"エネルギー発生機であって、回転可能な駆動シャフトが取り付けられたハウジング;前記駆動シャフトに堅固に据え付けられた主ホイールを介して、追加負荷を具備するホイールの形に作られた不平衡質量の要素に回転を伝達する駆動シャフトの機構を含む主ユニット;前記主ユニット、および動作モーメントの伝達を可能にする作動ノードを含む末端コンシューマとの間の運動連鎖を備えるエネルギー発生機であって、シャフトの回転動力伝達機構が、主ホイールに運動学的に接続された、少なくとも2つのスレーブ偏心ホイールを備え、前記スレーブ偏心ホイールの各々が、前記駆動シャフトの車軸と平行に配置された、追加の動かないスレーブ車軸上で回転可能に固定され、前記スレーブ偏心ホイールの各々の両端で、前記両端の間を接続要素に堅固に接続され、中心が前記駆動シャフト上で自由に動かせるように固定されたバランスビームが、この各スレーブ車軸の所で、追加の接続リンクを具備し、前記追加の接続リンクは、一方の端部が前記車軸上に固定され、かつ他方の端部が、作動媒体を注入するための注入弁、およびレシーバを介して末端コンシューマに接続された排出弁を含む、可変容積を有する作動チャンバの移動可能要素に接続されるという事実が異なるエネルギー発生機。前記回転動力伝達機構の前記スレーブ偏心ホイールは、類似の直径を有して作られるという事実が異なる、請求項1に記載のエネルギー発生機。前記バランスビームは、前記スレーブ車軸に固定される端点が、前記駆動シャフトに前記バランスビームを固定するポイントから等距離にある幾何形状、すなわち:円もしくは正多角形正方形、正三角形として、または十字型の形状の形で作られるという事実が異なる、請求項1または2に記載のエネルギー発生機。前記不平衡質量の前記要素への前記シャフト回転動力伝達機構は、摩擦もしくはホイール、またはベルト、またはチェーン、または前記主ホイールから前記スレーブホイールへのウォーム回転動力伝達機構に基づき行われるという事実が異なる、請求項1~3のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。負荷は、前記スレーブ偏心ホイールの表面上に堅固に固定されるという事実が異なる、請求項1~4のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。各偏心ホイールが、放射状のレールを具備し、前記放射状のレールの内側に負荷が配置され、追加で取り付けられた負荷用のローカル駆動デバイスの影響下で、前記レールに沿って前記負荷が放射状に移動することができるという事実が異なる、請求項1~4のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。前記放射状のレールは、直線状に、または前記偏心ホイールの回転軸と一致する中心を有する円弧の形状もしくは螺旋に形成されるという事実が異なる、請求項6に記載のエネルギー発生機。前記負荷用の前記ローカル駆動デバイスは、機械式ばねまたはレバー、電気式電磁石または回転子の形で、または電子式、または水圧式、または空気圧式の形で設計されてもよいという事実が異なる、請求項6または7に記載のエネルギー発生機。前記シャフト伝達回転機構は、前記駆動シャフトの軸に沿って連続的に結合された追加の主ホイールを備え、前記スレーブ偏心ホイールの各々に運動学的に関連づけられるという事実が異なる、請求項1~8のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。前記デバイスは、各後続の運動学的スレーブホイールが、先行するスレーブホイールと接続されるように、前記同じ主ホイールに運動学的に関連づけられた追加の偏心ホイールスレーブを備え、この場合、前記スレーブホイールが配置される軸がすべて、中心が前記駆動シャフトに自由に動かせるように固定された前記同じバランスビームに順次、堅固に固定されるという事実が異なる、請求項1~9のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。