"導電性支持体上に、感光層を有する電子写真感光体において、該感光層は下記式[1]で表される繰り返し構造を有するポリアリレート樹脂と、下記式[6]で表される化合物とを少なくとも含有することを特徴とする電子写真感光体。式[1]中、Ar1~Ar4はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Xは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式[2]で表される基、又は下記式[3]で表される基であって、kは0以上の整数を表す。Yは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式[5]で表される基である。式中のR1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、R1とR2とが結合して環を形成していてもよい。式中のR3は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式[4]で表される基である。式中のR4及びR5は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ar5はアリーレン基を表す。式中、R6及びR7は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表し、R6とR7とが結合して環を形成していてもよい。式[6]中、Ar6は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を少なくとも一つ有するフェニル基、または炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を有していても良い芳香族の縮合多環式炭化水素基を示し、R9は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を示し、mは0~5の整数を表す。R10は、炭素数1~4のアルキル基を示す。ただし、mは1以上の場合、R9は同一であっても異なっていても良いこととする前記式[1]中のkが0~5の整数であり、kが1以上の場合、Xが酸素原子であり、かつYが前記式[5]で表される基であることを特徴とする、請求項1に記載の電子写真感光体。請求項1又は2に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い、静電潜像を形成する像露光手段、該静電潜像をトナーで現像する現像手段、該トナーを該電子写真感光体から被転写体に転写する転写手段、及び転写後の該電子写真感光体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段のうち、少なくとも一つを備えることを特徴とする、電子写真カートリッジ。ブレードクリーニング機構を有し、かつ該ブレードクリーニング機構がカウンター当接方式であることを特徴とする、請求項3に記載の電子写真カートリッジ。フロー式粒子像分析装置によって測定されるトナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であることを特徴とする、請求項3又は4に記載の電子写真カートリッジ。請求項1又は2に記載の電子写真感光体と、少なくとも該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、該静電潜像をトナーで現像する現像手段と、該トナーを被転写体に転写する転写手段とを備えることを特徴とする、画像形成装置。ブレードクリーニング機構を有し、かつ該ブレードクリーニング機構がカウンター当接方式であることを特徴とする、請求項6に記載の画像形成装置。フロー式粒子像分析装置によって測定されるトナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であることを特徴とする、請求項6または7に記載の画像形成装置。従来のケミカルトナーを用いた場合の課題として、トナー形状が球形に近くなることにより、トナーが感光体とブレードとの間をすり抜けて、クリーニング不良を発生することが言及されている。そのため、ケミカルトナーを用いた場合、クリーニングブレードの当接圧を高くし、クリーニング不良を抑制する方法が取られることが多い。しかし、この場合、ブレード反転、摺擦音の発生等の別の課題が発生しやすかった。この課題は、円形度の大きい、懸濁重合トナーを用いた場合、特に顕著であった。このように、従来技術では、ケミカルトナーのポテンシャルを十分に引き出せていなかったというのが現状である。本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、クリーニング不良、フィルミング、濃度低下等が少ない電子写真感光体を提供することにある。また、この電子写真感光体を用いて、印刷時において、ブレード反転、摺擦音の発生しない電子写真カートリッジ及び画像形成装置を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、感光層中に、特定の構造を有するポリアリレート樹脂と、特定のトリアリールアミン型電荷輸送物質とを含有することにより、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、濃度低下等が少ない電子写真感光体を提供することができ、また、この電子写真感光体を用いることにより、印刷時において、ブレード反転、摺擦音の発生しない電子写真カートリッジ及び画像形成装置を提供することができることを見出し、本発明を完成させた。