"内周に軸線方向に延びる3本のトラック溝を設けると共に各トラック溝の内側壁に互いに対向する案内面を設け、両案内面間に設けられた大内径部が形成された外側継手部材と、3本の脚軸を有するトラニオンを備え、トラニオンの脚軸が外側継手部材の案内面に直接的に摺接するトリポード型等速自在継手の外側継手部材に対して、高周波誘導加熱コイルが相対的に軸方向に移動する移動焼入れにて、外側継手部材の案内面に硬化層を形成するための熱処理方法であって、高周波誘導加熱コイルの大内径に対向する位置に、大内径部の加熱を抑制する部分を設け、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲を未焼き部とすることを特徴とする熱処理方法。前記大内径部の加熱を抑制する部分が、高周波誘導加熱コイルに発生する磁力線を遮断する磁力線遮断体であり、前記磁力線遮断体は、大内径部に近接する部位に前記高周波誘導加熱コイルに嵌め込まれる強磁性体コアにて構成されることを特徴とする請求項1に記載の熱処理方法。強磁性体コアがケイ素鋼にて構成されていることを特徴とする請求項2に記載の熱処理方法。前記外側継手部材に対して、高周波誘導加熱コイルが相対的に軸方向に移動する移動焼入れにて、外側継手部材の案内面に硬化層を形成するための熱処理方法であって、大内径部に近接する部位を退避させた高周波誘導加熱コイルにて、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲を未焼き部とすることを特徴とする請求項1に記載の熱処理方法。前記外側継手部材に対して、高周波誘導加熱コイルが相対的に軸方向に移動する移動焼入れにて、外側継手部材の案内面に硬化層を形成するための熱処理方法であって、外側継手部材の案内面の外径側に、案内面に対して略直角を成すように相接近する方向に延びる鍔部を設け、大内径部における少なくともブーツ装着部対応範囲を非加熱部である未焼き部とすることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の熱処理方法。鍔部の内表面に硬化層を形成することを特徴とする請求項5に記載の熱処理方法。外側継手部材は前記大内径部間に小内径部が形成され、この小内径部には、前記移動焼入れにて硬化層を形成することを特徴とする請求項1~請求項6のいずれか1項に記載の熱処理方法。外側継手部材の全大内径部を未焼き部とすることを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の熱処理方法。外側継手部材の大内径部の継手奥側には未焼き部を設けないことを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の熱処理方法。外側継手部材の内径側においては案内面にのみ硬化層を設けることを特徴とする請求項1~請求項7のいずれか1項に記載の熱処理方法。外側継手部材の互いに対向する案内面を平行な平坦面としたことを特徴とする請求項1~請求項10のいずれか1項に記載の熱処理方法。前記請求項1~請求項11のいずれか1項に記載の熱処理方法にて処理されたことを特徴とするトリポード型等速自在継手の外側継手部材。前記請求項1~請求項11のいずれか1項に記載の熱処理方法にて処理された外側継手部材を適用したことを特徴とするトリポード型等速自在継手。一般的なワンショット一発焼入法では、一時に加熱して一時に冷却するので、薄肉部等においてひずみが発生しやすいというデメリットがある。これに対して、移動焼入れは、生じるひずみを安定させたり、焼入れ硬化層深さを均一化させる効果がある。ところで、継手の機能を考慮すると、少なくともローラ案内面7aに硬化層が設けられていれば問題はない。しかしながら、移動焼入れを行えば、図16に示すように、ローラ案内面7a及び大内径部7cが加熱硬化処理され硬化層Sが形成される。外側継手部材1の外周にはブーツバンド締め付け溝5が形成されており、この部分の肉厚は薄い。このため、この薄肉部において、硬化層Sが外周側に抜けてしまう可能性があり、この部分が強度的に脆くなる可能性がある。このため、継手の小型化が困難になる等の設計自由度が制限されるというデメリットがあった。そこで、本発明は斯かる実情に鑑み、高周波焼入れの移動焼入れでもって、大内径部に硬化層を形成することなく強度的に優れたトリポード型等速自在継手の外側継手部材を成形できる熱処理方法、このような熱処理方法で構成された外側継手部材及びトリポード型等速自在継手を提供しようとするものである。