少なくとも磁気的結合によって第1のコイルと第2のコイルとの間で、非接触で電力を送電又は受電する非接触給電装置において、前記第1のコイルと前記第2のコイルとの位置ずれを検出する位置検出手段と、前記第1のコイルから前記第2のコイルへ給電される電力の給電効率を検出する給電効率検出手段と、前記第1のコイルと前記第2のコイルとの間の異物を検出する異物検出手段と、前記位置検出手段、前記給電効率検出手段及び前記異物検出手段の検出結果に基づいて、前記第1のコイルから前記第2のコイルへの給電を制御する制御手段とを備えることを特徴とする非接触給電装置。前記制御手段は、前記位置検出手段により検出された位置ずれが許容範囲内であり、前記異物検出手段により前記異物が検出されず、かつ、前記給電効率検出手段により検出された給電効率が閾値より低い場合には、前記第1のコイルから前記第2のコイルへの給電を禁止することを特徴とする請求項1記載の非接触給電装置。前記制御手段は、前記位置検出手段により検出された位置ずれが許容範囲を越えた場合、または、前記異物検出手段により前記異物が検出された場合には、前記第1のコイルから前記第2のコイルへ給電を停止することを特徴とする請求項1又は2記載の非接触給電装置。前記位置検出手段により検出された検出結果又は前記異物検出手段により検出された検出結果を通知する通知手段をさらに備えることを特徴とする請求項1~3のいずれ一項に記載の非接触給電装置。前記位置検出手段により検出された位置ずれが許容範囲を越え、かつ、前記異物検出手段により前記異物が検出された場合には、前記異物が検出されたことを通知する通知手段をさらに備えることを特徴とする請求項1~3のいずれ一項に記載の非接触給電装置。しかしながら、伝送効率の低下は、送電コイルと受電コイルとの間に位置ずれやコイル間の異物の存在によっても低下するため、伝送効率の低下原因を特定することができず、低下原因を排除した上で、給電できるか否かを判定することができなかった。本発明が解決しようとする課題は、送電コイルから受電コイルへの給電効率低下の原因を特定した上で、給電できるか否かを判定する非接触給電装置を提供することである。本発明は、位置検出手段、給電効率検出手段及び異物検出手段の検出結果に基づいて、第1のコイルから第2のコイルへの給電を制御することによって、上記課題を解決する。本発明によれば、給電効率の低下のそれぞれの要因に対応した検出結果が得られるため、これらの検出結果を用いることで、給電効率の低下原因を特定した上で、給電を制御することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。《第1実施形態》図1は、本発明の一実施形態に係る非接触給電装置を含む車両200及び給電装置100を備えた非接触充電システムのブロック図である。なお、本例の非接触給電装置の車両側のユニットは電気自動車に搭載されるが、ハイブリッド車両等の車両でもよい。図1に示すように、本例の非接触充電システムは、車両側のユニットを含む車両200と、地上側ユニットである給電装置100とを備え、給電スタンドなどに設置される給電装置100から、非接触で電力を供給し、車両200に設けられるバッテリ28を充電するシステムである。給電装置100は、電力制御部11と、送電コイル12と、受信部13と、無線通信部14と、制御部15とを備えている。給電装置100は、車両200を駐車する駐車スペースに設けられており、車両200が所定の駐車位置に駐車されるとコイル間の非接触給電により電力を供給する地上側のユニットである。電力制御部11は、交流電源300から送電される交流電力を、高周波の交流電力に変換し、送電コイル12に送電するための回路であり、整流部111と、PFCPowerFactorCorrection回路112と、インバータ113と、センサ114とを備えている。整流部111は、交流電源300に電気的に接続され、交流電源からの出力交流電力を整流する回路である。PFC回路112は、整流部111からの出力波形を整形することで力率を改善するための回路であり、整流部111とインバータ113との間に接続されている。インバータ113は、平滑コンデンサやIGBT等のスイッチング素子及びを有したPWM制御回路等を含む電力変換回路であって、制御部15によるスイッチング制御信号に基づいて、直流電力を高周波の交流電力に変換し、送電コイル12に供給する。センサ114は、PFC回路112とインバータ113との間に接続され、電流や電圧を検出する。送電コイル12は、車両200側に設けられている受電コイル22に対して非接触で電力を供給するためのコイルであり、本例の非接触給電装置を設けた駐車スペースに設けられている。車両200が所定の駐車位置に駐車されると、送電コイル12は、受電コイル22の下部であり、受電コイル22と距離を保って、位置づけられる。送電コイル12は、駐車スペースの表面と平行な円形形状のコイルである。受信部13は、受信用のアンテナにより構成されるセンサであり、地上側である給電装置100に設けられ、受信用アンテナの近傍磁界を測定することで、送信部23から送信される電磁波を受信する。受信用アンテナには、例えば磁界アンテナ等が用いられる。また、受信部13と送信部23との間で送受信される電磁波の周波数は、後述する無線通信部14と無線通信部24との間の通信周波数に対して、低い周波数が設定されている。また当該電磁波の周波数は、インテリジェンスキーなどの車両周辺機器で使用される周波数帯域に含まれ、あるいは、当該周波数帯域に近い周波数である。受信部13と送信部23との間の通信には、後述する無線通信部14と無線通信部24との間の通信と比較して、近距離に適した通信方式が用いられている。無線通信部14は、車両200側に設けられた無線通信部24と、双方向に通信を行い、地上側である給電装置100に設けられている。