"ステータと、当該ステータに対して回転可能に支持されたロータとを備える回転電機であって、前記ロータは、前記ロータの周方向に等間隔で形成された複数の挿入孔と、複数の前記挿入孔にそれぞれ挿入され、寸法の異なる複数種の分割磁石により構成される永久磁石と、を有し、前記ロータにおいて放熱性が高い部位に配置される前記分割磁石の寸法は、前記ロータにおいて放熱性が低い部位に配置される前記分割磁石の寸法よりも大きく設定される回転電機。請求項1において、前記ロータの軸方向における前記分割磁石の寸法が異なる回転電機。請求項1または2において、前記ロータは環状をなし、前記ロータの周方向および径方向のうち少なくとも一方向における前記分割磁石の寸法が異なる回転電機。請求項1~3の何れか一項において、前記永久磁石は、各前記分割磁石の間に不導体を介在させて連結することにより構成されている回転電機。このような回転電機の駆動中においては、コイルや鉄心の発熱なども加わり回転電機の内部が高温となるため、潤滑油や放熱フィンなどによりロータの冷却を図っている。ところが、回転電機の構造上、放熱が困難な部位もあることから、永久磁石が高温となることを抑制するために、例えば永久磁石の分割数を増加することが考えられる。しかしながら、このように永久磁石の分割数を増加させると、永久磁石の製造コストが増大してしまうことが懸念される。本発明は上記課題を鑑みてなされたものであり、ステータとロータを備える回転電機において、永久磁石における渦電流の発生を従来と比較して効率的に抑制することが可能な回転電機を提供することを目的とする。上述した課題を解決するために、請求項1に係る発明は、ステータと、当該ステータに対して回転可能に支持されたロータとを備える回転電機であって、前記ロータは、前記ロータの周方向に等間隔で形成された複数の挿入孔と、複数の前記挿入孔にそれぞれ挿入され、寸法の異なる複数種の分割磁石により構成される永久磁石と、を有し、前記ロータにおいて放熱性が高い部位に配置される前記分割磁石の寸法は、前記ロータにおいて放熱性が低い部位に配置される前記分割磁石の寸法よりも大きく設定される。請求項2に係る発明は、請求項1において、前記ロータの軸方向における前記分割磁石の寸法が異なる。請求項3に係る発明は、請求項1または2において、前記ロータは環状をなし、前記ロータの周方向および径方向のうち少なくとも一方向における前記分割磁石の寸法が異なる。請求項4に係る発明は、請求項1~3の何れか一項において、前記永久磁石は、各前記分割磁石の間に不導体を介在させて連結することにより構成されている。請求項1に係る発明によれば、永久磁石が寸法の異なる複数種の分割磁石により構成されている。そして、ロータにおいて放熱性が高い部位に配置された分割磁石の寸法は、ロータの放熱性が低い部位に配置された分割磁石の寸法よりも大きく設定される。これにより、ロータにおいて放熱性が高い部位に配置された分割磁石は、渦電流により発熱しても放熱しやすいことから温度上昇が抑制される。一方で、ロータにおいて放熱性が低い部位に配置された分割磁石は、渦電流の発生を抑制することができるため発熱しにくく温度上昇が抑制される。また、分割磁石が配置される部位によって分割磁石の寸法を適宜設定することにより、永久磁石が過剰に分割さることなく、放熱性の低い部位に配置する分割磁石を基準として分割された永久磁石と比較して製造コストを低減することができる。よって、本発明の回転電機は、永久磁石における渦電流の発生を従来と比較して効率的に抑制することができる。請求項2に係る発明によれば、永久磁石は、ロータの軸方向における分割磁石の寸法が異なるように形成されている。ここで、回転電機におけるロータは、回転電機に収容される潤滑油や放熱フィンなどにより冷却を図っている。また、ロータは、その周面をステータの周面と対向して配置されるため、ステータと対向する軸方向範囲は放熱性が低いことがある。または、回転電機がクラッチ装置とともにハウジングに収容されている場合などにおいては、回転電機の他に多くの発熱体が近接して配置されることがある。そうすると、ロータは、発熱体に近接する部位の放熱性が低くなることがある。