太さ方向に隣接して設けられた熱交換媒体が流通する複数の流通路を有すると共に可撓性を有する長尺状の部材からなり、水が流れる管路の内周面に、該管路を流れる水と直接又は間接的に接触し得るように配置されることで、管路を流れる水と流通路を流通する熱交換媒体との熱交換を行うように構成されることを特徴とする熱交換部材。前記熱交換部材が、熱交換媒体が流通する流通路を構成する複数の可撓性を有する筒体を該筒体の太さ方向に並列させ、前記並列させた複数の筒体を可撓性を有する連結部材によって一体化させると共に、長さ方向の両端に前記並列させた複数の筒体を開口させたものであることを特徴とする請求項1に記載した熱交換部材。前記熱交換部材が、可撓性を有する長尺状の本体部材の内部に、熱交換媒体が流通する複数の流通路が長手方向に貫通すると共に該流通路の太さ方向に隣接して形成され、前記本体部材の長手方向の両端に前記流通路を開口させたものであることを特徴とする請求項1に記載した熱交換部材。少なくとも管路を流れる水と対向する面には可撓性を有する金属が配されていることを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載した熱交換部材。水が流れる管路に請求項1乃至4の何れかに記載した熱交換部材を敷設するための施工方法であって、水が流れる管路の長手方向に、該管路の内周面に沿って請求項1乃至4の何れかに記載した熱交換部材を配置し、前記熱交換部材が配置された管路の内部に、可撓性を有するスリーブを、該スリーブの外周面が管路の内周面又は前記熱交換部材に干渉することがないように縮径して挿入し、その後、挿入されたスリーブを復元させて該スリーブの外周面と管路の内周面とによって前記熱交換部材を挟み込むことを特徴とする施工方法。水が流れる内周面が硬化した合成樹脂管からなる管路に請求項1乃至4の何れかに記載した熱交換部材を敷設するための施工方法であって、水が流れる管路の長手方向に、該管路の内周面に沿って請求項1乃至4の何れかに記載した熱交換部材を配置し、前記熱交換部材を構成する連結部材と、管路の内周面を構成する硬化した合成樹脂管と、を接着又は融着或いは溶接によって一体化させることを特徴とする施工方法。特許文献1に記載された発明は上記の如き特徴を有する。しかし、下水道管を介して下水の熱を取得するため、下水の熱を充分に利用し得ない虞がある。本発明の目的は、管路の内部を流れる水との熱交換を円滑に行えるようにした熱交換部材を提供すると共に、該熱交換部材を管路に敷設するための施工方法を提供することにある。上記課題を解決するために本発明に係る熱交換部材は、太さ方向に隣接して設けられた熱交換媒体が流通する複数の流通路を有すると共に可撓性を有する長尺状の部材からなり、水が流れる管路の内周面に、該管路を流れる水と直接又は間接的に接触し得るように配置されることで、管路を流れる水と流通路を流通する熱交換媒体との熱交換を行うように構成されるものである。上記熱交換部材に於いて、前記熱交換部材が、熱交換媒体が流通する流通路を構成する複数の可撓性を有する筒体を該筒体の太さ方向に並列させ、前記並列させた複数の筒体を可撓性を有する連結部材によって一体化させると共に、長さ方向の両端に前記並列させた複数の筒体を開口させたものであることが好ましい。また、前記熱交換部材が、可撓性を有する長尺状の本体部材の内部に、熱交換媒体が流通する複数の流通路が長手方向に貫通すると共に該流通路の太さ方向に隣接して形成され、前記本体部材の長手方向の両端に前記流通路を開口させたものであることが好ましい。また、上記何れかの熱交換部材に於いて、少なくとも管路を流れる水と対向する面には可撓性を有する金属が配されていることが好ましい。また本発明に係る熱交換部材を敷設するための施工方法は、上記何れかの熱交換部材を敷設するための施工方法であって、水が流れる管路の長手方向に、該管路の内周面に沿って上記何れかの熱交換部材を配置し、前記熱交換部材が配置された管路の内部に、可撓性を有するスリーブを、該スリーブの外周面が管路の内周面又は前記熱交換部材に干渉することがないように縮径して挿入し、その後、挿入されたスリーブを復元させて該スリーブの外周面と管路の内周面とによって前記熱交換部材を挟み込むことを特徴とするものである。