送信側端局からの信号光を伝送する波長多重伝送システムにおける波長多重伝送装置であって、該送信側端局において増設あるいは減設される送信機の出力がON及びOFFされたときに伝送されてくる信号光の光強度を検出する光強度検出部と、該光強度検出部が検出した、該送信機の出力がONされた場合とOFFされた場合の光強度の変動量から、増設後あるいは減設後の送信機の数に対応する波長数を検出する波長数検出部と、を備えることを特徴とする波長多重伝送装置。前記信号光を増幅する光増幅部を更に備え、前記検出された波長数に応じて、該光増幅器の利得を制御することを特徴とする請求項1に記載の波長多重伝送装置。前記送信機が出力をON及びOFFする前の段階において、前記信号光に特定パターンの信号によって強度変調をかけた信号を伝送することを特徴とする請求項2に記載の波長多重伝送装置。前記特定パターンの信号によって強度変調された信号が受信された場合には、前記光増幅器を利得一定制御に設定することを特徴とする請求項3に記載の波長多重伝送装置。複数の波長が同時に増設あるいは減設される前の波長数の情報に基づいて、複数の送信機が同時にON及びOFFしたときの光強度の変動量から、増設後あるいは減設後の波長数を検出することを特徴とする請求項1に記載の波長多重伝送装置。前記特定パターンは、異なる波長ごとに特有のパターンであることを特徴とする請求項5に記載の波長多重伝送装置。波長数と光強度の変動量との関係を示すグラフのデータを格納する格納部を更に備え、前記波長数検出部は、該グラフのデータを参照することによって、波長数を検出することを特徴とする請求項1に記載の波長多重伝送装置。前記波長数と光強度の変動量との関係を示すグラフのデータは、増設あるいは減設されない信号の波長と、増設あるいは減設される信号の波長の波長差ごとに設けられることを特徴とする請求項7に記載の波長多重伝送装置。増設あるいは減設される送信機に、出力をON及びOFFさせて信号光を送出させる送信側端局と、該送信側端局において増設あるいは減設される送信機の出力がON及びOFFされたときに伝送されてくる信号光の光強度を検出する光強度検出部と、該光強度検出部が検出した、該送信機の出力がONされた場合とOFFされた場合の光強度の変動量から、増設後あるいは減設後の送信機の数に対応する波長数を検出する波長数検出部とを備える中継局及び受信側端局と、を備えることを特徴とする波長多重伝送システム。送信側端局において増設あるいは減設される送信機に、出力をON及びOFFさせて信号光を送出させ、該送信側端局において増設あるいは減設される送信機の出力がON及びOFFされたときに伝送されてくる信号光の光強度を検出し、該光強度検出ステップで検出した、該送信機の出力がONされた場合とOFFされた場合の光強度の変動量から、増設後あるいは減設後の送信機の数に対応する波長数を検出することを特徴とする波長数検出方法。機器の低コスト化が優先されるネットワークでは、OSCを使用しない場合がある。OSC機能を削除することによって、OSC用の送受信機、合分波フィルタ等の光部品、さらにはOSC信号から情報を終端し取得するための回路等が不要となりコストを低減することができる。しかしながら、OSCによる局間の情報の通知手段が使用できない場合、波長数を下流の中継局インライン増幅器へ通知することができない。このため、光増幅器におけるASEによる信号光に対する利得低下量を、運用されている波長数に応じて適切に値を推定することができない。このような場合は、ASEによる利得低下を考慮して、あらかじめ伝送可能な最大伝送距離や最大局間損失を決定する必要があるため、伝送性能の低下を引き起こす。従って、運用中の信号に影響することなく、波長数を検出すること、OSC等、局間で情報を通知する手段が存在しない場合でも波長数を検出できること、検出された波長数情報をもとに、ASEによる利得の低下を補正できること、複数のインライン光増幅器がカスケード接続されたネットワークにおいても適用できること、を満たす技術が望まれる。以下の実施形態では、低コスト化を図ることのできる波長多重伝送装置を提供する。