"間隔をあけて配置された送電部28から非接触で電力を受電する受電部27と、前記受電部27を保持する第1保持ユニット61と、を備え、前記受電部27は、受電コイル11を含み、前記受電コイル11は、幅が厚さよりも大きい第1コイル線64を巻回して形成され、前記第1保持ユニット61は、前記受電コイル11の延びる方向に延び、前記受電コイル11を受け入れる第1溝部77が形成された複数の第1コイル保持部材62を含み、前記第1溝部77の少なくとも一部は、前記第1コイル線64の幅方向に延びる前記第1溝部77の深さが、前記第1コイル線64の厚さ方向に延びる前記第1溝部77の幅よりも大きくなるように形成された、受電装置。前記第1コイル線64の幅は、前記第1溝部77の深さよりも大きい、請求項1に記載の受電装置。前記第1コイル保持部材62は、前記第1溝部77に対して前記第1溝部77の幅方向に隣り合い、前記受電コイル11を支持する第1支持部78Aと、前記第1溝部77に対して前記第1支持部78Aと反対側に位置し、前記受電コイル11を支持する第2支持部78Bとを含み、前記第1支持部78Aと前記第2支持部78Bとの少なくとも一方は、前記第1溝部77の底部に向かうにつれて、前記受電コイル11の延びる方向の長さが長くなるように形成された、請求項1に記載の受電装置。前記第1コイル保持部材62は、柱状に形成され、前記第1溝部77は、前記第1コイル保持部材62の高さ方向に間隔をあけて複数形成された、請求項1に記載の受電装置。前記第1コイル保持部材62は、前記受電コイル11の内側に配置されると共に、前記受電コイル11に沿って間隔をあけて配置された、請求項1に記載の受電装置。前記受電コイル11の両端は、前記受電コイル11の内側に引き出され、前記受電コイル11の両端に接続されたキャパシタをさらに備えた、請求項5に記載の受電装置。前記受電部27および前記第1保持ユニット61を内部に収容する第1収容ケース43をさらに備え、前記第1収容ケース43は、天板部と、前記天板部と対向する底面部と、前記天板部と前記底面部とを接続する周壁部とを含み、前記第1コイル保持部材62は、前記天板部と前記底面部とに接続された、請求項1に記載の受電装置。前記送電部28の固有周波数と前記受電部27の固有周波数との差は、前記受電部27の固有周波数の10以下である、請求項1に記載の受電装置。前記受電部27と前記送電部28との結合係数は、0.1以下である、請求項1に記載の受電装置。前記受電部27は、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて前記送電部28から電力を受電する、請求項1に記載の受電装置。間隔をあけて配置された受電部27に非接触で電力を送電する送電部28と、前記送電部28を保持する第2保持ユニット161と、を備え、前記送電部28は、送電コイル24を含み、前記送電コイル24は、幅が厚さよりも大きい第2コイル線164を巻回して形成され、前記第2保持ユニット161は、前記送電コイル24の延びる方向に延び、前記送電コイル24を受け入れる第2溝部177が形成された複数の第2コイル保持部材162を含み、前記第2溝部177の少なくとも一部は、前記第2コイル線164の幅方向に延びる前記第2溝部177の深さが、前記第2コイル線164の厚さ方向に延びる前記第2溝部177の幅よりも大きくなるように形成された、送電装置。前記第2コイル線164の幅は、前記第2溝部177の深さよりも大きい、請求項11に記載の送電装置。前記第2コイル保持部材162は、前記第2溝部177に対して前記第2溝部177の幅方向に隣り合い、前記送電コイル24を支持する第3支持部178Aと、前記第2溝部177に対して前記第3支持部178Aと反対側に位置し、前記送電コイル24を支持する第4支持部178Bとを含み、前記第3支持部178Aと前記第4支持部178Bとの少なくとも一方は、前記第2溝部177の底部に向かうにつれて、前記送電コイル24の延びる方向の長さが長くなるように形成された、請求項11に記載の送電装置。前記第2コイル保持部材162は、柱状に形成され、前記第2溝部177は、前記第2コイル保持部材162の高さ方向に間隔をあけて複数形成された、請求項11に記載の送電装置。前記第2コイル保持部材162は、前記送電コイル24の内側に配置された、請求項11に記載の送電装置。前記送電コイル24の両端は、前記送電コイル24の内側に引き出され、前記送電コイル24の両端に接続されたキャパシタをさらに備えた、請求項15に記載の送電装置。前記送電部28および前記第2保持ユニット161を内部に収容する第2収容ケース143をさらに備え、前記第2収容ケース143は、天板部と、前記天板部と対向する底面部と、前記天板部と前記底面部とを接続する周壁部とを含み、前記第2コイル保持部材162は、前記天板部と前記底面部とに接続された、請求項11に記載の送電装置。前記送電部28の固有周波数と前記受電部27の固有周波数との差は、前記受電部27の固有周波数の10以下である、請求項11に記載の送電装置。前記受電部27と前記送電部28との結合係数は、0.1以下である、請求項11に記載の送電装置。前記送電部28は、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、前記受電部27に電力を送電する、請求項11に記載の送電装置。送電部28を含む送電装置と、前記送電装置から非接触で電力を受電する受電装置と、を備え、前記受電装置は、前記送電部28から非接触で電力を受電する受電部27と、前記受電部27を保持する第1保持ユニット61とを含み、前記送電装置は、前記送電部28を保持する第2保持ユニット161を含み、前記受電部27は、受電コイル11を含み、前記受電コイル11は、幅が厚さよりも大きい第1コイル線64を巻回して形成され、前記第1保持ユニット61は、前記受電コイル11の延びる方向に延び、前記受電コイル11を受け入れる第1溝部が形成された複数の第1コイル保持部材62を含み、前記第1溝部の少なくとも一部は、前記第1コイル線64の幅方向に延びる前記第1溝部の深さが、前記第1コイル線64の厚さ方向に延びる前記第1溝部の幅よりも大きく、前記送電部28は、送電コイル24を含み、前記送電コイル24は、幅が厚さよりも大きい第2コイル線164を巻回して形成され、前記第2保持ユニット161は、前記送電コイル24の延びる方向に延び、前記送電コイル24を受け入れる第2溝部が形成された複数の第2コイル保持部材162を含み、前記第2溝部の少なくとも一部は、前記第2コイル線164の幅方向に延びる前記第2溝部の深さが、前記第2コイル線164の厚さ方向に延びる前記第2溝部の幅よりも大きい、電力伝送システム。前記送電部28の固有周波数と前記受電部27の固有周波数との差は、前記受電部27の固有周波数の10以下である、請求項21に記載の電力伝送システム。前記受電部27と前記送電部28との結合係数は、0.1以下である、請求項21に記載の電力伝送システム。