2以上の金属板同士が接合された金属接合体において、前記2以上の金属板上に互いに間隔を空けて並べられた一対の第1切断線であって、当該並び方向に沿って延在する一対の第1切断線と、前記一対の第1切断線各々に対して前記並び方向と直交する方向に相対するように並べられ、当該並び方向に沿って延在する一対の第2切断線と、前記一対の第1切断線において互いに近づく方向の端部から前記第2切断線に対して離れる方向に延在する一対の第3切断線と、前記一対の第2切断線において互いに近づく方向の端部から前記第1切断線に対して離れる方向に延在する一対の第4切断線と、前記2以上の金属板を重ねた状態で、前記第1~第4切断線に沿って前記2つ以上の金属板を切断して、これら第1~第4切断線に囲まれた部分を押圧して凹ませることにより形成した中央かしめ部と、前記第1~第4切断線の切断面に設けられた金属接合部と、を設けたことを特徴とする金属接合体。前記2以上の金属板において前記一対の第3切断線に挟まれた部分と前記一対の第4切断線に挟まれた部分とは、前記中央かしめ部の中心に向かうに従って深くなるテーパ状に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の金属接合体。前記2以上の金属板において前記一対の第1切断線と前記一対の第2切断線とに挟まれた部分は、前記金属板の平面に対して垂直に設けられていることを特徴とする請求項2に記載の金属接合体。前記一対の第3切断線間の幅と前記一対の第4切断線間の幅とは、前記第1切断線及び前記第2切断線から離れるに従って狭くなるように設けられていることを特徴とする請求項2に記載の金属接合体。そこで、本発明は、電気的特性及び機械的強度の両者の向上を図った金属接合体を提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、2以上の金属板同士が接合された金属接合体において、前記2以上の金属板上に互いに間隔を空けて並べられた一対の第1切断線であって、当該並び方向に沿って延在する一対の第1切断線と、前記一対の第1切断線各々に対して前記並び方向と直交する方向に相対するように並べられ、当該並び方向に沿って延在する一対の第2切断線と、前記一対の第1切断線において互いに近づく方向の端部から前記第2切断線に対して離れる方向に延在する一対の第3切断線と、前記一対の第2切断線において互いに近づく方向の端部から前記第1切断線に対して離れる方向に延在する一対の第4切断線と、前記2以上の金属板を重ねた状態で、前記第1~第4切断線に沿って前記2つ以上の金属板を切断して、これら第1~第4切断線に囲まれた部分を押圧して凹ませることにより形成した中央かしめ部と、前記第1~第4切断線の切断面に設けられた金属接合部と、を設けたことを特徴とする金属接合体に存する。請求項2記載の発明は、前記2以上の金属板において前記一対の第3切断線に挟まれた部分と前記一対の第4切断線に挟まれた部分とは、前記中央かしめ部の中心に向かうに従って深くなるテーパ状に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の金属接合体に存する。請求項3記載の発明は、前記2以上の金属板において前記一対の第1切断線と前記一対の第2切断線とに挟まれた部分は、前記金属板の平面に対して垂直に設けられていることを特徴とする請求項2に記載の金属接合体に存する。請求項4記載の発明は、前記一対の第3切断線間の幅と前記一対の第4切断線間の幅とは、前記第1切断線及び前記第2切断線から離れるに従って狭くなるように設けられていることを特徴とする請求項2に記載の金属接合体に存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、機械的強度を確保するための中央かしめ部と、電気的特性を良好にするための金属接合部と、を設けることにより、電気的特性及び機械的強度の両者の向上を図ることができる。また、プレス圧縮のみで接合を完結できるため、特別な溶接手法を用いるよりも簡便、かつ低コストで実現できる。請求項2記載の発明によれば、2以上の金属板において一対の第3切断線に挟まれた部分と一対の第4切断線に挟まれた部分とを、中央かしめ部の中心に向かうに従って深くなるテーパ状に設けることにより、金属接合部の面積を大きくすることができ、より一層電気的特性の向上を図ることができる。請求項3記載の発明によれば、2以上の金属板において一対の第1切断線と一対の第2切断線とに挟まれた部分を、金属板の平面に対して垂直に設けることにより、より一層機械的強度の向上を図ることができる。請求項4記載の発明によれば、一対の第3切断線間の幅と一対の第4切断線間の幅とは、第1切断線及び第2切断線から離れるに従って狭くなるように設けられているので、より一層、電気的特性の向上を図ることができる。