以下の実施形態の一側面における波長多重伝送装置は、送信側端局からの信号光を伝送する波長多重伝送システムにおける波長多重伝送装置であって、該送信側端局において増設あるいは減設される送信機の出力がON及びOFFされたときに伝送されてくる信号光の光強度を検出する光強度検出部と、該光強度検出部が検出した、該送信機の出力がONされた場合とOFFされた場合の光強度の変動量から、増設後あるいは減設後の送信機の数に対応する波長数を検出する波長数検出部とを備える。以下の実施形態によれば、低コスト化を図ることのできる波長多重伝送装置を提供することができる。図3~図10は、本実施形態の第1の構成例を説明する図である。図3は、システム構成図である。図3において、図1と同じ構成要素には同じ参照符号を付して、それらの説明を省略する。端局送信局と受信局11、12および、インライン光増幅器が配置される中継局15とから構成される。送信側の端局送信局11には、送信機10-1~10-nが設けられている。これらの送信機10-1~10-nには、主信号の変調速度例えば10Gbitsよりも十分に低速な強度変調できる機能を具備している。低速とは、例えば、1kHzなどの速度である。中継局15及び受信側端局12に配置される光増幅器21には入力部または出力部に図3では、入力部に設けられる場合のみが示されている光強度をモニタするための光パワーモニタ20が配置されている。なお、光増幅器21の詳細構成においては、光増幅部の前後に光パワーモニタを設け、AGC制御やALC制御を行なう。本実施形態においては、光増幅部の前後の光パワーモニタのうち一方の光パワーモニタのモニタ値を使えばよいので、図3においては、模式的に、光増幅器21の入力側にのみ光パワーモニタを記した。送信側端局11では、送信機10-1~10-nから送信される各波長の信号光は、合波器18によって合波され、光増幅器21によって一括して増幅され、伝送路14に出力される。中継局15では、伝送路14を伝搬してきたWDM信号光を一括して増幅し、転送する。受信側端局12では、伝送されてきたWDM信号光は、光増幅器21で増幅された後、分波器19によって各波長の信号光に分波される。分波された各波長の信号光は、それぞれの受信機13-1~13-nによって受信される。動作を説明するにあたり、例として、初期状態として1波にて運用している状態から、信号光を逐次追加する場合に、如何にして波長増設後の波長数を検出し得るかについて説明する。初期状態では1波分の光強度に相当するパワーが伝送路である光ファイバ中を伝播しており、このパワーは各インライン中継局におけるパワーモニタにて測定することができる。この状態から2波目を追加した場合、同様にインライン中継局において検出される光強度は、1波伝送時から3dBだけ増加し、次に、2波伝送の状態から、さらに1波追加した場合は1.8dBだけ光強度が増加したものとする。以下同様に、信号光を1波ずつ追加したときの伝送路中の総光パワーの関係をプロットすると図4aのような関係が得られる。すなわち、信号光の増設前後における光強度の変動量から信号光を追加した後における総波長数を知ることができることを意味している。図4bに、パワー変動量から波長追加後の総波長数への換算を示す。図4bは、図4aのグラフの縦軸を横軸とし、横軸を縦軸としたものである。上記は波長を追加する場合について説明したものであるが、波長を削減する場合についても同様に行うことできる。すなわち、2波伝送状態から3波伝送状態になる場合に、1.8dBだけ光強度が増加するが、これは逆に、3波伝送状態から2波伝送状態になったときには、1.8dBだけ光強度が減少することを意味する。したがって、図4a、bのグラフは、信号光を増設する場合のみならず、削減する場合における光強度の減少量をも示す。したがって、光強度の減少量から総波長数を計算することもできる。図4aあるいは図4bのグラフのデータは、シミュレーションで求めても良いし、実際に実験を行なって求めても良い。なお、実際の装置の特性のバラツキを考慮するためには、実際に実験を行なってグラフのデータを取得する方が有効である。以下に処理手順を説明する。例として、信号光1波波長λ1にて運用されている状態から、2波目の信号光波長λ2を増設する場合について説明する。波長λ2の信号光を出力する送信機を追加し、波長λ2の波長で出力を開始する。