"流体室を内部に形成する筐体と、前記流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、前記流体室の前記磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、前記磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、前記筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、前記流体室の前記磁気粘性流体と接触することにより、前記磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、前記筐体において前記ブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、前記流体室に連通するシールギャップを前記ブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じて前記ブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブと、備える流体ブレーキ装置であって、前記磁気シールスリーブは、前記シールギャップを通じて前記ブレーキ軸に磁束を案内する磁束ガイドを、有し、前記ブレーキ軸は、軸方向に延伸する磁性シャフト、並びに前記磁性シャフトの外周面を覆って磁束の通過を規制する磁束規制層を、有し、前記磁束ガイドと対向する部分に、前記磁束規制層から前記磁性シャフトを露出させる磁性露出部を、形成することを特徴とする流体ブレーキ装置。前記磁束規制層は、前記磁性露出部を軸方向に挟む両側において、前記磁性シャフトの前記外周面を前記ブレーキ軸の回転方向に連続して覆うことを特徴とする請求項1に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ軸は、前記磁性シャフトにおいて前記外周面から前記磁束ガイドへ向かって突出する磁性突起を、有し、当該磁性突起のうち前記磁束ガイドと突出側にて対向する対向周面に、前記磁性露出部を形成することを特徴とする請求項1又は2に記載の流体ブレーキ装置。前記磁束規制層は、前記磁性シャフトにおいて前記外周面と共に前記磁性突起の軸方向端面を覆うことを特徴とする請求項3に記載の流体ブレーキ装置。前記磁気シールスリーブにおいて前記磁束ガイドは、前記磁性露出部へ向かって突出することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置。前記ブレーキ軸は、前記磁束規制層としての軸側磁束規制層を、有し、前記磁気シールスリーブにおいて前記磁束ガイドは、前記ブレーキ軸の回転方向に連続する磁性リング、並びに前記磁性リングの軸方向端面を覆って磁束の通過を規制するガイド側磁束規制層を、有し、前記磁性露出部としての軸側磁性露出部と突出側にて対向する対向周面に、前記ガイド側磁束規制層から前記磁性リングを露出させるガイド側磁性露出部を、形成することを特徴とする請求項5に記載の流体ブレーキ装置。前記磁気シールスリーブは、前記ブレーキ軸の回転方向に連続する筒状の永久磁石、並びに前記磁性リングの軸方向端面が前記永久磁石の軸方向端面と隣接することにより、前記永久磁石の発生する磁束を前記ブレーキ軸に案内する前記磁束ガイドを、有し、前記ガイド側磁束規制層は、前記磁性リングの軸方向端面のうち前記永久磁石の内周面よりも前記軸側磁性露出部へ向かって突出する部分を、覆うことを特徴とする請求項6に記載の流体ブレーキ装置。内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~7のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、前記流体ブレーキ装置の前記筐体外部において前記ブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置の前記ブレーキ回転体へ入力される前記ブレーキトルクに応じて前記クランク軸及び前記カム軸の間の相対位相を調整する位相調整機構と、を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。しかし、特許文献1に開示の流体ブレーキ装置において永久磁石の発生磁束は、磁性材よりなるブレーキ軸の外周面のうち磁束ガイドと対向する部分のみならず、対向しない部分にも、磁束ガイドから案内される事態が懸念される。この場合において、磁束ガイドとブレーキ軸の対向部分との間のシールギャップでは、磁束の通過密度が設計時の所期値よりも小さくなるため、磁気粘性流体による自己シール膜の耐圧性が低下して、当該磁気粘性流体が筐体外部へ漏出するおそれがあった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化を回避する流体ブレーキ装置、並びにそれを備えたバルブタイミング調整装置を、提供することにある。