測定対象者に対して所定状態の実施を指示する指示部と、前記所定状態における脈拍数を測定する脈拍センサと、前記所定状態における消費エネルギーを測定する消費エネルギー測定部と、前記所定状態において前記脈拍センサが測定した脈拍数と、該脈拍数の時に前記消費エネルギー測定部が測定した前記消費エネルギーと、に基づいて、前記測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定し、該関係式に基づいて、前記測定対象者の生体情報を算出する生体情報算出部と、を有することを特徴とする生体測定装置。前記指示部は、前記所定状態として、少なくとも、第1状態と、該第1状態よりも負荷の大きい活動状態である第2状態と、該第2状態よりも負荷の大きい活動状態である第3状態と、の実施を順次指示し、前記生体情報算出部は、前記第1状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、前記第2状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、前記第3状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、の3点に基づいて近似直線を取得することにより、前記関係式を決定することを特徴とする請求項1に記載の生体測定装置。前記指示部は、前記第1状態における前記測定対象者の脈拍数と、前記第2状態における前記測定対象者の脈拍数と、の差が所定閾値以下の場合は、前記差が前記所定閾値よりも大きい場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、前記第3状態として指示することを特徴とする請求項2に記載の生体測定装置。前記生体測定装置は、前記測定対象者の年齢、性別、体重、除脂肪量を入力可能なデータ入力手段を更に有し、消費エネルギー測定部は、前記測定対象者の体動の加速度値を検出可能な加速度センサを有し、該加速度センサにより検出された前記体動の加速度値と、前記データ入力手段により入力された年齢、性別、体重、除脂肪量と、に基づいて、前記消費エネルギーを算出することを特徴とする請求項1乃至請求項3のうちいずれか1に記載の生体測定装置。前記指示部は、前記データ入力手段により入力された除脂肪量が所定基準値よりも大きい場合は、前記除脂肪量が前記所定基準値以下の場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、前記第2状態及び/又は前記第3状態として指示することを特徴とする請求項4に記載の生体測定装置。前記所定状態の実施を継続する実施時間内において、前記所定状態における前記測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出された場合には、前記指示部は、前記実施時間の経過前に前記所定状態の実施の終了を指示し、検出されなかった場合には、前記指示部は、前記実施時間の経過後に前記所定状態の実施の終了を指示することを特徴とする請求項1乃至請求項5のうち、いずれか1に記載の生体測定装置。前記指示部は、前記所定状態として、所定時間継続して実施される同一内容の活動状態の実施を指示し、前記生体情報算出部は、前記所定時間の間に複数測定された、前記所定状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギーに基づいて近似直線を取得することにより、前記関係式を決定することを特徴とする請求項1に記載の生体測定装置。前記生体情報算出部は、前記生体情報として、前記関係式に基づいて前記測定対象者のEE75HRmaxを算出するとともに、該EE75HRmaxを、EE75HRmaxとVO2HRmaxとの相関を示す式に適用して、前記測定対象者のVO2HRmaxを算出することを特徴とする請求項1乃至請求項7のうち、いずれか1に記載の生体測定装置。前記生体情報算出部は、前記測定対象者の前記VO2HRmaxの値と、前記測定対象者の性別及び年齢と、から前記測定対象者についての体力判定を行い、判定結果を表示手段に表示することを特徴とする請求項8に記載の生体測定装置。前記生体情報算出部は、前記生体情報として、前記脈拍センサが取得した前記測定対象者の脈拍数を前記関係式に適用することにより、前記脈拍数に応じた消費エネルギーを算出することを特徴とする請求項1乃至請求項9のうち、いずれか1に記載の生体測定装置。しかしながら、VO2maxの正確な測定には、測定対象者にとって大きな負荷がかかるものであった。すなわち、測定対象者にとって限界に極めて近い、即ち、心拍数が最大心拍数付近に達するような運動負荷を与えて、その運動中にVO2酸素摂取量を測定して、これをVO2maxと考える必要があったため、測定対象者にとって極めて負担が大きいものとなってしまっていた。また、そのような測定には、大掛かりな機器や設備が必要となるため、機器や設備のある特定の場所に出向かなければ測定を行うことができず、利便性を欠くものであった。一方、最大心拍数の時のVO2即ちVO2HRmaxは、VO2maxに近い、ということができる。また、VO2は消費エネルギーと高い相関があると同時に、VO2HRmaxも、最大心拍数の75の心拍数の時の消費エネルギーEE75HRmaxと高い相関がある。本発明者らは、この点に着目して、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を簡便な測定により決定することが可能な生体測定装置を開発した。なお、心拍数と脈拍数とは、基本的には同義の語であるが、以下の説明では、心拍数は心臓の鼓動数を、脈拍数は末梢器官の脈動数を、それぞれ意味するものとして用いることとする。本発明は、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を、測定対象者に過大な負荷をかけず、簡便な測定によって求めることができる生体測定装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の生体測定装置は、測定対象者に対して所定状態の実施を指示する指示部と、前記所定状態における脈拍数を測定する脈拍センサと、前記所定状態における消費エネルギーを測定する消費エネルギー測定部と、前記所定状態において前記脈拍センサが測定した脈拍数と、該脈拍数の時に前記消費エネルギー測定部が測定した前記消費エネルギーと、に基づいて、前記測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定し、該関係式に基づいて、前記測定対象者の生体情報を算出する生体情報算出部と、を有することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記指示部は、前記所定状態として、少なくとも、第1状態と、該第1状態よりも負荷の大きい活動状態である第2状態と、該第2状態よりも負荷の大きい活動状態である第3状態と