また本発明に係る他の熱交換部材を敷設するための施工方法は、水が流れる内周面が硬化した合成樹脂管からなる管路に上記何れかの熱交換部材を敷設するための施工方法であって、水が流れる管路の長手方向に、該管路の内周面に沿って上記何れかの熱交換部材を配置し、前記熱交換部材を構成する連結部材と、管路の内周面を構成する硬化した合成樹脂管と、を接着又は融着或いは溶接によって一体化させることを特徴とするものである。本発明に係る熱交換部材は、太さ方向に隣接して設けられた熱交換媒体が流通する複数の流通路を有すると共に可撓性を有する長尺状の部材によって構成される。このため、熱交換部材が、水が流れる管路の内周面に、該管路を流れる水と直接又は間接的に接触し得るように配置されることで、管路を流れる水と流通路を流通する熱交換媒体との熱交換を行うことができる。特に、熱交換媒体が流通する流通路を構成する複数の可撓性を有する筒体を該筒体の太さ方向に並列させて可撓性を有する連結部材によって一体化させると共に、長さ方向の両端に筒体を開口させて構成した場合には、構造が簡単で、管路に対する敷設の容易な熱交換部材を構成することができる。また、可撓性を有する長尺状の本体部材の内部に、熱交換媒体が流通する複数の流通路が長手方向に貫通すると共に該流通路の太さ方向に隣接して形成され、本体部材の長手方向の両端に前記流通路を開口させた場合には、部品点数が少なく且つ管路の内周面に沿って屈曲して敷設することができる。また、上記何れかの熱交換部材に於いて、少なくとも管路を流れる水と対向する面に可撓性を有する金属が配されていることによって、管路を流れる水と熱交換媒体との熱の交換を効率良く行うことができる。また、管路を流れる水に対向する面が金属であることから、長期間にわたる耐久性を実現することができる。また本発明に係る熱交換部材を敷設するための施工方法では、管路の長手方向に且つ内周面に沿って熱交換部材を配置し、該熱交換部材が配置された管路の内部に、可撓性を有するスリーブを縮径して挿入した後、挿入されたスリーブを復元させることで、該スリーブの外周面と管路の内周面とによって熱交換部材を挟み込むことができる。このため、熱交換部材は安定した状態で管路内に敷設されることとなり、該熱交換部材を構成する複数の筒体に熱交換媒体を流通させることで、管路内を流れる水との熱交換を行うことができる。特に、スリーブとして、路の内周面を補修する際に用いる熱可塑性樹脂製のスリーブ、或いは熱硬化性樹脂や光硬化性樹脂を含侵させた不織布やガラス繊維製マットからなるスリーブを利用した場合には老朽化した管路の更新と同時に熱交換部材を敷設することができる。また、他の施工方法では、内周面が硬化した合成樹脂管からなる管路の長手方向に且つ内周面に沿って熱交換部材を配置し、該熱交換部材を構成する連結部材と、硬化した合成樹脂管と、を接着又は融着或いは溶接によって一体化させることで、熱交換部材を敷設することができる。この方法では、熱交換部材は直接管路を流れる水と接触することとなり、効率の良い熱交換を実現することができる。硬化した合成樹脂管としては、管路を敷設した当初からの合成樹脂管、或いは既設の鉄筋コンクリート管からなる管路を補修した後の合成樹脂管の何れであっても、適用することができる。以下、本発明に係る熱交換部材の構成について説明する。本発明に係る熱交換部材は、管路を流れる水と熱交換媒体との間で熱交換することによって、該管路を流れる水の熱を活用することを実現するためのものである。特に、本発明の熱交換部材は、管路を構成する既設管の内周面であって水が流れる部位に沿って配置されて、直接流れる水と接触し、或いは既設管の内周面を補修するライニング材を介して間接的に流れる水と接触することで水との熱交換を実現し得るように構成されている。本発明に於いて、水が流れる管路としては、下水道用の管路、上水道用の管路、農業用水用の管路、工業用水用の管路を含む種々の水流用の管路があり、何れも好ましく適用することが可能である。特に、管路として下水道管路を利用した場合、家庭からの下水が保有する熱を活用することが可能となり、好ましい。また、管路を構成する既設管の形状は円筒形、馬蹄形、卵形、角筒形等の形状があり、何れの形状であっても適用することが可能である。