物品搬送車を案内する走行レールが、天井部から吊下げ支持される状態で設けられ、前記走行レールの横側方でかつ下方箇所に、前記物品搬送車との間で移載する物品を載置支持する物品載置体が、前記天井部から吊下げ支持される状態で、かつ、前記物品搬送車との間で物品を移載する移載用位置とその移載用位置から上方に退避させた退避位置とに位置調整自在に支持された状態で設けられた物品搬送設備であって、前記物品載置体が、物品を載置した状態で、前記移載用位置と前記退避位置とに位置変更自在に支持されている物品搬送設備。前記物品載置体が、前記退避位置に位置するときに前記走行レールを走行する前記物品搬送車との接当干渉を回避すべく、前記退避位置においては前記移載用位置よりも前記走行レールに対して横側方に大きく離間される形態で位置変更自在に支持されている請求項1記載の物品搬送設備。前記物品載置体が、前記移載用位置から前記退避位置に上昇されるほど、前記走行レールに対して横側方に大きく離間されるスライド移動形態で位置変更自在に支持されている請求項2記載の物品搬送設備。前記走行レールの長手方向に沿う長尺状の物品載置台に、前記物品載置体が前記走行レールの長手方向に沿って並ぶ状態で設けられ、前記物品載置台における前記走行レールの長手方向の両端部に、上方に向けて突出する姿勢で下枠が備えられ、それらの一対の下枠の夫々が、前記天井部に吊下げ支持された一対の上枠に対して、上昇されるほど前記走行レールに対して横側方に大きく離間される形態でスライドレール機構により昇降自在に支持されることによって、前記物品載置体が、前記スライド移動形態で位置変更自在に支持されている請求項3記載の物品搬送設備。前記物品載置体の識別情報を表示する表示体が、前記物品載置体が前記移載用位置に位置するときには、前記物品搬送車に装備した識別情報検出センサが検出可能な被検出位置となり、かつ、前記物品載置体が前記退避位置に位置するときには、前記識別情報検出センサが検出不能な検出不能位置となるように、前記物品載置体の位置変更に連動して、前記被検出位置と前記検出不能位置とに位置変更される状態で設けられている請求項1~4のいずれか1項に記載の物品搬送設備。物品載置体を移載用位置から退避位置に退避させる必要が生じたときに、退避させる物品載置体に物品が載置されていることがあるが、このような場合において、従来の物品搬送設備では、先ず、手作業にて物品を物品載置体から除去し、その後、物品載置体を退避位置に位置変更させることになり、物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更する作業が煩雑な作業となる。しかも、物品載置体を退避位置から移載用位置に戻したときには、手作業にて、除去した物品を除去する前と同じ状態に戻す必要があり、この点からも、物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更する作業が煩雑な作業となる。ちなみに、一般に、搬送される物品の位置は、物品搬送設備を管理する管理手段にて管理されることになるため、除去した物品を物品載置体に戻すときには、除去する前と同じ位置に正確に戻す必要がある。しかしながら、複数の物品載置体が同時に退避位置に退避されるような場合等においては、除去した物品を戻す位置が除去する前とは異なる誤りが発生して、搬送される物品の位置管理を適正通り行えない状態を招く虞もある。本発明は、上記実状に鑑みて為されたものであって、その目的は、物品が載置されている物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更する作業の簡略化を図ることができる物品搬送設備を提供する点にある。本発明の物品搬送設備は、物品搬送車を案内する走行レールが、天井部から吊下げ支持される状態で設けられ、前記走行レールの横側方でかつ下方箇所に、前記物品搬送車との間で移載する物品を載置支持する物品載置体が、前記天井部から吊下げ支持される状態で、かつ、前記物品搬送車との間で物品を移載する移載用位置とその移載用位置から上方に退避させた退避位置とに位置調整自在に支持された状態で設けられたものであって、その第1特徴構成は、前記物品載置体が、物品を載置した状態で、前記移載用位置と前記退避位置とに位置変更自在に支持されている点を特徴とする。すなわち、物品載置体が、物品を載置した状態で、移載用位置と退避位置とに位置変更自在に支持されるものであるから、物品載置体を移載用位置から退避位置に移動させる際に、物品載置体に物品が載置されていても、その状態のまま、物品載置体を移載用位置から退避位置に移動させることができ、また、物品載置体を退避位置から移載用位置に戻すことができる。