無線通信部14と無線通信部24との間の通信周波数には、受信部13と送信部23との間の信号の周波数や、インテリジェンスキーなどの車両周辺機器で使用される周波数より高い周波数が設定されているため、無線通信部14と無線通信部24との間で通信を行っても、車両周辺機器は、当該通信による干渉を受けにくい。無線通信部14及び無線通信部24との間の通信には、例えば各種の無線LAN方式が用いられ、受信部13と送信部23との間の通信と比較して、遠距離に適した通信方式が用いられている。制御部15は、給電装置100全体を制御する部分であり、給電効率検出部151、位置検出部152、異物検出部153及びシーケンス制御部154を備え、電力制御部11、送電コイル12、受信部13及び無線通信部14を制御する。制御部15は、無線通信部14と無線通信部24との間の通信により、給電装置100からの電力供給を開始する旨の制御信号を車両200側に送信したり、車両200側から給電装置100から電力を受給したい旨の制御信号を受信したりする。制御部15は、センサ114の検出電流に基づいて、インバータ113のスイッチング制御を行い、送電コイル12から送電される電力を制御する。車両200は、受電コイル22と、送信部23と、無線通信部24と、充電制御部25と、整流部26と、リレー部27と、バッテリ28と、インバータ29と、モータ30と、異物センサ31と、通知部32とを備えている。受電コイル22は、車両200の底面シャシ等で、後方の車輪の間に設けられている。そして当該車両200が、所定の駐車位置に駐車されると、受電コイル22は、送電コイル12の上部であり、送電コイル12と距離を保って、位置づけられる。受電コイル22は、駐車スペースの表面と平行な円形形状のコイルである。送信部23は、送信用のアンテナにより構成されるセンサであり、車両200に設けられ、受信部13に電磁波を送信する。送信用アンテナには、例えば磁界アンテナ等が用いられる。無線通信部24は、給電装置100側に設けられた無線通信部14と、双方向に通信を行い、車両200に設けられている。整流部26は、受電コイル22に接続され、受電コイル26で受電された交流電力を直流に整流する整流回路により構成されている。リレー部27は、制御部25の制御によりオン及びオフが切り変わるリレースイッチを備えている。またリレー部27は、当該リレースイッチをオフにすることで、バッテリ28を含む強電系と、充電の回路部となる、受電コイル22及び整流部26の弱電系とを切り離す。バッテリ28は、複数の二次電池を接続することで構成され、車両200の電力源となる。インバータ29は、IGBT等のスイッチング素子を有したPWM制御回路等の制御回路であって、スイッチング制御信号に基づいて、バッテリ28から出力される直流電力を交流電力にし、モータ30に供給する。モータ30は、例えば三相の交流電動機により構成され、車両200を駆動させるための駆動源となる。異物センサ31は、送電コイル12と受電コイル22との間の異物を検出するためのセンサであり、例えば車両200のシャシに設けられる。異物センサ31は、例えばカメラなどの撮像装置等の画像センサにより構成され、受電コイル26と対向する側の、送電コイル12のコイル面を撮像する。そして、撮像画像を画像解析することで異物を検出する。通知部32は、警告ランプ、ナビゲーションシステムのディスプレイまたはスピーカ等により構成され、充電制御部25による制御に基づいて、ユーザに対して光、画像または音等を出力する。充電制御部25は、バッテリ28の充電を制御するためのコントローラであり、送信部23、無線通信部24、異物センサ31及び通知部32を制御し、電力測定部251を備えている。充電制御部25は、充電を開始する旨の信号を、無線通信部24及び無線通信部14の通信により、制御部15に送信する。また充電制御部25は、図示しない、車両200全体を制御するコントローラとCAN通信網で接続されている。当該コントローラは、インバータ28のスイッチング制御や、バッテリ22の充電状態SOCを管理する。充電制御部15は、当該コントローラにより、バッテリ22のSOCに基づいて満充電に達した場合に、充電を終了する旨の信号を、制御部15に送信する。本例の非接触給電装置では、送電コイル12と受電コイル22との間で、電磁誘導作用により非接触状態で高周波電力の送電及び受電を行う。言い換えると、送電コイル12に電圧が加わると、送電コイル12と受電コイル22との間には磁気的な結合が生じ、送電コイル12から受電コイル22へ電力が供給される。次に、図2を用いて、受信部13及び送信部23の構成を説明する。図2は本例の非接触給電装置の一部である、送電コイル12、受信部13、受電コイル22及び送信部23の斜視図である。受信部13は、4個の受信用アンテナ13a~13dにより構成され、受信用アンテナ13a~13dは、送電コイル12の周囲に設けられている。また受信用アンテナ13a~13dは、送電コイル12の中心に対して、対象になるよう配置されている。送信部23は、1個の送信用アンテナにより構成され、当該送信用アンテナは、受電コイル23の中心点に設けられている。送電コイル12及び受信部13は地上側である給電装置100に設けられているため、送電コイル12及び受信部13のそれぞれの位置は変わらない。一方、受電コイル22及び送信部23は、車両200に設けられているため、所定の駐車スペースに対する車両200の駐車位置に応じて、受電コイル22及び送信部23のそれぞれの位置は、送電コイル12及び受信部13のそれぞれの位置に対して、相対的に変わる。