また、熱交換媒体としての材質を限定するものではなく、管路を流れる水の熱との間で円滑に熱交換することが可能で、且つ交換した熱をヒートポンプに伝えることが可能であれば良い。このような熱交換媒体としては、例えば水や不凍液のような液体がある。しかし、必ずしも液体に限定するものではなく、気体であっても良いことは当然である。熱交換部材は、管路に設けたマンホール間に敷設される。このため、少なくとも隣接するマンホール間の距離よりも大きい長さを有する長尺状に形成されており、ロール状に巻き付けられた状態で、保管され、且つ敷設現場まで搬送される。熱交換部材の幅寸法は、適用すべき管路に流れる水の性質や、管路の断面形状及び太さ等の条件に対応して設定される。水は該管路の底部分に沿って流れる。そして、例えば管路が下水道用の管路である場合、この管路を流れる下水の深さは太さの1/3程度に設定されているのが一般的である。このため、熱交換部材の幅寸法は、前記関係から導かれた値と等しいか或いは近似した値に設定される。熱交換部材を構成する筒体の数や太さは特に限定するものではなく、該熱交換部材の幅寸法や管路の太さ等の条件に応じて適宜設定されることが好ましい。例えば、管路の口径が小さい場合、筒体の太さも小さくなり、本数が大きくなる。しかし、管路の太さが大きい場合でも、筒体の太さを大きくする必要はなく、太さの小さい筒体を数量を増やすことが好ましい場合もある。従って、筒体の数や太さは適用する管路の太さ等の条件に応じて適宜設定することが好ましい。熱交換部材は、敷設される直前までロール状に巻き付けられており、管路に敷設される際には管路の内周面に沿って屈曲又は屈折する。このため、熱交換部材は充分な可撓性を有することが必要である。熱交換部材の一形態は、熱交換媒体が流通するための可撓性を有する筒体を太さ方向に複数本並べ、これらの筒体を可撓性を有する連結部材によって一体化させると共に、長さ方向の両端に開口させて構成されている。熱交換部材を構成する筒体の太さや材質は特に限定するものではなく、充分な可撓性を有し、且つ熱交換部材が流通する際の内圧や管路を流れる水による外圧に対抗し得る強度を有するものであれば用いることが可能である。このような筒体の材質として、例えば、ポリエチレンに代表される合成樹脂チューブ、ステンレスやアルミニウム等の金属チューブをあげることが可能である。特に、熱交換部材は、管路を流れる水と筒体を流れる熱交換媒体との熱交換を効率良く行うことが可能なように、熱伝導率の良好な材質によって構成されることが好ましい。このため、筒体や連結部材を薄い金属によって構成することが好ましい。しかし、熱交換部材を製造する際の、或いは管路に敷設する際の作業性からすると、合成樹脂によって構成することが好ましい。従って、熱交換部材を合成樹脂製とするか金属製とするかは、適用すべき管路の仕様や耐用年数等の諸条件を考慮して適宜設定することが好ましい。複数の筒体を一体化させる連結部材の構成は特に限定するものではなく、太さ方向に並べた複数の筒体を並列状態で一体化させることが可能で、且つこの状態を維持してロール状に巻き付けると共に、管路の内周面に沿って屈曲或いは屈折させることが可能であれば良い。このような連結部材は、筒体に対する一体化手段や材質に対応して選択することが必要となる。例えば、筒体として合成樹脂チューブを用いた場合、連結部材として合成樹脂製のシート或いは筒を利用することが可能である。連結部材としてシートを用いる場合には、並列した複数の筒体の横断方向の寸法熱交換部材の幅寸法より多少大きい幅寸法のシートを用意し、このシートを並列した筒体の一方側の面に配置して両者を接着或いは融着することで、一体化することが可能である。また、前記シートを2枚用意し、これらのシートを並列した筒体の両側の面に配置して両方のシートを筒体に接着或いは融着すると共に、両方のシートの幅方向の両端を互いに接着或いは融着することで、一体化することが可能である。また、連結部材として、予め設定された幅寸法を有する長尺状のシートを用意し、このシートを並列させた筒体の外側に螺旋状に巻き付けることで一体化させることも可能である。この場合、予め筒体又はシートに接着剤を塗布しておくことで、或いはシートを螺旋状に巻き付けた後融着することで、一体化することが可能である。連結部材として合成樹脂製の筒を用いた場合には、並列した複数の筒体を筒に挿入する段階で接着剤を塗布して接着し、或いは挿入した後融着することで、一体化することが可能である。