前記デバイスは、各スレーブ軸上に、第1の作動チャンバの反対側に固定された追加の作動チャンバを備え、したがって、作動対を形成するという事実が異なる、請求項1~10のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。前記デバイスは、各スレーブ軸上に順次配置された追加の作動チャンバまたは1対の作動チャンバを備えるという事実が異なる、請求項1~11のいずれか一項に記載のエネルギー発生機。可変容積を有する作動チャンバとして、シリンダ-ピストン対、またはベローズ組立体、または柔軟壁隔壁を有する閉チャンバ、または空気圧チャンバ空気ばねが使用されるという事実が異なる、請求項1~12のうちいずれか一項に記載のエネルギー発生機。提案される技術的解決策の目的は、デバイスの運動方式を簡素化し、かつエネルギー損失を低減または除去して、デバイスの構造ユニット内の摩擦力に打ち勝つことにより、技術的能力を同時に拡大して、デバイスの効率因子を、デバイスの効率および信頼性を、ならびにその結果として、動力が主モータの動力よりはるかに大きなエネルギーを発生させる可能性を増大させることである。この目的を達成するために、回転可能な駆動シャフトが取り付けられたハウジング;駆動シャフトに堅固に据え付けられた主ホイールを介して、追加負荷を具備するホイールの形に作られた不平衡質量の要素に回転を伝達する駆動シャフトの機構を含む主ユニット;主ユニット、および特許請求される技術的解決策による動作モーメントの伝達を可能にする作動ノードを含む末端コンシューマとの間の運動連鎖を備えるデバイスにおいて、シャフトの回転動力伝達機構が、主ホイールに運動学的に接続された、少なくとも2つのスレーブ偏心ホイールを備え、スレーブ偏心ホイールの各々が、駆動シャフトの車軸と平行に配置された、追加の動かないスレーブ車軸上で回転可能に固定され、スレーブ偏心ホイールの各々の両端で、両端の間を接続要素に堅固に接続され、中心が駆動シャフトに自由に動かせるように固定されたバランスビームが、この各スレーブ車軸の所で、追加の接続リンクを具備し、追加の接続リンクは、一方の端部が車軸に固定され、かつ他方の端部が、作動媒体を注入するための注入弁、およびレシーバを介して末端コンシューマに接続された排出弁を含む、可変容積を有する作動チャンバの移動可能要素に接続される。したがって、特許請求される設計では:-回転動力伝達機構のスレーブ偏心ホイールが、類似の直径を有して作られる;-バランスビームは、スレーブ車軸に固定される端点が、駆動シャフトにバランスビームを固定するポイントから等距離にある幾何形状:円もしくは正多角形正方形、正三角形として、または十字型、たとえば:、×、の形状で作られてもよい;-不平衡質量の要素へのシャフト回転動力伝達機構は、摩擦もしくはホイール、またはベルト、またはチェーン、または主ホイールからスレーブホイールへのウォーム回転動力伝達機構に基づき作られることができる;-負荷は、スレーブ偏心ホイールの表面に堅固に固定されてもよい、または各偏心ホイールが有してもよい放射状のレールの内側に配置されてもよく、負荷のために追加で取り付けられたローカル駆動デバイスの影響下で、偏心ホイールがレールに沿って放射状に移動することができる;-放射状のレールは、直線に、または偏心ホイールの回転軸と中心が一致する円弧の形状もしくは螺旋に形成されてもよい;-負荷用のローカル駆動デバイスは、機械式ばねまたはレバー、または電気式電磁石または回転子の形で、または電子式、または水圧式、または空気圧式の形で設計されてもよい;-シャフト伝達回転機構は、駆動シャフトの軸に沿って連続的に結合された追加の主ホイールを備えてもよく、スレーブ偏心ホイールが追加の主ホイールの各々に運動学的に関連づけられる;-デバイスは、各後続の運動学的スレーブホイールが、先行するスレーブホイールと接続されるように、同じ主ホイールに運動学的に関連づけられた追加の偏心ホイールスレーブを備えてもよく、この場合、スレーブホイールが配置される軸がすべて、中心が駆動シャフトに自由に動かせるように固定された同じバランスビームに順次、堅固に固定される;-デバイスは、各スレーブ軸上に、第1の作動チャンバに対向して固定され、したがって、作動対を形成する、追加の作動チャンバを備えてもよい;-デバイスは、各スレーブ車軸上に順次配置された追加の作動チャンバまたは1対の作動チャンバを備えてもよい;-可変容積を有する作動チャンバとして、シリンダ-ピストン対、またはベローズ組立体、または柔軟壁隔壁を有する閉チャンバ、または空気圧チャンバ空気ばねを使用することができる。したがって、特許請求される構造では、駆動シャフトを介して主モータから放射状の加速が与えられる回転偏心体ホイールの遠心力の影響下で発生する機械的振動のエネルギーは、損失を伴って回転エネルギーに変化するのではなく、デバイスの作動ノードに、接続ユニットを介して、可変容積を有するチャンバに直接伝達され、チャンバでは、機械的エネルギーが、さらに変換されることなく、コンシューマが使用する準備ができている、圧縮された媒体のエネルギーに変化する。このような方法で受け取られた、圧縮された媒体のエネルギー容量は、デバイスの駆動シャフトを回転させるために費やされるエネルギー容量を著しく超え、これにより、次に、デバイスの効率因子が著しく増大する。主モータ駆動シャフト、および可変容積を有する作動チャンバとの間に直接の逆方向の機械的接続がないために、デバイスで消費されるエネルギーは、一様に加速された偏心体の相互作用から遠心力が発生する、事前設定された回転速度を駆動シャフトにより達成するためだけに、すなわち、偏心体の始動慣性およびベアリング内の摩擦力に打ち勝つためだけに費やされる。その結果、デバイスの効率因子は、全体として実質的に増大し、デバイスの効率を増大させる。等しい肩を有するバランスビームは、主ホイールおよびスレーブ偏心ホイールの一定の運動学的連結を保証し、偏心体に提供される負荷の運動を、半径が駆動シャフトおよびスレーブ軸との間の距離に等しい駆動シャフトの回転軸に対する円弧に沿って制限する。バランスビームは、事前設定された運動範囲の両端に等しい前記円弧の方向だけに偏心体の作動力有用な仕事量を伝達することができるようにする。すなわち、バランスビームの助けを借りて、対角線上に配置された、可変容積を有するチャンバ内で、有用な仕事量が順次もたらされる。したがって、特許請求されるデバイスでは、偏心体からバランスビームに伝達される作動力が各方向上/下で作動している。バランスビームおよび偏心体からなる、提供される運動方式では、偏心体の回転が作動して達成される有用な仕事量は、得られた閉ループシステムの内力を犠牲にしてのみ実現される。さらに、回転する偏心体は、駆動シャフトとの逆方向の運動学的連結を有せず、デバイスのハウジングに接続されないスレーブ軸上で有用な仕事量が達成されるので、この種の運動は、動力をさらに消費する必要がない、支えられていない運動である。バランスビームが存在することにより、デバイスの全体方式は、2つのスレーブ軸上の安定した平衡偏心ホイール、およびさらには可変容積を有する対角線上で平衡したチャンバに応答して、デバイスが動作する任意の現在の瞬間に駆動シャフト軸に対して自己平衡することができるようになる。特許請求されるデバイスでは、負荷の運動が、偏心体の外周に沿って、およびバランスビーム運動調節可能な位相の運動、180°排除および可変容積を有する、対角線上で作動するチャンバにより事前に定められた前記円弧に沿って、いくらかの自由度を得たので、デバイスの滑らかな動作がもたらされ、無駄な動きが完全に排除されるようになり、無駄な動きが完全に排除されることにより、次に、デバイスの効率因子が増大する。偏心ホイールを提供することができ、かつ内側に負荷が配置される、特許請求される異なる構成の放射状のレールが、外周に沿った、およびバランスビーム運動による、事前に定められた前記円弧に沿った偏心ホイール運動と共にローカルの駆動デバイスの影響下で負荷がレールに沿って放射状に移動することをさらに保証する。