"ブレードと、該ブレードの径方向先端側に隙間を介して設けられるとともに前記ブレードに対して相対回転する構造体とを備え、前記隙間に流体が流通するタービンにおいて、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、径方向への段差を有するステップ部と、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、該流れ衝突面から上流側に向かって突出する凸部と、前記流れ衝突面に対向する対向面と、を備えることを特徴とするタービン。前記ステップ部の表面に、前記シールフィンより被削性に優れた快削材が設けられていることを特徴とする請求項1に記載のタービン。前記ステップ部が前記構造体に設けられ、前記シールフィンが前記ブレードに設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載のタービン。前記構造体が、回転駆動される軸体を収容するケーシングであって、前記ブレードが、前記軸体に固定されて前記ケーシングの側へ延びる動翼であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のタービン。前記構造体が、回転駆動される軸体であって、前記ブレードが、前記軸体を収容するケーシングに固定されて前記軸体の側へ延びる静翼であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のタービン。しかし、動翼や静翼の先端部にシールフィンが設けられる従来の蒸気タービンでは、シールフィンが動翼や静翼の側から突出する場合、下流側への蒸気のリークを防止するシール性能が良好に得られないという問題がある。図8は、従来の蒸気タービンについて動翼80の先端部周辺を示す概略断面図である。動翼80を構成するシュラウド81からシールフィン82が突出する場合、動翼80にぶつかった蒸気Sは、動翼80の上流側に形成されたキャビティCの内部に主渦SUを形成する。そして、この主渦SUがシュラウド81の角部83にぶつかってその一部が剥離することにより、剥離渦HUが形成される。しかし、この剥離渦HUは、シールフィン82の先端部においてケーシング84からシールフィン82の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HUは、縮流効果すなわちシールフィン82の先端とケーシング84との間の微小間隙85を通って下流側へリークする蒸気Sを径方向に押し縮めることでリーク量を低減させる効果が小さい。これにより、動翼80からシールフィン82が突出する構成では、シール性能が良好に得られなかった。本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、翼体及び構造体のいずれか一方から他方へ向かってシールフィンが延びるタービンにおいて、シールフィンの先端と翼体または構造体との間の隙間における蒸気のリーク量を低減化する手段を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係るタービンは、ブレードと、該ブレードの径方向先端側に隙間を介して設けられるとともに前記ブレードに対して相対回転する構造体とを備え、前記隙間に流体が流通するタービンにおいて、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうちいずれか一方に設けられ、径方向への段差を有するステップ部と、前記ブレードの径方向先端部及び前記構造体における前記径方向先端部に対向する部位のうち他方から前記ステップ部に向かって延出し、該ステップ部との間に微小間隙を形成するシールフィンと、前記流体の流通方向で前記シールフィンより上流側に設けられ、前記流体が衝突する流れ衝突面と、該流れ衝突面から上流側に向かって突出する凸部と、前記流れ衝突面に対向する対向面と、を備えることを特徴とする。このような構成によれば、流れ衝突面に衝突した流体が、流れ衝突面と対向面との間であって凸部よりブレード基端側の空間に、主渦を形成する。そして、凸部にて主渦の一部が剥離することにより、流れ衝突面と対向面との間であって凸部よりブレード先端側の空間に、剥離渦が発生する。更に、ステップ部の角部にて剥離渦の一部が剥離することにより、シールフィンの上流側に形成される拡幅部の内部に、剥離渦が発生する。そして、この拡幅部に生じた剥離渦は、シールフィンの先端と構造体との間に形成される微小間隙の位置において、シールフィンから構造体の側へ向かって流れる。これにより、この剥離渦は、微小間隙における流体のリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。また、本発明に係るタービンは、前記ステップ部の表面に、前記シールフィンより被削性に優れた快削材が設けられていることを特徴とする。このような構成によれば、タービンの起動時には、ブレードに生じる熱伸びが構造体に生じる熱伸びより大きくなることにより、更にはブレードが動翼の場合に遠心伸びが生じることにより、シールフィンが快削材を切削する。その後、タービンが定格運転に移行し、ブレードの熱伸びが構造体の熱伸びと同等の大きさ、または、構造体の熱伸びより小さくなることにより、シールフィンは快削材から離れた状態となる。