アンテナを介して無線信号の送受信を行う送受信手段が防爆構造容器の内部に収納される無線型防爆機器において、前記防爆構造容器内であって前記アンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、前記中心導体の一端とグラウンドとを導通させて前記中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、前記アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が前記防爆構造容器外部に露出したことを特徴とする無線型防爆機器。アンテナを介して無線信号の送受信を行う送受信手段が防爆構造容器の内部に収納される無線型防爆機器において、前記防爆構造容器内であって前記アンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、前記無線信号の周波数に基づき共振し、前記中心導体の一端とグラウンドとを導通させて前記中心導体の電位を所定の電位に保つ並列共振手段を備え、前記アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が前記防爆構造容器外部に露出したことを特徴とする無線型防爆機器。前記アンテナは、前記コネクタ部の中心導体の他端に接続され、前記防爆構造容器外部に配置されたことを特徴とする請求項1または2記載の無線型防爆機器。前記アンテナは、前記アンテナからの信号を伝送するケーブル手段を介して前記コネクタ部の中心導体の他端に接続されることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の無線型防爆機器。前記防爆構造容器内であって、前記接続線上に、前記送受信手段からの直流電流を遮断するブロッキングコンデンサ手段を備え、前記アンテナは、本質安全防爆構造を成したことを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の無線型防爆機器。前記ショートスタブ手段は、前記送受信手段が送受する信号のうち予め定められた信号成分を除去するフィルタであることを特徴とする請求項1、3、4、5のいずれかに記載の無線型防爆機器。前記ショートスタブ手段は、分布定数回路により構成されることを特徴とする請求項1、3、4、5、6のいずれかに記載の無線型防爆機器。前記ショートスタブ手段は、水平方向の一端から高周波信号が入力されて他端から出力される第1の接続線パターンと、この第1の接続線パターンの下辺中央部分に一端が直交するように接続され他端は直列接続された少なくとも1つのクランク状パターンを介してグラウンドに直流的に接続されている第2の接続線パターンにより、複数帯域に対応するように構成されることを特徴とする請求項7に記載の無線型防爆機器。前記ショートスタブ手段は、水平方向の一端から高周波信号が入力されて他端から出力される第1の接続線パターンと、この第1の接続線パターンの下辺中央部分に一端が直交するように接続され他端は直列接続された少なくとも1つのクランク状パターンを介してグラウンドに直流的に接続されている第2の接続線パターンと、前記第1の接続線パターンの上辺中央部分に一端が印加電圧に応じて容量値が変えられる可変容量素子を挟んで直交するように対向配置されるオープンスタブとして機能する直線状パターンとして形成された第3の接続線パターンにより、複数帯域に対応するように構成されることを特徴とする請求項7に記載の無線型防爆機器。前記ショートスタブ手段は、集中定数回路により構成されることを特徴とする請求項1、3、4、5、6、7のいずれかに記載の無線型防爆機器。しかしながら、従来の無線型防爆機器は、防爆耐圧容器、保護カバー部材が重く製品重量が大きくなるので、高い場所に設置したいが設置場所の補強が必要になるなど、設置場所に制限が生じてしまうという問題点があった。また、従来の無線型防爆機器は、アンテナと本体とが一体構成となっており、分離できないので、アンテナの設置場所に制限が生じることになり無線通信性能に影響が出てしまうという問題点があった。また、従来の無線型防爆機器は、容器にガラスや樹脂などの材料を使用しているので、金属と比較して温度変化や紫外線などの影響を受けやすく劣化しやすいことから、温度範囲や設置条件など製品仕様に制限が生じてしまうという問題点があった。本発明は、このような問題点を解決するものであり、その目的は、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現可能な無線型防爆機器を実現することにある。上記目的を達成するために、本発明のうち請求項1に記載の発明は、アンテナを介して無線信号の送受信を行う送受信手段が防爆構造容器の内部に収納される無線型防爆機器において、前記防爆構造容器内であって前記アンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、前記中心導体の一端とグラウンドとを導通させて前記中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、前記アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が前記防爆構造容器外部に露出したことを特徴とする無線型防爆機器。請求項2記載の発明は、アンテナを介して無線信号の送受信を行う送受信手段が防爆構造容器の内部に収納される無線型防爆機器において、前記防爆構造容器内であって前記アンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、記無線信号の周波数に基づき共振し、前記中心導体の一端とグラウンドとを導通させて前記中心導体の電位を所定の電位に保つ並列共振手段を備え、前記アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が前記防爆構造容器外部に露出したことを特徴とする無線型防爆機器。