受電コイル22の中心点と送電コイル12の中心点が、それぞれのコイル面の方向、言い換えると、受電コイル22及び送電コイル12の平面方向において、合致するように、車両200が所定の駐車スペースに駐車された場合に、受信用アンテナ13a~13dのそれぞれの位置から、送信部23の位置までの距離は、それぞれ等しくなるように、受信部13及び送信部23が配置されている。受信用アンテナ13a~13dは、送信部23のアンテナから送信される信号をそれぞれ受信する。そして、受電コイル13の中心点と送電コイル23の中心点が、受電コイル13及び送電コイル23の平面方向において合致している場合には、受信用アンテナ13a~13dのそれぞれで受信される信号強度は等しくなる。一方、受電コイル13の中心点と送電コイル23の中心点とがずれている場合には、受信用アンテナ13a~13dのそれぞれで受信される信号強度は等しくならない。すなわち、本例は、後述する通り、受信部13及び送信部23で構成される複数のセンサの出力値から、送電コイル12と受電コイル22との相対的な位置を検出することで、コイルの位置ずれを検出する。次に、図1及び図2を用いて、制御部15及び充電制御部25による制御内容を説明する。制御部15は、初期化制御として、給電装置100の各システムが正常に動作するか否かを診断するシステムチェックを行う。充電制御部25は、同様に、初期化制御として、車両200の充電システムが正常に動作するか否かを診断するシステムチェックを行う。システムチェックの結果、車両200でシステム異常が生じている場合には、車両200のユーザに通知し、充電装置100でシステム異常が生じている場合には、充電装置100を管理するセンター等に通知する。一方、システムチェックが正常な場合には、制御部15は、無線通信部14を起動させて、信号を受信可能な状態にする。なお、給電装置100側のシステムチェックは、例えば所定の周期で定期的に行い、車両200側のシステムチェックは、例えば車両200を駆動させるためのメインスイッチがオンになった時に行う。制御部15及び充電制御部25は、無線通信部14及び無線通信部24をそれぞれ制御し、以下の遠隔通信制御を行う。まず、充電制御部25は、車両200に設けられているGPS機能より、車両200の現在値の情報を取得し、車両の現在地が、予め設定されている充電ポイント領域内にあるか否かを判断する。ここで、充電ポイント領域とは、各給電装置100に応じて、それぞれ設定される範囲であって、例えば、地図上で、給電装置100の位置を中心とした円状に表示される範囲である。車両200が充電ポイント領域内にあるということは、バッテリ28を充電する際に、当該充電ポイント領域に対応した給電装置100で充電が行われるということを示す。そして、車両200の現在地が充電ポイント領域内にある場合には、充電制御部25は無線通信部24を起動させて、無線通信部14と無線通信部24との間で通信可能な状態にする。無線通信部14と無線通信部24との間で通信可能な状態になると、充電制御部25は、リンクを確立するための信号を、無線通信部24から無線通信部14に送信する。そして、制御部15は、当該信号を受信した旨の信号を、無線通信部14から無線通信部24に送り返す。これにより、無線通信部14と無線通信部24との間でリンクが確立する。また、充電制御部25は、無線通信部14と無線通信部24との間の通信で、車両200のIDを、制御部15に送信する。制御部15は、車両200側から送信されたIDが、予め制御部15に登録されているIDと合致するか否かを判定することで、ID認証を行う。本例の非接触給電システムでは、予め給電可能な車両200が給電装置100毎に予めIDにより登録されている。そのため、上記のID認証により、登録IDと合致した車両200が給電することができる。リンク確立及びID認証を終えると、車両200が充電ポイント領域に対応した給電装置100に近づきつつ、充電制御部25は、無線通信部24から無線通信部14に信号を所定の周期で送信する。制御部15は、距離測定部151により、車両200と給電装置100との距離を測定する。無線通信部14は、無線通信部24から周期的に送信される信号を受信する。距離測定部151は、受信した信号の電界強度から、車両200と給電装置100との距離を測定する。制御部15には、車両200と給電装置100との距離が近づき、送電コイル12及び受電コイル22の平面方向におけるコイル間の距離が近くなっていることを示すための閾値が、車両接近閾値として、予め設定されている。受信信号の強度は、車両200と給電装置100との距離と相関性をもつため、本例では、車両接近閾値を信号強度により規定している。制御部15は、受信信号の電界強度と車両接近閾値とを比較して、車両200と給電装置100との距離が所定の距離より短いか否かを判定する。そして、車両200と給電装置100との距離が所定の距離より短くなると、制御部15は、受信部13を起動し、また無線通信部14から無線通信部24に制御信号を送信する。充電制御部25は、当該制御信号を受信すると、送信部23を起動させる。これにより、本例は、受信部13及び送信部23による信号の送受信を常に行わず、車両200が給電装置100に接近した場合に、受信部13及び送信部23を起動させて、信号の送受信を行う。制御部15及び充電制御部25は、上記の遠隔通信制御を終えると、以下のように、給電効率の検出、コイルの位置検出及びコイル間の異物を検出する。まず、給電効率の検出について説明する。制御部15は、正規の給電を開始する前に試し給電を行う。当該試し給電の送電電力は、正規の給電の送電電力より小さい。制御部15は、試し給電を行う旨の制御信号を、無線通信部14と無線通信部24との間の通信を介して、充電制御部25に送信し、送電コイル12から試し給電時の送電電力が出力されるよう、電力制御部11を制御する。充電制御部25は、当該制御信号を受信すると、電力測定部251により、受電コイル26の受電電力を測定する。