周方向に所定の間隔で多数のポケットが配列された転がり軸受用の保持器において、当該保持器がMIM加工によって製作され、前記ポケットの配列が、ポケット構成要素において不揃いな部分を含むことを特徴とする転がり軸受用保持器。前記のポケット構成要素が、当該ポケットの軸方向の位置であることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受用保持器。前記のポケット構成要素が、当該ポケットの軸方向長さであることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受用保持器。前記ポケットに収納される全ての転動体の長さが、最も軸方向長さの短いポケットに適合する長さであることを特徴とする請求項3に記載の転がり軸受用保持器。前記ポケット構成要素が、当該ポケットの周方向に対向した両方の対向壁面にそれぞれ部分的に形成された転動体案内面の軸方向の位置であることを特徴とする転がり軸受用保持器。前記ポケット構成要素が、当該ポケットの周方向に対向した両方の対向壁面の外径側及び内径側にそれぞれ部分的に形成された転動体保持爪の軸方向の位置であることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受用保持器。前記のポケット構成要素が、当該ポケットの軸方向の傾斜角であり、同数の2グループのポケットについて、各グループのポケットの軸方向の傾斜角が同一大きさで傾斜方向が反対向きに設定されていることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受用保持器。前記の2グループの各ポケットが周方向に隣接して配置されたことを特徴とする請求項7に記載の転がり軸受用保持器。前記2グループのうちの各1個所のポケットが、保持器の中心対称の位置に配置されたことを特徴とする請求項7に記載の転がり軸受用保持器。前記ポケット構成要素が、周方向に配列されたポケットの列の数であり、単列配置のポケットと、これより短い軸方向長さの複列配置のポケットが混在していることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受用保持器。前記転動体が針状ころであることを特徴とする請求項1から10のいずれかに記載の転がり軸受用保持器。前記金属が、アルミニウム、マグネシウム、チタン、高力黄銅又はステンレススチールのいずれかであることを特徴とする請求項1から11のいずれかに記載の転がり軸受用保持器。前記の保持器に形成されるポケットを特定する要素即ち、ポケット構成要素としては、その位置、その大きさ、案内面保持爪の位置、軸方向の傾斜角、周方向の列数単列、複列等がある。これらのポケット構成要素は、従来の加工方法によると、打ち抜き加工によってポケットが形成されるので、全て均一な態様となる。例えば、ポケットの位置は、帯状鋼材のセンターに一定間隔で配置され、その大きさ軸方向長さは一定であり、各ポケットに形成される案内面や抜け止め爪の位置も一定である。単列と複列が混在することもない。一方、前記のポケットに収納されるころについて、ころの円柱部分の端部と面取り部又はクラウニング部分との境界部分はエッジ応力応力集中が発生し易く、さらにミスアライメントが加わるとエッジ応力が一層高まるおそれがある部分である。前記のミスアライメントが存在する使用条件下においては、各ころは均一な態様のポケットに保持されているので、各ころが負荷域を通過する際に軸方向の同一位置にエッジ応力が発生する。このため、軸や外輪には、各ころにより同一位置にエッジ応力が繰り返し負荷されるので、疲労の進行により短寿命になるおそれがある。また、ポケットの内壁面に形成された案内面は、ころと滑り接触する部分であるため、その接触部分は油膜切れが発生し易い部分である。しかるに、各ころは均一な態様のポケットに収納されているため、油膜切れを生じる軸方向位置がその案内面の位置に集中する。各ころが案内面位置の油膜が切れた状態で軸や外輪と接触することにより、軸又は外輪に摩耗やピーリングが発生する懸念がある。一方、保持爪の部分は、ころと保持器のすき間が小さくなる部分であるため、潤滑油が通り難く、また異物なども溜りやすい部分である。前記と同様に、各ころは均一な態様でポケットに保持されているため、その部分において摩耗等が発生する懸念がある。また、ころとポケットの間には周方向に一定のすき間を作ることが必要であるが、そのすき間の存在により、ミスアライメントが存在する場合や偏荷重が負荷された場合にころにスキューが生じ易く、そのスキューにより軸受の横走りが生じる可能性がある。以上のように、この発明においては、転がり軸受の保持器における種々の問題の原因がポケット構成要素の均一性にあることに想到し、そのような均一性を打ち破ることにより、種々の問題を解消し、保持器の性能を高めることを課題とする。