"多気筒内燃機関の希薄燃焼運転中の気筒間における回転変動を検出するとともに、その検出した回転変動に基づいて特定気筒における空燃比異常の発生の有無を判定する多気筒内燃機関の異常判定装置において、前記回転変動の度合いが第1判定値以上であるときには前記空燃比異常の発生有りと判定し、前記回転変動の度合いが前記第1判定値より小さい第2判定値以下であるときには前記空燃比異常の発生無しと判定し、前記回転変動の度合いが前記第1判定値より小さく且つ前記第2判定値より大きいときには、機関制御の実行態様を前記特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させる変更態様であり且つ前記特定気筒と前記他の気筒とで異なる変更態様であり且つ前記発生トルクを増大させる変更態様で変更するとともに、前記空燃比異常の発生の有無の判定を再度実行することを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項1に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、前記特定気筒の空燃比が過度にリーンになる異常を前記空燃比異常とするものであり、前記機関制御の実行態様を前記特定気筒と前記他の気筒とで異なる態様で変更するべく前記実行態様を前記他の気筒についてのみ変更するものであることを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項2に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、前記内燃機関のアイドル運転中であることを条件に、前記空燃比異常の発生の有無の判定を実行することを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項2または3に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、前記機関制御の実行態様を前記特定気筒と前記他の気筒とで異なる態様で変更するべく前記特定気筒の点火時期を変更することなく前記他の気筒の点火時期を進角側の時期に変更するものであることを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項4に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、前記点火時期の変更についての限界時期としてMBTが設定されることを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項5に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、前記機関制御の実行態様の変更を通じて前記他の気筒の点火時期がMBTになった状態で検出した前記回転変動の度合いが前記第1判定値未満であるときには、前記空燃比異常の発生無しと判定することを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。請求項1~6のいずれか一項に記載の多気筒内燃機関の異常判定装置において、当該装置は、機関燃焼行程の所定回転角における機関出力軸の回転速度を気筒毎に検出するとともに、その検出した回転速度の前記特定気筒と他の気筒との差を算出し、これを前記回転変動とするものであることを特徴とする多気筒内燃機関の異常判定装置。ここで、内燃機関の希薄燃焼運転中においては、気筒内での燃焼に供される燃料の量がごく少ないために、同内燃機関の個体差や経時変化などによって空燃比が不要に変化した場合に失火が生じやすく、機関運転に際して許容される空燃比ばらつきの幅がごく狭い。そのため、単に回転変動と判定値との比較を通じて空燃比ばらつきの発生を判定する装置では、その判定パラメータである回転変動が取り得る値の範囲もごく狭く、そうした狭い範囲を空燃比ばらつきの発生有りの領域と発生無しの領域との二つの領域に仕切る値を上記判定値として設定せざるを得ない。そして、そうした狭い範囲を対象に設定された判定値に基づいて空燃比ばらつきの発生の判定を行う場合には、その判定精度の向上を図ることが難しく、この点において上述した異常判定装置は改善の余地がある。本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、空燃比異常の発生の有無を精度よく判定することのできる多気筒内燃機関の異常判定装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の構成では、特定気筒における空燃比異常の発生の有無を判定するために、多気筒内燃機関の希薄燃焼運転中の気筒間における回転変動が検出される。そして、上記回転変動の度合いが第1判定値以上であるとき、すなわち同回転変動が大きいときには、このとき他の気筒の発生トルクに対して特定気筒の発生トルクが大きく異なっており、これが特定気筒における空燃比の異常が原因である可能性が高いとして、特定気筒に空燃比異常が発生していると判定される。一方、上記回転変動の度合いが第1判定値より小さい第2判定値以下であるとき、すなわち同回転変動が小さいときには、他の気筒の発生トルクと特定気筒の発生トルクとの差異が小さいために特定気筒の発生トルクが異常な値になっていないとして、特定気筒に空燃比異常が発生していないと判定される。