簡単な構造にて抜止部材6を、ディスク載置部411に容易かつ強固に固定できる。モータ1aでは、第1の実施形態と同様に、抜止部631に径方向外方に向かう力が作用しても、抜止周辺部611fおよび上突出部621と、ディスク載置部411の上面および下面との接触、並びに、上突出部621の貫通孔形成部8への圧入により、下突出部63および上突出部621が傾くことが防止される。以下の他の実施形態においても同様である。第5の実施形態図27は、第5の実施形態に係るモータの抜止部材6およびフランジ部321aの平面図である。フランジ部321aは、径方向における幅が小さい部位711を有する。以下、部位711を幅狭部711という。また、フランジ部321aの径方向における幅が幅狭部711よりも大きい部位を幅広部712という。幅狭部711が設けられることにより、フランジ部321aを平面視したときの形状は、中心軸J1に関して非対称である。幅狭部711の径方向外側のエッジの半径は、中心軸J1から抜止部631の先端までの距離よりも小さい。ブッシュ32の他の形状は、第1の実施形態に係るモータ1のブッシュ32と同様である。モータの他の構造も、モータ1と同様である。以下の説明では、3つの抜止部631を区別するときは、図27の右下のものから反時計回りに第1ないし第3抜止部631a~631cという。周方向において幅狭部711が存在する範囲に対応する中心軸J1を中心とする角度θ1以下、単に幅狭部711の角度θ1という。は、第1抜止部631aの第3抜止部631c側の端部651から、第2抜止部631bの第3抜止部631c側の端部652へと向かう中心軸J1を中心とする反時計回りの角度θ2よりも大きい。なお、正確には、第1抜止部631aの第3抜止部631c側の端部651は、第1抜止部631aの幅広部712と重なる部位の第3抜止部631c側の端部651を指す。第2抜止部631bの第3抜止部631c側の端部652においても同様である。さらに、幅狭部711の角度θ1は、第1抜止部631aの第3抜止部631c側の端部651から、第3抜止部631cの第1抜止部631c側の端部653へと向かう中心軸J1を中心とする反時計回りの角度θ3よりも小さい。幅狭部711の角度θ1が上記範囲であることにより、モータ1の回転時において、常に、第1ないし第3抜止部631a~631cのいずれか1つの全体が、幅狭部711の外側に存在する。また、残りの2つのそれぞれの少なくとも一部が、中心軸J1に平行な方向において幅広部712の下方に位置する。モータ1では、図28に示す回転部4が上方へと移動した際に、2つの抜止部631が、フランジ部321aの幅広部712と当接する。他の1つの抜止部631は、幅狭部711の外側に位置し、フランジ部321aと接しない。図27に示すように、3つの抜止部631は、周方向に等間隔に設けられることから、幅広部712と2つの抜止部631とが当接する当接位置は、中心軸J1を中心として180度に満たない範囲内に存在する。このように、当接位置の存在する範囲、すなわち、抜止部材6により回転部4の上方への移動を制限する範囲が180度未満であることにより、抜止部材6の幅狭部711近傍の部位が上方に向かうように、回転部4全体が僅かに傾斜する。その結果、図28に示すシャフト31は、スリーブ33の内側面332に強く接触する。シャフト31とスリーブ33との間には、摩擦力が発生する。これにより、モータ1では、抜止部材6をブッシュ32から分離するために必要な力である抜去力を増大することができる。一方、モータ1の組立時において、図29に示すように、シャフト31をスリーブ33に挿入する際には、中心軸J1が正確に上下方向を向くように治具により回転部4が固定された状態にて回転部4が下方へと押し下げられる。このとき、3つの抜止部631のうち1つの抜止部631は、幅狭部711を非接触にて通過する。ところで、図28に示すように、ブッシュ32のフランジ部321aでは、幅狭部711の径方向の幅が幅広部712よりも小さいことから、予圧マグネット43と幅狭部711との間の周方向における単位長さ当たりの磁気的吸引力は、予圧マグネット43と幅広部712との間の磁気的吸引力よりも小さい。