電力測定部251は受電コイル22により受電される電力を測定する測定部であり、少なくとも試し給電中に、受電コイル22の受電電力を測定する。充電制御部25は、電力測定部251により測定された受電電力を、無線通信部14と無線通信部24との間の通信を介して、制御部15に送信する。制御部15は、給電効率検出部151により、試し給電時の送電電力と、実際に受電コイル22で受電された受電電力とを比較することで給電効率を算出する。これにより、給電効率検出部151は、送電コイル12と受電コイル22との間の給電効率を検出する。また給電効率検出部151には、バッテリ28を充電可能な給電効率を示す閾値が設定されている。受電コイル22により受電された電力は、バッテリ28の充電のために用いられるが、給電効率が低い場合には、バッテリ28を充電できない、あるいは、バッテリ28の充電に時間がかかってしまう。そのため、本例では、閾値を設定することで、バッテリ28を充電可能な給電効率の下限値を規定している。給電効率検出部151は、算出された給電効率が閾値より高い場合には、受電コイル22の受電電力でバッテリ28を充電することが可能であると判定し、算出された給電効率が閾値より低い場合には、受電コイル22の受電電力ではバッテリ28を十分に充電することができないと判定する。次に、コイルの位置検出について説明する。制御部15は、以下の要領で、位置検出部152によりコイルの位置ずれ、言い換えると、送電コイル12及び受電コイルの重なり状態を検出する。図3及び図4を用いて、コイルの位置ズレの検出する制御及びコイル間の異物を検出する制御を、それぞれ説明する。図3は送電コイル12及び受電コイル22が位置ずれせず、対向している状態を示す平面図aと、斜視部b、cである。図4は送電コイル12及び受電コイル22が位置ずれし、対向している状態を示す平面図aと、斜視部b、cである。図3に示すように、送電コイル12及び受電コイル22の平面方向において、送電コイル12の中心点と受電コイルの中心点とが一致する場合には、送信部23の送電アンテナから受信部13の各受信用アンテナ13a~13dまでのそれぞれの距離は等しくなるため、受信用アンテナ13a~13dで受信される信号の出力値は同じ値になる。ここで、図3に示す場合の、各受信用アンテナ13a~13dの出力値をSとする。一方、図4に示すように、受電コイル22が送電コイル12に対してX軸方向にずれている場合には、送信部23から受信用アンテナ13a、13dまでの距離が、送信部23から受信用アンテナ13b、13cまでの距離より短くなる。そして、送信部23から受信用アンテナ13a、13dまでの距離は、図3に示す送信部23から各受信用アンテナ13a~13dまでの距離より短くなるため、受電コイル13a、13dの出力値は出力値Sより大きくなり、例えばS30となる。一方、送信部23から受信用アンテナ13b、13cまでの距離は、図3に示す送信部23から各受信用アンテナ13a~13dまでの距離より長くなるため、受電コイル13b、13cの出力値は出力値Sより小さくなり、例えばS-30となる。そのため、位置検出部152は、受信用アンテナ13a~13dの出力値と、基準となる出力値Sとを比較して、受信用アンテナ13a~13dの各出力値のずれを演算することで、送電コイル12に対する受電コイル23の相対的な位置を検出することができ、送電コイル12と受電コイル22との間の位置ずれを検出することができる。また位置検出部152には、送電を許容することを示す閾値が予め設定されている。送電コイル12から受電コイル22への給電効率は、送電コイル12と受電コイル22との結合係数に依存し、当該結合係数はコイル間の位置ずれと相関している。ゆえに、位置ずれが大きい場合には、結合係数が低くなり、給電効率も低くなる。そのため、本例は、当該閾値を設定することで、給電可能な位置ずれの大きさを規定している。位置検出部152は、検出したコイル間の位置ずれの大きさと、当該閾値とを比較する。位置検出部152は、検出した位置ずれの大きさが閾値より小さい場合には、検出した位置ずれは許容範囲内にあると判定し、検出した位置ずれの大きさが閾値より大きい場合には、検出した位置ずれは許容範囲を越えていると判定する。そして、制御部15及び充電制御部25は、上記の給電効率の検出及びコイルの位置検出を終えると、送電コイル12と受電コイル22との間の異物を検出する。充電制御部25は、異物センサ31により検出された検出情報を含む信号を、無線通信部24により、給電装置100に送信する。制御部15は、無線通信部14により受信された信号に含まれる検出情報に基づいて、異物の有無を検出する。次に、制御部15は、上記のように、給電効率の検出、コイルの位置検出及びコイル間の異物検出を終えると、これらの検出結果に基づいて、正規の給電を開始するか否かを判定する。シーケンス制御部154には、上記の検出結果に対し、給電可能か否かを判定するための診断制御及び診断結果に基づく給電制御に関するシーケンスが組み込まれている。シーケンス制御部154は、給電効率検出部151、位置検出部152及び異物検出部153の検出結果に基づいて、予め分離されているカテゴリーにより、送電コイル12と受電コイル22との間の状況を診断し、制御部15は、それぞれのカテゴリーに対応した制御を行う。シーケンス制御部154の制御を、図5を用いて説明する。図5は、位置検出部152の検出結果、異物検出部153の検出結果及び給電効率検出部151の検出結果と、判定カテゴリーと、判定後の制御内容を説明するための図である。図5について、コイル位置のOKは位置検出部152により検出されたコイルの位置ずれが許容範囲にある場合を示し、コイル位置のNGは位置検出部152により検出されたコイルの位置ずれが許容範囲を越えている場合を示す。