そして、この時、シールフィンと快削材との間の径方向幅は、快削材が無い場合におけるシールフィンとステップ部との間の径方向幅と比較して狭いものである。これにより、シールフィンの先端部における流体のリーク量を低減させることができる。また、本発明に係るタービンは、前記ステップ部が前記構造体に設けられ、前記シールフィンが前記ブレードに設けられていることを特徴とする。このような構成によれば、シールフィンの先端部がブレードから離れた位置となるため、シールフィンの先端部と構造体との摺動による熱が、ブレードに伝わりにくい。また、本発明に係るタービンは、前記構造体が、回転駆動される軸体を収容するケーシングであって、前記ブレードが、前記軸体に固定されて前記ケーシングの側へ延びる動翼であることを特徴とする。このような構成によれば、動翼の先端部において、シールフィンとケーシングとの間に形成される微小間隙からの流体のリーク量を最小限に抑えることができる。また、本発明に係るタービンは、前記構造体が、回転駆動される軸体であって、前記ブレードが、前記軸体を収容するケーシングに固定されて前記軸体の側へ延びる静翼であることを特徴とする。このような構成によれば、静翼の先端部において、シールフィンと軸体との間に形成される微小間隙からの流体のリーク量を最小限に抑えることができる。本発明に係るタービンによれば、ブレード及び構造体のいずれか一方から他方へ向かってシールフィンが延びるタービンにおいて、シールフィンの先端とブレードまたは構造体との間の隙間における蒸気のリーク量を低減化することができる。[第一実施形態]以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。まず、本発明の第一実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。図1は、第一実施形態に係る蒸気タービン1を示す概略断面図である。蒸気タービン1は、中空のケーシング10と、このケーシング10の内部に流入する蒸気S流体の量と圧力を調整する調整弁20と、ケーシング10の内部に回転自在に設けられ、不図示の発電機等の機械に動力を伝達する軸体30と、ケーシング10に保持された環状静翼群40と、軸体30に設けられた環状動翼群50ブレードと、軸体30を軸CL回りに回転可能に支持する軸受部60とを備えている。ケーシング10は、内部空間が気密に封止されているとともに、蒸気Sの流路とされている。このケーシング10は、その内壁面に固定されたリング状の仕切板外輪11構造体を有している。そして、この仕切板外輪11に軸体30が挿通されている。調整弁20は、ケーシング10の内部に複数個取り付けられており、それぞれ図示しないボイラから蒸気Sが流入する調整弁室21と、弁体22と、弁座23とを備えており、弁体22が弁座23から離れると蒸気流路が開いて、蒸気室24を介して蒸気Sがケーシング10の内部空間に流入するようになっている。軸体30は、軸本体31と、この軸本体31の外周から径方向に延出した複数のディスク32とを備えている。この軸体30は、回転エネルギーを、図示しない発電機等の機械に伝達するようになっている。環状静翼群40は、軸体30の周方向に沿って複数の静翼41がケーシング10の内側面に設けられてなるものである。この静翼41は、基端部が前記仕切板外輪11によって保持された翼本体42と、この翼本体42の径方向先端部を周方向に連結するリング状のハブシュラウド43とを有している。そして、このハブシュラウド43には、径方向に所定幅の隙間を介するようにして、軸体30が挿通されている。そして、このように構成される6個の環状静翼群40が、軸体30の軸方向に所定間隔で設けられており、蒸気Sの圧力エネルギーを速度エネルギーに変換して、下流側に隣接する動翼51側に案内するようになっている。軸受部60は、軸体30を径方向に受けるジャーナル軸受装置61と、軸体30を軸方向に受けるスラスト軸受装置62とを有し、軸体30を回転可能に支持している。環状動翼群50は、軸体30の周方向に沿って複数の動翼51が設けられてなるものである。この動翼51は、基端部が前記ディスク32に固定された翼本体511と、この翼本体511の径方向先端部を周方向に連結するリング状のチップシュラウド512図1には不図示とを有している。そして、このように構成される6個の環状動翼群50が、6個の環状静翼群40の下流側に隣接するようにしてそれぞれ設けられている。これにより、一組一段とされる環状静翼群40及び環状動翼群50が、軸方向に沿って合計六段に亘って構成されている。ここで、図2は、図1における動翼51の先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。図2に示す仕切板外輪11の内周面には、周方向に沿って環状溝12が形成されている。この環状溝12は、上流側壁面13対向面と、底面14と、下流側壁面15とにより形成されている。そして、底面14におけるチップシュラウド512に対向する位置には、階段状のステップ部141が設けられている。このステップ部141は、下流側に行くに従って動翼51の側へ突出する3つの段差からなり、軸方向に沿う3つの軸方向壁面内周面141a141b141cと、径方向に沿う3つの径方向壁面141d141e141fとを有している。