"イオン性液体A、分子中にカルボキシル基を有する化合物B、フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーC、及び光重合開始剤Dを含む光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。イオン性液体Aが、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド又はビスフルオロスルホニルイミドをアニオンとし、ピリジニウム、イミダゾリウム、ホスホニウム、アンモニウム及びリチウムからなる群から選ばれる少なくとも1種のイオンをカチオンとする塩である請求項1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。分子中にカルボキシル基を有する化合物Bが、エポキシ樹脂aにエチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bを反応させて得られるエポキシカルボキシレート化合物a-1の水酸基に多塩基酸無水物cを反応させて得られるポリカルボン酸化合物a-2である請求項1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである請求項1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである請求項2に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである請求項3に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。エポキシ樹脂aが、下記一般式1で表される化合物である請求項3に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。式中、R1はハロゲン原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、同一でも異なっていても良い。mは0~4の整数を、nは平均値で1~6の正数をそれぞれ表す。一般式1のmが0である、請求項7に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。請求項1乃至8のいずれか一項に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化して得られる25°Cでの屈折率が1.56以上1.60以下である硬化物。請求項9に記載の硬化物を用いる光学レンズシート。本発明の課題は、導電性を付与したフレネルレンズ、レンチキュラーレンズ、プリズムレンズ、マイクロレンズ等のレンズシートの製造に適した樹脂組成物で、離型性、型再現性、密着性に優れ、高屈折率であるその硬化物を提供することである。本発明者らは、前記課題を解決するため鋭意研究の結果、特定の組成を有する活性エネルギー線硬化型樹脂組成物が前記課題を解決することを見いだし、本発明を完成させた。即ち、本発明は、以下の1~9に関する。1イオン性液体A、分子中にカルボキシル基を有する化合物B、フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーC、及び光重合開始剤Dを含む光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。2イオン性液体Aが、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド又はビスフルオロスルホニルイミドをアニオンとし、ピリジニウム、イミダゾリウム、ホスホニウム、アンモニウム及びリチウムからなる群から選ばれる少なくとも1種のイオンをカチオンとする塩である1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。3分子中にカルボキシル基を有する化合物Bが、エポキシ樹脂aにエチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bを反応させて得られるエポキシカルボキシレート化合物a-1の水酸基に多塩基酸無水物cを反応させて得られるポリカルボン酸化合物a-2である1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。4フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである1に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。5フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである2に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。6フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーCがo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールメタアクリレートである3に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。7エポキシ樹脂aが、下記一般式1で表される化合物である3に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。式中、R1はハロゲン原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、同一でも異なっていても良い。mは0~4の整数を、nは平均値で1~6の正数をそれぞれ表す。8更に、一般式1のmが0である、7に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物。9前記1乃至8の何れか一項に記載の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物を硬化して得られる25°Cでの屈折率が1.56以上1.60以下である硬化物。10前記9に記載の硬化物を用いる光学レンズシート。本発明の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物は、安定性が良く、その硬化物は離型性、型再現性、基板との密着性に優れ、ブロッキングが無く、高屈折率である。そのため特にレンチキュラーレンズ、プリズムレンズ、マイクロレンズ等の光学レンズシートに適している。本発明の光学レンズシート用エネルギー線硬化型樹脂組成物以下樹脂組成物は、1イオン性液体A、分子中にカルボキシル基を有する化合物B、フェニルエーテル構造を有するアクリレートモノマーC、及び光重合開始剤Dを含む。