ピストンと、前記ピストンを収容するシリンダと、前記シリンダ内に設けられる燃焼室と、を少なくとも有する内燃機関における前記燃料室内の状態を撮影する撮影装置において、前記ピストンの前記燃焼室に対向する外壁に複数の窓部を有する可視化部と、前記複数の窓部のそれぞれを透視して前記燃焼室内を撮影する撮影部と、少なくとも2つの前記窓部のそれぞれにより撮影されて得た画像から前記燃焼室内の立体画像を生成する画像解析部と、を有する、ことを特徴とする撮影装置。請求項1記載の撮影装置であって、前記撮影部は、観察対象の同一部位を異なる前記窓部から映し出す2枚の反射鏡を有する、ことを特徴とする撮影装置。請求項1記載の撮影装置であって、前記撮影部は、観察対象の同一部位を異なる前記窓部から映し出す2本の光ファイバを有する、ことを特徴とする撮影装置。請求項1記載の撮影装置であって、前記撮影部は、観察対象の同一部位を異なる前記窓部から映し出す2台のカメラを有する、ことを特徴とする撮影装置。ピストンと、前記ピストンを収容するシリンダと、前記シリンダ内に設けられる燃焼室と、を少なくとも有する内燃機関における前記燃料室内の状態を撮影する撮影方法において、前記ピストンの前記燃焼室に対向する外壁に設けられた複数の窓部のそれぞれを透視して前記燃焼室内を撮影する撮影ステップと、少なくとも2つの前記窓部のそれぞれにより撮影されて得た画像から前記燃焼室内の立体画像を生成する画像解析ステップと、を有する、ことを特徴とする撮影方法。特許文献1のように、燃焼室と対向するピストンの外壁をガラスで構成する場合、燃料が燃焼爆発する際の燃焼室内の高い圧力を1枚のガラスで支えるため、ガラスの強度は相応に高いものとする必要がある。このとき、観察をし易くするために、ガラスの直径については、可能な限り大きくすることが好ましく、ガラスの厚みを増すことによって、強度を確保することになる。しかしながら、ガラスの厚みを増すことによって、ガラスの重量も増すことになる。たとえば石英ガラスは、比重が2以上たとえば2.19もあり、ガラスの厚みが増えることによる重量増加は大きい。一方、内燃機関の研究開発のためには、実際に使用する状態に可能な限り近い状態で、内燃機関を動作させることが重要である。これに対し、ガラスの重量によって、実際の内燃機関が有するピストンよりも重量が大きくなる場合があり、好ましくない。さらに、観察を立体的に行うために、燃焼室内を立体視したいという要望がある。このような立体視撮影では、燃焼室内の1つの観察対象を、視差を有する異なる角度から2箇所で撮影する必要がある。この場合、観察対象が狭い範囲であったとしても、視差を有する異なる角度から2箇所で撮影するためには、ガラスの直径は、観察対象よりも充分に大きい直径にする必要がある。このためガラスの直径は、小さくできない。たとえば、直径がAφであるガラスと直径がB<Aφであるガラスとを比べると、直径がAφであるガラスは、対向する外周部分間の距離が長くなる。ガラスの中央部付近にかかる圧力は、ガラスの周辺部分で支えているので、ガラス面に圧力を加えた場合、直径Aφのガラスの方が直径Bφのガラスよりも圧力を支える際の力のモーメントが大きくなり、撓み量が大きくなる。ここで、双方のガラスの撓み量を同じにしようとすれば、直径がAφであるガラスの厚みを、直径がBφであるガラスの厚みよりも増やす必要がある。このように、ガラスの直径が大きければ大きいほど、ガラスの中央部付近にかかる圧力を支える力のモーメントが大きくなるので、強度を増すためには、厚みを増す必要が生じる。これにより、前述したガラスの重量によって、実際の内燃機関が有するピストンよりも重量が大きくなる問題が顕著化する。本発明は、このような背景の下に行われたものであって、立体視撮影などを行う場合でもガラスの重量を増すことなく、ガラスの強度を確保することができる撮影装置および撮影方法を提供することを目的とする。本発明のひとつの観点は、撮影装置としての観点である。本発明の撮影装置は、ピストンと、ピストンを収容するシリンダと、シリンダ内に設けられる燃焼室と、を少なくとも有する内燃機関における燃料室内の状態を撮影する撮影装置において、ピストンの燃焼室に対向する外壁に複数の窓部を有する可視化部と、複数の窓部のそれぞれを透視して燃焼室内を撮影する撮影部と、少なくとも2つの窓部のそれぞれにより撮影されて得た画像から燃焼室内の立体画像を生成する画像解析部と、を有するものである。