"リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる第二活物質と、を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる負極活物質を含む負極と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む電解質と、を備え、前記第二活物質は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体である、非水電解質二次電池。前記非水電解質二次電池は、前記第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲と、前記第二活物質が前記アニオンを吸蔵および放出することができる電位範囲とが互いに重複した、重複電位領域を有する、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記第一活物質の少なくとも1つの還元電位は、前記第二活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い、請求項1に記載の非電解質二次電池。前記第一活物質は、前記第二活物質の最も高い還元電位よりも高い還元電位を有する、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記第二活物質は、前記第一活物質の1つの還元電位よりも高い第一の還元電位と、前記第一活物質の1つの還元電位よりも低い第二の還元電位とを有する、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記第一活物質の1つの還元電位と、前記第二活物質の1つの還元電位とが、前記重複電位領域において存在し、前記第一活物質の前記1つの還元電位が、前記第二活物質の前記1つの還元電位よりも高い、請求項2に記載の非水電解質二次電池。前記第一活物質は、リチウムを含有していてもよい遷移金属酸化物である、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記遷移金属酸化物はV2O5である、請求項7に記載の非水電解質二次電池。前記遷移金属酸化物はLiFePO4である、請求項7に記載の非水電解質二次電池。前記重合体の主鎖に前記テトラカルコゲノフルバレン骨格が含まれている、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記重合体の側鎖に前記テトラカルコゲノフルバレン骨格が含まれている、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記正極が、正極集電体と、前記正極集電体の上に設けられ、前記第一活物質および前記第二活物質を含む正極活物質層とで構成され、前記第二活物質が前記正極活物質層において均一に分布している、請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記重合体が親水性基を有さない請求項1に記載の非水電解質二次電池。以上のように、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質とともに、第二成分である活物質を正極に添加することにより、リチウム二次電池の出力特性を向上させる取り組みはなされているものの、最適な第二活物質に関する知見は不十分であった。本発明は、これらの課題に鑑みてなされたものであり、エネルギー密度を大きく低下させることなく、出力特性、特に、パルス放電特性を向上させた非水電解質二次電池を提供することを目的とする。すなわち、本発明は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる第二活物質と、を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる負極活物質を含む負極と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む電解質と、を備え、前記第二活物質は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体である、非水電解質二次電池を提供する。本発明では、正極において、第一活物質と第二活物質との複合2種の活物質が用いられている。第一活物質として、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる材料を用いることにより、十分なエネルギー密度を確保できる。さらに、第二活物質として、電解質に含まれたアニオンを吸蔵および放出することができる重合体が用いられている。重合体は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含むので、パルス放電特性の向上に寄与する。このように、本発明によると、エネルギー密度を大きく低下させることなく、出力特性、特に、パルス放電特性の向上した非水電解質二次電池を提供することができる。また、本発明における第二活物質は、活性炭と比較して水分吸着能が小さい。そのため、電池内部の水分量を低減できる。以下、本発明の非水電解質二次電池の実施形態を説明する。図1は、本発明による非水電解質二次電池の一実施形態であるコイン型蓄電デバイス1の模式的な断面を示している。この蓄電デバイス1は、コイン型ケース50、封口板51、およびガスケット52によって内部が密閉された構造を有する。蓄電デバイス1の内部には、正極活物質層11および正極集電体12を備える正極10と、負極活物質層21および負極集電体22を備える負極20と、セパレータ30とが収められている。正極10および負極20はセパレータ30を挟んで対向し、正極活物質層11および負極活物質層21がセパレータ30と接するように配置されている。正極10、負極20、およびセパレータ30からなる電極群には、電解液31が含浸されている。正極活物質層11は、少なくとも2種の活物質を正極活物質として含む。少なくとも2種の活物質のうちの1種は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質である、第一活物質である。少なくとも2種の活物質のうちのもう1種は、アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質である、第二活物質である。アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質、すなわち、第二活物質は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体である。第一活物質および第二活物質は正極活物質層11において均一に分布している。電解液31は、リチウムイオンと当該アニオンとの塩を含む電解質を含有している。均一に分布とは、正極活物質層11のどの場所においても、第一活物質の濃度重量比および第二活物質の濃度重量比が概ね一定であることを意味する。本発明の非水電解質二次電池が高容量と高出力優れたパルス放電特性とを実現できる理由として、以下に説明する3つの理由が挙げられる。第1の理由は、正極に含まれる2種の活物質がそれぞれ有する材料特性である。正極に含まれる2種の活物質のうち、1種は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質第一活物質である。第一活物質は、正極における主たる活物質である。