"濾材であって、活性炭微粒子と、前記活性炭微粒子の表面上に配置される酸化亜鉛粒子と、を含み、前記酸化亜鉛粒子が、約50nm以下の平均晶子寸法を有する、濾材。前記濾材が、少なくとも約5重量の酸化亜鉛を含む、請求項1に記載の濾材。前記濾材が、約15重量~約25重量の酸化亜鉛を含む、請求項1に記載の濾材。前記平均晶子寸法が、30nm以下である、請求項1に記載の濾材。前記平均晶子寸法が、20nm以下である、請求項1に記載の濾材。空気から汚染物質を除去するためのフィルタカートリッジであって、前記フィルタカートリッジが、ハウジング内に含有される含浸活性微粒子の層を備え、前記含浸活性微粒子が請求項1に記載の濾材を備える、フィルタカートリッジ。前記酸化亜鉛粒子が、約20nm以下の平均結晶寸法を有する、請求項6に記載のフィルタカートリッジ。請求項1に記載の濾材を含有するフィルタカートリッジを備える、呼吸装置。濾材の製造方法であって、硝酸亜鉛を含む含浸溶液を提供する工程と、基材上に前記硝酸亜鉛を含浸させるために、前記基材を前記含浸溶液と接触させる工程と、前記硝酸亜鉛を酸化亜鉛へ転化するために、前記含浸溶液を加熱する工程と、を含む、方法。前記含浸溶液が、少なくとも約0.5Mの濃度の硝酸を更に含む、請求項9に記載の方法。前記硝酸が、少なくとも約2.0Mの濃度を有する、請求項10に記載の方法。前記基材を第2の含浸溶液と接触させる工程を更に含む、請求項9に記載の方法。前記基材を高分子量アミンと接触させる工程を更に含む、請求項12に記載の方法。前記高分子量アミンが、トリエチレンジアミンTEDAである、請求項12に記載の方法。前記含浸溶液が、非亜鉛塩を更に含む、請求項9に記載の方法。前記非亜鉛塩が、FeNO33である、請求項15に記載の方法。前記含浸溶液が、CuNO32、CuCl2、FeNO33、AlNO33、FeCl2、FeCl3、CaNO32、ZnCl2、酢酸亜鉛、酢酸銅、又はそれらの組み合わせを含む、請求項9に記載の方法。加熱前に前記含浸させた基材を乾燥させる工程を更に含む、請求項9に記載の方法。前記含浸させた基材が、約180°C~約300°Cまで加熱される、請求項9に記載の方法。前記方法が、1つの工程で行われる、請求項10に記載の方法。活性炭微粒子、及び活性炭微粒子の表面上に配置される酸化亜鉛粒子を含み、酸化亜鉛粒子が約50nm以下の平均晶子寸法を有する濾材が本明細書で開示される。空気から汚染物質を除去するためのフィルタもまた、本明細書で開示され、本フィルタは含浸活性微粒子の層を含み、含浸活性微粒子は活性炭微粒子、及び活性炭微粒子の表面上に配置される酸化亜鉛粒子を含み、酸化亜鉛粒子は約50nm以下の平均晶子寸法を有する。濾材の製造方法もまた開示され、本方法は、硝酸亜鉛を含む含浸溶液を提供する工程、基材を含浸溶液と接触させ、基材上に硝酸亜鉛を含浸させる工程、及び含浸溶液を加熱し、硝酸亜鉛を酸化亜鉛へ転化する工程を含む。以下の説明文において、本明細書の一部を構成する添付の図面を参照し、幾つかの特定の実施形態を例として示す。本開示の範囲及び趣旨から逸脱することなく、他の実施形態が想到され、実施されうる点は理解されるはずである。したがって、以下の詳細な説明は、限定的な意味で解釈されるべきではない。本明細書で使用する全ての科学用語及び専門用語は、特に断らない限り、当該技術分野において一般的に使用される意味を有する。本明細書において与えられる用語の定義は、本明細書において頻繁に使用される特定の用語の理解を促すためのものであって、本開示の範囲を限定しようとするものではない。他に指示がない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴の大きさ、量、物理特性を表わす数字は全て、どの場合においても用語約によって修飾されるものとして理解されるべきである。それ故に、そうでないことが示されない限り、前述の明細書及び添付の特許請求の範囲で示される数値パラメータは、当業者が本明細書で開示される教示内容を用いて、目標対象とする所望の特性に応じて、変化し得る近似値である。終点による数の範囲の記述は、その範囲内例えば、1~5は、1、1.5、2、2.75、3、3.80、4、及び5を含む及びその範囲内の任意の範囲に包含される全ての数を含む。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用するところの単数形a、an、及びtheは、その内容によって明らかに示されない限りは複数の指示物を有する実施形態を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用するところの又はなる用語は、その内容によって明らかに示されない限り、及び/又はを含む意味で一般的に用いられる。濾材及び濾材の形成方法が本明細書で開示される。開示される濾材は、汚染気流から気体を除去するために使用され得る。例示の開示される濾材は、汚染気流から有機蒸気、酸性成分、主要成分、及びシアン化気体を除去するために使用され得る。開示される濾材は、それらは高められた濾過特性を提供可能であるか、生産するのに経済的であることが可能であるか、濾過の間、望ましくない成分を生産しないか、又はそれらのいくつかの組み合わせが可能であるため、有利であり得る。本明細書で開示される方法は、濾材を形成又は製造するために、一般的に使用され得る。例示の開示される方法は、含浸溶液を提供する工程、基材を含浸溶液に接触させ、含浸させた基材を形成する工程、及び含浸させた基材を加熱する工程を含み得る。含浸溶液を提供する工程は、含浸溶液を得る工程、含浸溶液を形成する工程、含浸溶液を購入する工程等を含み得る。含浸溶液は、一般的に水溶液である。本明細書で使用される用語水溶液は、水及び1つ以上の溶質を含有する均一混合物を指す。実施形態では、本明細書で使用され得る含浸溶液は、著しい量のアンモニアNH3を含まない。含浸溶液中の著しい量のアンモニアは、アンモニアの検出に一般的に使用される技術を使用して、アンモニアが溶液中に、又は生じた含浸させた基材中に検出され得るのに十分な多さのアンモニアの量を一般的に指す。一般的に、本明細書で使用される含浸溶液は、硝酸亜鉛ZnNO3を含む。硝酸亜鉛及びその水和物例えば、ZnNO326H2Oは、室温で一般的に固体であり、室温で水中に溶解され得る。含浸溶液は硝酸亜鉛の種々の濃度を含み得る。実施形態では、含浸溶液は、約0.5Mモル濃度=ZnNO3のモル/水溶液のリットル~約5Mの硝酸亜鉛を含み得る。実施形態では、含浸溶液は、約1M~約3Mの硝酸亜鉛を含み得る。