モータ1の回転時には、フランジ部321aと予圧マグネット43との間に、幅広部712側に向けてシャフト31を傾斜させる力である、いわゆる、側圧が生じる。特に、モータ1の低速回転時には、側圧により、シャフト31が静止部2に対して一定の方向に傾いた状態が維持される。これにより、低速回転時における、モータ1の回転の振れが防止される。以上、第5の実施形態について説明したが、予圧マグネットが回転部に設けられる構造のモータでは、予圧マグネットが回転することから、例えば、予圧マグネットの半分のみに着磁させたり、予圧マグネットの形状を周方向に変化させても、一定の方向にシャフト31を傾斜させることができない。一方、モータ1では、フランジ部321aの径方向の幅が、周方向において変化する、換言すれば、フランジ部321aの径方向の幅が、周方向において一定でないことにより、シャフト31を一定の方向に傾斜させる側圧を容易に生じさせることができる。また、抜止部631とフランジ部321aとの当接位置を180度未満の範囲に偏在させることにより、回転部4に上方に向かう力が加わった場合に、シャフト31を傾斜させる、いわゆる、転倒モーメントが生じる。その結果、抜去力を増大することができ、挿抜比を向上することができる。モータ1では、挿抜比を向上することにより、シャフト31をスリーブ33に挿入する際に必要な力を小さくすることができる。以下、当該力を挿入力という。挿入力を小さくすることにより、シャフト31のスリーブ33への挿入時に、シャフト31によるスラストプレート35への衝撃が小さくなり、スラストプレート35の損傷が防止される。ブッシュ32の底部322への衝撃も小さくなり、底部322の変形に伴うシャフト31の回転の振れが防止される。さらに、挿入時における回転部4の各部材への衝撃も低減される。また、モータ1の各部材の組立精度への影響も低減される。その結果、モータ1の生産性が向上する。第5の実施形態では、抜止部材6に4以上の抜止部631が設けられてもよい。この場合においても、少なくとも2つの抜止部631が幅狭部711の外側に位置するように、幅狭部711の周方向における範囲が設定される。これにより、シャフト31をスリーブ33に挿入する際に、少なくとも2つの抜止部631がフランジ部321aと非接触にて通過する。なお、幅狭部711の外側に位置する抜止部631が1つのみであっても側圧を得ることができる。また、幅広部712は、中心軸J1を中心とする180度未満の範囲に存在する抜止部631のみと重なるように設計される。回転部4に上方に向かう力が加わった場合、幅広部712が複数の抜止部631の一部のみと当接する。回転部4は僅かに傾斜し、シャフト31とスリーブ33との間に摩擦力が発生する。これにより、抜去力を増大することができ、挿抜比を向上することができる。図30は、ブッシュ32の他の例を示す平面図である。図30では、予圧マグネット43を二点鎖線にて示している。平面視において、フランジ部321aの径方向外側のエッジである外側エッジ72は、第1外側エッジ721と、第2外側エッジ722と、を備える。第1外側エッジ721は、中心軸J1を中心とする円弧状である。第2外側エッジ722は、第1外側エッジ721の両端を結ぶ直線状である。フランジ部321aはプレス加工により低コストにて容易に製造される。フランジ部321aでは、径方向内側のエッジである内側エッジ73と第2外側エッジ722との間の径方向における幅が、第2外側エッジ722の中央に向かうに従って小さくなる。このため、フランジ部321aと予圧マグネット43との間の周方向における単位長さ当たりの磁気的吸引力は、第2外側エッジ722の中央近傍において最も小さくなる。モータ1の回転時には、フランジ部321aの第2外側エッジ722とは反対側にシャフト31が傾くように側圧が生じる。特に、モータ1の低速回転時には、シャフト31が一定の方向に傾いた状態が維持される。これにより、図28に示すモータ1と同様に、低速回転時における、モータ1の回転の振れが防止される。