尚、ステップ部141は、少なくとも軸方向壁面141aと径方向壁面141dを有していれば足り、その段差の数は3段に限定されず任意に変更が可能である。一方、図2に示すように、動翼51の先端部には、前述のようにリング状のチップシュラウド512が配設されている。このチップシュラウド512は、断面略矩形形状を有し、仕切板外輪11の上流側壁面13に対向する位置には、蒸気Sが衝突する蒸気衝突面53流れ衝突面が設けられている。そして、この蒸気衝突面53における径方向先端部には、上流側に向かって突出する凸部54が設けられている。この凸部54は、段面略矩形形状を有し、チップシュラウド512の径方向先端部に設けられている。尚、凸部54の断面形状は、本実施形態の矩形に限定されず任意に設計変更が可能であって、例えば三角形や半円形にすることもできる。また、チップシュラウド512の断面形状も本実施形態に限定されず、例えば下流側に行くに従って径方向への厚みが薄くなるような階段形状であってもよい。また、凸部54を形成する位置は、チップシュラウド512の蒸気衝突面53における径方向先端部に限定されず、例えば径方向中央部や径方向基端部であってもよい。また、凸部54の先端を上流側壁面13に近接した位置まで突出させ、凸部54と上流側壁面13との間に微小な隙間を形成することにより、いわゆる軸方向シールフィンとして凸部54を構成してもよい。そして、図2に示すように、チップシュラウド512の外周面512aには、軸方向に所定間隔で3つのシールフィン55が、径方向に突出してそれぞれ設けられている。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン55Aは、その基端部が径方向壁面141dより若干下流側の位置に固定され、その先端部がステップ部141の軸方向壁面141aに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン55Aと軸方向壁面141aとの間には、微小間隙56Aが形成されている。また、2番目に上流側に位置する第二シールフィン55Bは、その基端部が径方向壁面141eより若干下流側の位置に固定され、その先端部がステップ部141の軸方向壁面141bに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン55Bと軸方向壁面141bとの間には、微小間隙56Bが形成されている。また、最も下流側に位置する第三シールフィン55Cは、その基端部が径方向壁面141fより若干下流側に固定され、その先端部がステップ部141の軸方向壁面141cに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン55Cと軸方向壁面141cとの間には、微小間隙56Cが形成されている。そして、このように構成されるシールフィン55は、第一シールフィン55A、第二シールフィン55B、及び第三シールフィン55Cの順にその長さが徐々に短くなっている。尚、シールフィン55の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、チップシュラウド512および/または仕切板外輪11の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。また、微小間隙56A56B56Cの寸法は、ケーシング10や動翼51の熱伸び量、動翼の遠心伸び量等を考慮した上で、シールフィン55と仕切板外輪11とが接触することがない安全な範囲内で、最小の値に設定することが好適である。本実施形態では、3つの微小間隙56A56B56Cを全て同じ寸法に設定しているが、必要に応じて、シールフィン55ごとに微小間隙56A56B56Cを異なる寸法に設定してもよい。そして、このような動翼51の先端部周辺の構成によれば、図2に示すように、仕切板外輪11と3つのシールフィン55とチップシュラウド512とによって、3つのキャビティCが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第一キャビティC1は、仕切板外輪11の上流側壁面13と、同じく仕切板外輪11の底面14と、第一シールフィン55Aと、チップシュラウド512の蒸気衝突面53とによって形成されている。また、2番目に上流側に位置する第二キャビティC2は、第一シールフィン55Aと、仕切板外輪11の底面14と、第二シールフィン55Bと、チップシュラウド512の外周面512aとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第三キャビティC3は、第二シールフィン55Bと、仕切板外輪11の底面14と、第三シールフィン55Cと、チップシュラウド512の外周面512aとによって形成されている。ここで、図2に示すように、第一キャビティC1は、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第一シールフィン55Aは、径方向壁面141dより若干下流側の位置に固定されている。従って、第一キャビティC1の軸方向下流部には、軸方向に若干拡幅された拡幅部57が形成されている。