実施形態では、含浸溶液は、約2.2M~約2.6Mの硝酸亜鉛を含み得る。本明細書で議論される例示の基材と接触させるために使用される含浸溶液はまた、任意で他の成分も含み得る。実施形態では、含浸溶液は、硝酸HNO3を含み得る。含浸溶液に含まれる場合、硝酸は、硝酸亜鉛の前か、硝酸亜鉛の後か、又は硝酸亜鉛と同時に添加され得る。硝酸は、水溶液として一般的に使用され、任意の便利な濃度を有し得る。含浸溶液中に含まれるときに、含浸溶液は、少なくとも約0.5M硝酸のモル/含浸溶液のリットルの硝酸濃度を有し得る。硝酸が含浸溶液に含まれる実施形態では、硝酸は少なくとも約2.0Mの濃度を有し得る。硝酸が含浸溶液に含まれる実施形態では、硝酸は少なくとも4.0Mの濃度を有し得る。確信があるわけではないが、含浸溶液への硝酸の添加は、基材に影響を与え得ると考えられる。例えば、硝酸を含有する含浸溶液が、基材として活性炭と接触される実施形態では、硝酸は活性炭の表面を酸化し得る。活性炭の酸化は、乾燥プロセスの間、活性炭に含浸溶液の接触角を小さくする表面官能基の形成をもたらし得る。これは、乾燥の間、溶液の拡散、及びよく分配された含浸剤の形成をもたらし得る。例示の含浸溶液はまた、濾材を他の汚染物質の除去に好適にするために、他の非亜鉛、亜鉛系物質、又はそれらの組み合わせも含有してもよい。使用され得るこのような他の物質の例としては、例えば、CuNO32、CuCl2、FeNO33、AlNO33、FeCl2、FeCl3、CaNO32、ZnCl2、酢酸亜鉛、酢酸銅など、及びそれらの組み合わせ若しくは水和物が挙げられる。任意で、他の塩としては、モリブデン酸塩又はタングステンアニオンのポリオキソメタレートを含む可溶性銀塩及び可溶性塩が挙げられ、塩の金属オキソアニオン部分が、2つを超えるモリブデン又はタングステン原子か、あるいは2つを超えるモリブデン及びタングステン原子の組み合わせを含有する。モリブデン及びタングステンに加えて、含浸溶液はまた、例えば、コバルト、ホウ素、ケイ素、リン、ゲルマニウム、及び/又は鉄などの追加元素を任意で含有してもよい。実施形態では、この追加元素はケイ素又はリンであり得る。このような任意の非亜鉛系物質は、硝酸亜鉛と同一の含浸溶液中に含まれ得るか、又は第2の又は結果として生じた含浸溶液を介して、基材と接触され得る。含浸溶液又は第2の又は結果として生じた含浸溶液中に任意で含まれ得る特定の例示の塩としては、例えば、化学量論の組成物を有する塩、H3PMo12O40xH2O、H3PW12O40xH2O、Na3PW12O40xH2O、Na2PW12O40xH2O、Na3PMo12O40xH2O、Na3SiMo12O40xH2O、H4SiW12O40.xH2O、H4SiMo12O40xH2O、NH46H2W12O42xH2O、NH46H2W12O40xH2O、及びNH46Mo7O244H2Oが挙げられ、式中、xは、水和水の変数を表す。これらの塩のカチオン部分は、水にポリオキソメタレートアニオンを溶解させ得る任意のカチオンも含み得る。これらのカチオンは、Na、K、及びLiなどのアルカリ金属カチオンに加えて、アンモニウム及びヒドロニウムカチオン、並びにこれらのカチオンの組み合わせを含み得る。任意の非亜鉛系塩はまた、溶液中に、リンモリブデン酸塩、リンタングステン酸塩、シリコモリブデン酸塩、又はシリコタングステン酸塩アニオンsilicotugstateanionsを生成するものを含み得る。任意の、非亜鉛系物質は、0.001M~5Mの濃度で、含浸溶液か、又は結果として生じた含浸溶液に含まれてもよい。実施形態では、非亜鉛塩は、0.02M~3Mの濃度で、含浸溶液に任意で含まれ得る。更に、基材はまた、任意で、他の物質で処理され得る。例えば、1種以上の高分子量アミン官能性含浸剤を有利に組み込み得る。これらの物質は、アンモニア分子量17のものよりはるかに高い分子量を有し、そのため低揮発性を有するので、高分子量アミンとして記載され得る。好適なアミンは、室温で固体か、又は液体かのいずれかであり得、アミンの初期状態に応じて、水溶液のスプレー、純正液体のスプレーによってか、又は昇華によって、基材に適用され得る。アミンは、塩化シアンCK、臭化メチル、及び/又はヨウ化メチル除去能を提供する傾向がある。好適なアミンの代表的な例としては、例えば、トリエチレンジアミンTEDA、トリエチルアミンTEA、ピリジン、ピリジン-4-カルボン酸P4CA、それらの組み合わせ等が挙げられる。実施形態では、TEDAはCK除去に特に好適であり得る。基材に組み込まれるアミンの量は、広範囲に変化してもよい。通常、あまりにも少量しか使用されない場合、得られたフィルタのCK耐用期間は所望されるものよりも短くなり得る。一方で、過剰なアミンの使用は、空気又は他の気体から有機蒸気を除去するフィルタの能力を不当に低下させる傾向を有し得る。更に、ある程度の含浸濃度を超えると、更に多くのアミンを使用しても、追加的な効果はほとんど観察され得ない。これらの懸念のバランスをとると、フィルタは、一般的に、含浸させた基材物質の総重量に基づく約0.5~15重量パーセントのアミンを、又はいくつかの実施形態では、含浸させた基材物質の総重量に基づく約1~5重量パーセントのアミンを、任意で含み得る。先に議論されたものなどの含浸溶液が、基材と接触させられる。基材は十分に回旋状、又は多孔質である表面を典型的に有し得る。実施形態では、基材は、少なくとも酸化亜鉛の累積ベースの重量で、基材が少なくとも約5、典型的に少なくとも約10、より典型的に少なくとも約15以上で含浸されることができるように、微視的及び/又は巨視的レベルの多孔質であり得る。例示の基材としては、例えば、織物又は不織布、接着、融合、又は焼結ブロック、表面積拡大化粒子等が挙げられ得る。好適な表面積拡大化基材粒子は、少なくとも約85平方メートル/グラムm2/g、実施形態では、約500m2/g~2000m2/g、及び実施形態では、約900m2/g~約1500m2/gの特定の表面積のBETを有し得る。粒子のBET比表面積は、ISO9277:1995その全体が参照により本明細書に組み込まれるに記載の手順により測定され得る。活性微粒子基材は、典型的には、IUPACCompendiumofChemicalTechnology,2ndEd.1997の適用条項に定義されているような、微多孔性、メソ多孔性、及び/又はマクロ多孔性を有し得る。典型的な微粒子の集団は、微多孔性、メソ多孔性、及びマクロ多孔性の組み合わせを含む傾向を有する。