前記受電部27は、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、前記受電部27と前記送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて前記送電部28から電力を受電する、請求項21に記載の電力伝送システム。特開2010-87353号公報に記載された非接触電力伝達装置においては、共振コイルの全周がボビンと接触している。ここで、電力伝送時に共振コイル内に電流が流れると、ボビンと共振コイルとが接触する部分でボビンが発熱して誘電損失が生じる。このため、設備側から車両に電力を伝送するときの電力伝送効率が著しく低下する。さらに、共振コイルの断面形状は円形形状であり、ボビンの内周面に形成された溝部の形状も共振コイルの形状に沿って形成されており、溝部の断面形状は半円状に形成されている。ここで、電力伝送時においては、共振コイルには、高電圧の電流が大量に流れるため、共振コイルは高温となる。共振コイルが高温となると、共振コイルと接触しているボビンも高温となる。ボビンが高温となると、ボビンが膨張して、共振コイルを受けいれる溝部が小さくなり、溝部内に嵌められた共振コイルがボビンから脱落するおそれがある。本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、誘電損失の低減を図ると共に、コイルの脱落が抑制された受電装置、送電装置および電力伝送システムを提供することである。本発明に係る受電装置は、間隔をあけて配置された送電部から非接触で電力を受電する受電部と、受電部を保持する第1保持ユニットとを備える。上記受電部は、受電コイルを含む。上記受電コイルは、幅が厚さよりも大きい第1コイル線を巻回して形成される。上記第1保持ユニットは、受電コイルの延びる方向に延び、受電コイルを受け入れる第1溝部が形成された複数の第1コイル保持部材を含む。上記第1溝部の少なくとも一部は、第1コイル線の幅方向に延びる第1溝部の深さが、第1コイル線の厚さ方向に延びる第1溝部の幅よりも大きくなるように形成される。好ましくは、上記第1コイル線の幅は、第1溝部の深さよりも大きい。好ましくは、上記第1コイル保持部材は、第1溝部に対して第1溝部の幅方向に隣り合い、受電コイルを支持する第1支持部と、第1溝部に対して第1支持部と反対側に位置し、受電コイルを支持する第2支持部とを含む。上記第1支持部と第2支持部との少なくとも一方は、第1溝部の底部に向かうにつれて、受電コイルの延びる方向の長さが長くなるように形成される。好ましくは、上記第1コイル保持部材は、柱状に形成され、第1溝部は、第1コイル保持部材の高さ方向に間隔をあけて複数形成される。好ましくは、上記第1コイル保持部材は、受電コイルの内側に配置されると共に、受電コイルに沿って間隔をあけて配置される。好ましくは、上記受電コイルの両端は、受電コイルの内側に引き出される。上記受電コイルの両端に接続されたキャパシタをさらに備える。好ましくは、上記受電部および第1保持ユニットを内部に収容する第1収容ケースをさらに備える。上記第1収容ケースは、天板部と、天板部と対向する底面部と、天板部と底面部とを接続する周壁部とを含む。上記第1コイル保持部材は、天板部と底面部とに接続される。好ましくは、上記送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、受電部の固有周波数の10以下である。好ましくは、上記受電部と送電部との結合係数は、0.1以下である。好ましくは、上記受電部は、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて送電部から電力を受電する。本発明に係る送電装置は、間隔をあけて配置された受電部に非接触で電力を送電する送電部と、送電部を保持する第2保持ユニットとを備える。上記送電部は、送電コイルを含む。上記送電コイルは、幅が厚さよりも大きい第2コイル線を巻回して形成される。上記第2保持ユニットは、送電コイルの延びる方向に延び、送電コイルを受け入れる第2溝部が形成された複数の第2コイル保持部材を含む。上記第2溝部の少なくとも一部は、第2コイル線の幅方向に延びる第2溝部の深さが、第2コイル線の厚さ方向に延びる第2溝部の幅よりも大きくなるように形成される。好ましくは、上記第2コイル線の幅は、第2溝部の深さよりも大きい。好ましくは、上記第2コイル保持部材は、第2溝部に対して第2溝部の幅方向に隣り合い、送電コイルを支持する第3支持部と、第2溝部に対して第3支持部と反対側に位置し、送電コイルを支持する第4支持部とを含む。第3支持部と第4支持部との少なくとも一方は、第2溝部の底部に向かうにつれて、送電コイルの延びる方向の長さが長くなるように形成される。好ましくは、上記第2コイル保持部材は、柱状に形成され、第2溝部は、第2コイル保持部材の高さ方向に間隔をあけて複数形成される。好ましくは、上記2コイル保持部材は、送電コイルの内側に配置される。好ましくは、上記送電コイルの両端は、送電コイルの内側に引き出される。上記送電コイルの両端に接続されたキャパシタをさらに備える。好ましくは、上記送電部および第2保持ユニットを内部に収容する第2収容ケースをさらに備える。上記第2収容ケースは、天板部と、天板部と対向する底面部と、天板部と底面部とを接続する周壁部とを含む。上記第2コイル保持部材は、天板部と底面部とに接続される。好ましくは、上記送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、受電部の固有周波数の10以下である。好ましくは、上記受電部と送電部との結合係数は、0.1以下である。好ましくは、上記送電部は、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて、受電部に電力を送電する。本発明に係る電力伝送システムは、送電部を含む送電装置と、送電装置から非接触で電力を受電する受電装置とを備える。上記受電装置は、送電部から非接触で電力を受電する受電部と、受電部を保持する第1保持ユニットとを含む。上記送電装置は、送電部を保持する第2保持ユニットを含む。上記受電部は、受電コイルを含む。上記受電コイルは、幅が厚さよりも大きい第1コイル線を巻回して形成される。上記第1保持ユニットは、受電コイルの延びる方向に延び、受電コイルを受け入れる第1溝部が形成された複数の第1コイル保持部材を含む。上記第1溝部の少なくとも一部は、第1コイル線の幅方向に延びる第1溝部の深さが、第1コイル線の厚さ方向に延びる第1溝部の幅よりも大きい。上記送電部は、送電コイルを含む。上記送電コイルは、幅が厚さよりも大きい第2コイル線を巻回して形成される。上記第2保持ユニットは、送電コイルの延びる方向に延び、送電コイルを受け入れる第2溝部が形成された複数の第2コイル保持部材を含む。上記第2溝部の少なくとも一部は、第2コイル線の幅方向に延びる第2溝部の深さが、第2コイル線の厚さ方向に延びる第2溝部の幅よりも大きい。好ましくは、上記送電部の固有周波数と受電部の固有周波数との差は、受電部の固有周波数の10以下である。好ましくは、上記受電部と送電部との結合係数は、0.1以下である。