本発明の熱処理方法は、内周に軸線方向に延びる3本のトラック溝を設けると共に各トラック溝の内側壁に互いに対向する案内面を設け、両案内面間に設けられた大内径部が形成された外側継手部材と、3本の脚軸を有するトラニオンを備え、トラニオンの脚軸が外側継手部材の案内面に直接的に摺接するトリポード型等速自在継手の外側継手部材に対して、高周波誘導加熱コイルが相対的に軸方向に移動する移動焼入れにて、外側継手部材の案内面に硬化層を形成するための熱処理方法であって、高周波誘導加熱コイルの大内径に対向する位置に、大内径部の加熱を抑制する部分を設け、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲を未焼き部とするものである。本発明の熱処理方法によれば、高周波焼入れの移動焼入れでもって、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲に硬化層を形成することなく、案内面に硬化層を形成することができる。前記大内径部の加熱を抑制する部分が、高周波誘導加熱コイルに発生する磁力線を遮断する磁力線遮断体であり、磁力線遮断体は、例えば、大内径部に近接する部位に前記高周波誘導加熱コイルに嵌め込まれる強磁性体コアにて構成されるものである。また、強磁性体コアは例えばケイ素鋼にて構成されている。大内径部に近接する部位を退避させた高周波誘導加熱コイルにて、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲を未焼き部とするものであってもよい。このように、高周波誘導加熱コイルが、大内径部に近接する部位を退避しているものでは、大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲がこの熱処理において加熱されず、未焼き部となる。また、外側継手部材の案内面の外径側に、案内面に対して略直角を成すように相接近する方向に延びる鍔部を設け、大内径部における少なくともブーツ装着部対応範囲を非加熱部である未焼き部とするものあってもよい。このように、鍔部を設けることによって、大内径部における少なくともブーツ装着部対応範囲がこの熱処理において加熱されず、未焼き部となる。また、鍔部の内表面に硬化層を形成するのが好ましい。前記各熱処理方法において、外側継手部材は前記大内径部間に小内径部が形成され、この小内径部に、前記移動焼入れにて硬化層を形成するようにしてもよい。また、外側継手部材の全大内径部を未焼き部とするものであってもよい。外側継手部材の大内径部の継手奥側においては、外側継手部材の外径面にブーツ装着用溝等が形成されない。このため、外側継手部材の大内径部の継手奥側には未焼き部を設けないようにできる。また、外側継手部材の内径側においては案内面にのみ硬化層を設けるものであってもよい。外側継手部材の互いに対向する案内面を平行な平坦面としてもよい。このように設定することによって、作動角をとって、外側継手部材の中心とトラニオン中心とが偏心した状態であっても、この偏心を吸収できる。特に、平坦面としては、作動角をとって外側継手部材の中心とトラニオン中心とが偏心した状態での脚軸断面幅増加量を見込んだ案内面幅を有するのが好ましい。トリポード型等速自在継手の外側継手部材は、前記熱処理方法にて処理されたものである。本発明のトリポード型等速自在継手は、前記熱処理方法にて処理された外側継手部材を用いるものである。本発明の熱処理方法では、外側継手部材の大内径部における少なくとも周方向中央部のブーツ装着部対応範囲に硬化層を形成することなく、案内面に硬化層を形成することができる。このため、外側継手部材の開口部の強度を確保することができる。しかも、移動焼入れであるので、ひずみが生じにくくかつ焼入れ硬化層深さの均一化を図ることができる。磁力線遮断体が強磁性体コアにて構成されるものであれば、未焼き部を安定して形成できる。また、強磁性体コアは例えばケイ素鋼にて構成することができ、特殊特別な材質のものを用いることがなく、比較的低コストで高周波誘導加熱コイルに装着できる。また、大内径部に近接する部位を退避させた高周波誘導加熱コイルを用いるものでは、磁力線遮断体を構成する強磁性体コア等を省略でき、高周波誘導加熱装置の構成の簡素化及び低コスト化を図ることができる。また、外側継手部材において鍔部を有するものでは、大内径部における未焼き部を安定して成形することができる。