以下、本発明の金属接合体を図1乃至図5に基づいて説明する。図1は、本発明の金属接合体の斜視図である。図2は、図1に示す金属接合体の上面図である。図3は、図1に示す金属接合体のI-I線断面図である。図4は、図1に示す金属接合体のII-II線断面図である。図5は、図1に示す金属接合体のIII-III線断面図である。同図に示すように金属接合体1は、例えば互いに同じ金属によって構成され、かつ、互いに同じ板厚に形成された2つの金属板10、11を備えている。図1及び図2に示すように、これら金属板10、11には、一対の第1切断線L1と、一対の第2切断線L2と、一対の第3切断線L3と、一対の第4切断線L4とが設けられている。上記一対の第1切断線L1は、金属板10、11上に互いに間隔を空けて並べられると共に、その並び方向Y1に沿って延在している。上記一対の第2切断線L2は、一対の第1切断線L1各々に対して直交方向Y2に相対するように並べられている。直交方向Y2は、並び方向Y1と直交する方向である。また、一対の第2切断線L2も、並び方向Y1に沿って延在している。本実施形態では、第1切断線L1及び第2切断線L2は、互いに平行に設けられている。上記一対の第3切断線L3は、一対の第1切断線L1において互いに近づく方向の端部から第2切断線L2に対して離れる方向に延在している。一対の第3切断線L3間の幅は、第1切断線L1から離れるに従って狭くなるように設けられている。上記一対の第4切断線L4は、一対の第2切断線L2において互いに近づく方向の端部から第1切断線L1に対して離れる方向に延在している。一対の第4切断線L4の幅は、第2切断線L2から離れるに従って狭くなるように設けられている。また、金属接合体1には、中央かしめ部2と、金属接合部3と、が設けられている。上記中央かしめ部2は、金属板10、11を重ねた状態で、上記第1~第4切断線L1~L4に沿って金属板10、11を切断しつつ、これら第1~第4切断線L1~L4に囲まれた中央部を押圧して凹ませることにより形成されている。この中央かしめ部2では、金属板10、11が塑性変形し、金属板10の一部が金属板11側に嵌合されている。このとき、図1及び図2に示すように、第1切断線L1及び第2切断線L2において第3切断線L3及び第4切断線L4から離れた側の端部同士を結ぶ線が折り曲げ線L5となり、第1切断線L1及び第2切断線L2において第3切断線L3及び第4切断線L4側の端部同士を結ぶ線が折り曲げ線L6図1となる。そして、これら折り曲げ線L5及びL6は、金属板10、11において一対の第1切断線L1と一対の第2切断線L2とに挟まれた部分が、図4に示すように、金属板10、11の平面に対して垂直になるように折り曲げられている。また、図1及び図2に示すように、一対の第3切断線L3の第1切断線L1から離れた側の端部同士、一対の第4切断線L4の第2切断線L2から離れた側の端部同士、をそれぞれ結ぶ線が折り曲げ線L7となり、一対の第3切断線L3の第1切断線L1側の端部同士、一対の第4切断線L4の第2切断線L2側の端部同士、をそれぞれ結ぶ線が折り曲げ線L8となる。そして、これら折り曲げ線L7及びL8は、金属板10、11において一対の第3切断線L3に挟まれた部分と一対の第4切断線L4に挟まれた部分とが、図3に示すように、中央かしめ部2の中心に向かうに従って深くなるテーパ状になるように折り曲げられている。また、第1~第4切断線L1~L4に囲まれた中央部を押圧する際に、図5に示すように、一対の第3切断線L3内側の切断面が、一対の第3切断線L3外側の切断面に擦られる。よって、摩擦により一対の第3切断線L3の切断面の酸化被膜が除去されて新生面が露出して、図5に示すように、第3切断線L3内側の切断面と第3切断線L3外側に切断面とが凝着して、金属接合部3が得られる。同様に、一対の第4切断線L4の切断面にも金属接合部3が得られる。さらに、同様に、第1、第2切断線L1、L2の切断面にも金属接合部3は部分的に得られる。次に、本発明者らは、図1に示す本発明品、図7に示す従来品、図9に示す従来品をそれぞれ作製して、落下衝撃試験を行って、本発明の効果を確認した。結果、図7に示す従来品では接合が外れたり、図9に示す従来品では抵抗値が上昇するなどの電気特性の低下が見られたが、本発明品では接合は維持され、電気的特性の低下は見られなかった。次に、上述した金属接合体1を製造する金属接合装置について、図6を参照して説明する。同図に示すように、上記金属接合装置20は、第1の型21と、第2の型22と、ガイド23と、から構成されている。上記第1の型21は、例えば直方体形状に設けられていて、その上面にプレス孔24が設けられている。このプレス孔24は、前記第1~第4切断線L1~L4、折り曲げ線L5及びL7に囲まれた部分と同形状に形成されている。また、プレス孔24は、折り曲げ線L8が重ねられる部分24aから折り曲げ線L7を重ねる縁部24bに向かうに従って徐々に深さが浅くなるように設けられている。