ちなみに、物品を載置した物品載置体が移載用位置と退避位置とに位置変更自在な状態とは、物品載置体を移載用位置から退避位置に位置変更させる途中、並びに、退避位置において、物品載置体が物品を載置する姿勢に維持され、かつ、物品載置体の上方には、物品を存在するための空間が確保される状態であることを意味するものである。このように、物品載置体を移載用位置から退避位置に位置変更させる際に、物品載置体に物品が載置されていても、その状態のまま、物品載置体を移載用位置から退避位置に移動させることができ、かつ、物品載置体を退避位置から移載用位置に戻すことができるため、物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更する作業の簡略化を図ることができるのである。要するに、本願発明の第1特徴構成によれば、物品が載置されている物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更する作業の簡略化を図ることができる物品搬送設備を提供できる。本発明の物品搬送設備の第2特徴構成は、上記第1特徴構成に加えて、前記物品搬送車が、物品を前記物品載置体よりも上方に支持した状態で搬送するように構成され、前記物品載置体が、前記退避位置に位置するときに前記走行レールを走行する前記物品搬送車との接当干渉を回避すべく、前記退避位置においては前記移載用位置よりも前記走行レールに対して横側方に大きく離間される形態で位置変更自在に支持されている点を特徴とする。すなわち、物品搬送車が、物品を物品載置体よりも上方に支持した状態で搬送するように構成されているから、移載用位置の物品載置体を、平面視において、物品搬送車の通過する空間に近づけるあるいは空間内に突出する状態で設けるようにして、物品を移載する際に、走行レールの横幅方向に物品を移動する量を少なくして、物品の移載を効率良く行えるようにすることができる。このように、移載用位置の物品載置体を、平面視において、物品搬送車の通過する空間に近づけるあるいは空間内に突出する状態で設けると、退避位置の物品載置体が、走行レールを走行する物品搬送車と接当干渉する虞があるが、物品載置体が、退避位置に位置するときに走行レールを走行する物品搬送車との接当干渉を回避すべく、退避位置においては移載用位置よりも走行レールに対して横側方に大きく離間される形態で位置変更自在に支持されているから、退避位置の物品載置体が、走行レールを走行する物品搬送車と接当干渉することがない。つまり、物品載置体を退避位置に位置変更させるときとは、例えば、クリーンルームにおいてレイアウトの変更等のために基板処理装置を搬出入するときであるため、物品の搬送作業は停止することになり、物品載置体を退避位置に位置させた状態においては、物品搬送車を物品の搬送のために走行させる必要はないものの、物品載置体を退避位置に位置させた状態において、例えば、物品搬送車をレイアウトの変更作業に邪魔にならない退避箇所に走行させる等、物品搬送車を走行させることが望まれる場合があるが、このような場合において、物品搬送車を、退避位置の物品載置体と接当させることなく、良好に走行させることができるのである。要するに、本発明の第2特徴構成によれば、上記第1特徴構成による作用効果に加えて、物品載置体が退避位置に位置変更された状態においても、物品搬送車を良好に走行させることができる物品搬送設備を提供できる。本発明の物品搬送設備の第3特徴構成は、上記第2特徴構成に加えて、前記物品載置体が、前記移載用位置から前記退避位置に上昇されるほど、前記走行レールに対して横側方に大きく離間されるように直線状にスライド移動されるスライド移動形態で位置変更自在に支持されている点を特徴とする。すなわち、物品載置体を移載用位置から退避位置に直線状にスライド移動させることによって、物品載置体を、退避位置においては移載用位置よりも走行レールに対して横側方に大きく離間されることができ、また、物品載置体を退避位置から移載用位置に直線状にスライド移動させることによって、物品載置体を、移載用位置から退避位置に戻すことができる。つまり、物品載置体を、退避位置においては移載用位置よりも走行レールに対して横側方に大きく離間させるようにしながら、移載用位置と退避位置との間で位置変更させることを、物品載置体を、単に、直線状にスライド移動させるだけの簡単な操作にて行うことができる。