そこで、上記のような放熱性の低い部位との位置関係を勘案し、本発明のような構成とすることにより、ロータの周辺に位置する各部材の放熱性に適応し、効率的に永久磁石の温度上昇を抑制することができる。請求項3に係る発明によれば、永久磁石は、環状をなすロータの周方向および径方向のうち少なくとも一方向における分割磁石の寸法が異なるように形成されている。回転電機におけるロータは、回転電機を構成するコイルや鉄心などの発熱によっても永久磁石が温度上昇するおそれがある。また、永久磁石が固定される挿入孔を形成されるロータコアは、当該挿入孔に対する永久磁石の固定位置によっても異なるが、永久磁石の周方向端部と周方向中央部、および径方向外側と径方向内側では放熱性が異なる。そこで、上記のような構成とすることにより、ロータにおける各部位の放熱性に適応し、効率的に分割磁石の温度上昇を抑制することができる。請求項4に係る発明によれば、永久磁石は、各分割磁石の間に不導体を介在させて連結することにより構成されている。ここで、永久磁石を構成する複数の分割磁石は、隣接する分割磁石に跨って渦電流が流れないようにすることによって、それぞれの分割磁石における渦電流の発生をより効果的に防ぐことができる。そのため、隣接する分割磁石は、電気的に絶縁されている構成が好適である。そこで、上記のように各分割磁石の間に不導体を介在させて連結することにより、複数の磁石に跨って流れる渦電流の発生を防止することができる。従って、渦電流による永久磁石の温度上昇を抑制することができる。<実施形態>フロントモジュール1の構成以下、本発明の回転電機を具体化した実施形態に係るフロントモジュール1について図面を参照しつつ説明する。また、本発明の回転電機は、永久磁石埋込型モータ以下、IPMInteriorPermanentMagnetモータと称するであって、搭載される車両における駆動用の同期モータとして説明する。フロントモジュール1は、この車両の前方部におけるパワートレーンに適用された装置であって、IPMモータ2、クラッチ装置3、図示しないコントロール弁などから構成されている。また、このハイブリッド車両は、IPMモータ2およびエンジンを駆動源とするハイブリッド車両としている。エンジンは、炭化水素系の燃料により出力を発生させる通常の内燃機関である。そして、フロントモジュール1のIPMモータ2は、図1に示すように、湿式多板クラッチであるクラッチ装置3と一体的に構成され、クラッチ装置3によりエンジンとの間において駆動力の伝達または遮断を切り換えられている。なお、説明中において、回転軸方向あるいは軸方向とは、クラッチ装置3の回転軸Crに沿った方向、即ち図1における左右方向を意味する。また、ハイブリッド車両における駆動用のIPMモータ2には、車両のトランスミッションが直列に接続されている。このトランスミッションは、通常の自動変速機であり、デファレンシャル装置を介して車両の左右の駆動輪に接続されている。フロントモジュール1をパワートレーンの一部として用いたハイブリッド車両は、発進時にはクラッチ装置3の接続を解除し、主にIPMモータ2によりトランスミッションを介して左右の駆動輪を回転させる。また、車両の走行中において加速する必要が生じた場合、クラッチ装置3を接続し、IPMモータ2に加えてエンジンの駆動力により走行する。車両のブレーキ操作が行われた場合、クラッチ装置3の接続が解除された上で回生制動が行われる。さらに、IPMモータ2は、クラッチ装置3を介してエンジンにより駆動され、発電機としても機能する。IPMモータ2は、ステータ11と、当該ステータ11に対して回転可能に支持されたロータ12とを備える。また、IPMモータ2のモータハウジング13は、アルミニウム合金等により一体に形成され、ステータ11およびロータ12を内蔵した状態で、前方をモータカバー14により封止されている。このモータカバー14の前方にはエンジンが取り付けられ、モータハウジング13の後方にはトランスミッションが配置されている。また、クラッチ装置3は、IPMモータ2を構成するロータ12とエンジンとの間に介装されている。