"分離フィルムがそれぞれの単位セルの間に配置された状態で順次積み重なった前記単位セルを有する積重ね/折畳み式電極組立体を製造するための折畳み装置であって、プレート状単位セルを所定の間隔で前記分離フィルムの上部に配置したウェブを供給するためのウェブ供給ユニットと、前記分離フィルムがそれぞれの前記単位セルの間に配置された状態で、前記単位セルが順次積み重ねられるように、前記ウェブの前記単位セルのうちの第1の単位セルを保持しつつ、前記単位セルを回転させるための巻回ジグと、前記ウェブの進行方向X軸方向の前記巻回ジグの回転シャフトの位置を補償するための回転シャフト補償ユニットと、を備え、前記回転シャフト補償ユニットが、前記プレート状単位セルを巻いている間に引き起こされる前記ウェブのX軸速度Vxの変化を補償するように、前記回転シャフトの前記位置を周期的に変化させ、それによって前記ウェブの張力を均一に維持する、折畳み装置。前記単位セルが、フルセルまたはバイセルである、請求項1に記載の折畳み装置。第1の単位セルおよび第2単位セルが、少なくとも1つの単位セルに対応する距離だけ互いに離間して配置され、前記第2単位セルの後の前記単位セル間の前記距離が、徐々に増加するように、前記単位セルが、前記分離フィルム上に配置される、請求項1に記載の折畳み装置。前記単位セルがフルセルである場合、第1のフルセルおよび第2フルセルの同じ電極が上向きであり、前記第2フルセルの後のフルセルの異なる電極が、順次上向きであるように、前記フルセルが、前記分離フィルム上に配置される、請求項3に記載の折畳み装置。前記単位セルがバイセルである場合、第1のバイセルおよび第2のバイセルが異なるタイプのセルであり、前記第2バイセルの後のセルが、同じタイプのセルのペアで配置されるように、前記バイセルが、前記分離フィルム上に配置される、請求項3に記載の折畳み装置。前記巻回ジグが、前記単位セルのうちの1つの単位セルの上端、および前記単位セルのうちの前記1つの単位セルに対応する前記分離フィルムの下端に前記ウェブを固定的に保持するように構成される、請求項1に記載の折畳み装置。前記回転シャフトの補償量が、正弦関数の周期で変化する、請求項1に記載の折畳み装置。前記巻回ジグが、毎分20~200回転の回転速度を有する、請求項1に記載の折畳み装置。前記回転シャフト補償ユニットが、相互接続した可変回転構造を有するように構成される、請求項1に記載の折畳み装置。請求項1から9のいずれか一項に記載の折畳み装置を用いて製造される積重ね/折畳み式電極組立体。請求項10に記載の電極組立体を含む二次電池。したがって、本発明は、上記課題、およびこれから解決されなければならない他の技術的課題を解決するためになされたものである。上記のような課題を解決するための種々の広範かつ徹底的な研究および実験の結果として、本出願の発明者は、プレート状単位セルを巻いている間に引き起こされるウェブのX軸速度Vxの変化を補償するように、回転シャフトの位置を周期的に変化させ、それによってウェブの張力を均一に維持することができる積重ね/折畳み式電極組立体を製造するための折畳み装置を開発した。加えて、本発明者は、積重ね/折畳み式電極組立体が、この折畳み装置を用いて製造される場合、巻回ジグの回転速度が増加する場合でも過度の負荷が装置に加わらず、プロセス効率が改善されることを発見した。本発明は、これらの知見に基づいて完成したものである。本発明の一態様によれば、上記および他の目的は、分離フィルムがそれぞれの単位セルの間に配置された状態で順次積み重なった単位セルを有する積重ね/折畳み式電極組立体を製造するための折畳み装置であって、プレート状単位セルを所定の間隔で分離フィルムの上部に配置したウェブを供給するためのウェブ供給ユニットと、それぞれの単位セルの間に分離フィルムが配置された状態で、単位セルが順次積み重ねられるように、ウェブの単位セルのうちの第1の単位セルを保持しつつ、単位セルを回転させるための巻回ジグと、ウェブの進行方向X軸方向の巻回ジグの回転シャフトの位置を補償するための回転シャフト補償ユニットとを備え、回転シャフト補償ユニットが、プレート状単位セルを巻いている間に引き起こされるウェブのX軸速度Vxの変化を補償するように、回転シャフトの位置を周期的に変化させ、それによってウェブの張力を均一に維持する、折畳み装置を用意することによって達成することができる。Vxは、ウェブ供給ユニットでの速度である。