本発明の樹脂組成物に含有されるイオン性液体Aについて説明する。本発明においてイオン性液体Aとは、例えば、ビストリフルオロメタンスルホニルイミド又はビスフルオロスルホニルイミドをアニオンとし、ピリジニウム、イミダゾリウム、ホスホニウム、アンモニウム及びリチウムからなる群から選ばれる少なくとも1種のイオンをカチオンとする塩であり、中でもピリジニウム塩、イミダゾリウム塩が優れた帯電防止機能を有し好ましい。ピリジニウム塩のカチオンは特に限定されないが、ピリジン環に置換基を有するものが通常用いられ、ピリジン環の炭素原子の置換基としてC1~C4アルキル基を有し、且つ、ピリジン環の窒素原子の置換基としてC2~C18アルキル基を有するものが好ましい。ピリジン環の炭素原子の置換基又は窒素原子の置換基として複数の置換基を有する場合、それらは同一でも異なっていてもよい。該ピリジニウム塩のカチオンとしては、例えば、N-イソプロピル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-イソプロピル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-プロピル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-プロピル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-ブチル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-ブチル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-エチル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-エチル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-ヘキシル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-ヘキシル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-オクチル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-オクチル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-ドデシル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-ドデシル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン、N-n-オクタデシル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-オクタデシル-3-エチル-4-メチルピリジニウムイオン等が挙げられる。上記カチオンのうち、N-イソプロピル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-プロピル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-n-ブチル-3,4-ジメチルピリジニウムイオン、N-エチル-3,4-ジメチルピリジニウムイオンが特に好ましい。イミダゾリウム塩のカチオンは特に限定されないが、イミダゾール環に置換基を有するものが通常用いられ、イミダゾール環の炭素原子の置換基としてC1~C4アルキル基を有し、且つ、窒素原子の置換基としてC1~C18アルキル基を有するものが好ましい。イミダゾール環の炭素原子の置換基又は窒素原子の置換基として複数の置換基を有する場合、それらは同一でも異なっていてもよい。該イミダゾリウム塩のカチオンとしては、例えば、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-プロピル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-ヘキシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-オクチル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-デシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-ドデシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-テトラデシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-ヘキサデシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-オクタデシル-3-メチルイミダゾリウムイオン、1-エチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムイオン、1-ブチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムイオン、1-ヘキシル-2,3-ジメチルイミダゾリウムイオン、1-オクチル-2,3-ジメチルイミダゾリウムイオン、1,3-ジメチルイミダゾリウムイオン、1-メチル-3-エチルイミダゾリウムイオン、1-メチル-3-ブチルイミダゾリウムイオン等が挙げられ、中でも1-エチル-3-メチルイミダゾリウムイオンが好ましい。本発明の樹脂組成物に含有されるイオン性液体Aは、公知の方法若しくは公知の方法を参考に得ることができ、又、市販品を使用することもできる。本発明の樹脂組成物に含有される分子中にカルボキシル基を有する化合物Bは、特に限定されないが、例えば、エポキシメタアクリレート、ウレタンメタアクリレート、単官能メタアクリレート、2官能メタアクリレート、及び3つ以上の官能基を有する多官能メタアクリレートであって分子中にカルボキシル基を有するもの、及び、エポキシ樹脂aにエチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bを反応させて得られるエポキシカルボキシレート化合物a-1の水酸基に多塩基酸無水物cを反応させて得られるポリカルボン酸化合物a-2が挙げられる。エポキシメタアクリレートとしては、エポキシメタアクリレート-カルボン酸付加物、及び、エステル化した化合物等が挙げられる。