請求項1に記載の発明は、流体室を内部に形成する筐体と、流体室に封入され、通過する磁束に応じて粘度が変化する磁気粘性流体と、流体室の磁気粘性流体に磁束を通過させることにより、磁気粘性流体の粘度を可変制御する粘度制御手段と、筐体を内外に貫通するブレーキ軸を有し、流体室の磁気粘性流体と接触することにより、磁気粘性流体の粘度に応じたブレーキトルクが入力されるブレーキ回転体と、筐体においてブレーキ軸を回転方向に沿って囲む形態に設けられ、流体室に連通するシールギャップをブレーキ軸との間に形成し、当該シールギャップを通じてブレーキ軸に案内する磁束を発生する磁気シールスリーブと、備える流体ブレーキ装置であって、磁気シールスリーブは、シールギャップを通じてブレーキ軸に磁束を案内する磁束ガイドを、有し、ブレーキ軸は、軸方向に延伸する磁性シャフト、並びに磁性シャフトの外周面を覆って磁束の通過を規制する磁束規制層を、有し、磁束ガイドと対向する部分に、磁束規制層から磁性シャフトを露出させる磁性露出部を、形成する。この発明によると、磁気シールスリーブ及びブレーキ軸間のシールギャップへ流体室から流入することになる磁気粘性流体は、当該シールギャップを通じて磁気シールスリーブからブレーキ軸に案内される磁束を受けて粘度上昇することで、膜状に捕捉される。こうしてシールギャップに形成されるシール膜は、筐体内部側から筐体外部側へ向かう磁気粘性流体の流動を流体自身で抑制する自己シール膜として、機能し得るのである。ここでブレーキ軸において、軸方向に延伸する磁性シャフトのうち外周面が磁束規制層に覆われる部分では、磁束の通過が規制されるので、磁気シールスリーブのうち磁束ガイドからシールギャップを通じた磁束案内も規制され得る。その結果、磁性シャフトのうち、磁気シールスリーブの磁束ガイドと対向する部分にて磁束規制層から磁性シャフトを露出させる磁性露出部では、磁束ガイドから磁束がシールギャップを通じて集中案内されることになる。これにより磁束ガイドと、対向する磁性露出部との間のシールギャップでは、磁束の通過密度を設計時の所期値に設定して磁気粘性流体による自己シール膜の耐圧性を確保できるので、当該磁気粘性流体が筐体外部へ漏出することによるブレーキ特性変化につき、回避可能となる。請求項2に記載の発明によると、磁束規制層は、磁性露出部を軸方向に挟む両側において、磁性シャフトの外周面をブレーキ軸の回転方向に連続して覆う。この発明のブレーキ軸において、磁性シャフトの外周面のうち磁性露出部を軸方向に挟む両側部分は、磁束規制層によりブレーキ軸の回転方向に連続して覆われるので、磁束通過が規制される当該両側部分の間となる磁性露出部には、磁束が確実に集中案内され得る。これによれば、磁束ガイド及び磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度を所期値に設定して自己シール膜の耐圧性を確保することの確実性、ひいては磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果の信頼性を、高めることが可能となる。請求項3に記載の発明によると、ブレーキ軸は、磁性シャフトにおいて外周面から磁束ガイドへ向かって突出する磁性突起を、有し、当該磁性突起のうち磁束ガイドと突出側にて対向する対向周面に、磁性露出部を形成する。この発明のブレーキ軸では、磁性シャフトにおいて外周面から磁束ガイドへ向かって突出する磁性突起のうち、突出側の対向周面に形成される磁性露出部には、当該対向周面と最接近状態にて対向する磁束ガイドから、磁束が集中案内され易くなる。これによれば、磁束ガイド及び磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度と共に自己シール膜の耐圧性を高めて、磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果を向上させることが、可能である。請求項4に記載の発明によると、磁束規制層は、磁性シャフトにおいて外周面と共に磁性突起の軸方向端面を覆う。この発明のブレーキ軸では、磁性シャフトの外周面から突出する磁性突起のうち磁束ガイドと対向する磁性露出部の周囲では、当該外周面と共に磁性突起の軸方向端面も、磁束通過を規制する磁束規制層に覆われるので、磁束ガイド部から磁性露出部には確実に、磁束が集中案内され得る。これによれば、磁束ガイド及び磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度を所期値に設定して自己シール膜の耐圧性を確保することの確実性、ひいては磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果の信頼性を、高めることが可能となる。請求項5に記載の発明によると、磁気シールスリーブにおいて磁束ガイドは、磁性露出部へ向かって突出する。この発明の磁気シールスリーブにおいて磁性露出部へ向かって突出する磁束ガイドは、当該突出により最接近状態となる磁性露出部に対して、磁束を集中案内させ易い。これによれば、磁束ガイド及び磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度と共に自己シール膜の耐圧性を高めて、磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果を向上させることが、可能である。請求項6に記載の発明によると、ブレーキ軸は、上記磁束規制層としての軸側磁束規制層を、有し、磁気シールスリーブにおいて磁束ガイドは、ブレーキ軸の回転方向に連続する磁性リング、並びに磁性リングの軸方向端面を覆って磁束の通過を規制するガイド側磁束規制層を、有し、上記磁性露出部としての軸側磁性露出部と突出側にて対向する対向周面に、ガイド側磁束規制層から磁性リングを露出させるガイド側磁性露出部を、形成する。