ウェブ供給ユニットでのX軸速度は、ウェブ供給ユニットと巻回ジグの間の張力を均一に維持するように均一でなければならない。図2および図3を参照して説明する補償量は、180度の周期を有する関数として明らかに現れ得る。しかし、実際には、微分することができない点、すなわち異なる傾斜値を有する点が、180度あたりに生じる。変位の微分値は速度であり、したがって速度が急に変化する点が生じる。結果として、加速度は、図4に示すように急に変化し、ジャークの増加になる。これは、巻回ジグまたは単位セルが、円筒形状において回転運動を行わず、プレート状において回転運動を行うことにより生じる。すなわち、巻いている間に発生するウェブのX軸速度Vxは、sinθに理論上比例し得る。しかし、実際には、最大値は、θ=90度のときに現れず、θ=約80度のときに現れる。これは、回転運動を行う円の一部の接線portiontangentで最大値が得られるためである。巻回ジグが、理論的に計算された補償量に基づいてX軸方向に補償される場合には、したがって、所定の速度を超えてプロセスが実行されるとき装置に過度の負荷が加わり、その結果、回転シャフト補償ユニットがより高いトルクを有するように回転シャフト補償ユニットの設計を変更することが必要である。一方、理論的に計算された補償量が、同様の変位値を有する周期関数に変化させられる場合、微分することができない点は生じない。加えて、巻回ジグの回転速度が増加する場合でも過度の負荷が装置に加わらず、設計を変更することなしにプロセス効率を改善することが可能である。図5を参照すると、微分は、補償量のグラフのあらゆる位置で可能であり、速度および加速度のグラフの両方は、連続的である。また、ジャークは、所定の範囲から逸脱しない。好ましくは、単位セルが、フルセルまたはバイセルである。単位セルとしてのフルセルは、カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有するセルである。すなわち、フルセルは、カソード、およびその両側に位置するアノードを有するセルである。フルセルは、カソード/セパレータ/アノードの単位構造に加えて、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有してもよい。また、単位セルとしてのバイセルは、両側に位置する同じ電極を有するセルである。例えば、バイセルは、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードの単位構造、またはアノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの単位構造を有してもよい。本明細書では、カソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードの構造を有するセルは、Cタイプバイセルと呼ばれ、アノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードの構造を有するセルは、Aタイプバイセルと呼ばれる。すなわち、カソードを両側に位置させたセルは、Cタイプバイセルと呼ばれ、アノードを両側に位置させたセルは、Aタイプバイセルと呼ばれる。バイセルを構成するカソード、アノード、およびセパレータの個数は、バイセルが両側に位置する同じ電極を有する限り、特に限定されない。フルセルおよびバイセルは、カソードとアノードの間にセパレータが配置された状態で、カソードおよびアノードを結合することによって製造される。そのような結合法の好ましい例は、熱溶接法である。フルセルおよびバイセルでは、例えば、カソードは、カソード電流コレクタの両側の主面oppositemajorsurfacesにカソード活性材料、導電剤およびバインダの混合物を加え、乾燥し、押圧することによって用意される。必要に応じて、充填剤が、混合物に加えられてもよい。一般に、カソード電流コレクタは、3~500μmの厚さを有する。カソード電流コレクタは、カソード電流コレクタが高伝導度を示しつつ、カソード電流コレクタがその適用される電池の化学変化を引き起こさない限り特に限定されない。例えば、カソード電流コレクタは、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル、チタン、または炭素樹脂で製作することができる。