筆記体を有する筆記具であって、板状の形状を有し、前記筆記体を保持するホルダと、所定のヒンジ部および他のヒンジ部を介して折曲可能に連結された複数のボードからなる可折ボードを有し、扁平形態と立体形態との間で変形が可能な変形手段と、を備え、前記可折ボードは、一端部および他端部が前記ホルダに係る特定の側面と折曲可能に連結するループ状の構造を有しており、前記扁平形態では、前記所定のヒンジ部において2つ折り状態にされた可折ボードが前記ホルダと一体となって板状の形状を形成する一方、前記立体形態では、前記所定のヒンジ部が前記特定の側面の近傍に移動し、前記他のヒンジ部において折曲された可折ボードが前記ホルダの両主面に覆い被さって角柱状の筆記軸を形成することを特徴とする筆記具。請求項1に記載の筆記具において、前記立体形態では、前記複数のボードのうち特定のボードが前記ホルダの主面に対して起立状態に折曲されることを特徴とする筆記具。請求項1または請求項2に記載の筆記具において、前記変形手段は、前記2つ折り状態の可折ボードにおいて対向する箇所を近接状態に維持する維持手段、を有することを特徴とする筆記具。請求項1から請求項3のいずれかに記載の筆記具を製造する方法であって、前記ホルダの両主面の形状に対応する一対のボードが前記可折ボードに係る前記一端部および前記他端部と折曲可能に連結した部品を準備する工程と、前記部品に係る前記一対のボードにおいて所定の領域を接合し前記ホルダを生成する工程と、を備え、前記筆記体は、前記一対のボードに設けられた保持部で保持されることを特徴とする筆記具の製造方法。しかしながら、上記の特許文献1の技術では、薄厚のカードを折曲しても厚みが2倍程度に増すだけであり、棒状の立体形態を有した筆記具と同等の良好な把持感を得るのは難しい。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、扁平形態から把持感の良好な立体形態に変形できる筆記具の技術を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、請求項1の発明は、筆記体を有する筆記具であって、板状の形状を有し、前記筆記体を保持するホルダと、所定のヒンジ部および他のヒンジ部を介して折曲可能に連結された複数のボードからなる可折ボードを有し、扁平形態と立体形態との間で変形が可能な変形手段とを備え、前記可折ボードは、一端部および他端部が前記ホルダに係る特定の側面と折曲可能に連結するループ状の構造を有しており、前記扁平形態では、前記所定のヒンジ部において2つ折り状態にされた可折ボードが前記ホルダと一体となって板状の形状を形成する一方、前記立体形態では、前記所定のヒンジ部が前記特定の側面の近傍に移動し、前記他のヒンジ部において折曲された可折ボードが前記ホルダの両主面に覆い被さって角柱状の筆記軸を形成することを特徴とする。また、請求項2の発明は、請求項1の発明に係る筆記具において、前記立体形態では、前記複数のボードのうち特定のボードが前記ホルダの主面に対して起立状態に折曲されることを特徴とする。また、請求項3の発明は、請求項1または請求項2の発明に係る筆記具において、前記変形手段は、前記2つ折り状態の可折ボードにおいて対向する箇所を近接状態に維持する維持手段を有することを特徴とする。また、請求項4の発明は、請求項1から請求項3のいずれかの発明に係る筆記具を製造する方法であって、前記ホルダの両主面の形状に対応する一対のボードが前記可折ボードに係る前記一端部および前記他端部と折曲可能に連結した部品を準備する工程と、前記部品に係る前記一対のボードにおいて所定の領域を接合し前記ホルダを生成する工程とを備え、前記筆記体は、前記一対のボードに設けられた保持部で保持されることを特徴とする。請求項1から請求項4の発明によれば、板状の形状を有し、筆記体を保持するホルダと、所定のヒンジ部および他のヒンジ部を介して折曲可能に連結された複数のボードからなる可折ボードを有し、扁平形態と立体形態との間で変形が可能な変形手段とを備えている。そして、可折ボードは、一端部および他端部がホルダに係る特定の側面と折曲可能に連結するループ状の構造を有しており、扁平形態では、所定のヒンジ部において2つ折り状態にされた可折ボードがホルダと一体となって板状の形状を形成する一方、立体形態では、所定のヒンジ部が特定の側面の近傍に移動し、他のヒンジ部において折曲された可折ボードがホルダの両主面に覆い被さって角柱状の筆記軸を形成する。その結果、筆記具は扁平形態から把持感の良好な立体形態に変形できる。特に、請求項2の発明においては、立体形態では複数のボードのうち特定のボードがホルダの主面に対して起立状態に折曲されるため、簡易な構成で立体形態を安定して維持できる。また、請求項3の発明においては、変形手段が、2つ折り状態の可折ボードにおいて対向する箇所を近接状態に維持する維持手段を有するため、扁平形態を簡易に保持できる。また、請求項4の発明においては、ホルダの両主面の形状に対応する一対のボードが可折ボードに係る一端部および他端部と折曲可能に連結した部品を準備する工程と、この部品に係る一対のボードにおいて所定の領域を接合しホルダを生成する工程とを備えるため、筆記具を容易に製造できる。<第1実施形態><筆記具の要部構成>図1は、本発明の第1実施形態に係る筆記具1Aの要部構成を示す斜視図である。なお、図1以降では、方向関係を明確にするため、XYZ直交座標系を必要に応じて付している。筆記具1Aは、筆記に供される筆記体10Aと、筆記体10Aを保持するホルダ2と、立体形態MSの際にホルダ2の周囲を覆う変形部3とを備えている。筆記体10Aは、先端が尖った円柱状の外形を有し、例えばボールペンの芯として構成されている。ホルダ2と変形部3とは、一定の強度を有して容易に撓むことがなく、後述するヒンジ線で示さるヒンジ部での繰り返しの折曲に耐え得る素材、例えばポリプロピレンなどのプラスチックで形成されている。