第6の実施形態図31は、第6の実施形態に係るモータの抜止部材6を示す図である。図31では、ブッシュ32のフランジ部321aを二点鎖線にて示している。抜止部材6では、図27の抜止部材6の第1ないし第3抜止部631a~631cのうち、第3抜止部631cが省かれ、平面視した際の抜止部材6の形状は、中心軸J1に関して非対称である。抜止部材6では、中心軸J1を中心とする180度未満の範囲内に抜止部631が存在する。抜止部材6の他の形状は、抜止部材6と同様である。第6の実施形態に係るモータの他の構造は、第1の実施形態と同様である。図2の回転部4に上方に向かう力が加わった場合、抜止部材6では、抜止部631が設けられない部位、すなわち、図31における左下の部位が中心軸J1方向における上方に向かうように回転部4全体が僅かに傾く。図3に示すシャフト31は、スリーブ33の内側面332に接触し、摩擦力が発生する。これにより、抜去力を増大することができ、挿抜比を向上することができる。その結果、挿入力を小さくする設計が可能となる。第6の実施形態では、抜止部631の数が2以外の他の数であってもよい。少なくとも1つの抜止部631が、フランジ部321aの下方にて中心軸J1を中心とする180度未満の範囲に存在することにより、回転部4を傾斜させることができる。第5の実施形態では、回転部4に上方に向かう力が加わった場合に、常に、全ての抜止部631がフランジ部321aと当接することから、抜去力を一定とすることができる。抜止部材6では、抜止部631が設けられない部位の径方向における幅を大きくすることにより、抜止部材6の重さの偏りが防止されてもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、様々な変更が可能である。上記実施形態では、抜止部材6の上突出部621は、必ずしも、ディスク載置部411の上面に当接する必要はなく、蓋部貫通孔81の上側のエッジに当接することにより抜止部材6がディスク載置部411に固定されてもよい。また、図32に示すように、上突出部621のディスク載置部411に対向する面の一部を窪ませることにより、蓋部貫通孔81の上側のエッジとの接触を避けつつ上突出部621をディスク載置部411の上面に当接させてもよい。上記第1の実施形態では、ディスク載置部411の上面にモータ1の他の部品が固定される場合には、上突出部621は、当該部品に上から当接することにより、間接的にディスク載置部411の上面に当接してもよい。第2、第4ないし第6の実施形態においても同様である。抜止部材6が貫通孔形成部に圧入されることによりディスク載置部411に強固に固定されるのであれば、上突出部621のディスク載置部411の上方に位置する部位が省略されてもよい。抜止部材では、上突出部の貫通孔形成部に圧入される部位の形状は蓋部貫通孔の形状に合わせて適宜変更可能である。例えば、図33に示すように、上突出部621の一部が中心軸J1に垂直な面内において径方向に対して傾斜するように折り曲げられることにより、矩形状の貫通孔形成部8dに圧入されてもよい。この場合、貫通孔形成部8dでは、エッジ部80の径方向内側の部位861が、上突出部621の径方向内側の部位と1点で接触する。すなわち、当該部位861に1つの内側接触部が設けられる。エッジ部80の径方向外側の部位862が、上突出部621の径方向外側の部位と1点で接触する。すなわち、当該部位862に1つの外側接触部が設けられる。このように、モータでは、貫通孔形成部の周方向において異なる位置に、少なくとも1つの外側接触部および少なくとも1つの内側接触部が設けられることにより、抜止部材を蓋部貫通孔内にて固定することができる。蓋部貫通孔の形状も様々に変更されてよい。3点にて上突出部621の径方向の位置を固定するためには、蓋部貫通孔は径方向に凸となるV字状またはU字状の部位を含むことが好ましい。なお、V字状、U字状とは、周方向に対して屈曲または湾曲している形状を指し、全体に亘って直線状であるものが除かれることを意味する。