また、図2に示すように、第二キャビティC2も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第二シールフィン55Bは、径方向壁面141eより若干下流側の位置に固定されている。従って、第二キャビティC2の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部58が形成されている。更に、第三キャビティC3も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第三シールフィン55Cは、径方向壁面141fより若干下流側の位置に固定されている。従って、第三キャビティC3の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部59が形成されている。次に、第一実施形態に係る蒸気タービン1の作用効果について、図1及び図2を用いて説明する。図1に示す調整弁20を開状態にすると、不図示のボイラからケーシング10の内部に蒸気Sが流入する。この蒸気Sは、各段の環状静翼群40によって環状動翼群50へと案内され、環状動翼群50が回転を開始する。これにより、環状動翼群50によって蒸気Sのエネルギーが回転エネルギーに変換され、この回転エネルギーが、環状動翼群50と一体的に回転する軸体30から不図示の発電機等に対して伝達される。この時、環状静翼群40を通過した蒸気Sの一部が、環状動翼群50の回転駆動に寄与することなく、図2に示す3個のシールフィン55と仕切板外輪11との間の微小間隙56A56B56Cを通って、下流側へリークする。この蒸気Sのリークについてより詳細に説明する。図2に示すように、環状静翼群40を通過して軸方向に流れる蒸気Sは、その一部がチップシュラウド512の蒸気衝突面53に衝突する。そうすると、第一キャビティC1の内部であって凸部54よりブレード基端側の領域には、例えば図2では反時計回りの主渦SU1が発生する。そして、この主渦SU1の一部が凸部54にて剥離することによって、第一キャビティC1の内部であって凸部54よりブレード先端側の領域には、剥離渦HU1が発生する。この剥離渦HU1の回転方向は、主渦SU1と逆回りすなわち図2では時計回りである。そして、ステップ部141の角部142にて剥離渦HU1の一部が更に剥離することによって、第一キャビティC1の拡幅部57には、剥離渦HU2が発生する。この剥離渦HU2の回転方向は、剥離渦HU1と逆回りすなわち図2では反時計回りである。そして、この剥離渦HU2は、第一シールフィン55Aと仕切板外輪11との間の微小間隙56Aにおける蒸気Sのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。ここで、図3は、剥離渦HU2の縮流効果について説明する図であって、図2における第一シールフィン55Aの先端部周辺を拡大した部分拡大断面図である。反時計回りの剥離渦HU2は、微小間隙56Aの位置で、第一シールフィン55Aから仕切板外輪11の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU2は、径方向外向きの慣性力を有している。これにより、微小間隙56Aを通って下流側へリークする蒸気Sは、剥離渦HU2の慣性力で軸方向壁面141a側に押さえ込まれることにより、図3に一点鎖線で示すように径方向への幅が縮められる。このように、剥離渦HU2は、蒸気Sを径方向に押し縮めることでそのリーク量を低減させる効果、すなわち縮流効果を有している。また、この縮流効果は、剥離渦HU2の慣性力が大きいほど、すなわち剥離渦HU2の流速が速いほど、その効果が大きくなる。そして、図2に示すように、微小間隙56Aからリークした蒸気Sは、第二キャビティC2へ流入する。この蒸気Sは、仕切板外輪11の径方向壁面141eに衝突することにより、時計回りの主渦SU2を形成する。そして、ステップ部141の角部143にて主渦SU2の一部が剥離することによって、第三キャビティC3の拡幅部58において、反時計回りの剥離渦HU3が発生する。この剥離渦HU3は、微小間隙56Bの位置で、第二シールフィン55Bから仕切板外輪11の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU3も、前記剥離渦HU2と同様に、微小間隙56Bにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。更に、微小間隙56Bからリークした蒸気Sは、第三キャビティC3へ流入する。この蒸気Sは、仕切板外輪11の径方向壁面141fに衝突することにより、時計回りの主渦SU3を形成する。そして、ステップ部141の角部144にて主渦SU3の一部が剥離することによって、第三キャビティC3の拡幅部59において、反時計回りの剥離渦HU4が発生する。この剥離渦HU4は、微小間隙56Cの位置で、第三シールフィン55Cから仕切板外輪11の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU4も、前記剥離渦HU2と同様に、微小間隙56Cにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。