マイクロ波発生手段と、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記加熱室内に高温の蒸気を発生させる蒸気発生手段と、前記加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサ及び前記湿度センサの出力に基づき前記マイクロ波発生手段と前記蒸気発生手段を制御する制御手段とを有し、前記制御手段は前記赤外線センサが第1の所定値以上になったとき、前記湿度センサの出力が第2の所定値以下の場合に前記マイクロ波発生手段による加熱と前記蒸気発生手段による加熱とを切り替える加熱調理器。操作部を有し、使用者が前記操作部にて蒸気発生手段による加熱を選択した場合、制御手段はマイクロ波発生手段による加熱への切り替えを行わない請求項1に記載の加熱調理器。負荷量判定手段を有し、前記負荷量判定手段は加熱前の赤外線センサの出力と、赤外線センサの出力が第1の所定値以上になるまでの時間あるいは積算電力から負荷量を判定し、蒸気発生手段による加熱を継続する時間は、前記負荷量判定手段によって判定した負荷量から算出する請求項1に記載の加熱調理器。制御手段は、加熱開始時の赤外線センサの出力から負荷が冷凍保存されていたものであるか否かを判別し、冷凍保存されていたものであると判定した場合、蒸気発生手段による加熱を行った後、マイクロ波発生手段による加熱を行う請求項1に記載の加熱調理器。蒸気発生手段によって発生する蒸気は過熱蒸気とした請求項1~4のいずれか1項に記載の加熱調理器。しかしながら、前記従来の構成では、焦げ目を必要とするヒータ加熱によるグリル料理においては、マイクロ波によって加熱された食品の水分が減って乾燥気味になると焦げ目がつきやすいというメリットがあるが、食品のあたためだけを行う場合には食品の水分が減ると食味が落ちるなどの課題を有していた。本発明は、食品の乾燥を防ぎ、食味の落ちない加熱調理器を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、マイクロ波発生手段と、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記加熱室内に高温の蒸気を発生させる蒸気発生手段と、前記加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサ及び前記湿度センサの出力に基づき前記マイクロ波発生手段と前記蒸気発生手段を制御する制御手段とを有し、前記制御手段は前記赤外線センサが第1の所定値以上になったとき、前記湿度センサの出力が第2の所定値以下の場合に前記マイクロ波発生手段による加熱と前記蒸気発生手段による加熱とを切り替えるものである。これによって、マイクロ波加熱による蒸気の発生状況から、食品の持つ水分の量を検知し、食品が乾燥気味である場合には蒸気発生手段による加熱を行って水分を補うことにより、食品の乾燥を防止することができる。本発明の加熱調理器は、マイクロ波加熱による蒸気の発生状況から、食品の持つ水分の量を検知し、食品が乾燥気味である場合には蒸気発生手段による加熱を行うことによって水分を補い、食品が乾燥して食味が落ちることを防止することができる。第1の発明は、マイクロ波発生手段と、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室と、前記加熱室内に高温の蒸気を発生させる蒸気発生手段と、前記加熱室内の蒸気量を測定する湿度センサと、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサ及び前記湿度センサの出力に基づき前記マイクロ波発生手段と前記蒸気発生手段を制御する制御手段とを有し、前記制御手段は前記赤外線センサが第1の所定値以上になったとき、前記湿度センサの出力が第2の所定値以下の場合に前記マイクロ波発生手段による加熱と前記蒸気発生手段による加熱とを切り替えるものである。これによって、使用者が加熱方法を選択しなくても蒸気の発生状況から、食品が乾燥気味である場合には水分を補うので食品の乾燥を防止し、食味が落ちることを防止することができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、操作部を有し、使用者が前記操作部にて蒸気発生手段による加熱を選択した場合、制御手段はマイクロ波発生手段による加熱への切り替えを行わないとすることにより、マイクロ波発生手段による加熱によって食品が乾燥する恐れのある場合のみ加熱方法を変更して食味の低下を防止することができる。