代替として、カソード電流コレクタは、炭素、ニッケル、チタン、または銀で処理された表面を有するアルミニウムまたはステンレス鋼で製作することができる。カソード電流コレクタは、カソード活性材料の接着強度を増加させるようにカソード電流コレクタの表面に形成された微小な一様ではないパターンを有してもよい。カソード電流コレクタは、膜、シート、箔、ネット、多孔質体、発泡体、および不織布体などの様々な形態で構成されてもよい。カソード活性材料は、リチウムコバルト酸化物LiCoO2もしくはリチウムニッケル酸化物LiNiO2などの層状化合物、または1種または複数種の遷移金属に置き換えられた化合物;化学式Li1xMn2-xO4ただし、x=0~0.33によって表わされるリチウムマンガン酸化物、またはLiMnO3、LiMn2O3、もしくはLiMnO2などのリチウムマンガン酸化物;リチウム銅酸化物Li2CuO2;LiV3O8、LiFe3O4、V2O5またはCu2V2O7などのバナジウム酸化物;化学式LiNi1-xMxO2ただし、M=Co、Mn、Al、Cu、Fe、Mg、BまたはGa、およびx=0.01~0.3によって表わされるニッケルサイト型リチウムニッケル酸化物Ni-sitedlithiumnickeloxide;化学式LiMn2-xMxO2ただし、M=Co、Ni、Fe、Cr、ZnまたはTa、およびx=0.01~0.1または化学式Li2Mn3MO8ただし、M=Fe、Co、Ni、CuまたはZnによって表わされるリチウムマンガン複合酸化物;アルカリ土類金属イオンに一部置き換えられる化学式のLiを有するLiMn2O4;ジスルフィド化合物;あるいはFe2MoO43であってもよいが、これらに限定されない。導電剤は、一般に、カソード活性材料を含む化合物の総重量に基づいて、導電剤が1~50重量であるように.添加される。導電剤は、導電剤が高伝導度を示しつつ、導電剤がその適用される電池の化学変化を引き起こさない限り特に限定されない。例えば、天然黒鉛や人造黒鉛などの黒鉛;カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、チャンネルブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、またはサーマルブラックなどのカーボンブラック;炭素繊維または金属繊維などの導電性繊維;フッ化炭素粉末、アルミニウム粉末、またはニッケル粉末などの金属粉末;酸化亜鉛、チタン酸カリウムなどの導電性ウィスカ;酸化チタンなどの導電性金属酸化物;あるいはポリフェニレン誘導体を、導電剤として用いることができる。バインダは、活性材料と導電剤の間の結合、および電流コレクタとの結合を助ける成分である。バインダは、カソード活性材料を含む化合物の総重量に基づく1~重量50の量で一般に加えられる。バインダの例としては、ポリフッ化ビニリデン、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロースCMC、澱粉、ヒドロキシプロピルセルロース、再生セルロース、ポリビニルピロリドン、テトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-プロピレン-ジエン三元共重合体EPDM、スルホン化EPDM、スチレンブタジエンゴム、フッ素ゴム、および様々な共重合体が使用され得る。充填剤は、カソードの膨張を抑制するために使用される任意の成分である。加えられる電池において化学変化を引き起こさず、繊維性材料で製作される限り、特に充填剤への限定はない。充填剤の例としては、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのオレフィン重合体、およびガラス繊維および炭素繊維などの繊維性材料を使用することができる。一方、アノードは、アノード電流コレクタにアノード活性材料を加え、乾燥し、押圧することによって用意される。必要に応じて、前述した導電剤、バインダおよび充填剤が、アノード活性材料に選択的に加えられてもよい。一般に、アノード電流コレクタは、3~500μmの厚さを有する。アノード電流コレクタは、アノード電流コレクタが高伝導度を示しつつ、アノード電流コレクタがその適用される電池の化学変化を引き起こさない限り特に限定されない。例えば、アノード電流コレクタは、銅、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル、チタン、または炭素樹脂で製作することができる。