たとえば撮影部は、観察対象の同一部位を異なる窓部から映し出す2枚の反射鏡を有するようにできる。あるいは、撮影部は、観察対象の同一部位を異なる窓部から映し出す2本の光ファイバを有するようにできる。もしくは、撮影部は、観察対象の同一部位を異なる窓部から映し出す2台のカメラを有するようにできる。本発明の他の観点は、撮影方法としての観点である。本発明の撮影方法は、ピストンと、ピストンを収容するシリンダと、シリンダ内に設けられる燃焼室と、を少なくとも有する内燃機関における燃料室内の状態を撮影する撮影方法において、ピストンの燃焼室に対向する外壁に設けられた複数の窓部のそれぞれを透視して燃焼室内を撮影する撮影ステップと、少なくとも2つの窓部のそれぞれにより撮影されて得た画像から燃焼室内の立体画像を生成する画像解析ステップと、を有するものである。本発明によれば、立体視撮影などを行う場合でもガラスの重量を増すことなく、ガラスの強度を確保することができる。はじめに以下の本発明の実施の形態の説明において、図1~図3に示す矢示X1方向を前、矢示X2方向を後後ろ、矢示X1方向および矢示X2方向の両方向に対し直交する方向となる矢示Z1方向を上、矢示Z2方向を下、矢示Z1、Z2、X1、X2の方向からなる平面に対して垂直であり紙面の手前の方向となる矢示Y1方向を右、矢示Z1、Z2、X1、X2の方向からなる平面に対して垂直であり紙面の奥行き方向となる矢示Y2方向を左とそれぞれ規定する。概要本発明の実施の形態の撮影装置1は、図1に示すように、燃焼室25の内部で発生する現象を、可視化部29を介して撮影部3によって撮影して観察するものである。ここで可視化部29は、図4に示すように、複数の窓部29a、29bによって構成されることを特徴とする。このように窓部を複数設け、窓部29a、29bとして直径の小さいガラスを用いることにより、窓部29a、29bの厚みを厚くしなくても高圧に耐え得る可視化部29が構成できる。これにより、窓部29a、29bの重さを軽量化でき、ピストン26の重量を実際のエンジンにおけるものと同等にすることを容易にできる。また、撮影装置1は、燃焼室25内を立体視できるように、2つのカメラ部32a、32bによって、視差を有する異なる角度から燃焼室25内の観察対象を撮影するものである。立体視撮影を行う際にも2つの窓部29a、29bから行うようにするので、直径の大きな窓部を必要としない。構成撮影装置1の構成を、図1を参照しながら説明する。図1は、撮影装置1の全体構成を示す図である。図1に示すように、撮影装置1は、可視化エンジン2、カメラ部3、および画像解析部4演算部40および表示部41から主に構成される。なお、図1の可視化エンジン2の側断面図は、シリンダ27の中心軸線である一点鎖線Mを含み、矢示X1、X2、Z1、Z2の方向からなる平面で可視化エンジン2を切断した状態を示している。可視化エンジン2は、軽油を燃料とするディーゼルエンジンであって、後述するように内部の燃焼状態を撮影できる構成を有している。可視化エンジン2は、インジェクタ20、吸気マニホルド21、吸気弁22、排気マニホルド23、排気弁24、燃焼室25、ピストン26、シリンダ27、コンロッド28、および可視化部29から構成される。インジェクタ20、吸気マニホルド21、吸気弁22、排気マニホルド23、および排気弁24は、シリンダヘッドHを構成する。シリンダヘッドHは、シリンダ27にボルト不図示などによって組み付けられている。インジェクタ20は、燃焼室25内に高圧で燃料を噴射するものである。図1では、図示を省略してあるがインジェクタ20の上方Z1方向には、インジェクタ20に燃料を供給するための配管がなされている。さらに、その配管の先には、不図示の燃料噴射システムが配置される。吸気マニホルド21は、吸入、圧縮、膨張爆発、排気の各工程を有する4サイクルエンジンである可視化エンジン2の吸入行程において、燃焼室内に空気を供給するための孔道である。吸気弁22は、可視化エンジン2の吸入行程において開放される弁であり、吸気マニホルド21を介して燃焼室内に空気を供給するための弁である。排気マニホルド23は、可視化エンジン2の排気行程において、燃焼室内の排気ガスを排気するための孔道である。排気弁24は、可視化エンジン2の排気行程において開放される弁であり、吸気マニホルド21を介して燃焼室内の排気ガスを排気するための弁である。