即ち、本発明の第1の要旨は、導電性支持体上に、感光層を有する電子写真感光体において、該感光層は、下記式[1]で表される繰り返し構造を有するポリアリレート樹脂と、下記式[6]で表される化合物とを少なくとも含有することを特徴とする電子写真感光体に存する。式[1]中、Ar1~Ar4はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Xは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式[2]で表される基、又は下記式[3]で表される基であって、kは0以上の整数を表す。Yは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式[5]で表される基である。式中のR1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、R1とR2とが結合して環を形成していてもよい。式中のR3は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式[4]で表される基である。式中のR4及びR5は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ar5はアリーレン基を表す。式中、R6及びR7は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表し、R6とR7とが結合して環を形成していてもよい。式[6]中、Ar6は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を少なくとも一つ有するフェニル基、または炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を有していても良い芳香族の縮合多環式炭化水素基を示し、R9は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を示し、mは0~5の整数を表す。R10は、炭素数1~4のアルキル基を示す。ただし、mは1以上の場合、R9は同一であっても異なっていても良いこととする本発明の第2の要旨は、上記の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、該静電潜像をトナーで現像する現像手段、該トナーを該電子写真感光体から被転写体に転写する転写手段、及び転写後の該電子写真感光体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段のうち、少なくとも一つを備えることを特徴とする、電子写真カートリッジに存する。この時、ブレードクリーニング機構を有することが好ましく、さらに、該ブレードクリーニング機構がカウンター当接方式であることが好ましい。また、フロー式粒子像分析装置によって測定される該トナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であることが好ましい。本発明の第3の要旨は、上記の電子写真感光体と、少なくとも該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行ない静電潜像を形成する像露光手段と、該静電潜像をトナーで現像する現像手段と、該トナーを被転写体に転写する転写手段とを備えることを特徴とする、画像形成装置に存する。この時、ブレードクリーニング機構を有することが好ましく、さらに、該ブレードクリーニング機構がカウンター当接方式であることが好ましい。また、フロー式粒子像分析装置によって測定される該トナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であることが好ましい。本発明によれば、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、濃度低下等が少ない電子写真感光体を提供することができる。また、この電子写真感光体を用いることにより、印刷時において、ブレード反転、摺擦音の発生しない電子写真カートリッジ及び画像形成装置を提供することができる。以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、本発明は以下の内容に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、任意に変更して実施できる。[1.電子写真感光体]本発明の電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に形成された感光層とを有する電子写真感光体において、該感光層が少なくとも前記一般式1で表されるポリアリレート樹脂と、前記一般式6で表されるトリアリールアミン型電荷輸送物質とを含有するものである。[1-1.導電性支持体]本発明の感光体に用いる導電性支持体としては、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料;金属、カーボン、酸化錫等の導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料;アルミニウム、ニッケル、ITO酸化インジウム酸化錫等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス、紙;等が主として使用される。なお、導電性支持体は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。