追加される送信機から特定パターンが出力されるように、その送信機の出力パワーの光強度を変調する。この特定パターンは、各中継局および受信側の端局に対して、波長数がこれから変化するこの例では波長が追加されることを事前に通知するためのものである。特定パターンの変調速度は、例えば数kHz程度とし、主信号の変調速度例えば10Gbitsよりも十分速度を遅くしておく。図5は、特定パターンの例を示す図である。図5では、11010110101というパターンを示しているが、これは、波長数がこれから増設されることを示すことができるものであればなんでも良い。ただし、変調速度は、主信号に対して強度変調を加えても、受信側で主信号にエラーが発生しない程度に遅い速度とする。例えば、1ビットの継続時間すなわちパルスの幅は数十ms~1s程度である。波長数を削減する場合においても、増設時とは別の特定パターンを用意する。これも、波長数が削減されることが分かるパターンであれば、どのようなものでも良い。変調速度は、増設時の場合の特定パターンと同じ程度とする。下流に配置される各中継局あるいは受信側端局の入力部にて波長多重された信号光のパワーをモニタする。特定パターンを付与するのは、増設しようとしている信号光に対してのみであり、運用中の信号光に対しては行わないので、影響を受けることはない。波長を削減する場合には、削減する波長の信号光に対してのみ特定パターンを付与する。各インライン光増幅器が配置された中継局および受信側端局の入力部に配置されたパワーモニタにて特定パターンを検出したら、光増幅器を波長数検出状態として、例えば、利得一定制御AGC:AutomaticGainControlに切り替える。通常の運用状態において光増幅器が出力レベル一定制御ALC:AutomaticLevelControlの場合、AGC制御に切り替えることによって、下流の局へ特定パターンを与えることができようになるALCのままでは、特定パターンによるパワー変動はALC制御により吸収するため下流の局に特定パターンを伝えることができない。したがって、中継局がALC制御を行なっている場合には、AGC制御を受ける前の送信側端局に最も近い中継局が特定パターンを検出することになる。そして、送信側端局に最も近い中継局から順にAGC制御に移行し、特定パターンを検出することになる。以下、上流に配置される中継局のインライン光増幅器から下流の受信端局に向かって順に、特定パターンを受信するとAGC状態へ遷移する。増設される送信機は、中継局および受信側端局に配置される光増幅器がAGC状態に遷移するまでの時間を待機待機時間する。この待機時間は、システムの設計者が中継局の数やインライン光増幅器の応答時間等を見積もって、全ての中継局と受信端局がAGC状態に移行し終わるまでの時間を設定するようにする。通常、送信側と受信側の端局の間に配置される中継局の数には上限が設けられている。このため、全ての中継局および受信側端局の光増幅器がAGC状態に遷移するのに十分な時間を比較的容易に見積もることができる。その後、増設した送信機にて特定パターンの送信を停止し、通常の変調状態に遷移する。そして、増設した送信機の出力レベルを一定時間の間、繰り返しONとOFFさせる。光増幅器の動作や運用中の他信号に悪影響を与えない程度にゆっくりとONOFFさせる。これは、増設した送信機がONの場合には増設後の光強度となり、OFFの場合には増設前の光強度となるので、増設前後の光強度の変化を検出することができるようになるものである。中継局および受信側端局の光増幅器の入力部の光パワーモニタにて、このときのWDM光の光強度の変化量を測定する。図4aあるいはbのグラフのデータを、各中継局と受信側端局に保持しておき、この光強度の変化量から波長増設後の波長数を取得する。波長数に応じてASEによる利得低下量を補うための補正を取得し、光増幅器の利得を設定する。図4aあるいはbから分かるように、波長数が増えるに従って波長を追加あるいは削減した際に生じる光強度の変動量は小さくなる。このことは、光強度の変動量から波長数を求めるにあたってより精度が求められることを意味しており、より高価な検出回路等が必要になるという懸念がある。しかしながら、波長数情報をもとに決定する、ASEによる信号光に対する利得の低下量は、波長数が増加するに従って急激に減少する特開2000-232433号公報参照。