この発明の磁束ガイドにおいて、ブレーキ軸の回転方向に連続する磁性リングのうちガイド側磁束規制層に覆われる軸方向端面では、磁束の通過が規制されるので、ブレーキ軸のうち軸側磁束規制層から露出する軸側磁性露出部への磁束案内も規制され得る。その結果、軸側磁性露出部へ向かって突出する磁束ガイドのうち突出側の対向周面に形成されるガイド側磁性露出部からは、当該対向周面と最接近状態にて対向する軸側磁性露出部に、磁束を集中案内させ易くなる。これによれば、各側磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度と共に自己シール膜の耐圧性を高めて、磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果を向上させることが、可能である。請求項7に記載の発明によると、磁気シールスリーブは、ブレーキ軸の回転方向に連続する筒状の永久磁石、並びに磁性リングの軸方向端面が永久磁石の軸方向端面と隣接することにより、永久磁石の発生する磁束をブレーキ軸に案内する磁束ガイドを、有し、ガイド側磁束規制層は、磁性リングの軸方向端面のうち永久磁石の内周面よりも軸側磁性露出部へ向かって突出する部分を、覆う。この発明の磁気シールスリーブにおいて磁性リングの軸方向端面は、ブレーキ軸の回転方向に連続する筒状永久磁石の内周面よりも軸側磁性露出部へ向かって突出する部分にて、ガイド側磁束規制層に覆われることとなる。その結果、磁性リングの軸方向端面のうち永久磁石の軸方向端面と隣接する部分は、ガイド側磁束規制層に覆われることなく、当該永久磁石の発生磁束を確実に通過させ得る。これにより永久磁石の発生磁束は、磁性リングのうち突出側のガイド側磁性露出部から、対向する軸側磁性露出部へと確実に集中案内され得る。以上によれば、各側磁性露出部間のシールギャップにて磁束通過密度を所期値に設定して自己シール膜の耐圧性を確保することの確実性、ひいては磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果の信頼性を、高めることが可能となる。請求項8に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、請求項1~7のいずれか一項に記載の流体ブレーキ装置と、流体ブレーキ装置の筐体外部においてブレーキ軸と連繋し、当該流体ブレーキ装置のブレーキ回転体へ入力されるブレーキトルクに応じてクランク軸及びカム軸の間の相対位相を調整する位相調整機構と、を備える。この発明の流体ブレーキ装置においては、磁束ガイドからシールギャップを通じた磁性露出部への磁束案内を上述の如く集中させ得るので、シールギャップにて磁束を受ける磁気粘性流体は、ブレーキ軸が位相調整機構と連繋する当該筐体外部には漏出し難くなる。したがって、磁気粘性流体の漏出によるブレーキ特性変化を回避して、当該ブレーキ特性が左右する機関位相の調整精度を高精度に維持可能となる。さらに、流体ブレーキ装置において磁気粘性流体により形成される自己シール膜によれば、ブレーキ軸に与える摩擦抵抗が低減され得るので、当該摩擦抵抗に起因して内燃機関の燃費低下を招くトルクロスについても、回避可能である。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による流体ブレーキ装置100を備えたバルブタイミング調整装置1を、示している。バルブタイミング調整装置1は車両に搭載され、内燃機関のクランク軸図示しないからカム軸2へ機関トルクを伝達する伝達系に設けられている。ここでカム軸2は、内燃機関の動弁のうち吸気弁図示しないを機関トルクの伝達によって開閉するものであり、バルブタイミング調整装置1は、当該吸気弁のバルブタイミングを調整する。図1~3に示すようにバルブタイミング調整装置1は、流体ブレーキ装置100に加えて、通電制御回路200及び位相調整機構300等を組み合わせてなり、クランク軸に対するカム軸2の相対位相としての機関位相を調整することにより、所望のバルブタイミングを実現する。流体ブレーキ装置図1に示す電動式の流体ブレーキ装置100は、筐体110、ブレーキ回転体130、磁気粘性流体140、シール構造160及びソレノイドコイル150を備えている。全体として中空形状の筐体110は、固定部材111及びカバー部材112を有している。磁性材によって形成される段付円筒状の固定部材111は、内燃機関の固定節たるチェーンケース図示しないに固定される。磁性材によって形成される円形皿状のカバー部材112は、軸方向に固定部材111を挟んで位相調整機構300とは反対側に、配置されている。固定部材111に同軸上に且つ液密に嵌入固定されるカバー部材112は、固定部材111との間の空間部114を、筐体110内部の流体室114として形成している。ブレーキ回転体130は、ブレーキ軸131及びブレーキロータ132を有している。大半部分を磁性材によって形成されるシャフト状のブレーキ軸131は、筐体110のうち位相調整機構300側の固定部材111を内外に貫通することで、当該筐体110の外部側の軸方向端部を位相調整機構300と連繋させている。ブレーキ軸131の軸方向中間部は、筐体110のうち固定部材111に設けられた軸受116により、回転可能に支持されている。これらの構成によりブレーキ回転体130は、内燃機関の運転中にクランク軸から出力される機関トルクが位相調整機構300から伝達されることで、図2,3の反時計方向となる一定方向に回転する。