典型的に、例えば、濾材粒子が溶液含浸工程を含む方法によって形成されるときに、活性微粒子の少なくとも一部分は、マクロ多孔性である。このような実施形態では、含浸剤は、基材の孔構造により十分且つ完全に含浸することができる。表面積拡大化基材は、広範な大きさのうちいずれであってもよい。フィルタ業界における基材粒子サイズは、メッシュサイズの観点で表され得る。典型的なメッシュサイズの表示はa×bで示され、aは、ほぼ全ての粒子が通り抜けるメッシュ密度を示し、bはほぼ全ての粒子を保持するのに十分な高さのメッシュ密度を示す。例えば、12×30のメッシュサイズは、粒子の実質的に全てが12ワイヤ/インチ4.72ワイヤ/cmのメッシュ密度を有するメッシュを通り抜け、粒子の実質的に全てが30ワイヤ/インチ11.8ワイヤ/cmの密度を有するメッシュ密度によって保持されるであろうことを意味する。12×30のメッシュサイズによって特徴付けられる活性微粒子は、約0.5~1.5mmの直径を有する粒子の集団を含む。基材粒子に適切なメッシュサイズを選択することは、密度及び空気流動抵抗に対するフィルタ容量のバランスをとることに関連する。一般的に、細かいメッシュサイズ即ち、小さい粒子は、密度及びフィルタ容量が大きいだけでなく、空気流動抵抗も大きい傾向がある。これらの懸念のバランスをとると、aとbとの間の差が一般的に約5~約30の範囲であるという条件で、aは典型的に約5~20であり得、bは典型的に約15~約40であり得る。好適であると判明した特定の例示のメッシュサイズとしては、例えば、12×20、12×30、12×35、12×40、及び20×40が挙げられ得る。しかしながら、40×140及び60×325などの細かい粒子は、トリミング層としてフィルタに組み込まれてもよい。これらの細かい粒子は、顆粒層として組み込まれるか、又は米国特許公開第2009/0215345A1号Breyらなどの何らかの方法で支持されてもよい。表面積拡大化基材の代表的な例としては、活性炭、ゼオライト、アルミナ、シリカ、微粒子触媒担体、これらの組み合わせ等の活性微粒子が挙げられる。実施形態では、複数の種類の基材が単一の濾材に使用され得る。実施形態では、複数の種類の活性微粒子が単一の濾材に使用され得る。実施形態では、基材は活性炭などの活性微粒子を含み得る。例示の種類の活性炭は、例えば、石炭、ヤシ、泥炭、それらの組み合わせ等を含む、幅広い種類の供給源複数可に由来し得る。本明細書で使用され得る例示の市販の活性炭としては、例えば、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能なKurarayGCが挙げられ得る。濾材に使用される基材にはまた、例えば、Insleyらに対する米国特許第6,290,685号に記載される構造を有する、微細複製された表面も含まれ得る。実施形態では、基材は、硝酸亜鉛含有溶液で含浸される前に、任意で調節又は処理され得る。少なくとも硝酸亜鉛を含有する含浸溶液が、一般的に、基材と接触される。基材は、例えば、基材を含浸溶液に浸漬することによって、含浸溶液と接触させられてもよい。基材を含浸溶液複数可に浸漬又は液浸することに代わるものとして、スプレー技術がまた使用され得る。一般的に、スプレー技術は、対応する溶液を基材上へスプレーし、硝酸亜鉛をその上に含浸させることを含み得る。更に、スクリュー供給機を使用して、槽を通してそれを供給することによって、基材を含浸溶液複数可と接触させ得る。振盪装置又は混合デバイスもまた、基材と含浸溶液との間の優れた接触を確実にするために使用され得る。含浸溶液は、典型的に、最高浸染限界まで適用され得、これは基材表面の構成成分複数可が、完全に湿潤される地点である。浸染限界は、十分溶液で湿潤しているがあふれてはいないスポンジと同様に、流出を引き起こすことなしに適用され得る含浸溶液の最大量である。浸染限界はまた、初期湿潤点incipientwetnesspointと称され得る。基材が少なくとも1つの硝酸亜鉛を含有する含浸溶液と接触させられると、その基材は含浸させた基材と称され得る。方法の実施形態は、複数の含浸溶液の使用を含み得る。複数の含浸溶液が使用されるときに、含浸溶液は、単一工程プロセス又は多工程プロセスにおいて、基材と接触させられ得る。多工程プロセスは、2つ以上の含浸溶液に対して同一の接触技術を使用し得るか、あるいは2つ以上の含浸溶液に対して異なる接触技術を使用し得る。2つ以上の含浸溶液を使用する多工程プロセスにおいて、基材は、各含浸溶液との接触の後に乾燥され得るか、あるいは最終含浸の後でのみ乾燥され得る。乾燥は、基材の更なる取扱を必要とする場合がある、言い換えると、フィルタ性能に悪影響を与え得る摩耗を引き起こす恐れがある。したがって、乾燥工程数は、最低限に維持されることが望ましい。実施形態では、基材は最終含浸溶液との接触の後でのみ乾燥される。実施形態では、基材は加熱なしに乾燥され得る含浸させた基材の加熱工程が開始される前。乾燥加熱なしは、含浸させた基材を空気流動、真空、又はそれらのいくつかの組み合わせに曝すことによって、室温の場所で含浸させた基材を維持することによって影響され得る。別の方法としては、含浸させた基材は加熱工程の間に乾燥され得る。実施形態では、基材は含浸後、典型的に例えば、溶媒で洗浄されず、それは、このような洗浄工程複数可は含浸類を除去し得るためである。含浸させた基材が任意で乾燥されるか、又はされないかに関わらず、次の工程は含浸させた基材の加熱である。含浸させた基材は不活性気体又は真空において、大気圧で加熱され得る。一般的に、含浸させた基材が加熱される温度は、例えば、熱分解を介して、硝酸亜鉛を酸化亜鉛に転化させるのに十分である。実施形態では、含浸させた基材は、少なくとも約180°Cの温度、少なくとも約200°Cの温度、又は少なくとも約300°Cの温度まで加熱され得る。実施形態では、含浸させた基材は約140°C~約300°Cの温度まで加熱され得る。少なくとも約180°Cの温度まで加熱することは、硝酸亜鉛を酸化亜鉛へ転化するよう機能する。約300°Cを上回る温度まで加熱することは、事前によく分配された金属、金属酸化物、及び塩を大きな平均晶子寸法を有するクラスターと合体させ得る。チャレンジガスとの反応が有効である含浸剤複数可の表面積が減少されるため、大きな平均晶子寸法を有する含浸剤を含有する収着剤は、乏しい乾式気体除去能を有する傾向がある。実施形態では、含浸させた基材は約140°C~約200°Cの温度まで加熱され得る。加熱は、加熱工程の多工程又は勾配型において達成され得る。