さらに、その結果、特許請求される異なる構成の放射状のレールは、回転速度が増大したときに、偏心体の中心位置が、すなわち、回転軸からの距離が動的に変化することを保証し、回転速度が低減したときに、回転軸に接近することを保証する。特許請求される異なる構成の放射状のレールは、主ホイールの回転を変更できない状態で、バランスビームの偏向角を動力学で変更することができるようにし、偏向角は、次に、デバイスの動力、可変容積を有するチャンバ内の可動要素のストローク範囲、およびそれぞれ、作り出された作動媒体の数量指数を滑らかに調節するために、デバイス全体の動作を停止する必要をなくする。特許請求される異なる構成の放射状のレールは、デバイスの効率因子を増大させ、作動環境を改善する。特許請求されるデバイスでは、関係のある平行なスレーブホイール上で同じ主ホイールに運動学的に連結され、かつそれぞれ同じバランスビームに順次堅固に固定されたスレーブホイールをいくつか取り付けることができるので、偏心体が配置されたスレーブ軸の各々にユニットを接続することにより連結された、可変容積を有するチャンバの作動対をいくつか使用することができるようになる。作動チャンバは、次に、後続のあらゆる作動チャンバ内で、作動媒体の圧力および消費が可変のエネルギーを同じデバイス内で発生させることができるようにする。作動チャンバはそれぞれ、デバイスの技術的能力、およびデバイスの効率を増大させる。したがって、デバイスの前記特徴は、本発明の目的を達成するために不可欠であり、十分である。デバイスのバージョンを示す以下のグラフィック画像により、特許請求されるデバイスの動作原理について説明する:-シャフト回転動力伝達機構が、2つの偏心スレーブホイールにそれぞれ関連づけられた2つの主歯車を備える;-作動ノードが、可変容積を有する2対の作動チャンバを備えるデバイス方式を最も正確に理解するために、チャンバの一方を図示せず。特許請求されるデバイスは、ハウジング1を備え、駆動シャフト2が、ベアリングに取り付けられる。シャフト2に主ギア3が固定され、主ギア3と共に、2つのスレーブ偏心ギア4.1および4.2がそれぞれ負荷5.1および5.2を有する。ギア4.1および4.2は、バランスビーム7の端部の両側で堅固に固定された、駆動シャフト2に平衡に配置されたそれぞれスレーブ軸6.1および6.2上のベアリングに取り付けられる。バランスビーム7の中心は、シャフト2上のベアリングに自由に動かせるように固定される。スレーブ軸6.1および6.2上に、それぞれ接続ユニット8.1および8.2が取り付けられ、接続ユニット8.1および8.2の各々が、このバージョンでは、接続ユニット8.1および8.2の両端により、それぞれ可変容積9.1および9.2を有するチャンバの一方の可動要素、およびそれぞれ可変容積10.1および10.2を有する反対側に配置されたチャンバの一方の可動要素に接続される。このバージョンでは、デバイスは、追加の類推の主ギア11を備え、主ギア11には、それぞれ接続ユニット8.1および8.2の反対側で、それぞれ駆動シャフト2およびスレーブ軸6.1および6.2に類推的に固定された2つの偏心ギア12.1および12.2が接続される。デバイスシャフトの異なる動作速度でデバイスが動作している間、不要な不平衡振動が発生する可能性を回避するために、可変容積を有する4つのチャンバ偏心体当たり2つの部屋cameraを備える技術的解決策が好ましい。特許請求されるデバイスは、以下のように動作する。主動力源、たとえば、電気モータ、内燃機関、風力発電機、水力発電機などの作動力が、駆動シャフト2に供給され、駆動シャフト2は、所定の回転速度まで加速され、主ギア3を駆動する。次に、ギア3は、2つのスレーブ偏心ギア4.1および4.2を駆動し、スレーブ偏心ギア4.1および4.2は、それぞれスレーブ軸6.1および6.2に対して固定されたベアリングで自由に回転する。