、の実施を順次指示し、前記生体情報算出部は、前記第1状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、前記第2状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、前記第3状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギー、の3点に基づいて近似直線を取得することにより、前記関係式を決定することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記指示部は、前記第1状態における前記測定対象者の脈拍数と、前記第2状態における前記測定対象者の脈拍数と、の差が所定閾値以下の場合は、前記差が前記所定閾値よりも大きい場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、前記第3状態として指示することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置は、前記測定対象者の年齢、性別、体重、除脂肪量を入力可能なデータ入力手段を更に有し、消費エネルギー測定部は、前記測定対象者の体動の加速度値を検出可能な加速度センサを有し、該加速度センサにより検出された前記体動の加速度値と、前記データ入力手段により入力された年齢、性別、体重、除脂肪量と、に基づいて、前記消費エネルギーを算出することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記指示部は、前記データ入力手段により入力された除脂肪量が所定基準値よりも大きい場合は、前記除脂肪量が前記所定基準値以下の場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、前記第2状態及び/又は前記第3状態として指示することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置は、前記所定状態の実施を継続する実施時間内において、前記所定状態における前記測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出された場合には、前記指示部は、前記実施時間の経過前に前記所定状態の実施の終了を指示し、検出されなかった場合には、前記指示部は、前記実施時間の経過後に前記所定状態の実施の終了を指示することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記指示部は、前記所定状態として、所定時間継続して実施される同一内容の活動状態の実施を指示し、前記生体情報算出部は、前記所定時間の間に複数測定された、前記所定状態における前記測定対象者の脈拍数及び消費エネルギーに基づいて近似直線を取得することにより、前記関係式を決定することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記生体情報算出部は、前記生体情報として、前記関係式に基づいて前記測定対象者のEE75HRmaxを算出するとともに、該EE75HRmaxを、EE75HRmaxとVO2HRmaxとの相関を示す式に適用して、前記測定対象者のVO2HRmaxを算出することを特徴とする。なお、EE75HRmaxとは、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数の時の消費エネルギーを意味し、VO2HRmaxとは、最大心拍数脈拍数の時のVO2を意味する。また、VO2とは、酸素摂取量を意味する。また、本発明の生体測定装置の前記生体情報算出部は、前記測定対象者の前記VO2HRmaxの値と、前記測定対象者の性別及び年齢と、から前記測定対象者についての体力判定を行い、判定結果を表示手段に表示することを特徴とする。また、本発明の生体測定装置の前記生体情報算出部は、前記生体情報として、前記脈拍センサが取得した前記測定対象者の脈拍数を前記関係式に適用することにより、前記脈拍数に応じた消費エネルギーを算出することを特徴とする。本発明によると、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を、測定対象者に過大な負荷をかけず、簡便な測定によって求めることができる。この関係式に基づいて、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数の時の消費エネルギーEE75HRmaxを求めれば、体力判定の指標となりうるVO2HRmaxを算出可能であるため、測定対象者に大きな負荷をかけない体力測定が可能となる。また、装置の小型化をはかることが可能な構成であるため、大掛かりな機器や設備が不要となり、簡便な測定を行うことができる。さらに、本発明によって決定される所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式は、個々の測定対象者に固有のデータに基づいて決定されるものであるため、精度の高い関係式を取得することが可能である。さらに、前記関係式に基づけば、測定対象者の脈拍数を測定するだけで、その脈拍数の状態での消費エネルギーを算出することができる。そのため、従来のように加速度センサによって体動の加速度値の大きさを求めて消費エネルギーを算出する方法では正確に算出できなかった活動状態例えば、自転車の運転、山登りなどにおいても、その時の脈拍数を測定することにより、消費エネルギーを正確に算出することが可能となる。また、脈拍センサと、消費エネルギー算出部加速度センサとの両方を備えるため、脈拍センサによる脈拍測定をしている場合は脈拍数に基づいて前記のように消費エネルギーを求めることができ、脈拍センサによる脈拍測定をしていない場合は従来のように体動の加速度値から消費エネルギーを求めることができる。以下、本発明の実施形態に係る生体測定について図面を参照しつつ詳しく説明する。図1は、生体測定装置10の構成を示すブロック図である。図1に示すように、生体測定装置10は、操作部21、表示部22、電源部23、加速度センサ31、演算部32、記憶部33、計時部34、A/D変換器35、制御部40、及び脈拍センサ50を備える。以下に、各部の詳細な構成について説明する。操作部21は、主として、測定対象者の生体情報の入力や、生体測定装置10の設定事項を入力するためのデータ入力手段として機能する。操作部21の個数形状操作方法は特に限定されるものではなく、ボタン式、タッチセンサ式、ダイヤル式など適宜採択可能である。操作部21によって入力される生体情報としては、一例として、年齢、性別、体重、身長、除脂肪量をあげることができるが、後述のように測定対象者の活動による消費エネルギーの算定や体力測定のために必要な生体情報であれば、特に限定されない。また、設定事項とは、測定対象者が生体測定装置10を使用する上での設定事項であり、例えば、生体測定装置10の初期設定、現在日時曜日、表示部22における表示内容の切り替えなどが挙げられる。