加熱は、不活性雰囲気において典型的に行われる。オーブン又はコンベア又は容器を、加熱を行うためのチャンバとして用いることができる。不活性雰囲気は、アルゴン又は窒素、及びそれらの混合物、並びに約2重量未満の酸素を含んでもよい。不活性雰囲気の使用は、活性微粒子基材を損傷することなく、含浸剤例えば、硝酸亜鉛の熱分解をしやすくし得る。いくつかの実施形態では、水はまた、望ましい、任意の含浸剤であり得る。水は、酸化亜鉛などの他の含浸剤で処理された後、含浸させた基材に添加され得る。水含浸剤は、酸性気体、アンモニア等に対する濾過効率を高めることができる。含浸させた基材物質の総重量に基づく約0.2~20重量パーセントの水が存在する場合、それは有効であり得、いくつかの実施形態では、含浸させた基材物質の総重量に基づく、約1~5重量パーセントの水が好適である。他の好適な任意の含浸剤は、MilitaryProblemswithAerosolsandNon-persistentgases,SummaryofTechnicalReportofDivision10、NDRC1946に記載されており、この全文は参照することにより本明細書に組み込まれる。濾材が形成されると、それは、気流から気体汚染物質を除去するために使用され得る。除去され得る気体汚染物質としては、例えば、シアン化水素HCNなどの化合物、アンモニアNH3などの塩基性ガス、二酸化硫黄SO2などの酸性気体、及び有機蒸気が挙げられ得る。本明細書で開示される濾材は、基材の表面上の少なくとも一部分に配置される酸化亜鉛粒子を有する基材を含み得る。本明細書において使用されるところの、酸化亜鉛粒子は、酸化亜鉛の個々の粒子、酸化亜鉛の単原子層又は単層、又はこれらの組み合わせを含み得る。本明細書において使用されるところの、語句基材の表面は、基材の外側表面、基材の細孔の表面とも称され得る基材の内側表面、又はそれらの組み合わせを含み得る。実施形態では、濾材は、基材の少なくとも外側表面の部分及び基材の少なくとも内側表面の部分すなわち、細孔内上に配置される、酸化亜鉛粒子を含み得る。実施形態では、酸化亜鉛粒子は比較的小さなサイズを有する粒子である。実施形態では、酸化亜鉛粒子は約100nm以下の平均晶子寸法を有する。実施形態では、酸化亜鉛粒子は約50nm以下の平均晶子寸法を有する。実施形態では、酸化亜鉛粒子は約30nm以下の平均晶子寸法を有する。実施形態では、酸化亜鉛粒子は約20nm以下の平均晶子寸法を有する。実施形態では、酸化亜鉛粒子は約10nm以下の平均晶子寸法を有する。酸化亜鉛粒子の平均晶子寸法は周知の方法で測定され得る。酸化亜鉛粒子の平均晶子寸法を測定するために使用され得る例示の方法は、例えば、X線回折XRD、走査電子顕微鏡法SEM、及び透過電子顕微鏡法TEMを含む。実施形態では、酸化亜鉛粒子の平均晶子寸法は、X線回折及びシェラーの式Scherrerequationを使用して測定され得る。X線回折は、異なるX線回折装置の番号を使用して実行され得る。例えば、銅ターゲットX線管を装備されたRigakuMiniFlexX線回折装置が使用された。使用される典型的な動作値は、0.05°/工程のスキャン速度、及び30秒/工程の滞在時間を含み得る。RigakuMiniFlexX線回折装置は、散乱角が変化するにつれて、サンプル上のX線ビームのサイズを一定に保つために、可変スリットを使用する。銅ターゲットX線管を装備されたPhillips回折装置はまた、粉末XRD実験を実施するために使用され得る。Phillips回折装置は固定スリットを使用し、InelCPS120湾曲検出器に連結され得る。Phillips回折装置に使用される典型的なスキャン条件は、1200秒/サンプルの滞在時間を含み得る。比較的長い滞在時間は、優れた信号対雑音比が調査下のサンプルから得られることを確実にし得る。これは、含浸剤回折ピークの適切な解像度を提供するため、含浸剤の平均晶子寸法がシェラーの式を使用して算出され得る。分析の前に、サンプルは、乳鉢及び乳棒を使用して粉末まですりつぶされ得る。X線回折実験より収集されるデータは、Microsoftexcel、fityk、G-fit、Maple、Grapher、又は任意の他の好適なプログラムなどのコンピュータプログラムを使用して分析され得る。概算は、強度対散乱角としてプロットされるときに、データセットの視覚分析によって行われ得る。含浸剤の平均晶子寸法、Lは、回折ピークの分析からシェラーの式を使用して算出され得る。シェラーの式に必要とされる情報は、入射X線照射の波長、λ、対象となる散乱角に中心がある回折ピークの半値全幅ラジアンにおける、B、及び対象となる散乱角の値、2θである。フィッティング定数、K=0.9は、同様に、一般的にシェラーの式に使用される。シェラーの式の詳述は、文献中に見出すことができ、関連例は、H.P.KlugandL.E.Alexander,X-rayDiffractionProcedures:ForPolycrystallineandAmorphousMaterialsJohnWileySons,London,1974である。本明細書で使用され得るシェラーの式の形態は、L=Kλ/[Bcosθ]である。実施形態では、開示される濾材は、種々の空気汚染物質に対する所望のレベルのフィルタ能力を提供するのに十分な酸化亜鉛の量を含み得る。実施形態では、開示される濾材は、濾材の重量に基づく、少なくとも約5重量、少なくとも10重量、少なくとも15重量、少なくとも20重量、又は少なくとも25重量の酸化亜鉛を含み得る。実施形態では、開示される濾材は、濾材の重量に基づく、約5重量~約30重量の酸化亜鉛を含み得る。実施形態では、開示される濾材は、濾材の重量に基づく、約15重量~約25重量の酸化亜鉛を含み得る。濾材に関連する酸化亜鉛の量は、多数の方法で測定され得る。例えば、濾材の酸化亜鉛の量の測定は、酸化亜鉛を生産するために使用される硝酸亜鉛の量に基づき得る。最初に使用される硝酸亜鉛の量が知られている場合、100転換、又は実験結果に基づく別の値が使用され、酸化亜鉛の存在量が測定され得る。濾材に形成される基材はまた、より大きな物品に接触されるか、又はより大きな物品に形成され得る。例えば、濾材はウェブに形成され得るか、又は異なる物質から形成されるウェブに加えられ得る。開示される濾材は、単独か、又は他の気体濾材と共に使用され得る。他の気体濾材と併用するとき、2種以上の媒体を混合及び/又は別個の濾床層に配置し得る。各種気体濾過粒子の相対量は、広範囲に変動し得る。