X方向および該X方向に直交するY方向の少なくとも一方の方向に沿って、裏面を下側にして互いに重ならないように配列された複数の太陽電池モジュールと、隣り合う該太陽電池モジュールの角部間に配置された取付部材とを備え、該取付部材は、前記X方向および前記Y方向の少なくとも一方に延びる第1部材と、該第1部材上に位置するとともに、前記太陽電池モジュールの前記裏面を支持する支持部を有する第2部材と、該第2部材上に位置するとともに、該第2部材の前記支持部とともに前記太陽電池モジュールを挟持する挟持部を有する第3部材と、前記第2部材および前記第3部材を上下に貫通するとともに、前記第2部材および前記第3部材を前記第1部材に固定する固定部材とを有しており、前記第2部材および前記第3部材は、前記第1部材の長手方向に沿って移動可能である、太陽電池アレイ。前記第1部材は、前記Y方向を長手方向とする細長い形状であり、前記固定部材によって前記第2部材および前記第3部材が前記第1部材に固定される前において、前記第2部材は前記Y方向に移動可能であり、かつ前記第3部材は前記X方向および前記Y方向に移動可能である、請求項1に記載の太陽電池アレイ。前記第2部材は、前記第1部材と相対する第1主面に、前記Y方向に前記第2部材の移動を案内する第1案内部を有している、請求項2に記載の太陽電池アレイ。前記第1案内部は、前記第2部材の前記第1主面から立設して前記第1部材の幅方向の両側にそれぞれ離間して配置された一対の第1凸部であり、前記第1部材の幅方向における前記一対の第1凸部間の距離は、前記第1部材の幅方向の寸法以上である、請求項3に記載の太陽電池アレイ。前記第2部材は、前記第3部材と相対する第2主面に、前記第2部材の前記X方向に前記第3部材の移動を案内する第2案内部を有しており、前記第3部材は、前記固定部材が挿通され、前記第3部材の前記第1部材への固定前に前記X方向に移動可能な貫通孔を有している、請求項2または3に記載の太陽電池アレイ。前記第2案内部は、前記第2部材の前記第2主面から立設して前記X方向に沿って延びる一対の第2凸部であり、該一対の第2凸部は、前記Y方向において離間して配置され、該Y方向における前記一対の第2凸部間の距離は、前記第3部材の前記Y方向における寸法以上である、請求項5に記載の太陽電池アレイ。前記貫通孔は、前記X方向に細長い長穴である、請求項5または6に記載の太陽電池アレイ。前記第2部材の前記X方向の寸法は、前記太陽電池モジュールの前記X方向の寸法よりも小さい、請求項1~7のいずれかに記載の太陽電池アレイ。前記第3部材の前記Y方向の寸法は、前記第2部材の前記X方向の寸法よりも小さい、請求項1~8のいずれかに記載の太陽電池アレイ。前記第3部材は、隣り合う前記太陽電池モジュール間に挟まれている張り出し部をさらに有している、請求項1~9のいずれかに記載の太陽電池アレイ。複数の前記太陽電池モジュールが、少なくとも傾斜する前記Y方向に沿って配列された太陽電池アレイであって、複数の前記太陽電池モジュールのうち前記Y方向において最下部に位置している第1太陽電池モジュールの下方側部を支持する保護部材をさらに有している、請求項1に記載の太陽電池アレイ。前記保護部材は、本体と、前記X方向に細長いレール溝であって、前記第1太陽電池モジュールの前記下方側部が収容されるレール溝と、前記本体に前記レール溝の長手方向に沿って設けられた中空部とを有している、請求項11に記載の太陽電池アレイ。前記保護部材が固定される、前記Y方向に細長い複数の支持台をさらに有している、請求項11または12に記載の太陽電池アレイ。前記レール溝は、前記第1太陽電池モジュールの前記下方側部を前記レール溝内に誘導する傾斜部を有している、請求項12または13に記載の太陽電池アレイ。前記取付部材のうち少なくとも前記第2部材および前記第3部材を、前記X方向および前記Y方向に直交するZ方向へ移動する高さ調整手段をさらに有している、請求項1~14のいずれかに記載の太陽電池アレイ。前記第1部材の下方に配置され、該第1部材を支持する支持部材をさらに有しており、前記高さ調整手段は、前記第1部材と前記支持部材とにそれぞれ設けられた互いに螺合可能な雄ネジと雌ネジとである、請求項15に記載の太陽電池アレイ。前記支持部材は、前記Y方向に延びる細長い基部を有している、請求項16に記載の太陽電池アレイ。前記高さ調整手段は、前記第1部材と前記第2部材との間に配置された円筒状の第4部材であり、該第4部材は、外周面に第1ネジ部を有する第1円筒部と、内周面に前記第1ネジ部と螺合する第2ネジ部を有する第2円筒部と、を有している、請求項15に記載の太陽電池アレイ。前記第1円筒部は、前記第1部材の上に配置されているとともに、前記第2部材は、前記第2円筒部の上に配置されており、前記第1円筒部の下端部は、前記第1部材と係合する係合部を有している、請求項18に記載の太陽電池アレイ。前記第1円筒部の中心線と、前記第2円筒部の中心線と、前記固定部材の中心線とが、同一直線上に配置されている、請求項18または19に記載の太陽電池アレイ。以下、本発明の実施形態に係る太陽電池アレイについて、図面を参照しつつ説明する。<第1実施形態>図1a、bに示すように、太陽電池アレイ101は、複数の太陽電池モジュール3と、取付部材4と、を有している。このような太陽電池アレイ101は、葺板2a、野地板2bおよび垂木2cを含む基体2屋根面上に、固定される。そして、複数の太陽電池モジュール3は、その裏面を下側にして互いに重ならないように配列されている。本実施形態においては、図1aに示すように、傾斜面2の傾斜方向であるY方向、およびY方向に直交するX方向の両方向に沿って、複数の太陽電池モジュール3が配列されている。<太陽電池モジュール>図2に示すように、太陽電池モジュール3は、太陽電池パネル11とフレーム12とを有している。太陽電池パネル11は、図2bに示すように、主として光を受光する受光面11a透光性基板14の一主面と該受光面11aの裏面に相当する非受光面11b裏面保護部材13の一主面とを有している。そして、太陽電池パネル11は、受光面11a側から順に配置された透光性基板14、一対の充填材15および複数の太陽電池素子17と、裏面保護部材13と、端子ボックス18とを有している。透光性基板14は、太陽電池モジュール3の基板として機能する。