第3の発明は、特に、第1の発明において、負荷量判定手段を有し、前記負荷量判定手段は加熱前の赤外線センサの出力と、赤外線センサの出力が第1の所定値以上になるまでの時間あるいは積算電力から負荷量を判定し、蒸気発生手段による加熱を継続する時間は、前記負荷量判定手段によって判定した負荷量から算出することにより、過加熱と加熱不足を防止し、最適な加熱時間で食品の温めを行うことができる。第4の発明は、特に、第1の発明の制御手段は、加熱開始時の赤外線センサの出力から負荷が冷凍保存されていたものであるか否かを判別し、冷凍保存されていたものであると判定した場合、蒸気発生手段による加熱を行った後、マイクロ波発生手段による加熱を行うものである。これによって、負荷の氷結した部分を加熱蒸気によって素早く溶解し、その後は水を加熱するのに適したマイクロ波発生手段による加熱にすることにより短時間で負荷をあたためることができる。第5の発明は、特に、第1~4のいずれか1つの発明において、蒸気発生手段によって発生する蒸気は過熱蒸気としたものである。これによって、食品の温度を短時間で上げることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態における加熱調理器の断面図を示す。本実施の形態の加熱調理器は、マイクロ波発生手段1と、マイクロ波で加熱する負荷を収納する加熱室2と、加熱室2内に高温の蒸気を発生させる蒸気発生手段3と、加熱室2内の蒸気量を測定する湿度センサ4と、非接触にて負荷の温度を検出する赤外線センサ5と、赤外線センサ5及び湿度センサ4の出力に基づきマイクロ波発生手段1と蒸気発生手段3を制御する制御手段6とを有する。マイクロ波発生手段1は、通常マグネトロンを使用する場合が多いが、半導体式などであっても良い。マイクロ波発生手段1には、制御手段6からの指示に基づいて図示していないインバータ回路などから電力を供給することによってマイクロ波を発生させる。発生させるマイクロ波は、通常2450MHzであるがそれに限定するものではない。マイクロ波は、図示していない導波管及びアンテナを介して加熱室2内に導入されるが、アンテナを固定して負荷を回転させるように回転台を設ける構成と、負荷は同じ位置に載置してアンテナを回転させるように構成する場合などがある。加熱室2は、アルミやSUSなどの金属で構成され、加熱室2内に負荷を載置し、マイクロ波発生手段1によって発生したマイクロ波を加熱室2内に導入することによって負荷は加熱される。加熱室2内にはマイクロ波が存在することになるが、負荷だけがマイクロ波によって加熱されるのが理想である。そのため、加熱室2を例えば、ガラスなどで構成した場合にはガラスがマイクロ波によって発熱してしまうため、加熱ロスとなる。したがって、加熱ロスを減らすためにはマイクロ波によって発熱せず、マイクロ波を反射するような金属であることが望ましい。但し、マイクロ波発生手段1から発生させたマイクロ波を加熱室2内に導入する必要があるため、通常はその部分のみを他の材質に変更している。蒸気発生手段3は、図示していない水タンクから供給された水を加熱し、100°C以上の過熱蒸気として加熱室2内に供給するものである。蒸気発生手段3は、加熱室2内にあっても良いし、加熱室2外にあっても良い。湿度センサ4は、負荷から発生した蒸気湿気を検出するものである。湿度センサ4は加熱室2内に設置すると耐熱やノイズの発生といった問題が生じるため、排気口7内に設置される。湿度センサ4には相対湿度センサと絶対湿度センサがあるが、どちらであっても構わない。排気口7は、加熱室2内で発生した蒸気や臭気などを加熱室2外に放出するためのものであり、加熱室2には排気口7以外から蒸気などが漏れにくい構成となっている。さらに、図示していないファンによって加熱室2内に空気を送り込むことによって、負荷から発生した蒸気を早く確実に湿度センサ4が検出することができる。赤外線センサ5は、非接触で負荷の温度を検出するものであって、熱型のサーモパイルやボロメータ、あるいは量子型のフォトダイオードやフォトトランジスタなどがあるが、どのようなものであっても良い。特に、サーモパイルでは一つのパッケージ内に複数の素子を持ち、それぞれの素子が異なる位置の温度を検出することができるものも存在する。通常、そのような素子ではそれぞれの素子の温度を順番に取り出して利用される場合が多いがそれに限定するものではない。可動部10は、赤外線センサ5が取り付けられ、可動部10が可動することによって加熱室2内の異なる位置を赤外線センサ5によって測定することができるようにするものである。可動部10は、ステッピングモータを使用すると測定位置が定まるために適しているが、リニアモータ等であっても良い。