形態としては、例えば、ドラム状、シート状、ベルト状等のものが用いられる。金属材料の導電性支持体に、導電性、表面性等の制御、欠陥被覆等のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものでもよい。導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、導電性支持体表面に陽極酸化被膜を施したものを用いてもよい。陽極酸化被膜を施す場合、公知の方法により封孔処理を施すことが好ましい。陽極酸化処理の方法としては、例えば、クロム酸、硫酸、シュウ酸、ホウ酸、スルファミン酸等の酸性浴中で、陽極酸化処理することにより陽極酸化被膜が形成されるが、中でも、硫酸中での陽極酸化処理がより良好な結果を与える。硫酸中での陽極酸化の場合、各種条件は所望の陽極酸化処理を行える限り任意であるが、中でも、硫酸濃度は通常100g/L以上、また、通常300g/L以下、溶存アルミニウム濃度は通常2g/L以上、また、通常15g/L以下、液温は通常15°C以上、また、通常30°C以下、電解電圧は通常10V以上、また、通常20V以下、電流密度は通常0.5A/dm2以上、また、通常2A/dm2以下が望ましい。このようにして形成された陽極酸化被膜に対して、封孔処理を行なうことが好ましい。封孔処理は、公知の方法で行うことができるが、封孔処理方法として、例えば、主成分としてフッ化ニッケルを含有する水溶液フッ化ニッケル水溶液中に浸漬させる低温封孔処理、又は主成分として酢酸ニッケルを含有する水溶液中に浸漬させる高温封孔処理が好ましい。上記低温封孔処理の場合に使用されるフッ化ニッケル水溶液中のフッ化ニッケルの濃度は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常3g/L以上、また、通常6g/L以下の濃度となるように使用した場合に、より好ましい結果が得られる。また、封孔処理をスムーズに進めるために、処理温度は、通常25°C以上、好ましくは30°C以上、また、その上限は、通常40°C以下、好ましくは35°C以下である。また、フッ化ニッケル水溶液のpHは、通常4.5以上、好ましくは5.5以上、また、その上限は、通常6.5以下、好ましくは6.0以下であることが望ましい。pH調節剤としては、公知の任意の物質を用いることができるが、例えば、シュウ酸、ホウ酸、ギ酸、酢酸、水酸化ナトリウム、酢酸ナトリウム、アンモニア水等を用いることができる。なお、pH調整剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。処理時間は、被膜の膜厚1μmあたり、通常1分以上、また、通常3分以下の範囲で処理することが好ましい。なお、被膜物性を更に改良するために、例えばフッ化コバルト、酢酸コバルト、硫酸ニッケル、界面活性剤等をフッ化ニッケル水溶液に混合してもよい。上記の処理の後、必要に応じて、水洗、乾燥等を行うことにより、低温封孔処理を完了させることができる。また、上記の高温封孔処理の場合の封孔剤としては、例えば酢酸ニッケル、酢酸コバルト、酢酸鉛、酢酸ニッケル-コバルト、硝酸バリウム等の金属塩水溶液を用いることができるが、特に酢酸ニッケルの水溶液を用いることが好ましい。酢酸ニッケル水溶液を用いる場合、酢酸ニッケル水溶液中の酢酸ニッケルの濃度は、通常5g/L以上、また、通常20g/L以下の濃度範囲内で使用することが好ましい。さらに、処理温度は通常80°C以上、好ましくは90°C以上、また、その上限は、通常100°C以下、好ましくは98°C以下でる。また、酢酸ニッケル水溶液のpHは、通常5.0以上、また、通常6.0以下の範囲でが好ましい。pH調節剤としては、アンモニア水、酢酸ナトリウム等を用いることができる。なお、pH調整剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。処理時間は通常10分以上、好ましくは20分以上処理することが好ましい。なお、この場合も、被膜物性を改良するために、酢酸ナトリウム、有機カルボン酸、アニオン系、ノニオン系界面活性剤等を酢酸ニッケル水溶液に混合してもよい。上記の処理の後、必要に応じて、水洗、乾燥等を行うことにより、高温封孔処理を完了させることができる。平均膜厚が厚い場合には、封孔処理液の高濃度化、高温長時間処理により強い封孔条件を必要とする場合がある。従って、生産性が悪くなると共に、被膜表面にシミ、汚れ、粉ふきといった表面欠陥を生じやすくなる。このような観点から、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常20μm以下、特に7μm以下で形成されることが好ましい。導電性支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、導電性支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものであってもよい。また、安価化のためには切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。特に引き抜き加工、インパクト加工、しごき加工等の非切削アルミニウム支持体を用いる場合、処理により、表面に存在した汚れ、異物等の付着物、小さな傷等が無くなり、均一で清浄な支持体が得られるので好ましい。[1-2.下引き層]導電性支持体と後述する感光層との間には、接着性、ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けてもよい。下引き層としては、例えば、樹脂、樹脂に金属酸化物等の粒子を分散したもの等が用いられる。