このように、第一キャビティC1,第二キャビティC2,第三キャビティC3において剥離渦HU2,剥離渦HU3,剥離渦HU4の縮流効果によって蒸気Sのリーク量をそれぞれ低減させることにより、蒸気Sのリーク量を最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティCの数は3つに限られず、任意の数だけ設けることができる。[第二実施形態]次に、本発明の第二実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第二実施形態に係る蒸気タービンは、第一実施形態の蒸気タービン1と比較すると、図1に示すケーシング10の内壁面に固定された仕切板外輪11の構成だけが異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。図4は、第二実施形態に係る動翼51の先端部周辺を示す概略断面図である。本実施形態では、仕切板外輪11に形成された環状溝12の底面14を覆って、快削材16が均一の厚みで施工されている。この快削材16は、摺動摩擦熱が少なく、シールフィン55より被削性に優れた材質で構成されている。この快削材16としては、例えば、コバルト、ニッケル、クロム、アルミニウム、及びイットリウム系の材料CoNiCrAlY系材料や、ニッケル、クロム、アルミニウム系の材料NiCrAl系材料や、ニッケル、クロム、鉄、アルミニウム、ホウ素、及び窒素系の材料NiCrFeAlBN系材料等、公知の快削性材料各種からなるアブレイダブル材が用いられる。尚、快削材16としては、上記アブレイダブル材のほか、金属またはセラミック等からなるハニカム層を用いることができる。尚、本実施形態では環状溝12の底面14の全体に快削材16を施工したが、快削材16は、少なくともステップ部141における3つのシールフィン55に対向する位置に施工すれば足りる。具体的には、第一シールフィン55Aに対向する軸方向壁面141aや、第二シールフィン55Bに対向する軸方向壁面141bや、及び第三シールフィン55Cに対向する軸方向壁面141cに施工すればよい。また、快削材16は、底面14の全体に亘って均一の厚みである必要はなく、位置により厚みを適宜変更しても構わない。次に、第二実施形態に係る蒸気タービン1の作用効果について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図5は、第二実施形態に係る蒸気タービンの作用効果を説明する図である。蒸気タービン1では、その起動時に環状動翼群50に熱が入り、その熱による環状動翼群50の熱伸びが、ケーシング10の熱伸びより大きくなることにより、更には環状動翼群50に遠心伸びが生じることにより、シールフィン55が仕切板外輪11に接触して損傷する場合がある。従って、シールフィン55と仕切板外輪11との間には、起動時にも両者が接触しないような十分な大きさの径方向幅W1図5bに示すが設定される。これに対し、本実施形態の構成によれば、蒸気タービン1の起動時には環状動翼群50に生じる熱伸びがケーシング10に生じる熱伸びより大きくなることにより、更には環状動翼群50に遠心伸びが生じることにより、図5aに示すように、シールフィン55の先端部が快削材16を切削する。その後、所定時間が経過すると、蒸気タービン1は定格運転に移行する。そうすると、環状動翼群50の熱伸びが、ケーシング10の熱伸びと同等の大きさ、または、ケーシング10の熱伸びより小さくなることにより、図5bに示すように、シールフィン55はその先端部が快削材16から離れた状態となる。そしてこの時、シールフィン55の先端部と快削材16との間の径方向幅W2は、径方向幅W1と比較して非常に狭いものである。これにより、シールフィン55の先端部における蒸気Sのリーク量を低減させることができる。[第三実施形態]次に、本発明の第三実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第三実施形態に係る蒸気タービンは、第一実施形態の蒸気タービン1と比較すると、図1に示す仕切板外輪11及び動翼51の構成がそれぞれ異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。図6は、第三実施形態に係る動翼51の先端部周辺を示す概略断面図である。本実施形態でも、第一実施形態と同様に、仕切板外輪11の内周面には周方向に沿って環状溝12が形成されている。この環状溝12は、上流側壁面13と、底面14と、下流側壁面15とにより形成されている。そして、底面14におけるチップシュラウド512に対向する位置には、階段状のステップ部145が設けられている。このステップ部145は、4つの段差からなり、軸方向に沿う4つの軸方向壁面内周面145a145b145c145dと、径方向に沿う4つの径方向壁面145e145f145g145hとを有している。そして、蒸気Sが衝突する径方向壁面145f流れ衝突面には、上流側に向かって突出する凸部70が設けられている。一方、図6に示すように、動翼51の先端部に配設されたチップシュラウド512は、その外周面512aに階段状のステップ部71が形成された点で第一実施形態とは異なっている。チップシュラウド512について、それ以外の構成は第一実施形態と同じであるため、同じ符号を付し、ここでは説明を省略する。このステップ部71は、3つの段差からなり、軸方向に沿う3つの軸方向壁面内周面71a71b71cと、径方向に沿う3つの径方向壁面71d71e71fとを有している。