図1に示すように、磁性材によって形成される円環板状のブレーキロータ132は、ブレーキ軸131のうち位相調整機構300とは反対側の軸方向端部から外周側へ突出することで、筐体110内部の流体室114に収容されている。流体室114は、ブレーキロータ132と固定部材111とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114aとして有し、またブレーキロータ132とカバー部材112とに軸方向に挟まれる部分を磁気ギャップ114bとして有している。このような磁気ギャップ114a,114bを有してなる流体室114には、磁気粘性流体140が封入されている。機能性流体の一種である磁気粘性流体140は、非磁性のベース液に磁性粒子を懸濁状に分散させてなる流体である。磁気粘性流体140のベース液としては、例えばオイル等といった液状の非磁性材が用いられ、より好ましくは内燃機関の潤滑オイルと同種のオイルが用いられる。磁気粘性流体140の磁性粒子としては、例えばカルボニル鉄等といった粉状の磁性材が用いられる。こうした成分構成の磁気粘性流体140は、磁束の通過により当該通過磁束の密度に追従して見かけ上の粘度が図4の如く上昇変化し、当該粘度に比例して降伏応力が増大する特性を、有している。図1に示すようにシール構造160は、筐体110において軸方向の流体室114及び軸受116間となる箇所に、設けられている。シール構造160は、筐体110のうち固定部材111と、ブレーキ回転体130のうちブレーキ軸131との間をシールすることで、磁気粘性流体140が筐体110の外部へ漏出するのを抑制する。ソレノイドコイル150は、樹脂ボビン151に金属線材を巻回してなり、ブレーキロータ132の外周側に同心上に配置されている。ソレノイドコイル150は、固定部材111及びカバー部材112の間に軸方向に挟まれた状態で、筐体110に保持されている。かかる保持形態のソレノイドコイル150が通電されると、固定部材111、磁気ギャップ114a、ブレーキロータ132、磁気ギャップ114b及びカバー部材112を順次通過するように、磁束が発生する。したがって、図2,3の反時計方向へブレーキ回転体130が回転する内燃機関の運転中に、通電によりソレノイドコイル150が磁束を発生するときには、流体室114のうち磁気ギャップ114a,114b内の磁気粘性流体140に対して当該発生磁束が通過する。その結果、粘度変化した磁気粘性流体140に接触する要素110,130間では、粘性抵抗の作用によりブレーキ回転体130ブレーキロータ132を制動するブレーキトルクが、図2,3の時計方向に発生する。このように本実施形態では、通電を受けるソレノイドコイル150が流体室114の磁気粘性流体140に磁束を通過させることで、当該流体140の粘度に応じたブレーキトルクをブレーキ回転体130に入力可能となっている。通電制御回路マイクロコンピュータを主体に構成される通電制御回路200は、流体ブレーキ装置100の外部に配置されてソレノイドコイル150及び車両のバッテリ4と電気接続されている。内燃機関の停止中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給の遮断により、ソレノイドコイル150への通電をカットした状態とする。したがって、このときには、ソレノイドコイル150により磁束が発生せず、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが消失した状態となる。一方、内燃機関の運転中において通電制御回路200は、バッテリ4からの電力供給下、ソレノイドコイル150への通電電流を制御することで、磁気粘性流体140に通過させる磁束を発生する。したがって、このときには、磁気粘性流体140の粘度が可変制御され、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクが、ソレノイドコイル150への通電電流に追従して増減されることとなる。位相調整機構図1~3に示すように位相調整機構300は、駆動回転体10、従動回転体20、アシスト部材30、遊星キャリア40及び遊星歯車50を備えている。全体として円筒状を呈する駆動回転体10は、共に金属によって形成される歯車部材12とスプロケット部材13とを、同軸上に螺子留めしてなる。図1,2に示すように円環板状の歯車部材12は、歯底円よりも小径の歯先円を有する駆動側内歯車部14を、周壁部に形成している。図1に示すように円筒状のスプロケット部材13は、周壁部から外周側へ突出する歯16を、回転方向に複数有している。スプロケット部材13は、それらの歯16とクランク軸の複数の歯との間でタイミングチェーン図示しないを掛け渡されることで、クランク軸と連繋する。かかる連繋により、クランク軸から出力される機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット部材13に伝達されるときには、駆動回転体10がクランク軸と連動して回転する。尚、本実施形態において駆動回転体10の回転方向は、図2,3の反時計方向に設定されている。図1に示すように、金属によって形成される有底円筒状の従動回転体20は、駆動回転体10のうちスプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。従動回転体20は、カム軸2に同軸上に外嵌されて螺子留めにより連結される連結部21を、底壁部に形成している。