このように入力された生体情報や設定事項は、制御部40の制御により、記憶部33に記憶され、表示部22に表示されるようになっている。表示部22は、制御部40から送られてくるデータを表示するための表示手段であって、主として測定対象者の生体情報や設定事項の表示、操作の案内表示、所定状態の実施の指示表示、現在時刻日付曜日の表示、測定した脈拍数の表示、演算した消費エネルギーの表示、体力判定結果の表示を行う。表示内容は記憶部33に記憶されており、制御部40は、記憶部33に予め記憶されたプログラムに従い、生体測定装置10の使用状況に応じて、記憶部33からデータを読み出して、表示部22に表示させる。表示部22は、一例として、液晶や有機EL素子を用いたディスプレイデバイスを採用すればよいが、表示部22と操作部21とを、例えばタッチパネル機能を備えた液晶表示パネルとして一体的に構成してもよい。電源部23は、電池バッテリーなどの電力供給源によって構成される電力供給手段であり、生体測定装置10の各構成部材には、制御部40を介して電力が供給される。記憶部33は、例えば、半導体素子を用いた不揮発性メモリによって構成される記憶手段である。揮発性メモリと不揮発性メモリとを組み合わせて構成しても良い。揮発性メモリは、制御部40による処理等のための各種データを一時的に記憶でき、例えば、演算部32の演算処理時の一時記憶領域として機能する。不揮発性メモリは、長期保存すべきデータの記憶に使用され、例えば、測定対象者により入力された生体情報年齢、性別、身長などの記憶、消費エネルギー算出式の記憶、所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式後述の記憶、EE75HRmaxとVO2HRmaxとの相関を示す式後述の記憶、判定テーブル後述の記憶、各種プログラムの記憶などに用いる。計時部34は、時間例えば、後述の所定状態の実施時間、所定時間の経過を計測する手段である。本実施形態では、計時部34は独立の構成要素としているが、計時回路として制御部40に一体化された構成とし、制御部40自身により所定時間が経過しているか否かの判断を行うようにしてもよい。加速度センサ31は、生体測定装置10を身に付けた測定対象者の体動によって生じる加速度値に応じて、出力値が変化するセンサであって、消費エネルギー測定部の構成要素の一つである。より具体的には、加速度センサ31は、互いに直行する3軸X軸、Y軸、Z軸方向の体動をそれぞれ検知することができるように、X軸センサ31a、Y軸センサ31b、Z軸センサ31cを有し図1参照、X軸センサ31a、Y軸センサ31b、Z軸センサ31cの各出力値を合成した値を加速度値として取得することができる。加速度センサ31により取得される出力は、制御部40や演算部32等による処理のために、A/D変換器35によりアナログ-デジタル変換される。より具体的には、X軸センサ31a、Y軸センサ31b、Z軸センサ31cによって取得されたアナログデータとしての各出力値は、それぞれA/D変換器35a、A/D変換器35b、A/D変換器35cによってデジタルデータに変換される。変換された各データは、計時部34と連動して、取得開始からの経過時間に対応させて、体動情報として記憶部33に記憶することが可能である。また、X軸センサ31a、Y軸センサ31b、Z軸センサ31cの各出力値のA/D変換値は、演算部32によって合成される。これにより、デジタルデータとしての加速度値加速度値のA/D変換値が算出され、計時部34と連動して取得開始からの経過時間に対応させて、体動情報として記憶部33に記憶される。この加速度値は、所定時間当たりの加速度値の積算値加速度値の大きさとして記憶させても良い。このように、経過時間に対応させて加速度値を取得すれば、取得された順に時系列的に加速度値を観察することで、体動強度のみならず、体動の反復性連続性の有無、同じ体動が繰り返されているときのピッチや回数例えば歩数ステップの回数を同時に体動情報として取得することが可能となる。なお、この加速度センサ31によって測定対象者のあらゆる体動による加速度値体動情報をより正確に取得するために、生体測定装置10の測定対象者への装着は、測定対象者の身体に密着していることが好ましい。このように取得された加速度値は、制御部40の制御により、記憶部33に記憶させ、その一部例えば歩数が表示部22に表示される。脈拍センサ50は、LED51発光ダイオード及びフォトダイオード52を備える。LED51は、測定対象者の所定部位に対して脈拍測定に適した波長の光、例えば青色の光を照射する。LED51から出射した光は、測定対象者の血管内のヘモグロビンで吸収されつつ皮下組織などで反射され、フォトダイオード52で受光される。フォトダイオード52では入射光の光電変換が行われ、入射光に対応した電気信号が出力される。この電気信号は、測定対象者の血管内のヘモグロビンの量の変化に対応する。したがって、フォトダイオード52の出力信号により、脈拍を知ることができ、演算部32は、計時部34の計測結果と併せて単位時間あたりの脈拍数を算出することができる。脈拍センサ50は、例えば、測定対象者の耳たぶや指先に装着するのが好適である。なお、脈拍の測定は、LED以外の発光手段とフォトダイオード以外の受光手段を組み合わせてもよい。さらに、光学的な測定方法以外に、例えば圧力式の測定方法によって行うこともできる。また、心臓の鼓動数を直接胸部で取得する心拍計によって測定対象者の心拍を測定し、前記脈拍計が取得した脈拍と同じようにして後述の処理を行ってもよい。図1に示すように、制御部40は、操作部21、表示部22、電源部23、加速度センサ31、演算部32、記憶部33、計時部34、A/D変換器35、及び脈拍センサ50と電気的に接続されており、制御部40によって各部材の動作が制御される。なお、演算部32及び制御部40は、それぞれ集積回路で構成することが好ましい。また、制御部40は、測定対象者に対して、所定状態の実施を指示する指示部として機能する。この指示は、表示部22に対して、所定状態の内容を表示させることによって行う。表示部22に表示される所定状態の内容としては、主として活動の種類と活動の強度とを含む。活動の種類としては、例えば、歩行、走行、安静、静止など、活動の強度としては、例えば、ゆっくりの歩行、早足の歩行、ゆっくりの走行などをあげることができる。また、活動の強度の表示としては、例えば、歩行の場合には、そのペースに併せて規則的に変化する画像を表示部22に表示させるとよい。演算部32演算手段は、記憶部33に記憶された測定対象者の入力による生体情報例えば、年齢、性別、体重、除脂肪量や体動情報加速度値に基づいて、制御部40の制御のもと、測定対象者の体動による消費エネルギーを算出する。この消費エネルギーの算出は、所定単位時間例えば20秒毎の体動情報の消費エネルギーを累積的に合算することによって行われる。