そして、蒸気Sが衝突する径方向壁面71f流れ衝突面には、上流側に向かって突出する凸部72が設けられている。そして、本実施形態では、図6に示すように、径方向に延びる3つのシールフィン73が、軸方向に所定間隔でそれぞれ設けられる。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン73Aは、その基端部が、チップシュラウド512の外周面512aであって径方向壁面145eより若干下流側の位置に固定されている。そして、第一シールフィン73Aの先端部は、仕切板外輪11の軸方向壁面145aに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン73Aと軸方向壁面145aとの間には、微小間隙74Aが形成されている。また、2番目に上流側に位置する第二シールフィン73Bは、その基端部が、仕切板外輪11の軸方向壁面145bであって径方向壁面71eより若干下流側の位置に固定されている。そして、第二シールフィン73Bの先端部は、チップシュラウド512の軸方向壁面71bに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン73Bと軸方向壁面71bとの間には、微小間隙74Bが形成されている。また、最も下流側に位置する第三シールフィン73Cは、その基端部が、チップシュラウド512の軸方向壁面71cであって径方向壁面145hより若干下流側の位置に固定されている。そして、第三シールフィン73Cの先端部は、仕切板外輪11の軸方向壁面145dに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン73Cと軸方向壁面145dとの間には、微小間隙74Cが形成されている。尚、シールフィン73の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、チップシュラウド512および/または仕切板外輪11の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。そして、このような動翼51の先端部周辺の構成によれば、図6に示すように、仕切板外輪11と3つのシールフィン73とチップシュラウド512とによって、3つのキャビティCが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第一キャビティC1は、第一実施形態と同様の構成である。また、2番目に上流側に位置する第四キャビティC4は、第一シールフィン73Aと、仕切板外輪11の底面14と、第二シールフィン73Bと、チップシュラウド512の外周面512aとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第五キャビティC5は、第二シールフィン73Bと、仕切板外輪11の底面14と、第三シールフィン73Cと、チップシュラウド512の外周面512aとによって形成されている。尚、本実施形態では、第四キャビティC4を形成する径方向壁面145fが、本発明に係る流れ衝突面に相当し、同じく第四キャビティC4を形成する第一シールフィン73Aの下流側面が、本発明に係る対向面に相当する。また、第五キャビティC5を形成する径方向壁面71fが、本発明に係る流れ衝突面に相当し、同じく第五キャビティC5を形成する第二シールフィン73Bの下流側面が、本発明に係る対向面に相当する。次に、第三実施形態に係る蒸気タービン1の作用効果について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図6に示すように、軸方向に流れる蒸気Sが蒸気衝突面53に衝突すると、第一実施形態と同様にして、第一キャビティC1の内部には主渦SU1と剥離渦HU1と剥離渦HU2とが発生する。そして、剥離渦HU2は、微小間隙74Aにおける蒸気Sのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。そして、微小間隙74Aからリークした蒸気Sは、第四キャビティC4へ流入する。この蒸気Sは、仕切板外輪11の径方向壁面145fに衝突することにより、時計回りの主渦SU4を形成する。そして、凸部70にて主渦SU4の一部が剥離することによって、反時計回りの剥離渦HU5が発生する。更に、チップシュラウド512の角部75にて剥離渦HU5の一部が剥離することによって、第四キャビティC4の拡幅部76には時計回りの剥離渦HU6が発生する。この剥離渦HU6は、微小間隙74Bの位置で、第二シールフィン73Bからチップシュラウド512の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU6も、微小間隙74Bにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。更に、微小間隙74Bからリークした蒸気Sは、第五キャビティC5へ流入する。この蒸気Sは、チップシュラウド512の径方向壁面71fに衝突することにより、反時計回りの主渦SU5を形成する。そして、チップシュラウド512の凸部72にて主渦SU5の一部が剥離することによって、時計回りの剥離渦HU7が発生する。