なお、主たる活物質とは、非水電解質二次電池の全蓄電容量に対して50以上の蓄電容量を占める活物質を意味する。第一活物質は、充放電に伴い負極との間でリチウムイオンが移動することにより、3V級の高電圧、かつ高容量を実現することができる。他方、正極に含まれる2種の活物質のうち、もう1種は、アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質第二活物質である。第二活物質は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体である。テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体は、酸化還元反応がリチウム基準で約3~4Vの電位において進行するため、正極における活物質材料として適している。また、当該重合体がアニオンを吸蔵および放出する反応は、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出する反応と比較して速い。このため、当該重合体は、高出力、特に、優れたパルス放電特性に寄与することができる。さらに、当該重合体は、活性炭よりも大きな容量を有しているため、当該重合体を用いた場合、代わりに活性炭を用いた場合よりも、高い容量を得ることができる。したがって、第二活物質は、高容量と高出力との両方に寄与することができる。第2の理由は、2種の活物質を複合することによる相乗効果である。ここで、重要なポイントは、第一活物質の反応イオンと、第二活物質の反応イオンとが互いに異なっていることである。第一活物質は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができるので、第一活物質の反応イオンはリチウムイオンである。他方、第二活物質は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体であり、アニオンを吸蔵および放出することができるので、第二活物質の反応イオンはアニオンである。このように2種の活物質の反応イオンが互いに異なることにより、それぞれの活物質の反応は、相互に影響を与え合うことなくスムーズに進行することができる。高出力を必要としない場合、すなわち、充放電が比較的低速で行われる場合、反応速度の遅い活物質でも十分に反応ができるため、充放電に寄与する活物質は材料の反応速度に依存しない。したがって、いずれの活物質が優先的に反応するということがないため、結果として、主たる活物質である第一活物質が充放電に主として寄与することになる。言い換えれば、充放電に主として寄与するのは、第一活物質とリチウムイオンとの反応である。この場合、アニオンは正負極間をほとんど移動せずに電解質中にとどまり、主としてリチウムイオンが正負極間を移動する。他方、高出力を必要とする場合、すなわち、充放電が比較的高速で行われる場合、第一活物質と第二活物質との両方が充放電に関与する。言い換えれば、第一活物質とリチウムイオンとの反応に加えて、第二活物質とアニオンとの反応が進行する。この場合、リチウムイオンとアニオンとの両方が正負極間を移動する。具体的には、放電過程において、リチウムイオンは負極から正極の方へ移動し、アニオンは正極から負極の方へ移動する。一般に、電解質中のアニオンの移動速度移動度は、リチウムイオンと同等かあるいはそれ以上である。アニオンが反応イオンとして加わることにより、反応イオンの濃度がおよそ2倍に増加するため、大電流を取り出し、高出力を実現することができる。上述の説明の比較として、例えば、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる2種の活物質AおよびBを正極に用いた場合について説明する。ただし、活物質Bは活物質Aよりも充放電反応が速いと仮定する。この場合、活物質Aおよび活物質Bの反応イオンはともにリチウムイオンである。そのため、充放電を行うと、活物質Bとリチウムイオンとの反応が迅速に進行することによって、リチウムイオンが消費されてしまい、活物質Aの反応は抑制されてしまう。また、反応イオンがリチウムイオンのみであるため、出力特性は、電解質中のリチウムイオンの移動速度によって制限されてしまう。したがって、活物質Aに対して、反応イオンが活物質Aに共通する活物質Bを加えたとしても、ABの相乗効果を最大限に得ることはできない。また、従来技術では、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質に対して、第二成分である活物質として活性炭を添加することが提案されている。しかし、活性炭の反応イオンは、リチウムイオンとアニオンとの両方であり、自然電位を境としてそれより高い電位ではアニオンと反応し、それより低い電位ではリチウムイオンと反応する。したがって、活性炭の添加により出力特性を向上させる効果は、電位によって異なり、ある電位以上では得られる場合があり、また、ある電位以下では十分に得られない場合があり、技術的な制限を有するといえる。第3の理由は、第一活物質および第二活物質の2種を複合させることによる弊害を有さないということである。上記従来技術のように、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質に対して、第二成分である活物質として活性炭を添加した場合、正極は種々の弊害を有する。すなわち、活性炭の表面は非常に活性で反応性が高く、表面に水分や空気中の有機成分などが容易に吸着するため、十分な真空乾燥を行っても、なおその完全除去は難しい。また、活性炭上に吸着された水分および有機物は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質の表面において分解し、ガス発生による電池の膨れや容量低下などの信頼性の低下を引き起こす可能性がある。これらの弊害による影響は、保存試験やサイクル試験などの結果に顕著に現れる場合がある。他方、本発明におけるテトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体第二活物質は、水分の吸着性が低いため、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質第一活物質と複合させることによる弊害因子を有さない。このため、第一活物質に対して第二活物質を複合することにより、信頼性の高い非水電解質二次電池を得ることができる。以上の3つの理由により、本発明により、高容量と高出力優れたパルス放電特性とを有し、かつ、電池としての信頼性の高い非水電解質二次電池を提供することができる。さらに、第一活物質および第二活物質は正極活物質層において均一に分布している。それゆえ、充電時および放電時のいずれにおいても同様に、高容量および高出力を発揮できる非水電解質二次電池が提供される。正極活物質層は、第一活物質と第二活物質とその他の構成材料とを均一に混練して得られる合剤を正極集電体上に成形するなど、通常の方法により製造できるため、非水電解質二次電池の製造が容易である。以下、本発明の非水電解質二次電池に用いることができる構成材料について説明する。リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質第一活物質は、リチウムイオン電池の正極材料として公知のものを用いることができる。具体的には、第一活物質として、リチウムを含んでいてもよい遷移金属酸化物を用いることができる。言い換えれば、遷移金属酸化物や、リチウム含有遷移金属酸化物などを用いることができる。