請求項3記載の発明は、請求項1または2に記載の無線型防爆機器において、前記アンテナは、前記コネクタ部の中心導体の他端に接続され、前記防爆構造容器外部に配置されたことを特徴とする。請求項4記載の発明は、請求項1~3のいずれかに記載の無線型防爆機器において、前記アンテナは、前記アンテナからの信号を伝送するケーブル手段を介して前記コネクタ部の中心導体の他端に接続されることを特徴とする。請求項5記載の発明は、請求項1~4のいずれかに記載の無線型防爆機器において、前記ショートスタブ手段は、前記防爆構造容器内であって、前記接続線上に配置上に、前記送受信手段からの直流電流を遮断するブロッキングコンデンサ手段を備え、前記アンテナは、本質安全防爆構造を成したことを特徴とする。請求項6記載の発明は、請求項1、3、4、5のいずれかに記載の無線型防爆機器において、前記ショートスタブ手段は、前記送受信手段が送受する信号のうち予め定められた信号成分を除去するフィルタであることを特徴とする。請求項7記載の発明は、請求項1、3、4、5、6のいずれかに記載の無線型防爆機器において、分布定数回路により構成されることを特徴とする。請求項8記載の発明は、請求項7に記載の無線型防爆機器において、前記ショートスタブ手段は、水平方向の一端から高周波信号が入力されて他端から出力される第1の接続線パターンと、この第1の接続線パターンの下辺中央部分に一端が直交するように接続され他端は直列接続された少なくとも1つのクランク状パターンを介してグラウンドに直流的に接続されている第2の接続線パターンにより、複数帯域に対応するように構成されることを特徴とする。請求項9記載の発明は、請求項7に記載の無線型防爆機器において、前記ショートスタブ手段は、水平方向の一端から高周波信号が入力されて他端から出力される第1の接続線パターンと、この第1の接続線パターンの下辺中央部分に一端が直交するように接続され他端は直列接続された少なくとも1つのクランク状パターンを介してグラウンドに直流的に接続されている第2の接続線パターンと、前記第1の接続線パターンの上辺中央部分に一端が印加電圧に応じて容量値が変えられる可変容量素子を挟んで直交するように対向配置されるオープンスタブとして機能する直線状パターンとして形成された第3の接続線パターンにより、複数帯域に対応するように構成されることを特徴とする。請求項10記載の発明は、請求項1、3、4、5、6、7のいずれかに記載の無線型防爆機器において、集中定数回路により構成されることを特徴とする。請求項1によれば、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。請求項2によれば、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を前記送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つ並列共振手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。また、使用する無線周波数が低くなっても無線型防爆機器寸法に影響を及ぼさずに、ショートスタブを使用した場合と同等の効果を得られる。請求項3、4によれば、アンテナコネクタの中心導体が防爆構造容器の外部に露出していることにより以下の効果が得られる。A:複数種類のアンテナが利用可能となる点で有効である。具体的には、防爆構造容器本体とアンテナが一体であることが求められないため、目的に応じてアンテナを選択し本体と組み合わせて利用することが可能となり高性能な無線通信を実現できる。B:アンテナの設置場所に自由が生じる点で有効である。具体的には防爆構造容器本体とアンテナが一体であることが求められないため、アンテナコネクタから高周波ケーブルを介してアンテナを接続することができる。従って本体と異なる場所にアンテナを設置することが可能となり高性能な無線通信を実現できる。請求項5によれば、防爆構造容器内であって、コネクタ部の中心導体の一端と送受信手段とが接続される接続線上に、送受信手段からの直流電流を遮断するブロッキングコンデンサ手段を備えたことにより、耐圧容器を使用せずに適切に本質安全防爆構造を成し、高性能な無線通信を実現できる。また、ブロッキングコンデンサ手段を複数備えたことにより、いずれか一方が破損しても残るブロッキングコンデンサ手段が機能することで中心導体に直流電位が生じることは無く本質安全防爆仕様を満たすことができる。請求項6によれば、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらにノッチフィルタの効果を生じさせるショートスタブを用いることにより、所定の周波数特性による無線通信を実現できる。請求項7によれば、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらに層間カップリングによるショートスタブを用いることにより所定の周波数特性による無線通信を実現することができ、高性能な無線通信を実現できる。請求項8によれば、ショートスタブ手段を構成する第1の接続線パターンと第2の接続線パターンの形状を工夫することにより、複数帯域に対応するショートスタブ手段を実現できる。請求項9によれば、ショートスタブ手段を構成する第1の接続線パターンと第2の接続線パターンおよび第3の接続線パターンの形状を工夫するとともに、可変容量素子の印加電圧を調整することにより、所望の周波数特性で複数帯域に対応するショートスタブ手段を実現できる。