エポキシメタアクリレート-カルボン酸付加物としては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂、ポリカルボン酸グリシジルエステル、ポリオールポリグリシジルエステル、脂肪族又は脂環式エポキシ樹脂、アミンエポキシ樹脂、トリフェノールメタン型エポキシ樹脂、ジヒドロキシベンゼン型エポキシ樹脂などのエポキシ基とメタアクリル酸を反応させて得られるヒドロキシ基に酸無水物を反応させたエポキシメタアクリレート-カルボン酸付加物が挙げられる。また、エステル化した化合物としては、例えば、無水マレイン酸と共重合可能な、エチレン、プロペン、イソブチレン、スチレン、ビニルフェノール、アクリル酸、アクリル酸エステル、アクリルアミド等のモノマーと前記したエポキシ樹脂との共重合体の無水マレイン酸部にヒドロキシエチルアクリレート等のアルコール性のヒドロキシ基を持つアクリレートやグリシジルメタアクリレート等のエポキシ基をもつアクリレートを反応させたもの等が挙げられる。ウレタンメタアクリレートとしては、例えば、ポリイソシアネート化合物、ポリオール化合物、カルボキシル基を有するジヒドロキシ化合物の反応物、さらには必要に応じてモノヒドロキシ化合物、ならびにモノイソシアネート化合物も反応させて得られる反応物が挙げられる。ポリイソシアネート化合物としては、2,4-トリレンジイソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、1,3-トリメチレンジイソシアネート、1,4-テトラメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、1,9-ノナメチレンジイソシアネート、1,10-デカメチレンジイソシアネート、1,4-シクロヘキサンジイソシアネート、2,2’-ジエチルエーテルジイソシアネート、ジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート、o、m、またはp-キシレンジイソシアネート、メチレンビス4-シクロヘキシルイソシアネート、シクロヘキサン-1,3-ジメチレンジイソシアネート、シクロヘキサン-1,4-ジメチレンジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート、3,3’-メチレンジトリレン-4,4’-ジイソシアネート、4,4’-ジフェニルエーテルジイソシアネート、テトラクロロフェニレンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、水素化1,3-または1,4-キシリレンジイソシアネート等のジイソシアネートが挙げられる。これらのジイソシアネートは、1種単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。ポリオール化合物としては、ポリカーボネートポリオール、ポリエステルポリオール、ポリラクトンポリオール、ポリブタジエンポリオール等が挙げられる。ポリカーボネートポリオールとしては、例えば、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,3-シクロヘキサンジメタノール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、1,9-ノナンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール、1,10-デカメチレングリコールまたは1,2-テトラデカンジオール等のジオールと炭酸エステルまたはホスゲンとを反応させることにより得られる化合物等が挙げられる。ポリエステルポリオールとしては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリ-1,2-ブチレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、ポリ-3-メチルテトラメチレングリコール等のポリエーテルポリオール、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、デカンジカルボン酸、ブラシル酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、ヘキサヒドロフタル酸、メチルテトラヒドロフタル酸、エンドメチレンテトラヒドロフタル酸、メチルエンドメチレンテトラヒドロフタル酸、クロレンド酸、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸、シトラコン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、1,4-ナフタレンジカルボン酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸等のジカルボン酸とエチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,3-シクロヘキサンジメタノール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、1,9-ノナンジオール、2-メチル-2,8-オクタンジオール、1,10-デカメチレングリコールまたは1,2-テトラデカンジオール、2,4-ジエチル-1,5-ペンタンジオール、ブチルエチルプロパンジオール、1,3-シクロヘキサンジメタノール、3-キシリレングリコール、1,4-キシリレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール等のジオールとの脱水縮合またはエステル交換反応により得られる化合物等が挙げられる。ポリラクトンポリオールとしては、例えば、ジオールとラクトン化合物との開環重合、またはジオールと3-ヒドロキシブタン酸、4-ヒドロキシペンタン酸、5-ヒドロキシヘキサン酸ε-カプロラクトン等のヒドロキシアルカン酸との縮合反応により得られる化合物等が挙げられる。ポリブタジエンポリオールとしては、例えば、1,4-繰り返し単位を主に有する水酸基化ポリブタジエン例えば出光興産株式会社製PolybdR-45HTなど、水酸基化水素化ポリブタジエン、1,2-繰り返し単位を主に有する水酸基化ポリブタジエン日本曹達株式会社製GI-1000、GI-2000、GI-3000など、水酸基化水素化ポリブタジエン、水酸基化ポリイソプレン、水酸基化水素化ポリイソプレン等のブタジエンやイソプレンをアニオン重合により重合し、末端処理により両末端に水酸基を導入して得られるジオール、及びそれらの二重結合を水素還元して得られる化合物等が挙げられる。これらのポリオールは、1種単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。カルボキシル基を有するジヒドロキシ化合物としては、例えば、2,2-ジメチロールプロピオン酸、2,2-ジメチロールブタン酸、N,N-ビスヒドロキシエチルグリシン、N,N-ビスヒドロキシエチルアラニン等が挙げられる。