燃焼室25は、可視化エンジン2の圧縮工程において、ピストン26によって高圧高温に圧縮された空気が噴射された燃料と混合し、燃焼爆発する空間である。燃焼室25内の上方Z1方向の面には、インジェクタ20、吸気弁22、排気弁24が配置されている。ピストン26は、吸気工程でシリンダ17内を下方に移動し、圧縮工程でシリンダ17内の上方に移動し、さらに、膨張行程でシリンダ17内を下方に移動し、排気工程でシリンダ17内の上方に移動して往復運動する。また、ピストン26は、上方Z1方向に可視化部29を有し、下方Z2方向にコンロッド28を有する。コンロッド28は、不図示のクランクシャフトに連結されている。さらに、ピストン26は、一方図1ではX1方向の側壁の一部に切欠部26aが設けられ、内部に解析部3の反射鏡30が設置されている。シリンダ27は、その内部をピストン26が往復運動し、上方Z1方向には、シリンダヘッドHを有する。また、シリンダ27は、ピストン26と同様に、一方図1ではX1方向の側壁の一部に切欠部27aが設けられている。可視化部29は、ピストン26の上部Z1方向に備えられ、燃焼室25の内部の様子を、ピストン26の下部Z2方向から観察するためのものである。詳細は、図4を参照して後述する。撮影部3は、可視化エンジン2の燃焼室25内の燃焼状態の様子を立体視撮影することができる。撮影部3は、それぞれ2系統の反射鏡30a、30b、集光レンズ31a、31b、およびカメラ部32a、32bから構成される。なお、図1では、反射鏡30a、集光レンズ31a、およびカメラ部32aからなる系統を実線で図示し、反射鏡30b、集光レンズ31b、およびカメラ部32bからなる系統を破線で図示してある。反射鏡30a、30bは、ピストン26の内側に設けられている。ここで反射鏡30a、30bの支持方法を図2および図3を参照しながら説明する。図2は、反射鏡30a、30bの支持方法を示す図である。図2は、図1の可視化エンジン2の側断面図と同じものを示している。図2において、反射鏡30a、30bは、2枚が左右方向Y1、Y2方向に配置されている。反射鏡30aと反射鏡30bとは、立体視撮影のために、光線の反射方向が異なるように配置されている。反射鏡30a、30bの支持方法は、たとえば図2に示すように、ピストン26の左方向Y2方向の壁面に開けられた縦長の溝部50を貫通する支持棒51の一端によって支持されている。支持棒51の他端は、溝部50の裏面Y2方向にあるシリンダ27に内壁に取り付けられていてもよいし、シリンダ27の壁面を貫通して外部の支持部材に取付けられていてもよい。溝部50の縦方向Z1、Z2方向の長さは、ピストン26の往復運動のストロークよりも長く、反射鏡30a、30bの支持棒51は、ピストン26の往復運動を妨げることなく、その位置が固定されるように設置されている。この支持棒51によって、反射鏡30a、30bもピストン26の往復運動を妨げることなく、その位置が固定されるように設置される。図3は、反射鏡3a、3bの構成の一例を示す図である。反射鏡30a、30bの構成の一例としては、図3に示すように、1枚の反射鏡部材30を中心部付近から折り目破線を付けて角度を変えるようにする。支持棒51の一端は、反射鏡部材30の側面または裏面に取り付けられている。図1に戻り、集光レンズ31a、31bは、反射鏡30a、30bに写る画像をカメラ部32a、32bに入射させるために光線を屈折させるものである。なお、カメラ部32a、32bが集光レンズ31a、31bに相当するレンズを有する場合は、集光レンズ31a、31bは省略してよい。カメラ部32a、32bは、高速度で静止画または動画の撮影が可能なカメラ装置である。カメラ部32a、32bは、いわゆるデジタルカメラであり、不図示の受光素子が受光した画像の色および強度に基づいて画像の色情報および強度情報を表すデジタル信号を生成して出力するものである。なお、1台のカメラ装置によって、立体視のための2つの異なる画像を同時に撮影可能なものであれば、この1台のカメラ装置を2つのカメラ部32a、32bと置き換えることができる。画像解析部4は、演算部40および表示部41から構成される。演算部40は、カメラ部32a、32bから出力されるデジタル信号である画像情報を入力して立体視のための画像解析処理を実行する。すなわち、演算部40は、カメラ部32a、32bから出力される視差を有する2つの画像からいわゆる3Dスリーディー画像を生成する。