歯車主およびスレーブ、この場合、これらのギアすべてが同一直径を有するときのギア比1:1が、これらのギアの回転軸に対してこれらのギアが1回転するごとの間に、同等の周期的な空間的場所を偏心体に提供する。ギア比を変更する必要がある場合、偏心ホイールの同期が同等であることを条件として、計算された、避けがたいギア比のより大きな/より小さな歪を備え、類推の作動力を伝達するように計算された異なる直径を有するスレーブおよび主の歯車が作られる。負荷5.1および5.2は、回転するとき、慣性の遠心力を受け、遠心力の影響下で、それぞれスレーブ軸6.1および6.2上で偏心体4.1および4.2の力が増大し、バランスビーム7は、その初期位置から外れた往復運動を開始する。遠心力の方向が周期的に変化するために、偏心体4.1および4.2と同期したバランスビーム7は、振動運動を行う。振動振幅が常に与えられ、負荷5.1および5.2の質量中心から最も外れた地点までの距離の2倍に等しく、この距離は、計算により決定される。バランスビームのずれが端点に達成したとき、偏心体4.1および4.2の作動力は、瞬時に伝達される、すなわち、駆動シャフトに対するモーメント値が一定である。負荷の遠心力がバランスビームの方向と最大限一致するとき、偏心体4.1および4.2の方向だけが、バランスビームが端点にずれた所で180°にわたって変化する、すなわち、位相が滑らかに変化し、有用な作動力を両方向に、効果的に取ることができるようになる。運動連鎖バランスビーム7-スレーブ軸6.1および6.2-接続ユニット8.1および8.2-可変容積を有するチャンバの可動要素9.1、9.2、10.1、10.2により、バランスビームの任意の方向の振動運動が、可変容積を有するすべてのチャンバの可動要素を駆動する。この場合、バランスビームが時計方向にずれる所で、対角線上に反対側の2つのチャンバ9.1および10.2内の作動媒体圧縮の工程が、およびバランスビームが反時計方向にずれる所で、対角線上に反対側の2つのチャンバ10.1および9.2内の作動媒体の充填工程が、同時に発生する。すなわち、有用な仕事量が、可変容積を有するすべての対のチャンバ内で順次達成されるとき、バランスビーム7の任意の方向の振動運動が作動している。圧縮された作動媒体は、可変容積を有するチャンバの排気弁図示せずを通して末端コンシューマに過大に渡される。特許請求されるデバイスの、設定された出力動作パラメータ、および動作の条件環境条件を含むに応じて、作動媒体として、液体、ガス、気体を使用してもよい。作動チャンバの排気弁は、レシーバを通して末端コンシューマに接続されてもよく、レシーバでは、圧縮された媒体のエネルギーは、電気エネルギーとは対照的に無損失で長期間蓄積され、貯蔵され、必要であれば、たとえば送電線の形をとる追加の輸送路を使用することなく長距離にわたり伝送されることができる。さらに、特許請求されるデバイスの末端コンシューマによる電力消費を増大させる必要がある場合を含み、圧縮された媒体のエネルギーを使用することができる。このことは、公知のデバイスと比較して、特許請求されるデバイスをより効率的にする。特許請求される構造の他の利点が、追加機能を実現する、すなわち、さまざまな処理デバイス、システム、および施設で真空を生み出し、維持し、空気および過熱蒸気ガスの混合物を貯蔵所の中に押し出し、貯蔵所の中に真空を生み出す、特許請求される構造の能力である。さらに、特許請求される構造を、構造的にさらに変形する必要がなく、可変容積を有するチャンバの入力弁および排気弁の機能を交換することで十分である。したがって、入力弁および排気弁の各々が、逆方向に動作する。特許請求されるデバイスを使用すれば、媒体を真空にする工程はまた、簡素で経済的になる。デバイスにこのような追加機能が存在することにより、デバイスの技術的能力が拡張され、デバイスが一般的になる。