また、位置決めのためにロータリーエンコーダー等を使用しても良い。なお、可動部10は1次元的に赤外線センサ5を可動させても良いし、2次元的に可動させても良い。なお、可動部10は省略しても良く、その場合には赤外線センサ5の視野角を広く設計することが多いが、それに限定するものではない。制御手段6にはマイクロ波発生手段1、蒸気発生手段3、湿度センサ4、赤外線センサ5、操作部8、可動部10等が接続される。操作部8によって、使用者が加熱方法や時間などを設定すると、制御手段6は図示していないインバータ回路を動作させてマイクロ波発生手段1に電力を供給し、マイクロ波発生手段1からマイクロ波を発生させる。制御手段6は可動部10を可動させ、赤外線センサ5によって加熱室2内に置かれた負荷の温度を測定し、さらに湿度センサ4によって加熱室2内の蒸気量あるいは湿度を測定し、それらの結果に応じてマイクロ波発生手段1の動作状態を変更し、負荷を使用者が望む状態例えば、温度まで加熱した後に、マイクロ波発生手段1の動作を停止させる等の制御を行う。制御手段6はマイコンやDSPやカスタムICなどが利用される場合が多いが、それに限定するものではない。あるいは、使用者が蒸気発生手段3による加熱を選択した場合には、制御手段6は蒸気発生手段3に図示していない水タンクから水を供給し、蒸気発生手段3によって水を加熱して蒸気を発生させ、加熱室2内に蒸気を送り込むことによって加熱室2内に蒸気を充満させて負荷を加熱する。そうすることによって、蒸し調理を行うことができる。操作部8は、図示していない加熱調理器の外殻に設けられ、加熱方法や加熱時間、あるいは自動調理モードと手動加熱モードの選択などを行うものである。操作部8で入力された情報は制御手段6に送られ、制御手段6がその内容を実行する。以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。使用者は図示していないドアを開け、加熱室2内に負荷を載置する。図1では、マイクロ波発生手段1によって発生したマイクロ波は回転するアンテナから加熱室2内に導入される。アンテナが回転するため、加熱室2内のマイクロ波は分布が時々刻々と変わり、加熱室2内のどこに負荷を載置しても加熱される。したがって、このような構成の加熱調理器では使用者は加熱室2内のどこに負荷を載置しても良いが、アンテナは固定して負荷を回転させる場合には、負荷を回転させるための回転台が存在するために、使用者は負荷を回転台上に載置する必要があるが、どちらの構成であっても構わない。使用者は図示していない操作部によって加熱方法を決定する。通常このような加熱調理器の場合、マイクロ波加熱、光ヒータ加熱、オーブン加熱、過熱蒸気加熱などのいくつかの加熱方法が選択できる。本実施の形態では、マイクロ波で加熱する場合について説明する。また、出力加熱パワーや時間を使用者が設定して加熱する手動モードと、調理内容を選択するだけで、自動で加熱を停止する自動モードなどが存在する。それらを使用者が選択し、ドアが閉じられていると加熱を開始させることができる。加熱が開始されると、制御手段6は可動部10によって赤外線センサ5を可動させ、赤外線センサ5は加熱室2内の温度を測定し、制御手段6がその温度情報を受けて制御内容を変更する。また、制御手段6は湿度センサ4によって加熱室2内の蒸気量あるいは湿度を測定し、その湿度情報を受けて制御内容を変更する。制御内容は、例えば、あたためを自動で行うコースを選択した場合、設定された温度になるまで加熱を継続し、設定された温度になるとマイクロ波発生手段1の動作を停止して加熱を終了する。その際、赤外線センサ5の出力が設定された温度相当になることを検知して加熱を停止しても良いし、初期温度と負荷量から加熱時間を演算しても良い。このような構成の加熱調理器において、従来の加熱調理器では負荷に合わせて最適な加熱方法を使用者が操作部8によって指示する必要があった。具体的には、通常の食品のあたためであればマイクロ波発生手段による加熱を用いて、負荷量にあった加熱時間を入力する、あるいは仕上がり温度を設定する。しかし、例えば、中華まんのような負荷であった場合、マイクロ波発生手段1による加熱を行うと表面の生地が脱水してパサパサとなり、食味が低下する。この場合、蒸気発生手段3による加熱を選択すれば生地に水分が付着して加水され、食味が向上するが、使用者が操作部8によってその加熱モードを選択する必要があった。あるいは、負荷である食品にラップをして乾燥を防ぐ方法もあるが、そうすることによって赤外線センサ5の検出精度が低下して設定温度との誤差が大きくなり、またラップを使用する手間と資源の利用という観点では望ましくない。