なお、変形部3やホルダ2を単一の材料で形成するのは必須でなく、例えばヒンジ部として用いる表層部分を繰り返しの折曲に耐え得る材料、その他の部分を別の材料とした複合材料で形成しても良い。変形部3は、図1に示す立体形態MSに板状の扁平形態から変形可能な構成を備えている。この変形部3およびホルダ2の構成について図2~3を用い説明する。図2および図3は、扁平形態MFにおける筆記具1Aの外観を示す斜視図である。この図2および図3では、筆記具1Aの前面ASおよび後面BSを主に示しており、筆記体10Aのペン先を保護するキャップとしての機能を備えた付属品9とともに図示している。ホルダ2は、厚みtを有した板状の形状を備え、筆記体10Aが前側主面2fおよび後側主面2gの2つの主面に挟まれて内部に固定されている。ここで、図2のように筆記体10Aをホルダ2の幅Ha方向に関しての中心線上に配設すれば、立体形態MSの筆記具1Aで筆記軸体の中心軸からペン先が大きく偏芯することがなく、一般の筆記具と同等の筆記感が得られることとなる。また、ホルダ2は、ヒンジ線L11、L21を介して変形部3に連結する矩形状の本体部2jと、本体部2jから方向に突出する台形状の突出部2vとを備えている。この突出部2vは、図1のように変形部3が立体形態MSとなった際に、筆記体10Aのペン先が変形部3に隠れて視認が困難となるのを防ぐとともに、紙などの筆記対象物に対して筆記具1Aがある程度傾斜してもペン先以外が筆記対象物に接触しないようにする役割を担っている。なお、ホルダ2の厚みtと同等の厚みを有する付属品9には、突出部2vに対応した台形状の切欠部9vに筆記体10Aのペン先を嵌入する孔10hが設けられている。ホルダ2の本体部2jにおいて、前面AS側は幅Haを有した方形状の形状を備えている。一方、後面BS側は、幅Hcを有した方形状の基部に、反転部31側の端部中央でヒンジ線L21のライン上から突出する矩形状の凸部2wが付加された形状を備えている。この凸部2wを含むホルダ2のY方向の幅Hbは、前面AS側のホルダ2の幅Haと等しい。また、後面BS側のホルダ2における凸部2wでの幅Hbとヒンジ線L21での幅Hcとの差は、後述する調整ボード33の幅Hvの半分、つまりホルダ2の厚みtに対応している。なお、後述の後側反転ボード31bには、凸部2wに対応した凹部が設けられている。変形部3は、後述する各ボードがヒンジ部を介し折曲可能に連結してホルダ2の側面2sから環状に伸びた可折ボード30を備えており、ホルダ2から近い順に反転部31、屋根部32および調整ボード33が設けられている。なお、可折ボード30を構成する各ボードの厚みは、例えばホルダ2の厚みtの半分に相当している。反転部31は、筆記具1Aが扁平形態MFから立体形態MSになった際にヒンジ線L11およびヒンジ線L21を中心に180°反転する板状の前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bを備えている。ここで、ヒンジ線L11とヒンジ線L12とに挟まれる前側反転ボード31aの幅Hdは、ホルダ2の前側主面2fの幅Haと等しく、ヒンジ線L21とヒンジ線L22とに挟まれる後側反転ボード31bの幅Heは、ホルダ2の後側主面2gの幅Hcと等しくなっている。これにより、立体形態MSにて前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bが反転した際には、ヒンジ線L12、L22がホルダ2の方向の縁部近傍に配置されることとなる。前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bそれぞれには、T字状の形状を備え一定の弾性を有した付属品9の2つの腕部9wと係合可能な切欠部31wが形成されている。この切欠部31wと付属品9の腕部9wとが嵌合することにより、図3のように扁平形態MFの筆記具1Aに付属品9が接続され、全体として例えば名刺サイズのカード形状CSが形成されることとなる。なお、カード形状CSの厚みは、このカードが財布等に収納されることを想定すると、2mm以下が好ましく、さらには15mm以下が好適となる。また、前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bには、屋根部32側Y方向側の端部中央に矩形状の切欠部31pおよび切欠部31qが形成されている。屋根部32は、筆記具1Aが立体形態MSとなった際にホルダ2の前側主面2fおよび後側主面2gの上方で切妻屋根状の形状を呈して筆記軸の外形を形成する部位である。この屋根部32においては、前面AS側が、ヒンジ線L13~L16で区分された台形状の2つの前側屋根ボード32a、32bと直角三角形状の4つの前側直立ボード32cとを備え、後面BS側が、ヒンジ線L23~L26で区分された台形状の2つの後側屋根ボード32d、32eと直角三角形状の4つの後側直立ボード32fとを備えている。そして、前側屋根ボード32aには、反転部31側の端部中央でヒンジ線L12のライン上から突出する前側屋根延長部32pが設けられるとともに、後側屋根ボード32dには、反転部31側の端部中央でヒンジ線L22のライン上から突出する後側屋根延長部32qが設けられている。ここで、前側屋根延長部32pは、前側反転ボード31aの切欠部31pに適合する方形状の領域から方向側の端部中央でT字状の切欠部Cpが除去された形状を有し、後側屋根延長部32pは、後側反転ボード31bの切欠部31qに適合する方形状の領域から方向側の端部両側で2つの矩形状の切欠部Cqが除去されたT字状の形状を有している。これらの前側屋根延長部32pおよび後側屋根延長部32qは、一定の弾性を有し、それぞれの切欠部Cp、Cqを係合させることで連結できる構成となっている。よって、前側屋根延長部32pと後側屋根延長部32qとを連結すれば、ホルダ2に覆い被さる変形部3の状態が維持されて立体形態MSの保持が可能となる。