好ましくは、上記受電部は、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界と、受電部と送電部の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する電界との少なくとも一方を通じて送電部から電力を受電する。本発明に係る受電装置、送電装置および電力伝送システムによれば、誘電損失の低減を図ることができると共に、コイルの脱落を抑制することができる。図1から図25を用いて、本発明の実施の形態に係る受電装置と送電装置と、この送電装置および受電装置を含む電力伝送システムについて説明する。図1は、本実施の形態に係る受電装置と、送電装置と、電力伝送システムとを模式的に示す模式図である。本実施の形態1に係る電力伝送システムは、受電装置を含む電動車両10と、送電装置41を含む外部給電装置20とを有する。電動車両10の受電装置は、送電装置41が設けられた駐車スペース42の所定位置に停車して、主に、送電装置41から電力を受電する。駐車スペース42には、電動車両10を所定の位置に停車させるように、輪止やラインが設けられている。外部給電装置20は、交流電源21に接続された高周波電力ドライバ22と、高周波電力ドライバ22などの駆動を制御する制御部26と、この高周波電力ドライバ22に接続された送電装置41とを含む。送電装置41は、送電部28と、電磁誘導コイル23とを含む。送電部28は、共鳴コイル24と、共鳴コイル24に接続されたキャパシタ25とを含む。電磁誘導コイル23は、高周波電力ドライバ22に電気的に接続されている。なお、この図1に示す例においては、キャパシタ25が設けられているが、キャパシタ25は必ずしも必須の構成ではない。送電部28は、共鳴コイル24のインダクタンスと、共鳴コイル24の浮遊容量およびキャパシタ25のキャパシタンスとから形成された電気回路を含む。電動車両10は、受電装置40と、受電装置40に接続された整流器13と、この整流器13に接続されたDC/DCコンバータ14と、このDC/DCコンバータ14に接続されたバッテリ15と、パワーコントロールユニットPCUPowerControlUnit16と、このパワーコントロールユニット16に接続されたモータユニット17と、DC/DCコンバータ14やパワーコントロールユニット16などの駆動を制御する車両ECUElectronicControlUnit18とを備える。なお、本実施の形態に係る電動車両10は、図示しないエンジンを備えたハイブリッド車両であるが、モータにより駆動される車両であれば、電気自動車や燃料電池車両も含む。整流器13は、電磁誘導コイル12に接続されており、電磁誘導コイル12から供給される交流電流を直流電流に変換して、DC/DCコンバータ14に供給する。DC/DCコンバータ14は、整流器13から供給された直流電流の電圧を調整して、バッテリ15に供給する。なお、DC/DCコンバータ14は必須の構成ではなく省略してもよい。この場合には、外部給電装置20にインピーダンスを整合するための整合器を送電装置41と高周波電力ドライバ22との間に設けることで、DC/DCコンバータ14の代用をすることができる。パワーコントロールユニット16は、バッテリ15に接続されたコンバータと、このコンバータに接続されたインバータとを含み、コンバータは、バッテリ15から供給される直流電流を調整昇圧して、インバータに供給する。インバータは、コンバータから供給される直流電流を交流電流に変換して、モータユニット17に供給する。モータユニット17は、たとえば、三相交流モータなどが採用されており、パワーコントロールユニット16のインバータから供給される交流電流によって駆動する。なお、電動車両10がハイブリッド車両の場合には、電動車両10は、エンジン、動力分割機構とをさらに備え、モータユニット17は、発電機として主に機能するモータジェネレータと、電動機として主に機能するモータジェネレータとを含む。受電装置40は、受電部27と、電磁誘導コイル12とを含む。受電部27は、共鳴コイル11とキャパシタ19とを含む。共鳴コイル11は浮遊容量を有する。このため、受電部27は、共鳴コイル11のインダクタンスと、共鳴コイル11およびキャパシタ19のキャパシタンスとによって形成された電気回路を有する。なお、キャパシタ19は、必須の構成ではなく、省略することができる。本実施の形態に係る電力伝送システムにおいては、送電部28の固有周波数と、受電部27の固有周波数との差は、受電部27または送電部28の固有周波数の10以下である。このような範囲に各送電部28および受電部27の固有周波数を設定することで、電力伝送効率を高めることができる。その一方で、固有周波数の差が受電部27または送電部28の固有周波数の10よりも大きくなると、電力伝送効率が10より小さくなり、バッテリ15の充電時間が長くなるなどの弊害が生じる。ここで、送電部28の固有周波数とは、キャパシタ25が設けられていない場合には、共鳴コイル24のインダクタンスと、共鳴コイル24のキャパシタンスとから形成された電気回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。キャパシタ25が設けられた場合には、送電部28の固有周波数とは、共鳴コイル24およびキャパシタ25のキャパシタンスと、共鳴コイル24のインダクタンスとによって形成された電気回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。送電部28の共振周波数とは、上記電気回路において、制動力および電気抵抗をゼロとしたときの固有周波数を意味する。同様に、受電部27の固有周波数とは、キャパシタ19が設けられていない場合には、共鳴コイル11のインダクタンスと、共鳴コイル11のキャパシタンスとから形成された電気回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。キャパシタ19が設けられた場合には、受電部27の固有周波数とは、共鳴コイル11およびキャパシタ19のキャパシタンスと、共鳴コイル11のインダクタンスとによって形成された電気回路が自由振動する場合の振動周波数を意味する。なお、受電部27の共振周波数とは、上記電気回路において、制動力および電気抵抗をゼロとしたときの固有周波数を意味する。図2および図3を用いて、固有周波数の差と電力伝送効率との関係とを解析したシミュレーション結果について説明する。図2は、電力伝送システムのシミュレーションモデルを示す。電力伝送システム89は、送電装置90と、受電装置91とを備え、送電装置90は、電磁誘導コイル92と、送電部93とを含む。送電部93は、共鳴コイル94と、共鳴コイル94に設けられたキャパシタ95とを含む。受電装置91は、受電部96と、電磁誘導コイル97とを備える。受電部96は、共鳴コイル99とこの共鳴コイル99に接続されたキャパシタ98とを含む。共鳴コイル94のインダクタンスをインダクタンスLtとし、キャパシタ95のキャパシタンスをキャパシタンスC1とする。共鳴コイル99のインダクタンスをインダクタンスLrとし、キャパシタ98のキャパシタンスをキャパシタンスC2とする。