異物のOKは異物検出部153により異物が検出されなかった場合を示し、異物のNGは異物検出部153により異物が検出された場合を示す。給電効率のOKは給電効率検出部151により検出された給電効率でバッテリ28を充電可能であると判定された場合を示し、給電効率のNGは給電効率検出部151により検出された給電効率でバッテリ28を充電できないと判定された場合を示す。シーケンス制御部154は、位置検出部152によりコイル間の位置ずれが許容範囲内にあると判定し以下、コイル位置がOKである、と称す、異物検出部153で異物が検出されていない以下、異物がOKである、と称す、かつ、給電効率検出部151により検出された給電効率が閾値以上である以下、給電効率がOKである、と称す場合には、カテゴリーAと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーAと判定した場合には、制御部15は、試し給電の時の送電電力より高い送電電力に設定して、正規の給電を行うよう電力制御部11を制御し、無線通信部14により、正規の給電を行う旨の信号を車両200側に送信する。また、充電制御部25は、無線通信部24により受信された当該信号に基づいて、リレー部27を制御し、正規の給電による受電電力によりバッテリ28を充電する。コイル位置がOKであり、異物がOKであり、かつ、給電効率がOKである場合には、送電コイル12と受電コイル22との位置関係が給電に適しており、異物もなく、また、給電側の回路部及び受電側の回路部にも異常がないため、正規の給電によりバッテリを充電する。シーケンス制御部154は、コイル位置がOKであり、異物がOKであり、かつ、給電効率検出部151により検出された給電効率が閾値未満である以下、給電効率がNGである、と称す。場合には、カテゴリーDと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーDと判定した場合には、制御部15は、試し給電を停止し、停止後、正規の給電及び再度の試し給電を行わず、給電を禁止するよう電力制御部11を制御し、無線通信部14により、給電を禁止する旨の信号を送信する。コイル位置がOKであり、異物がOKであるにもかかわらず、給電効率がNGである場合には、送電コイル12と受電コイル22との位置関係が給電に適しており、異物もない状態で、十分な給電効率を得ることができないことになるため、送電コイル12、電力制御部11内の回路部、受電コイル22又は整流部26などの給電に関する回路が故障している可能性がある。そのため、制御部15は、かかる場合に給電を禁止する。また制御部15は、回路部に異常が生じていることを、給電装置100を管理するセンターに通知する。充電制御部25は、無線通信部24で受信された、給電を禁止する旨の信号を受信した場合には、通知部32を制御して、回路部に異常が生じている可能性があることをユーザに通知する。シーケンス制御部154は、コイル位置がOKであり、異物検出部153で異物を検出し以下、異物がNGである、と称す、かつ、給電効率がOKである場合には、カテゴリーBと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーBと判定した場合には、制御部15は、試し給電を停止し、コイル間に異物がある旨の信号を、無線通信部14から車両200側に送信する。充電制御部25は、当該信号に基づいて、通知部32を制御し、コイル間に異物が存在することをユーザに通知する。コイル位置がOKであり、異物がNGであり、給電効率がOKである場合には、異物を排除することで、給電時の磁束による異物からの発熱を抑制し、また給電効率が上がることもあるため、正規の給電の前に、異物をコイル間から排除するようユーザに通知する。そして、ユーザにより異物が除去され、異物検出部153により異物が検出されなければ、シーケンス制御部154はカテゴリーAと判断するため、正規の給電が行われる。シーケンス制御部154は、コイル位置がOKであり、異物がNGであり、かつ、給電効率がNGである場合には、カテゴリーBと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーBと判定した場合には、制御部15は試し給電を停止し、コイル間に異物がある旨の信号を車両200側に送信し、充電制御部25は、当該信号に基づいて、通知部32により、異物が存在することをユーザに通知する。コイル位置がOKであり、異物がNGであり、かつ、給電効率がNGである場合には、給電効率が、コイル間の異物の存在により低下している可能性が高いため、カテゴリーDのように給電を禁止するのではなく、給電を一旦停止させた上で、ユーザへ異物の存在を通知する。そして、ユーザが異物を排除し、異物検出部153により異物が検出されなければ、給電に関する回路に異常がない限り、再度の診断でカテゴリーAと判定されるため、正規の給電を行うことができる。これにより、本例は、給電効率の低下を検出したことのみに基づいて正規の給電を行わないようにする制御を回避することができる。シーケンス制御部153は、位置検出部152によりコイル間の位置ずれが許容範囲を越えていると判定し以下、コイル位置がNGである、と称す。、異物がOKであり、かつ、給電効率がNGである場合には、カテゴリーCと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーCと判定した場合には、制御部は試し給電を停止し、コイルの位置ずれが大きい旨の信号を車両200側に送信し、充電制御部25は、当該信号に基づいて、通知部32により、コイルの位置ずれが大きいことをユーザに通知する。コイル位置がNGであり、異物がOKであり、かつ給電効率がNGである場合には、給電効率が、コイルの位置ずれにより低下している可能性が高いため、カテゴリーDのように給電を禁止するのではなく、給電を一旦停止させた上で、ユーザへのコイルの位置ずれが大きいことを通知する。