他方、上記回転変動の度合いが第1判定値より小さく且つ第2判定値より大きいときには、機関制御の実行態様が、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させる変更態様であり、且つ特定気筒と他の気筒とで異なる変更態様であり、且つ発生トルクを増大させる変更態様で変更される。詳しくは、このとき上記回転変動の度合いが空燃比異常の発生有りと確実に判定することのできる程度に大きい値になっておらず、また空燃比異常の発生無しと確実に判定することのできる程度に小さい値にもなっていないとして、発生トルクを増大させつつ同回転変動を増大させるように機関制御の実行態様が変更される。すなわち、このとき機関制御の実行態様が、その変更に伴う失火発生が抑えられる変更態様であって、特定気筒における空燃比異常の発生に起因して大きくなる上記回転変動がさらに大きくなる変更態様で変更される。そして、その状態で上記回転変動が改めて検出されるとともに同回転変動に基づく空燃比異常の発生の有無の判定が再度実行される。このように請求項1に記載の構成によれば、回転変動の度合いが十分に大きく空燃比異常が発生している可能性がごく高いときや回転変動の度合いが十分に小さく空燃比異常が発生していない可能性がごく高いときには、機関制御の実行態様を変更することなく、速やかに空燃比異常の発生有りと判定したり発生無しと判定したりすることができる。しかも、回転変動の度合いがさほど大きくもなく小さくもない値であるときには、同回転変動のとり得る範囲が大きくなるように機関制御の実行態様を変更した上で、再度の回転変動の検出と同回転変動に基づく判定とを実行することができる。そのため、比較的広い範囲で変化する回転変動をもとに空燃比異常の発生の有無を判定することができ、同空燃比異常の発生の有無を精度よく判定することができるようになる。また、このとき発生トルクが大きくなるように機関制御の実行態様が変更されるために、その変更に伴う失火発生を抑えることもできる。なお、請求項1に記載の機関制御の実行態様を特定気筒と他の気筒とで異なる態様で変更するとの構成は、特定気筒についての機関制御の実行態様と他の気筒についての機関制御の実行態様とを共に変更する構成の他、それら実行態様のうちの一方のみを変更する構成を含む。請求項2に記載の構成では、空燃比異常として特定気筒の空燃比が過度にリーンになる異常以下、リーン異常の発生の有無が判定される。そして、その判定に際して前記回転変動の度合いが第1判定値より小さく且つ第2判定値より大きくなると、機関制御の実行態様が他の気筒についてのみ発生トルクを増加させるように変更される。これにより、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させることができるために、同差をもとに特定気筒におけるリーン異常の発生の有無を精度よく判定することができるようになる。内燃機関のアイドル運転時においては、気筒内での燃焼に供される燃料の量が特に少なく空燃比の不要な変化に起因する失火も生じやすいために、機関運転に際して許容される空燃比ばらつきの幅もごく狭い。請求項3に記載の構成によれば、そうした内燃機関のアイドル運転中であることを条件に空燃比異常の発生の有無の判定が実行される装置において、空燃比異常の発生の有無を精度よく判定することができる。通常、機関制御では点火時期が進角されると発生トルクが大きくなる。請求項4に記載の構成では、機関制御の実行態様を特定気筒と他の気筒とで異なる態様で変更するために、特定気筒の点火時期が変更されず、他の気筒の点火時期が進角側の時期に変更される。こうした請求項4に記載の構成によれば、特定気筒の点火時期を変更しないことによって発生トルクを維持する一方で、他の気筒の点火時期を進角側の時期に変更することによって発生トルクを増大させることにより、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させることができる。請求項5に記載の構成では、他の気筒の点火時期の変更についての限界時期としてMBT、すなわち発生トルクが最も大きくなる点火時期が設定される。これにより、他の気筒の点火時期の進角側への変更に際して、同点火時期がそれ以上進角させても発生トルクが大きくならないMBTになると、それ以上の点火時期の進角側への変更が禁止されるため、発生トルクを増加させることの可能な範囲で点火時期を変更することができるようになる。請求項6に記載の構成では、機関制御の実行態様の変更を通じて他の気筒の点火時期がMBTになった状態で検出した回転変動の度合いが第1判定値未満であるときに、空燃比異常の発生無しと判定される。そのため、回転変動の度合いが第1判定値以上になることなく他の気筒の点火時期がMBTまで変更された場合に、回転変動を大きくするべく点火時期を変更したにもかかわらず同回転変動の度合いが第1判定値以上にならなかったことをもって、このとき回転変動が小さいと判断することができる。そして、この判断をもとに空燃比異常が発生していないことを精度よく判定することができる。請求項1~6の何れかに記載の構成における回転変動としては、請求項7によるように、機関燃焼行程の所定回転角における機関出力軸の回転速度を気筒毎に検出するとともに、その検出した回転速度の特定気筒と他の気筒との差を算出して、これを用いることができる。以下、本発明の異常判定装置を直列4気筒の多気筒内燃機関に適用した実施の形態について説明する。図1に示すように、内燃機関11には、その各気筒12a,12b,12c,12dに対応して、気筒12a~12d内に燃料を直接噴射するインジェクタ13a,13b,13c,13dと点火プラグ14a,14b,14c,14dとがそれぞれ取り付けられている。