かかる連結形態により従動回転体20は、カム軸2と連動して回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。尚、本実施形態において従動回転体20の回転方向は、駆動回転体10と同様、図2,3の反時計方向に設定されている。図1,3に示すように従動回転体20は、歯底円よりも小径の歯先円を有する従動側内歯車部22を、周壁部に形成している。従動側内歯車部22の内径は駆動側内歯車部14の内径よりも大きく設定され、また従動側内歯車部22の歯数は駆動側内歯車部14の歯数よりも多く設定されている。従動側内歯車部22は、駆動側内歯車部14に対して流体ブレーキ装置100とは反対側へ同軸上にずれて、配置されている。図1に示すように、金属製のねじりコイルばねよりなるアシスト部材30は、スプロケット部材13の内周側に同軸上に配置されている。アシスト部材30の一端部31はスプロケット部材13に係止され、アシスト部材30の他端部32は連結部21に係止されている。アシスト部材30は回転体10,20間にてねじり変形することでアシストトルクを発生し、駆動回転体10に対する遅角側へと従動回転体20を付勢する。図1~3に示すように、金属によって形成される円筒状の遊星キャリア40は、流体ブレーキ装置100のブレーキ回転体130からブレーキトルクが伝達される伝達部41を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して同軸上に配置される円筒孔状の伝達部41には、一対の溝部42が開口しており、それら溝部42に嵌合する継手43を介して伝達部41とブレーキ軸131とが連繋している。かかる連繋により遊星キャリア40は、ブレーキ回転体130と一体に回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。尚、本実施形態において内燃機関運転中の遊星キャリア40の回転方向は、ブレーキ回転体130と同様、図2,3の反時計方向となる。図1~3に示すように遊星キャリア40は、遊星歯車50を軸受する軸受部46を、周壁部に形成している。回転体10,20及びブレーキ回転体130のブレーキ軸131に対して偏心配置される円筒面状の軸受部46は、遊星歯車50の中心孔51に対して遊星ベアリング48を介して同軸上に嵌入されている。かかる嵌入により遊星歯車50は、遊星運動可能に軸受部46に支持されている。ここで遊星運動とは、遊星歯車50がブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心中心線周りに自転しつつ、遊星キャリア40の回転方向へと公転する運動をいう。したがって、遊星キャリア40が駆動回転体10に対して遊星歯車50の公転方向に相対回転するときには、当該遊星歯車50が遊星運動することになる。金属によって形成される段付円筒状の遊星歯車50は、歯底円よりも大径の歯先円を有する外歯車部52,54を、周壁部に形成している。駆動側内歯車部14の内周側に配置されている駆動側外歯車部52は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部14と噛合している。駆動側外歯車部52から流体ブレーキ装置100とは反対側へ同軸上にずれて従動側内歯車部22の内周側に配置されている従動側外歯車部54は、ブレーキ軸131に対する軸受部46の偏心側において当該内歯車部22と噛合している。従動側外歯車部54の外径は駆動側外歯車部52の外径よりも大きく設定され、またそれら従動側外歯車部54及び駆動側外歯車部52の歯数は、それぞれ従動側内歯車部22及び駆動側内歯車部14の歯数よりも同数ずつ少なく設定されている。以上の構成の位相調整機構300は、ブレーキ回転体130へ入力されるブレーキトルクと、当該ブレーキトルクとは反対向きにブレーキ回転体130へ作用することになるアシスト部材30のアシストトルクと、カム軸2からブレーキ回転体130へ伝達される変動トルクとの釣り合いに応じて、機関位相を調整する。具体的には、ブレーキトルクの保持等によりブレーキ回転体130が駆動回転体10との同速回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対して相対回転しない。その結果、遊星歯車50が遊星運動することなく回転体10,20と連れ回りするので、機関位相が保持されることになる。一方、ブレーキトルクの増大等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクに抗して駆動回転体10よりも低速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する遅角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する進角側へ相対回転するので、機関位相が進角することになる。また一方、ブレーキトルクの減少等により、ブレーキ回転体130がアシストトルクを受けて駆動回転体10よりも高速の回転を実現するときには、遊星キャリア40が当該回転体10に対する進角側へと相対回転する。その結果、遊星歯車50が遊星運動して従動回転体20が駆動回転体10に対する遅角側へ相対回転するので、機関位相が遅角することになる。特徴的構成図5に示すようにブレーキ軸131は、磁性シャフト1310の特定部分が軸側磁束規制層1311に覆われてなる。尚、以下の説明では、流体室114を形成する筐体110の内部を単に筐体内部といい、位相調整機構300が配置される筐体110の外部を単に筐体外部というものとする。