請求項10によれば、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらに、集中定数を使用したショートスタブを用いることにより所定の周波数特性による無線通信を実現することができ、省スペース化を実現することもできる。<第1の実施例>以下、図面を参照して、本発明を詳細に説明する。図1は本発明の無線型防爆機器の一実施例を示す構成説明図、図2は図1の詳細な構成説明図であり、図14と共通する部分は適宜説明を省略する。図1および図2と、図14との相違点は、アンテナカバー部材、保護カバー部材を備えていない点、ショートスタブ手段が、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つ点、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出する点である。構成の説明図1において、無線型防爆機器50は、危険場所に配置される防爆構造容器6内にショートスタブ手段61と、高周波信号処理機能高周波回路を有し、高周波信号無線信号の送受を行う送受信装置などの送受信手段62を有する。防爆構造容器6は、金属材料により構成され、特に耐圧機能は有しなくてもよい。また、無線型防爆機器50は、防爆構造容器6の外壁の一部を貫通突出してアンテナコネクタ12が配置形成される。アンテナ7のコネクタ部の一例であるアンテナコネクタ12の中心導体12bは、シェル12aの断面中心部位から伸延され、その他端が防爆構造容器6の外部に露出される。このアンテナコネクタ12にアンテナ7が差し込まれて中心導体12bと電気的に接続される。なお、アンテナ7は、アンテナ7からの信号を伝送するケーブル手段の一例である高周波ケーブル13を介してアンテナコネクタ12に接続されているものであってもよい。また、アンテナは、無線通信における使用目的に応じて、小型、高利得型、有指向性型などの各機能を有するアンテナであってもよい。アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、接続線100を介して送受信手段62と電気的に接続される。ショートスタブ手段61は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62に電気的に接続する接続線100上に配置され、中心導体12bからの電流を分流させて中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させて中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。ショートスタブ手段61は、電気長が無線型防爆機器50の使用する高周波数の1/4の波長の長さのスタブ101で、中心導体12bの一端と送受信手段62とを電気的に接続する接続線100を直流的に短絡させる。なお、ショートスタブ手段61の電気長は高周波数の1/4波長の長さに限らず、使用周波数の波長をλとすると2n1×λ/4nは整数の長さであればよい。なお、ショートスタブ手段61は使用する周波数においてインピーダンスが無限大になる。送受信手段62は、アンテナ7を介してフィールド機器図示せずと高周波信号の送受信を行う。たとえば送受信手段62は高周波回路が発生した高周波信号を出力する。この高周波信号は、接続線100、ショートスタブ手段61を経由してアンテナコネクタ12に入力され、アンテナ7から空間に放出されフィールド機器に送信される。また、送受信手段62は、アンテナ7により受信した高周波信号をアンテナコネクタ12を介して受信すると防爆構造容器6の外壁の一部を貫通するケーブル引出部図示せずを介して通信ケーブル図示せずにより安全場所に配置されている制御部に送信する。なお送受信手段62は、防爆構造容器6の外壁の一部を貫通するケーブル引出部図示せずを介して電源ケーブル図示せずにより安全場所に配置されている電源部に接続され、給電される。これらの構成を図2を用いてより詳細に説明する。具体的には、図2のように、アンテナコネクタ12は、たとえばN型コネクタであって、外周部にネジが形成されたシェル12aの一部が防爆構造容器6の外部に露出され、シェル12aの他の部位は防爆構造容器6内部に収容される。また、アンテナコネクタ12の中心導体12bは、シェル12aの断面中心部位においてコネクタの長手方向に伸延され、その他端が防爆構造容器6の外部に露出される。アンテナコネクタ12の中心導体12bの他端は、アンテナ7の一端に形成された長孔に差し込まれ、電気的に接続される。ここでアンテナ7の一端には内周部にネジが形成され、アンテナ7の一端をシェル12aにねじ込んで固定される。ここで無線型防爆機器50は、図2のようにショートスタブ手段61を配置実現するために、プリント基板を用いて中心導体12bの一端と送受信手段62と電気的に接続させ、かつ、中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させて中心導体12bの電位を所定の電位に保つように配線されたショートスタブブロックを防爆構造容器6内に有する。具体的にはアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、第1の同軸ケーブル63の導体の一端と電気的に接続される。第1の同軸ケーブル63の導体の他端は、ショートスタブブロックの基板上に配線された送受信手段62に電気的に接続される接続線100の一端ショートスタブ手段61の一端と、第1の内部接続コネクタ65aを介して電気的に接続される。