アノードを形成している液体金属または液体金属合金と、液体電解質と、カソードを形成している液体金属もしくは液体半金属または液体金属合金もしくは液体半金属合金との成層から成る、電気化学セル内で電気エネルギーを貯蔵するための構成であって、構成の垂直軸に沿って、流体から電気絶縁された内管内棒が取り付けられていることを特徴とする構成。前記内管内では、前記セル内の電流方向に逆行する電流が導体を通って流れ、これにより液体をさらに安定化させていることを特徴とする請求項1に記載の構成。電流が負極から内円筒を通って案内されることを特徴とする請求項2に記載の構成。電流が正極から内円筒を通って案内されることを特徴とする請求項2に記載の構成。電流が負極から、組み合わされた複数の前記セルそれぞれの前記内管の内部を通って下へと導かれることを特徴とする請求項3に記載の構成。電流が正極から、組み合わされた複数の前記セルそれぞれの前記内管の内部を通って上へと導かれることを特徴とする請求項4に記載の構成。前記内管内では、前記セル内の電流方向に順行する電流が導体を通って流れ、前記電流も同様に液体の安定化をもたらすことを特徴とする請求項1に記載の構成。構成の垂直軸に沿って、複数の電気絶縁性の内管/内棒が配置されていることを特徴とする請求項1に記載の構成。請求項1~8のいずれか一つに記載の構成が外部の電気回路と接続され、その際、負極で金属イオンが液体金属へと還元され、正極で金属イオンまたは半金属イオンが液体金属または液体半金属へと酸化されることを特徴とする、外部の電気回路からの電気エネルギーを貯蔵するための請求項1~8のいずれか一つに記載の構成の使用。本発明の課題は、直径が大きくても、Tayler不安定性の発生によって機能方式が妨げられることのない、エネルギー貯蔵用の電気化学セルを提案することである。この課題は請求項1の特徴により解決される。有利な実施形態は従属請求項に示されている。有利な作用これにより可能なより大きな直径への移行は、セルごとのエネルギー貯蔵容量の有意な増大をもたらし、したがって直径の小さい多数のセルから成る対応する構成に比べて著しい費用削減をもたらす。本発明はその本質として、アノード液体と電解質液体とカソード液体の成層が安定しているという仮定に基づいている。電気化学的プロセスにより予め与えられた10~50kA/m2の大きさの電流密度の場合、3種の液体のそれぞれが、Tayler不安定性が始まって液体が強く相互に混ざり合う臨界直径を有している。これに関し構成全体の臨界直径は、使用する液体の臨界直径のうち一番小さい直径によって決定される。本発明は、絶縁性の内管を取り付けることで、Tayler不安定性の開始をより大きな臨界直径へと大幅にずらせるという事実を基礎としている。簡略化のため円筒形として考えると、流体の所与の外半径raおよび所与の最大電流密度jに対し、Tayler不安定性が開始されないという前提条件下で最大の総電流を達成可能な、絶縁性の内円筒の半径riを提示することができる。Tayler不安定性の開始に関して重要な無次元の係数は、いわゆるハルトマン数、Ha=Brσ/ρν1/2であり、式中、Bは電流により生成された磁場、rは円筒半径、σは流体の導電性、ρは流体の密度、およびνは流体の動粘性である。所与の電流フローおよび半径の場合、流体は、その導電性が高ければ高いほど、また密度および動粘性が小さければ小さいほど、よりTayler不安定性になりやすい。電解質の臨界直径は、電解質の導電性が低いことから非常に大きいので、以下では、アノード材料およびカソード材料として考慮される幾つかの液体金属および液体半金属に関してのみ臨界直径を計算すれば十分である。これに関しては、RUEDIGERG、TheoryofcurrentdriveninstabilityexperimentsinmagneticTaylorCouetteflows、PhysicalReviewE76、2007、056309頁非特許文献5に基づく計算方法を使用し、様々な物質パラメータおよび半径比ri/raに適用する。最初に、US2008044725A特許文献12008年2月21日で好ましいとされたマグネシウムアノードとアンチモンカソードの組合せを考察する。