特許請求されるデバイスの動作中に力を分配する方式が、図6に示されており、図6では、以下の文字指定を使用する:X、Y、Z-座標軸;R-スレーブ偏心ギア4.1または4.2が移動する経路の半径、すなわち、駆動シャフト2の回転中心から、スレーブ軸6.1および6.2の各々の回転中心までの距離;Ω-バランスビームの変動が、Rに等しい半径を有する駆動シャフト2に対して振動運動を達成する角速度;ω-スレーブ偏心ギアの回転の角速度負荷5.1および5.2の回転の角振動数;r-負荷5.1および5.2の質量中心の回転半径;Fmot-駆動モータから負荷に加えられる力であり、この力の作用の下で、負荷は振動数ωで回転する;Fc-f-逆の力;Fc-遠心力;FX-遠心力の動径成分;Mr-負荷抵抗モーメント;φ-FcおよびFの間の角度。容量2.2kWの駆動モータが動作する結果として、298.8s-12850RPMの角速度が駆動シャフト2に伝達される。このとき、シャフトに堅固に固定された主ギア3が、同じ速度で回転する。主ギアおよびスレーブギアの各々のギア比が1:1であるので図示する例では、主ギアおよびスレーブギアの直径が、互いに等しいと仮定する、負荷5.1および5.2が固定されたスレーブギアの回転の角速度ωも298.8s-1である。偏心体スレーブギアの回転により以下の値の遠心力が生み出される:FUc=mω2r=8570N、ここで:m-各負荷の質量であり、1600gと仮定する;r-負荷の質量中心までの距離であり、30mmと仮定する。遠心力Fcの動径成分FXは、対称的に配置された第2の偏心体により生み出される類似の力により平衡しているので、デバイスの動作に影響を及ぼさない。同時に半径rの経路に対する、遠心力Fcの接線半径Rの経路に対するおよび半径方向の成分の瞬時値が、力Fであり、Fは、直線Sに沿って、偏心の軸に加えられ、偏心の軸から、可変容積を有するチャンバに加えられ、以下に等しい:F=2mω2rcosωt、ここで:図2は、負荷の数を示し;t-回転の時間、s。この力は、t=0で以下に等しい:F=8570NrおよびSに沿った負荷の動径速度の瞬時値は、以下に等しい:V=ωrcosωt。さらに、t=0で:V=9m/sしたがって、Z軸を中心にした主ギアの角回転速度Ωは、角速度ωよりかなり小さく、したがって、無視されてもよい。軸Zに対して力Fにより生み出されるモーメントイグザートexertモーメントは、以下に等しい:M=FR、ここで、R-軸Zから負荷回転軸までの距離、m、このとき:M=85700.14=1200Nm。具体的には、回転運動の場合、容量は以下に等しい:P=Mωb、ここで、ωb=φ/t、ここで:ωb-バランスビーム回転の角速度、ラジアン/s;φ-バランスビームの回転角度であり、0.42ラジアンに等しい;t-バランスビームが1回変動する時間であり、0.02sに等しい。このとき:ωb=0.42/0.02=21ラジアン/s、その結果、バランスビームの理論的容量は以下である:P=120021=25200W=25.2kW。上記から、バランスビームの理論的容量25.2kWは、当初のモータ容量2.2kWの10倍を超えて、駆動シャフトを回転させると言える。特許請求されるデバイスでは、偏心体のサイズおよび重量は、バランスビーム7が駆動シャフト2の定格速度で所定の値だけずれて、所定の振幅の振動運動を行うように設計され、接続ユニット8.1および8.2を介して、力Fに等しい偏心体の作動力を、可変容積を有するチャンバに伝達する。その間、可変容積を有するチャンバ内の可動要素は、バランスビーム振動7の所与の振幅に等しい距離にわたって移動する。すなわち、特許請求されるデバイスでは、可変容積を有するチャンバ内で高い過大な圧力で圧縮された作動媒体を発生させるために、力Fだけが使用される。したがって、チャンバ内の作動媒体の圧力を増大させるためにデバイスが直接消費する駆動モータエネルギーは、増大しない。さらに、上記の計算が示すように、特許請求されるデバイスにより発生させられ、圧縮された媒体の末端コンシューマに伝達されるエネルギーは、デバイスを駆動するために費やされるモータの容量を大きく10倍を超える上回り、これは、全体としてデバイスの効率因子が高いことを示す。