なお以下では、特にいずれのものかを特定しない場合や四つを総称する場合には、単に気筒12、インジェクタ13、点火プラグ14と記載する。内燃機関11の各気筒12a~12dには吸気通路15を介して空気が吸入される。この吸気通路15の合流部分にはスロットルバルブ16が取り付けられている。また内燃機関11の各気筒12a~12d内の燃焼ガスは排気通路17に排出される。この排気通路17の合流部分には浄化装置18が取り付けられている。そして上記内燃機関11では、上記スロットルバルブ16の開度制御を通じて吸気通路15の流路面積が調整されることにより、各気筒12a~12dに吸入される空気の量が調節される。また、インジェクタ13a~13dの開弁制御を通じて各気筒12a~12dに供給される燃料の量が調節される。さらに、点火プラグ14a~14dの作動制御を通じて、各気筒12a~12d内の吸入空気と噴射燃料とからなる混合気への点火時期が調節される。また内燃機関11の各気筒12a~12dからの排気は浄化装置18によって浄化された後に排気通路17の外部に放出される。内燃機関11の各気筒12a~12dの燃焼サイクルは、吸気行程、圧縮行程、膨張行程、および排気行程の四つの行程を1サイクルとして行われる。内燃機関11の各気筒12a~12dにおける燃料噴射や点火動作は基本的に、1番気筒12a、3番気筒12c、4番気筒12d、2番気筒12bの順で、内燃機関11の出力軸19の回転角における180度°CAの位相差をもって行われる。すなわち、内燃機関11の出力軸19が720°CAだけ回転すると、全ての気筒12において四つの行程がそれぞれ一回ずつ行われることになる。次に、内燃機関11の具体的な構造を説明する。図2に示すように、内燃機関11の気筒12内にはピストン20が往復運動可能に設けられている。このピストン20はコネクティングロッドを介して出力軸19に接続されている。出力軸19の近傍には、その回転角や回転速度機関回転速度を検出するための回転センサ31が設置されている。内燃機関11では、上述した燃焼サイクルに応じて上記ピストン20が気筒12内を往復移動するとともに、この往復移動に伴いコネクティングロッドを介して出力軸19が回転するようになっている。内燃機関11の運転制御は電子制御ユニット30によって行われる。電子制御ユニット30は内燃機関11の運転制御にかかる各演算処理を実施するCPU30a、制御用のプログラムやデータが記憶されたROM30b、CPU30aによって演算された結果を一時的に保存するRAM30cなどを備えている。また電子制御ユニット30には、上記回転センサ31を含む各種センサの出力信号が入力されている。各種センサとしては、例えば内燃機関11の吸入空気量を検出するための吸気量センサ32や、スロットルバルブ16の開度スロットル開度を検出するスロットルセンサ33、アクセルペダル21の踏み込み量を検出するアクセルセンサ34、機関冷却水の温度を検出するための温度センサ35等を挙げることができる。そして、電子制御ユニット30は各種センサの出力信号に基づいて各種の演算を行うとともに、その演算結果に基づいてインジェクタ13の作動制御燃料噴射制御や、スロットルバルブ16詳しくは、スロットルモータ16aの作動制御スロットル制御、点火プラグ14の作動制御点火時期制御などの各種制御を実行する。本実施の形態の燃料噴射制御は次のように実行される。先ず、アクセルペダル21の踏み込み量および機関回転速度に基づいて燃料噴射量についての制御目標値目標噴射量が算出されるとともに、この目標噴射量と機関回転速度とに基づいて燃料噴射時期についての制御目標値目標噴射時期と燃料噴射時間についての制御目標値目標噴射時間とがそれぞれ算出される。そして、それら目標噴射時期と目標噴射時間とに基づいて各インジェクタ13a~13dの作動が制御される。また本実施の形態のスロットル制御は次のように実行される。すなわち目標噴射量および機関回転速度に基づいてスロットル開度についての制御目標値目標スロットル開度が算出されるとともに、目標スロットル開度と実際のスロットル開度とが一致するようにスロットルモータ16aの作動が制御される。本実施の形態の点火時期制御は次のように実行される。上記目標噴射量および機関回転速度に基づいて点火時期についての制御目標値目標点火時期が算出されるとともに、同目標点火時期において点火動作がなされるように各点火プラグ14a~14dの作動が制御される。なお本実施の形態では、内燃機関11の気筒12毎に、目標点火時期を設定するとともに同目標点火時期に基づく点火プラグ14の作動制御を実行することが可能になっている。本実施の形態の内燃機関11の運転制御では、気筒12内における混合気の燃焼形態が、機関運転状態に応じて、空気に対して燃料が均等に混合された均質混合気を理論空燃比で燃焼させる理論空燃比燃焼と、混合気を理論空燃比よりもリーンな状態で燃焼させる希薄燃焼との間で切り換えられる。なお、希薄燃焼としては、インジェクタ13からの燃料噴射を圧縮行程で行うことによって点火プラグ14の周りのみに可燃混合気が存在する成層混合気を形成して、その成層混合気を燃焼させる成層燃焼が採用されている。また本実施の形態では、内燃機関11のアイドル運転時において希薄燃焼が選択される。本実施の形態では、電子制御ユニット30により、いずれかの気筒12内の混合気の空燃比が過度にリーンになる異常の発生の有無を判定する異常判定処理が実行される。すなわち先ず、内燃機関11のアイドル運転希薄燃焼運転中において、気筒12a~12d間における回転変動ΔT30が検出されるとともに、その積算値ΣΔT30が算出される。