このように各パラメータを設定すると、送電部93の固有周波数f1は、下記の式1によって示され、受電部96の固有周波数f2は、下記の式2によって示される。f1=1/2πLt×C1121f2=1/2πLr×C2122ここで、インダクタンスLrおよびキャパシタンスC1,C2を固定して、インダクタンスLtのみを変化させた場合において、送電部93および受電部96の固有周波数のズレと、電力伝送効率との関係を図3に示す。なお、このシミュレーションにおいては、共鳴コイル94および共鳴コイル99の相対的な位置関係は固定した状態であって、さらに、送電部93に供給される電流の周波数は一定である。図3に示すグラフのうち、横軸は、固有周波数のズレを示し、縦軸は、一定周波数での伝送効率を示す。固有周波数のズレは、下記式3によって示される。固有周波数のズレ=f1-f2/f2×1003図3からも明らかなように、固有周波数のズレが±0の場合には、電力伝送効率は、100となる。固有周波数のズレが±5の場合には、電力伝送効率は、40となる。固有周波数のズレが±10の場合には、電力伝送効率は、10となる。固有周波数のズレが±15の場合には、電力伝送効率は、5となる。すなわち、固有周波数のズレの絶対値固有周波数の差が、受電部96の固有周波数の10以下の範囲となるように各送電部および受電部の固有周波数を設定することで電力伝送効率を高めることができることがわかる。さらに、固有周波数のズレの絶対値が受電部96の固有周波数の5以下となるように、各送電部および受電部の固有周波数を設定することで電力伝送効率をより高めることができることがわかる。なお、シミュレーションソフトしては、電磁界解析ソフトウェアJMAG:株式会社JSOL製を採用している。次に、本実施の形態に係る電力伝送システムの動作について説明する。図1において、電磁誘導コイル23には、高周波電力ドライバ22から交流電力が供給される。電磁誘導コイル23に所定の交流電流が流れると、電磁誘導によって共鳴コイル24にも交流電流が流れる。この際、共鳴コイル24を流れる交流電流の周波数が特定の周波数となるように、電磁誘導コイル23に電力が供給されている。共鳴コイル24に特定の周波数の電流が流れると、共鳴コイル24の周囲には特定の周波数で振動する電磁界が形成される。共鳴コイル11は、共鳴コイル24から所定範囲内に配置されており、共鳴コイル11は共鳴コイル24の周囲に形成された電磁界から電力を受け取る。本実施の形態においては、共鳴コイル11および共鳴コイル24は、所謂、ヘリカルコイルが採用されている。このため、共鳴コイル24の周囲には、特定の周波数で振動する磁界が主に形成され、共鳴コイル11は当該磁界から電力を受け取る。ここで、共鳴コイル24の周囲に形成される特定の周波数の磁界について説明する。特定の周波数の磁界は、典型的には、電力伝送効率と共鳴コイル24に供給される電流の周波数と関連性を有する。そこで、まず、電力伝送効率と、共鳴コイル24に供給される電流の周波数との関係について説明する。共鳴コイル24から共鳴コイル11に電力を伝送するときの電力伝送効率は、共鳴コイル24および共鳴コイル11の間の距離などの様々な要因よって変化する。たとえば、送電部28および受電部27の固有周波数共振周波数を固有周波数f0とし、共鳴コイル24に供給される電流の周波数を周波数f3とし、共鳴コイル11および共鳴コイル24の間のエアギャップをエアギャップAGとする。図4は、固有周波数f0を固定した状態で、エアギャップAGを変化させたときの電力伝送効率と、共鳴コイル24に供給される電流の周波数f3との関係を示すグラフである。図4に示すグラフにおいて、横軸は、共鳴コイル24に供給する電流の周波数f3を示し、縦軸は、電力伝送効率を示す。効率曲線L1は、エアギャップAGが小さいときの電力伝送効率と、共鳴コイル24に供給する電流の周波数f3との関係を模式的に示す。この効率曲線L1に示すように、エアギャップAGが小さい場合には、電力伝送効率のピークは周波数f4,f5f4<f5において生じる。エアギャップAGを大きくすると、電力伝送効率が高くなるときの2つのピークは、互いに近づくように変化する。そして、効率曲線L2に示すように、エアギャップAGを所定距離よりも大きくすると、電力伝送効率のピークは1つとなり、共鳴コイル24に供給する電流の周波数が周波数f6のときに電力伝送効率がピークとなる。エアギャップAGを効率曲線L2の状態よりもさらに大きくすると、効率曲線L3に示すように電力伝送効率のピークが小さくなる。たとえば、電力伝送効率の向上を図るため手法として次のような第1の手法が考えられる。第1の手法としては、エアギャップAGにあわせて、図1に示す共鳴コイル24に供給する電流の周波数を一定として、キャパシタ25やキャパシタ19のキャパシタンスを変化させることで、送電部28と受電部27との間での電力伝送効率の特性を変化させる手法が考えられる。具体的には、共鳴コイル24に供給される電流の周波数を一定とした状態で、電力伝送効率がピークとなるように、キャパシタ25およびキャパシタ19のキャパシタンスを調整する。この手法では、エアギャップAGの大きさに関係なく、共鳴コイル24および共鳴コイル11に流れる電流の周波数は一定である。また、第2の手法としては、エアギャップAGの大きさに基づいて、共鳴コイル24に供給する電流の周波数を調整する手法である。たとえば、図4において、電力伝送特性が効率曲線L1となる場合には、共鳴コイル24には周波数が周波数f4または周波数f5の電流を共鳴コイル24を供給する。そして、周波数特性が効率曲線L2,L3となる場合には、周波数が周波数f6の電流を共鳴コイル24に供給する。この場合では、エアギャップAGの大きさに合わせて共鳴コイル24および共鳴コイル11に流れる電流の周波数を変化させることになる。第1の手法では、共鳴コイル24を流れる電流の周波数は、固定された一定の周波数となり、第2の手法では、共鳴コイル24を流れる周波数は、エアギャップAGによって適宜変化する周波数となる。第1の手法や第2の手法などによって、電力伝送効率が高くなるように設定された特定の周波数の電流が共鳴コイル24に供給される。共鳴コイル24に特定の周波数の電流が流れることで、共鳴コイル24の周囲には、特定の周波数で振動する磁界電磁界が形成される。受電部27は、受電部27と送電部28の間に形成され、かつ特定の周波数で振動する磁界を通じて送電部28から電力を受電している。したがって、特定の周波数で振動する磁界とは、必ずしも固定された周波数の磁界とは限らない。なお、上記の例では、エアギャップAGに着目して、共鳴コイル24に供給する電流の周波数を設定するようにしているが、電力伝送効率は、他の要因によっても変化するものであり、当該他の要因に基づいて、共鳴コイル24に供給する電流の周波数を調整する場合がある。なお、本実施の形態では、共鳴コイルとしてヘリカルコイルを採用した例について説明したが、共鳴コイルとして、メアンダラインなどのアンテナなどを採用した場合には、共鳴コイル24に特定の周波数の電流が流れることで、特定の周波数の電界が共鳴コイル24の周囲に形成される。