一対の充填材15は、例えば、熱硬化性樹脂からなる。複数の太陽電池素子17は、充填材15でその周囲を保護されているとともに、インナーリード16で互いに電気的に接続されている。裏面保護部材13は、太陽電池モジュール3の裏面を保護するものである。端子ボックス18は、太陽電池素子17で得られた出力を外部に取り出すものである。なお、非受光面11bは、全く光を受光しない形態に限らない。非受光面2bは、例えば、裏面保護部材13および太陽電池素子17と裏面保護部材13との間に位置する充填材15を、透光性を有する材質で形成することによって、非受光面11b側から入射される光の一部を受ける形態であってもよい。太陽電池素子17は、例えば、単結晶シリコンや多結晶シリコン等からなる基板が用いられる。このようなシリコン基板を用いる場合は、上述したように、インナーリード16で隣接するシリコン基板同士を電気的に接続すればよい。また、太陽電池素子17の種類は特に制限されない。太陽電池素子17として、例えば、アモルファスシリコンからなる薄膜太陽電池、CIGS太陽電池、CdTe太陽電池、結晶シリコン基板上に薄膜アモルファスを形成した太陽電池等を用いてもよい。例えば、アモルファスシリコン、CIGSおよびCdTeからなる太陽電池としては、透光性基板上に、アモルファスシリコン層、CIGS層またはCdTe層が透明電極等と組み合わせて適宜積層されたものが利用できる。また端子ボックス18は、箱体と、該箱体内に配置されるターミナル板と、箱体の外部へ電力を導出する出力ケーブルとを有している。箱体の材料としては、例えば、変性ポリフェニレンエーテル樹脂変性PPE樹脂やポリフェニレンオキサイド樹脂PPO樹脂が挙げられる。フレーム12は、太陽電池パネル11を保持する機能を有する。図2a、bに示すように、フレーム12は、太陽電池パネル11の外周を補強する長尺状の部材である。より具体的には、フレーム12は、嵌合部12a、フレーム上面12b、フレーム下面12cおよびフレーム側面12dを有している。嵌合部12aは、後述する太陽電池アレイ1の設置の際に、太陽電池パネル11と嵌合する部分である。フレーム上面12bは、太陽光を受光する側に位置する主面である。フレーム下面12cは、フレーム上面12bの裏面側に位置する主面である。フレーム側面12dは、フレーム上面12bとフレーム下面12cを接続し外向する側面である。このようなフレーム12は、アルミニウムを押し出し成形すること等によって製造することができる。なお、以下、太陽電池アレイ1を構成する太陽電池モジュール3において、軒側に位置するフレーム12を軒側フレーム12eというものとする。本実施形態においては、軒側とは、Y方向における下方のことである。<取付部材>図1a、cに示すように、取付部材4は、隣り合う太陽電池モジュール3の角部間に配置されている。このような取付部材4は、図3a、bに示すように、第1部材21と第2部材22と第3部材23と固定部材24と木ネジ25と粘着部材26とを有している。そして、図3c、dに示すように、第2部材22の上に第3部材23が配置され、この第2部材22と第3部材23とが、第1部材21上に固定部材24で固定される。また、木ネジ25は、第1部材21を基体2に固定する機能を有している。粘着部材26は、第1部材21と基体2との間を封止して木ネジ25から雨水が基体2の内側に浸水することを低減する機能を有している。以下、第1部材21、第2部材22、第3部材23および固定部材24の構成について、図3を用いて詳細に説明する。本実施形態において、第1部材21は、Y方向に沿って延びている。第2部材22は、第1部材21の上に位置するとともに、太陽電池モジュール3の裏面を支持する支持部を有している。そして、第3部材23は、第2部材22の上に位置するとともに、第2部材22の支持部とともに太陽電池モジュール3を挟持する挟持部を有している。なお、本実施形態においては、前記支持部は、後述する第2主面22dの一部であり、前記挟持部は、後述する押圧固定部23dである。さらに、固定部材24は、第2部材22および第3部材23を第1部材21に固定するものであり、第2部材および第3部材23を上下方向に貫通している。そして、本実施形態においては、第2部材22および第3部材23は、第1部材21の長手方向に沿って移動可能である。このような構成を有する取付部材4は、Y方向における寸法が異なる種々の太陽電池モジュール3を固定することができる。また、複数の太陽電池モジュール3のY方向における寸法公差のばらつきに応じて、取付部材4の固定位置を微調整することができる。そのため、1つの太陽電池モジュール3の固定に必要な取付部材4の個数が低減されるとともに、取付部材4の固定時に要求される施工精度が低減される。その結果、コストの低減および施工効率の向上が図れる。なお、ここでいう上下方向とは、X方向およびY方向に直交するZ方向である。さらに本実施形態においては、第1部材21は、Y方向を長手方向とする細長い形状である。より具体的には、第1部材21は、略U字型の断面を有する短冊形のレールである。また、第1部材21は、主面21aと貫通孔21bとを有している。主面21aはm略U字型断面の開口と逆側に位置しており、基体2と相対される。貫通孔21bは、主面21aに設けられ、木ネジ25が挿通される。この貫通孔21bに挿通された木ネジ25によって第1部材21は基体2に固定される。なお、主面21aは、第1部材21の長手方向に沿って設けられた凹凸を有していてもよく、特に、貫通孔21bは、主面21aにおける凹状部分に設けられていてもよい。このように主面21aに凹凸が設けられたことで、取付部材4に自重や積雪荷重、風圧荷重が加わったときに、第1部材21の周囲に粘着部材26がはみ出すことを低減できる。くわえて、木ネジ25の周囲に適切な厚みの粘着部材26を残して浸水を防止することができる。またさらに、本実施形態において、第1部材21は、略U字型断面の開口の両側から張り出した一対の載置部21cと、載置部21cの間に位置する間隙21dとを有する。第2部材22は、その略中央部に固定部材24を挿通できるボルト穴22hを有している。