説明を加えると、物品載置体を、退避位置においては移載用位置よりも走行レールに対して横側方に大きく離間されるようにしながら、移載用位置と退避位置との間で位置変更させるにあたり、例えば、移載用位置の物品載置体を、先ず、走行レールの横幅方向に沿って、走行レールから離間する方向に移動させ、その後、退避位置に向けて上方に移動させるようにする等、物品載置体を、走行レールの横幅方向での移動と上方への移動との2段階の移動を組み合わせた形態にて、移載用位置から退避位置に位置変更させ、また、退避位置から移載用位置に戻すようにすることが考えられるが、この2段階の移動を組み合わせた形態で物品載置体を移載用位置と退避位置と間で位置変更させる場合には、物品載置体の移動操作が煩雑になる。本第3特徴構成によれば、物品載置体を、単に、直線状にスライド移動させることにより、物品載置体を移載用位置と退避位置との間で位置変更させることができるため、物品載置体の移動操作の簡略化を図ることができる。要するに、本発明の第3特徴構成によれば、上記第2特徴構成による作用効果に加えて、物品載置体の移動操作の簡略化を図ることができる物品搬送設備を提供できる。本発明の物品搬送設備の第4特徴構成は、上記第3特徴構成に加えて、前記走行レールの長手方向に沿う長尺状の物品載置台に、前記物品載置体が前記走行レールの長手方向に沿って並ぶ状態で設けられ、前記物品載置台における前記走行レールの長手方向の両端部に、上方に向けて突出する姿勢で下枠が備えられ、それらの一対の下枠の夫々が、前記天井部に吊下げ支持された一対の上枠に対して、上昇されるほど前記走行レールに対して横側方に大きく離間される形態でスライドレール機構により昇降自在に支持されることによって、前記物品載置体が、前記スライド移動形態で位置変更自在に支持されている点を特徴とする。すなわち、走行レールの長手方向に沿う長尺状の物品載置台に備えさせた下枠が、天井部に吊下げ支持された上枠に対して、上昇されるほど走行レールに対して横側方に大きく離間される形態でスライドレール機構により昇降自在に支持されることにより、走行レールの長手方向に沿って並ぶ状態で物品載置台に設けた複数の物品載置体が、移載用位置から退避位置に上昇されるほど、走行レールに対して横側方に大きく離間されるように直線状にスライド移動されるスライド移動形態で位置変更自在に支持されるものであるから、物品載置台をスライドレール機構に沿って昇降させることにより、複数の物品載置体を、一挙に、移載用位置と退避位置とに位置変更させることができる。しかも、物品載置台の両端に備える下枠の夫々が、天井部に吊下げ支持された上枠に支持されるものであるから、つまり、走行レールの長手方向に沿う長尺状の物品載置台の両端が昇降自在に支持されるものであるから、複数の物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更させるために昇降される物品載置台の姿勢が安定するため、その物品載置台に設けた複数の物品載置体の姿勢が安定することになり、物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更させる際に、物品載置体に載置支持している物品の姿勢が乱れることを回避することができる。要するに、本発明の第4特徴構成によれば、上記第3特徴構成による作用効果に加えて、複数の物品載置体を、一挙に、移載用位置と退避位置とに位置変更させることができ、しかも、物品載置体を移載用位置と退避位置とに位置変更させる際に、物品載置体に載置支持している物品の姿勢が乱れることを回避できる物品搬送設備を提供できる。本発明の物品処理設備の第5特徴構成は、上記第1特徴構成~第4特徴構成のいずれかに加えて、前記物品載置体の識別情報を表示する表示体が、前記物品載置体が前記移載用位置に位置するときには、前記物品搬送車に装備した識別情報検出センサが検出可能な被検出位置となり、かつ、前記物品載置体が前記退避位置に位置するときには、前記識別情報検出センサが検出不能な検出不能位置となるように、前記物品載置体の位置変更に連動して、前記被検出位置と前記検出不能位置とに位置変更される状態で設けられている点を特徴とする。すなわち、物品載置体が移載用位置に位置するときには、物品載置体の識別情報を表示する表示体が被検出位置に位置する状態となって、物品搬送車に装備した識別情報検出センサが、表示体が表示する識別情報を検出することによって、その識別情報に基づいて、物品載置体が移載対象の物品載置体であるか否かを判別させることができる。