モノヒドロキシ化合物としては、例えば、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、シクロヘキサンジメタノールモノアクリレート、前記各メタアクリレートのカプロラクトンまたは酸化アルキレン付加物、グリセリンジメタアクリレート、トリメチロールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリルレート、アリルアルコール、アリロキシエタノール等が挙げられる。また、カルボン酸を有する化合物であれば、グリコール酸、ヒドロキシピバリン酸等が挙げられる。モノイソシアネート化合物としては、例えば、メタアクリロイルオキシエチルイソシアネート、または、ジイソシアネート化合物と2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、シクロヘキサンジメタノールモノアクリレート等のヒドロキシ基を有するメタアクリレートとの反応物やグリセリンジメタアクリレート、トリメチロールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリルレート、アリルアルコール、アリロキシエタノールのモノ付加体等が挙げられる。単官能メタアクリレートとしては、例えば、メタアクリル酸、2-メタアクリロイロキシエチルフタレート、2-メタアクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタレート、2-メタアクリロイロキシプロピルフタレート、アルコキシ変性コハク酸メタアクリレート、β-カルボキシエチルメタアクリレート、ω-カルボキシ-ポリカプロラクトンメタアクリレート等が挙げられる。2官能メタアクリレートとしては、例えば、2,2-ジメチロールプロピオン酸、2,2-ジメチロールブタン酸、N,N-ビスヒドロキシエチルグリシン、N,N-ビスヒドロキシエチルアラニン等のカルボキシル基を有するジヒドロキシ化合物とメタアクリル酸の反応物等が挙げられる。3つ以上の官能基を有する多官能メタアクリレートとしては、例えば、2,2,2-トリスアクリロイロキシメチルコハク酸、2-トリスアクリロイロキシメチルエチルフタル酸等が挙げられる。本発明において用いられるエポキシ樹脂aにエチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bを反応させて得られるエポキシカルボキシレート化合物a-1の水酸基に多塩基酸無水物cを反応させて得られるポリカルボン酸化合物a-2は特に限定されないが、本発明においてはエポキシ樹脂aが一般式1で表される化合物であることが好ましい。一般式1においてR1としては、使用される用途に応じて適宜選択でき、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、i-プロピル基、n-ブチル基、i-ブチル基、s-ブチル基等の炭素数が1~4の直鎖若しくは分岐鎖状の飽和炭化水素基;塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子が挙げられる。R1が塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子である場合には、より高い屈折率が得られる。mは0~4の整数が好ましく、0~2がより好ましい。これらのうち、mが0、即ち、置換基を有しない化合物が材料の入手等の観点から最も好ましい。nは平均値で1~6の正数が好ましく、1~3がより好ましい。一般式1で表されるフェノールビフェニルメチル型エポキシ樹脂であるエポキシ樹脂aにおいて、グリシジルエーテル基に対してビフェニルメチル基がオルト位あるいはパラ位に結合している樹脂が好ましい。一般式1で表されるエポキシ樹脂aは、例えば特開平11-140144号公報にその製造方法が記載されており、その方法に準じて製造する事が可能であり、また、市販品商品名:NC-3000、NC-3000P、NC-3000S、NC-3000H、NC-3100等の一般式1のmが0である樹脂、日本化薬株製として入手することも可能である。本発明の樹脂組成物におけるエポキシカルボキシレート化合物a-1は、一般式1で表されるエポキシ樹脂aにエチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bを反応させて得られるエポキシカルボキシレート化工程。本発明の樹脂組成物におけるポリカルボン酸化合物a-2は、前記エポキシカルボキシレート化合物a-1の水酸基に多塩基酸無水物cを反応させて得られる酸付加工程。iエポキシカルボキシレート化工程エポキシカルボキシレート化工程はエポキシ基とカルボキシル基を反応させ、エポキシ樹脂の骨格に活性エネルギー線の反応性基であるエチレン性不飽和基を導入する事を目的とするものである。該エチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bとしては、例えば、メタアクリル酸類、クロトン酸、α-シアノ桂皮酸、桂皮酸、或いはエチレン性不飽和基と水酸基を併せ持つ化合物に飽和若しくは不飽和二塩基酸を反応させた化合物等が挙げられる。メタアクリル酸類としては、例えば、メタアクリル酸、β-スチリルアクリル酸、β-フルフリルアクリル酸、メタアクリル酸二量体、メタアクリル酸とε-カプロラクトンとの反応生成物等が挙げられる。エチレン性不飽和基と水酸基を併せ持つ化合物に飽和若しくは不飽和二塩基酸を反応させた化合物としては、例えば、1分子中に1個の水酸基を有するメタアクリレート誘導体と飽和若しくは不飽和二塩基酸無水物を等モル反応させて得られる半エステル類が挙げられる。具体的には、例えば、ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート等のヒドロキシアルキルメタアクリレートに、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水フタル酸、無水フタル酸の部分若しくは全水添化合物、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸等の飽和若しくは不飽和二塩基酸を反応させた化合物が挙げられる。エチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bとしては、樹脂組成物の活性エネルギー線に対する感度の点からメタアクリル酸又は桂皮酸がより好ましい。この反応におけるエポキシ樹脂aと、エチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bの仕込み割合としては、エポキシ基1当量に対し、化合物bのカルボキシル基0.9~1.2当量が好ましい。