そして、載置部21cは、第2部材22を支える部分であり、間隙21dは、第2部材22のボルト穴22hに挿通されて第2部材22を第1部材21に対して固定していた固定部材24を緩めたときに、固定部材24が移動する部分である。この間隙21dによって、第2部材22のY方向の移動が可能となる。第1部材21は、アルミニウム合金などの金属を押し出し加工して製造することができる。第1部材21の材質としてアルミニウム合金以外の材質を用いる場合は、第1部材21は、ステンレス鋼やメッキ鋼板をロールフォーミングやベンダー曲げ加工して製造されることができる。さらに本実施形態においては、固定部材24によって第2部材22および第3部材23が第1部材21に固定される前において、第2部材22はY方向に移動可能であり、かつ第3部材23はX方向およびY方向に移動可能である。これによって、太陽電池モジュール3の位置合わせをXY方向で微調整することができる。また本実施形態においては、第2部材22は、第1部材21と相対する第1主面22aに、第1部材21の長手方向Y方向に第2部材22の移動を案内する第1案内部22cを有している。これによって、第2部材22のY方向への移動を容易にすることができる。また本実施形態においては、第2部材22は、第3部材23と相対する第2主面22dに、第2部材22の長手方向X方向に第3部材23の移動を案内する第2案内部22fを有している。そして、第3部材23は、固定部材24が挿通され、第3部材23の第1部材21への固定前に移動可能な貫通孔23bを有している。これによって、第3部材23がX方向への移動を容易にすることができる。なお、貫通孔23bは、例えば、X方向に細長い長穴である。具体的には、第2部材22は、第1主面22aと第2主面22dを有する細長い板状体であり、両方の主面にその長手方向に沿った複数のフィンを有する。そして、第2部材22は、第2部材22の長手方向が第1部材21の長手方向と直交するように組み立てられる。より詳しく述べると、第2部材22は、第1部材21と相対する側の第1主面22aに、その長手方向X方向に沿った一対の第1凸部22b第1フィンを有している。第1案内部22cは、第2部材22の第1主面22aから立設する、この一対の第1凸部である。該一対の第1凸部は、第1部材21の幅方向X方向の両側にそれぞれ離間して配置されている。そして、第1部材21の幅方向における一対の第1凸部間の距離D1は、第1部材21の幅方向の寸法W21以上である。このような簡易な構造によって、上述した第2部材22のY方向への移動を容易にすることができる。第1凸部22bが、第1部材21と係合することで、第2部材22が第1部材21上で回転することなくY方向にスライド移動することが可能となる。また、固定部材24を締め付けるときに第2部材22が回転して位置ずれするのを低減することができる。また第1凸部22bは、第2部材22の長手方向に垂直な断面における断面係数の向上に寄与し、太陽電池モジュール3を下から支えるときの強度を確保することができる。なお、本実施形態においては、第2部材22の第1主面22aに、X方向に沿って配置された一対の第1凸部22bが、2組設けられている。すなわち、図3bに示すように、第1主面22aには、4つの第1凸部22bが形成されている。また第2部材22は、第3部材23と相対する側の第2主面22dに、その長手方向X方向に沿った一対の第2凸部22e第2フィンを有する。第2案内部22fは、第2部材22の第2主面22dから立設してX方向に沿って延びる、この一対の第2凸部22eである。該一対の第2凸部22eは、Y方向において離間して配置されている。そして、Y方向における一対の第2凸部間の距離D2は、第3部材23のY方向における寸法W23以上である。このような簡易な構造によって、上述した第3部材23のX方向への移動を容易にすることができる。なお、一対の第2凸部22e間の距離D2は、第3部材23の短手方向Y方向の寸法と略同じであれば、第3部材23をスムーズに安定して案内することができる。また第2案内部22f第2凸部22eよりも外側の第2主面22dは、太陽電池モジュール3を載置する載置部22gとして働く。このように載置部22gに太陽電池モジュール3を載置した状態で、第3部材23を移動させて、第3部材23をX方向に隣接する太陽電池モジュール3の中央に容易に配置することができる。そのため、図1cに示すような外観に優れた施工を容易に行うことができる。特に、本実施形態のように、取付部材4は、屋根の傾斜方向に対して第1部材21の長手方向が平行となるように設置されてもよい。この場合、軒側から棟側に向けて順次太陽電池モジュール3を配置していく際に、第2部材22および第3部材23が自重などによって摺動して、配置すべき位置からずれてしまうことを低減できる。その結果、さらなる施工精度および施工効率の向上が図れる。さらに本実施形態においては、第2部材22の長手方向X方向の寸法は、太陽電池モジュール3のX方向における寸法、より具体的には、太陽電池モジュール3の外枠として設けられたフレーム12のX方向の寸法よりも小さくてもよい。これによって、取付部材4を太陽電池モジュール3の各角部に安定して配置することができる。さらに、第2部材22の長手方向X方向の寸法は、太陽電池モジュール3のX方向の寸法の1/2以下であってもよい。このような第2部材22は、第1部材21と同様の材質、加工方法で製造することができる。さらに、第2部材22の長手方向X方向の寸法は50mm以上であればよい。そして、この場合、図4に示すように、第1部材21は突合せ部2dから50mm以上あけて固定することが好ましい。これによって、木ネジ25のところから毛細管現象で基体2の内側への浸水を低減することができる。なお、このことから、第2部材22のx軸方向の寸法は100mm以上であればよい。次に、第3部材23は、略T型の断面を有するレールである。そして、第3部材23は、第3部材23の長手方向が第2部材22の長手方向と平行となり、第3部材23の長手方向が第1部材21の長手方向と直交するように組み立てられる。より詳しく述べると、第3部材23は、上面部23a、長穴23b、側壁部23c、押圧固定部23dおよび張り出し部23eを有している。長孔23bは上面部23aに設けられている。押圧固定部23dは、側壁部23cの上端よりもY方向に張り出した板状部であり、第3部材23の長手方向の全長に渡って設けられている。