IPMモータ2、エンジン、およびクラッチ装置3は、それぞれの回転軸が同軸となるように配置されている。エンジンのフライホイールには、ダンパを介してインプットシャフト21が連結されているフライホイールおよびダンパはともに図示せず。インプットシャフト21の外周面には、クラッチ装置3を形成するクラッチインナ21aが一体に形成されている。クラッチ装置3は、クラッチインナ21aに対しエンジンの駆動力が入力可能に形成されている。インプットシャフト21は、ベアリング14aを介してモータカバー14に回転可能に支承され、エンジンの駆動力をクラッチ装置3に伝達可能な入力部材である。また、モータハウジング13およびモータカバー14により構成される内部空間には、図1に示すように、オイルを貯留するリザーバ15が形成されている。リザーバ15は、フロントモジュール1の稼動状態において少なくともIPMモータ2のロータ12の一部がオイルに浸漬するようにオイルを貯留している。クラッチインナ21aは、外周面に形成された複数のスプライン溝に複数枚の摩擦プレート22を回転軸方向に重ねた状態で支承している。各々の摩擦プレート22は、リング状に形成され、その内周端に形成された突部がクラッチインナ21aのスプライン溝に係合している。これにより、各々の摩擦プレート22は、クラッチインナ21aに相対回転を規制して係合している。つまり、各々の摩擦プレート22は、クラッチインナ21aに対し回転軸Cr方向に移動可能で、かつ、クラッチインナ21aとともに回転可能に形成されている。摩擦プレート22の表裏面には、図示しない摩擦材が形成されている。また、IPMモータ2のステータ11は、モータハウジング13の内周部にスクリューにより取り付けられている。このステータ11は、円筒状のステータコア31とコイル32を有する。ステータコア31は、電磁鋼板を回転軸方向に積層して形成されている。このステータコア31は、図2に示すように、周方向に所定ピッチで複数のティース31aが形成されている。そして、ステータ11は、各ティース31aに巻装されたコイル32に電流を流すことにより、ステータ11の内部に磁界を発生可能としている。ロータ12は、全体形状としては環状をなし、ロータコア41と、接着シート42と、エンドプレート43と、固定ピン44と、永久磁石50を有する。ロータ12は、ステータ11の内側にエアギャップを介在させ、ステータ11に対して回転自在に設けられている。ロータ12は、ステータ11のコイル32に電流が流されることにより磁極となったステータコア31のティース31aから磁力を受けて、図示しない回転軸の軸心を中心に回転する。これにより、IPMモータ2は、所定のトルクを回転軸から出力する。ロータコア41は、電磁鋼板を回転軸方向に積層して形成されている。ロータコア41は、ロータコア41においてロータ12の周方向に所定ピッチで軸方向に複数の磁石挿入孔41aが貫設されている。磁石挿入孔41aは、後述する永久磁石50が挿入され、接着シート42により内周面に接着される。これにより、ロータコア41のうち磁石挿入孔41aの径方向外側に位置する部位が磁極となる。接着シート42は、磁石挿入孔41aの内周面に永久磁石50の外側面を接着し、磁石挿入孔41aに永久磁石50を固定する固定手段である。この接着シート42は、磁石挿入孔41aに挿入される前に永久磁石50の外周面に貼付される。そして、磁石挿入孔41aに永久磁石50を挿入した後に、ロータコア41を加熱して接着シート42を発泡させることにより接着している。エンドプレート43は、図3に示すように、ロータコア41の軸方向両端において、ロータコア41を支持するように取り付けられる板状部材である。このエンドプレート43は、ステータ11から生じるロータコア41の軸方向への磁力線の漏れを防ぐために非磁性材料からなる。そして、両端のエンドプレート43は、ロータコア41を挿通する固定ピン44により一体的に固定される。永久磁石50は、全体形状としては平板形状に形成され、厚み方向に磁化されている磁石である。