具体的には、コバルトの酸化物、ニッケルの酸化物、マンガンの酸化物、および、五酸化バナジウムV2O5に代表されるバナジウムの酸化物、ならびに、これらの混合物または複合酸化物などが第一活物質として用いられる。コバルト酸リチウムLiCoO2などの、リチウムと遷移金属とを含む複合酸化物が正極活物質として最もよく知られている。また、遷移金属のケイ酸塩、リン酸鉄リチウムLiFePO4に代表される遷移金属のリン酸塩などを、第一活物質として用いることもできる。アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質第二活物質としては、後に詳述する、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体が用いられる。以下、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体について、詳細に説明する。当該重合体において、テトラカルコゲノフルバレン骨格を有する部分は、π共役電子雲を有し、酸化還元部位として機能する。当該部分の構造は、例えば、下記式1で表わされる。式1中、X1、X2、X3、およびX4は、互いに独立して、硫黄原子、酸素原子、セレン原子、またはテルル原子である。Ra、Rb、Rc、およびRdから選ばれる1つまたは2つは、重合体の主鎖または側鎖の他の部分と結合するための結合手である。Ra、Rb、Rc、およびRdから選ばれる、残りの3つまたは2つは、互いに独立して、鎖状の脂肪族基、環状の脂肪族基、水素原子、ヒドロキシル基、シアノ基、アミノ基、ニトロ基、ニトロソ基、またはアルキルチオ基である。鎖状の脂肪族基および環状の脂肪族基は、それぞれ、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ケイ素原子、リン原子、ホウ素原子よりなる群から選ばれる少なくとも1種を含んでいてもよい。RaとRbとは、互いに結合して環を形成していてもよく、また、RcとRdとは、互いに結合して環を形成していてもよい。式1において、X1、X2、X3、およびX4が硫黄原子であり、Ra、Rb、Rc、およびRdが水素原子である化合物は、下記式2で示されるテトラチアフルバレン以下、TTFと略すことがあるである。以下、TTFを例にとり、テトラカルコゲノフルバレン骨格を有する部分が酸化還元部位として機能し、電解質中のアニオンと反応するメカニズムについて説明する。TTFは、電解液に溶解した状態で1電子酸化を受けると、下記式3に示すように、2つの5員環のうち一方の5員環から電子が1つ引き抜かれ、正の1価に帯電する。この結果、対イオンとしてアニオン式3の場合、PF6-がテトラチアフルバレン骨格に1つ配位する。この状態からさらに1電子酸化を受けると、他方の5員環から電子が1つ引き抜かれ、正の2価に帯電する。この結果、対イオンとしてもう1つのアニオンがテトラチアフルバレン骨格に配位する。酸化された状態でも、その環状骨格は安定であり、再び電子を受け取ることにより、還元されて電気的に中性な元の状態に戻ることができる。言い換えれば、上記式3に例示される酸化還元反応は可逆である。本発明の非水電解質二次電池は、テトラチアフルバレン骨格が有するこのような酸化還元特性を利用している。例えば、TTFを蓄電デバイスの正極に用いた場合、放電過程において、テトラチアフルバレン骨格が電気的に中性な状態へと向かう。言い換えれば、式3において左方向の反応が進行する。逆に、充電過程においては、テトラチアフルバレン骨格が正に帯電した状態へと向かう、つまり、式3において右方向の反応が進行する。式1において、X1、X2、X3、およびX4が、互いに独立して、硫黄原子、セレン原子、テルル原子、または酸素原子であり、Ra、Rb、Rc、およびRdが水素原子である化合物は、テトラカルコゲノフルバレンまたはその酸素含有類縁体と総称される。これらの化合物は、TTFと同様の酸化還元特性を有する。このことは、例えば、TTFケミストリー:テトラチアフルバレンの基礎と応用TTFChemistryFundamentalsandApplicationsofTetrathiafulvalene、ジャーナルオブジアメリカンケミカルソサエティJournaloftheAmericanChemicalSociety,第97版,第10部,1975年,p.2921-2922、および、ケミカルコミュニケイションChemicalCommunications,1997年,p.1925-1926などにおいて報告されている。また、テトラカルコゲノフルバレン骨格に官能基が結合した化合物、すなわち、式1におけるRa、Rb、Rc、およびRdが種々の構造を有する化合物は、テトラカルコゲノフルバレンと同様の酸化還元特性を有する。このことは、例えば、TTFケミストリー:テトラチアフルバレンの基礎と応用TTFChemistryFundamentalsandApplicationsofTetrathiafulvaleneにおいて、これらの化合物の合成方法とともに報告されている。このように、良好な酸化還元特性を得るために重要な構造は、テトラカルコゲノフルバレン骨格自体の構造である。したがって、式1におけるRa、Rb、Rc、およびRdは、これらがテトラカルコゲノフルバレン骨格の酸化還元に寄与しない構造である限り、特に限定されない。本発明において用いられる有機活物質第二活物質は、式1に例示したようなテトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体である。テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む分子は、分子量を大きくするほど有機溶媒に対する溶解度が低下する。したがって、電解液中に有機溶媒が含まれている場合、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む第二活物質として重合体を用いることにより、第二活物質の電解液への溶解を抑制し、サイクル特性の劣化を抑制することができる。重合体の分子量は大きいことが好ましい。具体的には、1分子中に、式1で表されるテトラカルコゲノフルバレン骨格を4個以上有することが好ましい。すなわち、重合体の重合度数平均重合度、具体的には、後述の式4におけるn、または、後述の式6におけるnとmとの和が、4以上であることが好ましい。これにより、有機溶媒に溶けにくい有機活物質を実現することができる。より好ましくは、重合体の重合度は、10以上であり、さらに好ましくは、20以上である。重合体の重合度の上限は特に限定されない。製造コスト、収率などの観点から、重合体の重合度は、例えば300以下であり、好ましくは150以下である。テトラカルコゲノフルバレン骨格は、当該重合体の主鎖に含まれていてもよいし、側鎖に含まれていてもよく、また、主鎖と側鎖との両方に含まれていてもよい。重合体がテトラカルコゲノフルバレン骨格を主鎖に含む場合、重合体の構造は、例えば、以下の式4で表される。式4中、Xは酸素原子、硫黄原子、セレン原子、またはテルル原子である。R5およびR6は、互いに独立して、鎖状飽和炭化水素基、鎖状不飽和炭化水素基、環状飽和炭化水素基、環状不飽和炭化水素基、フェニル基、水素原子、ヒドロキシル基、シアノ基、アミノ基、ニトロ基、またはニトロソ基である。鎖状飽和炭化水素基、鎖状不飽和炭化水素基、環状飽和炭化水素基、および環状不飽和炭化水素基は、それぞれ、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、およびケイ素原子からなる群から選ばれる少なくとも1種を含んでいてもよい。