そして、この電界をとおして、送電部28と受電部27との間で電力伝送が行われる。本実施の形態に係る電力伝送システムにおいては、電磁界の静電界が支配的な近接場エバネッセント場を利用することで、送電および受電効率の向上が図られている。図5は、電流源磁流源からの距離と電磁界の強度との関係を示した図である。図5を参照して、電磁界は3つの成分から成る。曲線k1は、波源からの距離に反比例した成分であり、輻射電界と称される。曲線k2は、波源からの距離の2乗に反比例した成分であり、誘導電界と称される。また、曲線k3は、波源からの距離の3乗に反比例した成分であり、静電界と称される。なお、電磁界の波長をλとすると、輻射電界と誘導電界と静電界との強さが略等しくなる距離は、λ/2πとあらわすことができる。静電界は、波源からの距離とともに急激に電磁波の強度が減少する領域であり、本実施の形態に係る電力伝送システムでは、この静電界が支配的な近接場エバネッセント場を利用してエネルギー電力の伝送が行なわれる。すなわち、静電界が支配的な近接場において、同じ固有周波数を有する送電部28および受電部27たとえば一対のLC共振コイルを共鳴させることにより、送電部28から他方の受電部27へエネルギー電力を伝送する。この静電界は遠方にエネルギーを伝播しないので、遠方までエネルギーを伝播する輻射電界によってエネルギー電力を伝送する電磁波に比べて、共鳴法は、より少ないエネルギー損失で送電することができる。このように、本実施の形態に係る電力伝送システムにおいては、送電部28と受電部27とを電磁界によって共振させることで送電装置41から受電装置に電力を送電している。そして、送電部28と受電部27との間の結合係数κは、0.1以下である。なお、一般的に電磁誘導を利用した電力伝送では、送電部と受電部と間の結合係数κは1.0に近いものとなっている。本実施の形態の電力伝送における送電部28と受電部27との結合を、たとえば、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電磁界電磁場共振結合または電界電場共振結合という。電磁界電磁場共振結合は、磁気共鳴結合、磁界磁場共鳴結合、電界電場共振結合のいずれも含む結合を意味する。本明細書中で説明した送電部28の共鳴コイル24と受電部27の共鳴コイル11とは、コイル形状のアンテナが採用されているため、送電部28と受電部27とは主に、磁界によって結合しており、送電部28と受電部27とは、磁気共鳴結合または磁界磁場共鳴結合している。なお、共鳴コイル24,11として、たとえば、メアンダラインなどのアンテナを採用することも可能であり、この場合には、送電部28と受電部27とは主に、電界によって結合している。このときには、送電部28と受電部27とは、電界電場共振結合している。図6は、受電装置40を示す斜視図であり、図7は、受電装置40の分解斜視図である。図6および図7に示すように、受電装置40は、筐体43と、この筐体43内に収容されたユニット46とを含む。筐体43は、下面が開口するように形成されたシールド45と、このシールド45の開口部を閉塞する蓋部44とを含む。シールド45は、金属材料によって形成されており、共鳴コイルの周囲に形成される電磁界が形成される領域を規定する。シールド45は、天板部と、天板部の周縁部から下方に向けて垂れ下がる周壁部とを含む。そして、共鳴コイルの周囲に形成された電磁界は、下方に向けて放射される。図8は、受電装置の断面図である。この図7および図8において、ユニット46は、受電部27と、受電部27を冷却する冷却装置47とを含む。冷却装置47は、環状に形成された筒状の管部48と、管部48の周面に形成された排気口49と、管部48の周面に設けられた送風器50と、管部48内に形成された仕切部材51とを含む。管部48は、中空状に形成されており、送風器50は、管部48内に冷却風を供給し、排気口49から管部48内の空気が排気される。なお、送風器50は、シールド45に形成された開口部に接続され、排気口49は、シールド45に形成された開口部に接続されている。仕切部材51は、送風器50および排気口49の間に配置されており、管部48の内部を仕切る部材である。そして、管部48内には、受電部27が配置されている。図9は、受電部27を示す斜視図である。受電部27は、電磁誘導コイル12と、共鳴コイル11と、キャパシタ19と、保持ユニット61とを含む。電磁誘導コイル12および共鳴コイル11は、略1巻きとされている。電磁誘導コイル12は、コイル線63を中心線O1の周囲を取り囲むように巻きまわすことで形成されている。共鳴コイル11は、コイル線64を中心線O1の周囲を取り囲むように巻きまわすことで形成されている。図10は、コイル線63を示す断面図であり、図11は、コイル線64を示す断面図である。コイル線63の幅W1は、厚さT1よりも大きい。コイル線63は、厚さ方向に配列する主表面65および主表面66を含み、主表面65および主表面66を接続すると共に、幅方向に配列する側面67および側面68を含む。電磁誘導コイル12は、側面67が内周側に位置し、側面68が外周側に位置するようにコイル線63を曲げることで形成されている。このため、主表面65および主表面66は、中心線O1の延びる方向に配列する。図11において、コイル線64は、幅W2が厚さT2よりも大きい。コイル線64は、厚さ方向に配列する主表面70および主表面71と、主表面70および主表面71を接続するように形成され、幅方向に配列する側面72および側面73とを含む。共鳴コイル11は、側面72が内周側に位置し、側面73が外周側に位置するように形成されている。なお、主表面70および主表面71は、中心線O1の延びる方向に配列する。なお、コイル線の厚さについて説明する。当該コイル線の延在方向に対して垂直な方向における断面において、当該断面の周辺部のうち、最も長い辺部を長辺部とする。この長辺部に対して垂直な方向の長さの平均値を当該コイル線の厚さとする。そして、幅とは、厚さ方向に対して垂直な方向の長さの平均値である。たとえば、図11に示す例においては、コイル線64の延在方向に対して垂直な方向にけるコイル線64の断面は、長方形形状となっている。そして、主表面70および主表面71によって規定される辺部が長辺部となる。そして、主表面70または主表面71に垂直な方向の長さがコイル線64の厚さである。この図11に示す例においては、側面73および側面72の配列方向は、主表面70および主表面71に垂直な方向である。このため、この図11に示す例においては、側面73および側面72の間の距離が、コイル線64の幅となる。このように、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12は、断面形状が方形形状のコイル線63およびコイル線64によって形成されているが、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12を形成するコイル線の断面形状としては、各種の断面形状のコイル線を採用することができる。