従って、波長数が増えた場合の光強度の変動量から波長数への変換に対しては、波長数の増加に伴う利得の低下が小さいので、高精度に波長数を決定することは必要とはしない。光強度の変動量がある程度小さくなるか、または、検出できない場合は波長数が十分多いことを意味しており、ASEによる信号光に対する利得の補正は実施しない。図6は、送信機から送信される光強度の変化と、中継局及び受信側端局において受信される光強度の変化の様子を示した図である。図61は、増設送信機から送信される光強度の変化を示している。aは、波長数が増設されることを示す特定パターンであり、bは、光強度の変化を検出するためのONOFF動作を示している。図62は、中継局や受信側端局のパワーモニタで検出される光強度の例である。aが特定パターンであり、bがONOFF動作の波形である。中継局や受信側端局では、元から存在した信号光の光強度も一緒に検出されるので、増設あるいは削除される送信機からの特定パターンやONOFF動作の結果の光強度の変化は、元から存在する信号光の数により変化する。例えば、bのONOFF動作で、図61の増設される送信機の光強度の変化が、0か最大のどちらかであるのに対し、図62のパワーモニタの検出値は、bの光強度の変化の幅が小さくなっている。この光強度の変化の幅を検出し、図4a、あるいは、bのグラフから、波長数を取得する。図7は、本実施形態に従った、中継局あるいは受信側端局の構成を示す図である。光増幅部33の入力側と出力側には、WDM信号光の光強度光パワーを検出するフォトダイオード34、35が設けられている。フォトダイオード34、35が検出した光パワーは、利得制御部32に送られる。利得制御部32は、AGC制御の場合には光増幅部33の利得が一定になるように、ALC制御の場合には光増幅部33の出力光強度が一定になるように、利得の制御を行なう。また、利得制御部32は、フォトダイオード34の検出した光強度の変化から特定パターンを検出した場合には、動作をAGC制御に設定すると共に、波長数検出部31による波長数の検出処理を開始させる。波長数検出部31は、フォトダイオード34が検出する、送信機のONOFF動作によって発生する光強度の変化から増設後あるいは削減後の波長数を検出し、波長数情報を利得制御部32に与える。波長数情報を受け取った利得制御部32は、波長数に従った利得を光増幅部33に設定する。波長数検出部31は、メモリ30に格納されている、図41、あるいは、2のような、波長数と光パワーの変化量を示すグラフのデータ波長数テーブルとも呼ぶを参照して、波長数を検出する。波長数検出部31や利得制御部32は、回路、プロセッサ、FPGAFieldProgrammableGateArrayなどで構成されてもよい。例えば、波長数検出部31及び利得制御部32は、CPUから構成され、プログラムを実行することにより機能を実現する。また、波長数検出部31及び利得制御部32をチップ化し、ユーザに提供することも可能である。図8は、送信側端局の構成を示す図である。送信側端局における光増幅器は従来と同様の構成でよい。フォトダイオード41、42によって光増幅部40の入力側と出力側の光強度光パワーを検出する。検出された光強度は利得制御部43に送られ、光増幅部40の利得の設定に用いられる。ALC制御の場合には、フォトダイオード42で検出される光強度が一定になるように、光増幅部40の利得が制御される。AGC制御の場合には、フォトダイオード42で検出される光強度とフォトダイオード41で検出される光強度の比が一定になるように、光増幅部40の利得が制御される。なお、不図示の送信側端局の制御部から、波長数が変更される旨の制御信号が利得制御部43に入力された場合には、利得制御部43は、利得制御をAGC制御に設定する。波長の増設あるいは削減が終了した旨の制御信号が利得制御部43に入力された場合には、利得制御部43は、利得制御を通常の制御に設定する。通常の制御は、AGC制御でもALC制御でもいずれもありうる。図9は、第1の構成例の増設動作を示すシーケンス図である。今、チャネル2CH2を波長λ2で出力する送信機2が増設されるとする。まず、送信側端局送信局において送信機2を増設する。