"下記式1または2;式1において、R1は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R6R6は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、炭素原子数1~10のアシル基、アリル基、任意の置換基で置換されていても良いフェニル基、または炭素原子数3~18のシリル基を表し、R2~R5は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、あるいは直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~8のアルキル基を表し、YおよびZは互いに独立して、水素原子、-COOR7、または-CONR82を表し、YおよびZの少なくとも一方は、-COOR7を表し、ここで、R7は任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R9R9は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、または下記式:上記式において、R10は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R11は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、mは1~4の整数である:で表される置換基を表し、R8は互いに独立して水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R12は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R13は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、nは1~4の整数である:で表される置換基を表すが、2つのR8が同時に水素原子になることはなく、式2において、R1’は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R6’R6’は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、炭素原子数1~10のアシル基、アリル基、任意の置換基で置換されていても良いフェニル基、または炭素原子数3~18のシリル基を表し、R2’~R5’は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、あるいは直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~8のアルキル基を表し、Y’およびZ’は互いに独立して、-COOR14、-CH2-CO-R15、または-CONR162を表し、ここで、R14は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R17は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R18は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、lは1~4の整数である:で表される置換基を表し、R15は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基を表し、R16は互いに独立して水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R19は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R20は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、kは1~4の整数である:で表される置換基を表すが、2つのR16が同時に水素原子になることはなく、Y’およびZ’のいずれか一方が-COOHの場合には、他方は-CONR162であり、Xは任意の2価の連結基を表す;で表されるキノフタロン化合物。式1で表される化合物が下記式3または4:式3または4中、R1~R5、YおよびZは式1中と同義である:で表される化合物であり、式2で表される化合物が下記式5または6:式5または6中、R1’~R5’、Y’およびZ’は式2中と同義である:で表される化合物である、請求項1に記載のキノフタロン化合物。R1、R7およびR8;またはR1’、R14、R15およびR16に存在する炭素原子数の合計が8以上である、請求項1または2に記載のキノフタロン化合物。しかしながら、特許文献1に記載のキノフタロン化合物では、色純度の点で向上の余地があり、また、特許文献2に記載のキノフタロン化合物は溶剤に溶解しにくく、溶剤に溶解する必要のある用途への適用が困難であった。特にインクジェット用インクでは、溶剤に染料を溶解した油性のインクがあるが、このような用途では溶剤への溶解性が高いことが求められる。したがって、本発明は、上記事情を鑑みてなされたものであり、溶剤溶解性に優れ、色純度の高いキノフタロン化合物を提供することを目的とする。本発明者らは、鋭意検討した結果、下記化合物により上記課題が解決されることを見出した。すなわち、本発明の目的は、下記式1または2;式1において、R1は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R6R6は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、炭素原子数1~10のアシル基、アリル基、任意の置換基で置換されていても良いフェニル基、または炭素原子数3~18のシリル基を表し、R2~R5は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、あるいは直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~8のアルキル基を表し、YおよびZは互いに独立して、水素原子、-COOR7、または-CONR82を表し、YおよびZの少なくとも一方は、-COOR7を表し、ここで、R7は任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R9R9は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、または下記式:上記式において、R10は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R11は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、mは1~4の整数である:で表される置換基を表し、R8は互いに独立して水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R12は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R13は