そして、ユーザが、コイルの位置ずれを小さくするように再駐車し、位置検出手段152により検出されたコイルの位置ずれが許容範囲内にあれば、給電に関する回路に異常がない限り、再度の診断でカテゴリーAと判定されるため、正規の給電を行うことができる。これにより、本例は、給電効率の低下を検出したことのみに基づいて正規の給電を行わないようにする制御を回避することができる。シーケンス制御部154は、コイル位置がNGであり、異物がOKであり、かつ、給電効率がOKである場合には、コイルの位置ずれを小さくすることで、給電効率をより上げることができる場合もあるため、正規の給電の前に、コイルの位置ずれが大きいことをユーザに通知する。そして、ユーザは当該通知を確認し、車両200を再駐車させてコイルの位置ずれを許容範囲内にすることで、シーケンス制御部154はカテゴリーAと判断するため、正規の給電が行われる。シーケンス制御部154は、コイル位置がNGであり、異物がNGであり、かつ、給電効率がOKである場合には、カテゴリーBと判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーBと判断した場合には、制御部15は、試し給電を停止し、コイル間に異物がある旨の信号を、無線通信部14から車両200側に送信し、充電制御部25は当該信号に基づいて通知部32により、コイル間に異物があることを通知する。コイル位置がNGであり、かつ、異物がNGである場合には、コイル間の異物により、受信センサ13a~13dの受信信号の出力が低下することで、コイルの位置ずれが許容範囲を越えていると、位置検出手段152により検出されている可能性がある。また、コイル間に異物がある場合には、給電により異物から発熱する可能性もある。そのため、本例では、コイル位置及び異物がNGである場合には、異物の検出結果を優先させることで、システムの安全性を確保しつつ、利便性を高める。ユーザは、コイル間に異物が存在する旨の通知を通知部32により確認し、異物を排除すると、異物はOKになるが、コイル位置はNGを維持する場合もある。かかる場合には、異物はOK、コイル位置はNGであり、かつ、給電効率はOKとなり、シーケンス制御部154はカテゴリーCと判定するため、上記の通り、通知部32によりコイルの位置ずれが許容範囲を超えている旨が通知される。そして、通知部32を確認したユーザが、コイルの位置ずれを小さくするよう再駐車すればよい。一方、ユーザが、異物検出の通知を確認し、当該異物を排除することで、位置検出部152により検出される位置ずれも許容範囲内となれば、シーケンス制御部154はカテゴリーAと判断し、制御部15は正規の給電を行う。シーケンス制御部154は、コイル位置がNGであり、異物がNGであり、かつ、給電効率がNGである場合には、カテゴリーBと判定され、制御部15は給電を停止し、充電制御部25は、コイル間に異物がある旨を通知する。給電効率はNGであるが、通常は、給電回路の故障ではなく、コイルの位置ずれ、あるいは、コイル間の異物により、給電効率が低下しているため、制御部15は、カテゴリーDのように給電を禁止するのではなく、給電を一旦停止させる。そして、コイル位置がNGであり、かつ、異物がNGである場合には、上記と同様に、異物の検出結果を優先させて、充電制御部25は、通知部32により、コイル間に異物が存在することを通知する。ユーザが異物を排除すると、異物はOKになるが、コイル位置はNGを維持する場合もある。かかる場合には、異物はOK、コイル位置はNGであり、かつ、給電効率はNGとなり、シーケンス制御部154はカテゴリーCと判定するため、通知部32によりコイルの位置ずれが許容範囲を超えている旨が通知される。そして、車両200の再駐車によりコイルの位置ずれが許容範囲内になり、給電効率がOKになれば、制御部15は正規の給電を行う。一方、異物が排除され、コイルの位置ずれが許容範囲内になった場合でも、給電効率がNGである場合には、シーケンス制御部154はカテゴリーDと判定し、通知部32により、給電に関する回路が故障している旨が通知される。シーケンス制御部154は、上記の診断を、給電開始時だけではなく、給電中も行う。制御部15は、正規の充電後に、シーケンス制御部154による診断を行うための周期が予め設定されている。制御部15は、正規の充電開始後の時間が当該周期に相当する時間に到達すると、正規の給電を一旦中止し、試し給電を行いつつ、シーケンス制御部154を制御し、上記の各種検出及び診断を行う。そして、シーケンス制御部154がカテゴリーAと判断すれば、再び、制御部15は正規の給電を行い、充電制御部25は、正規の給電によりバッテリ28を充電する。一方、正規の給電中に、例えばコイル間に異物が混入された場合には、異物検出部153は給電開始後の異物検出により異物を検出し、シーケンス制御部154は診断によりカテゴリーBと判定する。制御部15は、異物が存在する旨の信号を車両200に送信し、充電制御部25は、通知部32により異物が存在する旨の通知を行う。そして、ユーザがコイル間の異物を排除することで、再び、カテゴリーAの状態となり、正規の給電が行われ、バッテリ28が再充電される。また、正規の給電中に、コイルの位置ずれが許容範囲外になった場合も、同様に、給電開始後のコイルの位置検出により、当該コイルの位置ずれが検出されるため、通知部32によりコイルの位置ずれが生じたことがユーザに通知される。そして、コイルの位置ずれを許容範囲内にすることで、再度、正規の給電が行われる。これにより、本例は、バッテリ28の充電中に、異物が混入されたり、コイルの位置ずれが許容範囲を越えたりして、給電効率が低下した場合でも、給電効率の低下の原因を特定した上で、再度、正規の給電を行い、バッテリ28を充電することができる。