また、連結手段として熱収縮性樹脂からなる筒を用いた場合には、複数の筒体を挿入した後、全体を加熱して該筒を収縮させることで、一体化することが可能である。また、筒体として、可撓性を有する銅やステンレス或いはアルミニウム等を含む金属製のチューブ、ジャバラ管、螺旋管等の管金属チューブを用いる場合、連結部材として金属製のシート或いは熱収縮性の合成樹脂からなる筒を用いることが可能である。連結部材としてシートを用いた場合、前述した合成樹脂製の筒体に対するのと同様に、1枚又は2枚のシートを用意し、このシートを並列した筒体の一方側の面、或いは両側の面に配置し、並列した筒体とシートを接着或いは溶接等の手段で、一体化することが可能である。また、連結部材として合成樹脂製の筒を用いた場合、前述した合成樹脂製の筒体に対するのと同様に、並列した複数の筒体を筒に挿入する段階で接着剤を塗布して接着し、或いは挿入した後融着することで、一体化することが可能である。また、熱収縮性の筒に並列した複数の筒体を挿入した後、全体を加熱することによって該筒を収縮させることで、一体化することが可能である。連結部材として、並列した複数の筒体の横断方向の寸法より多少大きい幅寸法のシートを用いる場合、このシートの一方側の面に筒体の外形に対応する位置に突起を設けておくことが好ましい。このような突起を設けることによって、並列した複数の筒体の一方側の面或いは両側の面に配置したとき、筒体の並列状態を容易に保持することが可能であり、且つ接着剤の塗布面を確保することが可能である。上記の如く、連結部材としては、合成樹脂或いは薄い金属によって形成された、熱交換部材の幅寸法に対応させた幅寸法を持つシートや、熱交換部材の幅寸法に関わらず設定された幅寸法を持つシート、或いは筒等の形状を有するものを採用することが可能である。しかし、管路を流れる水との熱交換を効率良く行うためには、熱交換部材に於ける少なくとも管路を流れる水と対向する面に可撓性を有する金属を配することが好ましい。可撓性を有する金属としては、ステンレス或いはアルミニウムのシートを用いることが可能である。そして、このような金属を連結部材として用いることで、熱交換効率の高い熱交換部材を実現することが可能となる。熱交換部材の長さ方向の両端に於ける筒体の開口には、ヒートポンプに接続される配管や、隣接する筒体どうしを接続する配管が接続される。本発明に於いて、熱交換部材の構成は上記構成にのみ限定するものではなく、可撓性を有する長尺状の本体部材の内部に熱交換媒体が流通する複数の流通路を長手方向に貫通すると共に太さ方向に隣接して形成し、長手方向の両端に流通路を開口させたものであっても良い。上記構成に於いて、熱交換部材は、合成樹脂の押出成型によって形成されており、本体部材の成形と同時に流通路も成形される。熱交換部材の材質は、ポリエチレンや塩化ビニル等を採用することが可能である。塩化ビニルは、常温では充分な可撓性を発揮し得ないことがあるが、保管時にロール状に巻き付ける際に、敷設施工時にロールを巻き戻す際に加熱することで可撓性を発揮させることが可能である。熱交換部材の実施例について図1を用いて説明する。図1に示す熱交換部材Aは、複数の筒体1を太さ方向に並べた状態で連結部材2によって一体化させて構成されている。筒体1としては、可撓性を有する太さが約10mm~約20mmのポリエチレンチューブを用いており、10本の筒体1を並列させて一体化している。しかし、筒体1の数はこの本数に限定するものではなく、10本以上であっても、或いは10本以下であっても、熱交換部材Aとすることは可能である。連結部材2としては、可撓性を有する熱収縮性の合成樹脂シュリンク包装に用いるシュリンクフィルムによって形成された筒を用いている。この連結部材2に、複数並べた筒体1を挿通すると共に両端部分を夫々突出させ、その後、連結部材2を加熱して収縮させることで、複数の筒体1を連結部材2によって一体化することが可能である。このようにして構成された熱交換部材Aは、予め設定された幅寸法と長さとを有し、長さ方向の両端に夫々筒体1が自由に開口すると共に、幅方向の両端が筒体1の外形に略等しい形状を有する扁平な帯状の部材として構成されている。