送受信手段62は、第3の内部接続コネクタ65c、第2の同軸ケーブル64および第2の内部接続コネクタ65bを介して、接続線100の他端ショートスタブ手段61の他端と接続される。すなわち、接続線100は、基板上に配線され、中心導体12bの一端を送受信手段62に電気的に接続する。アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、送受信手段62と電気的に接続されている接続線100から中心導体12bからの電流を分流できるように配線された接続線101を介して、グラウンドに導通ケース接地される。このように無線型防爆機器は、図2のようなショートスタブブロックを有し、ショートスタブ手段61がアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62を電気的に接続する接続線100から中心導体12bからの電流を分流させて中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させることで中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。動作、作用効果このような構成で本発明の無線型防爆機器は、次の動作を行い、各作用効果を奏する。たとえば送受信手段62は、高周波回路が発生した高周波信号を出力する。この高周波信号は、ショートスタブ手段61を経由してアンテナコネクタ12に入力される。アンテナ7が直接アンテナコネクタ12に接続されている場合は、高周波信号がアンテナコネクタ12からアンテナ7に供給されて空間へ放出され、外部のフィールド機器等に送信される。アンテナ7が高周波ケーブル13を介してアンテナ7に接続されている場合は、高周波信号はアンテナコネクタ12から高周波ケーブル13を介してアンテナ7に供給され空間へ放出され、外部のフィールド機器に送信される。送受信手段62とアンテナ7との高周波信号の入出力にあたり、信号経路がショートスタブ手段61を通じてグラウンドに接続されているが、高周波信号周波数においてショートスタブ手段61は非常に大きなインピーダンスを持つためグラウンドに分流する高周波信号は極めて少ない。また、無線型防爆機器の外部からアンテナコネクタ12の中心導体を観察した場合、この導体はスタブを通じてグラウンドに接続されている。従って通常の電位は0である。ここで、本発明の無線型防爆機器は、防爆機器として評価する場合、アンテナコネクタ12の中心導体12bが外部に露出しているため裸充電部として扱われることになる。Type-n防爆仕様では、裸充電部には配線部の故障がある場合でも電位が定まるよう何らかの対策が求められる。これに対し、本発明の無線型防爆機器は、上述のようにアンテナコネクタ12の中心導体12bはショートスタブ手段61によって常にグラウンドと導通する。従って、配線部送受信手段62の配線、アンテナ7との接続、防爆構造容器6内の内部配線などに故障が生じた場合にも中心導体12bの電位はグラウンド電位に保たれる。これによりアンテナコネクタ12の中心導体12bが外部に露出していても防爆仕様を満たすことになる。また、本発明の無線型防爆機器は、耐圧容器圧力容器を使用せずに防爆仕様を満たすため、製品重量が軽くなる点で有効である。また、アンテナの保護容器としてガラスや樹脂材料を使用する必要が無いため、温度範囲や設置条件など製品仕様に制限が生じることが少なくなる。また、本発明の無線型防爆機器は、アンテナコネクタ12の中心導体12bが防爆構造容器6外部に露出していることにより以下の効果が得られる。A:複数種類のアンテナが利用可能となる点で有効である。具体的には、防爆構造容器本体とアンテナが一体であることが求められないため、目的に応じてアンテナを選択し本体と組み合わせて利用することが可能となり高性能な無線通信を実現できる。B:アンテナの設置場所に自由が生じる点で有効である。具体的には防爆構造容器本体とアンテナが一体であることが求められないため、アンテナコネクタから高周波ケーブルを介してアンテナを接続することができる。従って本体と異なる場所にアンテナを設置することが可能となり高性能な無線通信を実現できる。このように、本発明の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。<第2の実施例>本発明の無線型防爆機器は第1の実施例の構成に加え、送受信手段がブロッキングコンデンサを介してアンテナコネクタの中心導体に接続されるものでもよい。図3は、このような本発明の無線型防爆機器の他の実施例を示す構成説明図であり、図1と共通する部分は適宜説明を省略する。構成の説明図3において、アンテナコネクタ12の中心導体12bは、シェル12aの断面中心部位から伸延され、その他端が防爆構造容器6の外部に露出される。アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、接続線100、第1のブロッキングコンデンサ手段81、第2のブロッキングコンデンサ手段82を介して送受信手段62と電気的に接続される。第1のブロッキングコンデンサ手段81、第2のブロッキングコンデンサ手段82は、送受信手段62からの直流電流を遮断する。ショートスタブ手段61は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端と第1のブロッキングコンデンサ手段81を電気的に接続する接続線100上に配置され、中心導体12bからの電流を分流するように配線されて中心導体12bとグラウンドとを導通させる。このため、中心導体12bの電位は所定の電位に保たれる。送受信手段62は、アンテナ7を介してフィールド機器図示せずと通信する。