このようなフィルタ構造の例は、例えば、Smithらに対する米国特許第6,344,071号、及びFrundに対する同第5,714,126号に見出すことができる。図1は、マスク本体14に取り付けられたフィルタカートリッジ12を有する呼吸装置10を示す。フィルタカートリッジ12は、1つ以上の開示される濾材の層を含み得る。呼吸装置10はまた、ハーネス16を有し、これは着用者の鼻及び口上にマスク本体14を支持しやすくする。マスク本体14は、弾性顔面接触部18及び剛性構造部19を含み得る。フィルタカートリッジ12は、剛性構造部19に取り付けられ、必要に応じて取り替え可能である。図2に示されるとおり、フィルタカートリッジ12は、カートリッジ入り口をわたって延在する、スクリム又はカバーウェブ20を含んでもよい。含浸活性微粒子フィルタ22の層は、特に空気から気体及び蒸気汚染物質を除去するのに適した気体濾過層として、カバーウェブ20と出口ウェブ24との間に配置される。気体濾過層22は、例えば、充填床、接合吸着構造、複雑な構造、及び/又は接着構造であり得る。例えば、Braunらに対する米国特許第5,078,132号、Senkusらに対する同第5,696,199号、Springettらに対する同第6,234,171号、並びにTrendらに対する米国特許出願第2006/0254427号、及びBreyらに対する同第2006/0096911号を参照されたい。したがって、吸入された空気は、カバーウェブ20、収着空気フィルタ22、及び出口スクリム24を連続的に通過して、プレナム26に入る。次いで、プレナム26から、吸入された空気は、出口28を通過して、内部気体空間に入り、そこで着用者により精製された空気が吸入され得る。フィルタカートリッジ12は、取り外し可能な取り付け部30を含み得る。カートリッジは、例えば、Yuschakらの米国特許第RE39,493号に教示されているようなスナップ嵌め係合機構を用いてマスク本体に取り付けられてもよく、又は例えば差し込み若しくはねじ式取り付け具であってもよい。フィルタカートリッジ12はまた、典型的には活性炭フィルタ22の上流に、粒子フィルタを含み得る。粒子フィルタは、カバーウェブ20と収着層22との間に配置され得る、又はカバーウェブ20の代わりに使用され得る。粒子フィルタは、種々の形態に成り得、その例は、不織布帯電繊維ウェブである。粒子濾過層は、典型的には、所望の濾過効果を実現し、一般にそれを通過する気体流に懸濁している高い割合の粒子を除去するよう選択される。繊維性粒子フィルタ層については、通常は、成型作業中に接着してしまわないように、濾過する物質に基づいて選択された繊維が選ばれる。粒子フィルタ層は、多様な形状及び形態で供給されてもよいが、典型的には、約0.2ミリメートルmm~1センチメートルcm、より典型的に約0.3mm~0.5cmの厚さを有し、それは一般的に平面状のウェブであり得るか、又はそれは拡張された表面積を提供するために、波状化され得る例えば、Braunらに対する米国特許第5,804,295号及び同第5,656,368号を参照のこと。粒子濾過層はまた、接着剤又は別の他の好適な方法によって、一緒に接合される複数の濾過層を含んでもよい。基本的に、粒子濾過層の形成に知られている又は後に開発された好適な任意の材料を、濾過材料として使用することができる。Wente,VanA.,SuperfineThermoplasticFibers,48INDUS.ENGN.CHEM.,1342そして以下のもの1956に教示されるこれらなどの、メルトブローン繊維のウェブは、特に、持続性の帯電エレクトレット形態の場合に、特に有用である例えば、Kubikらに対する米国特許第4,215,682号を参照のこと。これらのメルトブローン繊維は、約20マイクロメートルμm未満ブローンマイクロファイバーをBMFと称する、一般に約1~12μmの有効繊維直径を有するマイクロファイバーであってもよい。有効な繊維直径は、Davies,C.N.,TheSeparationOfAirborneDustParticles,INSTITUTIONOFMECHANICALENGINEERS,London,Proceedings1B,1952に従って決定され得る。実施形態では、ポリプロピレン、ポリ4-メチル-1-ペンテン、又はそれらの組み合わせから形成される繊維を含有するBMFウェブが使用され得る。ヴァンテュルンハウトvanTurnhout米国再特許第31,285号に教示されている帯電小繊維化フィルム繊維も適している場合があり、またロジン-ウール繊維ウェブ、及びグラスファイバー若しくは溶液ブローンのウェブ、又は静電スプレー繊維、特にマイクロフィルム形態のものも適している場合がある。電荷は、米国特許第6,824,718号Eitzmanetal.、同第6,783,574号Angadjivandetal.、同第6,743,464号Insleyetal.、同第6,454,986号及び同第6,406,657号Eitzmanetal.、並びに同第6,375,886号及び同第5,496,507号Angadjivandetal.に開示されているように、繊維を水と接触させることにより、繊維に付与することができる。電荷はまた、米国特許第4,588,537号Klasseetal.に開示されているようなコロナ帯電により、又は、同第4,798,850号Brownに開示されているような摩擦帯電tribochargingにより、繊維に付与されてもよい。カバーウェブ入口及び出口は、典型的には、粒子濾過構造に任意の実質的な濾過効果を提供しないが、それは粒子濾過層を保護することができ、粒子濾過層外部又は上流に配置されるときプレフィルタとして作用し得る。カバーウェブは、約5~50g/m2典型的に約10~30g/m2の坪量を有するように構築されてもよい。カバーウェブに用いられる繊維は、平均繊維直径が約5~24マイクロメートル、典型的には7~18マイクロメートル、より典型的には8~12マイクロメートルであることが多い。カバーウェブに好適な材料は、ブローンマイクロファイバーBMF材料、具体的にはポリオレフィンBMF材料、例えばポリプロピレンBMF材料ポリプロピレンブレンド及びポリプロピレンとポリエチレンのブレンドも含むである。カバーウェブ用のBMF材料を製造するために好適なプロセスは、米国特許第4,013,816号サビーSabeeらに記載されている。ウェブは、平滑面、典型的には平滑面ドラム上に繊維を集めることにより形成してもよい。スパンボンド繊維を使用することもできる。