更に、仕切板外輪11の角部146にて剥離渦HU7の一部が剥離することによって、第五キャビティC5の拡幅部77には反時計回りの剥離渦HU8が発生する。この剥離渦HU8は、微小間隙74Cの位置で、第三シールフィン73Cから仕切板外輪11の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU8も、微小間隙74Cにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。このように、第三実施形態によれば、第一キャビティC1,第四キャビティC4,第五キャビティC5において剥離渦HU2,剥離渦HU6,剥離渦HU8の縮流効果によって蒸気Sのリーク量をそれぞれ低減させることができる。これにより、本実施形態によれば、蒸気Sのリーク量を第一実施形態より更に最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティCの数は3つに限られず、任意の数だけ設けることができる。[第四実施形態]次に、本発明の第四実施形態に係る蒸気タービンの構成について説明する。第四実施形態に係る蒸気タービンは、図1に示す環状静翼群40が本発明に係るブレードに相当するとともに、軸体30が本発明に係る構造体に相当する点で第一実施形態とは異なっている。それ以外の構成については第一実施形態と同じであるため、同じ符号を用い、ここでは説明を省略する。図7は、第四実施形態に係る静翼41の先端部周辺を示す概略断面図である。軸体30の外周面には、周方向に沿って環状溝33が形成されている。この環状溝33は、上流側壁面34対向面と、底面35と、下流側壁面36とにより形成されている。そして、底面35における静翼41に対向する位置には、階段状のステップ部351が設けられている。このステップ部351は、下流側に行くに従って静翼41の側へ突出する3つの段差からなり、軸方向に沿う3つの軸方向壁面外周面351a351b351cと、径方向に沿う3つの径方向壁面351d351e351fとを有している。尚、ステップ部351は、少なくとも軸方向壁面351aと径方向壁面351dを有していれば足り、その段差の数は3段に限定されず任意に変更が可能である。一方、図7に示すように、静翼41の先端部には、前述のようにリング状のハブシュラウド43が配設されている。このハブシュラウド43は、断面略矩形形状を有し、軸体30の上流側壁面34に対向する位置には、蒸気Sが衝突する蒸気衝突面44流れ衝突面が設けられている。そして、この蒸気衝突面44における径方向先端部には、上流側に向かって突出する凸部45が設けられている。この凸部45は、段面略矩形形状を有し、ハブシュラウド43の径方向先端部に設けられている。尚、凸部45の断面形状は、本実施形態の矩形に限定されず任意に設計変更が可能であって、例えば三角形や半円形にすることもできる。また、ハブシュラウド43の断面形状も本実施形態に限定されず、例えば下流側に行くに従って径方向への厚みが薄くなるような階段形状であってもよい。また、凸部45を形成する位置は、ハブシュラウド43の蒸気衝突面44における径方向先端部に限定されず、例えば径方向中央部や径方向基端部であってもよい。また、凸部45の先端を上流側壁面34に近接した位置まで突出させ、凸部45と上流側壁面34との間に微小な隙間を形成することにより、いわゆる軸方向シールフィンとして凸部45を構成してもよい。そして、図7に示すように、ハブシュラウド43の内周面43aには、軸方向に所定間隔で3つのシールフィン46が、径方向に突出してそれぞれ設けられている。このうち、最も上流側に位置する第一シールフィン46Aは、その基端部が径方向壁面351dより若干下流側の位置に固定され、その先端部が軸方向壁面351aに近接した位置に達している。これにより、第一シールフィン46Aと軸方向壁面351aとの間には、微小間隙47Aが形成されている。また、2番目に上流側に位置する第二シールフィン46Bは、その基端部が径方向壁面351eより若干下流側の位置に固定され、その先端部が軸方向壁面351bに近接した位置に達している。これにより、第二シールフィン46Bと軸方向壁面351bとの間には、微小間隙47Bが形成されている。また、最も下流側に位置する第三シールフィン46Cは、その基端部が径方向壁面351fより若干下流側に固定され、その先端部が軸方向壁面351cに近接した位置に達している。これにより、第三シールフィン46Cと軸方向壁面351cとの間には、微小間隙47Cが形成されている。そして、このように構成されるシールフィン46は、第一シールフィン46A、第二シールフィン46B、及び第三シールフィン46Cの順にその長さが徐々に短くなっている。尚、シールフィン46の長さや形状や設置位置や個数等は本実施形態に限定されず、ハブシュラウド43および/または軸体30の断面形状等に応じて適宜設計変更が可能である。そして、このような静翼41の先端部周辺の構成によれば、図7に示すように、軸体30と3つのシールフィン46とハブシュラウド43とによって、3つのキャビティCが形成されている。このうち、最も上流側に位置する第六キャビティC6は、軸体30の上流側壁面34と、同じく軸体30の底面35と、第一シールフィン46Aと、ハブシュラウド43の蒸気衝突面44とによって形成されている。