この永久磁石50は、ロータコア41の複数の磁石挿入孔41aに、隣り合う磁石挿入孔41aに挿入される永久磁石50に対して極性が反転するようにそれぞれ挿入される。また、永久磁石50は、寸法の異なる複数種の分割磁石により構成されている。本実施形態において、永久磁石50は、回転軸方向に6個の分割磁石51a~51fを不導体の接着剤52により連結して形成されている。そして、各分割磁石は、図1,3に示すように、ロータ12における回転軸Crの一側図1の左側に位置するものを分割磁石51aとし、回転軸Crの他側に向かって順に分割磁石51b~51fとしている。複数種の分割磁石51a~51fは、ロータ12において配置される部位の放熱性に応じてその寸法が設定されるものである。そして、本実施形態においては、IPMモータ2のモータハウジング13の内部におけるロータ12の放熱性が回転軸方向に異なることから、複数種の分割磁石51a~51fは、互いに連結される軸方向に異なる寸法が設定されている。それぞれの分割磁石51a~51fの寸法設定の詳細については後述する。上述した構成を備えたIPMモータ2において、例えば、車両バッテリからインバータを介してコイル32に対して三相の交流電流が供給される。これにより、ステータ11において回転磁界が発生し、回転磁界に起因する吸引力または反発力によって、ステータ11に対してロータ12が回転される。この回転による駆動力を伝達するように、ロータ12の一側のエンドプレート43の内端には、クラッチアウタ23の軸方向の一端部がボルトにより取り付けられている。クラッチアウタ23は、回転軸Crを中心に、クラッチインナ21aに対し相対回転可能に形成されている。また、クラッチアウタ23の径方向外側に形成された円筒部の内周面側には、略リング状に形成された複数のセパレートプレート24が配置されている。そして、クラッチアウタ23の円筒部の内周面に形成された複数のスプライン溝に、セパレートプレート24の外周部に形成された突部が係合している。これによりセパレートプレート24は、クラッチアウタ23に対して回転軸Cr方向に移動可能で、かつ、クラッチアウタ23とともに回転可能に形成されている。各セパレートプレート24は、それぞれ上述した複数の摩擦プレート22の間に、交互に介装されている。クラッチアウタ23は、径方向内側に延びており、内端において車両のトランスミッションに含まれるトルクコンバータのタービンシャフト25とスプライン嵌合している。このトルクコンバータは、タービンシャフトの回転に伴う油流により回転力を伝達する装置である。また、タービンシャフト25の軸方向端部には、ポンプインペラーに連結された連結メンバが一体回転可能なように取り付けられている。これにより、クラッチアウタ23の駆動力が、トランスミッションのトルクコンバータに入力可能に形成されている。クラッチアウタ23は、その内端部において軸受26を介してモータハウジング13に支承されている。さらに、クラッチアウタ23には、コの字状に屈曲した凹部が形成され、この凹部の径方向内側に位置する外周面に筒状部材27の内周面が液密的に嵌合されている。この筒状部材27は、クラッチアウタ23の凹部の外周面に嵌装されたスナップリングによって、回転軸Cr方向の所定位置よりも一側図1における左側に移動しないように規制されている。ここで、クラッチ装置3は、上述したクラッチアウタ23の凹部の一部と筒状部材27の他側図1の右側の面によって、図1の太点線で示すように、シリンダ部Cylが形成されている。シリンダ部Cylの内部には、ピストン部材28が回転軸Cr方向に摺動可能に収容されている。ピストン部材28は、略円環状に形成され、内周端においてシリンダ部Cylに対して液密的に嵌合している。そして、ピストン部材28において、回転軸Cr方向の一側図1の左側に位置するピストン上面28aとシリンダ部Cylの内面が対向している。これにより、シリンダ部Cylとピストン部材28のピストン上面28aとの間にオイルが供給される圧力室PCが区画形成される。ピストン部材28における回転軸Cr方向の他側図1の右側に位置するピストン下面28bとシリンダ部Cylの内面との間には、図1に示すように、ピストンスプリング29が介装されている。