張り出し部23eは、側壁部23cの略中央からY方向に張り出した板状部であり、第3部材23の長手方向における寸法の約1/3の寸法を有している。長穴23bは、固定部材24を取り付けたまま、それを緩めた状態で、第3部材23の長穴23bの範囲内で、第3部材23が移動することを可能にする。また押圧固定部23dは、第2部材22の載置部22gと協働して、太陽電池モジュール3のフレーム12を挟持固定することができる。特に太陽電池モジュール3の軒側を挟持する、押圧固定部23dと載置部22gの間隔Z方向における間隔L1は、太陽電池モジュール3のフレーム12のZ方向における寸法L2よりも僅かに大きくすればよい。これによって、Y方向に傾斜する傾斜面に太陽電池モジュール3を取り付ける作業が容易となる。さらに、本実施形態においては、間隔L1が寸法L2よりも大きいとともに、図6c示すように、上面部23aから下方に延びる2つの側壁部23cのZ方向における寸法が異なっていてもよい。すなわち、固定部材24を取り付けた後の状態で、軒側に位置する載置部22gと押圧固定部23dとの間隔L1-1は、棟側に位置する載置部22gと押圧固定部23dとの間隔L1-2よりも大きい。より具体的には、軒側に位置する側壁部23cは、第2部材22の第2主面22dに接触しているのに対して、棟側に位置する側壁部23cは、第2部材22の第1主面22dと接触していない。このような構成によって、先に取り付けられた軒側の太陽電池モジュール3を棟側から取付部材4で固定する際に、傾斜方向に沿って取付部材4を所望の位置にスライドさせることができる。加えて、所望の位置に配置された取付部材4を固定部材24によって固定する際に押圧固定部23dが軒先側に傾斜して、太陽電池モジュール3を取付部材4によって強固に固定することができる。さらに張り出し部23eは、取付部材4に太陽電池モジュール3を取り付けるときのY方向における間隔を調整する案内部となり、施工性を向上させる。すなわち、張り出し部23eは、Y方向に隣り合う太陽電池モジュール3間に挟まれて配置される。これによって、隣り合う太陽電池モジュール3間の間隔を一定にすることが容易となり、外観の美しい太陽電池モジュールの整列状態とすることができる。このような第3部材23は、第1部材21と同様の材質、加工方法で製造することができる。さらに本実施形態においては、第3部材23のY方向の寸法は、第2部材22のX方向の寸法よりも小さい。これによって、第3部材23を第2部材22の上で安定して移動させることができる。また固定部材24は、ボルト24aとボルト止め24bとを有している。ボルト24aが第3部材23の長穴23bと第2部材22のボルト穴22hとに挿通して、第1部材21の間隙21dよりも内側でボルト止め24bと固定される。これによって、固定部材24を緩めた状態で、第2部材22は第1部材21の長手方向Y方向に沿って移動可能となり、第3部材23は第2部材22の長手方向X方向に沿って移動可能になる。このような固定部材24は耐食性の観点から、ステンレスや溶融亜鉛メッキを施した鉄鋼などから構成することができる。またボルト止め24bは、プレス加工やタップ加工によって製造することができる。木ネジ25は、第1部材21の貫通孔21bを挿通して、第1部材21を基体2に固定する働きをする。木ネジ25としては、同様にステンレス製や溶融亜鉛メッキをした鉄鋼製の木ネジ25を用いることができる。粘着部材26は、第1部材21の主面21aに貼付され、基体2に粘着される。これによって、粘着部材26は、第1部材21を基体2に固定したときに、木ネジ25の固定部の周囲を雨水や湿気から保護する働きをする。粘着部材26としては、粘着性を有する例えばシリコンシーラントやブチルなどのシートを短冊状に切り出して得られるものを用いることができる。<施工方法>次に、本実施形態に係る太陽電池アレイ101の施工手順を説明する。まず、基体2に墨壷などで、取付部材4を設置する予定の位置に目印を付ける。このとき、浸水を低減する観点から、取付部材4の木ネジ25が、基体2の葺板2aの突合せ部2dではなく、垂木2cに固定される位置になるように位置決めすればよい。また、この場合、家屋の主要な構造部材である垂木2cに木ネジ25が固定されることで、取付部材4の基体2への固定の強度を高くすることができる。そして、第1部材21と第2部材22と第3部材23を図3cの配置関係となるよう固定部材24で緩く固定して、第1部材21の主面21aに粘着部材26を貼付して取付部材4を組み立てる。そして取付部材4を基体2につけた目印に合わせて粘着部材26で接着し、木ネジ25を用いて基体2に固定する。次に、図5aに示すように基体2の軒側から数えて、1列目の取付部材4aの固定部材24の増し締めをして、取付部材4aを固定して、第2部材22および第3部材23の位置を固定する。このとき、図1cに示すように、第3部材23の張り出し部23eがX方向に隣接する太陽電池モジュール3の間に来るように取付部材4aの固定位置を調整する。そして押圧固定部23dと載置部22gとの間に位置する間隙に、太陽電池モジュール3の軒側のフレーム12を挿し込む。前述のように太陽電池モジュール3の軒側を挟持する押圧固定部23dと載置部22gとの間隔L1は、太陽電池モジュール3のフレーム12よりも僅かに大きいことから、固定部材24を緩めることなく、太陽電池モジュール3をスムーズに挿し込むことができる。次に、図5bに示すように、太陽電池モジュール3を基体2に向けて倒して、2列目の取付部材4bの載置部22gに太陽電池モジュール3のフレーム12を載せる。そして、図5cに示すように、2列目の取付部材4bの第2部材22を第3部材23とともに軒側に向かってY方向に移動させ、太陽電池モジュール3の棟側を取付部材4bの押圧固定部23dと載置部22gとの間で挟持する。このとき、第2部材22のX方向の位置を調整して張り出し部材23eがX方向に隣接する2つの太陽電池モジュール3間に位置するように固定位置を調整する。そして2列目の取付部材4bの固定部材24を増し締めして、取付部材4bで太陽電池モジュール3の棟側を固定する。以下、2列目以降の太陽電池モジュール3の設置は、1列目の太陽電池モジュール3の設置方法と同様であるため省略する図5d参照。