物品載置体が退避位置に位置するときには、表示体が検出不能位置に位置する状態となって、物品搬送車に装備した識別情報検出センサが、表示体が表示する識別情報を検出することができないため、移載対象の物品載置体が存在しない状態であるとして、誤った物品の移載を停止することができる。つまり、表示体が、物品載置体が移載用位置に位置するときには、被検出位置となり、かつ、物品載置体が退避位置に位置するときには、検出不能位置となるように、物品載置体の位置変更に連動して、被検出位置と検出不能位置とに位置変更されるため、物品載置体が退避位置に位置するときに、その物品載置体に対する物品の移載が物品搬送車に指示されるようなことがあっても、その物品載置体に対応する表示体が表示する識別情報を、識別情報検出センサが検出できないため、退避位置の物品載置体に対して、誤って物品の移載を行うことを回避できることになる。したがって、物品載置体を退避位置に位置変更させて、例えば、クリーンルームにおいてレイアウトの変更等のために基板処理装置を搬出入する作業を行った後、物品載置体を移載用位置に戻すことを忘れた場合等において、退避位置の物品載置体に対して、誤って物品の移載を行うことを回避できることになる。要するに、本発明の第5特徴構成によれば、上記第1特徴構成~第4特徴構成のいずれかの作用効果に加えて、退避位置の物品載置体に対して、誤って物品の移載を行うことを回避できる物品搬送設備を提供できる。次に、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1及び図2に示すように、物品搬送車Aを案内する走行レールLが、天井部Tから吊下げ支持される状態で設けられ、走行レールLの両横側方でかつ下方箇所に、物品搬送車Aとの間で移載する物品Bを載置支持する物品載置体Uが、天井部Tから吊下げ支持される状態で設けられて、物品搬送車Aが、搬送する物品Bを物品載置体Uに受渡して保管し、かつ、物品載置体Uに保管した物品Bを取出して搬送する物品搬送設備が構成されている。すなわち、本実施形態の物品搬送設備は、クリーンルームにおいて、シリコン基板等の基板を収納する収納容器FOUPを物品Bとして搬送するものであって、例示はしないが、走行レールLが複数の基板処理装置の物品搬出入部を経由する状態で配設されて、物品搬送車Aが物品Bを複数の基板処理装置に対して搬送するように構成され、そして、物品Bを物品載置体Uに一時的に保管するように構成されている。走行レールLは、レール用支持体1によって、天井部Tに吊下げた状態で設置されている。すなわち、走行レールLは、間隔を隔てて左右に並ぶ左右一対の走行レール部2からなり、左右の走行レール部2が、レール用支持体1にて天井部Tに吊下げられた状態で設置されている。物品搬送車Aは、図2に示すように、走行レールL上を走行する走行部A1と、走行レールLの下方に位置する車体本体部A2とを備え、車体本体部A2が、左右の走行レール部2の間に位置する連結軸3によって、走行部A1に吊下げ支持されている。車体本体部A2は、側面視形状が逆U字状のカバー体4の内部の上方箇所に、物品Bを吊り下げ状態で把持する把持部5が、昇降駆動自在並びに横方向沿って横スライド駆動自在に備えられており、把持部5の昇降と横スライドとにより、物品載置体Uや基板処理装置の物品搬出入部との間で、物品Bを移載するように構成されている。物品載置体Uとの間での物品Bの移載について説明を加えると、物品Bを物品載置体Uに受け渡す場合には、物品Bを把持した把持部5を横外側方に向けてスライドさせ、かつ、下降させた後、把持を解除し、その後、把持部5を上昇かつ車体内方側にスライドさせて、カバー体4の内部箇所に戻すことになる。また、物品Bを物品載置体Uから受け取る場合には、把持部5を横外側方に向けてスライドさせ、かつ、下降させた後、物品Bを把持し、その後、物品Bを把持した把持部5を上昇かつ車体内方側にスライドさせて、カバー体4の内部箇所に戻すことになる。物品載置体Uは、物品搬送車Aとの間で物品Bを授受する移載用位置図2参照とその移載用位置から上方に退避させた退避位置図3参照とに位置調整自在に支持された状態で設けられている。すなわち、天井部Tに対して物品載置体Uを吊下げ支持する支持手段Dが、物品Bを載置した物品載置体Uが移載用位置と退避位置とに位置変更自在な状態で、物品載置体Uを支持し、加えて、移載用位置よりも退避位置を走行レールLの横側方に離間させる状態で、物品載置体Uを支持するように構成されている支持手段Dについて説明を加えると、図4に示すように、天井部Tに吊下げ支持体7にて吊下げ支持される左右一対の上枠8が設けられ、この左右一対の上枠8の夫々に対して、下枠9が、スライド式のレール機構10によって、昇降自在に案内されている。