屋根部32においては、後面BS側の後側屋根ボード32dに2つの円形状の孔32tが形成されるとともに、この孔32tに嵌合してロックできる円柱状の突起32sが前側屋根ボード32aの裏面に設けられている。このような突起32sおよび孔32tは、可折ボード30の内面箇所を係脱可能に係止する係止部320として機能するため、扁平形態MFを簡易に保持できることとなる。すなわち、2つ折り状態の可折ボード30において対向する箇所を近接状態に維持する係止部320で係止を行えば変形部3の扁平形態MFを容易に保持できる一方、この係止を解除すれば変形部3の立体化が可能な状態になる。屋根部32では、ヒンジ線L13とヒンジ線L14~L16とが交差する箇所および、ヒンジ線L23とヒンジ線L24~L26とが交差する箇所それぞれに円形状の孔32hが形成されている。このような孔32hを設ける理由は、孔32hがなく山折りのヒンジ線L13、L23と谷折りのヒンジ線L15、L25とが接近した場合、その箇所で逆向き方向への折曲により剪断力などのストレスが発生し屋根部32の変形や破損などが生じる恐れがあるためである。屋根部32においては、前側屋根ボード32a、32bが等しい幅Hfを有し、後側屋根ボード32d、32eが等しい幅Hgを有している。そして、前側屋根ボード32a、32bの幅Hfと後側屋根ボード32d、32eの幅Hgとは等しく、この幅Hfにを乗じたものがホルダ2の幅Haとなっている。また、前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fにおけるヒンジ線L15、L25の長さ正確にはヒンジ線L14、L24とヒンジ線L16、L26とが交差するポイントまで延長したヒンジ線L15、L25の長さGcは、例えばホルダ2の幅Haの半分に相当している。以上のような幅Ha、Hf、Hgおよび長さGcの関係により、立体化された屋根部32は、図1のようにホルダ2の前側主面2f前側反転ボード31a上および後側主面2g後側反転ボード31b上それぞれで同様の直角二等辺三角形状の断面を有した三角柱状の形態を形成することとなる。調整ボード33は、扁平形態MFにおいてホルダ2から最も遠い屋根部32の縁部に規定されるヒンジ線L10とヒンジ線L20とに挟まれ、細長い矩形板状の形状を備えている。この調整ボード33は、立体形態MSとなった際にZ方向に離れる前側および後側の屋根部32のギャップを調整するもので、このギャップに相当する厚み、つまりホルダ2の厚みtに前側後側反転ボード31a、31bの厚みを加えた幅Hvを有している。以上のような構成を有する変形部3は、最遠のヒンジ線L10および、その他のヒンジ線L11~16、L20~26を介して折曲可能に連結された上述の複数のボードからなる可折ボード30を備えており、最遠のヒンジ線L10に係る折曲で形成される扁平形態MFと、他の複数のヒンジ線L11~16、L20~26に係る折曲で形成される立体形態MSとの間で変形が可能である。よって、筆記具1Aでは、扁平形態MFにおいて係止部320の係止を解除した後に、ヒンジ線L11、L15およびヒンジ線L21、L25を図2および図3の紙面に対して谷折りに折曲し、ヒンジ線L12~L14、L16およびヒンジ線L20、L22~L24、L26を山折りに折曲すれば、立体形態MSへの変形が可能となる。なお、この山折り谷折りに関しては、その折曲方向に誘導するために例えば折癖を筆記具1Aの製造過程で付与する加工を施すようにする。次に、筆記具1Aの変形動作について、図4~6を用い詳しく説明する。<筆記具1Aの変形動作>図4~6は、筆記具1Aの変形動作を説明するための図である。ここで、図4および図5は、扁平形態MFから立体形態MSに至る途中の段階の筆記具1Aを表し、図6は、立体形態MSの筆記具1Aを表している。なお、図4、図5および図6は、筆記具1Aを方向から見た図であり、図4、図5および図6は、筆記具1Aを方向から見た図である。図4は、扁平形態MFから立体形態MSに向けての変形が少し進行した筆記具1Aの状態の一例を示している。この立体化初期段階の状態では、扁平形態MFに対し、可折ボード30においてヒンジ線L13、L14、L16、L23、L24、L26が山折りに折曲され、ヒンジ線L15、L25が谷折りに折曲される。これにより、前側屋根ボード32a、32bおよび後側屋根ボード32d、32eは外向きに膨らむ一方、前側起立ボード32cおよび後側直立ボード32fは内向きに少し折り曲げられる。なお、上述した山折り谷折りの折癖により、扁平形態MFの解除後、つまり屋根部32における突起32sと孔32tとの係止を解除した後には、外力によらず弾性的に図4のような状態に移行するのが好ましい。図5は、図4に示す立体化初期状態から立体形態MSに向けての変形がさらに進行した筆記具1Aの状態の一例を示している。この立体化中間段階の状態は、例えばホルダ2の主面と直交する方向に前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bが折り曲げられ、調整ボード33がホルダ2の側面2sに対向して配置される状態である。この段階では、図4の状態に対して、前側屋根ボード32a、32bおよび後側屋根ボード32d、32eが外向きに更に膨らむ一方、前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fが内向きに更に折り曲げられる。そして、前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bから前側屋根延長部32pおよび後側屋根延長部32qが顕著に突出した状態となっている。以上のような立体化中間状態から、更に調整ボード33をホルダ2の側面2sに向けて並進移動させていくと、次第に可折ボード30がホルダ2の各主面に覆い被さって、立体形態MSに遷移していくこととなる。