"昇降路内を昇降可能なかご、上記かごを吊り下げる主索、上記主索が巻き掛けられた駆動シーブを有し、防振装置に支持され、上記駆動シーブの回転により上記かごを昇降させる巻上機、及び上記駆動シーブから離して配置され、上記主索に制動力を与えるロープブレーキ装置を備え、上記ロープブレーキ装置は、上記主索を把持可能な把持部を含むロープブレーキ装置本体と、上記ロープブレーキ装置本体に設けられ、上記把持部よりも上記駆動シーブに近い位置に配置された主索ガイド部とを有し、上記主索ガイド部は、上記主索を挟む一対のローラを有していることを特徴とするエレベータ装置。上記駆動シーブに対して水平方向へずらして配置され、上記主索が巻き掛けられたそらせ車をさらに備え、上記ロープブレーキ装置は、上記駆動シーブと上記そらせ車との間に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ装置。上記主索ガイド部の各上記ローラは、上記主索に対する各上記ローラの押し付けによって上記主索が曲がるように上記主索の長さ方向について互いにずらして配置されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のエレベータ装置。上記主索ガイド部は、他方の上記ローラに対する一方の上記ローラの位置を、上記主索の曲がり量が変化する方向へ調整可能なローラ位置調整部をさらに有していることを特徴とする請求項3に記載のエレベータ装置。上記ロープブレーキ装置は、上記主索の長さ方向について、上記把持部よりも上記駆動シーブに近い位置及び上記把持部よりも上記駆動シーブから離れた位置のそれぞれの位置に配置された一対の上記主索ガイド部を有していることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のエレベータ装置。しかし、巻上機が例えば防振ゴム等で支持されている場合、巻上機とそらせ車との位置関係が巻上機の振動によって変化するので、巻上機とそらせ車との間に位置する主ロープに横振動が発生する。この場合、特許文献1及び2に示されているロープブレーキ装置をエレベータ装置に適用すると、主ロープが振動するたびごとに主ロープが摩擦材に接触して摩擦材が摩耗し、摩擦材の寿命が短くなってしまう。また、特許文献3に示されているエレベータ装置でも、主ロープの配列を整えるローラが主ロープの一方にしかないので、ローラが配置されていない側への主ロープの横振動を防止することができない。このため、ロープブレーキ装置の摩擦材が主ロープの接触により摩耗し、摩擦材の寿命が短くなってしまう。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、ロープブレーキ装置の長寿命化を図ることができるエレベータ装置を得ることを目的とする。この発明に係るエレベータ装置は、昇降路内を昇降可能なかご、かごを吊り下げる主索、主索が巻き掛けられた駆動シーブを有し、防振装置に支持され、駆動シーブの回転によりかごを昇降させる巻上機、及び駆動シーブから離して配置され、主索に制動力を与えるロープブレーキ装置を備え、ロープブレーキ装置は、主索を把持可能な把持部を含むロープブレーキ装置本体と、ロープブレーキ装置本体に設けられ、把持部よりも駆動シーブに近い位置に配置された主索ガイド部とを有し、主索ガイド部は、主索を挟む一対のローラを有している。この発明に係るエレベータ装置では、把持部よりも駆動シーブに近い位置に主索ガイド部が配置され、主索ガイド部は、主索を挟む一対のローラを有しているので、防振装置に支持された巻上機が振動する場合であっても、駆動シーブから伝わる主索の横振動を主索ガイド部で抑制することができ、把持部の位置での主索の横振動をより確実に抑制することができる。これにより、主索の横振動によって主索が把持部に接触することを防止することができ、把持部の不必要な摩耗を回避することができる。従って、ロープブレーキ装置の長寿命化を図ることができる。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1によるエレベータ装置を示す構成図である。また、図2は、図1のエレベータ装置の上部を示す構成図である。図において、昇降路1の上部には、機械室2が設けられている。昇降路1と機械室2とを仕切る梁上には、複数の防振ゴムを有する防振装置3が設置されている。機械室2内には、防振装置3に支持された巻上機駆動装置4が配置されている。巻上機4は、モータ5aを含む巻上機本体5と、巻上機本体5に設けられ、巻上機本体5の駆動力により回転される駆動シーブ6とを有している。巻上機本体5には、駆動シーブ6に制動力を与える巻上機ブレーキが設けられている。駆動シーブ6の回転により生じる衝撃は、巻上機4が振動しながら防振装置3で吸収される。