第2の実施形態では、突起部221bの先端部と中心軸J1との間の距離を周方向において変化させることにより、回転部4に上方に向かう力が加わった場合における抜止部631と突起部221bとの間の当接位置を180度未満の範囲としてもよい。これにより、回転部4が傾斜し、シャフト31とスリーブ33との間に生じる摩擦力により、抜去力を増大することができる。また、抜止部631を180度未満の範囲に設けることにより、回転部4を傾斜させてもよい。上記第1の実施形態では、図15に示す上突出部621の傾斜部621aは、上方に向かいつつ、径方向外方へと傾斜してもよい。この場合、抜止部材6がディスク載置部411の蓋部貫通孔81に挿入される際に、傾斜部621aが下側エッジ414bの径方向内側の部位に摺接しつつ、上方に移動する。そして、上突出部621の下部621cと、複数の蓋部貫通孔81の径方向内側の部位とが、当接することにより、抜止部材6の径方向の位置が固定される。上記実施形態では、図34に示すように、ステータ保持部材23を省略するとともに、ステータコア221の内側の端部の一部を径方向内方に突出させて、ステータコア221が、ブッシュ32の外周に直接的に固定されてもよい。上突出部621および下突出部63の数は、それぞれ3以外であってもよい。下突出部63は、好ましくは、予圧マグネット43の径方向への移動を防止するために、周方向におよそ等間隔に3以上設けられる。また、上突出部621と下突出部63とが、異なる数であってもよい。この場合、第1の実施形態では、上突出部621のいずれかが、下突出部63のいずれかと周方向において、同位置に位置するのみであってもよい。第2ないし第6の実施形態においても同様である。上記実施形態では、予圧マグネット43が、フランジ部321aの上面上に設けられてもよい。すなわち、フランジ部321aをヨークとして利用しつつ、予圧マグネット43とディスク載置部411との間にて磁気的作用が生じてもよい。換言すれば、モータ1では、ディスク載置部411およびブッシュ32の少なくとも一方が、磁性材料にて形成され、他方の当該一方に対向する位置に、予圧マグネット43が設けられる。これにより、予圧マグネット43に対向する位置に、別途、磁性部材を設ける必要がない。予圧マグネット43は、図2に示す位置よりも中心軸J1から離れた位置に設けられてもよい。この場合、予圧マグネット43は、静止部2との間、例えば、ステータコア221との間にて磁気的作用を生じる。ロータヨーク41では、記録ディスク9が、環状ラバー44を介して間接的にディスク載置部411に載置されるが、環状ラバー44を省略してディスク載置部411の上面上に直接的に載置されてよい。上記実施形態では、スラストプレート35が設けられることにより、ブッシュ32の底部322の内底面とシャフト31の先端との間に樹脂層が形成されるが、底部322の内底面およびシャフト31の先端の少なくとも一方が樹脂にてコーティングされることにより、樹脂層が形成されてもよい。上記実施形態では、ブッシュ32の上端が、ステータ22の上端と同じ位置に位置する場合であっても、モータ1を中心軸J1方向に大きくすることなく、ブッシュ32とディスク載置部411との間に予圧マグネット43を配置できる。チャッキング装置5では、爪部材52が、上下方向または径方向の一方のみに移動する構造であってもよい。複数の蓋部貫通孔81のそれぞれは、周方向において複数の爪部材52のいずれかの間に配置されるのであれば、蓋部貫通孔81と爪部材52とは必ずしも周方向に交互に存在する必要はない。爪部材52はディスク載置部411に摺接しない場合であっても、各蓋部貫通孔81が、周方向において爪部材52の間に配置されることにより、爪部材52と上突出部621との干渉を容易に防止できる。モータ1は、ロータマグネットがステータの内側に配置されるインナロータ型であってもよい。また、ロータヨークの上側に別途ディスク載置部が設けられてもよい。抜止部材6,6aをロータヨーク41に固定する手法は、ギヤードモータ等の他のモータに適用されてもよい。上記実施形態および各変形例における構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせられてよい。"