また、ブレーキ軸131の回転方向を単に回転方向というものとする。ブレーキ軸131において磁性シャフト1310は、例えば炭素鋼等の磁性材によって形成され、軸方向に延伸する円柱状を呈している。磁性シャフト1310においてシール構造160の内周側には、後に詳述する一対の磁束ガイド172と径方向にてそれぞれ対向する位置に、一対の磁性突起1312が設けられている。図6に示すように、これら各磁性突起1312は、磁性シャフト1310の外周面1310aのうち軸方向に間隔をあけた二箇所から、それぞれ対応する磁束ガイド172へ向かって突出し、いずれも回転方向に連続する円環板状に形成されている。本実施形態の各磁性突起1312については、軸方向長軸方向厚が回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、軸方向両端面1312a,1312bが径方向に沿う平坦面となっている。また、本実施形態の各磁性突起1312については、外径が軸方向及び回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、対応磁束ガイド172と突出側にて対向する対向周面1312cが、軸方向に沿う円筒面となっている。ブレーキ軸131において軸側磁束規制層1311は、磁性シャフト1310の表面のうち、外周面1310aと共に各磁性突起1312の軸方向両端面1312a,1312bを、覆っている。本実施形態の軸側磁束規制層1311については、対象面1310a,1312a,1312bを含む部分を表面処理で非磁性化する、又は対象面1310a,1312a,1312b上に非磁性材をメッキすること等により、磁束通過を規制する非磁性層として形成されている。尚、前者の非磁性化は、例えば、非磁性層を形成したい部分に改質元素を塗布した後、加熱により当該改質元素を溶融させて、さらに冷却することにより、望んだ部分のみを非磁性層として形成することができる。このようなブレーキ軸131においては、対応磁束ガイド172と対向する各磁性突起1312の対向周面1312cに、軸側磁束規制層1311から磁性シャフト1310を露出させる軸側磁性露出部1313が、それぞれ形成されている。その結果、ブレーキ軸131において軸側磁束規制層1311は、各軸側磁性露出部1313を軸方向に挟む両側にて、磁性シャフト1310の対象面1310a,1312a,1312bを回転方向及び軸方向に連続して覆う形となっている。図5に示すように、こうしたブレーキ軸131の外周側となる筐体内部にて、磁気粘性流体140の封入された流体室114を筐体外部から隔絶するシール構造160は、シールド本体162、シールドスペーサ164、及び磁気シールスリーブ170を有している。有底円筒状のシールド本体162は、例えばオーステナイト系ステンレス鋼等の非磁性材によって形成され、ブレーキ軸131の外周側に同軸上に設けられて当該軸131を回転方向に沿って囲んでいる。本実施形態のシールド本体162については、開口部と底部とをそれぞれ筐体外部側軸受116側と筐体内部側流体室114側とに向けて配置され、筐体110のうち固定部材111に形成された環状凹部111aに嵌入固定されている。シールドスペーサ164は、例えばオーステナイト系ステンレス鋼等の非磁性材によって形成され、ブレーキ軸131の外周側に同軸上に設けられて当該軸131を回転方向に沿って囲んでいる。本実施形態のシールドスペーサ164については、シールド本体162の開口部に嵌入固定されている。全体として円筒状の磁気シールスリーブ170は、永久磁石171が一対の磁束ガイド172間に挟持されてなり、ブレーキ軸131の外周側に同軸上に設けられて当該軸131を回転方向に沿って囲んでいる。永久磁石171は、例えばフェライト磁石等によって円筒状に形成され、回転方向に連続する形態でシールド本体162に嵌入固定されている。永久磁石171は、軸方向両端部にそれぞれ相反極性の磁極N,Sを形成しており、それら磁極N,S間に磁束MFを常時発生させる。図6に示すように、本実施形態の永久磁石171については、軸方向長が回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、軸方向両端面171a,171bが径方向に沿う平坦面となっている。また、本実施形態の永久磁石171については、内径が軸方向及び回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、内周面171cが軸方向に沿う円筒面となっている。図5に示すように各磁束ガイド172は、磁性リング1720の特定部分がガイド側磁束規制層1721に覆われてなり、回転方向に連続する形態でシールド本体162に嵌入固定されている。詳細には、各磁束ガイド172の大半部分をそれぞれ構成する磁性リング1720は、例えば炭素鋼等の磁性材によって形成され、回転方向に連続する円環板状を呈している。図6に示すように、本実施形態の各磁性リング1720については、軸方向長軸方向厚が回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、軸方向両端面1720a,1720bが径方向に沿う平坦面となっている。また、本実施形態の各磁性リング1720については、外径が軸方向及び回転方向にて実質一定寸法に設定されることで、対応磁性突起1312の軸側磁性露出部1313と突出側にて対向する対向周面1720cが、軸方向に沿う円筒面となっている。