タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける取付構造体であって、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体とを有しており、前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義されており、前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁を有しており、前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合するように、前記枠体上面に配置されており、前記台座は、前記第2方向に沿って延びており、前記第1方向において間隔を空けて設けられる1対の突起部を有しており、前記枠体は、前記第1方向において前記1対の突起部の間に嵌合するように配置されることを特徴とする取付構造体。前記基体は、前記第2方向に沿って延びており、前記第1方向において間隔を空けて設けられる1対の溝部を有しており、前記基体は、前記1対の突起部が前記1対の溝部と嵌合するように前記台座に配置されることを特徴とする請求項1に記載の取付構造体。前記枠体上面に対する垂直方向において、前記1対の溝部の深さは、前記1対の突起部の高さよりも小さいことを特徴とする請求項1に記載の取付構造体。前記機能部品と前記基体との間に首部が設けられており、前記1対の第1方向側壁は、前記枠体上面に対する垂直方向の先端として、他の第1方向側壁側に向けて曲がる側壁係止片を有しており、前記第1方向に対する直交方向において、前記首部のサイズは、前記機能部品及び前記基体のサイズよりも小さく、前記側壁係止片は、首部の位置で曲がっており、前記機能部品と前記基体との間に嵌合するように配置されることを特徴とする請求項1に記載の取付構造体。近年では、タイヤと路面との間の摩擦によって生じる高周波振動を検出するセンサを機能部品としてタイヤの内面に取り付ける要望が存在する。しかしながら、上述した技術では、ゴムパッチの張力によって機能部品をタイヤの内面に取り付けているため、タイヤの振動によって機能部品が動いてしまい、高周波振動を検出することが難しい。そこで、本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることを可能とする取付構造体を提供することを目的とする。第1の特徴に係る取付構造体は、タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける構造体である。取付構造体は、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体とを有する。前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義される。前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁を有する。前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合するように、前記枠体上面に配置される。前記台座は、前記第2方向に沿って延びており、前記第1方向において間隔を空けて設けられる1対の突起部を有する。前記枠体は、前記第1方向において前記1対の突起部の間に嵌合するように配置される。第1の特徴において、前記基体は、前記第2方向に沿って延びており、前記第1方向において間隔を空けて設けられる1対の溝部を有する。前記基体は、前記1対の突起部が前記1対の溝部と嵌合するように前記台座に配置される。第1の特徴において、前記枠体上面に対する垂直方向において、前記1対の溝部の深さは、前記1対の突起部の高さよりも小さい。第1の特徴において、前記機能部品と前記基体との間に首部が設けられる。前記1対の第1方向側壁は、前記枠体上面に対する垂直方向の先端として、他の第1方向側壁側に向けて曲がる側壁係止片を有する。前記第1方向に対する直交方向において、前記首部のサイズは、前記機能部品及び前記基体のサイズよりも小さい。前記側壁係止片は、首部の位置で曲がっており、前記機能部品と前記基体との間に嵌合するように配置される。本発明によれば、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることを可能とする取付構造体を提供することができる。以下において、本発明の実施形態に係る取付構造体について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。従って、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。[実施形態の概要]実施形態に係る取付構造体は、タイヤの状態を検出する機能を有する機能部品を前記タイヤの内面に取り付ける構造体である。取付構造体は、弾性部材によって構成されており、前記タイヤの内面に接着される台座下面と、前記台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する台座と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記台座上面に配置される枠体下面及び前記枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する底板を有する枠体と、所定の剛性を有する部材によって構成されており、前記機能部品が載置される基体とを有する。