図6は、立体形態MSにおける筆記具1Aを示している。この立体化完了段階の状態では、調整ボード33がホルダ2の側面2sと対向した状態で近接するとともに、扁平形態MFに対して前側反転ボード31aおよび後側反転ボード31bが反転し、前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fが前側反転ボート31aおよび後側反転ボード31bに対して直交する方向に起立している。ここでは、ホルダ2の凸部2wが調整ボード33に当接するため、その分、調整ボード33をホルダ2の側面2sと対向する方向に規制する領域が増加し、調整ボード33を適切な方向、つまりホルダ2に対してほぼ直交する方向に安定して配置することが可能である。そして、前側屋根延長部32pと後側屋根延長部32qとが連結することで、筆記具1Aは略四角柱状の外形を有した立体形態MSを良好に維持できることとなる。以上のような変形動作が可能な筆記具1Aでは、図2~3に示すように2つ折り状態にされた際の可折ボード30の2つの端部がホルダ2の側面2sとヒンジ線L11およびヒンジ線L21を介して折曲可能に連結している。すなわち、可折ボード30は、その一端部および他端部がホルダ2の側面2sと折曲可能に連結するループ状の構造を有している。そして、扁平形態MFでは、最遠のヒンジ線L10で2つ折り状態にされた可折ボード30がホルダ2と一体となって板状の形状を形成する一方、立体形態MSでは、図6に示すように最遠のヒンジ線L10がホルダ2の側面2sの近傍に移動し、他のヒンジ線L11~16、L20~26において折曲された可折ボード30がホルダ3の両主面2f、2gに覆い被さって角柱状の筆記軸を形成する。その結果、筆記具1Aは扁平形態MFから把持感の良好な立体形態MSに変形できることとなる。そして、筆記具1Aの変形動作については、例えば調整ボード33をホルダ2の側面2sと対向した状態を保ちつつ接近させてホルダ2を両側から覆うように変形部3を変形させれば、簡易な変形作業で迅速かつ適切に扁平形態MFから比較的複雑な形状の立体形態MSに移行させることが可能となる。さらに、筆記具1Aにおいて弾性変形能の小さな低可撓性材料で可折ボード30の各ボードを形成することにより、角柱状の外形を有した立体形態MSでは、把持力による可折ボード30の変形が少なくなり、違和感のない筆記を行える。また、筆記具1Aでは、可折ボード30を構成する複数のボードのうち特定のボード、具体的には前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fが、立体形態MSでホルダ2の各主面に対して起立状態に折曲されて、その端部が前側後側反転ボード31a、31bに当接することにより、前側屋根ボード32a、32bおよび後側屋根ボード32d、32eのZ軸方向の支えが形成される。これにより、簡易な構成で立体形態MSを安定して維持できることとなる。また、筆記具1Aにおいては、可折ボード30がホルダ2の側面2Sを始点および終点とするループ構造を有するため、ヒンジ線で山折りや谷折りの折癖を付けても、2つ折り状態の扁平形態MFでは、多少の位置ずれはあるものの前面AS側と後面BS側との折癖がXY平面に関してほぼ鏡面対称となる。その結果、筆記具1Aでは、扁平形態MFにおいて図3のように突起32sと孔32tとを係止させれば、前面AS側と後面BS側との折癖が相殺され、可折ボード30が特定の方向に湾曲することなく平坦な状態を安定して維持できる。<筆記具1Aの製造方法>次に、筆記具1Aを製造する方法の一例を説明する。まず、図7の展開図に示すような部品100Aを準備する。この部品100Aの構成について、以下で詳しく説明する。筆記具1Aの製造に用いる部品100Aは、例えばホルダ2の半分に相当する厚みを有した板状の部材として構成されている。この部品100Aは、ホルダ2が主面に平行な平面で半分にスライスされて分離した筆記具1Aをヒンジ線L10を中心に開いたものに相当し、前側主面2fおよび後側主面2gの形状を有した前側部分ボード2aおよび後側部分ボード2bを両端部に備え、それらの間に平面展開された可折ボード30が介挿されている。そして、部品100Aには、ヒンジ線L10~16、L20~26で示される複数のヒンジ部が設けられ、折曲可能なボードとして構成されている。次に、以上のような部品100Aを最遠のヒンジ線L10において2つ折りにし、例えば接着剤を用いて、前側部分ボード2aおよび後側部分ボード2bの中心線に沿って形成された半円柱状の溝部2pに筆記体10Aを取り付け保持するとともに、前側部分ボード2aおよび後側部分ボード2bを予め定められた接合領域Erで接合する。これにより、筆記具1Aが製造されることとなる。以上のような筆記具1Aの製造方法によれば、ホルダ2の両主面2f、2gの形状に対応する一対のボードが、可折ボード30の一端部および他端部と折曲可能に連結したボード状の部品100Aを準備し、この部品100Aの前側部分ボード2aおよび後側部分ボード2bで接合領域Erを接合してホルダ2を生成する。これにより、筆記具1Aを容易に製造できることとなる。また、1つの部品100Aおよび筆記体10Aから筆記具1Aが製造されるため、極めて少ない部品点数による簡易な筆記具1Aの製造が可能である。<第2実施形態><筆記具の要部構成>図8は、本発明の第2実施形態に係る筆記具1Bの要部構成を示す斜視図である。また、図9および図10は、扁平形態MFにおける筆記具1Bの外観を示す斜視図である。この図9および図10では、筆記具1Aの前面ASおよび後面BSを示しており、筆記体10Bのペン先がホルダ5に対して出没する状態を表している。筆記具1Bは、第1実施形態の筆記具1Aと同様に、筆記に供される筆記体10Bと、筆記体10Bを保持するホルダ5と、立体形態MSの際にホルダ5の周囲を覆う変形部6とを備えている。