また、下引き層は、単一層であっても、複数層を設けてもよい。下引き層に含有される金属酸化物粒子の例としては、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化鉄等の1種の金属元素を含む金属酸化物粒子、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。これらの金属酸化物粒子の中でも、酸化チタンまたは酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール、シリコーン等の有機物による処理が施されていてもよい。これらの処理は何れか1種でもよく、2種以上が施されていてもよい。酸化チタン粒子の結晶型としては、例えば、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスの何れを用いることができる。なお、酸化チタン粒子は、その結晶型が1種のみであってもよく、2種以上の結晶型が任意の比率及び組み合わせで含まれていてもよい。金属酸化物粒子の粒径は本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、下引き層の原料であるバインダー樹脂等の特性及び溶液の安定性の観点から、平均一次粒径が、通常10nm以上、好ましくは20nm以上、また、通常100nm以下、好ましくは50nm以下のものが望ましい。この平均一次粒径は、例えば透過型電子顕微鏡TEM写真により測定できる。下引き層は、金属酸化物粒子をバインダー樹脂に分散したもので形成することが好ましい。このような下引き層は、例えば、バインダー樹脂を溶解した溶液に金属酸化物粒子を分散させ、この金属酸化物粒子を分散した溶液以下、適宜下引き層形成用塗布液と言う。を塗布することにより形成することが好ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂としては、例えば、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリル酸樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、水溶性ポリエステル樹脂、ニトロセルロース等のセルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、カゼイン、ゼラチン、ポリグルタミン酸、澱粉、スターチアセテート、アミノ澱粉、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物等の有機ジルコニウム化合物、チタニルキレート化合物、チタニルアルコキシド化合物等の有機チタニル化合物、シランカップリング剤等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、硬化剤とともに硬化した形状で使用してもよい。中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド、変性ポリアミド等は、良好な分散性及び塗布性を示し、好ましい。金属酸化物粒子の使用量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、下引き層形成用塗布液の安定性、塗布性の観点から、バインダー樹脂100重量部に対して、通常10重量部以上、また、通常500重量部以下が望ましい。下引き層形成用塗布液に金属酸化物粒子を含有する場合、通常、金属酸化物粒子は塗布液中に分散させて存在する。下引き層形成用塗布液中に金属酸化物粒子を分散させる方法としては、例えば、ボールミル、サンドグラインドミル、遊星ミル、ロールミル等の公知の機械的な粉砕装置を用い、有機溶媒中にて湿式分散することができる。中でも、分散メディアを利用して分散することが好ましい。分散メディアを利用して分散する際の分散装置としては、公知のどのような分散装置を用いて分散しても構わないが、例えば、ペブルミル、ボールミル、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミル、振動ミル、ペイントシェーカー、アトライター等が挙げられる。これらの中でも塗布液を循環させて分散できるものが好ましく、分散効率、到達粒径の細かさ、連続運転の容易さ等の観点から、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミルが用いられる。サンドミルは、縦型、横型いずれのものでもよい。サンドミルのディスク形状は、平板型、垂直ピン型、水平ピン型等任意のものを使用できる。分散メディアは、通常、真球に近い形状をしているため、平均粒子径は、例えばJIS環Z8801:2000等に記載のふるいによりふるい分けする方法、例えば株ニレコ製のLU環ZEX50等の画像解析装置を用いた画像解析等により求めることができる。また、密度は、例えばアルキメデス法により測定することができる。さらに、真球度は、例えば株ニレコ製のLU環ZEX50等の画像解析装置により、求めることができる。分散メディアの平均粒子径としては、通常5μm以上、好ましくは10μm以上、また、その上限は、通常200μm以下、好ましくは100μmである。一般的には、小さな粒径の分散メディアを用いることにより、短時間で均一な分散液を与える傾向があるが、粒径が小さくなりすぎる場合、分散メディアの質量が小さくなり、効率の良い分散が行えない可能性がある。例えば酸化チタン粒子を下引き層用塗布液に分散させるには、各種の平均粒子径を有する分散メディアを用いることができるが、中でも、平均粒子径が上記範囲にある分散メディアを用いることが好ましい。