また、前記の如く構成された熱交換部材Aは、長さ方向及び幅方向に夫々充分な可撓性を有している。次に、熱交換部材Aの他の例について図2により説明する。図2aに示す熱交換部材Aは、並列した複数の筒体1の一方側の面に1枚のステンレス製のシート状の連結部材2を配置し、各筒体1と連結部材2とを接着、融着又は溶接等の手段によって一体化させたものである。このように構成された熱交換部材Aは、構造が簡単でコスト面で有利である。特に、管路に配置するに際し、連結部材2を管路の内周面側に配置しても、流れる水側に配置しても良く、使い勝手の良い熱交換部材Aとすることが可能である。同図bに示す熱交換部材Aは、筒体1として断面が角型の合成樹脂チューブ或いは金属チューブであって、夫々の断面形状が異なるように形成されたものを用いている。そして、高さ方向の寸法が大きい筒体1を中央に配置し、この筒体1の両側に順に高さ方向の寸法が小さい筒体1を並べ、並列した複数の筒体1を合成樹脂製或いは金属製の筒状の連結部材2に挿入して一体化させることで熱交換部材Aが構成されている。特に、連結部材2の幅方向の両端側には突起部4が形成されている。同図cに示す熱交換部材Aは、並列させた複数の筒体1を合成樹脂製或いは金属製の筒状の連結部材2によって一体化し、隣接する筒体1の間に形成された間隙を充填材3によって充填したものである。充填材3としては、少なくとも初期状態に於ける熱交換部材Aの可撓性を阻害するものであってはならず、且つ良好な熱伝導性を有するものであることが好ましい。このような充填材3としては、アルミニウム粉末や鉄粉末を含む金属粉末、合成樹脂製の粒等があり、これらの中から適宜選択して充填することが好ましい。上記の如く、隣接する筒体1の間に形成された間隙を充填材3によって閉塞した熱交換部材Aでは、前記間隙に空気が存在する場合に比べて熱伝導性の向上をはかることが可能となり、筒体1に流通する熱交換媒体と水との間で良好な熱交換を実現することが可能である。このように構成された熱交換部材Aでは、中央から両端側に向けて厚さが小さくなっており、適用する管路が円筒状の管によって構成されるような場合に有利である。特に、連結部材2が筒状の合成樹脂からなり、適用する管路が硬化した合成樹脂管によって構成されている場合、連結部材2の幅方向の両端に形成された突起4を利用して合成樹脂管に接着又は融着或いは溶接することが可能となる。次に、熱交換部材の更に他の例について図3により説明する。図3aに示す熱交換部材Bは、可撓性を有する長尺状の本体部材5の内部に、熱交換媒体が流通する複数の流通路6が長手方向に貫通すると共に該流通路の太さ方向に隣接して形成され、長手方向の両端に開口して構成されている。本体部材5は熱可塑性樹脂からなり、該本体部材5を押出成型するのと同時に流通路6を成形するか、或いは予め熱可塑性樹脂からなる複数のチューブを並列させた状態で成形して一体化させている。このため、熱交換部材Bは如何なる断面形状にも成形することが可能であり、適用すべき管路の断面形状、及び該管路に対する敷設条件に最適な形状に形成されている。同図bに示す熱交換部材Bは、本体部材5に於ける一方の面側熱交換部材Bを管路に敷設したときに流れる水と対向する面側に複数の溝を並べて形成し、これらの溝の開口部分を金属製の薄いシート状の蓋部材7によって閉塞することで流通路6を構成したものである。上記の如く構成された熱交換部材Bでは、本体部材5が熱可塑性樹脂によって構成されるため、敷設すべき管路が鉄筋コンクリート管であっても、硬化した合成樹脂管であっても良好に対応することが可能である。特に、同図bに示す熱交換部材Bでは、硬化した合成樹脂管の内周面に敷設する際に、容易に且つ確実に該合成樹脂管と接着、融着或いは溶接することが可能であり、且つ流通路6が薄い蓋部材7を介して流れる水との熱交換を行うことが可能となる。次に、本発明に係る熱交換部材を管路に敷設する際の第1の施工方法について説明する。本発明に係る第1の施工方法は、前述した図1~図3に示す熱交換部材A、Bの何れかを、水が流れる管路の長手方向であって該管路の内周面に沿って配置し、その後、可撓性を有するスリーブを縮径した状態で管路の内部に挿入し、該スリーブを復元させて復元したスリーブと管路を構成する既設管との間に挟み込むようにしたものである。