以下、上記積算値ΣΔT30の算出手順について図3を参照しつつ具体的に説明する。なお、この積算値ΣΔT30は各気筒12a~12dについて各別に算出される。図3に示すように、先ず回転センサ31の検出結果に基づいて、燃焼行程の所定回転角における出力軸19の回転速度が検出されるステップS10。詳しくは、圧縮上死点を基準0°CAとして、出力軸19が0°CAから30°CAまで回転するのに要した時間T30が計測される。この時間T30は、出力軸19の回転速度が極大になるときの30°CAの回転に要する時間として計測される。その後、上記時間T30の気筒12間における差が算出されるとともに同差が回転変動ΔT30として算出されるステップS11。この回転変動ΔT30は、このときの算出対象である気筒12[i]についての時間T30[i]と点火順序において同気筒12[i]の直前に点火した気筒12[i-1]についての時間T30[i-1]との差として定義されている。すなわち回転変動ΔT30[i]は、関係式ΔT30[i]=T30[i]-T30[i-1]を満たす値となる。この値が大きいときには、直前の点火気筒12[i-1]と比較して今回の点火気筒12[i]が30°CAだけ回転するのに多くの時間を要しており、直前の点火気筒12[i-1]に比べて今回の点火気筒12[i]の燃焼による発生トルクが小さい可能性が高く、空燃比がリーンである可能性も高いと云える。その後、ステップS11において算出された回転変動ΔT30を積算値ΣΔT30に加算することによって、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30が算出されるステップS12。そして、本実施の形態の異常判定処理では、出力軸19が所定回数本実施の形態では200回だけ回転する分の上記回転変動ΔT30の積算が完了すると、その積算値ΣΔT30に基づいて特定気筒における空燃比異常の発生の有無が判定される。なお、この特定気筒は積算値ΣΔT30の算出に用いられた回転変動を前記回転変動ΔT30[i]とした場合において前記気筒12[i]に相当する気筒である。本実施の形態では基本的に、上記積算値ΣΔT30が大きいときには、特定気筒の空燃比が他の気筒の空燃比と比較して所定レベル以上にリーンになっているとして、空燃比異常以下、リーン異常が発生していると判定される。一方、上記積算値ΣΔT30が小さいときには、気筒12間において空燃比ばらつきが生じていない、あるいは小さいとして、リーン異常が発生していないと判定される。ここで気筒12内での燃焼に供される燃料の量は、内燃機関11の希薄燃焼運転時においてごく少なく、中でもアイドル運転中において特に少ない。本実施の形態では、内燃機関11のアイドル運転時において希薄燃焼が選択される。そのため内燃機関11のアイドル運転中においては、同内燃機関11の個体差や経時変化などによって空燃比が不要に変化した場合に失火が生じやすく、このとき許容される空燃比ばらつきの幅がごく狭いと云える。本実施の形態では、そうした内燃機関11のアイドル運転中であることを条件に、異常判定処理を通じたリーン異常の発生の有無の判定が実行される。そのため、判定パラメータである上記回転変動ΔT30詳しくは、その積算値ΣΔT30が取り得る値の範囲もごく狭く、そうした狭い範囲をリーン異常の発生有りの領域と発生無しの領域との二つの領域に仕切ることが難しいために、その判定精度の向上を図ることも難しい。この点をふまえて本実施の形態では、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30に基づくリーン異常の発生の有無の判定を次のように実行するようにしている。すなわち、リーン異常の発生有りとの判定態様後述する[判定態様イ]と同リーン異常の発生無しとの判定態様後述する[判定態様ロ]との二つの判定態様に加えて、リーン異常の発生の有無の判定を保留する判定態様後述する[判定態様ハ]が設定されている。そして、異常判定処理の判定態様が上記[判定態様ハ]になったときには、前記特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差が拡大するように点火時期制御の実行態様が変更されるとともに積算値ΣΔT30の算出と同積算値ΣΔT30に基づくリーン異常の発生の有無の判定とが再度実行される。なお、他の気筒とは特定気筒以外の三つの気筒12である。以下、そうした異常判定処理の具体的な実行手順と同処理を実行することによる作用とについて説明する。本実施の形態の異常判定処理では先ず、機関負荷および機関回転速度に基づいて上記積算値ΣΔT30についての基準値が算出されるとともに、この基準値によって上記積算値ΣΔT30を除算した値[ΣΔT30/基準値]が算出される。なお機関負荷としては、例えば前記目標噴射量を機関回転速度で除算した値が用いられる。上記基準値としては、機関負荷と機関回転速度とにより定まる機関運転領域において算出される積算値ΣΔT30に相当する値であって、同機関運転領域においてリーン異常が発生していることを確実に判定可能な程度に大きい値が設定される。したがって、上記積算値ΣΔT30を基準値によって除算した値[ΣΔT30/基準値]が1.0以上であることをもってリーン異常が発生していることを確実に判定することができ、上記値[ΣΔT30/基準値]が1.0未満であることをもってリーン異常が発生している可能性が若干低いことを判断することができる。本実施の形態では、上記値[ΣΔT30/基準値]が回転変動の度合いとして機能する。