外側継手部材の全大内径部を未焼き部とするものであっても、大内径部の継手奥側には未焼き部を設けないものであっても、案内面にのみ硬化層を設けるものであってもよく、外側継手部材としての機能を損なうことなく、最適の範囲において硬化層を形成することができる。本発明のトリポード型等速自在継手の外側継手部材は、前記熱処理方法にて処理されているものであるので、強度的に安定したものとなって、耐久性に優れる。ところで、互いに対向する案内面を平行な平坦面とすることによって、作動角を安定した状態でとることができる。本発明のトリポード型等速自在継手は、前記熱処理方法にて処理されている外側継手部材を用いるので、耐久性に優れた高品質のトリポード型等速自在継手となり、しかも、継手の小型化等の設計自由度が大きくなる。第1のトリポード型等速自在継手のように、トラニオンの脚軸が外側継手部材の案内面に直接的に摺接するものでは、トルク伝達部材としてのローラや針状ころ等を省略できて部品点数の減少を図ることができ、組立性の向上及びコスト低減を図ることができる。また、第2のトリポード型等速自在継手であっても、比較的部品点数の減少を図ることができる。以下、本発明の実施形態を図面に従って説明する。図1は本発明に係る熱処理方法にて熱硬化処理を行っている外側継手部材の要部断面図を示し、この外側継手部材は、比較例を示す図4に示すようなトリポード型等速自在継手に用いられる。トリポード型等速自在継手は、外側継手部材21と、内側継手部材としてのトラニオン22とを備える。外側継手部材21は一端にて開口したカップ状のマウス部24と、このマウス部24の底壁から突設される軸部ステム部25を有し、マウス部24の内周の円周方向三等分位置に軸方向に延びるトラック溝26が形成してある。マウス部24は、横断面で見ると、大径部24aと小径部24bが交互に現れる非円筒形状である。すなわち、マウス部24は、大径部24aと小径部24bとを形成することによって、その内周面に、軸方向に延びる3本の前記トラック溝26が形成される。各トラック溝26の円周方向で向き合った側壁に案内面27、27が形成される。また、内径面においては、円周方向に交互に現れる小内径部45と大内径部46を案内面27で接続した3弁の花冠状を呈している。すなわち、外側継手部材21は、円周方向に向き合った案内面27と両案内面27,27間に設けられた大内径部46からなるトラック溝6が内周の三箇所に形成されるものである。トラニオン22はボス28と脚軸29とを備える。ボス28にはシャフト図示省略とトルク伝達可能に結合するスプラインまたはセレーション孔31が形成してある。脚軸29はボス28の円周方向三等分位置から半径方向に突出している。また、ローラ23は、その外径面23aが凸球面とされ、その内径面23bが円筒面とされたリング状体からなる。すなわち、脚軸29の外径面が円筒面であり、これに合わせてローラ23の内径面23bを円筒面とし、案内面27の断面形状が凹曲面であり、これに合わせて、ローラ23の外径面23aを凸球面としている。ところで、外側継手部材21の開口部は図示省略のブーツによって密封される。ブーツは、大径部と、小径部と、大径部と小径部とを連結する蛇腹部とからなる。また、外側継手部材21の外径面の開口部側には、図5に示すように、凹溝43を有するブーツ装着部44が形成される。そして、このブーツ装着部44にブーツの大径部が外嵌され、この大径部をブーツバンドにて締め付けることによって、ブーツの大径部が外側継手部材21のブーツ装着部44に装着される。また、前記したように、トラニオン22にはシャフトが連結され、このシャフトにも凹溝を有するブーツ装着部が形成されている。そして、シャフトのブーツ装着部にブーツの小径部が外嵌され、この小径部をブーツバンドにて締め付けることによって、ブーツの小径部がシャフトのブーツ装着部に装着される。トラニオン22に対して熱処理が施され、この熱処理が浸炭焼入焼戻しまたは浸炭窒化焼入焼戻しで行われている。浸炭焼入れとは、低炭素材料の表面から炭素を浸入/拡散させ、その後に焼入れを行う方法である。浸炭窒化焼き入れは、浸炭焼入れが炭素だけ拡散させ硬化させるのに対して、炭素と窒素を拡散させる方法で、特に、快削鋼、低炭素鋼、SPCC材等の表面硬化、疲労強度の改善に適用される。浸炭焼入れと比較して、処理温度も低く、寸法変化、歪が一般的に少なく、精密部品に多く採用することができる。また、トラニオン22の脚軸29の外径面は研削または焼入鋼切削で仕上げられる。研削とは、砥石の粒子砥粒で工作物の表面を削り取り、その面を平滑にし、精密仕上げを行うことである。