次に、図6を用いて、本例の非接触給電装置の制御手順を説明する。図6は本例の非接触給電装置の制御手順を示すフローチャートである。ステップS1にて、制御部15は、電力制御部11を制御し試し給電を行う。また制御部15は、試し給電を行う旨の信号を車両200に送信し、充電制御部25は、無線通信部24を介して当該信号を受信する。ステップS2にて、充電制御部25は、電力測定部251により、受電コイル22の受電電力を測定し、測定結果を給電装置100に送信する。制御部15は、給電効率検出部151により、測定結果である受電電力と、試し給電時に設定される送電電力とから、給電効率を検出する。ステップS3にて、充電制御部25は、送信部23を制御し、送電コイル12と受電コイル22との相対的な位置を検出するための信号を受信部13に送信する。制御部15は、位置検出部152により、受信用アンテナ13a~13dの出力値から、当該位置を検出し、受電コイル22の位置に対する送電コイル12の位置ずれを検出する。ステップS4にて、充電制御部25は、異物センサ31を制御し、異物センサ31の検出結果を給電装置100に送信する。制御部15は異物検出部153により、当該検出結果から、送電コイル12と受電コイル22との間の異物を検出する。ステップS5にて、制御部15は、シーケンス制御部154により、給電効率検出部151の検出結果、位置検出部152の検出結果、及び、異物検出部153の検出結果に基づいて、図5に示すように、検出結果が、予め設定したカテゴリーA~Dのうち、どのカテゴリーに相当するか判定する。シーケンス制御部154がカテゴリーAと判定した場合には、ステップS11により制御部15は正規の給電を行い、充電制御部25は正規の給電による受電電力でバッテリ28を充電する。ステップS12にて、制御部15はステップS11による正規の給電を開始した時点からの時間が、判定時間を経過したか否かを判定する。当該判定時間とは、シーケンス制御部154による診断を行うための周期に相当する。ステップS11による正規の給電を開始した時点からの時間が判定時間に達していない場合には、ステップS12にて、充電制御部25は、バッテリ28が満充電に達したか否かを判定する。満充電に達した場合には、充電制御部25は満充電に達した旨の信号を給電装置100に送信し、制御部15は当該信号に基づいて正規の給電を終了することで、本例の制御を終了する。一方、満充電に達していない場合には、ステップS11に戻り、正規の給電が継続され、バッテリ28が引き続き充電される。ステップS12に戻り、ステップS11による正規の給電を開始した時点からの時間が判定時間に達した場合には、ステップS1に戻る。これにより、正規の給電中にも、給電効率、コイルの位置及び異物の検出と、検出結果に基づく上記の診断が行われる。ステップS5に戻り、シーケンス制御部154がカテゴリーBと判定した場合には、ステップS21にて、制御部15は試し給電を停止し、異物が検出された旨の信号を車両200に送信する。ステップS22にて、充電制御部25は、当該信号に基づいて通知部32によりコイル間に異物が存在する旨の通知を行う。ステップS23にて、当該通知を確認したユーザが異物を排除し、ステップS1に戻る。これにより、給電開始時に、コイル間に異物が存在する場合には、異物が存在することが通知され、異物を排除することで、正規の給電を行うことができる。また、正規の給電中に、異物が混入された場合でも、正規の給電が一旦停止され、当該異物が検出され、異物が存在することが通知されるため、異物を排除した上で、再び正規の給電を行うことができる。ステップS5に戻り、シーケンス制御部154がカテゴリーCと判定した場合には、ステップS31にて、制御部15は試し給電を停止し、コイルの位置ずれが許容範囲を超えている旨の信号を車両200に送信する。ステップS32にて、充電制御部25は、当該信号に基づいて通知部32によりコイルの位置ずれが許容範囲を超えている旨の通知を行う。ステップS33にて、当該通知を確認したユーザが車両を再駐車することで、コイルの位置ずれを許容範囲内にして、ステップS1に戻る。これにより、給電開始時に、コイルの位置ずれが許容範囲を越えている場合には、コイルの位置ずれが通知され、コイルの位置ずれを是正することで、正規の給電を行うことができる。また、正規の給電中に、コイルの位置ずれが許容範囲を超えた場合でも、正規の給電が一旦停止され、コイルの位置ずれが検出され、コイルの位置ずれが通知されるため、コイルの位置ずれを是正した上で、再び正規の給電を行うことができる。ステップS5に戻り、シーケンス制御部154がカテゴリーDと判定した場合には、ステップS41にて、制御部15は試し給電を停止し、その後の給電を禁止する。ステップS42にて、制御部15は、給電に関する回路が故障した旨の信号を車両200に送信し、充電制御部25は当該信号に基づいて、通知部32により、給電に関する回路が故障したことを通知する。そして、本例の制御を終了する。これにより、給電開始時に、給電に関する回路が故障していた場合には、給電を禁止させることができる。また給電中に給電に関する回路が故障した場合にも、給電を禁止し、その後の給電及びバッテリ28の充電が行われないため、回路故障が生じているにもかかわらず給電制御が行われることを防止できる。上記のように、本例は、位置検出手段152、給電効率検出部151及び異物検出部153の検出結果に基づいて、送電コイル12から受電コイル22への給電を制御する。これにより、給電効率の低下となる、それぞれの原因が特定されるため、排除可能な原因である、コイルの位置ずれ及び異物の存在が検出された場合には、当該原因を排除することで、正規の給電を行うことができる。