R9は、リンカーを表し、典型的にはアセチレン骨格およびチオフェン骨格の少なくとも1種を含む、鎖状不飽和炭化水素基または環状不飽和炭化水素基であり、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、およびケイ素原子からなる群から選ばれる少なくとも1種を含んでいてもよい。nは、モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。式4は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む繰り返し単位と、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含まない繰り返し単位式4中のR9とが交互に配列した交互共重合体であるが、この結合の順序は特に限定されない。すなわち、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む繰り返し単位と、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含まない繰り返し単位とを主鎖に有してなる重合体は、ブロック共重合体、交互共重合体、およびランダム共重合体のいずれであってもよい。ブロック共重合体の場合、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む繰り返し単位が連続して直接結合したユニットと、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含まない繰り返し単位が連続して直接結合したユニットとが交互に配列した構造を有する。また、ランダム共重合体の場合、テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む繰り返し単位およびテトラカルコゲノフルバレン骨格を含まない繰り返し単位がランダムに配列した構造を有する。例えば、式4におけるXが硫黄原子であり、R5およびR6がフェニル基であり、R9がジエチニルベンゼン基である重合体は、式5に示す構造式で表される重合体である。式5で表される重合体は、4,4’-ジフェニルテトラチアフルバレンと、1,3-ジエチニルベンゼンとの交互共重合体である。式5中のnは、モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。重合体がテトラカルコゲノフルバレン骨格を側鎖に含む場合、重合体の構造は、例えば、以下の式6に示すように2つの繰り返し単位がにおいて互いに結合した構造で表される。なお、上述の説明と同様に、2つの繰り返し単位の結合する順序は特に限定されない。ただし、式6中、R10およびR12は、重合体の主鎖を構成する3価の基であり、互いに独立して、炭素原子、酸素原子、窒素原子および硫黄原子からなる群から選ばれる少なくとも1つと、炭素数1~10の飽和脂肪族基および炭素数2~10の不飽和脂肪族基からなる群から選ばれる少なくとも1つの置換基または少なくとも1つの水素原子とを含む。L1は、R12と結合した、エステル基、エーテル基、カルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基、アルキル基、フェニル基、アルキルチオ基、スルホン基、またはスルホキシド基を含む1価の基である。R11は、R10およびM1と結合した2価の基であり、炭素数1~4のアルキレン、炭素数1~4のアルケニレン、アリーレン、エステル、アミド、およびエーテルからなる群から選ばれる少なくとも1種を含む。R11は、置換基を有していてもよい。M1は、R11と結合した、式1で表すことのできる1価の基である。nおよびmは、各モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。例えば、Xが硫黄原子である場合、以下の式7に示す構造を有する重合体が挙げられる。式7中、R21は、2価の基であり、置換基を有していてもよい炭素数1~4のアルキレン;置換基を有していてもよい炭素数1~4のアルケニレン;置換基を有していてもよいアリーレン;エステル;アミド;およびエーテルからなる群から選ばれる少なくとも1種を含む。R20およびR22は、互いに独立して、炭素数1~4の飽和脂肪族基、フェニル基、または水素原子である。R25、R26、およびR27は、互いに独立して、鎖状の脂肪族基、環状の脂肪族基、水素原子、ヒドロキシル基、シアノ基、アミノ基、ニトロ基、ニトロソ基、またはアルキルチオ基であり、R25とR26とは互いに結合して環を形成していてもよい。L1は、エステル基、エーテル基、カルボニル基、シアノ基、ニトロ基、ニトロキシル基、アルキル基、フェニル基、アルキルチオ基、スルホン基、またはスルホキシド基を含む1価の基である。nおよびmは、各モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。例えば、式7におけるL1がエステル基を含む1価の基であり、R21が2価のエステル基であり、R20およびR22がメチル基であり、R25、R26、およびR27が水素原子である重合体は、以下の式8で表される構造を有する。式8中、nおよびmは、各モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。以上に挙げた中でも、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体は、親水性基を有さないことが好ましい。これにより、電池内部の水分量を低減できる。本発明の非水電解質二次電池は、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲と、第二活物質がアニオンを吸蔵および放出することができる電位範囲とが互いに重複した電位領域、すなわち重複電位領域を有することがより好ましい。非水電解質二次電池が重複電位領域を有する場合、重複電位領域において第一活物質と第二活物質との両方の活物質が同時に反応することができる。そのため、第一活物質と第二活物質とを複合させたことによる相乗効果がより多く得られ、高出力化の効果がより大きく得られる。以下に、重複電位領域について、図2~4を用いて説明する。図2は、重複電位領域が存在する場合における、第一活物質単独での充放電カーブと、第二活物質単独での充放電カーブとを表す。図2の左側のグラフAは、正極活物質として、第一活物質のみを用いることによって得られる蓄電デバイスの充放電カーブを表す。図2の右側のグラフBは、正極活物質として、第二活物質のみを用いることによって得られる蓄電デバイスの充放電カーブを表す。図2のグラフAによると、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲は、3.0~3.4Vの範囲である。図2のグラフBによると、第二活物質がアニオンを吸蔵および放出することができる電位範囲は、3.0~3.8Vの範囲である。よって、これらの電位範囲は3.0~3.4Vの電位領域において重複している。すなわち、重複電位領域は3.0~3.4V図2におけるt1である。第一活物質および第二活物質の両方が、正極活物質として用いられている場合、重複電位領域t1において、両方の活物質が同時に充放電に寄与できる。結果として、最も高出力な効果を得ることができる。特許文献7に開示されている、PTMAなどのニトロキシルラジカル構造を分子中に有するラジカル化合物は、リチウム基準で約3.6Vのみに酸化還元電位電位平坦部を有する。