前記枠体上面は、第1方向と、前記第1方向に交差する第2方向とによって定義される。前記枠体は、前記枠体上面において、前記第1方向に沿って延びており、前記枠体上面に対する垂直方向に立設する1対の第1方向側壁を有する。前記基体は、前記1対の第1方向側壁の間に嵌合するように、前記枠体上面に配置される。前記台座は、前記第2方向に沿って延びており、前記第1方向において間隔を空けて設けられる1対の突起部を有する。前記枠体は、前記第1方向において前記1対の突起部の間に嵌合するように配置される。実施形態では、基体は、1対の第1方向側壁の間に嵌合するように、枠体上面に配置される。すなわち、枠体によって、第2方向の基体の動きが規制されるため、基体に載置される機能部品がタイヤの振動によって動かない。従って、高周波振動などを検出できるように機能部品をタイヤの内面に取り付けることができる。実施形態では、枠体は、第1方向において1対の突起部の間に嵌合するように配置される。すなわち、台座に設けられる1対の突起部によって、枠体の動きが規制され、枠体に収容される基体に載置される機能部品がタイヤの振動によって動かない。[第1実施形態]タイヤの構成以下において、第1実施形態に係るタイヤの構成について説明する。図1及び図2は、第1実施形態に係るタイヤ100を示す図である。第1に、タイヤ100は、図1に示すように、ビード部10と、サイドウォール部20と、ショルダー部30と、トレッド部40とを有する。ビード部10は、タイヤ100を構成する部位のうち、タイヤ径方向において、最も内側に設けられる。ビード部10は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。ビード部10は、タイヤ100をリムに固定するための部位である。なお、ビード部10は、ゴムによって被覆されている。サイドウォール部20は、タイヤ100を構成する部位のうち、タイヤ径方向において、ビード部10よりも外側に設けられる。サイドウォール部20は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。サイドウォール部20は、タイヤ100の側面を構成する。なお、サイドウォール部20は、ゴムによって被覆されている。ショルダー部30は、タイヤ100を構成する部位のうち、サイドウォール部20とトレッド部40との間に跨って設けられる。ショルダー部30は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。なお、ショルダー部30は、ゴムによって被覆されている。トレッド部40は、タイヤ100を構成する部位のうち、路面に接地する接地面を構成する部位である。トレッド部40は、タイヤ周方向に沿って連続的に設けられる。トレッド部40の接地面には、例えば、タイヤ周方向に沿って延びる溝周方向溝やタイヤ幅方向に沿って延びる幅方向溝などによって形成されるトレッドパターンが設けられている。第2に、タイヤ100は、図1及び図2に示すように、ビードコア110と、カーカス層120と、ベルト層130とを有する。ビードコア110は、ビードコア110A及びビードコア110Bを有しており、ビード部10を構成する。ビードコア110は、リング状形状を有しており、ビードワイヤー不図示によって構成される。カーカス層120は、ビードコア110Aとビードコア110Bとの間に跨るトロイダル形状を有する。カーカス層120は、例えば、タイヤ径方向或いは、タイヤ幅方向に沿って延びる複数のカーカスコード不図示によって構成される。カーカス層120は、ビードコア110でタイヤ幅方向の外側に向けて折り返されている。ベルト層130は、ベルト層130A及びベルト層130Bを有しており、トレッド部40を構成する。ベルト層130は、カーカス層120に対して、タイヤ径方向の外側に配置される。ベルト層130は、ベルトコードがゴムで被覆された構成を有する。ベルト層130Aに設けられるベルトコードは、ベルト層130Bに設けられるベルトコードと交錯していてもよい。取付構造体の構成以下において、第1実施形態に係る取付構造体の構成について説明する。図3は、第1実施形態に係る取付構造体200を示す図である。ここで、取付構造体200は、タイヤ100の内面に接着されることに留意すべきである。詳細には、取付構造体200は、タイヤ周方向に沿って延びるタイヤ100の内面、すなわち、トレッド部40を構成するタイヤ100の内面に接着される。図3に示すように、取付構造体200は、台座210と、枠体220と、基体230と、機能部品240とを有する。台座210は、弾性部材エラストマーによって構成される。例えば、台座210は、天然ゴムや合成ゴムによって構成される。台座210は、タイヤ100の内面に接着される台座下面と、台座下面の反対側に設けられる台座上面とを有する。例えば、台座210は、加硫接着によってタイヤ100の内面に接着される。台座210の台座上面には、枠体220及び基体230を介して機能部品240が設けられる。ここで、台座210は、第2方向に沿って延びており、第1方向において間隔を空けて設けられる1対の突起部211突起部211A及び突起部211Bを有する。1対の突起部211は、第1方向において少なくとも基体230の動きを規制する。なお、第1実施形態では、1対の突起部211は、枠体220の動きを規制する。枠体220は、所定の剛性を有する部材によって構成される。枠体220は、台座210の台座上面に配置される。例えば、枠体220の表面には、真鍮メッキが施されており、台座210は、コバルトを含んでおり、枠体220は、加硫接着によって台座210に接着される。