また、回路故障など、ユーザにより排除不可能な原因を特定することができる。また本例は、コイルの位置ずれが許容範囲内であり、異物の存在が検出されず、かつ、給電効率が閾値より低い場合には、送電コイル12から受電コイル22への給電を禁止する。これにより、本例は、回路故障などが生じているにもかかわらず、給電が行われることを防ぐことができる。また本例は、コイルの位置ずれが許容範囲を越えた場合、または、異物が検出された場合には、送電コイル12から給電コイル22への給電を停止する。これにより、コイルの位置ずれ、または、異物の存在により給電効率が低下している状態で、給電を行わないようにすることができる。また本例は、通知部32により、位置検出手段152の検出結果、または、異物検出部153の検出結果を通知する。これにより、ユーザは、コイルの位置ずれ、あるいは、コイル間の異物の存在を確認することができるため、ユーザがコイルの位置ずれの是正する、あるいは、異物を排除することで再給電を行うことができる。また本例は、コイルの位置ずれが許容範囲を超え、かつ、異物の存在が検出された場合には、異物が検出されたことを通知する。これにより、異物の検出結果を優先させることで、システムの安全性を確保しつつ、利便性を高めることができる。なお、本例は、受信部13を、4つのアンテナで構成するが、必ずしも4つである必要はなく、複数のアンテナで構成すればよい。また、受信部13は必ずしも地上側に設ける必要はなく車両200側に設けてもよく、送信部23は必ずしも車両200側に設ける必要はなく地上側に設けてもよい。また本例は、送信部23の送信アンテナと、受信部13の受信アンテナ13a~13dにより、複数のセンサを構成するが、複数のセンサを、必ずしも送信部23及び受信部13による対となる構成にする必要はなく、地上側又は車両200側のいずれ一方のみ設けたセンサにより構成してもよい。例えば、地上側に車両に向けて発信する赤外線センサを複数設け、反射される赤外線の強度から、上記と同様に、異物検出及びコイルの位置検出を行ってもよい。なお本例において、異物検出部153は、受信アンテナ13a~13dの出力値の差分から異物を検出したが、異物検出部153は、受信アンテナ13a~13dのそれぞれの出力値を乗算し、加算し、または、除算し、その演算結果を比較することで、異物を検出してもよい。また本例において、異物検出部153は、送電コイル12から受電コイル22へ電力を供給している時に、異物検出をしてもよい。そして、異物検出部153が、電力供給中に、異物を検出した場合には、制御部15は送電コイル12からの送電を停止させ、車両200側に、異物が混入されたことを無線通信で通知する。なお、無線通信部14と無線通信部24との間の通信に基づく距離計測は、受信部13と送信部23との間の通信に基づくコイルの位置ずれ検出と比較して、計測単位が大きいため、距離計測の際の、無線通信部14と無線通信部24との間の通信周期を、受信部13と送信部23との間の通信周期と比べて長くしてもよい。また、受信部13と送信部23との間の通信は、無線通信部14と無線通信部24との間の通信のように、制御信号の双方向通信を行わない分、送信するデータ量を少なくてもよいが、コイル間の位置ずれの精度を高めるために、システムチェック時のパリティを行うとよい。また位置検出部152は、送電コイル12から受電コイル22への電力供給中に、コイルの位置検出を行ってもよい。例えば、制御部15は、電力供給を行ってから、所定の期間経過後に電力供給を停止し、停止中に位置検出部152によりコイルの位置を検出し、検出後に再び電力供給を開始させるように制御すればよい。これにより、本例は、電力供給中に、コイルの位置ずれが生じていなかいか確認することができる。また、本例は、無線通信部14の受信信号の電界強度から、車両200と給電装置100との距離を測定するが、受信信号の時間差等に基づき、距離を測定してもよい。また距離を測定するための、遠隔通信用の通信手段として、車両200と給電装置100との距離を直接的に測定するセンサを設けてもよい。なお本例は、異物センサ31に例として画像センサを用いたが、例えば送電コイル16の周囲を検出する温度センサを用いてもよい。送電コイル12と受電コイル22との間に異物が存在する状態で、送電コイル12から受電コイル22に給電を行った場合に、コイル間を通る磁束により、異物に渦電流が発生し、異物が発熱することがある。そのため、異物センサ31は、温度センサにより異物からの発熱を検出することで異物を検出することができる。また異物センサ31には、他に赤外線センサ等を用いてもよい。また異物センサ31は必ずしも車両200側に設ける必要はなく、地上側の給電装置100に設けてもよく、また、車両200及び給電装置100の両方に設けてもよい。また異物センサ31は、送電コイル12のコイル面に沿って形成される他のコイルを用いてもよい。コイル間に異物が存在する場合には、異物が存在しない場合と比較して、給電時におけるコイル間の磁束が変化する。そして、磁束の変化により、異物センサ31であるコイルの誘導電圧が変化する。そのため、異物センサ31は、異物が存在することで変化した誘導電圧を検出することで、コイル間の異物を検出することができる。なお、本例は、給電効率検出部151、位置検出部152及び異物検出部153を制御部15に設けたが、充電制御部25に設けてもよい。上記送電コイル12または受電コイル22の一方のコイルが本発明に係る第1のコイルに、他方のコイルが本発明に係る第2のコイルに相当し、送信部23、受信部13及び位置検出部152が本発明に係る位置検出手段に、異物センサ31及び異物検出部153が本発明に係る異物検出手段に、電力測定部251及び給電効率検出部151が本発明に係る給電効率検出手段に、通知部32が本発明に係る通知手段に相当する。