昇降路1と機械室2とを仕切る梁には、駆動シーブ6から離して配置されたそらせ車7が取り付けられている。そらせ車7は、駆動シーブ6よりも低い位置に配置され、かつ駆動シーブ6に対して水平方向へずらして配置されている。この例では、そらせ車7は、梁の上面よりも下方に位置した状態で梁に取り付けられている。昇降路1内には、図1に示すように、かご8及び釣合おもり9が昇降可能に設けられている。駆動シーブ6及びそらせ車7には、かご8及び釣合おもり9を吊り下げる複数本の主索10が巻き掛けられている。これにより、各主索10は、駆動シーブ6とそらせ車7との間の区間で水平面に対して傾斜して張られている。主索10としては、例えばロープやベルト等が用いられている。この例では、各主索10の一端部がかご8に接続され、各主索10の他端部が釣合おもり9に接続されている。また、各主索10は、駆動シーブ6の軸線方向へ互いに間隔を置いて並べられている。かご8及び釣合おもり9は、駆動シーブ6の回転により昇降路1内を昇降される。巻上機4が振動すると、駆動シーブ6がそらせ車7に対して振動するので、各主索10における駆動シーブ6とそらせ車7との間の部分に横振動が発生する。また、機械室2内には、各主索10に制動力を与えるロープブレーキ装置12が設けられている。ロープブレーキ装置12は、主索10の長さ方向について駆動シーブ6とそらせ車7との間に配置されている。また、ロープブレーキ装置12は、駆動シーブ6及びそらせ車7のそれぞれから離して配置されている。ロープブレーキ装置12は、昇降路1と機械室2とを仕切る梁に固定されたベース13に支持軸14を介して取り付けられている。支持軸14は、駆動シーブ6の軸線に平行に配置されている。ベース13には、ロープブレーキ装置12をベース13及び支持軸14に対して固定する固定用のボルト図示せずが設けられている。ロープブレーキ装置12は、固定用のボルトを緩めることにより支持軸14を中心に回動可能になり、固定用のボルトを締め付けることによりベース13及び支持軸14に対して固定される。ロープブレーキ装置12は、固定用のボルトの締め付けにより水平面に対して傾斜した状態で主索10の長さ方向に沿って配置されている。巻上機4及びロープブレーキ装置12は、エレベータの運転を制御する制御装置11の制御により動作される。ロープブレーキ装置12が動作される場合としては、例えば停電時や巻上機ブレーキの異常時等が挙げられる。なお、制御装置11は、機械室2内に配置されている。図3は、図2のロープブレーキ装置12が主索10に与える制動力を解除している状態を示す一部破断構成図である。また、図4は、図3のIVIV線に沿った断面図である。さらに、図5は、図3のロープブレーキ装置12が主索10に制動力を与えている状態を示す一部破断構成図である。図において、ロープブレーキ装置12は、ロープブレーキ装置本体15と、ロープブレーキ装置本体15に設けられ、主索10の横振動を抑制する主索ガイド部16と、支持軸14に取り付けられ、ロープブレーキ装置本体15及び主索ガイド部16が取り付けられた共通の筐体19とを有している。筐体19は、固定用のボルトを緩めることにより支持軸14を中心に回動可能になり、固定用のボルトを締め付けることによりベース13及び支持軸14に対して固定される。ロープブレーキ装置本体15及び主索ガイド部16は、固定用のボルトを緩めることにより筐体19とともに支持軸14を中心に回動可能になる。ロープブレーキ装置本体15は、各主索10における駆動シーブ6とそらせ車7との間の部分を把持することにより主索10に制動力を与える。また、ロープブレーキ装置本体15は、各主索10を把持可能な把持部17と、制御装置11の制御により把持部17を駆動する電磁アクチュエータ18とを有している。把持部17は、摩擦材ライニングをそれぞれ含む一対の制動部材20,21と、各制動部材20,21間に回動可能に連結されたリンク22とを有している。リンク22は、筐体19に設けられたリンク軸23を中心に回動可能になっている。リンク軸23は、支持軸14と平行に配置されている。リンク軸23には、リンク22の中間部が取り付けられている。リンク22の一端部には一方の制動部材20が回動可能に取り付けられ、リンク22の他端部には他方の制動部材21が回動可能に取り付けられている。各制動部材20,21は、各主索10を介して摩擦材を対向させた状態で配置されている。また、各制動部材20,21は、各主索10の長さ方向に沿って配置されている。さらに、各制動部材20,21は、リンク軸23を中心とするリンク22の回動により、主索10に接触して各主索10を把持する把持位置図5と、各主索10から離れて主索10の把持を解除する解除位置図3との間で変位可能になっている。