"両端に開口部を有し、かつ前記両端の開口部の間に長手方向に延在する円筒状のステント本体と、前記ステント本体の内側表面に設けられ、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層と、を有し、前記被覆層は、線状に延びる線状被覆部が縞状に複数並ぶことによって形成されたステント。前記線状被覆部は、前記ステント本体が拡開した際に当該ステント本体の長手方向に沿って延在するように設けられた請求項1に記載のステント。前記線状被覆部は、前記ステント本体が拡開した際に当該ステント本体の周方向に沿って延在するように設けられた請求項1に記載のステント。前記線状被覆部は、前記ステント本体の内側表面に形成される溝に充填されて設けられた請求項1~3のいずれか1項に記載のステント。前記細胞接着能を有する物質は、合成ペプチドである請求項1~4のいずれか1項に記載のステント。以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上、誇張されて実際の比率とは異なる場合がある。<第1実施形態>本発明の第1実施形態に係るステント10は、図1~3に示すように、波状に屈曲して環状に形成された線材からなる複数の環状部11が軸方向に並んで連結された筒状のステント本体12と、各々の環状部11の内側表面に設けられる被覆層13とを有している。ステント10は、バルーン拡張型であり、バルーンカテーテルのバルーンに設置してバルーンを拡張させることで、ステント本体12が径方向に拡開される。拡開される際には、各々の環状部11の屈曲の角度が広がるように塑性変形し、生体組織等を外側表面で押し広げた状態を維持して病変部に留置される。ここで、ステント本体12の生体組織と接触する外側表面とは、ステント10を病変部に留置した際に、病変部を形成する生体組織、具体的には例えば、血管の内壁等、と接触する側の表面をいう。一方、ステント本体12の内側表面とは、ステント10を病変部に留置した際に、血液等の体液と接触する側の表面をいう。ステント本体12の内側表面には、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層13が固相化されて設けられている。被覆層13は、ステント本体12が拡開して病変部に留置された後に、ステント本体12の内側表面が血管内皮細胞によって覆われるようにするためのものである。被覆層13は、図2,3に示すように、線状に延びる線状被覆部14が複数並んで縞状に形成されている。線状被覆部14は、ステント本体12がバルーン等により拡開されて病変部に留置された状態で、ステント本体12の長手方向Xに沿って延在した状態となるように設けられている。すなわち、想定される拡開状態を考慮して、ステント本体12の内側表面に線状被覆部14が被覆される。なお、拡開状態は、使用される状況に応じて変化するため、拡開状態における線状被覆部14がステント本体12の長手方向Xと完全に平行となる必要はない。また、各々の線状被覆部14が互いに平行である必要もなく、更には、直線的ではなく曲線的に設けられてもよい。被覆層13は、ステント本体12の内側表面に固相化させて形成されているため、ステント10のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、バルーンと接触する側の表面に形成された被覆層13が破壊されることを抑制できる。なお、本発明において、ステント本体12は図示した態様に限定されず、径方向に拡開可能な筒体であれば、他の態様であってもよい。ステント本体12を構成する線材の断面形状についても、図3に示すような矩形に限定されず、円形、楕円形、矩形以外の多角形等、他の形状であってもよい。また、ステント10の拡張手段は、特にバルーン拡張型に限定されず、自己拡張型、すなわち細く小さく折り畳んだステントを保持している力を除くことで、自らの復元力で径方向に拡張するタイプのものであってもよい。ステント本体12の材料としては、高分子材料、金属材料、炭素繊維、セラミックス等が挙げられ、ある程度の剛性と弾性を有するものであれば特に制限はないが、生体適合性を有する材料であることが好ましい。具体的には、高分子材料としては、例えばポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル、セルロースアセテート、セルロースナイトレート等のセルロース系ポリマー、ポリテトラフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン-エチレン共重合体等の含フッ素ポリマー等が挙げられる。金属材料としては、例えばステンレス鋼、タンタル、チタン、ニッケルチタン合金、タンタルチタン合金、ニッケルアルミニウム合金、インコネル、金、プラチナ、イリジウム、タングステン、コバルトクロム合金等のコバルト系合金等が挙げられる。ステンレス鋼の中では、最も耐食性が良好であるSUS316Lが好適である。ステント本体12は、上記例示した材料から、その適用箇所または拡張手段に応じて適宜選択した材料により好適に形成することができる。