典型的なカバーウェブは、ポリプロピレン又は約50重量パーセント以上のポリプロピレンを含有するポリプロピレン/ポリオレフィンブレンドから作製されてもよい。カバーウェブで使用するのに好適なポリオレフィン材料としては、例えば、単一のポリプロピレン、2種のポリプロピレンのブレンド、ポリプロピレンとポリエチレンのブレンド、ポリプロピレンとポリ4-メチル-1-ペンテンのブレンド、及び/又はポリプロピレンとポリブチレンのブレンドを挙げることができる。カバーウェブの繊維の一例としては、ポリプロピレン樹脂エスコレンEscorene3505Gから製造されたエクソン社ExxonCorporation製のポリプロピレンBMFがあり、これは坪量が約25g/m2であり、繊維は0.2~3.1デニールの範囲である平均、約0.8デニールの繊維100本超で測定。他の好適な繊維はポリプロピレン/ポリエチレンBMF樹脂エスコレンEscorene3505G85パーセントと、エチレン/α-オレフィンコポリマーエグザクトExact4023これもエクソン社ExxonCorporation製15を含む混合物から製造されるであり、これは坪量が約25g/m2であり、繊維は平均約0.8デニールである。好適なスパンボンド材料は、CorovinGmbHPeine,Germanyから商品名CorosoftPlus20、CorosoftClassic20、及びCorovinPP-S-14で入手可能であり、カードポリプロピレン/ビスコースは、J.W.SuominenOYNakila,Finlandから商品名370/15で入手可能である。本明細書において使用され得るカバーウェブの例は、例えば、Angadjivandに対する米国特許第6,041,782号、Bostockらに対する米国特許第6,123,077号、及びBostockらに対する国際公開第WO96/28216A号に開示される。溶液調製方法:HNO3を含有する溶液を、Sigma-Aldrich,St.Louis,MO,USAから購入した70濃縮試薬用HNO3を蒸留水で希釈することにより調製した。ZnNO32を含有する溶液を、Sigma-Aldrich,St.Louis,MO,USAから購入した所望の量のZnNO326H2Oを蒸留水中に溶解することによって調製した。ZnNO32及び非銅金属を含有する溶液を、Sigma-Aldrich,St.Louis,MO,USAから購入した所望の量のZnNO326H2O及びSigma-Aldrich,St.Louis,MO,USAから購入した所望の量のFeNO339H2Oを蒸留水中に溶解することによって調製した。ZnNO32及び非銅金属を含有する溶液を、Sigma-Aldrich,St.Louis,MO,USAから購入した所望の量のZnNO326H2O及びAlfaAesar,WardHill,MA,USAから購入した所望の量のH3PO412MoO3xH2Oを蒸留水中に溶解することによって調製した。1錯体当たりの水分子数xは、5°C/分のスキャン速度で、室温から600°Cまで、空気中にて、45mgのH3PO412MoO3xH2OをTGA中にて加熱することにより決定した。加熱前後のデータを分析することにより、x=27±2であると推定された。含浸方法調製された溶液を水に溶解し、所望の濃度を得た。単一工程プロセスにおいて、全ての溶液を一緒に混合し、次いで、活性炭を含浸させるために使用した。次いで、活性炭を、その浸染限界に達するのに十分な食塩水で含浸させた。これにより、顆粒が密着し始めた。食塩水で浸染後、炭素を記載された温度複数可で乾燥した。気体試験方法全般:活性炭基材をそのままで試験するか、又はアルゴン下で高温で乾燥するか、又は約85の相対湿度RH環境を生じる塩スラリーを含有するチャンバ中の恒量を加湿するかのいずれかによって試験される前に、事前調整した。塩スラリーは、100ミリリットルmLの脱イオンDI水中に500グラムgのKBrを含んでいた。乾燥のラベルを付けたサンプルを恒量に乾燥させ、次いでRH15未満のチャレンジガス流を用いて試験した。チャレンジガスは、SO2、NH3、HCN、又はC6H12を含む空気であった。湿潤のラベルを付けたサンプルを恒量に加湿し、次いでRH80チャレンジガス流を用いて試験した。SO2突破試験:体積が0.75gのKurarayGCに等しい、所与の実施例に従って調製された含浸炭素の小さなサンプルを計り分け、図3に示される構造を有する管試験装置に移動させた。肉眼で著しい体積減少が観察されなくなるまで、炭素を軽く打ちつけた。次いで、管中の炭素サンプルを、1000百万分率ppmの二酸化硫黄SO2を含有する200mL/分の調整空気<15RH又は80RHの試験流に曝露した。活性炭サンプルの下流の空気を、100mLの洗浄液蒸留水及び約0.5gのKCl若しくはNaClからなるに吹き込んだ。洗浄液のpHを、SO2突破用pH電極を用いてモニタした。突破時間は、36ppmSO2の濃度が炭素サンプルの下流で観察された時間として定義された。NH3突破試験:体積が0.75gのKurarayGCに等しい、所与の実施例に従って調製された含浸炭素の小さなサンプルを計り分け、図3に示される管試験装置に移動した。肉眼で著しい体積減少が観察されなくなるまで、炭素を軽く打ちつけた。次いで、管中の炭素サンプルを、1000ppmのアンモニアNH3を含有する200mL/分の調整空気<15RH又は80RHの試験流に曝露した。炭素サンプルの下流の空気を100mLの洗浄液蒸留水及び約0.5gのKCl若しくはNaClからなるに吹き込んだ。洗浄液のpHを、NH3突破用pH電極を用いてモニタした。突破時間は、36ppm濃度が炭素サンプルの下流で観察された時間として定義された。HCN突破試験:体積が0.75gのKurarayGCに等しい、所与の実施例に従って調製された含浸炭素の小さなサンプルを計り分け、図3に示される装置に類似しているが、炎イオン化検出器GC-FIDを備えるガスクロマトグラフを備える管試験装置に移動させた。肉眼で著しい体積減少が観察されなくなるまで、炭素を軽く打ちつけた。次いで、管中の炭素サンプルを、約2000ppmのシアン化水素HCNを含有する260mL/分の調整空気<15RH又は80RHの試験流に曝露した。炭素サンプルの下流の空気を、HCN、チャレンジガス、及びシアンNCCNHCNの一般的な分解産物について、GC-FIDシステムを用いて突破をモニタした。突破時間は、5ppm濃度が炭素サンプルの下流で観察された時間として定義された。C6H12突破試験:体積が0.75gのKurarayGCに等しい、所与の実施例に従って調製された含浸炭素の小さなサンプルを計り分け、図3に示される管試験装置に移動した。