この仕込み割合では未反応のエポキシ基が残存しないために、エポキシカルボキシレート化合物a-1としての保存安定性は高い。なお、この場合、硬化反応には導入した二重結合による反応性のみを利用する事になる。この仕込み割合の範囲を下回る場合、エポキシ基が残存するため、次の酸付加工程においてゲル化したり、得られる樹脂の保存安定性が悪くなったりすることがある。逆に化合物bの仕込み量がこの範囲より多い場合には、過剰の化合物bが残存し好ましくない。エポキシカルボキシレート化工程は無溶剤で若しくは溶剤で希釈して行なうことができる。溶剤は反応に影響が無ければ特に限定されない。前記溶剤としては、例えば、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、テトラメチルベンゼン等の芳香族系炭化水素溶剤、ヘキサン、オクタン、デカン等の脂肪族系炭化水素溶剤、又はそれらの組成物である石油エーテル、ホワイトガソリン、ソルベントナフサ等が挙げられる。また、エステル系溶剤として、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル等のアルキルアセテート類、γ-ブチロラクトン等の環状エステル類、エチレングリコールモノメチルエーテルモノアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルモノアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルモノアセテート、トリエチレングリコールモノエチルエーテルモノアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルモノアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルモノアセテート、ブチレングリコールモノメチルエーテルモノアセテート等のモノ若しくはポリアルキレングリコールモノアルキルエーテルモノアセテート類、グルタル酸ジアルキル例えば、グルタル酸ジメチル等、コハク酸ジアルキル例えば、コハク酸ジメチル等、アジピン酸ジアルキル例えば、アジピン酸ジメチル等等のポリカルボン酸ポリアルキルエステル類等が挙げられる。また、エーテル系溶剤として、ジエチルエーテル、エチルブチルエーテル等のアルキルエーテル類、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、トリエチレングリコールジエチルエーテル等のグリコールジアルキルエーテル類、テトラヒドロフラン等の環状エーテル類等が挙げられる。また、ケトン系溶剤として、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、イソホロン等が挙げられる。この他にも、後記のメタアクリレート化合物等を溶剤として使用することもでき、これらを単独又は混合して使用することができる。メタアクリレート化合物等を溶剤として使用する場合、エポキシカルボキシレート化工程の生成物は本発明の樹脂組成物としてそのまま利用する事が出来るので好ましい。エポキシカルボキシレート化工程には、反応を促進させるために触媒を使用することが好ましい。該触媒の使用量は、反応物の総量に対して0.1~10質量程度添加するのが好ましい。該触媒としては、例えば、トリエチルアミン、ベンジルジメチルアミン等の3級アミン類、塩化トリエチルアンモニウム、臭化ベンジルトリメチルアンモニウム、ヨウ化ベンジルトリメチルアンモニウム等の4級アンモニウム塩類、オクタン酸クロム、オクタン酸ジルコニウム等の有機金属塩類、トリフェニルホスフィン、トリフェニルスチビン等の塩基性触媒等が挙げられる。反応温度は60~150°Cであり、また、反応時間は好ましくは5~60時間である。また、熱重合禁止剤として、例えば、ハイドロキノンモノメチルエーテルメトキノン、2-メチルハイドロキノン、ハイドロキノン、ジフェニルピクリルヒドラジン、ジフェニルアミン、3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシトルエン等の重合禁止剤の使用が好ましい。エポキシカルボキシレート化工程は、適宜サンプリングしながら、サンプルの酸価JISK5601-2-1:1999に準拠して測定が1mgKOH/g以下、好ましくは0.5mgKOH/g以下となった時点を終点とする。ii酸付加工程酸付加工程は、エポキシカルボキシレート化工程によって生じた水酸基に多塩基酸無水物cを反応させ、エステル結合を介してカルボキシル基の導入を目的とする。多塩基酸無水物cとは、分子中に酸無水物構造を有する化合物であれば特に限定されないが、例えばアルカリ水溶液現像性、耐熱性、加水分解耐性等に優れた生成物を与える事から、無水コハク酸、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、無水イタコン酸、3-メチル-テトラヒドロ無水フタル酸、4-メチル-ヘキサヒドロ無水フタル酸、無水トリメリット酸又は無水マレイン酸が好ましい。酸付加工程は、前記エポキシカルボキシレート化工程の反応液に多塩基酸無水物cを加える事により行なう事もできる。多塩基酸無水物cの添加量は用途に応じて適宜変更されるべきものである。酸付加工程には反応を促進させるために触媒を使用することが好ましい。該触媒の使用量は、反応物の総量に対して0.1~10質量程度添加するのが好ましい。該触媒としては、例えば、トリエチルアミン、ベンジルジメチルアミン等の3級アミン類、塩化トリエチルアンモニウム、臭化ベンジルトリメチルアンモニウム、ヨウ化ベンジルトリメチルアンモニウム等の4級アンモニウム塩類、オクタン酸クロム、オクタン酸ジルコニウム等の有機金属塩類、トリフェニルホスフィン、トリフェニルスチビン等の塩基性触媒等が挙げられる。反応温度は60~150°Cであり、また、反応時間は好ましくは5~60時間である。酸付加工程は無溶剤で若しくは溶剤で希釈して反応させる。溶剤を使用する場合、該溶剤としては反応に影響が無ければ特に限定されない。また、前工程であるエポキシカルボキシレート化工程で溶剤を用いて製造した場合には、酸付加工程に影響が無い溶剤であれば溶剤を除くことなく酸付加工程に供してもよい。該溶剤としては前記エポキシカルボキシレート化工程の説明に記載した溶剤と同じ溶剤が挙げられる。また、熱重合禁止剤としては、前記エポキシカルボキシレート化工程における熱重合禁止剤と同じ化合物を使用することができる。酸付加工程は、適宜サンプリングしながら、反応物の酸価が目的とする用途に応じて設定した酸価の±10の範囲になった点をもって終点とする。なお、酸価はJISK0070:1992に準じた方法で測定するものとする。次に、本発明の光学レンズシート用活性エネルギー線硬化型樹脂組成物に含有されるフェニルエーテル基を有するアクリレートモノマーCについて説明する。