ピストンスプリング29は、ピストン部材28において圧力室PCが形成された側と回転軸Cr方向の反対側のピストン下面28bに当接している。これにより、ピストンスプリング29は、ピストン部材28を筒状部材27が位置する方向に付勢している。フロントモジュール1の作動と分割磁石の寸法の設定続いて、上記の構成からなるフロントモジュール1の作動について説明する。モータハウジング13およびクラッチアウタ23には、図示しない電動オイルポンプと圧力室PCを連通するオイル通路が形成されている。そして、電動オイルポンプによりリザーバ15からオイルが吸引されて、オイル通路を介して圧力室PCにオイルが供給されると、圧力室PCの油圧が上昇することになる。そうすると、ピストン部材28がピストンスプリング29の付勢力に抗してシリンダ部Cylの底部が位置する方向に移動する。これにより、摩擦プレート22およびセパレートプレート24が離間してクラッチ切離の状態となる。よって、クラッチインナ21aからクラッチアウタ23への駆動力の伝達が遮断される。一方で、電動オイルポンプによる圧力室PCへのオイルの供給が停止すると、ピストン部材28がピストンスプリング29により筒状部材27側へ付勢され、圧力室PCからオイルが排出される。これにより、圧力室PCの油圧が下降することになり、ピストン部材28がピストンスプリング29の付勢力により摩擦プレート22およびセパレートプレート24を回転軸Cr方向の一側に向けて押圧する。そうすると、摩擦プレート22およびセパレートプレート24が圧接してクラッチ接続の状態となる。よって、摩擦プレート22とセパレートプレート24は一体的に回転し、クラッチインナ21aからクラッチアウタ23へ駆動力を伝達可能となる。ここで、このような構成からなるフロントモジュール1において、電動オイルポンプにより吐出されるオイルは、圧力室PCへ供給されるだけではなく、潤滑油あるいは冷却油としてモータハウジング13に収容された各部材に供給される。また、リザーバ15に貯留されているオイルは、ロータ12の回転によってかき上げられ、潤滑油あるいは冷却油としてモータハウジング13に収容された各部材に供給される。しかしながら、フロントモジュール1は、その構成または運用上、各部位の冷却性に差が生じることがある。例えば、ステータ11のコイル32など稼動状態に発熱体となる得る部材と近接しているか、または他部材と離間し冷却油としてのオイルが循環しやすいかによってその部位の冷却性が変化する。ここで、IPMモータ2において、ロータ12が回転すると磁束密度の変化により永久磁石50に渦電流が発生し、永久磁石50が発熱することになる。つまり、永久磁石50は、IPMモータ2が駆動している状態では発熱体となり得る部材である。また、永久磁石50は、高温となると減磁して磁気特性が低下するおそれがあるため、好適に冷却を促す必要がある。しかしながら、上述したようにフロントモジュール1における冷却性には各部位により高低差があることから、永久磁石50を保持するロータ12の各部位には放熱性の高い部位と低い部位が生じ、永久磁石50の冷却性を向上させることが困難な場合がある。上記の構成からなる本実施形態のフロントモジュール1においては、ロータ12は、回転軸Crの一側から他側図1の左側から右側に向かって徐々に放熱性が高くなっている。即ち、ロータ12の各部位のうちフロントモジュール1の前方側に位置する部位は、放熱性が低いことからフロントモジュール1が稼動すると高温になりやすい。そこで、永久磁石50を複数の分割磁石により構成することによって渦電流の発生を抑制し、そもそも永久磁石50の温度上昇を抑制するようにしている。しかし、永久磁石50を細分化するほど渦電流の経路が断たれやすくなることから渦電流の発生を抑制することができるが、一方で製造コストの増大が懸念される。そこで、本実施形態のフロントモジュール1のIPMモータ2は、図3に示すように、回転軸方向に寸法の異なる複数の分割磁石51a~51fにより永久磁石50を構成されている。