このように、本実施形態においては、主として、消費エネルギー測定部は、加速度センサ31、A/D変換器35、及び演算部32によって構成される。また、演算部32は、生体情報算出部としても機能する。演算部32は、脈拍センサ50による測定と消費エネルギー測定部による測定とに基づいて、脈拍と消費エネルギーとの関係、すなわち所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定することができる。この所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定することにより、該関係式に基づいて以下の実施例として説明するような生体情報の算出が可能となる。生体測定装置10は、特に小型の装置として構成するのが好適である。例えば、本体ケース図に示さずは、胸ポケット等に収まる大きさで構成する。本体ケースの内部には、電源部23、加速度センサ31、演算部32、記憶部33、計時部34、A/D変換器35、制御部40を配し、本体ケースの外表面に操作部21及び表示部22を設ける。脈拍センサ50は、本体ケース内部に設けられたコードリールによって巻き出し及び巻き取りを可能に構成する。このように構成することにより、持ち運びが容易で利便性がよく、簡便な測定を行うことができる。[第1実施例]次に、図2を参照しつつ、生体測定装置10の第1実施例について説明する。演算部32は、測定対象者の体力を判定することができる。本発明において体力とは、持久力のことである。この持久力は、一般的には、VO2maxが大きい程に優れていると評価されているが、本発明では、測定対象者に対する負担軽減のため、VO2maxに近い、最大心拍数脈拍数の時のVO2即ちVO2HRmaxを算出して体力判定の基礎とするものである。VO2は消費エネルギーと高い相関があると同時に、VO2HRmaxも、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数の時の消費エネルギーEE75HRmaxと高い相関がある。このEE75HRmaxは、所定の活動時における消費エネルギーと心拍数脈拍数とから推定することが可能である。即ち、本発明による体力判定は、所定状態の時における脈拍数と、その所定状態の時における消費エネルギーと、を測定することにより、EE75HRmaxを推定し、更にVO2HRmaxを取得して、これを判定評価するものである。図2に示す例では、測定対象者に対して3つの所定状態第1状態、第2状態、第3状態の実施を指示し、各所定状態における脈拍数と消費エネルギーに基づいて体力を測定するものであるが、実施を指示する所定状態の数は、求められる測定精度等に応じて、2つでもよいし4つ以上であってもよい。脈拍センサ50を測定対象者の所定位置例えば耳たぶに取り付けて、脈拍測定を開始するステップS100。この脈拍測定は、測定対象者が操作部21に対して所定の操作スタートボタンを押す等を行うことにより開始される。制御部40は、脈拍センサ50に脈拍測定を開始させると共に、計時部34に対して経過時間の計測を開始させる。脈拍測定は、所定状態を実施している間ステップS114まで、継続して行う。次に、制御部40は、測定対象者に対して、第1状態としてゆっくりと歩行することの実施を指示し、測定対象者はゆっくりとした歩行を実施するステップS101。指示は、例えば、表示部22に指示の内容を表示させたり、図示しない音声発生部からの音声指示によって行う以下も同様である。制御部40は、測定対象者が歩行している間の加速度センサ31による検知結果に従って、一定の間隔例えば20秒毎で演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、歩行開始第1状態から所定の実施時間が経過したか否かを判断するステップS102。この実施時間は、例えば4分とすればよいが、特に限定されず、適宜別の時間に設定してもよい。歩行開始第1状態から所定の実施時間が経過した場合ステップS102でYes、制御部40は、第1状態の実施の終了を指示して、第2状態として歩行速度を上げた歩行を測定対象者に指示するステップS104。すなわち、第2状態は、第1状態よりも負荷の大きい活動状態である。歩行開始第1状態から所定の実施時間が経過していない場合ステップS102でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS103。安定検出状態であるか否かの判断は、第1状態の実施を継続する実施時間内において、第1状態における測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出されたか否かを判断すれば良く、一例として、ほぼ同じ脈拍が20拍続いたか否かによって判断すればよいが、これ以外の条件で判断してもよい。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS103でYes、所定の実施時間の経過前に第1状態の実施の終了を指示して、ステップS104に進む。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS103でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第1状態ゆっくりと歩行することを継続させステップS101、上述と同様にステップS102~S103の処理を繰り返す。このように、歩行開始第1状態から所定の実施時間上記例では4分が経過する前であっても、安定検出状態となっていれば、第1状態を終了させて第2状態の指示に移行させることによって、指示した第1状態を行う時間の短縮を図ることが可能となり、測定対象者への負担を軽減させることができる。制御部40が、歩行速度を上げた歩行第2状態を測定対象者に指示するとステップS104、測定対象者は、その指示に従って、第1状態の歩行ステップS101参照よりも歩行速度を上げた歩行を行うステップS105。この歩行中においても、制御部40は、測定対象者が歩行している間の加速度センサ31による検知結果に従って、一定の間隔で演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、歩行速度を上げた歩行第2状態の開始ステップS105参照から所定の実施時間が経過したか否かを判断するステップS106。この実施時間は、ステップS102同様に、例えば4分とすればよいが、これ以外の時間に設定してもよい。歩行速度を上げた歩行第2状態の開始から所定の実施時間が経過した場合ステップS106でYes、ステップS108へ進む。一方、歩行速度を上げた歩行第2状態の開始から所定の実施時間が経過していない場合ステップS106でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS107。安定検出状態の判断は、ステップS103と同様に、第2状態の実施を継続する実施時間内において、第2状態における測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出されたか否かを判断すれば良い。