筆記体10Bは、図14に示すように、第1実施形態の筆記具10Aと同様の構成を有するペン部11と、ペン部11を保持する保持体12とを備えている。この保持体12は、ペン部11の周囲に配設される六角柱状の外形を有した第1部材12aと、第1部材12aに接続する第2部材12bとを備えている。ここで、第2部材12bは、一定の弾性を有し、端部に矩形状の突起部12cを有したL字状の断面形状を備えている。このような筆記体10Bでは、図9~図10に示すように、ホルダ5の溝部5pに嵌合する第1部材12aがX軸方向に摺動できるとともに、第2部材12bの突起部12cをホルダ5に形成された2つの矩形状の孔5q、5rに選択的に嵌合させることができる。以上のような構成により、突起部12cが孔5qに係止されると図9のように筆記体10Bのペン先がホルダ5から突出する一方、突起部12cが孔5rに係止されると図10のように筆記体10Bのペン先がホルダ5内に収納されることとなる。ホルダ5と変形部6とは、第1実施形態と同様に、一定の強度を有して容易に撓むことがなく、ヒンジ線での繰り返しの折曲に耐え得る材料で形成されている。ホルダ5は、厚みtを有した矩形板状の形状を備え、図9のように幅Hm方向に関しての中心線上に筆記体10Bを出没自在に収納する溝部5pが形成されるとともに、筆記体10Bの突起部12cと嵌合可能な孔5q、5rが設けられている。なお、ホルダ5の厚みt、換言すれば図10に示すカード形状CSの厚みについては、第1実施形態と同様に2mm以下が好ましく、さらには15mm以下が好適である。ホルダ5において、前面AS側は幅Hmを有した方形状の形状を備えている。一方、後面BS側は、幅Hoを有した方形状の基部に、反転部61側の端部両側でヒンジ線L41のライン上から突出する2つの矩形状の凸部5wが付加された形状を備えている。この凸部5wを含むホルダ5のY方向の幅Hnは、前面AS側のホルダ5の幅Hmと等しい。また、後面BS側のホルダ5における凸部5wでの幅Hnとヒンジ線L41での幅Hoとの差は、後述する調整ボード63の幅Hwの半分、つまりホルダ5の厚みtに対応している。なお、後述の後側反転ボード61bには、凸部5wに対応した2つの凹部が設けられている。変形部6は、後述する各ボードがヒンジ部を介し折曲可能に連結してホルダ5の側面5sから環状に伸びた可折ボード60を備えており、ホルダ5から近い順に反転部61、屋根部62および調整ボード63が設けられている。なお、可折ボード60を構成する各ボードの厚みは、例えばホルダ5の厚みtの半分に相当している。反転部61は、筆記具1Bが扁平形態MFから立体形態MSになった際にヒンジ線L31およびヒンジ線L41を中心に180°反転する板状の前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bを備えている。ここで、ヒンジ線L31とヒンジ線L32とに挟まれる前側反転ボード61aの幅Hpは、ホルダ5の前側主面5fの幅Hmと等しく、ヒンジ線L41とヒンジ線L42とに挟まれる後側反転ボード61bの幅Hqは、ホルダ5の後側主面5gの幅Hoと等しくなっている。これにより、立体形態MSにて前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bが反転した際には、ヒンジ線L32、L42がホルダ5の方向の縁部近傍に配置されることとなる。前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bには、屋根部62側の端部中央に矩形状の切欠部61pおよび切欠部61qが形成されている。屋根部62は、筆記具1Bが立体形態MSとなった際にホルダ5の前側主面5fおよび後側主面5gの上方で台形状の断面形状を呈して筆記軸の外形を形成する部位である。この屋根部62においては、前面AS側がヒンジ線L33~L39で区分された台形状の2つの前側屋根ボード62a、62cと方形状の前側屋根ボード62bと直角三角形状の4つの前側直立ボード62dと方形状の2つの前側直立ボード62eとを備え、後面BS側が、ヒンジ線L43~L49で区分された台形状の2つの後側屋根ボード62f、62hと方形状の後側屋根ボード62gと直角三角形状の4つの後側直立ボード62iと方形状の2つの後側直立ボード62jとを備えている。そして、前側屋根ボード62aには、反転部61側の端部中央でヒンジ線L32のライン上から突出する前側屋根延長部62pが設けられるとともに、後側屋根ボード62fには、反転部61側の端部中央でヒンジ線L42のライン上から突出する後側屋根延長部62qが設けられている。ここで、前側屋根延長部62pと後側反転ボード62qとは、第1実施形態と同様の構成を有し、それぞれの切欠部を係止させることで連結できるようになっている。よって、前側屋根延長部62pと後側屋根延長部62qとを連結すれば、ホルダ5に覆い被さる変形部6の状態が維持されて立体形態MSの保持が可能となる。屋根部62においては、第1実施形態と同様に、後面BS側に2つの円形状の孔62tが形成されるとともに、この孔62tに嵌合してロックできる円柱状の突起62sが前側屋根ボード62aの裏面に設けられている。このような突起62sおよび孔62tは、可折ボード60の内面箇所を係脱可能に係止する係止部620として機能するため、扁平形態MFを簡易に保持できることとなる。すなわち、2つ折り状態の可折ボード60において対向する箇所を近接状態に維持する係止部620で係止を行えば変形部6の扁平形態MFを容易に保持できる一方、この係止を解除すれば変形部6の立体化が可能な状態になる。屋根部62では、第1実施形態と同様に、ヒンジ線L33、L34それぞれの両端およびヒンジ線L43、L44それぞれの両端に円形状の孔62kが形成されている。屋根部62においては、前側屋根ボード62a~62cが等しい幅Hrを有し、後側屋根ボード62f~62hが等しい幅Hsを有している。