前記の課題を解決するために、この発明は、周方向に所定の間隔で多数のポケットが配列された転がり軸受用保持器において、当該保持器がメタルインジェクション射出成形粉末冶金加工以下、単にMIM加工と称する。によって製作され、前記ポケットの配列が、ポケット構成要素において不揃いな部分を含む構成としたものである。前記のポケット構成要素としては、当該ポケットの軸方向の位置、軸方向長さ、当該ポケットの周方向に対向した両方の対向壁面にそれぞれ部分的に形成された案内面の軸方向の位置、前記対向壁面の外径側及び内径側にそれぞれ部分的に形成された保持爪の軸方向の位置、当該ポケットの軸方向の傾斜角、当該ポケットの列の数等を挙げることができる。これらのポケット構成要素によってポケットの位置形状が特定される。この発明によれば、保持器がMIM加工によって製作されるものであるから、成形後の型抜きが可能である限り、複雑な形状の金属製保持器を提供することができる。また、MIM加工により、ポケット構成要素が不揃いな部分を含むような保持器を容易に製作することができる。その保持器によってポケット構成要素が均一であることが原因であるスキュー、摩耗等を抑制することができ、保持器の性能を向上することができる。以下、この発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。実施形態1図1及び図2に示した実施形態1は、針状ころ軸受の保持器11に関するものである。この保持器11は、MIM加工によって製作されたものである。図1は、説明の便宜上、平坦に展開した状態で示しているが、実際は通常の保持器と同様に環状の形態を持つように成形されている。保持器11は、両側部に左右の環状部12が設けられ、その左右の環状部12間に周方向に一定の間隔をおいた柱部13が設けられることにより、同じ大きさの長方形のポケット14が一定間隔をおいて形成されている。各ポケット14の周方向に対向した両方の対向面15には、その内径側と外径側において、それぞれ軸方向の2個所に保持爪16が内向きに突き出して設けられる図2参照。その突き出し量は、ポケット14内に収納されたころ17の抜け出しを防止するに足りる量である。また、前記両方の対向面15において、前記保持爪16と同じ軸方向位置の2個所において、案内面18が内向きに多少突き出して設けられる。その突き出し量は、保持爪16の突き出し量より小さく、ころ17が対向する案内面間で自由に回転できるような所定のすき間を有する。案内面18はころ17の自転を妨げることなく、その姿勢を安定よく保持する役目を担う。ポケット14の形状を特定する要素、即ちポケット構成要素は、周方向の間隔、形状、軸方向の長さ、対向面15に形成される保持爪16や案内面18の軸方向の位置、周方向の列数等がある。この実施形態1の場合は、ポケット構成要素の中のポケット14の軸方向の位置に着目し、その位置が不揃いであるように成形したものである。説明の便宜上、他のポケット構成要素はすべて均一であるとしているが、不均一不揃いなものが混在してもよい。ポケット14の軸方向の位置が不揃いであるということは、以下のような場合をいう。即ち、図1に示したように、保持器11の軸方向の中間点において周方向に設定された基準線Aからポケット14の左右両端までの長さがそれぞれL1であるものを基準とする。この基準となる態様のポケット14を態様a1と称する。これに隣接したポケット14は、前記の基準線Aから右方向に一定量ΔLだけずれている態様b1。また、その次のポケット14は、左方向に同量ΔLだけずれている態様c1。以下、態様a1、b1、c1を繰り返す配列パターンとなっている。態様a1、b1、c1の順序が入れ替わっても構わない。さらに、態様a1が相対的に多く、これより少ない数の態様b1、c1が混在しているようなパターンでもよい。いずれのパターンも、ポケット14の軸方向の位置が均一でなく、不揃いであるということができる。前記のように、ポケット14の軸方向の位置が不揃いであると、例えば、ミスアライメント等の影響により、ころ17が通過する軸又は外輪の特定位置T図1に示した三角印の位置T参照において、エッジ応力などの過大な応力が作用する要因が存在した場合において、態様a1の場合はころ17の円柱部と面取り部との境界部分が特定位置Tを通過するので、エッジ応力が作用し易い。しかし、態様b1の場合は特定位置Tがころ17から外れているのでエッジ応力の問題は生じない。態様c1の場合はころ17の円柱部が特定位置Tを通過するが、この部分はエッジ応力の発生し難い部分である。このように、ころ17と軸又は外輪の接触部分においてエッジ応力が発生する場合に、ポケット14の軸方向の位置を不揃い配置することによりころ17の軸方向位置が軸方向にずれるので、エッジ応力が発生する部位も軸方向に分散される。このため、軸又は外輪の同一部位がエッジ応力で攻撃される回数を減らせることができ、軸又は外輪の寿命を延ばすことができる。