該フェニルエーテル基を有するアクリレートモノマーCとしては、例えば、フェノキシエチルメタアクリレート、フェニルポリエトキシメタアクリレート、p-クミルフェノキシエチルメタアクリレート、トリブロモフェニルオキシエチルメタアクリレート、フェニルチオエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェニルオキシプロピルメタアクリレート、フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、フェニルフェノールエポキシメタアクリレートフェニルフェノールグリシジルエーテルのエポキシメタアクリレート等を挙げることができ、フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート又はフェニルフェノールエポキシメタアクリレートが好ましく、中でもo-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレート、o-フェニルフェノールエポキシメタアクリレート、p-フェニルフェノールエポキシメタアクリレートが好ましい。該フェニルフェノールポリエトキシメタアクリレートとしては、エトキシ構造部分の繰り返し数が平均で1~3の正数である化合物が好ましく、原料であるフェニルフェノールとエチレンオキサイドとの反応物とメタアクリル酸を反応させることにより得ることができる。フェニルフェノールはオルト体であるo-フェニルフェノール、パラ体であるp-フェニルフェノールが市販品商品名:O-PP、P-PP;三光株製を使用することができる。フェニルフェノールとエチレンオキサイドとの反応物は公知の方法により得ることができ、又、市販品も使用できる。フェニルフェノールとエチレンオキサイドとの反応物を、p-トルエンスルホン酸又は硫酸等のエステル化触媒、ハイドロキノンやフェノチアジン等の重合禁止剤の存在下に、好ましくは溶剤類例えば、トルエン、シクロヘキサン、n-ヘキサン、n-ヘプタン等の存在下、好ましくは70~150°Cでメタアクリル酸と反応させることによりフェニルフェノールポリエトキシメタアクリレートが得られる。メタアクリル酸の使用割合は、フェニルフェノールとエチレンオキサイドとの反応物1モルに対して1~5モル、好ましくは1.05~2モルである。エステル化触媒は使用するメタアクリル酸に対して0.1~15モル、好ましくは1~6モルである。本発明の硬化型樹脂組成物に含有される光重合開始剤Dとしては、例えば、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン類;アセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、2,2-ジエトキシ-2-フェニルアセトフェノン、1,1-ジクロロアセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-フェニルプロパン-1-オン、ジエトキシアセトフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、オリゴ[2-ヒドロキシ-2-メチル-1-[4-1-メチルビニルフェニル]プロパノン]等のアセトフェノン類;2-エチルアントラキノン、2-tert-ブチルアントラキノン、2-クロロアントラキノン、2-アミルアントラキノン等のアントラキノン類;2,4-ジエチルチオキサントン、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン等のチオキサントン類;アセトフェノンジメチルケタール、ベンジルジメチルケタール等のケタール類;ベンゾフェノン、4-ベンゾイル-4’-メチルジフェニルサルファイド、4,4’-ビスメチルアミノベンゾフェノン等のベンゾフェノン類;2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ジフェニル2,4,6-トリメチルベンゾイルホスフィンオキサイド等のホスフィンオキサイド類等を挙げることができる。好ましくは、アセトフェノン類であり、さらに好ましくは2-ヒドロキシ-2-メチル-フェニルプロパン-1-オン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンを挙げることができる。なお、本発明の樹脂組成物においては、光重合開始剤Dは単独で用いてもよいし複数種を混合して用いてもよいが、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ジフェニル2,4,6-トリメチルベンゾイルホスフィンオキサイド等のホスフィンオキサイド類を、少なくとも1種は用いるのが好ましい。更に、本発明の光学レンズシート用活性エネルギー線硬化型樹脂組成物の粘度、密着性や、ガラス転移温度Tg、硬化物の硬度等を考慮して、成分A、成分B、及び成分C以外のメタアクリレート化合物Eを単独あるいは二種類以上を混合して使用してもよい。該メタアクリレート化合物Eとしては、メタアクリレートモノマーやメタアクリレートオリゴマーが挙げられる。メタアクリレートモノマーとしては、単官能メタアクリレートモノマー、2官能メタアクリレートモノマー、多官能メタアクリレートモノマー等を挙げることができる。単官能メタアクリレートモノマーとしては、例えば、アクリロイルモルホリン、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、シクロヘキサン-1,4-ジメタノールモノメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、トリブロモフェニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート等を挙げることができる。2官能メタアクリレートモノマーとしては、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ビスフェノールAポリエトキシジメタアクリレート、ビスフェノールAポリプロポキシジメタアクリレート、ビスフェノールFポリエトキシジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレートヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールのε-カプロラクトン付加物のジメタアクリレート例えば、日本化薬株製、KAYARADHX-220、HX-620等等を挙げることができる。多官能メタアクリレートモノマーとしては、トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、トリペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンポリエトキシトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート等を挙げることができる。