そして、前側屋根ボード62a~62cの幅Hrと後側屋根ボード62f~62hの幅Hsとは等しく、この幅Hrの2倍がホルダ5の幅Hmとなっている。また、前側直立ボード62d、62eおよび後側直立ボード62i、62jにおけるヒンジ線L36、L38、L46、L48の長さ正確にはヒンジ線L35、L39、L45、L49とヒンジ線L37、L47とが交差するポイントまで延長したヒンジ線L36、L38、L46、L48の長さGdは、例えばホルダ5の幅Hmの/4倍に相当している。以上のような幅Hm、Hr、Hsおよび長さGdの関係により、立体化された屋根部62は、図8のようにホルダ5の前側主面5f前側反転ボード61a上および後側主面5g後側反転ボード61b上それぞれで、上底の2倍が下底の長さとなる同様の台形状の断面を有した四角柱状の形態を形成することとなる。調整ボード63は、扁平形態MFにおいてホルダ5から最も遠い屋根部62の縁部に規定される最遠のヒンジ線L30とヒンジ線L40とに挟まれ、細長い矩形板状の形状を備えている。この調整ボード63は、立体形態MSとなった際にZ方向に離れる前側および後側の屋根部62のギャップを調整するもので、このギャップに相当する厚み、つまりホルダ5の厚みtに前側後側反転ボード61a、61bの厚みを加えた幅Hwを有している。以上のような構成を有する変形部6は、最遠のヒンジ線L30および、その他のヒンジ線L31~49を介して折曲可能に連結された上述の複数のボードからなる可折ボード60を備えており、最遠のヒンジ線L30に係る折曲で形成される扁平形態MFと、他の複数のヒンジ線L31~49に係る折曲で形成される立体形態MSとの間で変形が可能である。よって、筆記具1Bでは、扁平形態MFにおいて係止部620の係止を解除した後に、ヒンジ線L31、L36、L38およびヒンジ線L41、L46、L48を図9および図10の紙面に対して谷折りに折曲し、ヒンジ線L32~L35、L37、L39およびヒンジ線L40、L42~L45、L47、L49を山折りに折曲すれば、立体形態MSへの変形が可能となる。なお、第1実施形態と同様に、山折り谷折りに関しては、例えば折癖を筆記具1Bの製造過程で付与する加工を施すようにする。次に、筆記具1Bの変形動作について、図11~13を用い詳しく説明する。<筆記具1Bの変形動作>図11~13は、筆記具1Bの変形動作を説明するための図である。ここで、図11および図12は、扁平形態MFから立体形態MSに至る途中の段階の筆記具1Bを表し、図13は、立体形態MSの筆記具1Bを表している。なお、図11、図12および図13は、筆記具1Bを方向から見た図であり、図11、図12および図13は、筆記具1Bを方向から見た図である。図11は、扁平形態MFから立体形態MSに向けての変形が少し進行した筆記具1Bの状態の一例を示している。この立体化初期段階の状態では、扁平形態MFに対し、可折ボード60においてヒンジ線L33~L35、L37、L39、L43~L45、L47、L49が山折りに折曲され、ヒンジ線L36、L38、L46、L48が谷折りに折曲される。これにより、前側屋根ボード62a~62cおよび後側屋根ボード62f~62hは外向きに膨らむ一方、前側起立ボード62d、62eおよび後側直立ボード62i、62jは内向きに少し折り曲げられる。なお、上述した山折り谷折りの折癖により、第1実施形態と同様に、扁平形態MFの解除後、つまり屋根部62における突起62sと孔62tとの係止を解除した後には、外力によらず図11のような状態に移行するのが好ましい。図12は、図11に示す立体化初期状態から立体形態MSに向けての変形がさらに進行した筆記具1Bの状態の一例を示している。この立体化中間段階の状態は、例えばホルダ5の主面と直交する方向に前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bが折り曲げられ、調整ボード63がホルダ5の側面5sに対向して配置される状態である。この段階では、図11の状態に対して、前側屋根ボード62a~62cおよび後側屋根ボード62f~62hが外向きに更に膨らむ一方、前側直立ボード62d、62eおよび後側直立ボード62i、62jが内向きに更に折り曲げられる。そして、前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bから前側屋根延長部62pおよび後側屋根延長部62qが顕著に突出した状態となっている。以上のような立体化中間状態から、更に調整ボード63をホルダ5の側面5sに向けて並進移動させていくと、次第に可折ボード60がホルダ5の各主面に覆い被さって、立体形態MSに遷移していくこととなる。図13は、立体形態MSにおける筆記具1Bを示している。この立体化完了段階の状態では、調整ボード63がホルダ5の側面5sと対向した状態で近接するとともに、扁平形態MFに対して前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bが反転し、前側直立ボード62d、62eおよび後側直立ボード62i、62jが前側反転ボート61aおよび後側反転ボード61bに対して直交する方向に起立している。ここでは、第1実施形態と同様に、ホルダ5の2つの凸部5wが調整ボード63に当接するため、その分、調整ボード63をホルダ5の側面5sと対向する方向に規制する領域が増加し、調整ボード63を適切な方向、つまりホルダ5に対してほぼ直交する方向に安定して配置することが可能となる。そして、前側屋根延長部62pと後側屋根延長部62qとが連結することで、筆記具1Bは略六角柱状の外形を有した立体形態MSを良好に維持できることとなる。以上のような変形動作が可能な筆記具1Bでは、図9~10に示すように2つ折り状態にされた際の可折ボード60の2つの端部がホルダ5の側面5sとヒンジ線L31およびヒンジ線L41を介して折曲可能に連結している。