例えばステント本体12を金属材料で形成した場合、金属材料は強度に優れているため、ステント10を病変部に確実に留置することが可能である。また、ステント本体12を高分子材料で形成した場合、高分子材料は柔軟性に優れているため、ステント10の病変部への到達性デリバリー性という点で優れた効果を発揮する。また、ステント10が自己拡張型である場合、元の形状への復元力が必要なことからニッケルチタン等の超弾性合金等が好ましく、バルーン拡張型である場合、拡張後の形状復帰が起こりにくいことが好ましいことからステンレス鋼やコバルトクロム合金等が好ましい。また、ステント本体12を炭素繊維で形成した場合、高強度で、かつ柔軟性に優れており、しかも生体内での安全性が高いという点で優れた効果を発揮する。ステント本体12の大きさは適用箇所に応じて適宜選択すればよい。例えば、冠動脈に用いる場合、通常拡張前における外径は1.0~3.0mm、長さは5~50mmが好ましい。ステント本体12の製造方法は、特に限定されず、ステント10の構造および材料に応じて、通常使用される製造方法から適宜選択すればよい。被覆層13に含まれる細胞接着能を発揮する物質は、例えばポリ-L-アルギニン等のポリペプチド、アルギニンArg-グリシンGly-アスパラギン酸AspRGDや、アルギニンアラニンアスパラギン酸の3種を主成分とするBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標等の細胞接着性を有する合成ペプチド、または、オクタデシル基、オレイル基等、アルブミン等のタンパク吸着能を有する基を持った合成物質等が挙げられる。被覆層13の厚さは、ステント10の形状および寸法、さらには固相化させる物質の種類にもよるが、ステント10を病変部に留置した際に、前記物質を固相化させたことによる効果が十分に発揮され、かつステント10のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層13が破壊されることがなく、なおかつステント10のバルーンへの十分なかしめ力が得られる範囲で設定されることが好ましい。被覆層13の具体的な厚さとしては、好ましくは3μm以下、より好ましくは2μm以下、さらに好ましくは1μm以下である。被覆層13の厚さが3μm以下であれば、ステント10のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層13が破壊されることがなく、なおかつステント10のバルーンへの十分なかしめ力が得られる。線状被覆部14の幅Wは、接着される血管内皮細胞が、紡錘形となりやすい寸法であることが好ましい。血管内において、血管内皮細胞は血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となる。したがって、線状被覆部14の幅Wが、接着する血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であれば、本来の血管内皮細胞に近似した機能的な血管内皮細胞を増殖させることができる。線状被覆部14の幅Wは、好ましくは50μm以下、より好ましくは25μm以下、さらに好ましくは12.5μm以下である。隣接する線状被覆部14の間の間隔Sは、増殖する血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であることが好ましい。隣接する線状被覆部14の間には、血管内皮細胞が線状被覆部14上で増殖した後に、血管内皮細胞が増殖する。したがって、線状被覆部14の間の間隔Sが、血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であれば、本来の血管内皮細胞に近似した機能的な血管内皮細胞を増殖させることができる。隣接する線状被覆部14の間の間隔Sは、好ましくは50μm以下、より好ましくは25μm以下、さらに好ましくは12.5μm以下である。上記した本実施形態に係るステント10を製造する方法を以下に説明する。初めに、ステント本体12を準備し、ステント本体12の内側表面に細胞接着能を有する物質を固相化させる。細胞接着能を有する物質を固相化させる方法は、ステント10を病変部に留置した際に、被覆層13がステント本体12から脱離することがないように、ステント本体12の表面に固相化できる限り特に限定されない。したがって、共有結合により被覆層13をステント本体12の表面に固相化させてもよく、またはイオン結合により被覆層13をステント本体12の表面に固相化させてもよい。さらにまた、ステント10を病変部に留置した際に、被覆層13がステント本体12から脱離しないようにできるのであれば、ステント本体12の表面に細胞接着能を有する物質を縞状に塗布し、若しくは縞状にマスキングした後に細胞接着能を有する物質をスプレーや浸漬により塗布した後、乾燥または熱処理を行い被覆層13を固化させて、縞状に固相化を行ってもよい。本実施形態に係るステント10によれば、ステント本体12の内側表面に細胞接着能を有する物質を含む線状被覆部14が縞状に複数並んで形成されるため、ステント10が病変部で拡開された際に、線状に延びる線状被覆部14によって細胞に方向性を持たせて接着させることができる。