また、焼入鋼切削は、単に切削のことであり、切削は通常生材の状態で行うので、熱処理後焼入れ後の切削であることを明確にするために焼入鋼切削と称した。焼き入れ後に切削を行うため、素材の熱処理変形をこの切削過程で除去することができる。また、焼入鋼切削により研削で通常必要とされる研削油剤を必要とせず、ドライでの加工が可能となり、環境に与える負荷を小さくすることができる。熱処理としては、高周波焼入れであってもよい。高周波焼入れとは、高周波電流の流れているコイル中に焼入れに必要な部分を入れ、電磁誘導作用により、ジュール熱を発生させて、伝導性物体を加熱する原理を応用した焼入れ方法である。高周波焼入れは、部分焼入れが出来る、疲労強度を上げることが出来る、耐摩耗性の向上、材質が安価な炭素鋼でよい、および、焼入れ条件の調整が容易で、有効深さ等調整できる等の長所がある。高周波焼入れ焼戻にて硬化処理する場合、少なくとも、脚軸付根10およびローラ23と接触する部位脚軸29の外径面に硬化層を形成することになる。このため、脚軸付根10およびローラ23と接触する部位を省く部分が鍛造肌である。また、外側継手部材21のマウス部24の内径面には硬化層S図1参照が形成されている。この場合、大内径部46には未焼き部50が形成されている。なお、図例では、未焼き部50は大内径部46全体ではなく、周方向端部には硬化層Sが形成されている。この硬化層Sの形成には図2と図3とに示す高周波誘導加熱コイル51を有する高周波加熱装置52が用いられる。高周波誘導加熱コイル51は、三つ葉のクローバ状に配置される3つの略三角形状の加熱部51A、51B、51Cを備える。各加熱部51A、51B、51Cは、案内面27に相対面する湾曲部53、53と、大内径部46に対面する直線部54とを有する。また、直線部54の大内径部対向面の中央部には、凹窪部55が設けられ、この凹窪部55には強磁性体コア56からなる磁力線遮断体Aが配置されている。この場合、凹窪部55は矩形状凹部であって、扁平板状の強磁性体コア56がこの凹窪部55に嵌合されている。強磁性体コア56の長手方向長さLが凹窪部55の長手方向長さL1よりも短く設定され、強磁性体コア56の短手方向長さWが凹窪部55の短手方向長さW1と略同一に設定される。このため、加熱部51A、51B、51Cの上面と強磁性体コア56の上面とが同一面上に配置され、加熱部51A、51B、51Cの下面と強磁性体コア56の下面とが同一面上に配置される。また、凹窪部55の側面と、強磁性体コア56の側面対応面との間にそれぞれ隙間60が形成される。なお、強磁性体コア56の厚さ寸法Tが凹窪部55の深さ寸法T1よりも大きく設定され、強磁性体コア56の外面56aが加熱部51A51B、51Cの直線部54の外面大内径部対向面54aよりも僅かに大内径部側に突出している。なお、図示省略するが、高周波誘導加熱コイル51の下部には、図15等に示すような冷却ジャケットが付設される。この冷却ジャケットは、内部を冷却水が流れる冷却配管からなり、その形状が高周波誘導加熱コイル51の形状とほぼ一致する。そして、この高周波誘導加熱コイル51には、図示省略の高周波電源から高周波電流が流されることになる。この際、高周波電流は、加熱部51A→加熱部51B→加熱部51Cと流れることになる。このように、高周波電流が流れることによって、電磁誘導作用により誘導起電力が生ずる。この電磁誘導作用により、ジュール熱が発生して、外側継手部材21の案内面27等を加熱することができる。このため、高周波誘導加熱コイル51をマウス部の開口部側から順次マウス部の奥側に移動させる。これによって、案内面27等は開口部側から奥側までが加熱される。また、この高周波誘導加熱コイル51の移動とともに冷却ジャケットが移動して、この冷却ジャケットから外側継手部材21の加熱部位に冷却流体冷却水が噴射されて冷却される。すなわち、高周波誘導加熱コイル51の相対移動に従って順次案内面27等を加熱し、それに追従して冷却流体で加熱部を急冷することになって、高周波焼入れを施すことになる。ところで、前記高周波誘導加熱コイル51の各加熱部51A、51B、51Cには、強磁性体コア56が配設されているので、この強磁性体コア56によって、高周波誘導加熱コイル51にて発生する磁力線が遮断されることになる。すなわち、強磁性体コアは、透磁率の高い材質でコイルに取り付けて磁力線をワークに集中させてパワーを増強する効果がある一方、磁力線を遮断し、目的外の加熱を防ぐために使われる。