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS107でYes、所定の実施時間の経過前に第2状態の実施の終了を指示して、ステップS108へ進む。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS107でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第2状態歩行速度を上げた歩行を継続させステップS105、上述と同様にステップS106~S107の処理を繰り返す。ステップS108において、制御部40は、第1状態ステップS101における脈拍数と、第2状態ステップS105における脈拍数と、の差が所定拍数所定閾値以下か否かを判断する。この所定拍数は、例えば9拍として設定すればよいが、これ以外の脈拍数であってもよい。前記脈拍差が所定拍数よりも大きい場合ステップS108でNo、制御部40は、第3状態として歩行速度を更に上げた歩行を測定対象者に指示するステップS109。これに対して、ステップS108において脈拍差が所定拍数以下であった場合ステップS108でYes、制御部40は、第3状態として走行を測定対象者に指示するステップS110。第1状態における測定対象者の脈拍数と、第2状態における測定対象者の脈拍数と、の差が所定閾値以下の場合は、前記差が所定閾値よりも大きい場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、前記第3状態として指示する。なお、第3状態は、第2状態よりも負荷の大きい活動状態である。以上のように、第1状態における脈拍数と第2状態における脈拍数との差によって、第3状態として、速度を更に上げた歩行ステップS109と走行ステップS110とを使い分ける。すなわち、測定対象者に体力があるために第1状態と第2状態とで脈拍数に差が出にくい場合には、第3状態として走行を指示し、第1状態と第2状態との脈拍差が所定拍数より大きい測定対象者には、第3状態として速度を更に上げた歩行を指示する。このように、測定対象者の体力に応じて、2つの第3状態を使い分けることにより、測定対象者に対して過度の負担を強いることがなく、また、後述する近似直線を精度良く作成することが可能となり、これにより正確に体力を測定することができる。次に、測定対象者は、ステップS109又はステップS110における第3状態の指示に従って、速度を上げた歩行、又は、走行を実施するステップS111。制御部40は、測定対象者が歩行又は走行している間の加速度センサ31による検知結果に従って、所定時間毎に演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、速度を上げた歩行又は走行第3状態の開始から所定の実施時間が経過したか否かを判断するステップS112。この実施時間は、ステップS102、ステップS106と同様に、例えば4分とすればよいが、これ以外の時間に設定してもよい。速度を上げた歩行又は走行第3状態から所定の実施時間が経過している場合ステップS112でYes、制御部40は、第3状態の実施の終了を指示して、脈拍測定を終了するステップS114。速度を上げた歩行又は走行第3状態の開始から所定の実施時間が経過していない場合ステップS112でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS113。安定検出状態の判断は、ステップS103、ステップS107と同様に、第3状態の実施を継続する実施時間内において、第3状態における測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出されたか否かを判断すれば良い。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS113でYes、所定の実施時間の経過前に第3状態の実施の終了を指示して、脈拍測定を終了するステップS114。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS113でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第3状態を継続させステップS111、上述と同様にステップS112~S113の処理を実施する。脈拍測定終了ステップS114の後、制御部40は、上述の第1状態時、第2状態時、及び第3状態時のそれぞれで取得した脈拍数及び消費エネルギーに基づいて、近似直線を作成するステップS115。この近似直線の作成は、測定によって取得した脈拍数と消費エネルギーとの関係式の決定に相当する。消費エネルギーと脈拍数との間は高い相関があるため、ステップS115では、これらの関係を示す近似直線を作成する。本実施例では、上述のように第1状態時、第2状態時、及び第3状態時の計3点における脈拍数及び消費エネルギーを測定しているので、消費エネルギーを縦軸、脈拍数を横軸、とするグラフに表すと、3点をプロットすることが出来る。従って、近似直線は、これらの3点に基づいて最小自乗法を用いて作成すればよい。図3乃至図5は、第1、第2、及び第3状態における脈拍数と消費エネルギーとをプロットし、これらの関係を例示するグラフである。図3は、第1、第2、及び第3状態に対応する3点が適度に離散している場合の各点、及び、これらの3点に基づいて作成した近似直線L11を示している。ここで、図2のステップS108乃至ステップS110の意義について図4と図5を参照して説明する。図4は、第1、第2、及び第3状態において脈拍数の差が小さい場合のプロット及び近似直線L12を示している。例えば、体力が高く、多少の運動をしても脈拍のあがりにくい測定対象者の場合、第1状態における脈拍と第2状態における脈拍との差がさほど大きく変化しないことが考えられる。このような場合に、仮に、第3状態として歩行速度を上げた歩行を指示したとすると図2のステップS109参照、同様に、第3状態における脈拍は大きく変化しないことが考えられる。そのため、このようにして得た第1状態乃至第3状態における脈拍及び消費エネルギーに基づいて、近似直線L12図4参照を取得したとしても、大きな誤差を含んだ近似直線となってしまう可能性が高くなる。その場合、後に実施されるEE75HRmaxの推定にも影響を及ぼしてしまう。このため、図2のステップS108のように、第1状態時と第2状態時とにおける脈拍数の差が小さいときには図2のステップS108でYes、第3状態として走行という負荷のより大きな活動を指示して図2のステップS110、脈拍数が大きく変化するようにする。図5は、第1及び第2状態においては脈拍数の差が小さいが、第3状態として走行を指示したことによって、第2状態と第3状態の脈拍数の差が大きくなった場合のプロット及び近似直線L13を示している。図5に示すように、第3状態に対応する点が第1及び第2状態に対応する2点から離散するようになる。