これによれば、観察者は、表示部41に表示された画像を上下左右の任意の方向から立体的に観察することができる。なお、3D画像の生成方法については、周知技術であるので説明は省略する。表示部41は、液晶表示パネル、有機EL表示パネルなどであり、演算部40による画像解析結果としての3D画像を表示画面上に表示させることができる。可視化部29の構造次に、可視化部29の構造について、図4を参照しながら説明する。図4に示す可視化部29は、図1に示す可視化エンジン2のシリンダヘッドHを取り外し、ピストン26に取り付けられている可視化部29を上方Z1方向から見ている状態である。図4に示すように、可視化部29は、2つの窓部29a、29bを有する。窓部29a、29bは、たとえば石英ガラスによって形成される。また、可視化部29において、窓部29a、29b以外の支持部材29dは、ピストン26を形成するアルミ合金などと同じ材質でよい。また、支持部材29dへの窓部29a、29bの取付け方法は、たとえば支持部材29dを上下方向Z1、Z2方向に分割できる2つの部材により構成し、この2つの部材により窓部29a、29bの部材の一部を挟み込むなどの方法が考えられる。なお、支持部材29dを構成する2つの部材同士は、溶接またはネジ留めなどで接合すればよい。図3において、窓部29a、29bの周囲の破線の円は、窓部29a、29bの部材の一部が支持部材29dによって挟み込まれている部分を示す。また、ピストン26への支持部材29dの取付け方法も、たとえばピストン26の上部を上下方向Z1、Z2方向に分割できる2つの部材により構成し、この2つの部材により支持部材29dの一部を挟み込むなどの方法が考えられる。なお、ピストン26を構成する2つの部材同士は、溶接などで接合すればよい。図4において、支持部材29dの周囲の破線の円は、支持部材29dの一部がピストン26によって挟み込まれている部分を示す。立体視撮影について次に、撮影装置1の立体視撮影の詳細について図5を参照しながら説明する。図5は、撮影装置1の立体視の撮影方法を示す図である。図5に示すように、燃焼室25内には、インジェクタ20から燃料60が霧状に噴射されている。図5では、燃焼室25内の観察対象61を立体視撮影する構成を示している。観察対象61は、たとえばインジェクタ20から霧状に噴射される燃料60の一部分である。観察対象61を立体視撮影するためには、1つの観察対象61を、視差を有する異なる角度から撮影することが必要である。図5の例では、可視化部29の窓部29a→反射鏡30a→カメラ部32aからなる第一の撮影系統と、可視化部29の窓部29b→反射鏡30b→カメラ部32bからなる第二の撮影系統とを有する。これらの2つの撮影系統により、1つの観察対象61を、視差を有する異なる角度から撮影することができる。効果について以上説明したように、ピストン26の燃焼室25に対向する外壁に窓部29a、29bを有する可視化部29と、窓部29a、29bのそれぞれを透視して燃焼室25内を撮影する撮影部3と、窓部29a、29bのそれぞれにより撮影されて得た画像から燃焼室25内の立体画像を生成する画像解析部4と、を有するので、窓部29a、29bを構成するガラスの重量を増すことなく、ガラスの強度を確保することができる。すなわち、前述したように、ガラスの直径が大きければ大きいほど、強度を増すためには、厚みを増す必要が生じる。よって、厚みを増すことなく高い圧力に耐え得るガラスを実現する場合、直径が小さいガラスの方が有利になる。従来は、可視化部29の全面がガラスであることを鑑みると、窓部を複数にすることによって個々の窓部29a、29bの直径は、従来と比べて半分以下にすることができる。よって、従来と比べてガラスの厚さを薄くしても従来と同じ圧力に耐えることができる窓部29a、29bを実現できる。これによれば、ピストン26の重量に対する窓部29a、29bを構成するガラスの重量の割合を小さくできる。よって、ピストン26を設計製造する際に、窓部29a、29bを構成するガラスの重量に対する配慮を省略できるので、所望の重量のピストン26を容易に設計製造することができる。また、視差の異なる2つの角度からの撮影が必要な立体視撮影に際しても、直径の小さい2つの窓部29a、29bを透視して行えるので、窓部29a、29bの厚みを小さくしてガラスの重量を小さく抑えることができる。