そのため、これらのラジカル化合物は、第一活物質とともに用いた場合に広い重複電位領域を得ることが難しい材料である。また、そのために、好適に選択することのできる第一活物質の種類が限定される。他方、図3および図4は、重複電位領域が存在しない場合における、第一活物質単独での充放電カーブと、第二活物質単独での充放電カーブとを表す。図3および図4の左側のグラフAは、正極活物質として、第一活物質のみを用いることによって得られる蓄電デバイスの充放電カーブを表す。図3および図4の右側のグラフBは、正極活物質として、第二活物質のみを用いることによって得られる蓄電デバイスの充放電カーブを表す。図3の場合、第二活物質がアニオンを吸蔵および放出することができる電位範囲は3.0~3.8Vであり、これは、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲である2.5~2.8Vよりも高い。したがって、これら2つの電位範囲は重複電位領域を有さない。また、図4の場合、第二活物質がアニオンを吸蔵および放出することができる電位範囲は3.0~3.8Vであり、これは、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲である4.0~4.4Vよりも低い。したがって、これら2つの電位範囲は重複電位領域を有さない。本発明では、図3、4のケースよりも図2のケースの方が好ましい。したがって、両方の活物質が同時に反応できる重複電位領域が存在するような各材料を、第一活物質および第二活物質として選択することが好ましい。また、図2によると、重複電位領域が3.0~3.4Vに存在するので、重複電位領域の広さ幅は0.4Vである。第一活物質および第二活物質として選択される各材料は、広い重複電位領域を有していることが好ましい。具体的には、重複電位領域の広さは0.05V以上であることが好ましく、0.1V以上であることがより好ましい。重複電位領域の広さに上限はないが、重複電位領域の広さは1V以下であることが好ましく、0.5V以下であることがより好ましい。正極における第一活物質および第二活物質として、このような材料の組み合わせを用いることにより、両方の活物質の相乗効果を最大限に発揮することができる。なお、第二活物質である、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位に含む重合体は、リチウム基準で約3~4Vにおいて、アニオンを吸蔵および放出することができ、特に、3.3~3.8Vにおいて電位平坦部を有する。したがって、重複電位領域を有するためには、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質もリチウム基準で約3~4Vで酸化還元できる、特に、3.3~3.8Vにおいて電位平坦部を有する材料であることが特に好ましい。具体的には、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出することができる電位範囲の下限は、好ましくは2.5V、より好ましくは3V、さらに好ましくは3.3Vであり、当該電位範囲の上限は、好ましくは4.3V、より好ましくは4V、さらに好ましくは3.8Vである。還元電位の観点からは、非水電解質二次電池は、第一活物質の少なくとも1つの還元電位が、第二活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い、という条件を満たすことが好ましい。第二活物質は、テトラチアフルバレン骨格を繰り返し単位に含む重合体であり、高出力化に大きく寄与することができる活物質である。第二活物質の特性を最大限に利用するためには、放電を比較的高速で行う必要が生じるときまでに、第二活物質が消費されていないことが好ましい。すなわち、通常の放電においては主として第一活物質が放電に関与するようにすることが好ましい。こうすることによって、高速放電の必要が生じた時に、第二活物質を放電に関与させ、高出力化に大きく寄与することができる。例えば、第一活物質は、第二活物質が有する最も高い還元電位よりも、高い還元電位を有することができる。この場合、第二活物質が有する最も高い還元電位と、当該最も高い還元電位よりも高い、第一活物質の還元電位との差は、例えば、0.05~0.5Vである。この差が大きすぎると、上述した重複電位領域が存在しなくなる可能性がある。還元電位の観点から、重複電位領域が確実に存在するためには、第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い第一の還元電位と、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも低い第二の還元電位とを有することがより好ましい。なお、第二活物質である、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位に含む重合体は、リチウム基準で約3~4Vにおいて少なくとも2つの還元電位を有する詳しくは、約3.3~3.8Vの範囲に2つの電位平坦部を有する。したがって、重複電位領域を有するためには、リチウム基準で約3~4Vの辺りに還元電位を有する材料を、第一活物質として選択することがより好ましい。また、第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い第一の還元電位と、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも低い第二の還元電位とを有するためには、第一活物質の少なくとも1つの還元電位は、3.3~3.8Vの範囲内に存在することが好ましい。言い換えると、第一活物質は少なくとも3.3~3.8Vの範囲内に電位平坦部還元電位を有することが好ましい。この効果について、以下説明する。主活物質である第一活物質が高い容量を発現し、副活物質である第二活物質が高速反応を発現する。第一活物質および第二活物質の反応電位が重複電位領域を有しているため、幅広い電位領域で高容量と高速反応を両立することができる。さらに、第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも低い第二の還元電位を有するため、第二活物質の放電への寄与が減少して電位が低下したときに第一活物質が放電に寄与できる。すなわち、大電流放電を実現でき、高出力を発現できる。加えて、第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い第一の還元電位を有するため、第一活物質の充電への寄与が減少して電位が上昇したときに第二活物質が充電に寄与できる。すなわち大電流充電を実現でき、高入力を発現できる。以上のように、第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い第一の還元電位と、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも低い第二の還元電位とを有することによって、高容量と高出力大電流放電のみならず、高入力大電流充電をも実現することができる。具体的には、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質第一活物質としては、以下の材料がより好ましい。すなわち、遷移金属酸化物の中では、マンガン酸化物、および、五酸化バナジウムV2O5に代表されるバナジウム酸化物がより好ましく、遷移金属のケイ酸塩および遷移金属のリン酸塩の中では、リン酸鉄リチウムLiFePO4がより好ましい。