各磁束ガイド172において軸方向端面1720aは、永久磁石171のうちそれぞれ対応する軸方向端面171a,171bと面接触状にて隣接している。また、各磁束ガイド172において軸方向端面1720bは、シールド本体162の底面162a又はシールドスペーサ164の軸方向端面164aと面接触状態にて隣接している。さらに、各磁束ガイド172において磁性リング1720は、それぞれ対向する対応磁性突起1312の軸側磁性露出部1313へと向かって、上記隣接要素171,162,164の各内周面171c,162b,164bよりも突出している。各磁束ガイド172においてガイド側磁束規制層1721は、磁性リング1720の表面のうち、永久磁石171との隣接端面1720aの一部、具体的には当該磁石171よりも突出する突出部1720apを、覆っている。また、各磁束ガイド172においてガイド側磁束規制層1721は、磁性リング1720の表面のうち、シールド本体162又はシールドスペーサ164との隣接端面1720bの一部、具体的には当該隣接要素162,164よりも突出する突出部1720bpを、覆っている。本実施形態のガイド側磁束規制層1721については、端面1720a,1720bを含む部分を表面処理で非磁性化する、又は端面1720a,1720b上に非磁性材をメッキすること等により、磁束通過を規制する非磁性層として形成されている。尚、前者の非磁性化は、先述と同様に例えば、非磁性層を形成したい部分に改質元素を塗布した後、加熱により当該改質元素を溶融させて、さらに冷却することにより、望んだ部分のみを非磁性層として形成することができる。このような各磁束ガイド172においては、対応磁性突起1312と対向する対向周面1720cに、ガイド側磁束規制層1721から磁性リング1720を露出させるガイド側磁性露出部1722が、それぞれ形成されている。その結果、各磁束ガイド172においてガイド側磁束規制層1721は、各ガイド側磁性露出部1722を軸方向に挟む両側にて、磁性リング1720の軸方向端面1720a,1720bを回転方向に連続して覆う形となっている。それと共に、各磁束ガイド172のガイド側磁性露出部1722と対応磁性突起1312の軸側磁性露出部1313との間には、回転方向に連続する円環状のシールギャップ180がそれぞれ形成され、これら各ギャップ180が図5の如く流体室114と連通している。以上の構成により永久磁石171の発生磁束MFは、各磁束ガイド172をなす磁性リング1720の端面1720aのうち、ガイド側磁束規制層1721に覆われないで当該磁石171と直に隣接する部分へと、導かれることになる。これにより、端面1720aを確実に通過し得る磁束MFは、各磁束ガイド172の磁性リング1720に形成のガイド側磁性露出部1722から、それぞれ対向する各磁性突起1312に形成の軸側磁性露出部1313に、シールギャップ180を通じて案内される。ここで各磁束ガイド172では、磁性リング1720の端面1720a,1720bのうち隣接要素171,162,164よりも突出する部分1720ap,1720bpは、回転方向に連続してガイド側磁束規制層1721に覆われるので、磁束MFを通過させない。また、ブレーキ軸131にて軸側磁性露出部1313を軸方向に挟む両側では、磁性シャフト1310のうち外周面1310aと各磁性突起1312の端面1312a,1312bとは、回転方向に連続して軸側磁束規制層1311に覆われるので、磁束MFを通過させない。これらのことから、磁性リング1720と磁性突起1312とが互いに向かって突出する第一実施形態では、当該突出により最接近状態にて対向する磁性露出部1722,1313間のシールギャップ180において、磁束MFが確実に集中案内され易くなる。このような集中案内の結果としてシールギャップ180には、設計時における所期の密度で磁束MFが通過し得るので、当該通過部分での磁性粒子に対する磁気吸引作用により、流体室114から磁気粘性流体140が流入する。故に、シールギャップ180へ流入した磁気粘性流体140は、磁束MFを受けて粘度上昇することで、膜状に捕捉される。こうして高い耐圧性をもって形成されることになるシール膜は、筐体内部側から筐体外部側へと向かう磁気粘性流体140の流動を当該流体140自身で抑制する自己シール膜として、確実に機能し得る。したがって、磁気粘性流体140が筐体外部へ漏出する事態を、抑制できるのである。このように第一実施形態によれば、磁気粘性流体140の漏出によるブレーキ特性変化を回避して、機関位相の調整精度を高精度に維持可能となる。さらに、磁気粘性流体140によりシールギャップ180に形成される自己シール膜によれば、ブレーキ軸131に与える摩擦抵抗が低減され得るので、当該摩擦抵抗に起因して内燃機関の燃費低下を招くトルクロスについても、回避可能となるのである。尚、ここまで説明の第一実施形態では、ソレノイドコイル150及び通電制御回路200が共同して粘度制御手段を構成している。第二実施形態図7に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態においてブレーキ軸131をなす円柱状の磁性シャフト1314には、各磁性突起1312が設けられていない。それに応じて磁性シャフト1314では、非磁性材メッキ製の軸側磁束規制層1311に覆われる外周面1314aのうち、各磁束ガイド172のガイド側磁性露出部1722と対向する部分に、当該シャフト1314を露出させる軸側磁性露出部1315が形成されている。