各制動部材20,21が解除位置にあるときには、各制動部材20,21間に所定の距離が保たれている。把持部17は、各制動部材20,21を把持位置に変位させることにより各主索10に制動力を与え、各制動部材20,21を解除位置に変位させることにより各主索10への制動力を解除する。電磁アクチュエータ18は、片方の制動部材21の外側に配置されている。また、電磁アクチュエータ18は、各制動部材20,21が把持位置に変位される方向へ片方の制動部材21を付勢する弾性ばね付勢体25と、弾性ばね25の付勢力に逆らって、各制動部材20,21が解除位置に変位される方向へ片方の制動部材21を変位させる電磁マグネット24とを有している。電磁マグネット24は、電磁コイル24aを有している。電磁マグネット24は、電磁コイル24aへの通電が行われることにより制動部材21を吸引する電磁吸引力を発生し、電磁コイル24aへの通電が停止されることにより電磁吸引力の発生を停止する。電磁コイル24aへの通電の制御は、制御装置11により行われる。各制動部材20,21は、電磁マグネット24が電磁吸引力を発生することにより、弾性ばね25の付勢力に逆らって解除位置に変位される。また、各制動部材20,21は、電磁マグネット24が電磁吸引力の発生を停止することにより、弾性ばね25の付勢力で把持位置に変位される。主索ガイド部16は、各主索10の長さ方向について把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置に配置されている。また、主索ガイド部16は、各主索10をまとめて挟む一対のローラ回転体26を有している。各ローラ26は、図3及び図5に示すように、主索10の長さ方向について同位置に配置されている。各ローラ26の軸は、各主索10の配列方向に沿って支持軸14と平行に配置されている。各ローラ26の軸の両端部には、図4に示すように、筐体19に固定されるローラ取付用ブロック28が軸受27を介して回転自在に取り付けられている。各ローラ26の軸にそれぞれ取り付けられた一方及び他方のローラ取付用ブロック28は、筐体19に螺合されたボルト29と、筐体19に固定された突起受け部30との間に配置されている。各ローラ取付用ブロック28は、突起30に近づく方向へボルト29を締め付けることにより、ボルト29と突起30との間でまとめて挟持されて筐体19に固定されている。これにより、各ローラ26は、主索10にそれぞれ押し付けられた状態で筐体19に取り付けられている。各ローラ26の外周部には、図4に示すように、ローラ26の周方向へ延びる複数の溝31が設けられている。各主索10は、一対のローラ26の溝31にそれぞれ嵌った状態で各ローラ26間に挟まれている。各ローラ26は、各主索10の移動に伴って回転する。各ローラ26を構成する材料としては、例えば樹脂や金属等が用いられている。巻上機4の振動により生じる各主索10の横振動は、各主索10が各ローラ26で挟まれることにより、主索ガイド部16よりも駆動シーブ6から離れた区間で抑制される。次に、動作について説明する。エレベータの通常運転時には、制御装置11の制御により電磁コイル24aへの通電が行われており、各制動部材20,21が解除位置図3に配置されている。これにより、ロープブレーキ装置12による各主索10への制動力の付与が解除されている。巻上機4に対する制御装置11の制御により、駆動シーブ6が回転されると、防振装置3に支持された巻上機4に振動が発生する。これにより、各主索10には、駆動シーブ6の振動に応じた横振動が発生する。このとき、各主索10が主索ガイド部16の各ローラ26間に挟まれているので、各主索10における主索ガイド部16よりも駆動シーブ6から離れた区間では、各主索10の横振動が抑制される。これにより、各主索10が各制動部材20,21に接触することが回避される。例えば停電や巻上機ブレーキの異常等が生じると、電磁コイル24aへの通電が停止される。これにより、電磁マグネット24の電磁吸引力の発生が停止され、弾性ばね25の付勢力により各制動部材20,21が把持位置図5へ変位される。これにより、各主索10に制動力が与えられる。このようなエレベータ装置では、ロープブレーキ装置本体15の把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置に主索ガイド部16が配置され、主索ガイド部16は、各主索10を挟む一対のローラ26を有しているので、防振装置3に支持された巻上機4がそらせ車7に対して振動する場合であっても、駆動シーブ6から伝わる主索10の横振動を主索ガイド部16で抑制することができ、把持部17の位置での主索10の横振動をより確実に抑制することができる。これにより、主索10の横振動によって主索10が把持部17に接触することを防止することができ、把持部17の不必要な摩耗を回避することができる。