これにより、望ましい方向性を持って細胞が接着することで細胞の成長が促されてステント10表面が細胞によって迅速に覆われ、遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。特に、血管内において、血管内皮細胞は、血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となる。そして、例えば被覆層13が線状ではなく平面状例えば、ステント本体の内側表面の全面に設けられている場合、図4に示すように、血管内皮細胞Cは不作為に増殖し、紡錘形になり難い。これに対し、本実施形態に係るステント10は、ステント本体12が拡開した際に、細胞接着能を有する線状被覆部14がステント本体12の長手方向Xに沿うように設けられているため、図5に示すように、血管内皮細胞Cが、線状被覆部14上で増殖し、長手方向Xに長軸を有する機能的な紡錘形で成長しやすい。血管内皮細胞Cは、線状被覆部14上で増殖した後、更に隣接する線状被覆部14の間を埋めるようにステント本体12上で増殖し、最終的にステント本体12の内側表面の全てまたは一部が血管内皮細胞Cで覆われることになる。すなわち、予め血管内皮細胞Cの増殖する範囲を限定することで、増殖する血管内皮細胞Cを本来の形態と近似した機能的で望ましい形態で増殖させることができるため、より速く細胞修復を実現することができ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。なお、本実施形態では、隣接する線状被覆部14の間には、細胞接着能を有する物質が設けられていないが、必ずしもこのような形態に限定されず、例えば線状被覆部14よりも弱い細胞接着能を有する物質の層を設けてもよい。このような形態とすれば、血管内皮細胞が線状被覆部14上で増殖した後、隣接する線状被覆部14の間を埋めるように増殖する際に、より迅速に細胞を増殖させることができる。また、図6は、第1実施形態に係るステント10の変形例を示すが、線状被覆部14を、ステント本体12の内側表面に形成される複数の溝15に埋め込むようにしてもよい。このようにすれば、ステントのバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層13が破壊されるおそれをより低減できる。また、このようにすれば、線状被覆部14をステント本体12に固相化させずとも、被覆層13が破壊されるおそれを低減させることができる。<第2実施形態>本発明の第2実施形態に係るステント20は、図7,8に示すように、第1実施形態に係るステント10と比較して、線状被覆部24の延在する方向のみが異なる。なお、第1実施形態と同一の機能を有する部位については、同一の符号を付し、重複を避けるため、説明を省略する。第1実施形態同様、ステント本体12の内側表面には、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層23が固相化されて設けられている。被覆層23は、ステント本体12が拡開して病変部に留置された後に、ステント本体12の内側表面が血管平滑筋細胞によって覆われるようにするためのものである。血管平滑筋細胞は、通常、螺旋状に並んで血管を構成する。したがって、線状被覆部24は、血管平滑筋細胞が並ぶ方向に極力類似させるべく、ステント本体12がバルーン等により拡開されて病変部に留置された状態で、ステント本体12の周方向Yに沿って延在した状態となるように設けられている。なお、血管平滑筋細胞は、螺旋状に並んで血管を構成するが、径の大きな血管では、螺旋ピッチが径に対して相対的に小さくなり、周方向Yに対する螺旋の傾斜角度も小さくなる周方向Yと平行に近くなる。したがって、線状被覆部24は、適用される血管に応じて、周方向Yに対する傾斜角度を設定することが好ましいが、場合によっては、傾斜していなくてもよい周方向Yと平行でもよい。血管において、螺旋状に並ぶ血管平滑筋細胞の上に、血管内皮細胞が配されている。そして、本実施形態に係るステントは、ステント本体12が拡開した際に、細胞接着能を有する線状被覆部24がステント本体12の周方向Yに沿って延在するように設けられているため、血管平滑筋細胞が、線状被覆部24上で周方向Yに並んで増殖する。血管平滑筋細胞は、線状被覆部24上で増殖した後、更に隣接する線状被覆部24の間を埋めるように増殖する。そして、最終的には、血管平滑筋細胞の上に更に血管内皮細胞が増殖して、ステント本体12の内側表面が全て血管内皮細胞によって覆われることになる。すなわち、予め血管平滑筋細胞の増殖する範囲を限定することで、増殖する血管平滑筋細胞を本来の形態と近似した望ましい形態で増殖させることができ、より速く細胞修復を実現することができ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。線状被覆部24の幅Wは、接着される血管平滑筋細胞が、螺旋状に並びやすい寸法であることが好ましい。線状被覆部24の幅Wは、好ましくは50μm以下、より好ましくは25μm以下、さらに好ましくは12.5μm以下である。