より具体的には、分割磁石51a~51fは、回転軸Crの一側から他側に向かって徐々にロータ12の放熱性が高くなっていることから、この放熱性に応じて回転軸方向の寸法Wa~Wfが徐々に大きくなるように設定されている。これにより、例えば、ロータ12において放熱性が高い部位回転軸Crの他側に配置される分割磁石51fの寸法Wfは、ロータ12において放熱性が低い部位回転軸Crの一側に配置される分割磁石51aの寸法Waよりも大きく設定される。フロントモジュール1による効果本実施形態のフロントモジュール1のIPMモータ2によれば、永久磁石50が寸法の異なる複数種の分割磁石51a~51fにより構成されている。そして、ロータ12において放熱性が高い部位に配置された分割磁石の寸法は、ロータ12の放熱性が低い部位に配置された分割磁石の寸法よりも大きく設定される。これにより、ロータ12において放熱性が高い部位に配置された分割磁石51fは、渦電流により発熱しても放熱しやすいことから温度上昇が抑制される。一方で、ロータ12において放熱性が低い部位に配置された分割磁石51aは、渦電流の発生を抑制できるため発熱しにくく温度上昇が抑制される。また、分割磁石51a~51fは、それぞれが配置されるロータ12の部位によってその寸法Wa~Wfを適宜設定される。これにより、永久磁石50が過剰に分割さることなく、例えば放熱性が最も低い部位に配置される分割磁石51aを基準として分割した場合と比較して製造コストを低減することができる。よって、本発明のIPMモータ2は、永久磁石50における渦電流の発生を従来と比較して効率的に抑制することができる。永久磁石50は、ロータ12の軸方向における分割磁石51a~51fの寸法が異なるように形成されている。ここで、IPMモータ2におけるロータ12は、リザーバ15に貯留されるオイルにより冷却を図っている。また、ロータ12は、その周面をステータ11の周面と対向して配置されるため、ステータ11と対向する軸方向範囲は放熱性が低いことがある。また、IPMモータ2がクラッチ装置3とともにモータハウジング13に収容されていることから、IPMモータ2の他に多くの発熱体が近接して配置されることになる。そうすると、ロータ12は、発熱体に近接する部位の放熱性が低くなることがある。そこで、上記のような放熱性の低い部位との位置関係を勘案し、本実施形態のような構成とすることにより、ロータ12の周辺に位置する各部材の放熱性に適応し、効率的に永久磁石50の温度上昇を抑制することができる。さらに、永久磁石50は、各分割磁石51a~51fの間に不導体の接着剤52を介在させて連結することにより構成されている。ここで、永久磁石50を構成する複数の分割磁石51a~51fは、隣接する分割磁石51a~51fに跨って渦電流が流れないようにすることによって、それぞれの分割磁石51a~51fにおける渦電流の発生をより効果的に防ぐことができる。そのため、隣接する分割磁石51a~51fは、電気的に絶縁されている構成が好適である。そこで、各分割磁石51a~51fの間に不導体の接着剤52を介在させて連結することにより、複数の磁石に跨って流れる渦電流の発生を防止することができる。従って、渦電流による永久磁石50の温度上昇を抑制することができる。<実施形態の変形態様>以上、本発明の回転電機の実施形態に係るフロントモジュール1について説明した。続いて、実施形態の変形態様について、図4~図7を参照して説明する。本実施形態において、永久磁石50は、6種6個の分割磁石51a~51fから構成されるものとした。これに対して、永久磁石50は、同じ寸法の分割磁石が含まれるように構成してもよい。例えば、図4に示すように、永久磁石50が4種8個の分割磁石51g~51jを有するものとする。この時、分割磁石51g~51jの回転軸方向の寸法Wg~Wjが徐々に大きくなるように設定されている。このような構成においても同様の効果を奏する。また、分割磁石の種類の数を減らすことにより製造コストを低減することができる。また、本実施形態のフロントモジュール1においては、回転軸Crの一側から他側図1の左側から右側に向かって徐々にロータ12の放熱性が高くなっていることから、分割磁石51a~51fの寸法Wa~Wfを徐々に大きくするように設定した。