これにより、誤差の小さい近似直線を作成することができる。近似直線の作成ステップS115を行った後、制御部40は、第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がったか否かを判断するステップS116。ここで、最大心拍数脈拍数は、220-測定対象者の年齢として算出すればよい。第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がっていた場合ステップS116でYes、制御部40は、最大心拍数脈拍数の75まで上がっていたときに実測した消費エネルギーEE75HRmaxに基づいて、VO2HRmaxを推定するステップS117。なお、このステップS116及びステップS117は、最大心拍数脈拍数の75まで上がっていたときの消費エネルギーEE75HRmaxが取得できている場合には、このような実測値を用いる方が、より精度の高い体力判定が可能となるために、設けられているステップである。一方、処理の簡素化のため、ステップS116及びステップS117を設けずに、ステップS118により近似直線からVO2HRmaxを推定するようにしてもよい。また、近似直線を作成するステップS115は、ステップS116の前に行うのではなく、ステップS116においてNoと判断された場合にのみ実施されるようにしてもよい。第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がらなかった場合ステップS116でNo、制御部40は、ステップS115で作成した近似直線に基づいて、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数のときの消費エネルギーEE75HRmaxを推定し、この消費エネルギーEE75HRmaxに基づいて、VO2HRmaxを推定するステップS118。図3に示す例では、30歳の測定対象者の場合を示しており、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数は、142.5bpmとなる図中の一点差線を参照。制御部40は、脈拍数142.5bpmのときの消費エネルギーEE75HRmaxに基づいて、VO2HRmaxを推定算出するステップS118。ステップS117及びステップS118において行われる、EE75HRmaxに基づくVO2HRmaxの推定算出は、予め定めた回帰式EE75HRmaxとVO2HRmaxとの相関を示す式に基づいて行う。上記のように、VO2HRmaxは、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数の時の消費エネルギーEE75HRmaxと高い相関がある。そこで、この回帰式は、EE75HRmaxとVO2HRmaxとの相関を示す式として設定すればよい。例えば、予め、不特定多数の被験者を対象として、EE75HRmaxのときのVO2HRmaxに関するサンプルデータを収集し、これらのデータを、体重1kgあたりのEE75HRmaxEE75HRmax/kgを縦軸、体重1kgあたりの最大心拍数脈拍数のときの酸素摂取量VO2HRmax/kgを横軸、とするグラフにプロットし、その近似直線を求めることで、前記回帰式を設定することが出来る。制御部40は、ステップS117又はステップS118で推定算出したVO2HRmaxから測定対象者の体力を判定するステップS119。体力判定の内容は適宜設定することが出来るが、一例としては、VO2HRmaxに関する年代別の判定テーブルを男女別に設けておき、前記のように算出されたVO2HRmaxを前記判定テーブルに当てはめて判定を行うようにすればよい。前記判定テーブルは、例えば、19歳以下、20~24歳まで、25~29歳まで、65~69歳まで、70歳以上等というように年代別に分けるとともに、その各年代毎のVO2HRmaxの平均値を中心として、VO2HRmaxについて所定の数値間隔で区分けして、とても少ない、少ない、平均、良い、とても良いの5段階の判定内容を設けるようにすればよい。ステップS119による判定の結果は、表示部22に表示される。以上のように構成されたことから、上記実施形態によれば、次の効果を奏する。1任意の歩行又は走行をするだけで体力を判定することができることから、激しい運動を長時間行わなくてすむため、測定対象者に大きな負荷をかけずに体力判定ができる。2加速度センサからの検知結果に基づいた消費エネルギーを使って体力を判定できるため、大掛かりな機器を使用する必要がなく、日常生活している場所でも判定が可能となる。3本発明によって決定される所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式は、個々の測定対象者に固有のデータに基づいて決定されるものであるため、精度の高い体力判定が可能となる。4複数の活動状態の測定をそれぞれ短時間行えばよく、簡便に測定することができる。5装置の指示に従って、安静、歩行といった軽い運動を行えばよく、運動時間を測定したり、運動ペースを指示する補助者がいなくても測定できる。[第1実施例の変形例]生体測定装置10は、測定対象者の年齢、性別、体重、除脂肪量を入力可能なデータ入力手段として操作部21を有している。特に、操作部21により入力される除脂肪量は、筋肉量と関わりが強く、除脂肪量が高いということは筋肉量も高いということになる。そこで、前述した第1実施例において、指示部としての制御部40は、入力された除脂肪量が所定基準値よりも大きい場合は、除脂肪量が所定基準値以下の場合に指示する活動状態よりも負荷が大きい活動状態を、第2状態及び/又は第3状態として指示するようにしてもよい。このように構成することにより、除脂肪量ひいては筋肉量の高い測定対象者には、第2状態及び/又は第3状態として、より負荷の高い活動状態を指示することによって、適度な範囲で脈拍数を上昇させることが可能となり、前記の近似直線を更に精度よく取得することが可能となる。[第2実施例]つづいて、本発明の第2実施例について説明する。第2実施例においては、第1状態として立位の安静状態を指示している点が、第1実施例と異なる部分である。その他の手順及び体力測定に用いる生体測定装置10の構成は第1実施例と同様である。従って、第1実施例に係る生体測定装置10と同様の構成についての詳細な説明は省略する。なお、第1状態として、立位以外の安静状態、例えば横に成っている状態や椅子に座っている状態を採用してもよいことは言うまでもない。図6は、本発明の第2実施例における体力測定の流れを示すフローチャートである。図6に示す例では、測定対象者に対して3つの所定状態の実施を指示し、各所定状態における脈拍数と消費エネルギーとに基づいて体力を測定しているが、実施を指示する所定状態の数は、求められる測定精度等に応じて、2つでも4つ以上であってもよい。脈拍センサ50を測定対象者の所定位置例えば耳たぶに取り付けて、脈拍測定を開始するステップS200。