隣接する線状被覆部24の間には、血管平滑筋細胞が線状被覆部24上で増殖した後に、更に隣接する線状被覆部24の間を埋めるように血管平滑筋細胞が増殖するため、隣接する線状被覆部24の間の間隔Sは、増殖する血管平滑筋細胞が螺旋状に増殖しやすい寸法であることが好ましい。隣接する線状被覆部24の間の間隔Sは、好ましくは50μm以下、より好ましくは25μm以下、さらに好ましくは12.5μm以下である。また、図9は、第2実施形態に係るステント20の変形例を示すが、線状被覆部24を、ステント本体12の内側表面に形成される複数の溝25に埋め込むようにしてもよい。このようにすれば、ステントのバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層23が破壊されるおそれをより低減できる。また、このようにすれば、線状被覆部24をステント本体12に固相化させずとも、被覆層23の破壊のおそれを低減させることができる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。参考例基材CoCr合金HIGHTEMPMETALS社製型番L605上にBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標を、図10,11に示すように、縞状に設けて複数の線状の線状被覆部34を形成させた被覆基材30と、基材と同一素材で被覆部を全く設けていない基材未加工基材とを細胞培養を用いて比較実験を行った。線状被覆部34の幅Wは200μm、隣接する線状被覆部34の間の間隔Dは200μmとした。細胞培養には、正常ヒト大動脈由来血管内皮細胞を用いた。培養細胞は、10牛胎児血清FBS添加CSC-C培地を使用し、CO2インキュベーター5CO2、37°C内で、週2回の培地交換で培養した。該被覆基材30および未加工基材を入れた12wellplateに5×104ce11s/wellで正常ヒト大動脈由来血管内皮細胞を播種し、72時間培養した。72時間培養後に各基材を新しい12wellplateに移し、生細胞数測定試薬SFを10濃度で添加した培地を1wellあたり1mlずつ加えた。37°C、5CO2下で3時間インキュベーター後、マイクロプレートリーダーを用いて各ウェルの吸光度を測定し、生細胞数の測定を行なった。結果として、図12に示すように、被覆基材30の方が未加工基材と比較して生細胞数が多いことが確認された。このことから、被覆基材の被覆部のBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標が血管内皮細胞の増殖を促進させていることが確認された。実施例金属CoCr合金製で外径3.0mm、長さ15mmの円筒形状のステント本体の内側表面に、BDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標からなる線状被覆部を設けてステントを作製した。このステントの線状被覆部の延在方向はステントの長手方向Xとし、線状被覆部の幅Wは50μm、隣接する線状被覆部の間の間隔Sは50μmとした。上記のステントをラビットの冠動脈内に留置し、ステント留置14日後に剖検を行い、ステントをラビットより取り出し鋏を用いて長軸方向に半割した。走査型電子顕微鏡SEMにて半割したステントの内腔に被覆した血管内皮細胞を観察した。比較例1ステント本体の内側表面の全面にBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標を設けた以外は、上記実施例と同一のステントにより、実施例と同様の観察を行った。比較例2ステント本体にBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標を全く設けていない以外は、上記実施例と同一のステントにより、実施例と同様の観察を行った。結果として、留置したステントのうち、線状被覆部を備える実施例のステントが最も血管内皮細胞が被覆されていることが観察された。これにより、被覆されたBDTMPuraMatrixTMペプチドハイドロゲル登録商標および線状被覆部という構造が、血管内皮細胞の増殖を促進させることが確認された。なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の範囲内で種々改変できる。例えば、ステントに細胞接着能を有する被覆層以外の層が設けられてもよく、ステント本体の生体組織と接触する外側表面に、再狭窄を抑制する効果を有する生物学的生理活性物質の層が形成されてもよい。また、線状被覆部は、ステント本体の内側表面の全面にわたって設けられなくてもよい。また、第1実施形態は血管内皮細胞の増殖を促進させ、第2実施形態は血管平滑筋細胞の増殖を促進させることを目的としているが、本発明はこれらの目的に限定されず、ステントが設置される部位の細胞に合わせて適宜設計変更して使用することができる。さらに、本出願は、2010年3月30日に出願された日本特許出願番号2010-076616号に基づいており、それらの開示内容は、参照され、全体として、組み入れられている。"