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、nは1~4の整数である:で表される置換基を表すが、2つのR8が同時に水素原子になることはなく、式2において、R1’は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R6’R6’は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、炭素原子数1~10のアシル基、アリル基、任意の置換基で置換されていても良いフェニル基、または炭素原子数3~18のシリル基を表し、R2’~R5’は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、あるいは直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~8のアルキル基を表し、Y’およびZ’は互いに独立して、-COOR14、-CH2-CO-R15、または-CONR162を表し、ここで、R14は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R17は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R18は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、lは1~4の整数である:で表される置換基を表し、R15は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基を表し、R16は互いに独立して水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素原子数1~12のアルキル基、または下記式:上記式において、R19は炭素原子数1~3のアルキレン基を表し、R20は炭素原子数1~8のアルキル基を表し、kは1~4の整数である:で表される置換基を表すが、2つのR16が同時に水素原子になることはなく、Y’およびZ’のいずれか一方が-COOHの場合には、他方は-CONR162であり、Xは任意の2価の連結基を表す;で表されるキノフタロン化合物によって解決される。本発明のキノフタロン化合物は、490nmにおける透過率が高い、すなわち色に赤みがほとんどなく、純粋な黄色に近い色である、すなわち色純度が高い。また、グラム吸光係数グラム当たりの吸光度が高いため、着色力が高い、すなわち比較的少ない量の黄色色素を用いても、濃厚な黄色が得られる。また、430nm~470nmの範囲に極大吸収波長を持つため、色純度の高さと着色力の高さが実用的なバランスになっている。また、本発明のキノフタロン化合物は、シクロヘキサノンまたはN-メチルピロリドンに対する溶剤溶解性が高い。以下、本発明を詳細に説明する。式1または2で表されるキノフタロン化合物は、以下の共通の構造を有する。上記式において、R1~R5は、式1のR1~R5と同義であり、式2のR1’~R5’に対応する。式1または2で表される化合物は、3’位が水素原子であり、8’位に酸素原子が存在するという共通構造を有している。特許文献1に開示された化合物は、3’位にヒドロキシ基があり、8’位には水素原子が結合している。かような構造の相違により、式1または2で表される化合物は吸収波長のスペクトルがシャープであり、グラム吸光係数が高く、また490nmでの透過率が高いため、高い色純度発色性の向上を具現できたものと推測される。式1または2で表されるキノフタロン化合物は発色性が高く、鮮やかな青味の黄色を呈する。また、特許文献2に開示されている化合物は、4~7位の置換基の少なくとも一つがカルボキシル基であるのに対し、本願の式1で表される化合物では4~7位の置換基として-COOR7を1または2個導入している。かような置換基の導入により、化合物全体の親油性が向上し、有機溶媒への溶解性が向上するものと推測される。同様に式2で表される化合物についても、-COOR14、-CH2-CO-R15、または-CONR162が1または2個存在することによって化合物全体の親油性が向上し、有機溶媒への溶解性が向上するものと推測される。次に式1および2で表される化合物について具体的に説明する。式1中、R1は水素原子、任意の置換基で置換されていても良い炭素数1~12のアルキル基、-CH2-CO-R6R6は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基である、炭素原子数1~10のアシル基、アリル基、任意の置換基で置換されていても良いフェニル基または炭素原子数3~18のシリル基を表す。なお、本明細書において、アルキル基とは、特に規定しない限り、直鎖、分岐鎖、環状のいずれも含む。R1におけるアルキル基とは、炭素原子数1~12個のアルキル基であり、好ましくは炭素原子数1~8個のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、シクロブチル基、n-ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1,2-ジメチルプロピル基、シクロペンチル基、n-ヘキシル基、シクロヘキシル基、1,3-ジメチルブチル基、1-イソプロピルプロピル基、1,2-ジメチルブチル基、n-ヘプチル基、1,4-ジメチルペンチル基、2-メチル-1-イソプロピルプロピル基、1-エチル-3-メチルブチル基、シクロヘプチル基、n-オクチル基、2-エチルヘキシル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基などが挙げられる。R6におけるアルキル基とは、炭素原子数1~8個の直鎖または分岐鎖のアルキル基である。具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、n-ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1,2-ジメチルプロピル基、n-ヘキシル基、1,3-ジメチルブチル基、1-イソプロピルプロピル基、1,2-ジメチルブチル基、n-ヘプチル基、1,4-ジメチルペンチル基、2-メチル-1-イソプロピルプロピル基、1-エチル-3-メチルブチル基、n-オクチル基、2-エチルヘキシル基などが挙げられる。R1におけるアシル基としては、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、ヘキシルカルボニル基、ベンゾイル基、p-t-ブチルベンゾイル基などが挙げられる。R1におけるシリル基とは、-SiR3Rは、それぞれ独立して炭素原子数1~8のアルキル基またはアリール基であるを表す基である。より具体的には、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、t-ブチルジメチルシリル基、メチルジフェニルシリル基、t-ブチルジフェニルシリル基等が挙げられる。