本実施の形態では、上記値[ΣΔT30/基準値]の比較対象として、第1判定値J1具体的には1.0と同第1判定値J1より小さい第2判定値J2例えば0.9とが予め設定されている。なお、この第2判定値J2としては、リーン異常が発生していないことを確実に判定可能な程度に上記値[ΣΔT30/基準値]が小さい値になっていることを判断することの可能な値が設定される。そして、図4に示すように、それら判定値J1,J2と上記値[ΣΔT30/基準値]との比較結果に基づいて、以下に記載する[判定態様イ]~[判定態様ニ]のいずれかの判定態様でリーン異常の発生の有無が判定される。[判定態様イ]上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上であるときには、リーン異常の発生有りと判定される。すなわち、このとき積算値ΣΔT30が大きく、他の気筒の発生トルクに対して特定気筒の発生トルクがごく小さくなっており、これが特定気筒における空燃比のリーン異常が原因である可能性が高いとして、特定気筒にリーン異常が発生していると判定される。[判定態様ロ]上記値[ΣΔT30/基準値]が第2判定値J2以下であるときには、リーン異常の発生無しと判定される。このとき積算値ΣΔT30が小さく、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差異が小さいために特定気筒の発生トルクが異常な値になっていないとして、特定気筒にリーン異常が発生していないと判定される。[判定態様ハ]上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1より小さく且つ第2判定値J2より大きいときには、リーン異常の発生有りとも発生無しとも判定されず、その判定が保留される。すなわち回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30が特定気筒においてリーン異常が発生していると確実に判定することのできる程度に大きい値になっておらず、同リーン異常が発生していないと確実に判定することのできる程度に小さい値にもなっていないと判断される。ただし、この場合には、内燃機関11の発生トルクを増大させつつ上記積算値ΣΔT30を増大させるように点火時期制御の実行態様が変更される。具体的には、他の気筒特定気筒以外の三つの気筒の目標点火時期がそれぞれ所定値α例えば、数°CAだけ進角側の時期に変更される一方、特定気筒についての目標点火時期は変更されない。これにより、特定気筒の点火時期を変更しないことによって発生トルクが維持される一方で、他の気筒の点火時期を進角側の時期に変更することによって発生トルクが増大するために、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差が拡大するようになる。すなわち、このとき点火時期制御の実行態様が、特定気筒におけるリーン異常の発生に起因して大きくなる上記積算値ΣΔT30がさらに大きくなる変更態様で変更される。しかも、このとき他の気筒の発生トルクが増大するように点火時期が変更されるために失火の発生が抑えられる。また、他の気筒の発生トルクの増大に伴って機関回転速度が上昇すると、その分だけ他の気筒間における回転変動が小さくなるため、内燃機関11の振動が抑えられるようになる。本実施の形態では、異常判定処理の判定態様が[判定態様ハ]になる度に、他の気筒の目標点火時期が所定角度ずつ進角側の時期に変更されるが、その変更についての限界時期としてMBTが設定されている。なおMBTは、そのときどきの機関運転領域において発生トルクが最も大きくなる点火時期である。こうした限界時期を設定することにより、他の気筒の目標点火時期の進角側への変更に際して、同目標点火時期がそれ以上進角させても発生トルクが大きくならないMBT最も発生トルクが大きくなる点火時期になると、それ以上の目標点火時期の進角側への変更が禁止ガードされるようになる。そのため、発生トルクを増加させることの可能な範囲で、点火時期を変更することができるようになる。ちなみに[判定態様ハ]になった場合には、このようにして点火時期制御の実行態様を変更した後において、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30が改めて算出されるとともに同積算値ΣΔT30に基づくリーン異常の発生の有無の判定が再度実行される。[判定態様ニ]点火時期制御の実行態様の変更を通じて他の気筒の目標点火時期がMBTになった状態で算出された値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1未満であるときには、リーン異常の発生無しと判定される。すなわち回転変動ΔT30を大きくするべく点火時期を変更したにもかかわらず、他の気筒の目標点火時期がMBTになっても上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上にならなかったために、このとき上記回転変動ΔT30が小さいとして、リーン異常が発生していないと判定される。このように本実施の形態では、点火時期制御の実行態様の変更を通じて他の気筒の目標点火時期がMBTになると、その状態で改めて算出された前記値[ΣΔT30/基準値]と第1判定値J1との比較に基づきリーン異常の発生の有無が判定される。なお、その値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上であるときには、リーン異常の発生有りと判定される上記[判定態様イ]。