したがって、本実施の形態では、制御手段6は赤外線センサ5と湿度センサ4の出力からマイクロ波発生手段1による加熱と蒸気発生手段3による加熱とを切り替えることにより、使用者が最適な加熱方法を選択しなくても、加熱調理器が最適な加熱方法で加熱を行い、食味が落ちることなく最短で負荷をあたためることができるようにしたものである。具体的には、中華まんやご飯のあたためのような蒸気発生手段3によって加熱を行った方が食味が向上する負荷をあたためる場合に、ラップをしたり、使用者が蒸気発生手段3による加熱を操作部8によって選択しなくても、機器が自動的にマイクロ波発生手段1による加熱から蒸気発生手段3による加熱に切り替えることができる。中華まんは、元々、内部に含有する水分の量が少なく、蒸し調理が適した負荷である。この中華まんをマイクロ波発生手段1によって加熱をした場合、温度は上昇するため赤外線センサ5の出力は加熱と共に増加する。しかし、内部に含有する水分が少ないために温度が上昇しても蒸気はほとんど発生しないため、湿度センサ4の出力には変化が現れない。以上のように、赤外線センサ5の出力が第1の所定値以上になったとき、湿度センサ4の出力が第2の所定値以下の場合にマイクロ波発生手段1による加熱から蒸気発生手段3による加熱に切り替えることにより、負荷を最適な加熱手段で加熱することができる。ここで第1の所定値は、湿度が発生するときの温度に相当し、約60°C以上に設定しておけばよい。一方、第2の所定値は、湿度センサ4の出力が増加したことを判定することができるレベル以上に設定する必要があるが、第2の所定値を上げすぎると蒸気発生手段3による加熱に切り替わる条件が緩くなり、蒸気発生手段3による加熱はマイクロ波発生手段1による加熱よりも加熱に時間がかかるために加熱時間が長くなりがちである。したがって、蒸気発生手段3による加熱が適している中華まんやご飯のあたため時の湿度センサ4の出力から第2の所定値を決めるなどすればよい。そうすることによって、従来はマイクロ波発生手段1による加熱か蒸気発生手段3による加熱かを使用者が操作部8によって選択する必要があったが、本発明によれば、使用者が加熱手段を選択しなくても負荷の特性に合わせて最適な加熱手段に切り替わるため操作がわかりやすく、加熱後の仕上がりが良いという便益を提供することができる。また、マイクロ波発生手段1による加熱は短時間で加熱できるという利点がある反面、食品が乾燥しやすいという欠点がある。一方、蒸気発生手段3による加熱は乾燥せずにあたためることができるので食味が良いという利点がある反面、時間がかかりやすいという欠点がある。通常は短時間で加熱ができるマイクロ波発生手段1による加熱が選択される場合が多いため、操作部8で加熱手段を選択せずにあたためを行った場合には、マイクロ波発生手段1による加熱を行い、負荷が蒸気発生手段3による加熱が適していると判断された場合に蒸気発生手段3による加熱に切り替わるようにする。そうすることによって、負荷の乾燥を防いで最適な状態に加熱することができる。使用者が操作部8によって蒸気発生手段3による加熱を選択した場合には、加熱時間よりも加熱終了後の仕上がりを優先したものと判断し、例えば、赤外線センサ5の出力が第1の所定値に達したときに、湿度センサ4の出力が第2の所定値以上であったとしてもマイクロ波発生手段1による加熱への切替えを行わないようにすることによって、仕上がりを優先する場合と加熱時間を優先する場合の操作方法が簡素化でき、使用者に使い勝手の良い加熱調理器を提供することができる。実施の形態2図1は、本発明の第2の実施の形態における加熱調理器の断面図を示す。図2は本発明の第2の実施の形態における加熱調理器の湿度センサの湿度検出値の変化を示すグラフである。実施の形態1と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。蒸気発生手段3による加熱を行った場合、赤外線センサ5は蒸気の温度を測定する、あるいは赤外線センサ5を構成するレンズ部が曇ってしまい、負荷の温度を測定することができない。また、湿度センサ4は蒸気発生手段3の蒸気発生状況を検出することはできるが、負荷から発生した蒸気を検出することはできない。したがって、従来の加熱調理器では蒸気発生手段3による加熱時は加熱時間を設定するか、食品の量を入力するなどして加熱時間を設定していた。本実施の形態では、赤外線センサ5によって実際に加熱される負荷の温度上昇から負荷量を判定し、負荷量に最適な加熱時間を演算することによって、使用者が加熱時間や負荷量を入力することなく最適な状態で加熱を停止させることができる加熱調理器を提供するものである。