たとえば送受信手段62は、高周波信号を発生する高周波回路を備え、発生した高周波信号を出力する。この高周波信号は、第1のブロッキングコンデンサ手段81、第2のブロッキングコンデンサ手段82、ショートスタブ手段61を経由してアンテナコネクタ12に入力される。動作、作用効果このような構成で本発明の無線型防爆機器は、次の動作を行い、各作用効果を奏する。ここで、本発明の無線型防爆機器は、防爆機器として評価する場合、アンテナコネクタ12の中心導体12bが外部に露出しているため裸充電部として扱われることになる。本質安全防爆仕様では、裸充電部には配線部の故障がある場合でも電位が定まるよう何らかの対策が求められる。更に送受信手段に故障が生じても裸充電部に直流電位が生じない対策が求められる。これに対し、本発明の無線型防爆機器は、上述のようにアンテナコネクタ12の中心導体12bはショートスタブ手段61によって常にグラウンドと導通する。従って、回路部送受信手段62の配線、アンテナ7との接続、防爆構造容器6内の内部配線などに故障が生じた場合にも中心導体12bの電位はグラウンド電位に保たれる。また、送受信手段62とアンテナコネクタ12の中心導体12bとの間に第1のブロッキングコンデンサ81、第2のブロッキングコンデンサ82を配置することにより送受信手段62からの直流電流が遮断されるため、送受信手段に故障が生じても中心導体に直流電位が生じることは無い。これらのことによりアンテナコネクタ12の中心導体12bが防爆構造容器6外部に露出していても、本質安全防爆仕様を満たすことができる。この結果、本実施例の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であって、コネクタ部の中心導体の一端と送受信手段とが接続される接続線上に、送受信手段からの直流電流を遮断するブロッキングコンデンサ手段を備えたことにより、耐圧容器を使用せずに適切に本質安全防爆構造を成し、高性能な無線通信を実現できる。また、ブロッキングコンデンサ手段を複数備えたことにより、いずれか一方が破損しても残るブロッキングコンデンサ手段が機能することで中心導体に直流電位が生じることは無く本質安全防爆仕様を満たすことができる。<第3の実施例>第1の実施例、第2の実施例で説明したショートスタブ手段のスタブの寸法は、使用する周波数に逆比例して大きくなるものである。このため、使用する無線通信周波数が低い場合には、機器寸法の制限によりショートスタブを搭載することが困難となり、本発明を実施するのが困難な場合がある。これに対して、本発明の無線型防爆機器は、第1の実施例の構成のショートスタブ手段に替えて、通信に使用する高周波信号周波数に共振するように調整された並列共振回路などの並列共振手段が、送受信手段とアンテナコネクタの中心導体との接続線上に設置され中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つものでもよい。この並列共振手段を備えれば、使用する無線周波数が低くなっても無線型防爆機器寸法に影響を及ぼさずに、ショートスタブを使用した場合と同等の効果を得られる。構成の説明図4は、このような本発明の無線型防爆機器のその他の実施例を示す構成説明図であり、図1と共通する部分は適宜説明を省略する。図4において、アンテナコネクタ12の中心導体12bは、シェル12aの断面中心部位から伸延され、その他端が防爆構造容器6の外部に露出される。アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、接続線100を介して送受信手段62と電気的に接続される。並列共振手段9はコイル91とキャパシタ92から構成され、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62に電気的に接続する接続線100上に配置される。並列共振手段9は、中心導体12bからの電流を分流させてコイル91を介して中心導体12bの一端とグラウンドとを導通して中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。この並列共振手段9は、コイル91の抵抗とキャパシタ92の容量値の関係に基づき本発明の無線型防爆機器が通信に使用する高周波信号周波数において共振するように調整される。ここで、並列共振時には、並列共振手段9のインピーダンスは最大となり、並列共振手段9を流れる電流は最小となる。動作、作用効果このような構成で本発明の無線型防爆機器は、次の動作を行い、各作用効果を奏する。たとえば送受信手段62は、高周波回路が発生した高周波信号を出力する。この高周波信号は、並列共振手段9を経由してアンテナコネクタ12に入力される。アンテナ7が直接アンテナコネクタ12に接続されている場合は、高周波信号は、アンテナコネクタ12からアンテナ7に供給され空間へ放出され、外部のフィールド機器等に送信される。アンテナ7が高周波ケーブル13を介してアンテナ7に接続されている場合は、高周波信号はアンテナコネクタ12から高周波ケーブル13を介してアンテナ7に供給され空間へ放出され、外部のフィールド機器に送信される。ここで、送受信手段62とアンテナ7との高周波信号の入出力にあたり、信号経路が並列共振手段9を通じてグラウンドに接続交流接地されているが、高周波信号周波数において並列共振手段9は非常に大きなインピーダンスを持つためグラウンドに分流する高周波信号は極めて少ない。一方コイル91の直流抵抗は極めて少ない。また、無線型防爆機器の外部からアンテナコネクタ12の中心導体12bを観察した場合、この導体はコイル91を通じてグラウンドに接続交流接地されている。従って通常の電位は0である。