代替として、アノード電流コレクタは、炭素、ニッケル、チタン、または銀、あるいはアルミニウム-カドミウム合金で処理された表面を有する銅またはステンレス鋼で製作することができる。カソード電流コレクタと同じように、アノード電流コレクタは、アノード活性材料の接着強度を増加させるようにアノード電流コレクタの表面に形成された微小な一様ではないパターンを有してもよい。アノード電流コレクタは、膜、シート、箔、ネット、多孔質体、発泡体、および不織布体などの様々な形態で構成されてもよい。アノード活性材料としては、例えば、非黒鉛化炭素または黒鉛基炭素などの炭素;LixFe2O30≦x≦1、LixWO20≦x≦1、SnxMe1-xMe’yOzMe:Mn、Fe、Pb、Ge;Me’:Al、B、P、Si、周期表の1族、2族および3族の元素、ハロゲン;0≦x≦1;1≦y≦3;1≦z≦8などの金属複合酸化物;リチウム金属;リチウム合金;シリコン基合金;スズ基合金;SnO、SnO2、PbO、PbO2、Pb2O3、Pb3O4、Sb2O3、Sb2O4、Sb2O5、GeO、GeO2、Bi2O3、Bi2O4またはBi2O5などの金属酸化物;ポリアセチレンなどの導電性高分子;またはLi-Co-Ni基材料が使用されてもよい。セパレータは、カソードとアノードの間に配置される。セパレータとして、例えば、高イオン透過性および高機械的強度を示す絶縁薄膜insulativethinfilmを使用することができる。セパレータは、一般に、孔径0.01~10μm、および厚さ5~300μmを有する。セパレータ用の材料としては、例えば、耐化学性および疎水性を示すポリプロピレンなどのオレフィン重合体、ガラス繊維、またはポリエチレン製のシートまたは不織布が使用される。ポリマーなどの固体電解質が電解質として使用される場合、固体電解質は、セパレータとして機能することができる。本発明に用いられる分離フィルムは、セパレータと同じ材料またはセパレータとは異なる材料で形成されてもよい。単位セルは、第1の単位セルおよび第2単位セルが、少なくとも1つの単位セルに対応する距離だけ互いに離間して配置され、第2単位セルの後の単位セル間の距離が、徐々に増加するように、分離フィルム上に配置されてもよい。第1の単位セルおよび第2単位セルが互いに離間して配置される理由は、第1の単位セルの外面が1回の巻取りによって分離フィルムで完全に包まれる状態で、第1の単位セルの電極が、別の単位ユニットの電極に面し、それによって電極間の接触による短絡の発生を防止することにある。積重ね/折畳み式電極組立体を製造するとき、積み重ねた面にある電極が、互いに異なっていなければならない。複数のフルセルを用いる二次電池を含む電気化学セルを構成するために、フルセルは、フルセルのカソードおよびアノードが互いに面するようにそれぞれのフルセルの間に分離フィルムが配置された状態で積み重ねられなければならない。複数のバイセルを用いる二次電池を含む電気化学セルを構成するために、複数のCタイプバイセルおよび複数のAタイプバイセルは、バイセルのカソードおよびアノードが互いに面するようにそれぞれのフルセルの間に分離フィルムが配置された状態で積み重ねられなければならない。単位セルがフルセルである場合、図6に示すように、第1のフルセル110および第2フルセル111の同じ電極が上向きであり、第2フルセルの後のフルセルの異なる電極が、順次上向きであるように、フルセルは、分離フィルム上に配置されてもよい。例えば、第1のフルセル110の正電極が上向きである場合、第2フルセル111の正電極が上向きであってもよく、第3のフルセル112の負-電極は、上向きであってもよい。続いて、フルセルの正電極および負-電極が、順次配置されてもよい。単位セルがバイセルである場合、図7に示すように、第1のバイセル120および第2バイセル121が、異なるタイプのセルであり、第2バイセルの後のセルが、同じタイプのセルのペアで配置されるように、バイセルは、分離フィルム上に配置されてもよい。例えば、第1のバイセル120がCタイプバイセルである場合、第2のバイセル121および第3のバイセル122は、Aタイプバイセルであってもよく、第4のバイセル123および第5バイセル124は、Cタイプバイセルであってもよい。続いて、バイセルは、同じタイプのセルのペアで順次配置されてもよい。巻回ジグの形状は、巻回ジグがウェブを巻くように構成される限り特に限定されない。