第1実施形態では、枠体220は、基体230を収容する箱形形状を有する。なお、枠体220の詳細については後述する図4~図6を参照。基体230は、所定の剛性を有する部材によって構成される。基体230には、機能部品240が載置される。第1実施形態では、基体230は、略直方体形状を有しており、枠体220に収容される。機能部品240は、タイヤ100の状態を検出する機能を有する。機能部品240は、例えば、タイヤ100の内圧を検出する圧力センサ、タイヤ100の内部温度を検出する温度センサ、タイヤ100の回転速度を検出する加速度センサなどである。枠体の構成以下において、第1実施形態に係る枠体の構成について説明する。図4は、第1実施形態に係る枠体220を示す図である。図4に示すように、枠体220は、底板221と、1対の第1壁体222第1壁体222A及び第1壁体222Bと、1対の側壁係止片223側壁係止片223A及び側壁係止片223Bとを有する。底板221は、台座上面に配置される枠体下面及び枠体下面の反対側に設けられる枠体上面を有する。枠体上面は、第1方向と、第1方向に交差する第2方向とによって定義される。底板221の枠体上面上には、基体230が載置される。なお、第1実施形態では、底板221は、板状形状を有しており、矩形形状の枠体上面を有する。第1壁体222A及び第1壁体222Bは、底板221に設けられる。第1壁体222A及び第1壁体222Bは、底板221に対する垂直方向に立設する形状を有する。第1壁体222A及び第1壁体222Bは、第1方向に沿って延びる。第1壁体222A及び第1壁体222Bは、第1方向に交差する第2方向において間隔を空けて設けられる。第1実施形態において、第1壁体222Aは、底板221に対する垂直方向の先端として、第2方向において第1壁体222B側に向けて曲がる側壁係止片223Aを構成する。側壁係止片223Aは、第1方向に沿って延びる。同様に、第1壁体222Bは、底板221に対する垂直方向の先端として、第2方向において第1壁体222A側に向けて曲がる側壁係止片223Bを構成する。側壁係止片223Bは、第1方向に沿って延びる。このように、第1実施形態では、底板221、1対の第1壁体222によって箱形形状が構成される。第1実施形態では、第1方向がタイヤ幅方向となるように、取付構造体200がタイヤ100に接着されるケースについて例示する。以下においては、説明を明確にするために、第1方向をタイヤ幅方向と称し、第2方向をタイヤ周方向と称し、垂直方向をタイヤ径方向と称する。枠体の寸法以下において、第1実施形態に係る枠体の寸法について説明する。図5及び図6は、第1実施形態に係る枠体220を示す図である。なお、図5及び図6は、基体230が枠体220に収容された状態を示している。図5に示すように、タイヤ径方向において、枠体220の枠体上面から側壁係止片223までの高さはH223である。タイヤ径方向において、基体230の高さはH230である。タイヤ周方向において、基体230の長さは、L230である。第1実施形態において、タイヤ周方向において、1対の第1壁体222の間隔は、基体230の長さL230と等しい。従って、1対の第1壁体222によって、タイヤ周方向に対する基体230の動きが規制される。言い換えると、基体230は、1対の第1壁体222の間に嵌合するように枠体220の枠体上面に配置される。また、枠体220の枠体上面から側壁係止片223までの高さH223は、基体230の高さH230と等しい。従って、側壁係止片223によって、タイヤ径方向に対する基体230の動きが規制される。図6に示すように、タイヤ幅方向において、基体230の幅は、W230である。また、タイヤ幅方向において、底板221の幅は、基体230の幅W230と等しいことが好ましい。台座の構成以下において、第1実施形態に係る台座の構成について説明する。図7及び図8は、第1実施形態に係る台座210を示す図である。図7及び図8に示すように、台座210は、タイヤ周方向に沿って延びており、タイヤ幅方向において間隔を空けて設けられる1対の突起部211を有する。上述した枠体220は、タイヤ幅方向において1対の突起部211の間に嵌合するように配置される。また、上述した基体230も、タイヤ幅方向において1対の突起部211の間に嵌合するように配置される。作用及び効果第1実施形態では、基体230は、1対の第1方向側壁第1壁体222A及び第1壁体222Bの間に嵌合するように、枠体220の枠体上面に配置される。すなわち、枠体220によって、タイヤ周方向の基体230の動きが規制されるため、基体230に載置される機能部品240がタイヤ100の振動によって動かない。従って、高周波振動などを検出できるように機能部品240をタイヤ100の内面に取り付けることができる。第1実施形態では、枠体220は、タイヤ幅方向において1対の突起部211の間に嵌合するように配置される。すなわち、台座210に設けられる1対の突起部211によって、枠体220の動きが規制され、枠体220に収容される基体230に載置される機能部品240がタイヤ100の振動によって動かない。第1実施形態では、基体230も、タイヤ幅方向において1対の突起部211の間に嵌合するように配置される。従って、台座210に設けられる1対の突起部211によって、基体230の動きが規制され、基体230に載置される機能部品240がタイヤ100の振動によって動かない。[変更例1]以下において、第1実施形態の変更例1について説明する。以下においては、第1実施形態に対する差異について主として説明する。