提示されている稼働温度700°Cに対応する物質パラメータは、マグネシウムに関してはσ=3.61×106S/m、ρ=1.54×103kg/m3、ν=6.74×10-7m2/sであり、アンチモンに関してはσ=0.85×106S/m、ρ=6.45×103kg/m3、ν=2.01×10-7m2/sである。マグネシウムに関しては、図1が半径比ri/raに応じた臨界電流Icritを示している。さらに4本の曲線が示されており、これらの曲線は、電流密度が10kA/m2という前提条件での、riとraの間のリング状の隙間内で生じる総電流を示している。ri=0mに関しては、Tayler不安定性が開始される臨界電流は約1.9kAである。電流密度を10kA/m2と仮定すると、これは0.19m2の臨界面積、つまり0.26mの流体の臨界半径raに相当する。より大きな半径に関しては、Tayler不安定性が液体マグネシウム中での非常に強い流れを引き起こし、これがアノード材料と電解質材料とカソード材料を激しく相互に混ぜ合わせ、これにより装置を役立たなくする。本発明による構成は、Tayler不安定性が開始される臨界電流Icritが、ri/raに単調増加的に依存することに基づいている。明らかに、半径riの絶縁性の内円筒を取り付けることにより、臨界電流を大幅に上昇させることができる。曲線Icritと、様々な総面積πra2に関する電流の曲線との交点は、riが増加するにつれて大きな臨界面積、したがって大きな臨界電流が例外なく達成され得ることを示している。例えば、ri/ra=約0.61を選択すれば、πra2=2m2に対して約12.5kAの総電流が可能である。図2は、カソード材料のアンチモンに関する対応する曲線を示している。物質パラメータに基づき、ここではri=0に対する臨界電流は約4.4kAである。これに基づき、アノード材料にマグネシウムおよびカソード材料にアンチモンを備えたセルでは、Tayler不安定性の開始がマグネシウムによって規定されることが分かる。以下ではさらに、アノード材料としてナトリウムを使用する電気化学セルのケースを考察する。これはUS3245836A特許文献2で提案されており、これに関してはカソード材料としてスズが提案された。さらに、同様に可能なナトリウムビスマスの組合せを調べる。この組合せは、両方の金属の溶融温度が低いことから300°Cで既に稼働可能である。この温度ではナトリウムの導電性が非常に高く、これによりTayler不安定性は非常に低い電流で開始される。図3は、300°Cでのナトリウムσ=5.99×106S/m、ρ=0.878×103kg/m3、ν=3.94×10-7m2/sに関し、半径比ri/raに応じた臨界電流Icritを示している。ここでもまた4本の曲線が示されており、これらの曲線は、電流密度が10kA/m2という前提条件での、riとraの間のリング状の隙間内で生じる総電流を示している。ri=0mに関しては、Tayler不安定性が開始される臨界電流は約0.86kAである。電流密度を10kA/m2と仮定すると、これは0.086m2の臨界面積、つまり0.16mの流体の臨界半径raに相当する。ここでもまた内円筒を挿入することにより総電流を上昇させることができ、例えば、ri/ra=約0.62を選択すれば、πra2=1m2に対して約6kAに上昇させることができる。図4は、アノード材料として仮定されたビスマスの300°Cでのσ=0.78×106S/m、ρ=0.03×103kg/m3、ν=1.72×10-7m2/s対応する曲線を示している。ここではri=0mに関する臨界電流は約5.3kAである。つまり、既に述べたマグネシウムアンチモンの組合せのように、ナトリウムビスマスの組合せでもTayler不安定性の開始は、より導電性のアノード材料によって決定される。いずれにしても、絶縁性の内円筒を取り付けることにより、そのセルでの臨界電流の有意な上昇を達成できる。ri=0mの場合の臨界電流に対する上昇率は、使用する材料に左右されない。ri/raに応じた上昇率が図5に示されており、これに関し、選択された半径比0.2、0.4、0.6、および0.8に対する具体的な値は別々に証明されている。電流分布が不均質な場合は不安定性がかなり開始されやすくなる可能性があるので、Tayler不安定性により制限された最大可能セル半径は、実際にはどちらかと言えば楽天的すぎる見積もりと見なされ得る。しかしながらこの最大可能セル半径は、電気化学セルの安定的な稼働がもはや原理的に不可能になる直径の有意義な上限を提示する。