このような第二実施形態によると、ブレーキ軸131において軸側磁性露出部1315を軸方向に挟む両側では、磁性シャフト1314の外周面1314aが、回転方向に連続して軸側磁束規制層1311に覆われることで、磁束MFを通過させない。それと共に第二実施形態においても、各磁束ガイド172をなす磁性リング1720の端面1720a,1720bのうち回転方向に連続してガイド側磁束規制層1721に覆われる突出部1720ap,1720bpが、磁束MFを通過させない。これらのことから、磁性リング1720が軸側磁性露出部1315へ向かって突出することになる第二実施形態によれば、当該突出により最接近状態にて対向する磁性露出部1722,1315間のシールギャップ180にて、磁束MFが確実に集中案内され易くなる。したがって、シールギャップ180にて磁束MFの通過密度と共に自己シール膜の耐圧性を高めて、磁気粘性流体140の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果を向上させることができるので、機関位相の調整精度を高精度に維持可能となるのである。第三実施形態図8に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態においてブレーキ軸131をなす円柱状の磁性シャフト1316には、各磁性突起1312間を実質同一外径にて軸方向に接続する接続突起1317が設けられることで、それら磁性突起1312の相互対向側の端面1312aが形成されていない。それに応じて磁性シャフト1316では、その外周面1316aと各磁性突起1312の相反側の端面1312bと共に、接続突起1317のうち永久磁石171の内周面171cと径方向に対向する円筒面1317aも、軸側磁束規制層1311により覆われている。このような第三実施形態によると、ブレーキ軸131において各磁性突起1312の軸側磁性露出部1313を軸方向に挟む両側では、回転方向及び軸方向に連続して軸側磁束規制層1311に覆われる対象面1317a,1316a,1312bが、磁束MFを通過させない。それと共に第三実施形態においても、各磁束ガイド172をなす磁性リング1720の端面1720a,1720bのうち回転方向に連続してガイド側磁束規制層1721に覆われる突出部1720ap,1720bpが、磁束MFを通過させない。これらのことから、第一実施形態と同様に磁性要素1720,1312が互いに向かって突出してなる第三実施形態によれば、当該突出により最接近状態にて対向する磁性露出部1722,1313間のシールギャップ180にて、磁束MFが確実に集中案内され易くなる。したがって、シールギャップ180にて磁束MFの通過密度と共に自己シール膜の耐圧性を高めて、磁気粘性流体140の漏出によるブレーキ特性変化の回避効果を向上させることができるので、機関位相の調整精度を高精度に維持可能となるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一実施形態では、磁性シャフト1310において各磁性突起1312の端面1312a,1312bうち少なくとも一方が、軸側磁束規制層1311に覆われないで露出される構成としてもよい。また、同様に第三実施形態では、磁性シャフト1316において各磁性突起1312の端面1312bが、軸側磁束規制層1311に覆われないで露出される構成としてもよい。さらに第一~第三実施形態では、面1312c,1314a,1720cのうち磁性露出部1313,1315,1722を形成する部分の内径を軸方向に変化させて、当該部分をテーパ面としてもよい。またさらに第一~第三実施形態では、面1312c,1314a,1720cのうち軸側磁性露出部1313,1315,1722を形成する部分の内径を回転径方向に変化させてもよい。加えて第一~第三実施形態では、磁束ガイド172において磁性リング1720の端面1720a,1720bのうち少なくとも一方が、ガイド側磁束規制層1721に覆われないで露出される構成としてもよい。また加えて第一~第三実施形態では、図9に変形例図9は、第一実施形態の変形例を示すように、磁性リング1720に代えて永久磁石171の軸方向両端部1710を、磁束ガイド172の構成材として採用してもよい。さらに加えて第一~第三実施形態では、図10,9に変形例図10は、第一実施形態の変形例を示すように、磁束ガイド172の構成材1720,171を、永久磁石171の内周面171cよりも突出させない構成としてもよく、その場合、ガイド側磁束規制層1721の省略が可能となる。以上の他、第一~第三実施形態では、永久磁石171の筐体外部側及び筐体内部側のうち少なくとも一方側に、磁束ガイド172を軸方向に複数並べて配置してもよい。また、その場合には、各磁束ガイド172のガイド側磁性露出部1722と対向するように、軸側磁性露出部1313,1315を軸方向に複数並べて設け、必要に応じて各軸側磁性露出部1313,1315間に軸側磁束規制層1311を設けてもよい。さらに、各側の磁束規制層1311,1721については、それら磁束規制層1311,1721に覆われる磁性シャフト1310,1314,1316又は磁性リング1720よりも磁束通過を規制可能なものであれば、例えば弱磁性層であってもよい。そして、本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置の他、ブレーキトルクを利用する各種の装置に適用することが、可能である。"