また、本実施形態に係る取付部材4においては、図6aに示すように、第3部材23がX方向に移動可能である。このため、葺板2aの突合せ部2dなどの防水性を損なう位置を避けて第1部材21を設置した後に、第3部材23を所望の位置に移動させて、太陽電池モジュール3を所望の位置に固定することができる。また図6bに示すように、第1部材21上を第2部材22と第3部材23とがY方向に移動可能であることから、1種類の取付部材4で、Y方向における寸法が異なる様々の太陽電池モジュール3を固定することができる。さらに図7に示すように、太陽電池モジュール3を第1部材21の上に載置した後で、第2部材22と第3部材23とをY方向に移動させて挟持固定することができる。よって作業者が作業中に太陽電池モジュール3の上に載って、太陽電池モジュール3中の太陽電池素子17を損傷させることを低減できる。なお、本発明を適用できる太陽電池モジュール3としては、上述の実施形態で説明したスーパーストレート構造のものに限られるものではなく、ガラスパッケージ構造、サブストレート構造などの種々の構造のものに適用可能である。また、本実施形態においては、太陽電池アレイ101が傾斜した傾斜面に設置される形態を例示したがこれに限らない。太陽電池アレイ101は、例えば、水平面へ設置されてもよい。<第2実施形態>次に、図8乃至図10を用いて、第2の実施形態に係る太陽電池アレイ201について、詳細に説明する。なお、第1の実施形態と同様の構成については、説明を省略する。<太陽電池アレイ>図8に示すように、本実施形態に係る太陽電池アレイ201は、傾斜するY方向において最下部に配置された太陽電池モジュール3の軒側フレーム12eを固定する軒側部材5をさらに有している。なお、本実施形態においても、図8に示すように、以下、基体2の傾斜方向をY方向、基体2に対する法線方向をZ方向、Y方向およびZ方向と直交する方向をX方向という。また、Y方向に隣り合う太陽電池モジュール3のうち、最下部最も軒先側に位置する太陽電池モジュールを第1太陽電池モジュール3aといい、最下部以外に位置する太陽電池モジュールを第2太陽電池モジュール3bというものとする。<軒側部材>図8に加えて、図9および図10を用いて第1太陽電池モジュール3aの軒先側を支持する軒側部材5について詳述する。図8、図9および図10に示すように、本実施形態に係る太陽電池アレイ201においては、軒側部材5は、ベース部材支持台32と、保護部材33と、係合部材35とを有している。保護部材33は、ベース部材32上に、ネジ部材34と係合部材35とで固定されている。なお、1つの保護部材33は、基体2の傾斜面上に固定された、傾斜方向に細長い複数のベース部材32を介して固定されている。保護部材33の後述するレール溝33aに、第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eが嵌入されて固定される。つまり、図8bに示すように、複数の太陽電池モジュール3のうちY方向において最下部に位置している第1太陽電池モジュール3aの下方側部が保護部材33に収容され、この保護部材33が基体2に対して固定されている。まず、保護部材33について、詳細に説明する。図8bに示すように、保護部材33は、X方向が長手方向である長尺体である。保護部材3の長手方向における寸法は、一枚から複数枚の太陽電池モジュール3のX方向における寸法と略同じである。本実施形態において、保護部材33は、図10aに示すように、本体33hとレール溝33aと被挟持部材33bと中空部33cとを有している。レール溝33aは、太陽電池モジュール3の軒側フレーム12eと相対する方向に開口している。レール溝33aはX方向に細長い。そして、レール溝33aのZ方向における寸法は、軒側フレーム12eのZ方向にける寸法と略同じである。これによって、軒側フレーム12eをレール溝33aに嵌入することによって、太陽電池モジュール3を保護部材33に固定することができる。被挟持部33bは、レール溝33aの反対側に張り出している。被挟持部33bは、後述のベース部材32と係合部材35で挟持されることで、ベース部材32上に固定されることができる。具体的には、被挟持部33bは、係合部材35と係合する凹部33dを有している。中空部33cは、レール溝33aに隣接した空間部分である。図10aに示すように、保護部材33は、閉断面を有している。すなわち、中空部33cは、レール溝33aの軒側に隣接して配置されており、前記閉断面における空間部分である。このように、保護部材33は、太陽電池モジュール3aの一側部が収容されたレール溝33aと、本体にレール溝33aの長手方向に沿って設けられた中空部33cとを有していることで、軒側フレーム12eを強化し、積雪時や落雪時の変形や太陽電池パネル11からの脱落を低減することができる。次に、ベース部材32について、詳細に説明する。ベース部材32は、上述の第1実施形態に係る太陽電池アレイ101における第1部材21と同様の形状を有している。具体的には、ベース部材32は、図10cに示すように、主面32aと、貫通孔32bと、載置部32cと、間隙部32dと、第3凸部32eとを有している。貫通孔32bは、主面32aに設けられ、木ネジ31を挿通するための孔である。ベース部材32は、この貫通孔32bを用いて木ネジ31で基体2に固定される。主面32aは、ベース部材32の長手方向に沿って設けられた凹凸を有している。このように主面32aに凹凸が設けられたことで、第1部材21において上述した効果と同様の効果を奏することができる。ベース部材32は、略U字型の断面形状を有しており、載置部32cは、U字型の開口の両側から張り出した部分である。そして、間隙32dが載置部32cの間に位置している。この載置部32cが保護部材33を支える。第3凸部32eは、ベース部材32の側面に設けられており、後述の係合部材35のストッパー部35aと係合する。次に、係合部材35について、詳細に説明する。係合部材35は、ストッパー部35aと、U字孔35bと、挟持部35cと、第4凸部35dとを有している。U字孔35bは、ネジ部材34が挿通する孔であり、挟持部35cは、ベース部材32と協働して保護部材33を挟持する。