セルの最大電流を上昇させるためのさらなる非常に効率的な一可能性は、セル内の電流方向に逆行する電流が、中空と仮定された内管の内部を通って導かれることにある。実用性の理由から、これに関しては特にセルのカソード電流またはアノード電流が提案される。RUEDIGERG、TheoryofcurrentdriveninstabilityexperimentsinmagneticTaylorCouetteflows、PhysicalReviewE76、2007、056309頁非特許文献5での調査によれば、この場合、少なくとも円筒が無限に長い理想的なケースでは、任意に高い電流に対してもTayler不安定性がもはや発生しなくなる。セル内の電流方向に順行する適切な強さの電流によっても同じように安定作用をもたらすことができる。電極のために特殊な材料を選択することは、本特許において記載された液体電極を安定化させるための解決策に対しては取るに足りないことである。前提条件とされるのは、電気をよく通す導電性σが105S/m超の液体金属、液体半金属、またはその合金ということだけである。以下に、構成および方法の例示的実施形態を示す。以下に本発明を、構成に関するこれに制限されない5つの例示的実施形態および方法に関する1つの例示的実施形態を使って詳しく説明する。図6は、本発明による構成の原理図を示している。この実施形態には、液体のアノード材料1、液体電解質2、液体のカソード材料3、アノード材料と接触している固体導電体4、カソード材料と接触している固体導電体5、調整容積6、絶縁性のコンテナ7、および絶縁性の内管8が属している。この実施形態では、負極で金属イオンが液体金属へと還元され、正極で金属イオンまたは半金属イオンが液体金属または液体半金属へと酸化されることにより、エネルギーが貯蔵される。これに関し絶縁性の内管は、Tayler不安定性の発生を、したがってカソード、電解質、およびアノードを形成する材料が相互に混ざり合うのを防止する働きがある。内管の半径は少なくとも、所定の外半径および所定の材料パラメータの場合に生じる電流が図1~図5に示したTayler不安定性を発生させる臨界電流より低くなる大きさで選択される。図7は、本発明の構成の一拡充形態を示しており、この形態では、セル内の電流方向に逆行する電流が、内管の内部にある導電体9を通って導かれる。こうすることで、Tayler不安定性がもはや発生しない磁場配位が生じる。これは、特に図8および図9に基づく構成に当てはまり、これらの構成では、アノード電流が内管の内部にある導電体9を通って下へと導かれるか図8、またはカソード電流が内管の内部にある導電体9を通って上へと導かれる図9。図10は、内管の内部にある導体を通って電流が案内されるという原理をどのように複数のセルの組合せへと拡張できるかを示している。この例示的実施形態では、一番上のセルのアノード電流がすべてのセルを通って下へと案内される。図10に示した2つのセルは、原理の図解として用いられており、2つより多いセルに置き換えてもよい。これに対応してカソード電流も、組み合わされたセルを通って上へと案内することができる。さらに、組み合わされたセルは、図10が示すように上下に重ねて配置するのではなく、横に並列させて配置してもよい。上述の計算は、数値的な理由から円筒形のセル構成に関して行われている。この構成をとりわけ直方体状の構成に広げ得ると仮定することができる。この場合に有意義なのは、一つには、内管が底面として円形の面を有するのではなく、内管の面を構成の底面に、例えば長方形または正方形に合わせることである。その他に、円筒形ではない構成の場合に有意義であり得るのは、構成の底面を部分セグメントに分割し、この部分セグメントのそれぞれに電気絶縁性の内管を配置することであり、その際、内管は棒状の外観を有していてもよい。この両方のケースでは、個々の部分セグメント内で電気絶縁性の内管/内棒を形成する面積Aijの合計と、構成の総面積Aaとの比は、Aa≒πra2およびΣAij≒πri2と仮定して円筒形の構成用の計算を使用する場合、比ri/ra2とほぼ一致する。電気エネルギーの貯蔵方法は、本発明による構成の1つを外部の電気回路と接続することであり、その際、カソードでは金属の陽イオンが液体金属へと還元され、アノードでは金属または半金属の陰イオンが液体金属または液体半金属へと酸化される。