このため、本発明のように、トリポード型等速自在継手の外側継手部材21の内径面の加熱硬化処理に用いれば、従来の移動焼きでは不可能であった大内径部46に未焼き部50を設けることができる。従って、図1に示すように、この強磁性体コア56が相対面する大内径部46において、硬化層Sが形成されない未焼き部50が形成される。本発明の熱処理方法では、外側継手部材21の大内径部46に硬化層Sを形成することなく、案内面27、27に硬化層Sを形成することができる。このため、外側継手部材21の開口部の強度を確保することができる。しかも、移動焼入れであるので、ひずみが生じにくくかつ焼入れ硬化層深さの均一化を図ることができる。磁力線遮断体Aが強磁性体コア56にて構成されるものであれば、未焼き部50を安定して形成できる。また、強磁性体コア56は例えばケイ素鋼にて構成することができ、特殊特別な材質のものを用いることがなく、比較的低コストで高周波誘導加熱コイル51に装着できる。このように硬化層Sが構成された外側継手部材21は、前記熱処理方法にて処理されているものであるので、強度的に安定したものとなって、耐久性に優れる。また、このように成形された外側継手部材21は、図4等に示すようなトリポード型等速自在継手を組み立てることができる。このため、このリポード型等速自在継手は、前記熱処理方法にて処理されている外側継手部材を用いるので、耐久性に優れた高品質のトリポード型等速自在継手となり、しかも、継手の小型化等の設計自由度が大きくなる。また、等速自在継手全体として比較的部品点数の減少を図ることができる。浸炭焼入焼戻しまたは浸炭窒化焼入焼戻し等にてトラニオン2を熱処理することによって、トラニオン2の耐摩耗性等が向上して、耐久性に優れたトリポード型等速自在継手となる。また、高周波焼入れにて熱処理することができ、この場合、少なくとも、脚軸付根10および外側継手部材21の案内面27,27と接触する部位でよく、低コスト化を図ることができる。ところで、前記実施形態では、大内径部46の周方向中央部において軸方向に沿って未焼き部50を形成するものであったが、全大内径部46を未焼き部50とするものであっても、大内径部46の継手奥側には未焼き部50を設けないものであってもよい。すなわち、大内径部46において、ブーツ装着部44に対応する開口部入口部側、及び常用使用する位置での部位を除いた継手奥側を硬化層Sが設けられていてもよい。これは、大内径部46の継手奥側に硬化層が設けられていても強度に及ぼす影響が少ないからである。また、小内径部45に対しては、硬化層Sを設けても設けなくてもよく、案内面27にのみ硬化層Sを設けるものであってもよい。このため、外側継手部材21としての機能を損なうことなく、最適の範囲において硬化層Sを形成することができる。次に、図6は外側継手部材21の他の実施形態を示し、この場合、外側継手部材21の案内面27の外径側に、案内面27に対して略直角を成すように相接近する方向に延びる鍔部61を設けている。大内径部46の内表面を未焼き部50としている。そして、この鍔部61の内表面に対しても硬化層Sを設けている。これは、ローラ23が鍔部61と干渉するため、鍔部61には硬化層Sが設けられている。この場合も、大内径部46において、ブーツ装着部44に対応する開口部入口部側、及び常用使用する位置での部位を除いた継手奥側を硬化層Sが設けられていてもよい。この図6に示す外側継手部材21であっても、図1から図3等に示す高周波加熱装置を用いて硬化層Sを形成することができる。このため、このような硬化層Sが形成された外側継手部材21は、前記熱処理方法にて処理されているものであるので、強度的に安定したものとなって、耐久性に優れる。鍔部61を有するものでは、大内径部46における未焼き部50を安定して成形することができる。また、このように成形された外側継手部材21を用いたトリポード型等速自在継手であっても、耐久性に優れた高品質のトリポード型等速自在継手となる。ところで、前記高周波加熱装置の高周波誘導加熱コイル51の各加熱部51A、51B、51Cには、大内径部46に相対面する凹窪部55が形成されている。すなわち、高周波誘導加熱コイル51は、大内径部46に近接する部位を退避させたものとなっている。このため、強磁性体コア56等からなる磁力線遮断体Aを配置することなく、大内径部46の加熱を回避することができる。従って、高周波誘導加熱コイル51としては、図7に示すように、強磁性体コア56が省略されたものであっても、大内径部46を未焼き部50とすることができる。