上記アルキル基、またはフェニル基に場合によっては存在する置換基としては、特に限定されるものではないが、例えば、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、アルコキシ基、複素環基、アリール基、ヒドロキシ基、アシル基、アルキル基、フェニル基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシル基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基、アルキルチオ基、カルバモイル基、アリールオキシカルボニル基、オキシアルキルエーテル基などが例示できるが、これらに限定されるものではない。これらの置換基が複数個存在する場合には同種若しくは異種のいずれであっても良い。上記置換基よりその一部をより具体的な例を挙げて以下に示す。なお、場合によって存在する置換基は、置換するR1と同じとなることはない。例えば、R1がアルキル基の場合には、さらにアルキル基で置換されることはない。まず、上記アルキル基、またはフェニル基に場合によっては存在する置換基のうちハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子、好ましくはフッ素原子または塩素原子であり、より好ましくは塩素原子である。上記アルキル基、またはフェニル基に場合によっては存在する置換基のうちアルコキシ基としては、例えば、炭素原子数1~8のアルコキシ基が挙げられ、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、2-エチルヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基等の直鎖、分岐又は環状のアルコキシ基が挙げられる。上記アルキル基、またはフェニル基に場合によっては存在する置換基のうち複素環基としては、炭素原子数2~10であり、窒素原子、酸素原子および硫黄原子から選択された少なくとも1種のヘテロ原子を含む複素環基が含まれ、単環式複素環基に限らず、複数の複素環が縮合した縮合複素環基、複素環と炭化水素環非芳香族性炭化水素環または芳香族炭化水素環とが縮合オルソ縮合、オルソアンドペリ縮合などした縮合複素環基であってもよい。複素環基は、非芳香族性であってもよく芳香族性であってもよい。さらに、複素環と炭化水素環とが縮合した縮合複素環基においては、複素環または炭化水素環のいずれかが結合手を有していてもよい。ヘテロ原子として窒素原子を有する複素環基としては、ピロリル基、イミダゾリル基、ピリジル基、ピラジニル基などの5員または6員単環式複素環基、インドリル基、キノリル基、イソキノリル基、キナゾリル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナジニル基などの5員または6員複素環が炭化水素環に縮合した縮合複素環基などが例示でき、ヘテロ原子として酸素原子を有する複素環基としては、フリル基例えば、テトラヒドロフルフリル基などの5員または6員単環式複素環基、イソベンゾフラニル基、クロメニル基などの5員または6員複素環が炭化水素環に縮合した縮合複素環基などが例示できる。ヘテロ原子として硫黄原子を有する複素環基には、チエニル基などの5員または6員単環式複素環基、チアントレニル基などの5員または6員複素環が炭化水素環に縮合した縮合複素環基などが含まれる。また、異種のヘテロ原子を有する複素環基としては、モルホリニル基、イソチアゾリル基、イソオキサゾリル基などの5員または6員単環式複素環基、フェノキサチイニル基などの5員または6員複素環が炭化水素環に縮合した縮合複素環基などが挙げられる。好ましい複素環基には、ヘテロ原子として少なくとも窒素原子を有する5または6員の複素環基ピロリル、ピリジルなど、ヘテロ原子として少なくとも窒素原子を有する5または6員の複素環基と芳香族炭化水素類が縮合した複素環基例えば、カルバゾリル基などが含まれる。これらのうち、耐熱性、有機溶媒への溶解性など、特に耐熱性を考慮すると、具体的には、テトラヒドロフルフリル基、4-ピコリル基などが好ましい。上記アルキル基、またはフェニル基に場合によっては存在する置換基のうちアリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アシル基としては、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、ヘキシルカルボニル基、ベンゾイル基、p-t-ブチルベンゾイル基など等が挙げられ、これらのうち、アセチル、エチルカルボニル基が好ましい。アルキル基とは、炭素原子数1~20個、好ましくは炭素原子数1~8個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基であり、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、n-ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、1,2-ジメチルプロピル基、n-ヘキシル基、シクロヘキシル基、1,3-ジメチルブチル基、1-イソプロピルプロピル基、1,2-ジメチルブチル基、n-ヘプチル基、1,4-ジメチルペンチル基、2-メチル-1-イソプロピルプロピル基、1-エチル-3-メチルブチル基、n-オクチル基、2-エチルヘキシル基などが挙げられる。これらのうち、メチル基およびエチル基が好ましい。ハロゲン化アルキル基とは、炭素原子数1~20個、好ましくは炭素原子数1~8個の直鎖、分岐鎖または環状のアルキル基の一部がハロゲン化されたものであり、クロロメチル基、ブロモメチル基、トリフルオロメチル基、クロロエチル基、2,2,2-トリクロロエチル基、ブロモエチル基、クロロプロピル基、ブロモプロピル基などが挙げられる。ハロゲン化アルコキシル基とは、炭素原子数1~20個、好ましくは炭素原子数1~8個の直鎖、分岐鎖または環状のアルコキシル基の一部がハロゲン化されたものであり、クロロメトキシ基、ブロモメトキシ基、トリフルオロメトキシ基、クロロエトキシ基、2,2,2-トリクロロエトキシ基、ブロモエトキシ基、クロロプロポキシ基、ブロモプロポキシ基などが挙げられる。アルキルアミノ基とは、炭素原子数1~20個、好ましくは炭素原子数1~8個のアルキル部位を有するアルキルアミノ基であり、メチルアミノ基、エチルアミノ基、n-プロピルアミノ基、n-ブチルアミノ基、sec-ブチルアミノ基、n-ペンチルアミノ基、n-ヘキシルアミノ基、n-ヘプチルアミノ基、n-オクチルアミノ基、2-エチルヘキシルアミノ基などが挙げられる。これらのうち、メチルアミノ基、エチルアミノ基、n-プロピルアミノ基およびn-ブチルアミノ基が好ましい。アルキルカルボニルアミノ基としては、アセチルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、n-プロピルカルボニルアミノ基、iso-プロピルカルボニルアミノ基、n-ブチルカルボニルアミノ基、iso-ブチルカルボニルアミノ基、sec-ブチルカルボニルアミノ基、t-ブチルカルボニルアミノ基、n-ペンチルカルボニルアミノ基、n-ヘキシルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、n-ヘプチルカルボニルアミノ基、3-ヘプチルカルボニルアミノ基、n-オクチルカルボニルアミノ基等が挙げられる。