この脈拍測定は、測定対象者が操作部21に対して所定の操作スタートボタンを押す等を行うことにより開始される。制御部40は、脈拍センサ50に脈拍測定を開始させると共に、計時部34に対して経過時間の計測を開始させる。脈拍測定は、所定状態を実施している間ステップS212まで、継続して行う。次に、制御部40は、測定対象者に対して、第1状態として、安静状態を維持すること例えば、立ったまま静止することを指示し、測定対象者は安静状態を実施するステップS201。制御部40は、測定対象者が安静状態でいる間の加速度センサ31による検知結果、又は入力された年齢性別体重等の生体情報から算出した基礎代謝量に基づいて、一定の間隔例えば20秒毎に演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、安静状態の開始第1状態から所定の実施時間が経過したかどうかを判断するステップS202。安静状態の開始第1状態から所定の実施時間が経過した場合ステップS202でYes、制御部40は、第1状態の実施の終了を指示して、第2状態として歩行を測定対象者に指示するステップS204。すなわち、第2状態は、第1状態よりも負荷の大きい活動状態である。安静状態の開始第1状態から所定時間が経過していない場合ステップS202でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS203。安定検出状態であるか否かの判断は、第1状態の実施を継続する実施時間内において、第1状態における測定対象者の脈拍数の変化が所定範囲内であることが検出されたか否かを判断すれば良い。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS203でYes、所定の実施時間の経過前に第1状態の実施の終了を指示して、ステップS204へ進む。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS203でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第1状態安静状態を継続させステップS201、上述と同様にステップS202~S203の処理を繰り返す。このように、安静状態開始第1状態から所定の実施時間例えば4分が経過する前であっても、安定検出状態となっていれば、第1状態を終了させて第2状態の指示に移行させることによって、指示した第1状態を行なう時間の短縮を図ることが可能となり、測定対象者への負担を軽減させることができる。制御部40が、歩行第2状態を測定対象者に指示するとステップS204、測定対象者は、その指示に従って歩行を行うステップS205。この歩行中においても、制御部40は、測定対象者が歩行している間の加速度センサ31による検知結果に従って、一定の間隔で演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、歩行第2状態の開始ステップS205から所定の実施時間が経過したか否かを判断するステップS206。歩行第2状態の開始から所定の実施時間が経過した場合ステップS206でYes、ステップS208へ進む。一方、歩行第2状態から所定の実施時間が経過していない場合ステップS206でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS207。安定検出状態の判断は、ステップS203と同様に行えばよい。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS207でYes、所定の実施時間の経過前に第2状態の実施の終了を指示して、ステップS208へ進む。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS207でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第2状態歩行を継続させステップS205、上述と同様にステップS206~S207の処理を繰り返す。制御部40が、走行第3状態を測定対象者に指示するとステップS208、測定対象者は、その指示に従って、走行を行うステップS209。この走行中においても、制御部40は、測定対象者が走行している間の加速度センサ31による検知結果に従って、一定の間隔で演算部32に消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させる。制御部40は、走行第3状態の開始ステップS209参照から所定の実施時間が経過したか否かを判断するステップS210。走行第3状態の開始から所定の実施時間が経過している場合ステップS210でYes、制御部40は、脈拍測定を終了するステップS212。走行第3状態の開始から所定の実施時間が経過していない場合ステップS210でNo、制御部40は、安定検出状態であるか否かを判断するステップS211。安定検出状態の判断は、ステップS203と同様に判断すればよい。制御部40は、安定検出状態であると判断した場合ステップS211でYes、所定の実施時間の経過前に第3状態の実施の終了を指示して、脈拍測定を終了するステップS212。一方、安定検出状態ではないと判断した場合ステップS211でNo、制御部40は、測定対象者に対して、現在の第3状態を継続させステップS209、上述と同様にステップS210~S211の処理を繰り返す。脈拍測定終了ステップS212の後、制御部40は、上述の第1状態時、第2状態時、及び第3状態時のそれぞれで取得した脈拍数及び消費エネルギーに基づいて、近似直線を作成するステップS213。この近似直線の作成は、測定によって取得した脈拍数と消費エネルギーとの関係式の決定に相当する。近似直線の作成方法については第1実施例と同様である。近似直線の作成ステップS213を行った後、制御部40は、第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がったか否かを判断するステップS214。第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がっていた場合ステップS214でYes、制御部40は、最大心拍数脈拍数の75まで上がっていたときに実測した消費エネルギーEE75HRmaxに基づいて、VO2HRmaxを推定するステップS215。第1、第2、及び第3状態のいずれかにおける脈拍数が、最大心拍数脈拍数の75まで上がらなかった場合ステップS214でNo、制御部40は、ステップS213で作成した近似直線に基づいて、最大心拍数脈拍数の75の心拍数脈拍数のときの消費エネルギーEE75HRmaxを推定し、この消費エネルギーEE75HRmaxに基づいて、VO2HRmaxを推定算出するステップS216。制御部40は、ステップS215又はステップS216で推定算出したVO2HRmaxから測定対象者の体力を判定するステップS217。