肉眼で著しい体積減少が観察されなくなるまで、炭素を軽く打ちつけた。次いで、管中の炭素サンプルを、2000ppmのシクロヘキサンC6H12を含有する200mL/分の調節された空気<15RH又は80RHの試験流に曝露した。炭素サンプルの下流の空気を、MiranSapphIReIRを使用して、突破をモニタした。5ppmの濃度が炭素サンプルの下流で観察された時間として突破時間を画定した。実施例1活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。蒸留水中に4モル濃度モル/リットル:MのHNO3を含有する酸性溶液を金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、2.4MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、160°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例2活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。水中に0.5モル濃度のモル/リットル:MHNO3を含有する酸性溶液を、金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、2.4MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、160°Cの温度で3時間乾燥した。実施例3KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な、KurarayGC活性炭、12×35型KurarayGCのサンプルを、2つの工程プロセスで含浸させた。まず、活性炭1グラムに対して0.7mLの含浸溶液の比で、炭素のサンプルを1.2MのZnNO32、0.018MのH3PO412MoO3、及び2.0MのHNO3水溶液で含浸させた。含浸炭素を、不活性雰囲気下で、125°Cにて2時間乾燥させた。次いで、この処理された炭素を、処理された活性炭1グラムに対して、1.2MのZnNO32、0.018MのH3PO412MoO3、及び2.0MのHNO3である0.7mLの第2の水溶液で含浸させた。アルゴン下で、200°Cの温度で2時間、含浸炭素を2度乾燥した。実施例4活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。ZnNO326H2Oを蒸留水に溶解することによって、最終含浸溶液を調製した。金属塩は2.4MのZnNO32濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、160°Cの温度で2時間乾燥した。実施例5含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で180°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例5を実施例1に記載のとおり調製した。実施例6含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で180°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例6を実施例2に記載のとおり調製した。実施例7含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で180°Cの温度で2時間乾燥させたことを除き、実施例7を実施例4に記載のとおり調製した。実施例8含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で200°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例8を実施例1に記載のとおり調製した。実施例9含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で200°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例9を実施例2に記載のとおり調製した。実施例10含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で200°Cの温度で2時間乾燥させたことを除き、実施例10を実施例4に記載のとおり調製した。実施例11含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で250°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例11を実施例1に記載のとおり調製した。実施例12含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で250°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例12を実施例2に記載のとおり調製した。実施例13活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。ZnNO326H2Oを蒸留水に溶解することによって、最終含浸溶液を調製した。金属塩は2.4MのZnNO32濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、300°Cの温度で3時間乾燥した。実施例14含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で300°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例14を実施例1に記載のとおり調製した。実施例15含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で300°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例15を実施例2に記載のとおり調製した。実施例16含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で450°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例16を実施例1に記載のとおり調製した。