前述したように、水が流れる管路として、下水道用の管路、上水道用の管路、農業用水用の管路、工業用水用の管路を含む種々の水流用の管路があり、何れにも適用することが可能である。また、管路を構成する既設管の形状は円筒形、角筒形等の形状があり、何れの形状であっても適用することが可能である。可撓性を有するスリーブとして、断面形状を限定するものではなく、配置すべき管路を構成する既設管の内形と対応し、且つ既設管との間に熱交換部材A、Bを挟み込むことが可能な外形を有する外周面を有する。スリーブの外周面の外形が既設管の内形と対応するとは、スリーブの外形は既設管の内形と略相似形であることを意味している。即ち、既設管の内形が円形である場合、スリーブの外形は適用される熱交換部材A、Bを考慮した略円形となり、断面形状は略円筒形となる。また、既設管の内形が角型である場合、スリーブの外径も略角型となり、断面形状は略角筒形となる。スリーブの外形寸法は特に限定するものではなく、既設管の内部に容易に且つ確実に挿入することが可能で、且つ既設管との間に熱交換部材を確実に挟入ことが可能な寸法であれば良い。また、スリーブの長さも限定するものではなく、配置される管路の長さの自由度を高めるために長尺状であることが好ましい。そして、長尺状のスリーブを縮径して例えばドラムやリールに巻き付けて、或いは長手方向に折り畳んで籠状のケースに収容して、保管、又は搬送し得るように構成することが好ましい。スリーブを縮径する場合、スリーブの断面が小さくなるように畳む場合と、スリーブの温度を降下させて縮ませる場合と、がある。更に、後述するようにスリーブが含浸基材に熱可塑性樹脂を含浸させて構成されたものでは、硬化させる際の膨張を見込んで、予め含浸基材の径を既設管の内径よりも小さく形成することで縮径したものもある。スリーブを断面内で畳んで縮径する場合、単にスリーブの断面が扁平になるように畳む方法と、周の一部を対向する周に接触するようにΩ状に凹ませて畳む方法と、があり、何れの畳み方であっても、ドラムやリールに巻き付けることが可能であり好ましい。スリーブは合成樹脂によって成形されている。スリーブを成形する合成樹脂として、塩化ビニルやポリエチレン或いはポリエチレンテレフタレートに代表される熱可塑性樹脂を利用することが可能である。熱可塑性樹脂によってスリーブを製造する場合、常温状態に於ける成形体が高い剛性を有するため、流通路を形成する際には多様な方法を採用することが可能である。熱可塑性樹脂によって製造されたスリーブは、加熱することによって容易に変形することが可能であり、常温では充分に高い剛性を有する。このため、目的の管路に配置する際の施工性が良い。特に、既設管の内部に配置した後、経年による劣化や他の原因により補修する必要が生じたとき、内部に加熱蒸気や温水を供給して加温することでスリーブを軟化させて容易に抜き出すことが可能である。また、スリーブを成形する合成樹脂として、不飽和ポリエステル樹脂からなる熱硬化性樹脂や不飽和ポリエステル樹脂に光開始剤を含有させた光硬化性樹脂以下、熱硬化性樹脂と光硬化性樹脂を含んで熱硬化性樹脂というを利用することが可能である。熱硬化性樹脂を利用する場合、含浸基材となる筒状の不織布や強化繊維に熱硬化性樹脂を含浸させた可撓性を有するスリーブを用いることが必要となる。本発明に於けるスリーブは、単に管路に配置された熱交換部材A、Bを、該管路を構成する既設管とで挟んで敷設する機能を有するものであれば良い。しかし、既設管の内周面が老朽化しているような場合には、該既設管の内周面を補修するためのライニング材としての機能を併せ持つことが好ましい。前述した、熱可塑性樹脂からなるスリーブ、含浸基材に熱硬化性樹脂を含浸させたスリーブ、或いは含浸基材に光硬化性樹脂を含浸させたスリーブ、は何れも管路を補修する際に補修用のライニング材としての機能を有するものである。次に、上記第1の施工方法の実施例について図4~図8により説明する。尚、水が流れる管路に敷設する熱交換部材は、図1に示すものが採用されている。本実施例に於いて、水が流れる管路は下水道用の管路Cとして構成されており、図6に示すように、隣接するマンホール11、12の間に構成されている。下水道用の管路Cは、隣接するマンホール11、12の間を複数の鉄筋コンクリート管既設管C、以下、管路C又は既設管Cということがあるを直列に接続することで構成されいる。