また、2番目に上流側に位置する第七キャビティC7は、第一シールフィン46Aと、軸体30の底面35と、第二シールフィン46Bと、ハブシュラウド43の内周面43aとによって形成されている。また、最も下流側に位置する第八キャビティC8は、第二シールフィン46Bと、軸体30の底面35と、第三シールフィン46Cと、ハブシュラウド43の内周面43aとによって形成されている。ここで、図7に示すように、第六キャビティC6は、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第一シールフィン46Aは、径方向壁面351dより若干下流側の位置に固定されている。従って、第六キャビティC6の軸方向下流部には、軸方向に若干拡幅された拡幅部48Aが形成されている。また、図7に示すように、第七キャビティC7も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第二シールフィン46Bは、径方向壁面351eより若干下流側の位置に固定されている。従って、第七キャビティC7の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部48Bが形成されている。更に、第八キャビティC8も、軸方向に沿った断面で略矩形形状を有している。但し、前述のように第三シールフィン46Cは、径方向壁面351fより若干下流側の位置に固定されている。従って、第八キャビティC8の軸方向下流部にも、軸方向に若干拡幅された拡幅部48Cが形成されている。次に、第四実施形態に係る蒸気タービン1の作用効果について、図7を用いて説明する。軸方向に流れる蒸気Sは、その一部がハブシュラウド43の蒸気衝突面44に衝突する。そうすると、第六キャビティC6の内部であって凸部45よりブレード基端側の領域には、例えば図7では時計回りの主渦SU6が発生する。そして、この主渦SU6の一部が凸部45にて剥離することによって、第六キャビティC6の内部であって凸部45よりブレード先端側の領域には、剥離渦HU9が発生する。この剥離渦HU9の回転方向は、主渦SU6と逆回りすなわち図7では反時計回りである。そして、軸体30の角部49Aにて剥離渦HU9の一部が更に剥離することによって、第六キャビティC6の拡幅部48Aには、剥離渦HU10が発生する。この剥離渦HU10の回転方向は、剥離渦HU9と逆回りすなわち図7では時計回りであり、微小隙間47Aの位置で、第一シールフィン46Aから軸体30の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU10は、微小間隙47Aにおける蒸気Sのリーク量を低減させる、いわゆる縮流効果を発揮する。そして、微小間隙47Aからリークした蒸気Sは、第七キャビティC7へ流入する。この蒸気Sは、軸体30の径方向壁面351eに衝突することにより、反時計回りの主渦SU7を形成する。そして、軸体30の角部49Bにて主渦SU7の一部が剥離することによって、第七キャビティC7の拡幅部48Bにおいて、時計回りの剥離渦HU11が発生する。この剥離渦HU11は、微小間隙47Bの位置で、第二シールフィン46Bから軸体30の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU11も、微小間隙47Bにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。更に、微小間隙47Bからリークした蒸気Sは、第八キャビティC8へ流入する。この蒸気Sは、軸体30の径方向壁面351fに衝突することにより、反時計回りの主渦SU8を形成する。そして、軸体30の角部49Cにて主渦SU8の一部が剥離することによって、第八キャビティC8の拡幅部48Cにおいて、時計回りの剥離渦HU12が発生する。この剥離渦HU12は、微小間隙47Cの位置で、第三シールフィン46Cから軸体30の側へ向かって流れている。従って、この剥離渦HU12も、微小間隙47Cにおける蒸気Sのリーク量を低減させる縮流効果を発揮する。このように、第六キャビティC6,第七キャビティC7,第八キャビティC8において剥離渦HU10,剥離渦HU11,剥離渦HU12の縮流効果によって蒸気Sのリーク量をそれぞれ低減させることにより、蒸気Sのリーク量を最小限に抑えることができる。尚、軸方向に沿ったキャビティCの数は3つに限られず、任意の数だけ設けることができる。尚、上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ、或いは動作手順等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、環状溝12やステップ部141145を仕切板外輪11に形成した。しかし、仕切板外輪11は本発明に必須の構成ではなく、仕切板外輪11を設けずに、環状溝12やステップ部141145をケーシング10に形成してもよい。また、上記実施形態では、本発明を復水式の蒸気タービンに適用したが、他の型式の蒸気タービン、例えば、二段抽気タービン、抽気タービン、混気タービン等に適用することもできる。更に、上記実施形態では、本発明を蒸気タービンに適用したが、ガスタービンにも適用することができ、更には、回転翼を有する全ての機器に本発明を適用することができる。"