たとえば、5角形および6角形などの多角形状、長円形状および楕円形形状などを採用することができる。このような形状のコイル線を採用することで、同じ断面積の丸線コイルと比較して、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の表面積を大きくすることができる。電力伝送時において、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12には、高周波数の電流が流れる。高周波数の電流が流れると、表面効果により、電流は各コイルの表面を流れる。このため、上記のように各コイルの表面積を大きくすることで、各コイルの抵抗を小さくすることができる。なお、図9に示す例においては、共鳴コイル11として、多層巻きのコイルとしてもよい。この場合には、中心線O1に対向する面積が大きくなり、共鳴コイル11に形成される浮遊容量を大きくすることができる。図9において、保持ユニット61は、電磁誘導コイル12および共鳴コイル11を保持し、この保持ユニット61は、複数のコイル保持部材62を含む。コイル保持部材62は、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の内側に配置されており、コイル保持部材62は、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の延びる方向に間隔をあけて複数配置されている。このように、コイル保持部材62は、共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の内周側に配置されているため、コイル保持部材62を共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の外周側に配置した場合と比較して、受電部27のコンパクト化を図ることができる。なお、複数のコイル保持部材62を共鳴コイル11および電磁誘導コイル12の内周側と外周側とに交互に配置するようにしてもよい。共鳴コイル11の両端部は、共鳴コイル11の内側に引き出されており、キャパシタ19がその両端部に接続されている。このように、キャパシタ19を共鳴コイル11内に配置することで、受電部27のコンパクト化が図られている。図7において、コイル保持部材62の上端部および下端部は、管部48から突出するように形成されている。コイル保持部材62の上端面および下端面には、ボルト穴が形成されている。なお、シールド45の天板部には、コイル保持部材62の上端部に形成された穴部と対応する部分に穴部57が形成され、蓋部44には、コイル保持部材62の下端部に形成された穴部と対応する部分に穴部58が形成されている。コイル保持部材62の上端部がボルト55によってシールド45の天板部に固定され、コイル保持部材62の下端部がボルト56によって、蓋部44に固定される。このようにして、シールド45と、ユニット46受電部27と、蓋部44とが一体化されている。コイル保持部材62の上端部がシールド45の天板部に接続され、コイル保持部材62の下端部が蓋部44に固定されている。このため、コイル保持部材62が筐体43の天板部と底面部とを接続しており、筐体43の剛性がコイル保持部材62によって高められている。このため、仮に、受電装置に外力が加えられたとしても、筐体43が変形することを抑制することができる。図12は、コイル保持部材62を示す斜視図である。図13は、図12に示すコイル保持部材62の側面図である。図12および図13に示すように、コイル保持部材62は、土台部75と、この土台部75に接続された柱部76とを含む。柱部76は、本体部79と、この本体部79の周面に形成され、本体部79の高さ方向に間隔をあけて形成された複数の支持部78とを含む。そして、各支持部78の間には、溝部77が形成されている。そして、溝部77に共鳴コイル11や電磁誘導コイル12がはめ込まれる。溝部77が柱部76の高さ方向に複数形成されているため、共鳴コイル11よび電磁誘導コイル12をはめる位置を適宜調整することができる。共鳴コイル11および電磁誘導コイル12との間隔を調整することで、車両側のインピーダンスを調整することができる。図14は、図13に示すXIV-XIV線における断面図である。図14に示すように、支持部78は、本体部79から張り出すように形成されている。図15は、図14に示すXV-XV線における断面図である。この図15に示すように、コイル保持部材62は、溝部77と隣り合い、共鳴コイル11を支持する支持部78Aと、溝部77に対して支持部78Aと反対側に配置された支持部78Bとを含む。このように、2つの支持部78A,78Bの間に溝部77が形成されている。なお、溝部77の底部85は、本体部79によって規定され、溝部77の内側面86,87は、支持部78A,78Bによって規定されている。溝部77の深さD1は、共鳴コイル11を形成するコイル線64の幅方向に延び、溝部77の幅W3は、コイル線64の厚さ方向に延びている。さらに、図14において、溝部77は、共鳴コイル11の延びる方向に延びている。そして、図15からも明らかなように、溝部77の深さD1は、幅W3よりも大きくなるように形成されている。ここで、溝部77のうち、共鳴コイル11の巻回中心に最も近接する位置を溝部77の開口部とする。そして、底部85は、溝部77の内周面のうち、上記開口部と対向する部分である。そして、溝部77の深さD1とは、上記開口部から底部85までの間の距離である。溝部77の長さとは、共鳴コイル11の延びる方向における長さである。さらに、溝部77の幅とは、挿入されるコイル線の厚さ方向の長さである。コイル保持部材62は、絶縁樹脂材料から形成されている。電力伝送時には、共鳴コイル11には、高電圧の電流が流れ、共鳴コイル11が高温となる。共鳴コイル11が高温となることで、支持部78A,78Bが膨張する。これにより、溝部77の幅W3が小さくなり、溝部77内に挿入された共鳴コイル11に支持部78Aおよび支持部78Bから加えられる面圧が大きくなる。なお、本体部79が熱せられると、本体部79は、溝部77の深さD1が小さくなるように変形する。その一方で、溝部77の幅W3は、溝部77の深さD1よりも小さいので、コイル保持部材62が熱せられることで、溝部77の深さD1が小さくなる変形量よりも、幅W3が狭くなる変形量の方が大きくなる。この結果、コイル保持部材62が共鳴コイル11などからの熱によって熱膨張すると、コイル保持部材62が共鳴コイル11を保持する保持力が大きくなり、共鳴コイル11が脱落することが抑制される。なお、図15などを用いて、共鳴コイル11を保持する保持力が向上することについて説明したが、同様に、電磁誘導コイル12からの熱によってコイル保持部材62が熱せられた場合においても、コイル保持部材62が電磁誘導コイル12を保持する保持力が向上する。共鳴コイル11の幅W2は、溝部77の深さD1よりも大きく、共鳴コイル11は、溝部77から張り出すように設けられている。このため、図8に示すように、送風器50から管部48内に取り入れられた冷却風によって、共鳴コイル11は良好に冷却される。