このように、本実施例の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端に送受信手段を接続する接続線上に配置され、無線信号の周波数に基づき共振し、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つ並列共振手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。また、使用する無線周波数が低くなっても無線型防爆機器寸法に影響を及ぼさずに、ショートスタブを使用した場合と同等の効果を得られる。なお、本実施例の無線型防爆機器は、上述第2の実施例で示したように、送受信手段がブロッキングコンデンサを介してアンテナコネクタの中心導体の一端に接続されるものでもよい。アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端は、接続線100を介して第1のブロッキングコンデンサ手段81、第2のブロッキングコンデンサ手段82を介して送受信手段62と電気的に接続される。並列共振手段9は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端に第1のコンデンサ手段81を電気的に接続する接続線100上に配置され、中心導体12bからの電流を分流させてコイル91を介して中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させて中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。このことにより、送受信手段に故障が生じても中心導体に直流電位が生じることは無い。このため、アンテナコネクタ12の中心導体12bが防爆構造容器6外部に露出していても、本質安全防爆仕様を満たすことができる。この結果、本実施例の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であって、コネクタ部の中心導体の一端と送受信手段とが接続される接続線上に、送受信手段からの直流電流を遮断するブロッキングコンデンサ手段を備えたことにより、耐圧容器を使用せずに適切に本質安全防爆構造を成し、高性能な無線通信を実現できる。<第4の実施例>上述の実施例1~2の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段61は、図5に示すような構成のものでもよい。図5は、このような本発明の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段の構成の一例を示す構成説明図およびショートスタブ手段による周波数特性の説明図であり、図1と共通する部分は適宜説明を省略する。図5において、ショートスタブ手段61は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62または第1のブロッキングコンデンサ手段81に電気的に接続する第1の接続線61aと、この第1の接続線61aから中心導体12bからの電流を分流させて中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させる第2の接続線61bと、から構成される第1の接続線61aは接続線100上に配置されるものでもよい。このショートスタブ手段61は、アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62を電気的に接続する第1の接続線61aから中心導体12bからの電流を分流させて第2の接続線61bを介して中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させることで中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。また、本実施例の無線型防爆機器は、ショートスタブ手段61により、第1の接続線61aの一端から入力された高周波信号を、第2の接続線61bの長さをλ/4とする信号成分に帯域制限して第1の接続線61bの他端に出力する。図5aでは、具体的な設計例として、第1の接続線61aの幅は1.1mm、第2の接続線61bの幅は1mm、第2の接続線61bの長さは12mmである場合を示している。図5bは本実施例のショートスタブ手段による周波数特性の説明図である。このように、本発明の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。<第5の実施例>上述の実施例1~2の無線型防爆機器のショートスタブブロックは、オープンスタブを搭載することにより所定の信号成分を除去するフィルタ機能を有するショートスタブ手段からなるものでもよい。図6は、このような本発明の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段の構成の他の例を示す構成説明図であり、図1および図5と共通する部分は適宜説明を省略する。図6において、本実施例の無線型防爆機器のショートスタブブロックは、ショートスタブ手段61とオープンスタブ手段63から構成される。ショートスタブ手段61は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62または第1のブロッキングコンデンサ手段81に電気的に接続する第1の接続線61aと、この第1の接続線61aから中心導体12bからの電流を分流させて中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させる第2の接続線61bと、から構成される第1の接続線61aは接続線100上に配置されるものでもよい。