変更例1では、図9及び図10に示すように、基体230は、タイヤ周方向に沿って延びており、タイヤ幅方向において間隔を空けて設けられる1対の溝部231溝部231A及び溝部231Bを有する。基体230は、台座210に設けられる1対の突起部211が1対の溝部231と嵌合するように台座210に配置される。ここで、タイヤ径方向において、1対の溝部231の深さH231は、1対の突起部211の高さH211よりも小さいことが好ましい。言い換えると、基体230は、1対の突起部211を押しつぶしながら台座210に配置される。従って、タイヤ幅方向の基体230の動きを1対の突起部211が規制する力が増大する。なお、タイヤ幅方向において、1対の溝部231の間隔は、1対の突起部211の間隔と等しいことに留意すべきである。また、1対の溝部231及び1対の突起部211の嵌合によって、タイヤ幅方向の基体230の動きが規制されていることに留意すべきである。[変更例2]以下において、第1実施形態の変更例2について説明する。以下においては、第1実施形態に対する差異について主として説明する。変更例2では、機能部品と基体との間に首部が設けられる。タイヤ周方向において、首部のサイズは、機能部品及び基体のサイズよりも小さい。首振り運動以下において、変更例2に係る機能部品の首振り運動について説明する。図11は、変更例2に係る機能部品240の首振り運動を説明するための図である。なお、図11では、簡略化のために、枠体220及び基体230が省略されている。図11に示すように、タイヤ100の内面に取付構造体200が接着された状態において、タイヤ100が路面に接地した際に、タイヤ100の回転に伴って生じる向心力が取付構造体200の部位によって異なる。具体的には、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体200の前部分に相当するタイヤ100が路面に接地しており、取付構造体200の後部分に相当するタイヤ100が路面に接地していないケースについて考える。このようなケースにおいて、取付構造体200の前部分において向心力は、取付構造体200の後部分の向心力に比べて小さい。従って、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体200に対して前側に倒れ込む応力が加わる。同様に、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体200の前部分に相当するタイヤ100が路面に接地しておらず、取付構造体200の後部分に相当するタイヤ100が路面に接地しているケースについて考える。このようなケースにおいて、取付構造体200の後部分において向心力は、取付構造体200の前部分の向心力に比べて小さい。従って、タイヤ周方向回転方向において、取付構造体200に対して後側に倒れ込む応力が加わる。タイヤ100の回転に伴って、前側に倒れ込む応力や後側に倒れ込む応力が取付構造体200に対して繰り返し加わると、取付構造体200が前後に首を振るような挙動が生じる。このような挙動に対して十分な剛性を保つために、変更例2に係る取付構造体200は、以下に示す構成を有する。取付構造体の構成以下において、変更例2に係る取付構造体の構成について説明する。図12は、第1実施形態に係る取付構造体200を示す図である。図12に示すように、取付構造体200は、図3に示す構成に加えて、首部260を有する。タイヤ周方向において、首部260のサイズは、基体230及び機能部品240のサイズよりも小さい。なお、首部260は、基体230の一部と考えてもよく、機能部品240の一部と考えてもよい。図13に示すように、タイヤ径方向において、首部260の高さがH260である。タイヤ径方向において、側壁係止片223の厚みがT223である。ここで、側壁係止片223は、首部260の位置で曲がっており、基体230と機能部品240との間に配置される。首部260の高さH260は、側壁係止片223の厚みT223と等しいことが好ましい。これによって、機能部品240が側壁係止片223を押さえる機能を果たすため、上述した首振り運動に対して十分な剛性を保つことができる。言い換えると、側壁係止片223がタイヤ径方向に持ち上がってタイヤ周方向の外側に拡がってしまうことが抑制される。[その他の実施形態]本発明は上述した実施形態によって説明したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、この発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。実施形態では、第1方向がタイヤ幅方向となるように、取付構造体200がタイヤ100に接着されるケースについて例示した。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。第2方向がタイヤ周方向となるように、取付構造体200がタイヤ100に接着されてもよい。このようなケースでは、第1方向がタイヤ周方向であり、第2方向がタイヤ幅方向である。実施形態では、寸法の表現として、等しいという用語を用いたが、寸法誤差を許容することが可能であることは勿論である。実施形態で用いる所定の剛性は、台座を構成する部材弾性部材の剛性よりも少なくとも大きいことに留意すべきである。実施形態では、枠体220の枠体上面の形状は、矩形形状である。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。具体的には、枠体220の枠体上面の形状は、三角形状や他の形状であってもよい。