次に、送信機2がチャネル2を波長λ2で出力する。次に、送信機2は、変調器により特定パターンで強度変調して信号光を送信する。中継局、及び、受信側端局受信局では、特定パターンを受信し、利得一定モードAGC制御モードに遷移する。送信機2は、待機時間だけ待った後、特定パターンの送信を停止する。中継局、受信側端局では、光増幅器の入力側の光強度のフォトダイオードでの検出測定を継続する。送信側端局では、送信機2は、変調器により出力をONOFFして送信する。中継局、受信側端局では、ONOFF動作の光強度を検出測定し、図4aあるいはbのグラフに基づいて、増設後の波長数を検出する。増設後の波長数に基づいて、光増幅器におけるASEによる利得低下の補正量を決定して、利得制御を行なう。図10は、第1の構成例の減設動作を示すシーケンス図である。今、送信機2を削減するとする。まず、送信側端局で、送信機2に対して減設を指示する。送信機2は、変調器により特定パターンで強度変調をかけて信号光を送信する。中継局及び受信側端局では、特定パターンを受信すると、利得一定モードAGCモードに遷移する。待機時間を過ぎると、送信機2は、特定パターンの送信を停止する。中継局及び受信側端局では、光増幅器の入力側の光強度の検出測定を継続する。次に、送信機2は、変調器により出力をONOFFした信号光を送信する。中継局と受信側端局は、ONOFF動作の光強度の測定を行い、図4aあるいはbのグラフに基づいて、減設後の波長数を検出する。そして、減設後の波長数から、各光増幅器のASEによる利得低下の補正量を決定し、光増幅器に制御をかける。図11~図15は、本実施形態の第2の構成例を説明する図である。第2の構成例では、同時に追加あるいは削減される波長数が2波以上の場合について説明する。複数の送信機波長が同時に追加または削除されるケースを考える。波長数が多いシステムでは、送信機は複数のラックに分割して実装される場合がある。送信機への電力供給は、それぞれのラックを介して行われる。このため、ラックごとに電源をONOFFした場合、複数の送信機の出力が同時にONOFFされる。例えば、何らかの事故あるいは故障のために、あるラックの電源供給機能が停止した場合などが該当する。この第2の構成例では、波長数の追加あるいは削減する前の初期状態における波長数があらかじめ分かっている必要がある第1の構成例では、初期状態における波長数情報は必要としない。図11は、本実施形態の第2の構成例におけるシステム構成例を示す図である。図11においては、図3と同じ構成要素には同じ参照符号を付して、それらの説明を省略する。端局送信局と受信局11a、12およびインライン光増幅器が配置される中継局15とから構成される。送信側の端局11aにて接続される送信機10-1~10-nには、光強度変調を与えるための変調器50を具備している。この変調器50は、送信側端局11aに配置される全ての送信機10-1~10-nに対して同じタイミングつまり、同期した状態で特定パターンを与えるためのものである。スイッチ51は、特定パターンを送出する送信機を選択して、特定パターンの信号を送信させるものである。図12に、送信機が送信する、および、各局において受信される信号光の光強度の遷移を示す。図121は、送信機が送信する信号光の光強度の変化を示す。図122は、中継局及び受信側端局で受信される信号光の光強度の変化を示す。特定パターンは、同時に追加された送信機のうち、いずれかひとつの送信機から出力する。図121において、波長λ2の信号光を送信する送信機から、aの特定パターンが送信されている。この特定パターンは、中継局あるいは受信側端局において、図122のaとして検出される。ONOFF動作は、図121のbに示されるように、増設あるいは減設される送信機全てが行なう。図121においては、波長λ2、λ3、λ4の信号光を送信する送信機がONOFF動作を行なっている。図122のbに示されるように、中継局及び受信側端局においては、このONOFF動作による光強度の変化が検出される。図13に、ある波長数の状態から任意の波長数を追加した場合の総光パワーの変動量の関係を示す。図13のグラフより、初期状態における波長数が分かっている場合、総光パワーの変動量から波長の増設あるいは減設後の波長数を知ることができる。