このように本実施の形態の異常判定処理では、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30が十分に大きくリーン異常が発生している可能性がごく高いときには、機関制御の実行態様を変更することなく、速やかにリーン異常の発生有りと判定することができる判定態様イ。また、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30が十分に小さくリーン異常が発生していない可能性がごく高いときには、機関制御の実行態様を変更することなく、速やかにリーン異常の発生無しと判定することができる判定態様ロ。しかも、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30がさほど大きくもなく小さくもない値であるときには、同積算値ΣΔT30のとり得る範囲が大きくなるように点火時期制御の実行態様を変更した上で判定態様ハ、再度の積算値ΣΔT30の算出と同積算値ΣΔT30に基づく判定とを実行することができる[判定態様イ]~[判定態様ニ]。そのため、比較的広い範囲で変化する回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30をもとにリーン異常の発生の有無を判定することができ、同リーン異常の発生の有無を精度よく判定することができる。したがって本実施の形態の異常判定処理によれば、リーン異常の発生の有無を精度よく判定することができるようになる。以下、本実施の形態の異常判定処理の具体的な実行手順について、図5および図6に示すフローチャートを参照しつつ説明する。なお図5および図6に示す一連の処理は、所定周期毎の割り込み処理として、電子制御ユニット30により実行される。また、この一連の処理は、各気筒12a~12dについて各別に実行される。図5に示すように、この処理では先ず、実行条件が成立しているか否かが判断されるステップ20。ここでは、以下の条件が全て満たされていることをもって実行条件が成立していると判断される。内燃機関11がアイドル運転中であること具体的には、アクセルペダル21が操作されておらず、且つ機関回転速度の変動が小さい安定状態であること。内燃機関11の暖機が完了していること具体的には、機関冷却水の温度が所定温度以上であること。判定完了フラグがオフ操作されていること。そして、実行条件が成立していない場合にはステップS20:NO、以下の処理を実行することなく本処理は一旦終了される。なお、上記判定完了フラグは、機関運転を開始するべくイグニッションスイッチがオン操作されたときにオフ操作されているフラグであり、リーン異常の発生有りあるいは発生無しと判定されたときにオン操作されるフラグである。実施の形態では、この判定完了フラグがオフ操作されていることを条件に、言い換えれば1トリップ中に1度だけリーン異常の発生の有無が判定される。その後、本処理が繰り返し実行されて実行条件が成立するとステップS20:YES、内燃機関11の出力軸19が所定回数回転する分だけ回転変動ΔT30が算出されて加算されるまでステップS22:NO、前述した回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30を算出する処理図3参照が繰り返し実行されるステップS21。そして、内燃機関11の出力軸19が所定回数だけ回転する分の前記回転変動ΔT30が加算された積算値ΣΔT30が算出されるとステップS22:YES、機関負荷および機関回転速度に基づいて前記基準値が算出されるステップS23。なお本実施の形態では、機関負荷および機関回転速度により定まる機関運転領域とリーン異常の発生の有無を判定するうえで適切な基準値との関係が実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められて電子制御ユニット30に記憶されている。ステップS23の処理では、そうした関係をもとに基準値が算出される。具体的には、機関負荷が大きいときほど、また機関回転速度が低いときほど上記基準値として大きい値が算出される。その後、上記基準値によって回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30を除算した値[ΣΔT30/基準値]が算出されるステップS24。そして図6に示すように、前記特定気筒以外の気筒他の気筒の目標点火時期がMBTになっていないか否かが判断されるステップS25。他の気筒の目標点火時期がMBTになっていない場合にはステップS25:YES、第1判定値J1や第2判定値J2と上記値[ΣΔT30/基準値]との比較結果に基づいて以下のように特定気筒におけるリーン異常の発生の有無が判定される。上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上である場合にはステップS26:YES、前記[判定態様イ]で、リーン異常の発生有りと判定されるステップS27。そして、判定完了フラグがオン操作されるとともにステップS28、積算値ΣΔT30が0にリセットされた後ステップS29、本処理は一旦終了される。なお本実施の形態では、リーン異常の発生有りと判定されると、警告灯が点灯されるとともに同リーン異常の発生履歴が電子制御ユニット30に記憶される。一方、上記値[ΣΔT30/基準値]が第2判定値J2以下である場合にはステップS26:NO、且つステップS30:YES、前記[判定態様ロ]で、リーン異常の発生無しと判定されるステップS31。