マンホール11、12は、直壁管と斜壁管を縦方向に接続して構成されており、底部には既設管Cと同じレベルの溝を形成した底盤13が設けられている。また、各マンホール11、12の底盤13に於ける管路Cが開口する部位には、該管路Cを構成する既設管Cの肉厚方向に窪み13aが形成されている。熱交換部材Aは、予めロール状に巻き付けられた状態でトラック等の搬送手段によって一方のマンホール11まで搬送される。そして、巻き付けたロールから熱交換部材Aを巻き戻しながらマンホール11から管路Cの内部に挿入し、マンホール12まで移送する。このとき、熱交換部材Aを如何なる方法で管路Cの内部に挿通するかは限定するものではなく、予めマンホール11、12間の管路Cにワイヤロープを挿通しておき、このワイヤロープを利用して熱交換部材Aを挿入することが可能である。マンホール11、12の間に熱交換部材Aを挿入した後、挿入された熱交換部材Aを管路Cの底面側に、且つ該熱交換部材Aの中央部分が管路Cの最低部分と対応するように配置すると共に、熱交換部材Aを管路Cの内周面に沿わせて正確に配置する。これにより、熱交換部材Aは、管路Cの内周面に沿って且つ長手方向に設置される。マンホール11、12間の管路Cに熱交換部材Aを設置した後、該熱交換部材Aの連結部材2を各マンホール11、12に合わせて切断すると共に、筒体1を連結部材2の切断部位よりも突出させた状態で切断しておく。そして、各筒体1に水等の非圧縮性流体を充填して端部を閉鎖する。これにより、熱交換部材Aに外部から力が作用しても、部分的な変形を防ぐことが可能となる。予め凹状Ω状に畳まれて縮径されて硬化したスリーブDを、ドラムに巻き付けた状態でトラック等の搬送手段により管路の端部となる一方のマンホール11まで搬送し、ドラムをマンホール11の近傍に設置する。その後、スリーブDを加熱して軟化させつつ、ドラムを巻戻方向に回転させて軟化したスリーブDを繰り出し、この繰り出しによりスリーブDをマンホール11から管路Cの内部に挿入する。図4に示すように、スリーブDを管路Cに挿入する際に、該スリーブDが凹んだ状態に畳まれた状態であることから、スリーブDを管路Cに干渉させることなく円滑に挿入することが可能である。そして。スリーブDをマンホール11、12の間の管路Cに挿入した後、該スリーブDを例えばマンホール11、12に於ける略中央部位で切断する。次いで、凹状に畳まれた状態を保持しているスリーブDを温水や蒸気或いは加熱空気により加熱して更に柔軟性を発揮させる。即ち、スリーブDの内部、又はスリーブDの内部及び管路Cの内部スリーブDの外周面側に温水や蒸気或いは加熱空気を供給して加熱して、スリーブDの可撓性を復帰させる。スリーブDが充分に可撓性を復帰したとき、作業員により、或いはスリーブDの内部に供給した蒸気により、断面形状を凹状から円弧状に復元させ、外周面を管路Cの内周面に密着させる。スリーブDが管路Cの内周面に密着するのに伴って、熱交換部材Aは両者の間に挟まれる。その後、温水や蒸気或いは加熱空気の供給を停止し、常温の水或いは常温の空気等の気体を供給して冷却する。スリーブDは強制的に冷却されて硬化し、密着した形状を保持する。このため、硬化したスリーブDと管路Cの内周面との間に挟まれた熱交換部材Aは、安定した状態を維持して両者の間に敷設される。そして、充分にスリーブDが硬化した後、該スリーブDの各マンホール11、12に突出している部分を、マンホール11、12の壁面と同一面となるように切削する。その後、図7、図8に示すように、熱交換部材Aの端面に開口している複数の筒体1を選択して一方の筒体1に熱交換媒体の供給部材となる供給管15を接続すると共に、他方の筒体1に熱交換媒体の受給部材となる受給管16を接続する。また、残った筒体1の開口には夫々U字管17を接続して連通する。熱交換部材Aの筒体1から選択された筒体1に供給管15、受給管16を接続する際に、これらの供給管15と受給管16を同じマンホール11に設けるか、マンホール11、12に夫々設けるかは限定するものではなく、地上に設置したヒートポンプ18の使い方や、管路Cの長さ等の条件に応じて設定される。