増設する場合には、図13のグラフの増設前の波長数のカーブ上で、検出されたパワー変動量に対応する点を求め、その点が対応する縦軸の波長数が増設後の波長数となる。減設する場合には、図13のグラフの縦軸の波長数が減設前の波長数であり、対応するパワー変動量が、どのカーブの上に乗っているかを判定することにより、減設後の波長数を求めることができる。中継局及び受信側端局の構成は図7と同様であるが、メモリ30に増設前あるいは減設前の波長数と図13のグラフのデータを格納しておき、波長数検出部31がこのグラフのデータを参照して、増設後あるいは減設後の波長数を取得する。図13のグラフのデータは、シミュレーションで求めても良いし、実験を行なって求めても良い。実際の装置の特性のバラツキを考慮する場合には、実際に実験を行なったほうが有効である。図14は、第2の構成例における増設処理の流れを示すシーケンス図である。まず、送信側端局において、複数の送信機を同時に増設する。次に、増設された送信機のうちのいずれかから特定パターンを送信する。中継局及び受信側端局においては、特定パターンを検出すると、光増幅器を利得一定モードAGC制御モードに遷移させる。待機時間だけ経過した後、送信機は特定パターンの送信を停止する。そして、中継局及び受信側端局では、全ての送信機の出力の光強度の検出測定を継続する。次に、送信側端局では、増設された全ての送信機の出力をONOFFする。中継局及び受信側端局では、増設された全ての送信機の出力をONした場合と、OFFした場合の光強度を検出測定する。そして、各中継局及び受信側端局で、増設された全ての送信機がONされたときの光強度とOFFされたときの光強度から光強度の変化量を求め、図13のグラフのデータより、増設後の波長数を決定する。そして、決定された波長数に基づいて、ASEによる光増幅器の利得低下の補正量を決定し、光増幅器の利得を制御する。図15は、第2の構成例における減設処理の流れを示すシーケンス図である。まず、送信側端局において、減設されるべき送信機のうちのいずれかから特定パターンを送信する。中継局及び受信側端局においては、特定パターンを検出すると、光増幅器を利得一定モードAGC制御モードに遷移させる。待機時間だけ経過した後、送信機は特定パターンの送信を停止する。そして、中継局及び受信側端局では、全ての送信機の出力の光強度の検出測定を継続する。次に、送信側端局では、減設されるべき全ての送信機の出力をONOFFする。中継局及び受信側端局では、減設されるべき全ての送信機の出力をONした場合と、OFFした場合の光強度を検出測定する。そして、各中継局及び受信側端局で、減設されるべき全ての送信機がONされたときの光強度とOFFされたときの光強度から光強度の変化量を求め、図13のグラフのデータより、減設後の波長数を決定する。そして、決定された波長数に基づいて、ASEによる光増幅器の利得低下の補正量を決定し、光増幅器の利得を制御する。図16~図19は、本実施形態の第3の構成例を説明する図である。本構成例では、増減設する信号光の波長が、もともと存在する信号光の波長と大きく異なる場合について、波長数検出の精度を高めようとするものである。例えば、波長がλ1の1波にて運用している状態からλ2の波長を追加する場合を考える。一般に、光ファイバの損失は光の波長に依存して異なる。波長λ1とλ2が近い場合例えば、波長グリッドにおいて隣り合う程度、すなわち、1nm程度の違いは、λ1とλ2の波長が光ファイバの伝送した際に受ける損失の量はほぼ等しい。ここで、波長が近いということを、光ファイバを伝送した際に受ける損失の量で説明するならば、伝搬後の2つの波長が受ける損失の差が0.1dB程度以内である場合には、2つの波長は近いということができる。これは、波長数が少ない、比較的小規模なWDM伝送装置では通常成立している。一方、波長λ1とλ2の値が大きく離れている場合は、2つの波長で受ける損失の量が大きく異なるので、光強度の変化が想定外に大きく変化し、図4a、bに示した光強度の変動量から波長数を求める際の精度が低下する可能性がある。これは、伝送路である光ファイバの損失が、信号光の波長によりことなることに起因する。