ころ17の端部にクラウニングを施した場合においても、ころ17の外径部とクラウニングとの境界部においてエッジ応力が発生し易いことが知られている。しかし、この場合も、エッジ応力が発生する部位が分散されることは前述の面取りを施した場合と同様であり、同様の効果が得られる。なお、図面上、保持爪16と案内面18の軸方向位置が一致している場合を示しているが、両者の軸方向位置が一致していない場合であっても同様のことがいえる。実施形態2図3に示した実施形態2の場合は、ポケット構成要素の一つである軸方向長さに着目したものである。説明の便宜上、他のポケット構成要素はすべて均一であるとしているが、不均一不揃いな他の構成要素が混在してもよい。この場合は、ポケット14の長さとして、図3に示したように、保持器11の軸方向の中間点において周方向に設定された基準線Aから左右両端までの長さL1が一定のものを基準とする態様a2。周方向に順に並んだ態様b2~e2に至るに従い、ポケット14は、左右方向に一定長さΔSずつ順に長くなり、態様a2に戻るというパターンを繰り返す。態様a2~e2の配置順は異なってもよい。態様a2の数が相対的に多く、これより少ない数の態様b2~e2が混在するパターンであってもよい。この場合、ころ17の長さは最も短い態様a2のポケット14に適合するものが使用される。その結果、態様b2~e2に至るに従い、ころ17とポケット14の間の軸方向のすき間が大きくなる。図示の場合は、便宜上、すべてのころ17がポケット14の左端に接触した状態で示している。この状態においても、エッジ応力が発生し易いころ17の部位が分散し、その部分が軸又は外輪の特定位置Tを通過する機会が減少する。実際上ころ17は前記のすき間の範囲内で軸方向に変位するので、その機会は一層減少し、軸又は外輪の特定位置Tに対するエッジ応力の負荷回数が顕著に減少する。なお、保持爪16、案内面18の形状等は実施形態1の場合と同様である。実施形態3図4及び図5に示した実施形態3の場合は、ポケット構成要素の一つである案内面18の軸方向の位置と数を不揃いになるように成形したものである。説明の便宜上、基準線Aの左右両側の同じ位置に補助基準線B1、B1を引き、また基準線Aより左半分を横断面図で示す。態様a3のポケット14は、周方向に対向した両方の対向面15の前記補助基準線B1、B1上にそれぞれ案内面18が設けられる。態様b3の場合は、基準線Aの両側において各補助基準線B1、B1より内側に設けられる。態様c3の場合は、各基準補助線B1、B1の外側に設けられる。態様d3の場合は、一方の対向面15では補助基準線B1、B1上に設けられ、他方の対向面15では、基準線A上の1個所に設けられる。ポケット14は態様a3からd3を繰り返すようなパターンで配列される。このうち、態様a3からc3の場合は、案内面18の軸方向の位置は2個所に分散されるのに対し、態様d3の場合は、基準線A、2個所の基準線B1、B1上の3個所に分散されることになる。態様d3の場合は、案内面18の不揃いの程度が高いといえる。案内面18は、図5aに示したように、ころ17に滑り接触するように突き出しているので、その滑り接触部分において潤滑油の油膜切れが生じ易く、ころ17と軸の間、及びころ17と外輪との間において、金属接触が生じ、摩耗やピーリングが発生し易い。しかし、この実施形態3のように、案内面18の軸方向の位置が不揃いであると、油膜切れ部分が分散されるので、摩耗やピーリングの発生が抑制される。特に、態様d3のように軸方向に見て3個所に案内面18が分散して設けられ、不揃いの程度が高い場合、油膜切れ部分が一層分散されることになる。実施形態4図6に示した実施形態4の場合は、ポケット構成要素の一つである保持爪16の軸方向の位置と数を不揃いとなるように成形したものである。説明の便宜上、基準線Aの左右両側の同じ位置に補助基準線B1、B1を引く。態様a4の場合は、各ポケット14の周方向に対向した両方の対向面15の前記補助基準線B1、B1上の内径側と外径側のそれぞれに保持爪16が設けられる。態様b4の場合は、基準線Aの両側において各補助基準線B1、B1より内側に設けられる。態様c4の場合は、各基準補助線B1、B1の外側に設けられる。態様d4の場合、一方の対向面15においては補助基準線B1、B1上に設けられ、他方の対向面15においては、基準線A上に設けられる。ポケット14は態様a4からd4を繰り返すようなパターンで配列される。このうち、態様a4からc4の場合は、保持爪16の軸方向の位置はそれぞれ2個所に分散されるのに対し、態様d4の場合は、基準線A、2個所の基準線B1、B1の3個所に分散されることになり、不揃いの程度が高いということができる。保持爪16は、図7aに示したように、保持器11の内径側及び外径側においてころ17側に大きく突き出しているので、潤滑油が通り難く、また異物も溜り易い部分であって、その部分におけるころ17の摩耗等の要因となる。