本発明の第2の実施の形態に係る撮影装置1Aについて本発明の第2の実施の形態に係る撮影装置1Aについて、図6を参照しながら説明する。図6は、撮影装置1Aの立体視の撮影方法を示す図である。撮影装置1Aは、撮影装置1が有する反射鏡30a、30bを有さずに、光ファイバ31a、31bを有する。光ファイバ31a、31bの光線の入射端の取り付け位置は、撮影装置1における反射鏡30a、30bの反射面の位置に対応する位置とする。また、光ファイバ31a、31bの光線の出射端の取り付け位置は、撮影装置1におけるカメラ部32a、32bのレンズの前の位置であり、光ファイバ31a、31bからの出射光がカメラ部32a、32bのレンズに入射される位置とする。撮影装置1Aによれば、光ファイバ31a、31bの入射端の取り付け位置について正確に行っておけば、光ファイバ31a、31bの出射端の位置およびカメラ部32a、32bの取り付け位置については、光ファイバ31a、31bの長さが許す範囲で任意に設定することができる。これによれば、カメラ部32a、32bの取り付け位置が自由であるため、撮影装置1の設置が容易である。また、第1の実施の形態のように、反射鏡30a、30bとカメラ部32a、32bとの間に比較的長い空間距離が介在する環境では、反射鏡30a、30bから反射した光線がカメラ部32a、32bのレンズに入射するように、光軸を合わせることが難しい。これに対し、光ファイバ31a、31bとカメラ部32a、32bとの間の空間距離は、きわめて短くできるので、光軸合わせは不必要であり、これによっても撮影装置1の設置が容易である。また、レンズを介さずカメラ部32a、32bに直接、光ファイバ31a、31bの出射端が収容されるようなカメラ装置を採用することもできる。これによれば光ファイバ31a、31bの出射端における光軸合わせは全く不要である。本発明の第3の実施の形態に係る撮影装置1Bについて本発明の第3の実施の形態に係る撮影装置1Bについて、図7を参照しながら説明する。図7は、撮影装置1Bの立体視の撮影方法を示す図である。撮影装置1Bは、撮影装置1が有する反射鏡30a、30bあるいは撮影装置1Aが有する光ファイバ31a、31bを有さずに、直接的に観察対象61を撮影する小型のカメラ部33a、33bを有する。カメラ部33a、33bの取り付け位置は、撮影装置1における反射鏡30a、30bの反射面あるいは撮影装置1Aにおける光ファイバ31a、31bの光線の入射端の位置に対応する位置とする。カメラ部33a、33bの大きさは、反射鏡30a、30bまたは光ファイバ31a、31bの入射端と置き換えることができる程度の大きさである。撮影装置1Bによれば、カメラ部33a、33bがピストン26内に収まるため、撮影装置1の小型化および構成の簡略化を図ることができる。また、反射鏡30a、30bあるいは光ファイバ31a、31bが不要であり、これらを取り付けるためのピストン26の周囲の設備を省略可能であり、撮影装置1のコストを低く抑えることができる。本発明の第4の実施の形態に係る撮影装置1Cについて本発明の第4の実施の形態に係る撮影装置1Cについて、図8~図10を参照しながら説明する。図8は、撮影装置1Cの可視化部29Aの構成図である。図9は、撮影装置1Cの立体視の撮影方法を示す図である。図10は、撮影装置1Cの図9とは異なる観察対象62に対する立体視の撮影方法を示す図である。撮影装置1Cの可視化部29Aは、3つの窓部29Aa、29Ab、29Acを有する。図9に示すように、観察対象61を、窓部29Abおよび29Acを透視してカメラ部33aおよび33bにより撮影した場合、第1~第3の実施の形態と同様である。ここで、図10に示すように、他の観察対象62の立体視撮影を行いたい場合、窓部29Aaおよび29Abを透視して観察対象62をカメラ部33cおよび33dにより撮影することができる。このように、撮影装置1Cによれば、燃焼室25内の複数の観察対象61、62を立体視撮影することができる。その他の実施の形態について上述した実施の形態は、その要旨を逸脱しない限りにおいて、様々に変更可能である。上述の第4の実施の形態では、3つの窓部29Aa、29Ab、29Acを例示したが、窓部の数は、4つ以上とするなど、様々に変更してよい。たとえば、窓部の数は、観察対象となる燃焼室25内の最大圧力に応じて増減したり、あるいは、観察対象の個数などに応じて増減するなど、様々に設定が可能である。