例えば、巻回ジグは、単位セルのうちの1つの単位セルの上端、および単位セルのうちの1つの単位セルに対応する分離フィルムの下端にウェブを固定的に保持するように構成されてもよい。巻回ジグは、巻回ジグが単位セルおよび分離フィルムを同時に保持する状態でウェブを巻く。したがって、単位セルは、分離フィルムがそれぞれの単位セルの間に配置された状態で重ねられる。本発明による折畳み装置では、角度θに基づいた回転シャフトの補償量は、正弦関数の周期で変化してもよい。理論計算に基づいて補償量のグラフの値に最も類似する変位値を有する周期関数は、正弦関数である。正弦関数の変位値は、折畳み装置の補償量の計算におけるa、bおよびcなどの変数の値に応じて変化することができ、計算した補償量に類似する変位値を有する正弦関数が、見出され、使用されてもよい。本発明による折畳み装置では、巻回ジグは、毎分20~200回転の回転速度を有してもよい。装置を変更することなく上記のように回転速度を確実にし、それによって回転速度の増加に基づいてプロセス効率を改善することを可能にする。補償が周期関数を用いて行われる限り、巻回ジグの回転シャフト補償ユニットが使用されることができる。好ましくは、回転シャフト補償ユニットは、巻き速度が増加するときに生じ得る回転シャフト補償ユニットの分離を防ぐために、相互接続した可変回転構造を有するように構成される。可変回転構造の好ましい例は、偏心ローラの回転運動を直線運動に変換するための回転偏心ローラおよび可変クランクを含んでもよい。本は詰めの別の態様によれば、上述の構成を有する折畳み装置を用いて製造される積重ね-折畳み式電極組立体が提供される。また、電極組立体、およびリチウム塩含有非水電解質を含むリチウム二次電池が提供される。リチウム塩含有非水電解質は、非水電解質およびリチウムから構成される。非水電解質として、非水電解液、固体電解質、または無機固体電解質が用いられてもよい。上記非水電解液の例としては、言及したものmentionは、例えば、N-メチル-2-ピロリジノン、プロピレンカーボネート、エチレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ガンマ-ブチロラクトン、1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロキシフランtetrahydroxyFranc、2-メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、1,3-ジオキソラン、ホルムアミド、ジメチルホルムアミド、ジオキソラン、アセトニトリル、ニトロメタン、ギ酸メチル、硝酸メチル、燐酸トリエステル、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、メチルスルホラン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、エーテル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチルなどの非プロトン性の有機溶媒で作製することができる。前記有機固体電解質の例としては、言及したものは、ポリエチレン誘導体、ポリエチレンオキシド誘導体、ポリプロピレンオキシド誘導体、燐酸エステルポリマー、ポリアジテイションリシン、ポリエステルスルフィド、ポリビニルアルコール、ポリフッ化ビニリデン、イオン性解離基を含む重合体で作製することができる。無機固体電解質の例としては、言及したものは、Li3N、LiI、Li5NI2、Li3N-LiI-LiOH、LiSiO4、LiSiO4-LiI-LiOH、Li2SiS3、Li4SiO4、Li4SiO4-LiI-LiOH、およびLi3PO4-Li2S-SiS2などのリチウムの窒化物、ハロゲン化物、硫酸塩で作製することができる。リチウム塩は、上記非水系電解質に溶解しやすい物質であり、例えば、LiCl、LiBr、LiI、LiClO4、LiBF4、LiB10Cl10、LiPF6、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiAsF6、LiSbF6、LiAlCl4、CH3SO3Li、CF3SO3Li、CF3SO22NLi、クロロボランリチウム、低級脂肪族カルボン酸リチウム、リチウムテトラフェニルボラート、イミドが含まれ得る。