しかし、前記のように、保持爪16の軸方向位置や数が不揃いであることにより摩耗位置が分散されるとともに、通油性、異物の排出性が向上し、摩耗等が抑制される。特に、態様d4のように軸方向に見て3個所に保持爪18が分散して設けられると不揃いの程度が高くなるので、摩耗位置が一層分散されることになる。実施形態5図8に示した実施形態5の場合は、ポケット構成要素の一つであるポケット14の軸方向の傾斜角を一定条件のもとで不揃いにしたものである。通常、ポケット14は軸方向に平行に成形され、傾斜角を付けることはない。しかし、傾斜角がない場合であっても、ポケット14ところ17との間にすき間があり、ミスアライメントが存在する等の条件下においては、ころ17が軸方向に傾斜する現象、いわゆるスキューが生じ、軸受が軸方向にずれ動く、いわゆる軸受の横走りが発生することがある。軸受の横走りは、トルクの増大や発熱等の不具合の要因となる。この実施形態5においては、全てのポケット14を同数の2グループに分け、各グループのポケット14の軸方向の傾斜角が同一の大きさで傾斜方向を反対向きに設定することにより、傾斜角を不揃いにしたものである。図8に基づいて具体的に説明すると、周方向に配列されたポケット14は、態様a5のグループと、b5のグループに分けられ、態様a5のグループは軸方向の傾斜角度がθであり、態様b5のグループは軸方向の傾斜角度が-θであり、かつ態様a5とb5のポケット14が周方向に隣接するように配置されている。態様a5のグループのポケット14に収納されたころ17は、θ方向へ強制的にスキューが生じさせられる。態様b5のグループのポケット14に収納されたころ17は、反対に-θ方向へ強制的にスキューが生じさせられる。これらの強制的なスキューによって軸受に発生する軸受の横走り方向は相互に打ち消し合い、軸受全体としては横走りすることがなく中央に留まる。種々の要因によって実際に発生するスキューは、前記の強制的なスキューに比べ小さいので、強制的に発生される大きなスキューに吸収される。その結果、軸受の横走りを抑制することができる。実施形態6図9abに示した実施形態6の場合は、保持器11のうちの中心対称の位置にある一対のポケット14に着目し、その一方のものに軸方向の傾斜角θを付与し態様a6、他方のものに逆方向の傾斜角-θを付与している態様b6。前述した実施形態5の場合において、各グループに属するポケット14が1個所で、かつ中心対称の位置に配置したものであるということができる。数が少ない分だけ強制的にスキューを生じさせる効果は小さいが、実際に発生するスキューを吸収し得る限り、当初の目的を達成することができる。実施形態7図10abに示した実施形態7の場合は、保持器11の一定幅W内に配列されるポケット14の列、即ち、単列及び複列に着目したものである。即ち、図10aの場合は、保持器11の一定幅Wと同じ軸方向長さを持ったポケット14a態様a7が周方向に単列に配置され、そのポケット14aの一つ置きの間に前記ポケット14aの半分以下の長さのポケット14b態様b7を複列2列又は3列以上の多列を含む。に配置している。図10bの場合は、2個所の態様a7の間に1個所の態様b7があるように配置される。態様a7の場合、そのポケット14aに収納されるころ17aは、ポケット14bに収納されるころ17bに比べて軸方向長さが2倍強であるので、スキューした場合の軸受の横走りに及ぼす影響も相対的に大きくなる。このため、軸受の横走りに及ぼす影響が相対的に小さい短いころ17bを介在させ、長いころ17aの数を減らすことにより、全体的にスキューによる横走りを抑制するようにしている。その一方で、全てのポケット及びころを複列にするのではなく、単列のころ15aを介在させることで、実質的な負荷容量の低下を防いでいる。共通事項前記の各実施形態に共通する事項について、次に説明する。いずれの場合もMIM加工によって製作されるので、材料選択の自由度が高く、例えば、アルミニウム、チタン、マグネシウムを使用すれば、保持器11の軽量化を図ることができる。また、高力黄銅を使用すれば、保持器の摺動面の初期なじみ性が向上し、潤滑性能も向上する。ステンレススチールを使用すれば、防錆効果が得られることから、屋外などサビの発生し易い環境での使用や、食品機械半導体製造装置などサビの発生を嫌う使用環境下での使用が可能となる。さらに、識別マークや刻印品名、メーカー名、製造情報などを設ける必要がある場合、従来のケージローラー保持器付き針状ころでは、刻印を打つための工程が増加するが、MIM加工の場合は成形時に識別マーク等を同時成形することができるため、工程の追加の必要がなく、低コストで識別マーク等の表示が可能となる。なお、以上の説明では、もっぱら針状ころ軸受の保持器について説明したが、この発明は、針状ころ軸受にかぎらず、円筒ころ軸受、円すいころ軸受、玉軸受など他の形式の転がり軸受の保持器に適用することができる。