例えば、図6に示すように、一方のマンホール11に供給管15、受給管16を設けてヒートポンプ18に接続する場合、マンホール11に開口している熱交換部材Aを構成する筒体1から両端側の二つの筒体1を選択して夫々供給管15、受給管16を接続すると共に、残った筒体1にU字管17を接続して連通させ、マンホール12に開口して隣接している筒体1を夫々U字管17を接続して連通させて、複数の筒体1を連続させた熱交換媒体を流通させる一連の流通路として構成することが可能である。また、一方のマンホールに供給管15を、他方のマンホールに受給管16を設けた場合でも、同様にして筒体1を選択することで、流通路を構成することが可能である。上記の如くしてマンホール11、12に開口している筒体1に夫々供給管15、受給管16、U字管17を接続したとき、これらの管15~17と筒体1の接続部分は底盤13に形成された窪み13a内に存在する。また、スリーブDの内周面のレベルは初期の底盤13の流水レベルよりも上位となる。このため、モルタル20によって窪み13aを埋めると共に底盤13の流水レベルを上昇させる。供給管15、受給管16は地上に設置したヒートポンプ18に接続されている。また、ヒートポンプ18には図示しない冷暖房器具などが接続され、これにより、管路を流れる水の熱を活用することが可能である。尚、スリーブDが光硬化性樹脂或いは熱硬化性樹脂によって構成されている場合、このスリーブAは可撓性を有する状態で現場まで搬送され、目的の管路に反転法或いは引込法によって挿入される。その後、スリーブDの内部に圧縮空気を供給して膨張させることで、管路Cの内面に密着させる。スリーブDが管路Cの内周面に密着するのに伴って、熱交換部材Aは両者の間に挟まれる。更に、スリーブDの内部から光を照射し或いは加熱することで、光硬化性樹脂或いは熱硬化性樹脂を硬化させることによって、スリーブDを管路Cの内部に配置すると共に、硬化したスリーブDと管路Cの内周面との間に挟んだ熱交換部材Aを、安定した状態を維持して両者の間に敷設することが可能である。管路に光硬化性樹脂或いは熱硬化性樹脂からなるスリーブDを配置した場合、経時的な劣化や何等かの原因でスリーブDを補修する際に該スリーブDを加熱しても軟化することがない。このため、硬化したスリーブDを管路から排除する作業は容易ではない、という問題が生じることがある。しかし、熱硬化性樹脂からなるスリーブDは硬化した後の強度が高いため、劣化した管路Cに配置したとき、充分に自立した更生管を構成することが可能となる。次に、本発明に係る第2の施工方法について図9により説明する。この施工方法は、管路Cを構成する既設管Cがポリエチレンや塩化ビニルに代表される合成樹脂管によって構成される場合、或いは管路Cが既に合成樹脂からなるライニング材によって補修されている場合に適用して有利である。本実施例に於いて、図に示すように、管路Cの内周面は既にスリーブDによってライニングされることで補修されている。熱交換部材Aは前述した第1の施工方法と同様な手順で管路Cの内部に挿通される。熱交換部材Aを管路Cの内周面となるスリーブDの内周面に挿通する際に、熱交換部材AのスリーブDと対向する面、及び又はスリーブDの内周面であって熱交換部材Aが配置される面に接着剤を塗布しておき、熱交換部材AをスリーブDの内周面に挿通したときに両者を接着する。このとき、熱交換部材AをスリーブDの底面側であって中央部分がスリーブDの最低部分と対応するように配置し、且つスリーブDの内周面に沿わせて正確に配置することは前述の施工方法と同様である。管路Cに挿入された熱交換部材AをスリーブDと接着することによって、管路Cの内部を水が流れたときに生じる浮力によって熱交換部材Aが浮き上がることを防ぐことが可能である。上記の如くして熱交換部材Aを管路Cの内部に敷設することが可能である。しかし、熱交換部材Aの幅方向の両端部分が図1又は図2a、bのように筒体1の外形と同様な形状である場合、スリーブDとの間に段差が形成されて管路Cを流れる水に含まれたゴミが付着しやすくなる虞がある。このため、熱交換部材AをスリーブDに接着して管路Cの内部に配置した後、該熱交換部材Aの幅方向の両端部分に肉盛部25を形成することで、両者の間の段差を解消しておくことが好ましい。本施工方法では、熱交換部材Aが管路Cを流れる水に沈没したように配置されるため、筒体1に流通する熱交換媒体と水との間で円滑で効率的な熱交換を実現することが可能である。