オープンスタブ手段63は、防爆構造容器6内であって第1の接続線61aから分岐する第3の接続線63aと、この第3の接続線63aと電気的に接続する第4の接続線63bとから構成される。このショートスタブ手段61は、アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62を電気的に接続する第1の接続線61aから、中心導体12bからの電流を分流させて、第2の接続線61bを介して中心導体12bの一端とグラウンドとを導通させることで中心導体12bの電位を所定の電位に保つ。このとき、中心導体12bからの電流は、ショートスタブ手段61の第1の接続線61aで分流されてオープンスタブ手段63の第3の接続線63a、第4の接続線63bに流れる。図6では、具体的な設計例として、第1の接続線61aの幅は1.1mm、第2の接続線61bの幅は1mm、第2の接続線61bの長さは12mm、第3の接続線63aの幅は0.6mm、第3の接続線63aの長さは4.5mm、第3の接続線63bの幅は0.5mm、第2の接続線61bの長さは12mmの場合を示している。このような構成で、本実施例の無線型防爆機器は、ショートスタブ手段61により、第1の接続線61aの一端から入力された高周波信号を、第2の接続線61bの長さをλ/4とする信号成分に帯域制限して第1の接続線61aの他端に出力する。この動作とともに、本実施例の無線型防爆機器は、第1の接続線61aの一端から入力された高周波信号が分流してオープンスタブ手段63の第3の接続線63aに入力することにより、送受信手段62が送受する信号のうち予め定められた信号成分を除去することができる。いいかえれば本構成にすることにより、ノッチフィルタの効果を生じさせることができる。このため、本実施例の無線型防爆機器のショートスタブ手段61は所定の周波数特性を実現することができる。図7は、図6のショートスタブ手段による周波数特性の説明図である。たとえば、図7に示すようなS11の2.4GHz、S21の4.4GHzに見られるような良好な帯域阻止を実現することができる。このように、本発明の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらにノッチフィルタの効果を生じさせることにより、所定の周波数特性による高性能な無線通信を実現できる。<第6の実施例>上述の実施例1~2の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段61は、分布定数で構成される回路分布定数回路から構成されるものでもよい。図8は、このような本発明の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段の構成のその他の例を示す構成説明図であり、aは上面図、bはA-A断面図である。また、図1および図5と共通する部分は適宜説明を省略する。図8において、ショートスタブ手段61は、防爆構造容器6内であってアンテナコネクタ12の中心導体12bの一端を送受信手段62または第1のブロッキングコンデンサ手段81に電気的に接続する第1の接続線61aインダクタラインと、この第1の接続線61aから分岐してグラウンドと導通させる第2の接続線61bと、から構成される第1の接続線61aは接続線100上に配置されるものでもよい。また、本実施例のショートスタブ手段61は、2層2個の基板から構成される。第1層表層に形成される第2の接続線61bインダクタラインは、第1層に形成されたスルーホール61cを介して、第2層内層に形成される内層ライン61dに電気的に接続される。この内層ライン61dは、第2層に形成されたスルーホール61eを介してグラウンドに導通ケース接地される。また、本実施例のショートスタブ手段61は、第2の接続線61bと内層ライン61dとに電気的にそれぞれ接続される複数のコンデンサからも構成される。すなわち、本実施例の無線型防爆機器のショートスタブ手段61では、第2の接続線61bインダクタラインと内層ライン61dとの層間で容量結合されることになる。このような層間カップリングによる構成にすることで、本実施例の無線型防爆機器のショートスタブ手段61は所定の周波数特性を実現することができる。図9は、図8のショートスタブ手段による周波数特性の説明図である。たとえば、図9に示すような2.5GHzにおける精度の良い整合やS21の4GHzに見られるような良好な帯域阻止を実現することができる。このように、本発明の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらに上述のように層間カップリングによるショートスタブを用いることにより所定の周波数特性による高性能な無線通信を実現できる。なお、本実施例におけるショートスタブ手段は、2層構造により容量結合させることによって得たい周波数特性を実現するものとしているが、特にこれに限定するものではなく、得たい周波数特性を実現することができれば、電磁結合により構成されるものでもよいし、層数、結合容量、カップリングファクタ等はどのような構成のものであってもよい。<第7の実施例>ショートスタブ手段は、複数帯域に対応するように構成することもできる。図10aは、2.4GHz帯と5GHz帯の2つの帯域に対応するように構成されたショートスタブ手段の構成の他の例を示す構成説明図であり、図1、図5、図6および図8と共通する部分は適宜説明を省略する。図10aにおいて、第1の接続線61aのパターン形状は、特性インピーダンスが50Ωになるように形成されている。高周波信号は、第1の接続線61aの水平方向の一端から入力されて他端から出力される。