ストッパー部35aは、ベース部材32の側面に設けられた第3凸部32eと係合し、係合部材35の挟持部35cは、保護部材33の被挟持部33bの凹部33dと係合する。そして、図10に示すように、係合部材35はネジ部材34によってベース部材32の載置部32cに固定される。そしてネジ部材34を締め付けることによって、保護部材33の凹部33dと係合部材35の第4凸部35dが係合しつつ、保護部材33の被挟持部33bを、ベース部材32の載置部32cと係合部材35とで挟持する。これによって、保護部材33をベース部材32上に固定することができる。なお、このとき、ベース部材32の第3凸部32eとストッパー部35aとが係合することによって、保護部材33の落下の発生を低減することができる。このようなベース部材32と係合部材35と保護部材33とは、前述した第1部材21と同様の製造方法で製造することができる。またネジ部材34は、ボルト34aとボルト止め34bとを有している。ボルト34aが係合部材35のU字孔35bを挿通して、ベース部材32の間隙32dよりも内側でボルト止め34bと固定される。このネジ部材34は、前述した固定部材4と同様の構造および材質のものを用いることができる。また木ネジ31は、ベース部材32の貫通孔32bを挿通して、ベース部材32を基体2に固定する働きをする。なお、木ネジ31は、上述した木ネジ25と同様の構造および材質のものを用いることができる。また粘着部材40は、ベース部材32と基体2との間を封止して木ネジ31から雨水が基体2の内側に浸水することを防止する機能をもつ。また、粘着部材40は、ベース部材32の主面32aに貼付して用い、基体2に粘着する。これによって、粘着部材40は、ベース部材32を基体2に固定したときに、木ネジ31の固定部の周囲を雨水および湿気から保護する働きをする。粘着部材40としては、上述した粘着部材26と同様の構造および材質を用いることができる。<施工方法>次に、軒側部材5および軒側部材5へ第1太陽電池モジュール3aを固定する施工方法について、説明する。まず、ベース部材32を基体2上の任意の位置に粘着部材40を介して木ネジ31で固定する。なお、ベース部材32を固定する位置を、ベース部材32を固定する木ネジ31が基体2の垂木に当たる位置とすることで、ベース部材32の固定強度を高くすることができる。次に、係合部材35をベース部材32上にネジ部材34で緩く取り付ける。その後、係合部材35の挟持部35cとベース部材32の載置部32cとの間に保護部材33の被挟持部33bを差し込む。そして、保護部材33の凹部33dと係合部材35の第4凸部35dとを係合させてネジ部材34を締め込むことで、保護部材33をベース部材21上に固定する。次に、固定された保護部材33のレール溝33aに第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eを差し込んで固定する。上述したように、本実施形態に係る太陽電池アレイ201は、保護部材33のレール溝33aに第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eを嵌入して固定する構造を有している。そのため、積雪が太陽電池アレイ201の軒側に堆積して、軒側部材5および第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eにねじり方向の荷重が加わったときに、保護部材33と軒側フレーム12eが一体的にねじり変形することができる。これによって、太陽電池アレイ201の軒先側のねじり剛性を向上して、ねじり変形を低減できる。その結果、軒側フレーム12eからの太陽電池パネル11の脱落、および太陽電池アレイ201からの第1太陽電池モジュール3aの脱落を低減することができる。ひいては、太陽電池アレイ201の積雪に対する耐荷重の性能が向上して、重積雪地域における太陽電池アレイ201の信頼性を向上することができる。また、前述のとおり、本実施形態の保護部材33においては、レール溝33aの反対側の面に、レール溝33aと隣接して中空部33cが配置されている。この中空部33cは部材断面が閉合した閉断面における空間部分であることから、保護部材33のねじり剛性を効果的に高め、太陽電池アレイ201の耐荷重の性能を向上することができる。また、本実施形態の太陽電池アレイ201においては、第1太陽電池モジュール3aの軒側が保護部材33に沿ってX方向に整列して配置されることから、外観から最も見えやすい軒先部分が揃って見える。これによって、意匠性を向上させることができる。また、本実施形態においては、ベース部材32と係合部材35とで保護部材33を挟持している。これによって、保護部材33は、その長手方向に沿って移動することができ、ベース部材32を保護部材33の任意の位置に配置して固定することができる。例えば、太陽電池アレイ201の取り付け強度を高めるために、ベース部材32を木ネジ31で基体2の垂木2cに固定することができる。このような位置にベース部材32を配置することで、太陽電池アレイ201の信頼性を向上させることができる。さらに、本実施形態の太陽電池アレイ201の施工方法は、保護部材33のレール溝33aに向けて棟側から第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eを差し込むという施工方法である。このことから、作業者が太陽電池モジュール3の上側に乗ることなく施工することができ、施工時に太陽電池素子17にクラックなどが生じることを低減でき、施工性が高まる。<第3実施形態>次に、第3実施形態に係る太陽電池アレイ301について、図11a、bを用いて説明する。図11aに示すように、第3実施形態の太陽電池アレイ301は、保護部材33の構造において、第2実施形態の太陽電池アレイ201とは相違する。本実施形態においては、保護部材33の中空部33cの、レール溝33aの長手方向に対して直交する方向で切断した断面が四角形の閉断面である。このような形態によって、ほぼ同じ大きさの中空三角形の断面の場合に比較して、ねじり剛性が約2倍となる。このことによって、太陽電池アレイ301の軒先側の強度を大幅に高めることができる。なお、意匠性を高めるために、中空部の軒先側に斜辺を有する台形の断面形状を有する中空部23cであってもよい。