アリールアミノ基としては、フェニルアミノ基、p-メチルフェニルアミノ基、p-t-ブチルフェニルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジ-p-メチルフェニルアミノ基、ジ-p-t-ブチルフェニルアミノ基等が挙げられる。アリールカルボニルアミノ基としては、ベンゾイルアミノ基、p-クロロベンゾイルアミノ基、p-メトキシベンゾイルアミノ基、p-t-ブチルベンゾイルアミノ基、p-トリフロロメチルベンゾイルアミノ基、m-トリフロロメチルベンゾイルアミノ基等が挙げられる。アルコキシカルボニル基とは、アルコキシル基のアルキル基部分にヘテロ原子を含んでもよい炭素原子数1~8個、好ましくは1~5個のアルコキシカルボニル、またはヘテロ原子を含んでもよい炭素原子数3~8個、好ましくは5~8個の環状アルコキシカルボニルを示す。具体的には、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、n-プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、n-ブトキシカルボニル基、イソブトキシカルボニル基、sec-ブトキシカルボニル基、tert-ブトキシカルボニル基などが挙げられる。これらのうち、メトキシカルボニル基およびエトキシカルボニル基が好ましい。アルキルアミノカルボニル基としては、メチルアミノカルボニル基、エチルアミノカルボニル基、n-プロピルアミノカルボニル基、n-ブチルアミノカルボニル基、sec-ブチルアミノカルボニル基、n-ペンチルアミノカルボニル基、n-ヘキシルアミノカルボニル基、n-ヘプチルアミノカルボニル基、n-オクチルアミノカルボニル基、2-エチルヘキシルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、ジエチルアミノカルボニル基、ジ-n-プロピルアミノカルボニル基、ジ-n-ブチルアミノカルボニル基、ジ-sec-ブチルアミノカルボニル基、ジ-n-ペンチルアミノカルボニル基、ジ-n-ヘキシルアミノカルボニル基、ジ-n-ヘプチルアミノカルボニル基、ジ-n-オクチルアミノカルボニル基等が挙げられる。アルコキシスルホニル基としては、メトキシスルホニル基、エトキシスルホニル基等が挙げられる。アルキルチオ基としては、メチルチオフェニル基、エチルチオフェニル基、t-ブチルチオフェニル基、ジ-tert-ブチルチオフェニル基、2-メチル-1-エチルチオフェニル基、2-ブチル-1-メチルチオフェニル基等が挙げられる。アリールオキシカルボニル基としては、炭素原子数7~30のアリールオキシカルボニル基が好ましく、例えば、2-メチルフェニルオキシカルボニル基、2-クロロフェニルオキシカルボニル基、2,6-ジメチルフェニルオキシカルボニル基、2,4,6-トリメチルフェニルオキシカルボニル基、2-メトキシフェニルオキシカルボニル基、2-ブトキシフェニルオキシカルボニル基、3-シアノフェニルオキシカルボニル基、3-ニトロフェニルオキシカルボニル基、2,2-エチルヘキシルフェニルオキシカルボニル基、3-2-エチルヘキシルオキシフェニルオキシカルボニル基、4-フルオロフェニルオキシカルボニル基、4-クロロフェニルオキシカルボニル基、4-シアノフェニルオキシカルボニル基、4-ブトキシフェニルオキシカルボニル基等が挙げられる。オキシアルキルエーテル基としては、エチレングリコールヘプチルエーテル、オキシエチレンオレイルエーテル、オキシプロピレンブチルエーテル、オキシプロピレン2‐エチルヘキシルエーテル等が挙げられる。式1中、R2~R5は互いに独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基を表す。ここで炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基の具体例は、上記R6の欄で記載したものが挙げられる。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。R2~R5は、着色力の点で、水素原子であることが好ましい。式1において、YおよびZは互いに独立して、水素原子、-COOR7、または-CONR82を表す。溶媒溶解性の観点から、YおよびZの少なくとも一方は、-COOR7を表す。R7およびR8で示される炭素原子数1~12のアルキル基の具体例は、上記R1の欄で記載したものが挙げられる。また、場合によってアルキル基に存在する置換基についても、上記R1の欄で記載したものが挙げられる。または、R7はで表され、R8はで表される。R10およびR12で示される炭素原子数1~3のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、メチルメチレン基、プロピレン基、ジメチルメチレン基、メチルエチレン基が挙げられる。R11およびR13で示される炭素原子数1~8のアルキル基の具体例は、上記R6の欄で記載したものが挙げられる。mおよびnは、オキシアルキレン基R10O、R12Oの繰り返し単位数を表し、1~4の整数である。着色力および溶媒溶解性を考慮すると、mおよびnは好ましくは1または2である。窒素原子に結合するR8は2個存在するが、溶媒溶解性の観点から、R8が同時に水素原子となることはない。なお、2つのR8は、互いに同一であっても異なってもよいが、対称性の点で、同一の置換基であることが好ましい。R7は-CH2-CO-R9R9は炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖のアルキル基であるで示される場合もある。ここで、R9で示されるアルキル基の具体例としては、上記R6の欄で記載したものが挙げられる。式2における、R1’~R5’を表す置換基は、式1におけるR1~R5にそれぞれ対応し、その詳細および具体的例示は、上記R1~R5の欄で述べたのと同様である。式2において、Y’およびZ’は互いに独立して、-COOR14、-CH2-CO-R15、または-CONR162を表す。ここで、R14およびR16で示される炭素原子数1~12のアルキル基の具体例は、上記R1の欄で記載したものが挙げられる。また、場合によってアルキル基に存在する置換基についても、上記R1の欄で記載したものが挙げられる。R14は、で表される置換基も示し、R16はで表される置換基も示す。R17およびR19で示される炭素原子数1~3のアルキレン基の具体例は上記R10およびR12の欄で記載したものが挙げられる。R18およびR20で示される炭素原子数1~8のアルキル基の具体例は、上記R6の欄で記載したものが挙げられる。lおよびkは、オキシアルキレン基R17O、R19Oの繰り返し単位数を表し、1~4の整数である。着色力および溶媒溶解性を考慮すると、lおよびkは好ましくは1または2である。R14は溶媒溶解性の観点から、アルキル基、またはで表される置換基であることが好ましい。