第1の接続線61aの下辺の中央部分には第2の接続線61bの一端が直交するように接続され、第2の接続線61bの他端は直列接続された3つのクランク状パターンCP1~CP3を介してグラウンドに直流的に接続されている。図10aの具体的な設計例として、第1の接続線61aの幅は1.1mm、第2の接続線61bの基本的な幅は0.5mmで、第1のクランク状パターンCP1と第2のクランク状パターンCP2の第1の接続線61aと平行する辺の幅は1.5mmの場合を示している。このような構成において、第1の接続線61aから第2の接続線61bを見た場合、第1の接続線61aの一端から入力される2.4GHz帯と5GHz帯の高周波信号にとって第2の接続線61bは高いインピーダンスラインであり、これら高周波信号は第2の接続線61bに漏れることなく低損失で第1の接続線61aの他端に伝送される。図10bは、図10aのショートスタブ手段における周波数特性の説明図である。S21の特性曲線から、2.4GHzおよび5GHzにおける帯域内ロスの低いことが確認できる。なお、図10の例では、2.4GHz帯と5GHz帯の2つの帯域に対応するように構成された例について説明したが、帯域数は2つに限るものではなく、ショートスタブ手段の素子数を同一回路に複数個設けてもよい。また、クランク状パターンの数も3個に限るものではなく、設計に応じて増減してもよい。<第8の実施例>また、ショートスタブ手段は、希望する周波数帯域に特性を調整することができる電圧制御可変型ショートスタブとして構成することもできる。図11aは、2.4GHz帯と5GHz帯の2つの帯域に対応するように構成された電圧制御可変型ショートスタブの構成説明図であり、図1、図5、図6、図8および図10と共通する部分は適宜説明を省略する。図11aにおいて、第1の接続線61aのパターン形状は、特性インピーダンスが50Ωになるように形成されている。高周波信号は、第1の接続線61aの水平方向の一端から入力されて他端から出力される。第1の接続線61aの下辺の中央部分には、第2の接続線61bの一端が直交するように接続され、第2の接続線61bの他端はクランク状パターンCP1を経てグラウンドに直流的に接続されている。第1の接続線61aの上辺の中央部分には、可変容量素子61fを挟んでオープンスタブとして機能する直線状パターンとして形成された第3の接続線61gの一端が直交するように対向配置されている。可変容量素子61fは、第2の接続線61bと可変容量素子61fに印加される電圧を変えることにより容量値が変えられる素子であり、例えばバラクタダイオード、バリキャップダイオード、メタマテリアル素子等を用いる。図11aの具体的な設計例として、第2の接続線61bと第3の接続線61gの幅は1.1mmで、第1の接続線61aの幅は1.1mmよりもやや幅広の場合を示している。このような構成において、第1の接続線61aの一端から入力される2.4GHz帯と5GHz帯の高周波信号は、第1の接続線61aから見て高インピーダンスになる第2の接続線61bの系統と、印加電圧を変えることで容量値が変えられる可変容量素子61fと第3の接続線61gとの直列回路の系統に分岐され、これら両系統の影響を受けた後、第1の接続線61aの他端から出力される。ここで、第1の接続線61aの他端から出力される信号の周波数特性は、可変容量素子61fに印加される電圧を変えることで任意に変更調整することができる。図11bは、図11aのショートスタブ手段における周波数特性の説明図であり、可変容量素子61fの容量値が1pFに相当する場合の特性例を示している。S21の特性曲線から、2.4GHzおよび5GHzにおける帯域内ロスの低いことが確認できる。なお、図11の例では、2.4GHz帯と5GHz帯の2つの帯域に対応するように構成された例について説明したが、帯域数は2つに限るものではなく、ショートスタブ手段の素子数を同一回路に複数個設けてもよい。また、可変容量素子61fの数は1個に限るものではなく、2個以上であってもよい。<第9の実施例>上述の実施例1~2の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段61は、集中定数で構成される回路集中定数回路から構成されるものでもよい。図12は、このような本発明の無線型防爆機器におけるショートスタブ手段の構成のその他の例を示す構成説明図であり、図1および図5と共通する部分は適宜説明を省略する。図12において、アンテナコネクタ12の中心導体12bの一端から第1の接続線61aの一端に入力された高周波信号は、第1の接続線61a上に設けられた表面実装部品またはDIPインダクタ等により所望の周波数で整合かつ帯域制限されて第1の接続線61aの他端に出力される。また、第1の接続線61aに示す信号ラインの直流電位はインダクタを介してグラウンドに接続される。このような構成にすることで、本実施例の無線型防爆機器のショートスタブ手段61は所定の周波数特性を実現することができる。図13は、図12のショートスタブ手段による周波数特性の説明図である。たとえば、図13に示すようなS11の0.36GHzに見られるような良好な帯域阻止を実現することができる。このように、本発明の無線型防爆機器は、防爆構造容器内であってアンテナのコネクタ部の中心導体の一端を送受信手段に接続する接続線上に配置され、中心導体の一端とグラウンドとを導通させて中心導体の電位を所定の電位に保つショートスタブ手段を備え、アンテナのコネクタ部の中心導体の他端が防爆構造容器外部に露出したことにより、耐圧容器を使用せずに適切に防爆仕様Type-n防爆仕様を満たし、高性能な無線通信を実現できる。さらに上述のように集中定数を使用したショートスタブを用いることにより省スペース化を実現することもできる。