特許請求されるデバイス、および圧縮された媒体空気の形で、詳細には往復圧縮機の形でエネルギー源を作り出す発生させる公知のデバイスの1つが動作中の作動力荷重分配を比較推定する特徴を以下に示す。以下の例の比較デバイスについて計算を行った:-往復圧縮機の標準的方式、このとき、駆動モータの作動力がクランク機構を介して3つのシリンダからなるピストングループに直接伝達される:-特許請求されるデバイスの方式、このとき、駆動モータ、および4つのシリンダからなるピストングループ可変容積を有するチャンバを設計する1つのバージョンとして選ばれたとの間の運動学的接続が連結されない。ここで、比較デバイスでは、以下を仮定する:d-ピストンの直径であり、80mmに等しい;S-ピストンの平方であり、πd2/4=0.005024m2に等しい;P-動作圧力であり、10atm1.013MPaに等しい。1.公知のデバイス:a1つのシリンダに対する注入および吸引のサイクルのモーメントに対する、圧縮された媒体の応答荷重の計算結果:F応答=PS=5.0kN;b1つのシリンダに対してベアリングを転がし、滑らせる、ピストングループの機械的抵抗リングの摩擦の計算結果:F抵抗=0.3kN;全体的に、5.3kNの力に打ち勝つためには、1つのシリンダが必要である。3つのシリンダに対するクランク機構では、この場合、容量18.5kWのモータが必要となる。2.特許請求のデバイス:a1つのシリンダに対する注入および吸引のサイクルのモーメントに対する、圧縮された媒体の応答荷重の計算結果:F応答=PS=5.0kN;b1つのシリンダに対してベアリングを転がし、滑らせる、ピストングループの機械的抵抗リングの摩擦の計算結果:F抵抗=0.3kN。全体的に、以下に等しい、2つのシリンダに対する瞬時最大作動力に打ち勝つことが必要である同時に、2つのシリンダが吸引モードで、その他の2つが注入モードで動作する:F=2F応答F抵抗=10.6kN。特許請求される方式では、駆動モータおよびピストングループの間に直接の運動学的接続が存在しないので、モータ容量の計算結果は、以下のようになる。モータの作動力が、角速度2850RPMで、推定される有用な作用10.6kNを作り出すという条件で、負荷を回転させるように設計される、必要なモータ容量が推定される。確立された運転モードでは、駆動モータ容量は、ベアリングおよびギアの中の摩擦に打ち勝つためだけに費やされる。ベアリング内の容量損失CLの計算結果が、次式に従う:CL=1.04710-3Mfrn、ここで、Mfr=0.5kFbd、ここで:Mfr-摩擦モーメントNcm;n-回転振動数であり、2,850RPMに等しい;k-摩擦係数であり、0.001に等しい;Fb-2.65kNに等しい、ベアリングへの完全な荷重であり、作動力が4つのベアリングで分配されるので、Fb=F/4と決定される;d-ベアリング内の穴の直径であり、2.5cmに等しい。摩擦モーメントは、以下に等しい:Mfr=0.50.00126502.5≒3.3Ncm、さらに1つのベアリングでの容量損失は、以下に等しい:CL=1.04710-33.32850≒12.0W。ベアリングの総数は4つであるので、これらのベアリングの損失は48Wに等しい。歯車回転運動の損失は、約400Wの値になる。全損失が、約0.5kWになる。デバイスを駆動するために、容量予備2.2kWの駆動電気モータを使用することができる。適切な指標の性能および圧力特性の圧縮された媒体の下で、クランク機構を備える従来の公知のデバイスを駆動するためには、特許請求されるデバイスを駆動するための電気容量より数倍大きな電気容量を費やす必要があることが、計算されたデータにより確認された。したがって、特許請求される技術的解決策により、安価で、環境に優しいエネルギー源、すなわち圧縮された媒体を受け取り、蓄積し、貯蔵し、輸送し詳細には、密封された容器で、どんな距離でも運ぶことができるようになる。エネルギー源を作り出す発生させるコストは、デバイス全体で消費されるいずれかのエネルギーを節約するために容積を損失することなく、数倍だけ低減される。"