また、R16は溶媒溶解性の観点から、アルキル基、またはで表される置換基であることが好ましい。R16は水素原子を表す場合もあるが、溶媒溶解性の観点から、2つのR16が同時に水素原子になることはない。なお、2つのR16は、互いに同一であっても異なってもよいが、対称性の点で、同一の置換基であることが好ましい。R15は、炭素原子数1~8の直鎖または分岐鎖を表す。具体的には、上記R6の欄で記載したものが挙げられる。なお、Y’およびZ’のいずれか一方が-COOHの場合には、溶媒溶解性の観点から、他方は-CONR162である。Xを表す2価の連結基としては、例えば、-O-、-SO-、-SO2-、-CO-、-CR21R22-R21及びR22は、それぞれ独立して、ハロゲン原子好ましくはフッ素原子で置換されてもよい直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~4のアルキル基を表す、-CH2-CH2-、-S-、-CO-O-、-O-CO-O-、-C=S-O-、-O-C=S-O-、-CO-NR23-R23は、水素原子あるいは直鎖または分岐鎖の炭素原子数1~4のアルキル基を表す、-O-CH2-、-S-CH2-、-NR23-、-CR21=CR22-等が挙げられる。中でも、溶媒溶解性の点で、Xを表す2価の連結基は、-O-、-SO-、-SO2-、-CO-、-CR21R22-であることが好ましく、-O-であることがより好ましい。溶媒溶解性の点から、式1で表される化合物は下記式3または4:で表される化合物であることが好ましい。なお、上記式3または4で表わされる化合物は互いに互変異性の関係にあり、本明細書にて化合物が一方の化学式で表された場合には、他方の化学式で表わされた化合物をも包含する。また、同様に溶媒溶解性の観点から、式2で表される化合物が下記式5または6:で表される化合物であることが好ましい。R1、R7およびR8;またはR1’、R14、R15およびR16;に存在する炭素原子数の合計は8以上であることが好ましい。シクロヘキサノンへの溶解性および着色力を考慮すると炭素原子数の合計は11以上であることが好ましく、11以上60以下であることがより好ましく、14以上48以下であることがさらに好ましい。化合物中に炭素原子数がある程度以上存在することによって化合物の親油性が高まり、溶剤溶解性が高くなるものと推測される。なお、R1、R7およびR8;またはR1’、R14、R15およびR16;に存在する炭素原子数の合計は溶解性の観点からは大きいほど好ましいが、着色力の観点からは小さいほど好ましい。なお、式1、2の化合物にはそれぞれ、複数の構造の互変異性体が存在するが、これらの互変異性体についても本発明の権利範囲内のものである。式1で表される化合物の好適な実施形態としては以下の化合物が例示される。式2で表される化合物の好適な実施形態としては以下の化合物が例示される。なお、上記好適な実施形態は、式1で表わされるキノフタロン化合物の好適な形態である、式3および4で表わされるキノフタロン化合物においても同様である。また、上記好適な実施形態は、式2で表わされるキノフタロン化合物の好適な形態である、式5および6で表わされるキノフタロン化合物においても同様である。本発明のキノフタロン化合物の製造方法は、特に制限されるものではなく、従来公知の方法を適宜利用することができる。以下、キノフタロン化合物の製造方法の一実施形態を記載する。まず、下記式Iで表される8-アルキルオキシキナルジン誘導体以下、単にキナルジン誘導体とも称する;と、ピロメリット酸無水物とを、反応させることによって下記式II:で表される化合物が得られる。式IおよびIIにおいて、R1~R5は、所望のキノフタロン化合物の構造によって規定され、具体的には、これらの定義は、式1で表される化合物と同様の定義であるため、ここでは説明を省略する。この際、キナルジン誘導体と、ピロメリット酸無水物との反応モル比は、化合物により適宜設定されるが、通常、キナルジン誘導体:ピロメリット酸無水物=1:1~1.5である。上記反応は、無溶媒下であるいは有機溶媒中で行われてもよいが、好ましくは有機溶媒中で行われる。この際使用される溶媒としては、安息香酸、ベンゾニトリル、テトラリン、ニトロベンゼン、1,2,4-トリクロロベンゼン、スルホランなどが挙げられる。溶媒の使用量は反応により適宜調整されるが、キナルジン誘導体およびピロメリット酸無水物の合計の濃度が、通常10~50質量となるような量である。また、キナルジン誘導体とピロメリット酸無水物との反応条件は、両者の進行して式IIで表される化合物が得られる条件であれば特に制限されない。具体的には、反応温度は、通常140~240°C、好ましくは150~210°Cで、反応時間は、通常1~50時間程度、好ましくは15~24時間である。次いで、式IIで表される化合物と、R7-OH、場合によってはNHR82R7-OH、およびNHR82を以下単に反応前駆体とも称するとを反応させることによって式3または4で表される化合物を得ることができる。ここで、R7、R8は所望のキノフタロン化合物の構造によって規定され、具体的には、これらの定義は、式1で表される化合物と同様の定義であるため、ここでは説明を省略する。式IIで表される化合物と、反応前駆体との反応は、酸クロライドを経由する方法、酸触媒によるフィッシャーエステル合成反応等、従来公知の種々の反応を用いることができ、特に制限されないが、例えば酸触媒によるフィッシャーエステル合成反応を用いることができる。この際、エステル化反応を進行させるため、脱水しながら加熱還流することが好ましい。脱水の方法としては、従来公知の方法を用いることができ、例えば、Dean-Starkトラップ等を用いて生成する水を反応系外に除去することができる。用いられる酸触媒は、特に限定されず従来公知の触媒を用いることができ、例えば、p-トルエンスルホン酸一水和物、濃硫酸、トリフルオロ酢酸等を用いることができる。式IIで表される化合物と、反応前駆体との反応モル比は、所望の化合物により適宜設定される。式IIで表される化合物と、反応前駆体との反応は、好ましくは有機溶媒下で行われる。この際用いられる溶媒としては、特に限定されるものではないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、場合によっては反応前駆体などを用いることができる。溶媒の使用量は反応により適宜調整されるが、式IIで表される化合物および反応前駆体との合計の濃度が、通常1~50質量となるような量である。また、式IIで表される化合物および反応前駆体との反応条件は、両者の進行して式IIで表される化合物が得られる条件であれば特に制限されない。具体的には、反応温度は、通常70~180°C、好ましくは80~170°Cで、反応時間は、通常1~72時間程度、好ましくは0.5~48時間である。反応後は、従来公知の方法にしたがって、ろ過、洗浄、乾燥を行ってもよい。このような操作により、キノフタロン化合物を効率よく、しかも高純度で得ることができる。上記ではピロメリット酸無水物を例として用いたが、ピロメリット酸無水物の代わりに、トリメリット酸無水物や、4,4’-オキシジフタル酸無水物、4,4‘-スルホニルジフタル酸無水物等を用い、適宜従来公知の合成手法を用いることにより、所望のキノフタロン化合物を製造することができる。