図14において、支持部78に対して、支持部78の配列する方向に離れた位置から支持部78を見ると、支持部78は、台形形状となるように形成されている。具体的には、支持部78は、本体部79に接続された長辺部80と、側辺部83,84と、短辺部82とを含む。そして、支持部78Aは、溝部77の底部85に向かうにつれて、共鳴コイル11の延びる方向の長さL10が大きくなるように形成されている。すなわち、支持部78Aの側辺部83および側辺部84がテーパ状に形成されているため、共鳴コイル11の露出面積が大きくなっている。これにより、共鳴コイル11が冷却風によって冷却される面積が大きくなり、共鳴コイル11が良好に冷却される。なお、側辺部83および側辺部84は湾曲するように形成してもよい。さらに、支持部78Aと対向する支持部78Bも、支持部78Aと同様に形成されているため、共鳴コイル11を溝部77内に容易に挿入することができ、組み立て効率の向上を図ることができる。図16は、送電装置41を示す斜視図であり、図17は、送電装置41の分解斜視図である。図16および図17に示すように、送電装置41は、筐体143と、この筐体143内に収容されたユニット146とを含む。筐体143は、上面が開口するように形成されたシールド145と、このシールド145の開口部を閉塞する蓋部144とを含む。シールド145は、金属材料によって形成されており、共鳴コイルの周囲に形成される電磁界が形成される領域を規定する。シールド145は、底面部と、底面部の周縁部から立ち上がるように形成された周壁部とを含む。そして、共鳴コイルの周囲に形成された電磁界は、上方に向けて放射される。図18は、送電装置41の断面図である。この図17および図18において、ユニット146は、送電部28と、送電部28を冷却する冷却装置147とを含む。冷却装置147は、環状に形成された筒状の管部148と、管部148の周面に形成された排気口149と、管部148の周面に設けられた送風器150と、管部148内に形成された仕切部材151とを含む。管部148は、中空状に形成されており、送風器150は、管部148内に冷却風を供給し、排気口149から管部148内の空気が排気される。なお、送風器150は、シールド145に形成された開口部に接続され、排気口149は、シールド145に形成された開口部に接続されている。仕切部材151は、送風器150および排気口149の間に配置されており、管部148の内部を仕切る部材である。そして、管部148内には、送電部28が配置されている。図19は、送電部28を示す斜視図である。送電部28は、電磁誘導コイル23と、共鳴コイル24と、キャパシタ23と、保持ユニット161とを含む。電磁誘導コイル23および共鳴コイル24は、略1巻きとされている。電磁誘導コイル23は、コイル線163を中心線O2の周囲を取り囲むように巻きまわすことで形成されている。共鳴コイル24は、コイル線164を中心線O2の周囲を取り囲むように巻きまわすことで形成されている。図20は、コイル線163を示す断面図であり、図21は、コイル線164を示す断面図である。コイル線163の幅W4は、厚さT4よりも大きい。コイル線163は、厚さ方向に配列する主表面165および主表面166を含み、主表面165および主表面166を接続すると共に、幅方向に配列する側面167および側面168を含む。なお、コイル線の厚さについて説明する。当該コイル線の延在方向に対して垂直な方向における断面において、当該断面の周辺部のうち、最も長い辺部を長辺部とする。この長辺部に対して垂直な方向の長さの平均値を当該コイル線の厚さとする。そして、幅とは、厚さ方向に対して垂直な方向の長さの平均値である。たとえば、図21に示す例においては、コイル線164の延在方向に対して垂直な方向にけるコイル線164の断面は、長方形形状となっている。そして、主表面170および主表面171によって規定される辺部が長辺部となる。そして、主表面170または主表面171に垂直な方向の長さがコイル線164の厚さである。この図21に示す例においては、側面173および側面172の配列方向は、主表面170および主表面171に垂直な方向である。このため、この図21に示す例においては、側面173および側面172の間の距離が、コイル線164の幅となる。電磁誘導コイル23は、側面167が内周側に位置し、側面168が外周側に位置するようにコイル線163を曲げることで形成されている。このため、主表面165および主表面166は、中心線O2の延びる方向に配列する。図21において、コイル線164は、幅W5が厚さT5よりも大きい。コイル線164は、厚さ方向に配列する主表面170および主表面171と、主表面170および主表面171を接続するように形成され、幅方向に配列する側面172および側面173とを含む。共鳴コイル24は、側面172が内周側に位置し、側面173が外周側に位置するように形成されている。なお、主表面170および主表面171は、中心線O2の延びる方向に配列する。このように、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23は、断面形状が方形形状のコイル線163およびコイル線164によって形成されているが、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23を形成するコイル線の断面形状としては、各種の断面形状を採用することができる。たとえば、5角形および6角形などの多角形状、長円形状および楕円形形状などを採用することができる。このような形状のコイル線を採用することで、同じ断面積の丸線コイルを比較して、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の表面積を大きくすることができる。電力伝送時において、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23には、高周波数の電流が流れる。高周波数の電流が流れると、表面効果により、電流は各コイルの表面を流れる。このため、上記のように各コイルの表面積を大きくすることで、各コイルの抵抗を小さくすることができる。なお、図19に示す例においては、共鳴コイル24として、多層巻きのコイルとしてもよい。この場合には、中心線O2に対向する面積が大きくなり、共鳴コイル24に形成される浮遊容量を大きくすることができる。図19において、保持ユニット161は、電磁誘導コイル23および共鳴コイル24を保持し、この保持ユニット161は、複数のコイル保持部材162を含む。コイル保持部材162は、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の内側に配置されており、コイル保持部材162は、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の延びる方向に間隔をあけて複数配置されている。