五酸化バナジウムV2O5は、リチウム基準で3.2V付近および3.4V付近に還元電位を有し、リン酸鉄リチウムLiFePO4は、リチウム基準で3.4V付近に還元電位を有する。リン酸マンガンリチウムおよびコバルト酸リチウムは、リチウム基準で4.1V付近に還元電位を有する。マンガン酸リチウムおよびニッケル酸リチウムは、リチウム基準で4.0V付近に還元電位を有する。リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2は、リチウム基準で3.7V付近に還元電位を有する。また、高容量と高出力大電流放電のみならず、高入力大電流充電をも実現するためには、上述のように第二活物質が、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも高い第一の還元電位と、第一活物質の少なくとも1つの還元電位よりも低い第二の還元電位とを有することが有効である。このような第一活物質と第二活物質との組み合わせを得るためには、第二活物質は二つ以上の電位平坦部を有する必要性がある。例えば、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体を第二活物質として用いることができる。当該重合体は、例えば3.3~3.8Vの範囲に二段階の電位平坦部を有する。なお、特許文献7に開示されている、PTMAなどのニトロキシルラジカル構造を分子中に有するラジカル化合物はリチウム基準で酸化還元電位が約3.6Vのみにあるため、二段階の電位平坦部を有さず、ほぼ一段階の電位平坦部を有する。他方、第一活物質としては、3.3~3.8Vの範囲に電位平坦部を有する電極活物質を用いることができる。具体的には、マンガン酸化物、五酸化バナジウムV2O5に代表されるバナジウム酸化物、リン酸鉄リチウムLiFePO4およびリチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2が好ましい。なぜなら、これらの物質が有する還元電位電位平坦部は、テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体の二段階の電位平坦部の間に位置するからである。具体的には、五酸化バナジウムV2O5はリチウム基準で3.4V付近、リン酸鉄リチウムLiFePO4はリチウム基準で3.4V付近、リチウムニッケルマンガンコバルト複合酸化物LiNi1/3Mn1/3Co1/3O2はリチウム基準で3.7V付近に、それぞれ電位平坦部を有する。還元電位の観点からは、以下の条件を満たすことがさらに好ましい。すなわち、第一活物質の1つの還元電位と、第二活物質の1つの還元電位とが、重複電位領域において存在し、第一活物質の当該1つの還元電位が、第二活物質の当該1つの還元電位よりも高い。この条件を満たす場合、最も高出力な効果を得ることができる。重複電位領域を有することにより、通常放電時においては第一活物質が反応することができ、さらに、上記条件を満たすことにより、1~5秒以下の短時間の大電流が必要な際には第二活物質が放電に寄与することができる。正極における第一活物質の添加量は、二次電池の蓄電全容量に占める第一活物質の蓄電容量で表して、50以上であることが好ましく、70以上であることがより好ましい。正極における第二活物質の添加量は、二次電池の蓄電全容量に占める第二活物質の蓄電容量で表して、50未満であることが好ましく、30未満であることがより好ましい。第一活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の50以上である、すなわち、第二活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の50未満である場合、第一活物質に由来する高容量と第二活物質に由来する高出力との両方を実現した二次電池を構築することができる。さらに、第一活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の70以上である、すなわち、第二活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の30未満である場合、第一活物質に由来するさらなる高容量と、第二活物質に由来する高出力との両方を実現した二次電池を構築することができる。第一活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の50未満、すなわち第二活物質の蓄電容量が二次電池の蓄電全容量の50以上である場合、第二活物質に由来する高出力を実現することはできるが、第一活物質に由来する高容量を実現し難くなるおそれがある。正極活物質層11は、第一活物質および第二活物質の他にも、必要に応じて、電極内の電子伝導性を補助する導電助剤、および/または、正極活物質層11の形状保持のための結着剤を含んでいてもよい。導電助剤は、例えば、カーボンブラック、グラファイト、炭素繊維などの炭素材料、金属繊維、金属粉末類、導電性ウィスカー類、導電性金属酸化物などであり、これらの混合物を用いてもよい。結着剤は、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂のいずれであってもよい。結着剤は、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンに代表されるポリオレフィン樹脂;ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ヘキサフルオロプロピレンHFPに代表されるフッ素系樹脂やそれらの共重合体樹脂;スチレンブタジエンゴム、ポリアクリル酸およびその共重合体樹脂などであり、これらの混合物を用いてもよい。正極集電体12としては、非水電解質二次電池の正極集電体として公知の材料を用いることができる。正極集電体12は、例えば、アルミニウム、ステンレスのような金属、カーボンなどでできた箔またはメッシュである。正極集電体12として、金属箔または金属メッシュを用いる場合、正極集電体12をケース50に溶接することによって、良好な電気的接触を保つことができる。正極活物質層11がペレットおよびフィルムなどのように自立した形状を保っている場合、正極集電体12を用いずに、正極活物質層11を直接、ケース50上に接触させた構成を採用してもよい。負極活物質層21は、負極活物質を含む。負極活物質としては、リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出することができる公知の負極活物質が用いられる。負極活物質は、例えば、天然黒鉛および人造黒鉛に代表される黒鉛材料、非晶質炭素材料、リチウム金属、リチウム-アルミニウム合金、リチウム含有複合窒化物、リチウム含有チタン酸化物、ケイ素、ケイ素を含む合金、ケイ素酸化物、錫、錫を含む合金、および錫酸化物などであり、これらの混合物であってもよい。負極集電体22としては、非水電解質二次電池の負極集電体として公知の材料を用いることができる。負極集電体22は、例えば、銅、ニッケル、ステンレスなどの金属でできた金属箔またはメッシュである。負極活物質層21がペレットおよびフィルムなどのように自立した形状を保っている場合、負極集電体22を用いずに、負極活物質層21を直接、封口板51上に接触させた構成を採用してもよい。負極活物質層21は、負極活物質の他にも、必要に応じて、導電助剤および/または結着剤を含んでいてもよい。導電助剤および結着剤としては、正極活物質層11において用いることのできる導電助剤および結着剤と同様の材料を用いることができる。