上記したような本発明のキノフタロン化合物は430~470nmの範囲に極大吸収波長をもつため、黄色系色素黄色系色素化合物として使用できる。なお、上述のキノフタロン化合物の吸収スペクトルの極大吸収波長λmaxは、紫外可視分光光度計を用いてシクロヘキサノン中にて測定された値を意味する。また、本発明のキノフタロン化合物は、溶剤、特にシクロヘキサノンCHN又はN-メチルピロリドンNMP、アセトン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、クロロホルム、トルエン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン等との溶解性相溶性に優れ、より好ましくはシクロヘキサノン、N-メチルピロリドンとの溶解性相溶性に優れる。本発明のキノフタロン化合物の溶剤溶解性は、特に限定されず、高いほど好ましい。例えば、本発明のキノフタロン化合物を溶解するのに必要なCHNの量に対するキノフタロン化合物の濃度は、1重量以上であることが好ましく、5重量以上であることがより好ましく、10重量以上であることがさらに好ましい。また、本発明のキノフタロン化合物を溶解するのに必要なNMPの量に対するキノフタロン化合物の濃度は、10重量以上であることが好ましく、20重量以上であることがより好ましい。このように、本発明のキノフタロン化合物は、耐熱性、溶剤溶解性に優れるため、種々の用途、特にインクジェット用インクに好適に使用されうる。以下、本発明のキノフタロン化合物の用途として、インクジェット用インクを例に挙げて説明する。すなわち、本発明の他の形態は、本発明のキノフタロン化合物を含むインクジェット用インクである。本発明のインクジェット用インクは、本発明のキノフタロン化合物を色素として含む以外は、特開2010-195904号公報、特開2009-132812号公報及び特開平11-106693号公報など、従来と同様のインクジェット用インクでありうる。本発明のインクジェット用インクの組成は、本発明のキノフタロン化合物を色素として含む以外は公知の組成と同様でありうる。例えば、本発明のインクジェット用インクは、色素、樹脂及び溶剤を含む。本発明のインクジェット用インクは、本発明のキノフタロン化合物を色素として含有することが必須である。ここで、本発明のキノフタロン化合物の配合量は特に制限されないが、インクの総重量に対して、1~50重量が好ましく、3~30重量がより好ましい。このような範囲であれば、充分な濃度の印字面が得られ、また、インキ中での安定した溶解状態が得られうる。なお、本発明のキノフタロン化合物は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。また、本発明のインクジェット用インクは、他の顔料又は染料を併用してもよい。他の顔料又は染料は、特に制限されず、公知の顔料又は染料が使用できる。なお、上記他の顔料又は染料は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。本発明のインクジェット用インクに使用される樹脂は特に制限されず、インクジェット用インクに使用される公知の樹脂が使用できる。また、樹脂は、粘度や密着性等の特性を考慮して適宜選択できる。具体的には、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、アクリル樹脂、ブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、ニトロセルロース、フェノール樹脂、キシレン樹脂、マレイン酸樹脂、シリコン樹脂などが挙げられる。上記樹脂の重量平均分子量は特に制限されず、所望のインク粘度などを考慮して適宜選択できる。具体的には、上記樹脂の重量平均分子量は、1000~40000が好ましい。このような範囲であれば、インクの粘度を適切な程度に調節できる。また、上記樹脂の配合量インキの樹脂分は、特に制限されないが、インクの総重量に対して、0.5~20重量が好ましく、0.6~15重量がより好ましい。このような範囲であれば、適度なインク粘度が得られるため、インクを、液滴吐出や方向乱れを起こすことなく、安定して吐出でき、印字面から剥がれることなく被印刷体への密着性に優れ、色素が良好に保持されうる。なお、上記樹脂は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。また、粘度及び密着性等の特性をさらに向上することを目的として、より高分子量の樹脂を併用してもよい。本発明のインクジェット用インクに使用される溶剤は、他の成分色素や樹脂などを溶解できるものであれば特に制限されないが。具体的には、アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン、DIBKジイソブチルケトン、シクロヘキサノン、N-メチルピロリドン、DAAジアセトンアルコール等のケトン系溶剤;メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール等のアルコール系溶剤;エチレングリコールモノエチルアルコール、エチレングリコールモノメチルアルコール等のアルキレングリコールエーテル系溶剤;トルエン、キシレン等の炭化水素系溶剤;酢酸エチル、酢酸ブチル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のエステル系溶剤などが挙げられる。これらのうち、ケトン系溶剤が好ましく、アセトン、メチルエチルケトン、メチルブチルケトン、シクロヘキサノン、N-メチルピロリドンがより好ましい。また、上記溶剤の配合量は、特に制限されないが、インクの総重量に対して、0.1~20重量が好ましい。このような範囲であれば、他の成分色素や樹脂などを効率よく溶解することができる。なお、上記溶剤は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。本発明のインクジェット用インクは、他の添加剤を含んでもよい。ここで、他の添加剤としては、特に制限されず、インクジェット用インクに使用される添加剤が同様にして使用できる。例えば、電導度調整剤、アミン、分散剤、重合禁止剤、印刷適性や印刷物耐性を高めるために表面調整剤、レベリング剤、紫外線吸収剤、及び酸化防止剤などが挙げられる。これらのうち、電導度調整剤は、特に本発明のインクをコンティニュアスタイプのインクジェットプリンタによる高速の印字に使用する場合に特に有効である。ここで、電導度調整剤としては、特に制限されず、公知の電導度調整剤が使用できる。具体的には、ヨウ化カリウム、チオシアン酸アンモニウム、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム等が挙げられる。これらの電導度調整剤は、印字面での残留により、温熱による変色を示さないため、好ましい。また、上記電導度調整剤の配合量は、特に制限されないが、インクの総重量に対して、0.1~2重量が好ましい。