2つの波長が大きく離れているとは、上記の意味で近い場合でないことを意味し、例えば、Cバンド帯域幅の半分、あるいは、4分の1程度の波長の差がある場合などである。図16に、この様子を以下の条件を一例として示す。局間距離100km局間のファイバ損失20dB中継局数2端局間のスパン数伝送路の数3光増幅器出力の1波あたりの平均出力パワー0dBm送信機1と送信機2の波長差15nmまたは7nm図16から分かるように、2つの波長の差によってパワー変動量が異なってくることが示されている。また、波長数が少ないほど伝送路である光ファイバの損失の波長特性への影響は大きい。第3の構成例では、増減設する信号光の波長が分かる場合、図16からそれぞれの波長差に応じて、図4a、bのような形式のパワー変動量と波長数のグラフのデータを用意しておくことによって、より精度よく波長数を特定することが可能となる。増減設される信号光の波長は以下の方法により特定する。最近では、出力光の波長を任意に選択できるタイプの送信機が適用される場合が多い。そこで、送信機に対する設定波長に応じて、異なる特定パターンを個別に用意しておく。図17に、波長ごとの特定パターンの例を示す。図17では、波長λ1は、11010110101、波長λ2は、10110101001、波長λ3は、10100101011が割り当てられている。図17は、一例であり、波長ごとの特定パターンは、互いに異なるものであれば任意に設定可能である。中継局では、この特定パターンに応じて、増減設される信号の波長を特定し、その波長に応じてパワー変動から波長数へのグラフのデータを選択する。なお、ここでは、増減設は、1波長ずつ行なうものとする。これは、異なる特定パターンが同時に送信され、特定パターンが検出できなくなってしまうのを避けるものである。中継局及び受信側端局の光増幅器の構成は、図7と同様であり、波長差ごとに設けられる図4a、bに対応するグラフのデータは、メモリ30に予め格納されて、波長数検出部31が参照する。図18は、第3の構成例の増設動作を示すシーケンス図である。今、チャネル2CH2を波長λ2で出力する送信機2が増設されるとする。まず、送信側端局送信局において送信機2を増設する。次に、送信機2がチャネル2を波長λ2で出力する。次に、送信機2は、変調器により特定パターンで強度変調して信号光を送信する。中継局、及び、受信側端局受信局では、特定パターンを受信し、利得一定モードAGC制御モードに遷移する。送信機2は、待機時間だけ待った後、特定パターンの送信を停止する。中継局、受信側端局では、光増幅器の入力側の光強度のフォトダイオードでの検出測定を継続する。送信側端局では、送信機2は、変調器により出力をONOFFして送信する。中継局、受信側端局では、ONOFF動作の光強度を検出測定し、波長差に応じたグラフのデータに基づいて、増設後の波長数を検出する。増設後の波長数に基づいて、光増幅器におけるASEによる利得低下の補正量を決定して、利得制御を行なう。図19は、第3の構成例の減設動作を示すシーケンス図である。今、送信機2を削減するとする。まず、送信側端局で、送信機2に対して減設を指示する。送信機2は、変調器により特定パターンで強度変調をかけて信号光を送信する。中継局及び受信側端局では、特定パターンを受信すると、利得一定モードAGCモードに遷移する。待機時間を過ぎると、送信機2は、特定パターンの送信を停止する。中継局及び受信側端局では、光増幅器の入力側の光強度の検出測定を継続する。次に、送信機2は、変調器により出力をONOFFした信号光を送信する。中継局と受信側端局は、ONOFF動作の光強度の測定を行い、波長差に応じたグラフのデータに基づいて、減設後の波長数を検出する。そして、減設後の波長数から、各光増幅器のASEによる利得低下の補正量を決定し、光増幅器に制御をかける。なお、上記実施形態では、単に送信機の光出力をONOFFすると記載したが、ONOFFの回数は特定の回数に限定されるものではなく、1回でも良いし、数回でも良く、全ての中継局と受信側端局で波長数が決定できる回数であれば良い。上記実施形態により、OSC等による局間の情報伝達手段を用いることなく波長数を取得し、その情報をASEによる利得の低下の補正等に適用することができる。そのため、OSC送受信のための装置が不要で、コストを低減しつつ、伝送特性の劣化を防止できる。