セパレータ30は、電子伝導性を有さない樹脂によって構成された樹脂層であり、大きなイオン透過度を有し、所定の機械的強度および電気的絶縁性を備えた微多孔膜である。耐有機溶剤性および疎水性に優れるという観点から、セパレータ30は、ポリプロピレン、ポリエチレン、またはこれらを組み合わせたポリオレフィン樹脂であることが好ましい。セパレータ30の代わりに、電解液を含んで膨潤し、ゲル電解質として機能するイオン伝導性を有する樹脂層を設けてもよい。電解液31は、リチウムイオンとアニオンとの塩を含む電解質を含有している。リチウムイオンとアニオンとの塩は、リチウム電池において用いることができる塩であれば特に限定されず、例えば、リチウムイオンと以下に挙げるアニオンとの塩が挙げられる。すなわち、アニオンとしては、ハロゲン化物アニオン、過塩素酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン、4フッ化ホウ酸アニオンBF4-、6フッ化リン酸アニオンPF6-、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドアニオン、ビスパーフルオロエチルスルホニルイミドアニオンなどが挙げられる。リチウムイオンとアニオンとの塩として、これらの2種以上を組み合わせて用いてもよい。電解質は、リチウムイオンとアニオンとの塩の他にも、固体電解質を含んでいてもよい。固体電解質としては、Li2S-SiS2、Li2S-B2S5、Li2S-P2S5-GeS2、ナトリウム/アルミナAl2O3、無定形または低相転移温度Tgのポリエーテル、無定形フッ化ビニリデン-6フッ化プロピレンコポリマー、異種高分子ブレンド体ポリエチレンオキサイドなどが挙げられる。電解質が液体である場合、電解質自身を電解液31として用いても、電解質を溶媒に溶解させて電解液31として用いてもよい。電解質が固体である場合、これを溶媒に溶解させて電解液31とすることが必要である。電解質を溶解させる溶媒としては、非水二次電池や非水系電気二重層キャパシタにおいて用いることのできる公知の非水溶媒を用いることができる。具体的な非水溶媒としては、環状炭酸エステルを含む溶媒を好適に用いることができる。なぜなら、環状炭酸エステルは、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートに代表されるように、非常に高い比誘電率を有するからである。環状炭酸エステルの中では、プロピレンカーボネートが好ましい。なぜなら、プロピレンカーボネートは、凝固点が-49°Cとエチレンカーボネートよりも低いため、低温でも蓄電デバイスを作動させることができるからである。また、非水溶媒としては、環状エステルを含む溶媒もまた好適に用いることができる。なぜなら、環状エステルは、γ-ブチロラクトンに代表されるように、非常に高い比誘電率を有するからである。非水溶媒の成分としてこれらの溶媒を含むことにより、電解液31における非水溶媒全体として非常に高い誘電率を有することができる。非水溶媒として、これらの溶媒のうちの1種のみを用いてもよいし、2種以上を混合して用いてもよい。非水溶媒の成分としては、上記に挙げた以外にも、鎖状炭酸エステル、鎖状エステル、環状または鎖状のエーテルなどが挙げられる。具体的には、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジオキソラン、スルホランなどが挙げられる。以上の実施形態により、高容量と高出力優れたパルス放電特性とが両立した、信頼性の高い非水電解質二次電池を提供することができる。また、従来、円筒型電池および角型電池において、高出力化を目的とする、電極の厚みおよび長さの最適化といった構造面からのアプローチが行われている。これに対し、本発明は、材料面からのアプローチによって高出力化が実現できる。このため、外装ケースが単純であり、かつ、その形状を変更できない場合、例えば、コイン型電池の場合において、本発明は最も有効な高出力化のアプローチであるといえる。以下に本発明の実施例を説明する。なお、本発明は実施例に限定されるものではない。[テトラカルコゲノフルバレン骨格を繰り返し単位の中に含む重合体の合成]テトラカルコゲノフルバレン骨格を含む重合体の合成は、前駆体の合成工程と、重合体の合成工程との2段階で行った。まず、前駆体の合成工程を行った。1.43g24mmolのイソプロピルアミンを16mLのテトラヒドロフランTHFに溶解した。この溶液に、-78°Cにて、n-ブチルリチウムのヘキサン溶液濃度:2.6mol/Lを0.6mLn-ブチルリチウム:1.56mmol滴下した。溶液を10分間攪拌した後、-78°Cにて、式9の左辺に示す化合物9a、すなわち、ジメチルテトラチアフルバレンを0.10g0.43mmol添加することにより、透明な溶液が黄土色の懸濁液に変化した。さらに10分間攪拌した後、-78°Cにて、3.10gのC6F13I7.0mmolを加えることにより、懸濁液は濃い緑色の溶液に変化した。この後、しばらく攪拌を続けることにより、濃い緑色の溶液は赤色の溶液に変化した。さらに-78°Cにて1時間攪拌した後、薄層クロマトグラフィーTLCを行ったところ、原料に由来するスポットが消失しており、新たなスポットが確認された。反応液を徐々に室温まで昇温し、さらに4時間攪拌を続けた。反応液に水を加え、エーテルによる抽出を行い、エーテル層を分離した。エーテル溶液中の水分を乾燥させた後、溶媒を除去することにより、暗赤色の固体が得られた。この暗赤色の固体に対してカラム操作シリカ、クロロホルムを行い、濃赤色のバンド部分を回収して溶媒を除去することにより、濃赤色粘性固体を得た。この粘性固体にヘキサンを加え、乾燥させることにより、橙色粉末状の生成物を得た。1H-NMRCDCL3およびIR測定KBr法により、この生成物が式9の右辺に示すに示す化合物9b、すなわち、ジヨードジメチルテトラチアフルバレンであることを確認した。収量は0.14g収率67であった。次いで、重合体の合成工程を行った。上記で得られた化合物9bを0.12g0.25mmolと、トリエチルアミン2mLとを、10mL0.12g、0.25mmolのN-メチルピロリドン中に溶解させた。この溶液を10分間窒素バブリングした後、PdPPh34を0.060g0.05mmolと、CuIを0.020g0.10mmolと、1,3-ジエチニルベンゼンを0.049g0.39mmolとを添加し、100°Cにて撹拌した。溶液の色は暗赤色から濃い赤橙色へと変化した。この混合溶液を100°Cにて24時間攪拌した。この後、反応液を水中に投入することにより、黒赤色の固体を得た。この固体を、メタノール、アセトンの順で、攪拌しながら洗浄した後、桐山ロートで単離し、自然乾燥させることにより、こげ茶色の生成物を得た。1H-NMRCDCL3およびIR測定KBr法により、この生成物が式10の右辺に示す化合物10b、すなわち、ポリ-2,6-ジメチルテトラチアフルバレン-2,6-ジエチニルベンゼン共重合ポリマーであることを確認した。式10中、nは、モノマー単位の繰り返し数を表わす整数である。収量は0.07g収率79であった。また、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定した結果、この重合体10bの分子量はポリスチレン換算で36484であった。重合体10bの還元電位は、比較例2に記載のコイン型電池を作製して充放電試験を行うことにより測定した結果、リチウム基準で3.7Vおよび3.3Vであった。