このような範囲であれば、十分な電導度が得られるため、適度な荷電偏向が得られ、また、変色を誘発しない。なお、上記電導度調整剤は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。分散剤は、色素の分散性及びインク組成物の保存安定性を向上させることを目的として添加されうる。ここで、分散剤としては、特に制限されず、公知の分散剤が使用できる。具体的には、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルの塩、高分子量不飽和酸エステル、高分子共重合物、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物塩、芳香族スルホン酸ホルマリン縮合物塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ステアリルアミンアセテートなどが挙げられる。より具体的には、スチレン-アクリル酸共重合体、スチレン-アクリル酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、これらの塩;スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸-アクリル酸アルキルエステル共重合体、これらの塩;スチレン-マレイン酸ハーフエステル共重合体、ビニルナフタレン-アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン-マレイン酸共重合体、スチレン-無水マレイン酸-マレイン酸ハーフエステル共重合体、これらの塩;ベンジルメタクリレート-メタクリル酸共重合体、これらの塩などが挙げられる。上記分散剤の配合量は、特に制限されず、所望の分散性などを考慮して適宜設定できる。具体的には、分散剤の配合量は、インクの総重量に対して、0.01~10重量が好ましい。このような範囲であれば、色素などの成分が良好に分散できる。なお、上記分散剤は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。重合禁止剤は、インクの保存安定性や、記録装置内での安定性を高めることを目的として添加されうる。ここで、重合禁止剤としては、特に制限されず、公知の重合禁止剤が使用できる。具体的には、ハイドロキノン、p-メトキシフェノール、t-ブチルカテコール、ジ-t-ブチルヒドロキシトルエンなどが挙げられる。上記重合禁止剤の配合量は、特に制限されず、所望の特性などを考慮して適宜設定できる。具体的には、重合禁止剤の配合量は、インクの総重量に対して、0.01~5重量が好ましい。このような範囲であれば、硬化性を維持し、インクの保存安定性を高めることができる。なお、上記重合禁止剤は、単独で使用されてもあるいは2種以上の混合物の形態で使用されてもよい。本発明のインクジェット用インクは、公知の方法によって製造できる。例えば、本発明のインクジェット用インクは、樹脂を溶剤に添加、攪拌して溶解した後、色素並びに必要であれば他の添加剤を加えて、充分溶解させることによって、調製できる。なお、必要であれば、このようにして得られた混合液を、孔径3μm以下さらには、1μ以下のフィルターで濾過してもよい。本発明のインクジェット用インクの使用形態は、特に制限されず、公知のインクジェットによる印刷方法が適用できる。例えば、本発明のインクジェット用インクをインクジェット記録方式用プリンタのプリンタヘッドに供給し、このプリンタヘッドから被印刷体上に吐出した後、紫外線、電子線等の活性エネルギー線を照射する。これにより被印刷体上のインクは速やかに硬化する。なお、活性エネルギー線の光源として紫外線を照射する場合、例えば高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、低圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、紫外線レーザーやLED、及び太陽光を使用することができる。上記光源は、用いる重合開始剤の感度に合わせて適切に選択することが好ましい。本発明のインクの硬化に使用し得る紫外線強度は、硬化に有効な波長領域において、500~5,000mW/cm2であることが好ましい。このような照射強度であれば、記録媒体にダメージを与えることなく、また色材の退色を誘発しない。本発明のインクジェット用インクに含まれるキノフタロン化合物によって、印刷物が鮮やかな黄色を発色する。また、本発明のインクジェット用インクに含まれるキノフタロン化合物は、溶剤溶解性にも優れるため、当該インクジェット用インク中において安定した溶解状態が維持されうる。本発明の効果を、以下の実施例および比較例を用いて説明する。ただし、本発明の技術的範囲が以下の実施例のみに制限されるわけではない。実施例1<化合物Aの合成>安息香酸118gとピロメリット酸無水物37.7gとの混合物を180°Cで加熱溶解し、8-ヒドロキシキナルジン25.0gを投入した。180°Cで2時間撹拌した後、アセトンで撹拌洗浄して析出物をろ取し、化合物aを赤色粉末として57.2g101モル得た。化合物a3.00gをジエチレングリコールモノメチルエーテル20gとトルエン60gとの混合溶液に懸濁させ、p-トルエンスルホン酸一水和物を18.0g投入した。Dean-Starkトラップを用いて脱水しながら33時間加熱還流させ、水、酢酸エチルを入れて不溶物をろ別し、分液後、有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濃縮後、酢酸エチル/ヘキサンで再沈殿し、下記化合物A:を黄色粉末として2.01g41モル得た。実施例2<化合物Bの合成>8-ヒドロキシキナルジン10.0gをDMF59gに溶解し、炭酸カリウム9.12g、1-ブロモブタン15.5gを順次投入した。80°Cで2.5時間撹拌した後、反応溶液を1M水酸化ナトリウム水溶液に空けた。クロロホルムで抽出し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で洗浄し、飽和食塩水で洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥し、濃縮した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーヘキサン/酢酸エチル=85/15で精製し、化合物bを無色油状物質として11.4g70モル得た。安息香酸34.0gおよびピロメリット酸無水物10.1gの混合物を180°Cで加熱溶解し、化合物b10.0gを投入した。190°Cで3.5時間撹拌した後、アセトンで撹拌洗浄して析出物をろ取し、化合物cを18.6g96モル得た。化合物c3.00gをイソアミルアルコール19gとトルエン63gとの混合溶液に懸濁させ、p-トルエンスルホン酸一水和物を8.71g投入した。Dean-Starkトラップを用いて脱水しながら2時間加熱還流し、反応溶液を水に空けた。