従って、ロープブレーキ装置12の長寿命化を図ることができる。また、ロープブレーキ装置12が、主索10の長さ方向について駆動シーブ6とそらせ車7との間に配置されているので、かご8及び釣合おもり9の昇降によって主索10の傾きが変化することがなく、ロープブレーキ装置12の動作をより安定的に行うことができ、主索10の横振動によって主索10が把持部17に接触することをさらに確実に防止することができる。また、ロープブレーキ装置12の設置や保守等の作業を容易にすることもできる。実施の形態2.図6は、この発明の実施の形態2によるエレベータ装置のロープブレーキ装置12を示す一部破断構成図である。図において、筐体19には、クランク状に形成された取付部材41が固定用のボルト29により固定されている。主索ガイド部16の一対のローラ26のうち、一方のローラ26が取付部材41に取り付けられ、他方のローラ26が筐体19に取り付けられている。これにより、各ローラ26は、各主索10に対する各ローラ26の押し付けによって各主索10が曲がるように各主索10の長さ方向について互いにずらして配置されている。一方のローラ26は、ローラ位置調整部42を介して取付部材41に取り付けられている。ローラ位置調整部42は、他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置を、主索10の曲がり量が変化する方向へ調整可能になっている。この例では、ローラ位置調整部42は、主索10の長さ方向及び各主索10の配列方向のいずれに対しても垂直な方向へ一方のローラ26を変位させることにより、他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置を調整するようになっている。取付部材41には、一方のローラ26を変位させる方向について互いに対向する一対の規制板規制部41a,41bと、各規制板41a,41b間に配置され、かつ一方のローラ26を変位させる方向に沿って配置されたレール41cとが固定されている。ローラ位置調整部42は、各規制板41a,41b間でレール41cに案内されるローラ取付用ブロック43と、ローラ取付用ブロック43と一方の規制板41aとの間で縮められ、他方の規制板41bに近づく方向へローラ取付用ブロック43を付勢する弾性ばね44と、他方の規制板41bに螺合され、弾性ばね44によって付勢されるローラ取付用ブロック43を受ける調整ボルト45とを有している。一方のローラ26は、ローラ取付用ブロック43に回転可能に取り付けられている。一方のローラ26は、調整ボルト45を回しながら、他方の規制板41bに対する調整ボルト45の螺合量を調整することにより、取付部材41に対してレール41cに沿って変位される。他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置は、他方の規制板41bに対する調整ボルト45の螺合量の調整により、主索10の曲がり量が変化する方向へ調整される。なお、主索ガイド部16は、一対のローラ26及びローラ位置調整部42を有している。他の構成は実施の形態1と同様である。このようなエレベータ装置では、主索10に対する各ローラ26の押し付けによって主索10が曲がるように主索ガイド部16の各ローラ26が主索10の長さ方向について互いにずらして配置されているので、各ローラ26に対する主索10の接触面積を増大させることができ、主索10の横振動をさらに確実に抑制することができるとともに、各ローラ26間から主索10を外れにくくすることができる。また、他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置が、ローラ位置調整部42によって、主索10の曲がり量が変化する方向へ調整可能になっているので、主索10に対する各ローラ26の押し付け量の調整を容易に行うことができる。なお、上記の例では、他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置がローラ位置調整部42により調整可能になっているが、ローラ位置調整部42を用いずに各ローラ26の位置関係を固定していてもよい。この場合、一方のローラ26は、取付部材41に直接取り付けられる。実施の形態3.実施の形態2では、把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置にのみ主索ガイド部16が配置されているが、把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置だけでなく、把持部17よりも駆動シーブ6から離れた位置にも主索ガイド部を配置してもよい。