このように、磁力線遮断体Aを構成する強磁性体コア56等を省略でき、高周波誘導加熱装置の構成の簡素化及び低コスト化を図ることができる。次に、図8は本発明のトリポード型等速自在継手を示し、この場合のトリポード型等速自在継手は、ローラ23を省略したものであって、外側継手部材21とトラニオン22とで構成される。そして、互いに対向する案内面27、27が平行な平坦面とされる。脚軸29の外径面は凸曲面とされ、トラック溝26に挿入されてトルク伝達部となる。すなわち、トラニオン22の脚軸29が外側継手部材21の案内面27,27に直接的に摺接するものである。これに対して、前記図4に示すトリポード型等速自在継手では、トラニオン22の脚軸29にローラ23が外嵌されて、脚軸29が外側継手部材21の案内面27,27にローラ23を介して間接的に摺接するものであった。この場合、図12a及び図12bに示すように、脚軸ピッチ円Pと脚軸中心軸A1の交点O1を含みかつ脚軸中心軸A1に垂直な面S2上の脚軸外径面の曲率半径をR1とし、脚軸中心軸A1を含みかつ継手中心線Lと垂直な面S1上の脚軸外径面の曲率半径をR2としたときに、R1≦R2とした。図9に示すように作動角をとらない状態から図10に示すように作動角θをとった場合、外側継手部材21の中心線L継手中心線に対してトラニオン中心Oが、偏心量eで偏心した状態となる。そこで、偏心した状態での脚軸断面幅増加量を見込んで案内面27、27の案内面長さW1、及び案内面幅W2図11参照を設定する。図8等に示すトリポード型等速自在継手では、トラニオン22の脚軸29がトルク伝達部となるので、従来において必要としていたトルク伝達部材ローラ、針状ころ、アウタワッシャ、止め輪、インナワッシャ等を必要としない。このため、全体の部品点数の減少を図ることができ、組立性の向上を図ることができるとともに、コスト低減を図ることができる。R1≦R2とすることによって、案内面27、27に対する面圧を緩和することができ、耐久性NVH特性の改善を図ることができる。前記外側継手部材21の互いに対向する案内面27、27を平行な平坦面とすることによって、作動角をとって、外側継手部材21の中心線Lに対してトラニオン中心Oとが偏心した状態であっても、この偏心を吸収できる。特に、平坦面としては、作動角をとって外側継手部材21の中心線L継手中心線とトラニオン中心Oとが偏心した状態での脚軸断面幅増加量を見込んだ案内面長さ及び幅を有するのが好ましい。すなわち、案内面27、27が曲面であれば、作動角θをとった場合において、外側継手部材21の中心線Lとトラニオン中心Oとが偏心した状態では、この偏心を吸収することができない。しかしながら、案内面27、27を平坦面とすることによって、この偏心を吸収することができる。また、案内面27、27の幅寸法案内面幅としては、前記したように、脚軸断面幅増加量を見込んだものとすることによって、安定して偏心を吸収することができる。トラニオン22の脚軸29の外径面を研削又は焼入鋼切削で仕上げることによって、案内面27、27に対して滑らかに摺接して、安定したトルク伝達機能を発揮することができる。特に、焼入鋼切削によれば、研削に必要とする研削油剤を必要とせず、環境面で優れる。また、脚軸29の案内面27、27と接触する部位以外は鍛造肌のままとしてもよいので、これらの部位の旋削加工を削減することができ、加工コストの低減を図ることができる。このようなトリポード型等速自在継手の外側継手部材21においても、図2と図3等に示した磁力線遮断体A強磁性体コア56が配置された高周波誘導加熱コイル51を備えた高周波加熱装置であっても、図7に示すように磁力線遮断体A強磁性体コア56を有さない高周波誘導加熱コイル51を備えた高周波加熱装置であっても、外側継手部材21の大内径部46を未焼き部50とすることができる。このため、図8に示すトリポード型等速自在継手は、耐久性に優れた高品質のトリポード型等速自在継手となり、しかも、継手の小型化等の設計自由度が大きくなる。以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、例えば、強磁性体コア56の材質としては、ケイ素鋼以外に、軟鋼やフェライト等のセラミックス等であってもよい。また、R1およびR2は、R1≦R2を満たす範囲で任意に変更することができるが、比率R1/R2としては、0.05~1.00程度に設定するのが、案内面27、27に負荷される面圧を小さくする上で好ましい。"