不溶分をろ別し、分液後、水層から酢酸エチルで抽出し、合わせた有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で順次洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、濃縮し、撹拌しながらヘキサンを入れて黄色粉末を析出させた。ろ取し、下記化合物B:を黄色粉末として1.99g48モル得た。実施例3<化合物Cの合成>ピロメリット酸無水物14.39gをニトロベンゼン85gに溶解し、180°Cに加熱撹拌させたところに、8-ヒドロキシキナルジン10.0gを加え、4時間加熱撹拌させた。100°Cまで冷却した後、ジ2-メトキシエチルアミン41.8gを加え、2.5時間撹拌させた。室温まで冷却し、メタノールを加え、析出物をろ取し、化合物eを黄色粉末として10.8g35モル得た。化合物d1.00gをジメチルホルムアミド9.38gに溶解し、炭酸水素ナトリウム0.25g、1-クロロピナコリン1.33gを加え、80°Cで3.5時間撹拌した。反応溶液を3.6wt塩酸に注ぎ、酢酸エチルで抽出し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。無機分をろ別し、シリカゲルカラムクロマトグラフィークロロホルム/酢酸エチル=9/1→3/2で精製し、メタノール/水で洗浄することで、下記化合物C:を黄色粉末として0.56g41得た。実施例4<化合物Dの合成>8-ヒドロキシキナルジン25.0gをDMF99gに溶解し、炭酸カリウム32.6g、1-クロロピナコリン21.6gを順次投入した。60°Cで2.5時間撹拌した後、反応溶液を水200gに激しく撹拌しながら注いだ。析出物をろ取し、化合物eを白色粉末として39.1g97モル得た。化合物d24.3gとトリメリット酸無水物18.1gとをスルホラン48.5g中懸濁させ、180°Cで1.5時間加熱した。アセトンで撹拌洗浄して析出物をろ取し、化合物fを黄色粉末として40.5g100モル得た。化合物f3.00gをジエチレングリコールモノメチルエーテル25gに懸濁させ、p-トルエンスルホン酸一水和物を6.04g投入した。120°Cで2時間加熱し、反応溶液を水に空けた。析出物をろ取し、下記化合物D:を黄色粉末として1.99g48モル得た。実施例5<化合物Eの合成>安息香酸32.4gと4,4’-オキシジフタル酸無水物13.70gとの混合物を190°Cで加熱溶解し、8-ヒドロキシキナルジン7.03gを1時間かけて分割投入した。さらに5時間加熱撹拌した後、アセトンで撹拌洗浄して析出物をろ取し、化合物gを黄色粉末として15.7g79モル得た。化合物g3.00gをジエチレングリコールモノメチルエーテル16gとトルエン58gとの混合溶液に懸濁させ、p-トルエンスルホン酸一水和物を11.4g投入した。Dean-Starkトラップを用いて脱水しながら3時間加熱還流し、反応溶液を水に空けた。メチルエチルケトンを用いて抽出し、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後濃縮した。最後にヘキサンで洗浄し、下記化合物E:を黄色粉末として0.95g21モル得た。実施例6<化合物FaFbの合成>化合物gをアセトン5gに懸濁させ、ジ2-エチルヘキシルアミン0.59g、トリエチルアミン0.90gを順次投入した。10分間撹拌した後、反応液を7.2重量塩酸100gに注ぎ込んだ。析出物をろ取し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーアセトン/クロロホルムで精製することによって下記化合物Faおよび化合物Fb:の混合物を黄色粉末として0.56g収率37モル得た。比較例1<化合物Gの合成>イサチン7.00gを水酸化カリウム14.7g/水14.7gの水溶液に投入し、次にトルエン42.3gと臭化テトラエチルアンモニウム0.20gとブロモアセトン9.78gとを投入し、90°Cで1時間撹拌した。分液してトルエン層を除いた後、水層を氷冷しながら、濃塩酸を滴下して酸析した。析出物をろ取し、イソプロピルアルコールで撹拌洗浄し、化合物hを白色粉末として7.92g82モル得た。ピロメリット酸無水物6.13gと安息香酸20.6gとの混合物を190°Cで溶解し、化合物h5.71gを1時間かけて分割投入した。6時間加熱撹拌した後、アセトンで撹拌洗浄して析出物をろ取し、化合物iを8.89g88モル得た。化合物i3.00gをジエチレングリコールモノメチルエーテル19gとトルエン69gとの混合溶液に懸濁させ、p-トルエンスルホン酸一水和物を13.7g投入した。Dean-Starkトラップを用いて脱水しながら3時間加熱還流し、反応溶液を水に空けた。酢酸エチルで抽出し、飽和炭酸水素ナトリウム、飽和食塩水で順次洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥してろ過後、濃縮することによって下記化合物Gを赤色固体として4.40g95モル得た。比較例2<化合物Hの合成>特開2008-516006号公報の化合物例1-2の製造方法と同様にして下記化合物Gを製造した。<極大吸収波長、グラム吸光係数測定>得られたキノフタロン化合物30mgのシクロヘキサノン溶液をメスフラスコ内で50mLまで希釈し、0.6g/L溶液を調整した。ついで、調整した溶液からホールピペットで1mL取り出し、メスフラスコ内でシクロヘキサノンを用い50mLまで希釈することにより0.012g/L溶液を調製した。このように調製した0.012g/L溶液を1cm角の硬質ガラス製セルに入れ、分光光度計日立ハイテク社製型番U-2910を用いて吸収スペクトルを測定した。代表的に化合物Bの吸収スペクトルを図1に、化合物Aの吸収スペクトルを図2に、化合物Dの吸収スペクトルを図3に、化合物Fの吸収スペクトルを図4に示す。吸収スペクトルから、極大吸収波長λmax1、λmax2を求めた。λmax1、λmax2に対応する吸光度をそれぞれA1、A2としたとき、極大吸収波長でのグラムあたりの吸光度εg1,εg2を以下の式で計算した。490nmでの透過率T490nmを求めた。これらの数値を表1に示す。<溶解度試験>得られたキノフタロン化合物30mgをバイヤル瓶にとり、室温20°C下、シクロヘキサノンCHNまたはN-メチルピロリドンNMPを加え、上記キノフタロン化合物を溶解させるための必要最小限量のCHNまたはNMPの重量を求めた。求めた溶媒重量におけるキノフタロン化合物の濃度重量を算出し、溶解度溶解性とした。得られた結果を表1に示す。実施例1~6の化合物は、490nmでの透過率が高く、色純度が高かった。一方、比較例1の化合物は、極大吸収波長は実施例とほぼ同じ領域にあるが、スペクトルがブロードであるために、490nmでの透過率が低く、色純度の点で実施例よりも劣るものとなった。これは、実施例1~6と、比較例1の化合物における、3’位および8’位に結合している置換基の相違によるものと推測される。また、比較例2は、シクロヘキサノンにほとんど溶解せず、実施例1~6の化合物は、比較例2よりもいずれもシクロヘキサノンの溶解性が向上した。これは、実施例1~6と、比較例2との化合物における、YおよびZ、またはY’およびZ’の置換基の相違によるものと推測される。"