加えて、非水系電解質には、充放電特性、難燃性を改善するために、例えば、ピリジン、亜リン酸トリエチル、トリエタノールアミン、環状エーテル、エチレンジアミン、n-グリム、ヘキサ燐酸トリアミド、ニトロベンゼン誘導体、硫黄、キノンイミン染料、N-置換オキサゾリジノン、N,N-置換イミダゾリジン、エチレングリコールジアルキルエーテル、アンモニウム塩、ピロール、2-メトキシエタノール、三塩化アルミニウムなどを電解質に添加することもできる。場合によっては、不燃性を付与するために、電解質は、四塩化炭素、および三フッ化エチレンなどのハロゲン含有溶媒をさらに含んでもよい。さらに、高温保存特性を向上させるために、電解質は、二酸化炭酸ガスをさらに含んでもよい。加えて、炭酸フルオロエチレンFEC、およびプロペンスルトンPRSが、さらに含まれてもよい。本発明による二次電池は、小型装置の電源として用いられる電池セルとして使用されてもよい。加えて、本発明による二次電池は、中型または大型の装置の電源として用いられる複数の電池セルを含む中型または大型の電池モジュールの単位セルとして使用されてもよい。中型または大型の装置の好ましい例は、電気的モータによって動作させられるパワーツールと、電気自動車EV、ハイブリッド電気車HEV、およびプラグインハイブリッド電気自動車PHEVなどの電気四輪車と、電動自転車E-bikeまたは電動スクータE-scooterなどの電気二輪車と、電動ゴルフカートとであり得るが、これらに限定されない。本発明の上記および他の目的、特徴および他の利点は、後続の詳細な説明を、添付図面と併せて参照することによってより明らかに理解されよう。次に、本発明の例示的な実施形態を、添付図面を参照して詳細に説明する。しかし、本発明の範囲は、例示した実施形態によって限定されないことに留意されたい。図5は、本発明の一実施形態による、補償が周期関数7.25正弦関数を用いて行われる場合の回転角度θに基づく補償量、速度、加速度、およびジャークを示すグラフである。このことに関連して、図5との比較について図2~図4を参照して説明が与えられる。図2を参照すると、巻回ジグの角度に基づいたローラからのウェブの長さcは、X軸に対する巻回ジグの角度θの変化に基づいてc=a2b2-2abcosθ1/2によって表わすことができ、θ=0のときのc0は、ウェブの長さの変化量を計算するためにcから差し引かれ得る。したがって、ウェブの長さの変化量は、図3に示すように、ウェブの長さが回転角度に従って均一に増加する線形変化量と比較してずれ得る。このため、X軸方向の補償によってそのようなずれをなくす方法が検討され得る。しかし、回転角度θに基づく補償量、速度、加速度、およびジャークの間の関係では、図4に示すように、微分することができない点が、180度あたりに生じる。結果として、加速度が急に変化し、過度のジャークになる。一方、図5のグラフでは、図4に示されるような、微分することができない点は生じない。図3において計算される補償量のグラフは、周期関数のグラフ、すなわち正弦関数のグラフに類似する。折畳み装置の計算した補償量のグラフに類似する正弦関数のグラフが、補償のために適切に選択されるとき、したがって、図5に示すように、補償量のグラフのあらゆる位置で微分が可能であり、速度および加速度のグラフの両方は、連続的である。また、ジャークは、所定の範囲から逸脱することなく、したがって過度のジャークによるトルクを補償する必要はない。図6は、本発明の一実施形態による単位セルがフルセルである場合の配置タイプを示す典型図である。図6を参照すると、積重ね/折畳み式電極組立体は、分離フィルム200上に単位セルとして順次配置されたカソード/セパレータ/アノードをそれぞれ有するフルセル110、111、112、113および114を配置し、第1のフルセル110からフルセル110、111、112、113および114を順次巻くことによって製造することができる。フルセル110、111、112、113および114の配置において、第1のフルセル110および第2フルセル111は、少なくとも1つのフルセルに対応する距離だけ互いに離間して配置される。したがって、巻いている間、第1のフルセル110の外面は、分離フィルム200によって完全に包まれ、次いで、第1のフルセル110の下端電極アノードが、第2フルセル111の上端電極カソードに接触することになる。第2フルセル111の後にフルセル112、113および114を巻く分離フィルム200の長さは、巻くことによって行われる順次積重ね中に増加する。