負荷量判定手段9は、加熱室2内の負荷の量を判定し、その結果は制御手段6に送信され、制御手段6はその負荷量に応じて制御方法を変更するものである。具体的には、加熱電力や加熱時間を負荷量によって変更する。負荷量判定手段9と制御手段6は同一のものであっても良い。ここで図2を用いて、湿度センサ4について説明する。マイクロ波発生手段1を駆動して負荷を加熱すると、負荷に含まれる水分が加熱によって蒸気となって放出される。その放出される蒸気の量は、低い温度では極少量B-Aであるが、ある温度約60°C前後からその量は増加し、やがて沸騰に至り多量の蒸気を放出するC-A。このとき発生する蒸気の量B-A、あるいは、C-Aは、負荷の量に依存する。そのため、湿度センサ4がB-Aの蒸気量を検出した場合に加熱を停止したとすると、負荷量によって仕上がり温度が異なる。したがって、湿度センサ4を用いて負荷量に依らず同じ仕上がり温度にするためには、負荷量の違いに対応する必要がある。なお、図2において縦軸の単位をと記載したが、これは相対湿度に対しての場合であり、絶対湿度の場合はg/m3となる。ここで、負荷量の判定方法について説明する。図3は本発明の第2の実施の形態における加熱調理器の被加熱物の温度変化を示すグラフである。図3のように、同じ負荷で量の異なるものを同じ電力のマイクロ波で加熱した場合、温度Aから温度Bまで加熱するのにかかる時間は、少量の場合はTaであるのに対して、多量の場合はTbとなり、Ta<Tbである。また、TaとTbの関係は、ほぼその負荷量に比例する。したがって、ある所定の時間経過後の負荷の温度が所定温度以上の場合には少量の負荷であると負荷量判定手段9が検出する。ここで所定の時間は、赤外線センサ5を可動させる場合には可動にかかる時間以下に設定することはできないが、少量負荷であっても過加熱にならない時間である必要がある例えば、15秒。また、判定に必要な所定温度は、過加熱になる前の温度で、加熱の目標温度以下であることが望ましいが、負荷によって最適な温度が異なるため、例えば50°Cなどに設定する。あるいは、所定温度例えば、50°Cに到達するまでにかかる時間から負荷量を算出しても良い。また、加熱するマイクロ波の電力が異なる場合や一定でない場合には、時間の要素の代わりに積算電力を使用しても良い。図4は、本発明の第2の実施の形態における加熱調理器の赤外線センサが検出した温度分布図であり、加熱開始から所定時間経過後の赤外線センサ5の検出した温度の分布である。負荷がある位置は温度が大きく上昇するb~cのに対し、負荷がない位置a~b、c~dは温度があまり上昇しないため、負荷の大きさを検出することができる。これらの結果から、負荷量判定手段9は負荷の量を判定することができる。負荷量の判定方法としては、他にも負荷を載置する載置部の下部に重量センサを設置し、載置部と負荷の重量を検出する方法もある。しかし、このようにして測定された重量データには、載置部や負荷である食品を載せる容器などの重さ含まれるため、正確な負荷の重量とは言えない。したがって、本実施の形態では、赤外線センサ5によって実際に加熱される負荷の温度上昇から負荷量を判定するため、負荷の初期温度が変わっても正確に負荷量を判定することができる。以上のように判定した負荷量に基づき、本発明では蒸気発生手段3による加熱時間を決定する。そうすることによって、最短時間で仕上がりの良い加熱を行うことができる。実施の形態3次に本発明の実施の形態3について説明する。実施の形態1と同一部分は説明を省略し、相違点についてのみ説明する。冷凍保存された負荷には、表面に氷が多く付着している。このような負荷のあたためを行った場合、まず氷を融解することにエネルギーが使われ、その後実際の負荷の温度上昇にエネルギーが使われる。氷を融解させるには、マイクロ波発生手段1による加熱よりも飽和水蒸気をさらに加熱した過熱蒸気を使うことによってより早く溶解させることができる。また、マイクロ波発生手段1による加熱は水を加熱するのに適した周波数となっているため、蒸気から水滴となって負荷に付着することによって、その水滴をマイクロ波発生手段1によって加熱することができるため、より早く負荷の温度を上げることができる。よって、本実施の形態では、赤外線センサ5の検出した温度が所定値例えば、-5°C以下の場合には負荷が冷凍保存されたものと判定し、その場合には蒸気発生手段3によってまず氷を融解し、その後、マイクロ波発生手段1による加熱にすることでより早く負荷を加熱することができる加熱調理器を提供することができる。さらに、蒸気発生手段3によって発生させる蒸気は、飽和水蒸気ではなく過熱蒸気とすることでより短時間で加熱することができる。