さらに、本実施形態における太陽電池アレイ301において、図11bに示すように、保護部材33のレール溝33aは、傾斜部33eを有している。傾斜部33eは、レール溝33aの開口部に設けられ、図示の下向きに傾斜した傾斜面を有する。この傾斜面は、本体33hから離間するにつれてベース部材32に近接するよう傾斜している。このような傾斜部33eによって、本実施形態においては、第1太陽電池モジュール3aの下方側部をレール溝33a内に誘導する。これによって、第1太陽電池モジュール3aの軒側フレーム12eをレール溝33aの開口部に嵌入するに従って、軒側フレーム12eがレール溝33aによって締め付けられる。またさらに、本実施形態においては、図11bに示すように、本体33hの棟側に屈曲部33gが設けられている。この屈曲部33gがバネの役割を果たして、適切な力でレール溝33aが軒側フレーム12eを締め付けることができる。さらに、この屈曲部23gを有することで、強風時に第1太陽電池モジュール3aがレール溝33aとの隙間で振動して、家屋内に不快な振動が伝わるのを低減することができる。<第4実施形態>次に、第4実施形態に係る太陽電池アレイ401について、図11cを用いて説明する。図11cに示すように、本実施形態に係る太陽電池アレイ401は、保護部材33の構造において第3の実施形態と相違する。本実施形態においては、保護部材33は、その上側の表面に、第3凸部33fを有している。第3凸部33fは、レール溝33aの長手方向に沿って、保護部材33の上方に向けて延びる雪止め用の突出部である。このような第3凸部33fを設けたことによって、太陽電池アレイ401上に降り積もった雪が勢いよく滑落するのを低減する雪止めとすることができる。また、本実施形態においても、保護部材33は、前述のようにねじれ剛性を高めた構造を有することから、太陽電池アレイ401の破損を低減しつつ雪止めをすることができる。以上、本発明に係る第2乃至第4実施形態を例示したが、上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、傾斜面として屋根以外の傾斜した種々の外壁面または建造物の外表面に対して本発明を適用してもよい。<第5実施形態>次に、第5実施形態に係る太陽電池アレイ501について、図12a乃至図12cを用いて説明する。本実施形態においては、太陽電池アレイ501は、さらに高さ調整手段Mを有している。高さ調整手段Mは、取付部材4のうち少なくとも第1部材21、第2部材22および第3部材23を、Z方向へ移動させる手段である。このようにZ方向に移動させる高さ調整手段Mを有することで、屋根などの被設置面が凹凸を有する場合であっても、太陽電池モジュール3を安定して外観よく固定することができる。特に、Z方向における取付部材4の設置位置を微調整することができるため、屋根のゆがみなどによって生じた凹凸を有する被設置面においても、太陽電池モジュール3を水平に設置することができる。また、本実施形態においては、太陽電池アレイ501は、さらに支持部材51を有している。そして、高さ調整手段Mは、第1部材21と支持部材51とにそれぞれ設けられた互いに螺合可能な雄ネジと雌ネジとからなる。より具体的には、本実施形態においては、支持部材51は、基部51aと雄ネジ51bとを有している。そして、第1部材21に雌ネジ部21eが設けられている。この雌ネジ部21eに雄ネジ51bが挿通される。そして、この雄ネジ51bを回転軸として、第1部材21がXY平面方向に回転可能である。また、支持部材51の基部51aは、複数の木ネジ52で屋根などの被設置面に固定される。このとき、木ネジ52は、基部51aに対して直交するように配置される。支持部材51の基部51aの材質としては、例えば、アルミニウムやステンレスを用いることができる。雄ネジ51bの材質としては、鉄鋼材やステンレスなどを用いることができる。次に、本実施形態における高さ調整の手順について、説明する。まず、被設置面の所望の位置に支持部材51を固定する。そして、図12に示すように、第2部材22および第3部材23が固定された第1部材21の雌ネジ部21eに支持部材51の雄ネジ51bを螺合して、第1部材21を支持部材51の基部51aに固定する。なお、以後、第1部材21に第2部材22および第3部材23が一体化して組み立てられたものを組み立て体とする。さらに、被設置面から所望の高さ方向Z方向における位置に第1部材21の載置部21cが配置されるように、雄ネジ51bを回転軸として、組み立て体第1部材21、第2部材22および第3部材23を回転させる。このとき、組み立て体を1回転させる度に、雄ネジ51bの溝のピッチの高さだけ、組み立て体の位置を上下方向に移動させることができる。そのため、被設置面の凹凸高さに応じて、雄ネジ51bの溝のピッチを適宜選択すればよい。なお、図12aは、Z方向において最も高い位置に組み立て体が配置されている状態を示し、図12bは、Z方向において最も低い位置に組み立て体が配置されている状態を示す。図12bに示すように、組み立て体がZ方向において最も低い位置に配置されている状態において、雄ネジ51bの上端部が、第1部材21の載置部21cよりも上方に突出しないよう、雄ネジ51bの寸法を設定すればよい。これによって、組み立て体の回転時に、雄ネジ51bが障害となることを低減できる。さらに、本実施形態においては、支持部材51の基部51aは、傾斜方向Y方向に伸びる細長い形状を有している。そして、基部51aを基体2に固定する木ネジ52が傾斜方向Y方向に沿って配列されている。すなわち、基部51aの長手方向は第1部材21の長手方向と平行であり、該方向に沿って配列された複数の木ネジ52で基部51aが傾斜面に固定されている。これによって、傾斜しているY方向に沿って太陽電池モジュール3にかかる自重を強固に支持することができる。そのため、太陽電池アレイ501の信頼性が高まる。またさらに、本実施形態においては、図12a乃至cに示すように、雌ネジ部21eは、第1部材21の長手方向Y方向において端部側に位置している。より具体的には、雌ネジ21eは、第1部材21の長手方向における端部から、1/4の寸法内側に位置する部分に設けられている。