このように、コイル保持部材162は、共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の内周側に配置されているため、コイル保持部材162を共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の外周側に配置した場合と比較して、送電部28のコンパクト化を図ることができる。なお、複数のコイル保持部材162を共鳴コイル24および電磁誘導コイル23の内周側と外周側とに交互に配置するようにしてもよい。共鳴コイル24の両端部は、共鳴コイル24の内側に引き出されており、キャパシタ23がその両端部に接続されている。このように、キャパシタ23を共鳴コイル24内に配置することで、送電部28のコンパクト化が図られている。図17において、コイル保持部材162の上端部および下端部は、管部148から突出するように形成されている。コイル保持部材162の上端面および下端面には、ボルト穴が形成されている。なお、シールド145の底面部には、コイル保持部材162の下端部に形成された穴部と対応する部分に穴部157が形成され、蓋部144には、コイル保持部材162の上端部に形成された穴部と対応する部分に穴部158が形成されている。そして、コイル保持部材162の下端部がボルト155によってシールド145の底面部に固定され、コイル保持部材162の上端部がボルト156によって、蓋部144に固定される。このようして、シールド145と、ユニット146送電部28と、蓋部144とが一体化されている。ここで、コイル保持部材162の下端部がシールド145の底面部に接続され、コイル保持部材162の上端部が蓋部144に固定されている。このため、コイル保持部材162が筐体143の底面部と天板部とを接続しており、筐体143の剛性がコイル保持部材162によって高められている。このため、仮に、送電装置41に外力が加えられたとしても、筐体143が変形することを抑制することができる。図22は、コイル保持部材162を示す斜視図である。図23は、図22に示すコイル保持部材162の側面図である。図22および図23に示すように、コイル保持部材162は、土台部175と、この土台部175に接続された柱部176とを含む。柱部176は、本体部179と、この本体部179の周面に形成され、本体部179の高さ方向に間隔をあけて形成された複数の支持部178とを含む。そして、各支持部178の間には、溝部177が形成されている。そして、溝部177に共鳴コイル24や電磁誘導コイル23がはめ込まれる。溝部177が柱部176の高さ方向に複数形成されているため、共鳴コイル24よび電磁誘導コイル23をはめる位置を適宜調整することができる。共鳴コイル24および電磁誘導コイル23との間隔を調整することで、車両側のインピーダンスを調整することができる。図24は、図23に示すXXIV-XXIV線における断面図である。図24に示すように、支持部178は、本体部179から張り出すように形成されている。図25は、図24に示すXXV-XXV線における断面図である。この図25に示すように、コイル保持部材162は、溝部177に隣り合い、共鳴コイル24を支持する支持部178Aと、溝部177に対して支持部178Aと反対側に配置された支持部178Bとを含む。このように、2つの支持部178A,178Bの間に溝部177が形成されている。なお、溝部177の底部185は、本体部179によって規定され、溝部177の内側面86,87は、支持部178A,178Bによって規定されている。溝部177の深さD2は、共鳴コイル24を形成するコイル線164の幅方向に延び、溝部177の幅W6は、コイル線164の厚さ方向に延びている。さらに、図24において、溝部177は、共鳴コイル24の延びる方向に延びている。そして、図25からも明らかなように、溝部177の深さD2は、幅W6よりも大きくなるように形成されている。ここで、溝部177のうち、共鳴コイル24の巻回中心に最も近接する位置を溝部177の開口部とする。そして、底部185は、溝部177の内周面のうち、上記開口部と対向する部分である。そして、溝部177の深さとは、上記開口部から底部185までの間の距離である。溝部177の長さとは、共鳴コイル24の延びる方向における長さである。さらに、溝部177の幅とは、挿入されるコイル線の厚さ方向の長さである。コイル保持部材162は、絶縁樹脂材料から形成されている。電力伝送時には、共鳴コイル24には、高電圧の電流が流れ、共鳴コイル24が高温となる。共鳴コイル24が高温となることで、支持部178A,178Bが膨張する。これにより、溝部177の幅W6が小さくなり、溝部177内に挿入された共鳴コイル24が支持部178Aおよび支持部1178Bから加えられる面圧が大きくなる。なお、本体部179が熱せられると、本体部179は、溝部177の深さD2が小さくなるように変形する。その一方で、溝部177の幅W6は、溝部177の深さD2よりも小さいので、コイル保持部材162が熱せられることで、溝部177の深さD2が小さくなる変形量よりも、幅W6が狭くなる変形量の方が大きくなる。この結果、コイル保持部材162が共鳴コイル24などからの熱によって熱膨張すると、コイル保持部材162が共鳴コイル24を保持する保持力が大きくなり、共鳴コイル24が脱落することが抑制される。なお、図25などを用いて、共鳴コイル24を保持する保持力が向上することについて説明したが、同様に、電磁誘導コイル23からの熱によってコイル保持部材162が熱せられた場合においても、コイル保持部材162が電磁誘導コイル23を保持する保持力が向上する。共鳴コイル24の幅W5は、溝部177の深さD2よりも大きく、共鳴コイル24は、溝部177から張り出すように設けられている。このため、図18に示すように、送風器150から管部148内に取り入れられた冷却風によって、共鳴コイル24は良好に冷却される。図24において、支持部178に対して、支持部178の配列する方向に離れた位置から支持部178を見ると、支持部178は、台形形状となるように形成されている。具体的には、支持部178は、本体部179に接続された長辺部180と、側辺部183,184と、短辺部182とを含む。そして、支持部178Aは、溝部177の底部185に向かうにつれて、共鳴コイル24の延びる方向の長さL11が大きくなるように形成されている。すなわち、支持部178Aの側辺部183および側辺部184がテーパ状に形成されているため、共鳴コイル24の露出面積が大きくなっている。これにより、共鳴コイル24が冷却風によって冷却される面積が大きくなり、共鳴コイル24が良好に冷却される。なお、側辺部183および側辺部184は湾曲するように形成してもよい。さらに、支持部178Aと対向する支持部1178Bも、支持部178Aと同様に形成されているため、共鳴コイル24を溝部177内に容易に挿入することができ、組み立て効率の向上を図ることができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は請求の範囲によって示され、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。さらに、上記数値などは、例示であり、上記数値および範囲にかぎられない。"