実施例1実施例1では、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質第二活物質とを用いて、図1に示すコイン型の非水電解質二次電池を作製した。第一活物質としては、バナジウム酸化物である五酸化バナジウムV2O5を用い、第二活物質としては、上記で合成した重合体10bを用い、負極としてリチウム金属を用いた。[正極電極の作製]上記で合成した重合体10bを67mgと、V2O5Aldrich社製を54mgと、導電助剤としてアセチレンブラックを160mgとを秤量し、これらを乳鉢に入れて均一に混練した。さらに、結着剤としてポリテトラフルオロエチレン33mgを添加して乳鉢中で均一に混錬した。こうして得られた均一な合剤を、集電体であるステンレスメッシュニラコ社製、30メッシュ上に圧延ローラーで圧着し、真空乾燥を行い、直径16mmの円盤状に打ち抜くことによって、正極を作製した。この正極における、活物質の塗布重量は、V2O5が7.5mg、重合体10bが9.2mgであった。[蓄電デバイスの作製]上記で作製した正極を用い、負極としてリチウム金属0.3mm厚みを用いた。電解質を溶解させる溶媒として、炭酸エチレンECと炭酸エチルメチルEMCとを体積比1:3で混合した溶媒を用いた。この溶媒中に、電解質として6フッ化リン酸リチウムを、濃度が1.25mol/L濃度となるように溶解させることによって、電解液を作製した。この電解液を、セパレータとしての多孔質ポリエチレンシート厚み20μm、正極、および負極に含浸させた。図1に示すような構成となるように、セパレータ、正極および負極をコイン型電池のケースに収納した。ガスケットを装着した封口板でケースの開口を閉じ、プレス機にてケースをかしめて封口した。以上により、実施例1のコイン型非水電解質二次電池が得られた。比較例1比較例1では、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質である五酸化バナジウムV2O5のみを用い、負極としてリチウム金属を用いて、図1に示すコイン型の非水電解質二次電池を作製した。V2O5Aldrich社製を300mgと、導電助剤であるアセチレンブラックを43mgとを秤量し、これらを乳鉢で均一に混練した。さらに、結着剤としてポリテトラフルオロエチレン35mgを添加して乳鉢中で均一に混錬した。こうして得られた均一な合剤を、集電体であるステンレスメッシュニラコ社製、30メッシュ上に圧延ローラーで圧着し、真空乾燥を行い、直径16mmの円盤状に打ち抜くことによって、正極を作製した。この正極における、活物質の塗布重量は、V2O5が63mgであった。この正極を用いた以外は、実施例1と同じ方法で、比較例1のコイン型非水電解質二次電池を得た。比較例2比較例2では、上記で合成した重合体10bのみを用い、負極としてリチウム金属を用いて、図1に示すコイン型の非水電解質二次電池を作製した。上記で合成した重合体10bを35mgと、導電助剤であるアセチレンブラックを85mgとを秤量し、これらを乳鉢で均一に混練した。さらに、結着剤としてポリテトラフルオロエチレン19mgを添加して乳鉢中で均一に混錬した。こうして得られた均一な合剤を、集電体であるステンレスメッシュニラコ社製、30メッシュ上に圧延ローラーで圧着し、真空乾燥を行い、直径16mmの円盤状に打ち抜き裁断することによって、正極を作製した。この正極における、活物質の塗布重量は、重合体10bが6.8mgであった。この正極を用いた以外は、実施例1と同じ方法で、比較例2のコイン型非水電解質二次電池を得た。[電池の充放電特性の評価]実施例1、比較例1および比較例2において得たそれぞれのコイン型非水電解質二次電池に対して、充放電容量評価、出力パルス放電特性評価および入力パルス充電特性評価を行った。なお、これらの試験は、全て25°Cの恒温槽環境内に電池を置いて行った。充放電容量評価では、充放電試験を3回繰り返すことによって、安定して充放電動作ができることを確認した後に、3回目の放電容量を測定し、この放電容量を正極における活物質の合計重量で割った値を求めた。なお、充放電試験は、電池容量に対して10時間率0.1CmAとなる電流値にて定電流充放電を行うことにより実施した。また、電圧範囲は、充電上限電圧を4.0V、放電下限電圧を2.5Vとした。充電終了後、放電を開始するまでの休止時間は30分とした。出力パルス放電特性評価では、まず、電池容量に対して10時間率0.1CmAとなる電流値にて定電流で充電した。この後、30分の休止時間を置いた後に放電を行い、5秒間の放電が確認できる最大電流値を測定した。なお、充電における充電上限電圧は3.7Vとし、放電における放電下限電圧は2.5Vとした。入力パルス充電特性評価では、まず、上述の充放電容量評価を実施した後、電池容量に対して10時間率0.1CmAとなる電流値にて、電池電圧の下限を3.4Vとして定電流放電することにより、電池を放電状態にした。30分の休止時間の後に充電を行い、5秒間の放電が確認できる最大電流値を測定した。なお、充電における充電上限電圧は3.7Vとした。充放電容量評価、出力評価および入力評価の結果を表1にまとめて示す。表1に示すように、正極における活物質としてV2O5のみを用いた電池比較例1では、出力特性が最も劣っていた。また、正極における活物質として重合体10bのみを用いた電池比較例2では、比較例1よりも出力特性が優れていた。これは、重合体10bの反応がV2O5よりも速いことによると考えられる。他方、V2O5と重合体10bとの両方を正極における活物質として用いた本発明の電池実施例1では、容量が高いとともに、出力特性は比較例1、2のいずれの電池よりも優れていた。このように優れた出力特性が得られたのは、V2O5と重合体10bとの両方を、正極における活物質として用いることにより、リチウムイオンとアニオンの両方のイオンが反応イオンとなり、これによって、両方の活物質の反応がスムーズに進行したためであると考えられる。また、容量も高いことから、両方の電極活物質が設計どおりに充放電に関与していることが確認できる。また、表1に示すように、入力特性に関しても出力特性と同様に、正極における活物質としてV2O5のみを用いた電池比較例1では、入力特性が最も劣っていた。また、正極における活物質として重合体10bのみを用いた電池比較例2では、比較例1で得られた電池よりも入力特性が優れていた。これは、重合体10bの反応がV2O5よりも速いことによると考えられる。他方、V2O5と重合体10bとの両方を正極における活物質として用いた電池実施例1では、容量が高いことに加えて、入力特性は比較例1および2の電池の入力特性よりも優れていた。このように優れた入力特性が得られたのは、V2O5と重合体10bとの両方を、正極における活物質として用いることにより、リチウムイオンとアニオンの両方のイオンが反応イオンとなり、これによって、両方の活物質の反応が放電反応のみならず、充電反応においても、スムーズに進行したためであると考えられる。V2O5の還元電位は、比較例1のコイン型電池を作製して充放電試験を行うことにより測定した結果、リチウム基準で3.2Vおよび3.4Vであった。重合体10bの還元電位は、比較例2のコイン型電池を作製して充放電試験を行うことにより測定した結果、リチウム基準で3.7Vおよび3.3Vであった。したがって、実施例1のコイン型電池は、3.3V~3.4Vの範囲を含む重複電位領域を有していた。第一活物質V2O5の一つの還元電位3.4Vは、第二活物質重合体10bの一つの還元電位3.3Vよりも高かった。第二活物質は、第一活物質の一つの還元電位3.4Vよりも高い第一の還元電位3.7Vと、3.4Vよりも低い、第二の還元電位3.3Vとを有していた。"