そして、この場合にも、判定完了フラグがオン操作されるとともにステップS28、積算値ΣΔT30が0にリセットされた後ステップS29、本処理は一旦終了される。他方、上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1より小さく且つ第2判定値J2より大きい場合にはステップS26:NO、且つステップS30:NO、前記[判定態様ハ]で、他の気筒の目標点火時期が前記限界時期によって進角側の時期への変更を制限された状態で、所定量αだけ進角側の時期に変更されるステップS32。この場合にはリーン異常の発生の判定結果は保留される。そして、積算値ΣΔT30が0にリセットされた後ステップS29、本処理は一旦終了される。この場合には、判定完了フラグがオン操作されないために、以後において回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30や値[ΣΔT30/基準値]が改めて算出されるようになる。他の気筒の目標点火時期の進角補正が繰り返されて、同目標点火時期が限界時期になるとステップS25:NO、その後において改めて算出された値[ΣΔT30/基準値]図5のステップS24と第1判定値J1との比較結果に基づいて以下のようにリーン異常の発生の有無が判定される。上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上である場合には図6のステップS33:YES、前記[判定態様イ]で、リーン異常の発生有りと判定されるステップS27。そして、判定完了フラグがオン操作されるとともにステップS28、積算値ΣΔT30が0にリセットされた後ステップS29、本処理は一旦終了される。一方、上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1未満である場合にはステップS33:NO、前記[判定態様ニ]で、リーン異常の発生無しと判定されるステップS34。そして、この場合にも、判定完了フラグがオン操作されるとともにステップS28、積算値ΣΔT30が0にリセットされた後ステップS29、本処理は一旦終了される。以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。1値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上であるときには、積算値ΣΔT30が十分に大きくリーン異常が発生している可能性がごく高いとして、リーン異常の発生有りと判定することができる。一方、値[ΣΔT30/基準値]が第2判定値J2以下であるときには、積算値ΣΔT30が十分に小さくリーン異常が発生していない可能性がごく高いとして、リーン異常の発生無しと判定することができる。他方、値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1より小さく且つ第2判定値J2より大きいときには、積算値ΣΔT30がさほど大きくもなく小さくもない値であるとして、同積算値ΣΔT30のとり得る範囲が大きくなるように点火時期制御の実行態様を変更することができる。そして、その上で再度の積算値ΣΔT30の算出と同積算値ΣΔT30に基づく判定とを実行することができる。そのため、このとき比較的広い範囲で変化する回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30をもとにリーン異常の発生の有無を判定することができ、同リーン異常の発生の有無を精度よく判定することができる。2リーン異常の発生の有無の判定に際して上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1より小さく且つ第2判定値J2より大きい場合に、点火時期制御の実行態様が他の気筒についてのみ発生トルクを増加させるように変更される。これにより、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させることができるため、同差をもとにリーン異常の発生の有無を精度よく判定することができるようになる。3機関運転に際して許容される空燃比ばらつきの幅がごく狭いアイドル運転中において、リーン異常の発生の有無を精度よく判定することができる。4特定気筒の目標点火時期を変更しないことによって発生トルクを維持する一方で、他の気筒の点火時期を進角側の時期に変更することによって発生トルクを増大させることにより、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させることができる。5目標点火時期の変更についての限界時期としてMBTを設定するようにしたために、発生トルクを増加させることの可能な範囲で点火時期を変更することができるようになる。6点火時期制御の実行態様の変更を通じて他の気筒の目標点火時期がMBTになった状態で算出された値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1未満であるときに、リーン異常の発生無しと判定するようにした。これにより、回転変動ΔT30を大きくするべく点火時期を変更したにもかかわらず、他の気筒の目標点火時期がMBTになっても上記値[ΣΔT30/基準値]が第1判定値J1以上にならなかったために、このとき上記回転変動ΔT30が小さいと判断することができる。そして、その判断をもとにリーン異常が発生していないと精度よく判定することができる。なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。