このため、フルセルは、それらの間の距離が巻き方向に順次増加するように配置される。また、フルセル110、111、112、113および114は、巻いている間、積み重ねたフルセル同士の境界でカソードおよびアノードが互いに面するように構成される。したがって、好ましい例では、第1のフルセル110および第2フルセル111は、カソード上端電極としてそれぞれ有するフルセルであり、第3のフルセル112は、アノードを上端電極として有するフルセルであり、第4のフルセル113は、カソードを上端電極として有するフルセルであり、第5のフルセル114は、アノードを上端電極として有するフルセルである。すなわち、カソードを上端電極としてそれぞれ有するフルセル111および113、ならびにアノードを上端電極としてそれぞれ有するフルセル112および114が、第1のフルセル110を除いて交互に配置される。図7は、本発明の別の実施形態による単位セルがバイセルである場合の配置タイプを示す典型図である。図7を参照すると、単位セルとして順次配置されたカソード/セパレータ/アノード/セパレータ/カソードまたはアノード/セパレータ/カソード/セパレータ/アノードをそれぞれ有するバイセル120、121、122、123および124が、分離フィルム200上に配置され、バイセル120、121、122、123および124が、第1のバイセル120から順次巻かれて、積重ね/折畳み式電極組立体を製造する。単位セルとしてのバイセル120、121、122、123および124の配置において、第1のバイセル120および第2バイセル121は、少なくとも1つのバイセルに対応する距離だけ互いに離間して配置される。したがって、巻いている間、第1のバイセル120の外面は、分離フィルム200によって完全に包まれ、次いで、第1のバイセル120の下端電極アノードが、第2バイセル121の上端電極カソードに接触することになる。第2バイセル121の後にバイセル122、123および124を巻く分離フィルム200の長さは、巻くことによって行われる順次積重ね中に増加する。このため、バイセルは、それらの間の距離が巻き方向に順次増加するように配置される。また、バイセル120、121、122、123および124は、巻いている間、積み重ねたバイセル同士の境界でカソードおよびアノードが互いに面するように構成される。好ましい例では、第1のバイセル120は、アノードを外部電極として有し、第2バイセル121および第3のバイセル122は、カソードを外部電極として有し、第4のバイセル123および第5のバイセル124は、アノードを外部電極として有する。すなわち、カソードを外部電極として有するバイセル121および122、ならびにアノードを外部電極として有するバイセル123および124が、第1のバイセル120を除いて2つのバイセルおきに交互に配置される。図8は、本発明の一実施形態による折畳み装置を示す概略典型図である。図8を参照すると、折畳み装置500は、回転シャフト補償ユニットおよび巻回ユニットwindingunitを備える。回転シャフト補償ユニットは、相互接続した可変回転構造を有するように構成される。回転シャフト補償ユニットは、回転偏心ローラ510と、偏心ローラ510の回転運動を直線運動に変換するための可変クランク520とを備える。偏心ローラ510の偏心シャフトが係合する可変クランク520の一部には、偏心シャフトの回転直径だけ垂直方向に延びる溝が形成される。図示しないが、可変クランク520は、垂直方向の可変クランク520の運動が制約されるように構成される。したがって、偏心ローラ510を通じて伝達される回転運動は、可変クランク520を垂直方向に動かすことなく、溝によって水平直線運動に変換される。この直線運動は、偏心ローラ510の偏心シャフトの回転によって行われる。したがって、直線運動は、周期関数の形態で行われる。回転シャフト補償ユニットの可変クランク520は、巻回ユニット530に動作可能に接続され、巻回ユニット530には、巻回ジグ540が取り付けられて、ウェブの進行方向に巻回ジグ540の回転シャフトを補償する。この場合、巻回ジグ540を用いてウェブを巻いている間の単位セル550を分離フィルム560上に配置したウェブの送り速度は、均一に維持される。また、上記のように可変クランクが用いられる場合、可変クランクが高速で動かされるときに生じ得る折畳み装置の分離を防ぐことが可能である。"