メタアクリレートオリゴマーとしては、ウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、ポリエステルメタアクリレート等を挙げることができる。ウレタンメタアクリレートとしては、例えば、ジオール化合物例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2,4-ジエチル-1,5-ペンタンジオール、2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオール、シクロヘキサン-1,4-ジメタノール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ビスフェノールAポリエトキシジオール、ビスフェノールAポリプロポキシジオール等又はこれらジオール化合物と二塩基酸若しくはその無水物例えば、コハク酸、アジピン酸、アゼライン酸、ダイマー酸、イソフタル酸、テレフタル酸、フタル酸若しくはこれらの無水物との反応物であるポリエステルジオールと、有機ポリイソシアネート例えば、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート等の鎖状飽和炭化水素ジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、メチレンビス4-シクロヘキシルイソシアネート、水添ジフェニルメタンジイソシアネート、水添キシレンジイソシアネート、水添トルエンジイソシアネート等の環状飽和炭化水素ジイソシアネート、2,4-トリレンジイソシアネート、1,3-キシリレンジイソシアネート、p-フェニレンジイソシアネート、3,3’-ジメチル-4,4’-ジイソシアネート、6-イソプロピル-1,3-フェニルジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネートとを反応させ、次いで水酸基含有メタアクリレートを付加した反応物が挙げられる。また、前記有機ジイソシアネートと水酸基含有メタアクリレートを反応させた化合物等が挙げられる。エポキシメタアクリレートとしては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物の末端グリシジルエーテル、フルオレンエポキシ樹脂等のエポキシ樹脂類と、メタアクリル酸との反応物等を挙げることができる。ポリエステルメタアクリレートとしては、例えば、前記のジオール化合物と前記の二塩基酸又はその無水物との反応物である前記ポリエステルジオールと、メタアクリル酸の反応物等が挙げられる。本発明の樹脂組成物の各成分の含有割合は、所望の屈折率やガラス転移温度や粘度や密着性等を考慮して決められるが、成分B成分C成分Eを100質量部とした場合、成分Bの含有率は樹脂組成物中に通常1~90質量部、好ましくは5~50質量部である。成分Cの含有率は樹脂組成物中に通常10~99質量部であり、好ましくは20~70質量部である。成分Eの含有率は樹脂組成物中に通常0~80質量部であり、成分Eが用いられる場合は10~70質量部である。成分Aは成分B成分C成分Eの総量100質量部に対して、0.1~10質量部であり、好ましくは0.5~5質量部である。成分Dは成分B成分C成分Eの総量100質量部に対して、0.1~10質量部であり、好ましくは0.5~5質量部である。本発明の樹脂組成物には、前記成分以外に取り扱い時の利便性等を改善するために、離型剤、消泡剤、レベリング剤、光安定剤、酸化防止剤、重合禁止剤、帯電防止剤、紫外線吸収剤、色素等を状況に応じて併用して含有することができる。更に、必要に応じて、アクリルポリマー、ポリエステルエラストマー、ウレタンポリマー及びニトリルゴム等のポリマー類、無機あるいは有機の光拡散フィラー等も添加することができる。溶剤を加えることもできるが、溶剤を添加しないものが好ましい。本発明の樹脂組成物は、各成分を常法に従い混合溶解することにより調製することができる。例えば、撹拌装置、温度計のついた丸底フラスコに各成分を仕込み、40~80°Cにて0.5~6時間撹拌することにより得ることができる。本発明の樹脂組成物の粘度は、光学レンズシート類を製造するに適した粘度として、E型粘度計TV-200:東機産業社製を用いて測定した粘度が25°Cで200mPas以上、4000mPas以下である組成物が好ましい。常法に従い、本発明の樹脂組成物に紫外線等の活性エネルギー線を照射することにより硬化して得られる硬化物も本発明に含まれる。該硬化物は本発明の樹脂組成物を、例えば、フレネルレンズ、レンチキュラーレンズ、プリズムレンズ等の形状を有するスタンパー上に塗布して該樹脂組成物の層を設け、その層の上に硬質透明基板であるバックシート例えば、ポリメタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリエステル樹脂、又はこれらポリマーのブレンド品等からなる基板あるいはフィルムを接着させ、次いで該硬質透明基板側から高圧水銀灯等により紫外線を照射して該樹脂組成物を硬化させた後、該スタンパーから硬化物を剥離して得ることができる。又、これらの応用として連続式での加工により行うこともできる。この様にして離型性、型再現性、密着性に優れたフレネルレンズ、レンチキュラーレンズ、プリズムレンズ、マイクロレンズ等の光学レンズ部分を形成した光学レンズシートを得ることができ、これら光学レンズシートも本発明に含まれる。なお、本発明の硬化物の屈折率はアッベ屈折率計DR-M2:株アタゴ製等で測定することができ、本発明の光学レンズシート用活性エネルギー線硬化型樹脂組成物の硬化物としては1.58~1.61程度が好ましい。前記硬化物は光学レンズシートとして有用であるが、それ以外の用途としては、各種コーティング剤、接着剤等が挙げられる。また、分子中にカルボキシル基を有する化合物Bのカルボキシル基によって基材への密着性が高まるため、プラスチック基材若しくは金属基材オーバーコート剤として用いる事もできる。次に、実施例により本発明を更に詳細に説明する。なお、本発明は以下の実施例によって何ら限定されるものではない。また、実施例中に特に断りが無い限り、部は質量部を示す。合成例中の物性値は以下の方法で測定した。エポキシ当量:JISK7236:2001に記載の方法で測定した。合成例1:エポキシカルボキシレート化合物a-1の合成エポキシ樹脂aとしてフェノールビフェニルメチル型エポキシ樹脂である日本化薬製NC-3000Hエポキシ価288g/eq、n=2.1144g、エチレン性不飽和基含有モノカルボン酸bとしてアクリル酸略称AA、分子量72を36g、触媒としてトリフェニルホスフィン1.5g、溶剤としてプロピレングリコールモノメチルエーテルモノアセテート100gを加え、100°Cで24時間反応させ、エポキシカルボキシレート化合物a-1を得た。