すなわち、可折ボード60は、その一端部および他端部がホルダ5の側面5sと折曲可能に連結するループ状の構造を有している。そして、扁平形態MFでは、最遠のヒンジ線L30で2つ折り状態にされた可折ボード60がホルダ5と一体となって板状の形状を形成する一方、立体形態MSでは、図13に示すように最遠のヒンジ線L30がホルダ5の側面5sの近傍に移動し、他のヒンジ線L31~49において折曲された可折ボード60がホルダ5の両主面5f、5gに覆い被さって角柱状の筆記軸を形成する。その結果、筆記具1Bは扁平形態MFから把持感の良好な立体形態MSに変形できることとなる。そして、筆記具1Bの変形動作については、例えば調整ボード63をホルダ5の側面5sと対向した状態を保ちつつ接近させてホルダ5を両側から覆うように変形部6を変形させれば、簡易な変形作業で迅速かつ適切に扁平形態MFから比較的複雑な形状の立体形態MSに移行させることが可能となる。さらに、筆記具1Bにおいて低可撓性の材料で可折ボード60の各ボードを形成することにより、角柱状の外形を有した立体形態MSでは、把持力による可折ボード60の変形が少なくなり、違和感のない筆記を行える。また、筆記具1Bでは、可折ボード60を構成する複数のボードのうち特定のボード、具体的には前側直立ボード62d、62eおよび後側直立ボード62i、62jが、立体形態MSでホルダ5の各主面に対して起立状態に折曲されて、その端部が前側後側反転ボード61a、61bに当接することにより、前側屋根ボード62a~62cおよび後側屋根ボード62f~62hのZ軸方向の支えが形成される。これにより、簡易な構成で立体形態MSを安定して維持できることとなる。また、筆記具1Bにおいては、可折ボード60がホルダ5の側面5Sを始点および終点とするループ構造を有するため、ヒンジ線で山折りや谷折りの折癖を付けても、2つ折り状態の扁平形態MFでは、多少の位置ずれはあるものの前面AS側と後面BS側との折癖がXY平面に関してほぼ鏡面対称となる。その結果、筆記具1Bでは、扁平形態MFにおいて図10のように突起62sと孔62tとを係止させれば、前面AS側と後面BS側との折癖が相殺され、可折ボード60が特定の方向に湾曲することなく平坦な状態を安定して維持できる。なお、筆記具1Bにおいては、立体形態MSで六角柱状の外形を呈する変形部6の代わりに、立体形態MSで四角柱状の外形を呈する第1実施形態の変形部3の構成を採用しても良い。逆に、第1実施形態の筆記具1Aにおいても、変形部3に代わって第2実施形態の変形部6の構成を採用するようにしても良い。また、各実施形態の変形部においては、立体形態で五角柱状の外形を呈するように、例えば変形部6における前面AS側の各ボードと変形部3における後面BS側の各ボードとを組み合わせた構成を採用しても良い。<筆記具1Bの製造方法>次に、筆記具1Bを製造する方法の一例を説明する。まず、図14の展開図に示すような部品100Bを準備する。この部品100Bの構成について、以下で詳しく説明する。筆記具1Bの製造に用いる部品100Bは、例えばホルダ5の半分に相当する厚みを有した板状の部材として構成されている。この部品100Bは、ホルダ5が主面に平行な平面で半分にスライスされて分離した筆記具1Bをヒンジ線L30を中心に開いたものに相当し、前側主面5fおよび後側主面5gの形状を有した前側部分ボード5aおよび後側部分ボード5bを両端部に備え、それらの間に平面展開された可折ボード60が介挿されている。そして、部品100Bには、ヒンジ線L30~49で示される複数のヒンジ部が設けられ、折曲可能なボードとして構成されている。前側部分ボード5aおよび後側部分ボード5bには、その中心線に沿って筆記体10Bを摺動可能に保持する台形断面の溝部5pが形成されている。また、後側部分ボード5bには、筆記体10Bの突起部12cと嵌合可能な矩形状の孔5q、5rが設けられている。次に、以上のような部品100Bを最遠のヒンジ線L30において2つ折りにし、前側部分ボード5aおよび後側部分ボード5bに設けられた溝部5pに筆記体10Bを取り付け保持するとともに、例えば接着剤を用いて前側部分ボード5aおよび後側部分ボード5bを予め定められた接合領域Esで接合する。これにより、筆記具1Bが製造されることとなる。以上のような筆記具1Bの製造方法によれば、ホルダ5の両主面5f、5gの形状に対応した一対のボードが、可折ボード60の一端部および他端部と折曲可能に連結したボード状の部品100Bを準備し、この部品100Bの前側部分ボード5aおよび後側部分ボード5bで接合領域Esを接合してホルダ5を生成する。これにより、筆記具1Bを容易に製造できることとなる。また、1つの部品100Bおよび筆記体10Bから筆記具1Bが製造されるため、極めて少ない部品点数による簡易な筆記具1Bの製造が可能である。<変形例>上記の第1実施形態においては、前面直立ボード32cおよび後側直立ボード32fを備えるのは必須でなく、これらを備えない構成でも良い。この構成について、図15~16を用いて以下で説明する。図15~16は、本発明の変形例に係る筆記具1Cの構成を説明するための図である。ここで、図15および図16は、第1実施形態の筆記具1Aを示す図1および図6に対応している。変形例の筆記具1Cは、第1実施形態の変形部3から前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fが削除された変形部3Cを備えている。この前側直立ボード32cおよび後側直立ボード32fの削除に伴い、変形部3Cでは、第1実施形態で設けられていた孔32hも不要となる。一方、筆記具1Cは、第1実施形態のホルダ2に対して方向に突出する直方体状の凸部21が付加されたホルダ2Cを備えている。そして、変形部3Cの調整ボード33Cには、凸部21が嵌入されて係止されるスリット33hが設けられている。