そして、図2及び図3に示すように、スライド式のレール機構10が、上方側ほど走行レールLに対して横外方側に位置する傾斜姿勢で設けられて、下枠9を上方側ほど走行レールLに対して横外方側に位置させる状態に案内するように構成されている。レール機構10は、上枠8及び下枠9に取付けた固定レール10Aと、それら固定レール10Aをスライド自在に結合する中間レール10Bとから構成されている。図5に示すように、上枠8の下端部に、一対の上枠側接当体11が設けられ、そして、下枠9の上端部に、上枠側接当体11の接当により、下枠9の下降範囲を規制する一対の下降限度規制用接当体12が設けられ、かつ、下枠9の下端部に、下枠9の上昇範囲を規制する一対の上昇限度規制用接当体13が設けられて、上枠8に対する下枠9の昇降範囲が規制されるように構成されている。そして、図2に示すように、下枠9が下降限度に位置するとき、つまり、下降限度規制用接当体12が上枠側接当体11に接当した状態となるときに、物品載置体Uが移載用位置となり、図3に示すように、下枠9が上昇限度に位置するとき、つまり、上昇限度規制用接当体13が上枠側接当体11に接当した状態となるときに、物品載置体Uが退避位置となるように構成されている。ちなみに、図4及び図5に示すように、物品載置体Uを退避位置に保持するときには、一対の上枠側接当体11のうちの一方の上枠側接当体11に螺進移動自在に螺合させた位置決めピン14を、下枠9に形成した位置決め孔15に嵌合させて、下枠9の下降を規制するように構成されている。本実施形態においては、図1及び図4に示すように、3つの物品載置体Uが、走行レールLの長手方向に並べた状態で物品載置台Eに備えられ、この物品載置台Eの両端部に、上述の下枠9が上方に突出する姿勢で備えられている。つまり、左右一対の下枠9の夫々の下端部に、受け枠17がボルト連結され、走行レールLの長手方向に一対の長尺枠18が、走行レールLの横幅方向に並ぶ状態で、その両端部を受け枠17に載置支持されて、一対の長尺枠18を主要部として、物品載置台Eが構成されている。そして、3つの物品載置体Uが、一対の長尺枠18にて載置支持された状態で、走行レールLの長手方向に並べて設けられている。物品載置体Uが、物品Bを載置した状態で、移載用位置と退避位置とに位置変更自在に支持されている。すなわち、支持手段Dは、物品載置体Uが退避位置に位置するときにも、各物品載置体Uの上方に物品Bを存在させる空間を確保するものであって、物品Bを載置した物品載置体Uが移載用位置と退避位置とに位置変更自在な状態で、物品載置体Uを支持するように構成されている。図1及び図4に示すように、上枠8と下枠9との間には、コンストンバネ19が、巻取り部19Aを上枠8に位置する状態で配設されている。したがって、3つの物品載置体Uを備える物品載置台Eの昇降を小さな操作力にて軽快に行えるように構成されている。物品搬送車Aには、物品載置体Uに物品Bが存在するか否かを検出する物品存否検出センサ21、及び、各物品載置体Uの識別情報を検出する識別情報検出センサ22が装備されている。物品存否検出センサ21は、各物品載置体Uの載置面相当箇所に設けた光反射体23を検出する、反射式光センサを用いて構成されている。識別情報検出センサ22は、各物品載置体Uから上方に離れた箇所に設けた表示体24に表示されている識別情報QRコード登録商標を検出するように構成されている。すなわち、物品搬送車Aは、各物品載置体Uに対して物品Bを移載するときには、表示体24にて示される識別情報を識別情報検出センサ22にて検出して、物品Bを移載する移載対象の物品載置体Uであるか否かを確認し、また、移載対象の物品載置体Uに物品Bが載置されているか否かを、物品存否検出センサ21の情報に基づいて確認するように構成されている。表示体24が、物品載置体Uが移載用位置に位置するときには、識別情報検出センサ22が検出可能な被検出位置となり、かつ、物品載置体Uが退避位置に位置するときには、識別情報検出センサ22が検出不能な検出不能位置となるように、物品載置体Uの位置変更に連動して、被検出位置と検出不能位置とに位置変更される状態で設けられている。説明を加えると、図1及び図4に示すように、3つの物品載置体Uに対応する3つの表示体24を支持する長尺状の支持枠25が設けられ、これら支持枠25の両端部を受止め支持する一対の受け体26が、図4及び図5に示すように、表示体24を被検出位置と検出不能位置とに位置変更させるべく、一対の上枠8の夫々に設けた案内レール27にて一定範囲にて昇降自在に支持されている。