第2実施例によれば、第1状態を安静状態として指示するものであるため、測定対象者にとって小さい負荷による体力判定を行うことが出来る。なお、その他の構成、作用、効果は第1実施形態と同様である。[第3実施例]つづいて、本発明の第3実施例について説明する。第3実施例においては、所定状態として、所定時間継続して実施される同一内容の活動状態の実施を指示し、生体情報算出部としての制御部40は、所定時間の間に複数測定された、所定状態における測定対象者の脈拍数及び消費エネルギーに基づいて近似直線を取得することにより、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定するものである。すなわち、所定状態としては1種類の活動状態の実施を所定時間継続して指示する点、及び、その所定時間内に取得した複数の測定点に基づいて、前記関係式を決定する点が、第1実施例や第2実施例と異なる。図7は、本発明の第3実施例における体力測定の流れを示すフローチャート、図8は、所定時間内に複数測定された脈拍数及び消費エネルギーをプロットした、脈拍数と消費エネルギーの関係を示すグラフである。脈拍センサ50を測定対象者の所定位置例えば耳たぶに取り付けて、脈拍測定を開始するステップS300。この脈拍測定は、測定対象者が操作部21に対して所定の操作スタートボタンを押す等を行うことにより開始される。制御部40は、脈拍センサ50に脈拍測定を開始させると共に、計時部34に対して経過時間の計測を開始させる。脈拍測定は、所定状態を実施している間ステップS305まで、継続して行う。つづいて、制御部40は、測定対象者に対して、所定状態として、歩行することを指示し、測定対象者は歩行を実施するステップS301。制御部40は、歩行開始から所定の時間間隔が経過したか否かを判断するステップS302。この所定の時間間隔は、例えば1分とすればよいが、これ以外の時間に設定してもよい。歩行開始から所定の時間間隔が経過していない場合ステップS302でNo、制御部40は、測定対象者に所定状態としての歩行を継続させるステップS301。歩行開始から所定の時間間隔が経過している場合ステップS302でYes、制御部40は、前記所定の時間間隔における加速度センサ31による検知結果に従って、演算部32に前記所定の時間間隔における消費エネルギーを算出させ、記憶部33に記憶させるステップS303。次に、制御部40は、最初に歩行を開始してから所定時間が経過したか否かを判断するステップS304。この所定時間は、例えば10分とすればよいが、これ以外の時間に設定してもよい。最初に歩行を開始してからの時間が所定時間に満たない間ステップS304でNoは、ステップS301からステップS303の処理を繰り返し行う。これにより、所定時間10分の間に、前記所定の時間間隔1分の経過毎に、所定状態における測定対象者の脈拍数及び消費エネルギーの測定を行うことができる。なお、所定時間10分の間の前記測定は、必ずしも同一の時間間隔で行なうことに限定されるものではなく、所定時間10分の間に、任意の複数回の測定を行えばよい。制御部40は、最初に歩行を開始してからの時間が所定時間に至ったと判断するとステップS304でYes、所定状態の実施の終了を指示して、脈拍測定を終了するステップS305。脈拍測定終了ステップS305の後、制御部40は、所定時間の間に複数測定された、所定状態における測定対象者の脈拍数及び消費エネルギーに基づいて近似直線を作成するステップS306、図8。この近似直線の作成は、測定によって取得した脈拍数と消費エネルギーとの関係式の決定に相当する。図8では、10個の測定点に対応する各点及びそれらの測定点に基づいて作成した近似直線L31を示している。同一の所定状態歩行の実施であっても、所定時間10分継続することにより、徐々に脈拍数が上昇するため、所定時間10分内に測定した複数の測定点は、図8に示すように分散した状態で取得することができる。これらの測定点に基づいて、第1実施例の近似直線の作成方法と同様にして、近似直線L31を取得すればよい。制御部40は、ステップS306で作成した近似直線から、実施例1と同様にしてVO2HRmaxを推定しステップS307、VO2HRmaxから測定対象者の体力を判定するステップS308。体力判定については、実施例1と同様である。第3実施例によれば、1種類の所定状態の実施を指示し、測定対象者は、その1種類の所定状態の実施を所定時間継続して行えば、体力判定を行うことが出来るので、極めて簡便な体力判定を実現することが可能となる。なお、その他の構成、作用、効果は第1実施例と同様である。[第4実施例]つづいて、本発明の第4実施例について説明する。第4実施例においては、前述した第1実施例乃至第3実施例変形例を含むと同様にして、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定し、この関係式を用いて、測定対象者の消費エネルギー生体情報を算出するものである。演算部32は、脈拍センサ50による測定と消費エネルギー測定部による測定とに基づいて、脈拍と消費エネルギーとの関係所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定する。第1実施例に関する図2のステップS100からステップS115まで、第2実施例に関する図6のステップS200からステップS213まで、第3実施例に関する図7のステップS300からステップS307まで、のいずれかの方法を使って、測定対象者の所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式を決定すればよい。脈拍と消費エネルギーとには高い相関関係がある。従って、測定対象者固有の、所定脈拍数に対する消費エネルギーの関係式として、図3に示すような近似直線L11や、図8に示すような近似直線L31を取得した後は、その測定対象者の脈拍数を測定すれば、その脈拍数を前記関係式近似直線に適用することにより、その時に消費している消費エネルギーを簡単に算出することが可能である。そのため、必ずしも測定対象者の体動を加速度センサにより検知して行う消費エネルギーの算出を行わなくてもよい。従って、従来のように加速度センサによって体動の加速度値の大きさを求めて消費エネルギーを算出する方法では正確に算出できなかった活動状態、例えば、自転車の運転、山登りなどにおいても、その時の脈拍数を測定することにより、消費エネルギーを正確に算出することが可能となる。また、脈拍センサ50と、加速度センサ31との両方を備えるため、脈拍センサ50による脈拍測定をしている場合は脈拍数に基づいて前記のように消費エネルギーを求めることができ、脈拍センサ50による脈拍測定をしていない場合は従来のように体動の加速度値から消費エネルギーを求めることができる。本発明について上記実施形態を参照しつつ説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、改良の目的または本発明の思想の範囲内において改良または変更が可能である。