このような構成の筆記具1Cでは、ホルダ2Cの凸部21と変形部3Cのスリット33hとが係脱可能に係止できる構成を有するため、第1実施形態の前面直立ボード32cおよび後側直立ボード32fを備えなくても、凸部21がスリット33hに嵌入されてロックされ、かつ前側屋根延長部32pと後側屋根延長部32qとが連結されることにより、第1実施形態と同様に前側屋根ボード32a、32bおよび後側屋根ボード32d、32eを切妻屋根状の形態にて保持できる。これにより、変形部3Cにおいて四角形状の立体形態MSを維持することが可能となる。上記の第1実施形態においては、前側主面2fや後側主面2gのように起伏のない平面として構成された主面を有するホルダ2を採用するのは必須でなく、筆記体10Aを保持する部分が盛り上がった主面を有するホルダを採用しても良い。このホルダの構成について、図17を用いて以下で説明する。図17は、他の変形例に係る筆記具1Dの構成を説明するための図である。この図17は、第1実施形態の筆記具1Aを示す図6に対応している。筆記具1Dは、筆記体10Aを保持する領域が隆起した隆起部2eを有するホルダ2Dを備えている。そして、この隆起部2eの形状に適合するように陥没した陥没部31eが、変形部3Dの前側反転ボード31fおよび後側反転ボード31gに設けられている。このような構成により、立体形態MSの筆記具1Dでは、隆起部2eを有したホルダ2の主面に前側反転ボード31fおよび後側反転ボード31gが適切にフィットして当接することとなり、立体形態MSを安定して維持することが可能となる。なお、筆記具1Dの構成については、第2実施形態の筆記具1Bに適用するようにしても良い。この場合には、筆記体10Bがホルダ5の表面からはみ出して隆起することとなるが、上述のように前側反転ボード61aおよび後側反転ボード61bに陥没部を形成すれば、立体形態MSを安定して維持できることとなる。上記の第1実施形態においては、筆記具1Aの1方向の端部に接続する付属品9を採用するのは必須でなく、筆記具を2方向や3方向から包囲して接続する付属品を採用しても良い。この3方向の場合には、例えば図18に示すように第1実施形態の筆記具1Aを若干コンパクトにした筆記具1Eを、その3方向の縁部に沿って張り出した張出し部91で挟み込むようにして付属品90で保持するようにする。なお、筆記具1Eを収納する付属品90の大きさは、名刺サイズであるのが好ましい。上記の各実施形態においては、筆記体としてボールペンの芯を採用するのは必須でなく、鉛筆の芯やマーカーの芯、シャープペンシルなどを採用するようにしても良い。上記の各実施形態においては、係止部320によるメカニカルな保持により2つ折り状態の可折ボード30において対向する箇所を近接状態に維持するのは必須でなく、磁力を利用して可折ボードの扁平形態を維持するようにしても良い。具体的には、可折ボードの対向する内面箇所の一方に永久磁石を配置するとともに他方に永久磁石または鉄などの磁性体を配置する。このような構成により、磁石の吸引力で可折ボードの扁平形態を適切に保持することが可能となる。上記の各実施形態においては、前面直立ボード32cおよび後側直立ボード32fをホルダの主面に対して垂直方向に正確に起立させるのは必須でなく、垂直方向から多少傾いた方向に起立させても良い。また、前側直立ボードおよび後側直立ボードについては、それぞれ2箇所で起立させるのは必須でなく、それぞれ少なくとも1箇所で起立させれば良い。上記の各実施形態においては、所望の折曲方向に誘導するために折癖を付与したヒンジ部を採用するのは必須でなく、例えばボードの厚み方向に一方向から鋭利な切込みを入れるなどして、所望の折曲方向に比べて逆方向への折曲を容易に行えないようにしたヒンジ部を採用しても良い。また、上記の各実施形態においては、山折りと谷折りとのヒンジ線が連結する箇所に孔32hや孔62kを設けるのは必須でなく、これらの孔32h、62kを設けなくても良い。上記の各実施形態においては、図2や図9に示すようにホルダ2の幅Ha方向の中心線の近傍にて筆記体10Aを保持するのは必須でなく、中心線から離れた箇所で保持するようにしても良い。上記の各実施形態においては、係止部として2組の突起32sおよび孔32tを設けるのは必須でなく、1組だけ設けても良く、また3組以上設けても良い。上記の第1実施形態においては、ホルダ2の各主面上で立体化された屋根部32の断面が直角二等辺三角形状であるのは必須でなく、他の三角形の形状であっても良い。同様に、上記の第2実施形態においても、ホルダ5の各主面上で立体化された屋根部62の断面が、上底の長さを2倍にした下底を持った台形状であるのは必須でなく、他の四角形の形状であっても良い。上記の第1実施形態における筆記具1Aの製造方法については、部品100Aの前側部分ホルダ2aおよび後側部分ホルダ2b双方に溝部2mを形成するのは必須でなく、前側部分ホルダ2aまたは後側部分ホルダ2bのいずかの一方に溝部2mを形成しても良い。また、第1実施形態の製造方法においては、前側部分ボード2aおよび後側部分ボード2bを接合する際に筆記体10Aを溝部2pに取り付けるのは必須でなく、接合前に予め前側部分ボード2aまたは後側部分ボード2bの溝部2pに筆記体10Aを取り付けておいても良く、接合後に円柱状の孔となった溝部2pに挿入して取り付けるようにしても良い。上記の各実施形態における筆記具の製造方法については、図7や図14に示す接合領域Er、Es全域で前側部分ボードと後側部分ボードとを接合するのは必須でなく、接合領域Er、Es内の一部の領域で接着するなどしても良い。上記の各実施形態における筆記具の製造方法については、部品100Aを準備して製造するのは必須でなく、ホルダおよび可折ボードに関する各部品を準備し、これらを接続することで製造するようにしても良い。本発明は詳細に説明されたが、以上の説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。