しかしながら、フロントモジュール1やIPMモータ2の構成によっては、例えば回転軸Crの両端側に位置する部位の放熱性が高く、中央側に位置する部位の放熱性が低い場合やその逆の場合も想定される。このような場合には、ロータ12の回転軸Crの両端側から中央側に向かって分割磁石の寸法を徐々に小さくするように設定してもよい。例えば、図5に示すように、永久磁石50が4種8個の分割磁石51g~51jを有するものとする。そして、回転軸方向の寸法が大きいものを回転軸Crの両端側に配置し、寸法が小さくなるほど中央側に配置されるようにする。これにより、回転軸方向の両端側と中央側で放熱性の異なるロータ12に適応し、効率的に永久磁石50の温度上昇を抑制することができる。このように、永久磁石50は、ロータ12の軸方向の寸法が異なるように形成された複数種の分割磁石により構成されるものとした。ここで、ロータ12は、ロータコア41に貫設された磁石挿入孔41aにおいて挿入された永久磁石50を支持している。ロータコア41は、ロータ12の回転駆動に寄与しない漏れ磁束を低減させるために磁石挿入孔41aを含めた形状が設定されることがある。漏れ磁束とは、磁石挿入孔41aに挿入された永久磁石50による磁束のうち、隣の磁石挿入孔41aに挿入された永久磁石50による磁束の一部と短絡する磁束である。そのため、ロータコア41における周方向の各部位において肉厚が異なると熱伝導性に差異が生じることがある。このような場合に、ロータ12の放熱性が周方向に異なることから、永久磁石50を構成する複数種の分割磁石は、ロータ12の周方向の寸法が異なるように形成される構成としてもよい。例えば、図6に示すように、4種8個の分割磁石51k~51nを有するものとする。この時、分割磁石51k~51nの周方向の寸法Wk~Wnが、磁石挿入孔41aの周方向中央部から周方向両端部に向かって徐々に大きくなるように設定されている。これにより、ロータコア41の周方向に放熱性の異なるロータ12に適応し、効率的に永久磁石50の温度上昇を抑制することができる。また、永久磁石50に発生する渦電流の経路は、永久磁石50の磁化方向に垂直な面内である。よって、永久磁石50の径方向の各部位うち電流密度が高くなる外周面付近の部位は、渦電流により発熱しやすいことになる。さらに、IPMモータ2におけるロータ12は、IPMモータ2を構成するコイル32やステータコア31などの発熱によっても永久磁石50が温度上昇するおそれがある。このように、ロータ12の放熱性が径方向に異なることから、永久磁石50を構成する複数種の分割磁石は、ロータ12の径方向の寸法がことなるように形成される構成としてもよい。例えば、図7に示すように、6種6個の分割磁石51o~51tを有するものとする。この時、分割磁石51o~51tの径方向の寸法Wo~Wtが、ロータ12の径方向外側から径方向内側に向かって徐々に大きくなるように設定されている。これにより、ロータコア41の径方向に放熱性の異なるロータ12に適応し、効率的に永久磁石50の温度上昇を抑制することができる。上述したように、永久磁石50を構成する複数種の分割磁石は、ロータ12の軸方向、周方向、および径方向のうち何れかの方向の寸法がことなるように形成されるものとした。これに対して、フロントモジュール1やIPMモータ2の構成または運用上からそれぞれの方向にロータ12の放熱性が異なる場合には、これに適応するように分割する方向および寸法を設定するものとしてもよい。このような構成においても同様の効果を奏する。その他に、隣接する分割磁石に跨って流れる渦電流を低減するために、永久磁石50は、分割磁石51a~51fを不導体の接着剤52を介在させて連結して形成されるものとした。しかし、上述したように、永久磁石を複数の分割磁石により構成することにより、単体の永久磁石と比較して渦電流の発生を低減できる。よって、本発明の回転電機は、不導体の接着剤52により複数の分割磁石を連結することを必ずしも要するものではなく、それぞれの分割磁石を連結する他の連結手段を適用することが可能である。"