合成例2:ポリカルボン酸化合物a-2の合成合成例1において得られたエポキシカルボキシレート化合物a-1に多塩基酸無水物cとしてテトラヒドロ無水フタル酸を4g設定酸価7加え、a-1成分とcとの総和が70質量となるように溶剤としてのプロピレングリコールモノメチルエーテルモノアセテートを添加し、100°Cにて10時間加熱して付加反応させ、ポリカルボン酸化合物a-2を得た実測固形分酸価11。実施例及び比較例の樹脂組成物及び硬化膜についての評価方法及び評価基準は以下の通り行った。1粘度:E型粘度計TV-200:東機産業株製を用い、25°Cにて測定した。2離型性:硬化した樹脂を金型より離型させるときの難易度を表す。○金型からの離型が良好である。△離型がやや困難あるいは離型時に剥離音がある。×離型が困難あるいは型残りがある。3型再現性:硬化した紫外線硬化性樹脂層の表面形状と金型の表面形状を観察した。○再現性が良好である。×再現性が不良である。4密着性:型再現性評価で用いたサンプルにて、JISK5600-5-6に準じて密着性評価を行った。○0~2×3~55屈折率25°C:硬化した紫外線硬化性樹脂層の屈折率25°Cをアッベ屈折率計DR-M2:株アタゴ製で測定した。6ガラス転移温度Tg:硬化した紫外線硬化性樹脂層のTg点を粘弾性測定システムDMS-6000:エスアイアイナノテクノロジー株製において、引張りモード、周波数1Hzにて測定した。実施例1~9表1に記載の成分A、成分B成分C、成分D、及び、成分Eを60°Cに加温、混合し、本発明の樹脂組成物を得た。得られた本発明の樹脂組成物を高圧水銀灯80W/cm、オゾンレスにて600mJ/cm2の照射を行って硬化し、本発明の硬化物得膜厚200μmの紫外線硬化型樹脂層を得た。表3に本発明の樹脂組成物の粘度、屈折率25°C、及び、ガラス転移温度Tgを記載する。次に、本発明の樹脂組成物をプリズムレンズ金型の上に膜厚が50μmになるように塗布し、その上に基材として易接着PETフィルム東洋紡コスモシャインA4300、100μm厚を接着させ、更にその上から高圧水銀ランプで1000mJ/cm2の照射量の紫外線を照射して硬化させた後剥離して、本発明のプリズムレンズシートを得た。その際、本発明のプリズムレンズシートの離型性、型再現性、及び、密着性を評価した。さらに、基材上に樹脂組成物を膜厚約50μm程度に塗布し、次いで高圧水銀灯80W/cm、オゾンレスで1000mJ/cm2の照射を行い硬化させ、試験片を得た。この試験片の表面抵抗計株ダイアインスツルメンツ製:MCP-260で表面抵抗率を測定した。表3に本発明のプリズムレンズシートの表面抵抗率、離型性、型再現性、及び、密着性を記載する。比較例1特許文献4特開2010-138393号公報の実施例3に従い、表2に記載の成分を60°Cに加温し、混合して比較例1の樹脂組成物を得た。この樹脂組成物の粘度を表3に記載する。又、実施例1と同様にして硬化物樹脂層を得、その屈折率25°C、及び、ガラス転移温度Tgを実施例と同様に測定した。結果は表2に記載する。得られた樹脂組成物を実施例と同様にしてプリズムレンズシートを得た。その際、比較例のプリズムレンズシートの離型性、型再現性、及び、密着性を評価した。また、実施例と同様にして試験片を作製し、表面抵抗率を測定した。結果を表3に記載する。比較例2実施例3において、表2のとおり、成分Bの代わりに合成例1に示したエポキシカルボキシレート化合物a-1を用いる以外は実施例3と同様にして比較例2の樹脂組成物を得た。この樹脂組成物の粘度、樹脂層の屈折率25°C、ガラス転移温度Tgを表3に記載する。得られた樹脂組成物を実施例1と同様にしてプリズムレンズシートを得た。また、実施例1と同様にして試験片を作製し表面抵抗率を測定した。結果を表3に記載する。注ピリジニウム塩カチオン:N-n-ブチル-3-メチルピリミジウムイオンN-n-ブチル-3-メチルピリミジウムビストリフルオロスルホニウムイミドとしてリチウム塩カチオン:リチウムイオンリチウムビストリフルオロスルホニウムイミドとしてアロニックスM-5300:東亞合成株製:ω-カルボキシ-ジカプロラクトンモノアクリレートアロニックスM-5400:東亞合成株製:フタル酸モノヒドロキシエチルアクリレートライトアクリレートHOA-HH:共栄社化学株製:2-アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタレートNKエステルCBX-0:新中村化学工業株製:2,2,2-トリスアクリロイロキシメチルエチルコハク酸NKエステルCBX-1N:新中村化学工業株製:2,2,2-トリスアクリロイロキシメチルエチルフタル酸KAYARADOPP-1:日本化薬株製:o-フェニルフェノールポリエトキシアクリレートエトキシ平均重合数=1KAYARADOPP-1.5:日本化薬株製:o-フェニルフェノールポリエトキシアクリレートエトキシ平均重合数=1.5ニューフロンティアPHE:第一工業製薬株製:フェノキシエチルアクリレートIRGACURE184:チバスペシャリティケミカル製:1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンニューフロンティアBPE-10:第一工業製薬株製:エチレンオキサイド変性ビスフェノールAジアクリレートKAYARADDPHA:日本化薬株製:ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートビスコート150:大阪有機化学工業株製:テトラヒドロフルフリルアクリレートACMO:株興人製:アクリロイルモルホリンKAYARADR-115:ビスフェノールAエポキシジアクリレートファンクリルFA-512AS:日立化成工業株製:ジシクロペンタニロキシアクリレートKAYARADTMPTA:日本化薬株製:トリメチロールプロパントリアクリレートKAYARADPET-30:日本化薬株製:ペンタエリスリトールトリアクリレート実施例1~9、比較例1及び2の評価結果から明らかなように、本発明の樹脂組成物は低粘度で、本発明の硬化物は離型性、型再現性、基材への密着性に優れ、高屈折率であり、かつ、導電性が良好であった。成分Aは量が多くなると硬化物の基材への密着性が低下するが、同じ量の成分Aを含む実施例と比較例1との比較から、本発明では密着性に優れることが示された。また、実施例の成分Aと成分Bの組合せによる高屈折率と優れた伝導性の両立は、比較例2と比較して、予想外に顕著なものである。そのため微細構造を有する光学レンズシート、例えば、フレネルレンズ、レンチキュラーレンズ、プリズムレンズ、マイクロレンズ等に適している。特に微細な加工が必要な工程や連続加工が必要な工程を含む製造に適している。"