実施例17含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で450°Cの温度で3時間乾燥させたことを除き、実施例17を実施例13に記載のとおり調製した。実施例18活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。蒸留水中に4モル濃度モル/リットル:MのHNO3を含有する酸性溶液を金属塩と混合することによって、最終含浸溶液を調製し、1.2MのZnNO32及び1.2MのFeNO33の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例19用いた活性炭がCalgonCarbonCorporation,Pittsburgh,PA製のCDND1230であったことを除き、実施例19に記載したように実施例1を調製した。また、含浸溶液及び活性炭混合物をアルゴン雰囲気で180°Cの温度で3時間乾燥した。実施例20活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。蒸留水を金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、1.2MのZnNO32及び1.2MのFeNO33の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例21CalgonCarbonCorporation,Pittsburgh,PAから入手可能な活性炭、CDND1230を基材として使用した。蒸留水を金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、2.4MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例22WestvacoChemicalDivision,Covington,VAより入手可能な活性炭、NUCHARWV-B10×25メッシュを基材として使用した。蒸留水を金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、2.4MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を、約1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例23WestvacoChemicalDivision,Covington,VAより入手可能な活性炭、NUCHARWV-B10×25メッシュを基材として使用した。蒸留水中に4モル濃度モル/リットル:MのHNO3を含有する酸性溶液を金属塩と混合することによって最終含浸溶液を調製し、2.4MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を、約1g:0.9mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例24WestvacoChemicalDivision,Covington,VAより入手可能な活性炭、NUCHARWV-B10×25メッシュを基材として使用した。蒸留水を金属塩と混合することによって最終含浸溶液調製し、1.2MのZnNO32及び1.2MのFeNO33の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を、約1g:1mLの比で混合した。次いで、この混合物をアルゴン雰囲気で、180°Cの温度で約3時間乾燥した。実施例25活性炭、KurarayChemicalCo.,Ltd.,Osaka,Japanから入手可能な12×35型KurarayGCを基材として用いた。ZnNO326H2Oを蒸留水に溶解することによって、最終含浸溶液を調製した。金属塩は2.3MのZnNO32の濃度を達成した。炭素及び含浸溶液を1g:0.8mLの比で混合した。次いで、この混合物を空気中にて、140°Cの温度で5時間乾燥した。実施例1~25のサンプルを、上記試験方法を用いて蒸気又気体でチャレンジした。試験結果は、市販のCalgonURC、銅及びモリブデンの塩を使用して調整されたウェトラライトマルチガス炭素、並びに別の銅系ウェトラライトタイプマルチガス炭素について記載し、その中で高価なモリブデン塩はタングステン塩に置き換えられた、米国特許第7,309,513号から再現されるサンプルの試験結果と共に、以下の表1中に示される。1CalgonURC、CalgonCarbonCompany,Pittsburgh,PA,USAから市販2試験前に、サンプルを約120°Cで空気中にて乾燥し、含水量を減少させた。3サンプルに関して、HCN試験の間、NCCNの生成を観察しなかった場合には、NCCN突破時間をNとして記載する。1CalgonURC、CalgonCarbonCompany,Pittsburgh,PA,USAから市販2試験及び加湿の前に、サンプルを約120°Cで空気中にて乾燥した。3サンプルに関して、HCN試験の間、NCCNの生成を観察しなかった場合には、NCCN突破時間をNとして記載する。図4は、実施例7、6、及び5から得られるX線回折パターンを示す。サンプルはアルゴン中でTf=180°Cまで加熱された。この図は、含浸溶液のHNO3の濃度が増加するにつれて、ZnO回折ピークの相対強度は減少し、広がり、それは、シェラーの式によって推論され得るとおり、ZnO平均晶子寸法の減少を暗示するということを示す。図5は、2.4MのZnNO32/4MのHNO3含浸溶液から調製されるサンプルから得られるX線回折パターンを示す。サンプルはそれぞれ、アルゴン中でTf=180°C実施例5、300°C実施例14、及び450°C実施例16まで加熱された。これらのサンプルに対する平均ZnO含浸剤粒度は、シェラーの式、並びに約30°及び40°の散乱角の間のデータを使用して算出された。平均含浸剤粒度は、≦2nm実施例5、6±3nm実施例14、及び16±1nm実施例16であった。このように、酸化亜鉛を含有する濾材及びその形成方法の実施形態が開示される。本開示を、開示されたもの以外の実施形態によって実施することが可能な点は当業者には認識されるであろう。開示された実施形態は、説明を目的として提示されるものであって、限定を目的として提示されるものではなく、本開示は以下の特許請求の範囲によってのみ限定されるものである。"