このような形態によって、図12cに取付部材4aと取付部材4bとを比較して示すように、第1部材21を軒側方向または棟側方向に長くなるように回転させることで、第1部材21の寸法に対して、第2部材22のX方向における移動領域を好適に確保することができる。そのため、部材コストの低減を図るとともに、可動領域、すなわち組み立て体の回転領域を広く確保することができる。なお、本実施形態においては、第1部材21が雌ネジを有し、支持部材51が雄ネジを有する形態を例示したが、この形態に限らない。例えば、第1部材21が雄ネジを有し、支持部材51が雌ネジを有する形態であってもよい。<第6実施形態>次に、第6実施形態に係る太陽電池アレイ601について、図13a乃至図13cを用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池アレイ601は、高さ調整手段Mの構造において、第5実施形態と相違する。本実施形態においては、高さ調整手段Mは、第1部材21と第2部材22との間に配置された円筒状の第4部材6である。より具体的には、第4部材6は、互いに螺合可能な第1円筒部61と第2円筒部62とを有している。第1円筒部61および第2円筒部62はいずれも中空の円筒形状を有しており、第1円筒部61および第2円筒部62の材質としては、樹脂やアルミニウムなどが挙げられる。なお、本実施形態においては、図14aおよび図14bに示すように、第1円筒部61は、その外周面に第1ネジ部61aを有しており、第2円筒部62は、その内周面に第1ネジ部61aと螺合する第2ネジ部62aを有している。第1ネジ部61aは雄ネジであり、第2ネジ部62aは雌ネジである。このような構成によって、本実施形態においては、第2円筒部62を回転することで、第2部材22および第3部材23を一緒に高さ方向Z方向に移動させることができる。したがって、本実施形態においても、第5実施形態と同様に、屋根のゆがみなどによって生じた微小な凹凸を有する被設置面においても、太陽電池モジュール3を水平に設置することができる。なお、本実施形態においては、第1円筒部61は、第1部材21の上に配置されており、第2部材22は、第2円筒部62の上に配置されている。そして、第1円筒部61の下端部は、第1部材21と係合する係合部61bを有している。より具体的には、係合部61bは、第1部材21の一対の載置部21cおよび間隙21dと係合している。このような係合部61bによって、第1円筒部61が第1部材21の長手方向Y方向に沿って移動可能であり、第1部材21の長手方向に対して、第2部材22および第3部材23が移動可能である。なお、第1円筒部61の係合部61bが第1部材21と係合するため、第1円筒部61の外径は間隙21dの幅よりも大きい。特に、第1円筒部61の外径が第1部材21の幅方向X方向における寸法よりも大きい場合には、第1部材21が第1円筒部61を安定して支持することができる。また、本実施形態においては、図13bに示すように、第2円筒部62の外径側は、第2部材22の第1凸部22bの第1案内部22cにはまり込んでいる。これによって、第4部材6の位置ずれを低減できる。またさらに、本実施形態においては、図14aに示すように、第1円筒部61の中心線O61と、第2円筒部62の中心線O62と、固定部材24の中心線O24とが同一直線上に配置されている。すなわち、本実施形態においては、第5実施形態と異なり、高さ調整手段M第1円筒部61および第2円筒部62が第2部材22および第3部材23の直下に位置している。これによって、第1円筒部61および第2円筒部62の軸線方向に自重が加わるため、第5実施形態と異なり、モーメントが生じない。そのため、太陽電池アレイ601の強度を高めることができる。なお、本実施形態のように、第2部材22は、第1部材21と直接接触するように、配置されていなくてもよい。少なくとも、第1部材21と第2部材22と第3部材23のX方向、Y方向、Z方向における移動が、上述したものであればよい。また、本実施形態においては、下方に配置される第1円筒部61が外周に雄ネジを有し、上方に配置される第2円筒部62が内周に雌ネジを有する形態を例示したが、これに限らない。第1円筒部61および第2円筒部62のいずれか一方に雄ネジが設けられ、他方に雌ネジが設けられていればよい。なお、本実施形態のように、2つの円筒部のうち、高さ調整時に回転させる部材となる上方に配置される円筒部の外径が、下方に配置される円筒部の外径よりも大きいことで、高さ調整の作業効率が向上する。以上、本実施形態に係る高さ調整手段Mについて例示したが、本発明の高さ調整手段Mは、これに限らない。<第7実施形態>次に、第7実施形態に係る太陽電池アレイ701について、図15を用いて説明する。本実施形態に係る太陽電池アレイ701は、Y方向に隣り合う2つの太陽電池モジュール3a、3bの間に配置されるスペーサーをさらに有している点で、第1実施形態に係る太陽電池アレイ1と相違する。具体的には、太陽電池アレイ701は、図15に示すように、Y方向に隣りあう2つの太陽電池モジュールの間に配置されるスペーサー7を有している。スペーサー7は、Y方向に垂直なX方向において、太陽電池モジュール3の中間部に配置されている。すなわち、スペーサー7は、第1太陽電池モジュール3aのX方向に沿うフレーム12xと、第2太陽電池モジュール3bのX方向に沿うフレーム12xとの間に配置されている。さらに、スペーサー7は、このような形態によって、スペーサー7を簡単に嵌め込んで取り付けることができるとともに、第1太陽電池モジュール3aと第2太陽電池モジュール3bとの間の距離を、スペーサー7によって規定することができる。その結果、太陽電池パネル11のフレーム12からの脱落の発生を低減できるとともに、優れた施工性を有する。なお、このような形態は、太陽電池アレイの部品点数は増加するものの、太陽電池モジュール3の捩れ変形を低減する効果が高まる。そのため、本実施形態は、X方向に置ける寸法が大きい太陽電池モジュール3において、好適である。以上、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内で多くの修正および変更を加えることができる。また、本発明は上述した実施形態の種々の組合せを含むものであることは言うまでもない。