また、プレス孔24は、折り曲げ線L5を重ねる縁部24cから垂直に深くなっている。上記第2の型22は、棒状に設けられている。前記第2の型22は、前記第1~第4切断線L1~L4、折り曲げ線L5及びL7に囲まれた部分と同形状に形成されている。第2の型22は、折り曲げ線L8が重ねられる部分22aから折り曲げ線L7が重ねられる縁部22bに向かうに従って徐々に第1の型21から離れるテーパに設けられている。上記ガイド23は、例えば直方体状に設けられていて、プレス孔24に重ねられるガイド孔23aを設けている。また、ガイド孔23aは、ガイド23を押圧方向に沿って貫通している。また、ガイド孔23aは、前記第1~第4切断線L1~L4、折り曲げ線L5及びL7に囲まれた部分と同形状に形成されており、第2の型22を挿入して第1の型21のプレス孔24にガイドする。次に、前記金属接合体1の製造方法を上述した金属接合装置20を用いて説明する。まず最初に、互いに重ねられた金属板10、11を第1の型21の前記上面に重ねる。その後、第2の型22を、ガイド23のガイド孔23aに沿って押圧方向に沿って移動させて、これら第1の型21と第2の型22との間に互いに重ねられた金属板10、11を挟みこむ。さらに、第2の型22を押圧方向に移動させると、第1切断線L1~L4に沿った第2の型22のエッジ及びプレス孔24のエッジによって、互いに重ねられた金属板10、11が第1切断線L1~第4切断線L4に沿って切断される。同時に、第1切断線L1~第4切断線L4に囲まれた中央部が凹んで中央かしめ部2及び金属接合部3が形成され、完成する。上述した金属接合体1によれば、機械的強度を確保するための中央かしめ部2と、電気的特性を良好にするための金属接合部3と、を設けることにより、電気的特性及び機械的強度の両者の向上を図ることができる。また、プレス圧縮のみで接合を完結できるため、特別な溶接手法を用いるよりも簡便、かつ低コストで実現できる。上述した金属接合体1によれば、金属板10、11において一対の第3切断線L3に挟まれた部分と一対の第4切断線L4に挟まれた部分とを、中央かしめ部2の中心に向かうに従って深くなるテーパ状に設けられている。これにより、第3切断線L3及び第4切断線L4の内側の切断面と外側の切断面とが確実に接するため、金属接合部3の面積を大きくすることができ、より一層電気的特性の向上を図ることができる。上述した金属接合体1によれば、金属板10、11において一対の第1切断線L1に挟まれた部分と一対の第2切断線L2に挟まれた部分とを、金属板10、11の平面に対して垂直に設けることにより、より一層機械的強度の向上を図ることができる。上述した金属接合体1によれば、一対の第3切断線L3間の幅と一対の第4切断線L4間の幅とは、第1切断線L1及び第2切断線L2から離れるに従って狭くなるように設けられているので、一対の第3切断線L3に挟まれた部分、一対の第4切断線L4に挟まれた部分が押し込まれるため、より一層、電気的特性の向上を図ることができる。なお、上述した実施形態によれば、第1切断線L1及び第2切断線L2に挟まれた部分は、金属板10、11の平面に対して垂直に設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。例えば、機械的強度よりも電気的特性が求められる場合は、第1切断線L1及び第2切断線L2に挟まれた部分を中央かしめ部2の中心に向かうに従って深くなるテーパ状に設けても良い。また、上述した実施形態によれば、第3切断線L3及び第4切断線L4に挟まれた部分は、テーパ状に設けられていたが、本発明はこれに限ったものではない。例えば、電気的特性よりも機械的強度が求められる場合は、第3切断線L3及び第4切断線L4に挟まれた部分を、金属板10、11の平面に対して垂直に設けても良い。また、上述した実施形態によれば、第1切断線L1及び第2切断線L2は互いに平行に設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。第1切断線L1及び第2切断線L2は並び方向Y1に沿って延在していればよく、互いに平行でなくてもよい。また、上述した実施形態によれば、一対の第3切断線L3間、一対の第4切断線L4間は、第1切断線L1及び第2切断線L2から離れるに従って幅が狭くなるように設けていたが、本発明はこれに限ったものではない。例えば、一対の第3切断線L3同士、一対の第4切断線L4同士、互いに平行に設けても良い。また、上述した実施形態では、2つの金属板10、11を接合していたが、本発明はこれに限ったものではない。接合する金属板の枚数は、2つ以上あればよく、3つでも4つでもよい。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。