値[ΣΔT30/基準値]に代えて、回転変動ΔT30そのものを基準値で除算した値[ΔT30/基準値]や、所定期間例えば出力軸19が所定回数だけ回転する期間における回転変動ΔT30の平均値を基準値で除算した値[平均値/基準値]を算出するようにしてもよい。こうした構成によっても、基準値として、回転変動ΔT30に見合う値、あるいは回転変動ΔT30の平均値に見合う値を算出することにより、上記実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。1トリップ中に1度だけリーン異常の発生の有無を判定することに限らず、例えば出力軸19が所定回数だけ回転する分の回転変動ΔT30の積算が完了する度にその積算値ΣΔT30に基づく判定を実行するなど、リーン異常の発生の有無の判定を1トリップ中に複数回実行するようにしてもよい。基準値や第1判定値J1、第2判定値J2は任意に変更することができる。要は、特定気筒にリーン異常が発生していることを確実に判定可能な程度に回転変動ΔT30が大きくなっていることや、特定気筒にリーン異常が発生していないことを確実に判定可能な程度に回転変動の度合いが小さくなっていることを、適正に判定することができればよい。内燃機関11のアイドル運転中における機関負荷や機関回転速度の相異に起因する回転変動ΔT30の変化幅が小さいのであれば、回転変動の度合いとして値[ΣΔT30/基準値]を用いることに代えて、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30を用いるようにしてもよい。こうした構成によっても、第1判定値J1や第2判定値J2として、回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30に見合う値を予め設定することにより、上記実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。回転変動の度合いとして値[ΣΔT30/基準値]を用いることに代えて回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30を用いるとともに、機関負荷および機関回転速度に基づいて第1判定値J1および第2判定値J2を設定するようにしてもよい。この場合には、機関負荷が大きいときほど、また機関回転速度が低いときほど、第1判定値J1や第2判定値J2として大きい値を設定するようにすればよい。時間T30の算出態様は、燃焼行程における出力軸19の回転速度の指標となる値を算出可能な態様であれば、任意に変更することができる。例えば圧縮上死点を基準0°CAとして、出力軸19が10°CAから40°CAまで回転するのに要した時間を算出する等、算出対象となる回転角の長さを変更することができる。その他、同じく圧縮上死点を基準0°CAとして、0°CAから40°CAまで回転するのに要した時間を算出する等、算出対象となる回転角のタイミングを変更することができる。回転変動ΔT30として、点火順序が連続する二つの気筒12の時間T30の差を算出することに限らず、特定気筒の時間T30と他の気筒のうちのいずれかの時間T30との差を算出することができる。目標点火時期の限界時期は、MBTより遅角側の時期であれば、任意の時期に変更可能である。目標点火時期の限界時期を設定しなくてもよい。この場合には、他の気筒についての目標点火時期の進角操作と回転変動ΔT30の積算値ΣΔT30に基づく判定とを、目標点火時期を変更しても同目標点火時期がMBTに到達することのない回数例えば一回のみに限って実行するようにすればよい。他の気筒の目標点火時期を所定値αだけ進角側の時期に変更するのに合わせて、特定気筒の目標点火時期を若干量所定値αよりごく小さい値だけ進角側の時期に変更するようにしてもよい。他の気筒の目標点火時期を変更するのに合わせて、第1判定値J1や第2判定値J2を若干変更するようにしてもよい。他の気筒の目標点火時期を進角側の時期に変更することに代えて、他の気筒の燃料噴射量を所定量だけ増量したり、他の気筒の機関バルブのバルブタイミングを所定値だけ変更したりしてもよい。要は、吸入空気量を調節するための制御や燃料噴射制御などといった機関制御の実行態様を、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させる変更態様であり、且つ特定気筒と他の気筒とで異なる変更態様であり、且つ発生トルクを増大させる変更態様で変更することができればよい。リーン異常の発生の有無の判定を、内燃機関11が希薄燃焼での運転中であれば、アイドル運転時以外の期間において実行するようにしてもよい。リーン異常の発生の有無を判定する装置に限らず、特定気筒の空燃比が過度にリッチになる空燃比異常リッチ異常の発生の有無を判定する装置にも、上記実施の形態の異常判定装置はその構成を適宜変更したうえで適用することができる。この場合には例えば、積算値ΣΔT30が第1判定値より小さく且つ第2判定値より大きいときに、特定気筒の目標点火時期を所定値だけ進角補正するとともに他の気筒の目標点火時期を変更しないようにすればよい。これにより点火時期制御の実行態様を、特定気筒の発生トルクと他の気筒の発生トルクとの差を拡大させる変更態様であり、且つ特定気筒と他の気筒とで異なる変更態様であり、且つ発生トルクを増大させる変更態様で変更することができる。4気筒の内燃機関に限らず、二つ以上の気筒を有する多気筒内燃機関であれば、本発明にかかる異常判定装置は適用することができる。"