即ち、図7は、この発明の実施の形態3によるエレベータ装置のロープブレーキ装置12を示す一部破断構成図である。図において、ロープブレーキ装置12は、ロープブレーキ装置本体15と、主索10の長さ方向について、ロープブレーキ装置本体15の把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置及び把持部17よりも駆動シーブ6から離れた位置のそれぞれの位置に配置された一対の主索ガイド部16,51とを有している。各主索ガイド部16,51の構成は、実施の形態2の主索ガイド部16の構成と同様である。これにより、把持部17は、主索10の長さ方向について互いに離して配置された一対の主索ガイド部16,51間に位置する主索10の部分を把持可能になっている。筐体19には、一対の取付部材41が固定用のボルト29によりそれぞれ固定されている。一方の取付部材41は主索10の長さ方向について把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置に配置され、他方の取付部材41は主索10の長さ方向について把持部17よりも駆動シーブ6から離れた位置に配置されている。各取付部材41の構成は、実施の形態2の取付部材41の構成と同様である。この例では、各主索ガイド部16,51及び各取付部材41は、把持部17に関して対称位置に配置されている。一方の主索ガイド部16における一方のローラ26は、一方の取付部材41にローラ位置調整部42を介して取り付けられ、他方の主索ガイド部51における一方のローラ26は、他方の取付部材41にローラ位置調整部42を介して取り付けられている。この例では、図示しないが、実施の形態1及び2におけるそらせ車7は配置されておらず、主索10は、駆動シーブ6からそらせ車7を介さずに釣合おもり9に達している。ロープブレーキ装置12は、駆動シーブ6と釣合おもり9との間に配置されている。これにより、駆動シーブ6からの主索10は、一方の主索ガイド部16、把持部17及び他方の主索ガイド部51の順に通って、そらせ車7を介さずに釣合おもり9に達している。ここで、そらせ車7が配置されておらず、釣合おもり9が駆動シーブ6からの主索10により直接吊り下げられている場合、駆動シーブ6の回転により釣合おもり9が昇降すると、ロープブレーキ装置12の位置では、主索10の傾きが変化したり、主索10の横振れが生じたりする。この例では、他方の主索ガイド部51が把持部17と釣合おもり9との間に配置されているので、釣合おもり9の昇降に伴う主索10の傾きの変化や主索10の横振れが生じても、他方の主索ガイド部51により主索10の横振れ等が抑制され、主索10が把持部17に接触することが防止される。他の構成は実施の形態2と同様である。このようなエレベータ装置では、主索10の長さ方向について、把持部17よりも駆動シーブ6に近い位置及び把持部17よりも駆動シーブ6から離れた位置のそれぞれの位置に主索ガイド部16,51が配置されているので、把持部17よりも駆動シーブ6に近い側から伝わる主索10の横振動だけでなく、把持部17よりも駆動シーブ6から離れた側から伝わる横振れ等も、把持部17の位置で抑制することができ、各主索ガイド部16,51間に位置する主索10の横振動をさらに確実に抑制することができる。これにより、主索10の横振動や横振れ等によって各主索10が把持部17に接触することをさらに確実に防止することができ、ロープブレーキ装置12の長寿命化をさらに図ることができる。なお、上記の例では、そらせ車7が設けられていないが、実施の形態1及び2と同様に、駆動シーブ6から離してそらせ車7を配置し、ロープブレーキ装置12を駆動シーブ6とそらせ車7との間に配置してもよい。また、上記の例では、各主索ガイド部16,51のそれぞれにおける各ローラ26が、主索10の長さ方向へ互いにずらして配置されているが、各主索ガイド部16,51のそれぞれにおける各ローラ26を、実施の形態1と同様に、主索10の長さ方向について同位置に配置してもよい。また、上記の例では、各主索ガイド部16,51において、他方のローラ26に対する一方のローラ26の位置がローラ位置調整部42により調整可能になっているが、ローラ位置調整部42を用いずに各ローラ26の位置関係を固定していてもよい。この場合、一方のローラ26は、取付部材41に直接取り付けられる。また、実施の形態1及び2では、ロープブレーキ装置12が主索10の長さ方向について駆動シーブ6とそらせ車7との間に配置され、実施の形態3では、ロープブレーキ装置12が主索10の長さ方向について駆動シーブ6と釣合おもり9との間に配置されているが、ロープブレーキ装置12の位置はこれに限定されない。例えば、主索10の長さ方向について駆動シーブ6とかご8との間にロープブレーキ装置12を配置してもよい。"