図5に示すように、受け体26が昇降範囲の最下降位置に位置するときに、上枠8の位置決め孔28に係合するロックピン29が、支持枠25に連結した支持ブラケット30に、スライド自在に支持される状態で設けられ、また、その支持ブラケット30には、ロックピン29をスライド操作する揺動レバー31が装備されている。つまり、受け体26が昇降範囲の最下降位置に位置するときに、表示体24が被検出位置となり、そして、ロックピン29を位置決め孔28に係合させることにより、表示体24を被検出位置に保持できるように構成されている。また、図3及び図5に示すように、物品載置体Uが移載用位置から退避位置に移動される際に、受け体26の一部にて形成される被接当体32を押圧して、受け体26を上昇させる押圧体33が、下枠9に装着されており、物品載置体Uを移載位置から退避位置に移動させるために下枠9を上昇させると、表示体24を支持する支持枠25が上昇されるように構成されている。つまり、物品載置体Uを移載位置から退避位置に移動させるために下枠9を最上昇位置に上昇させるときに、表示体24が検出不能位置となり、そして、上述の如く、最上昇位置に上昇させた下枠9の下降を位置決めピン14にて保持することにより、表示体24が検出不能位置に保持されるように構成されている。したがって、表示体24は、物品載置体Uを移載位置から退避位置に移動させるために下枠9を最上昇位置に上昇させるに伴って、被検出位置から検出不能位置に上昇操作され、且つ、物品載置体Uを退避位置から移載用位置に移動させるために下枠9を下降させるに伴って、被検出位置に落下移動するように構成されている。尚、物品載置体Uを移載用位置から退避位置に移動させるために下枠9を最上昇位置に上昇させるときには、ロックピン29を位置決め孔28から離脱させることになり、そして、物品載置体Uを退避位置から移載用位置に移動させるために下枠9を下降させた後において、ロックピン29を位置決め孔28に係合させることになる。以上の通り、本実施形態の物品搬送設備は、物品載置体Uが、移載用位置と退避位置とに位置変更自在に支持されるものであるから、レイアウトの変更等のために基板処理装置を搬出入する際に、物品載置体Uを退避位置に位置変更することにより、物品載置体Uが基板処理装置の搬送に邪魔になることを回避できることになる。そして、物品載置体Uが、物品Bを載置した状態で、移載用位置と退避位置とに位置変更自在に支持されるものであるから、物品載置体Uに物品Bが載置されていても、物品Bを除去する等の手間なく、物品載置体Uを退避位置に位置変更することができる。また、物品載置体Uの移載用位置と退避位置との位置変更に連動して、物品載置体Uの識別情報を表示する表示体24が、被検出位置と検出不能位置に位置変更するものであるから、物品載置体Uを退避位置から移載用位置に戻すことを忘れた状態で、物品搬送車Aによる物品Bの搬送を再開した際に、退避位置の物品載置体Uに対して物品搬送車Aが誤って物品Bの移載を行うことを回避できる。別実施形態次に、別実施形態を列記する。1上記実施形態では、コンストンバネ19を用いて、上枠8に対して下枠9を保持して、物品載置台Eを昇降操作する形態を例示したが、図6に示すように、天井部Tに設けた手巻き滑車35から水平方向に繰り出される索状体36を、天井部Tに設けた遊転滑車37にて下向きに案内し、その端部を下枠9に接続することにより、手巻き滑車35の回動操作によって、物品載置台Eを昇降操作する形態で実施してもよい。つまり、手巻き滑車35は、クランクレバー等を用いて、小さな操作力にて回動操作できるため、3つの物品載置体Uを備える物品載置台Eを良好に昇降操作できる。2上記実施形態では、走行レールLの長手方向に沿う物品載置台Eに、3つの物品載置体Uを載置する場合を例示したが、物品載置台Eに、2つや4つ以上の物品載置体Uを載置する形態で実施してもよく、また、物品載置台Eを備えさせずに、各物品載置体Uの夫々を、各別に位置変更自在に支持する形態で実施してもよい。3上記実施形態では、走行レールLの両横側方に物品載置体Uを設置する場合を例示したが、走行レールLの横一側方にのみ物品載置体Uを設置する等、走行レールLに対する物品載置体Uの設置形態は各種変更できる。4上記実施形態では、物品Bとして、基板を収納する収納容器FOUPを例示したが、本発明の物品搬送設備は、各種の物品を搬送するのに用いることができるものであり、そして、物品搬送車Aの具体構成は、搬送する物品に応じて各種変更できる。