分散メディアの密度としては、通常5.5g/cm3以上、好ましくは5.9g/cm3以上、より好ましくは6.0g/cm3以上のものが用いられる。一般に、より高密度の分散メディアを使用して分散した方が、短時間で均一な分散液が得られる傾向にある。また、分散メディアの真球度としては、好ましくは1.08以下、より好ましくは1.07以下である。分散メディアとしては、本発明の効果を著しく損なわない限り任意のものを用いることができるが、下引き層形成用塗布液に不溶、且つ、比重が下引き層形成用塗布液より大きなものであって、下引き層形成用塗布液と反応したり、下引き層形成用塗布液を変質させたりしないものであることが好ましい。分散メディアの具体例としては、クローム球玉軸受用鋼球、カーボン球炭素鋼球等のスチール球;ステンレス球;窒化珪素球、炭化珪素、ジルコニア、アルミナ等のセラミック球;窒化チタン、炭窒化チタン等の膜でコーティングされた球等が挙げられるが、これらの中でもセラミック球が好ましく、特にはジルコニア焼成ボールが好ましい。より具体的には、特許第3400836号公報に記載のジルコニア焼成ビーズを用いることが特に好ましい。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、下引き層をメタノールと1-プロパノールとを7:3の重量比で混合した溶媒に分散した液以下適宜、下引き層測定用分散液という中において、金属酸化物粒子は、動的光散乱法により測定された体積平均粒子径が、通常20nm以上、また、その上限は、通常0.1μm以下、好ましくは95nm以下、より好ましくは90nm以下であることが望ましい。上記範囲を満たすことにより、本発明の電子写真感光体は、低温低湿下での露光-帯電繰り返し特性が安定し、得られる画像に黒点、色点等の画像欠陥が生じることを抑制することができる。なお、動的光散乱法による具体的な測定方法としては、例えば、特開2007-334335号公報に記載の方法を用いることができる。また、下引き層測定用分散液中の金属酸化物粒子は、動的光散乱法により測定された累積90粒子径が、通常10nm以上、好ましくは20nm以上、より好ましくは50nm以上、また、その上限は、通常0.3μm以下、好ましくは0.25μm以下、より好ましくは0.2μm以下であることが望ましい。下引き層の膜厚は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、電子写真感光体の電気特性、強露光特性、画像特性、繰り返し特性、及び製造時の塗布性を向上させる観点から、通常は0.01μm以上、好ましくは0.1μm以上、また、通常30μm以下、好ましくは20μm以下である。[1-3.感光層]感光層の構成は、公知の電子写真感光体に適用可能な如何なる構成も採用することが可能である。具体例を挙げると、光導電性材料をバインダー樹脂中に溶解又は分散させた単層の感光層を有する、いわゆる単層型感光体;電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を積層してなる複数の層からなる感光層を有する、いわゆる積層型感光体等が挙げられる。一般に光導電性材料は、単層型でも積層型でも、機能としては同等の性能を示すことが知られている。本発明の電子写真感光体の有する感光層は、公知のいずれの形態であっても構わないが、電子写真感光体の機械的物性、電気特性、製造安定性等を総合的に勘案して、積層型の電子写真感光体が好ましい。特に、導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に積層した順積層型感光体がより好ましい。また、本発明の電子写真感光体における感光層は、少なくとも特定の構造を有するポリアリレート樹脂と特定の電荷輸送物質とを含有する。[1-3-1.ポリアリレート樹脂]本発明の電子写真感光体における感光層は、下記式1で表される繰返し構造を有するポリアリレート樹脂以下、適宜ポリアリレート樹脂1と言う。を含有する。なお、ポリアリレート樹脂1は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組みあわせで用いてもよい。式[1]中、Ar1~Ar4はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Xは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式[2]で表される基、又は下記式[3]で表される基であって、kは0以上の整数を表す。Yは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式[5]で表される基である。式中のR1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、R1とR2とが結合して環を形成していてもよい。式中のR3は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式[4]で表される基である。式中のR4及びR5は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ar5はアリーレン基を表す。式中、R6及びR7は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表し、R6とR7とが結合して環を形成していてもよい。<構造>上記式1中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基が有する炭素数としては、通常6以上、また、その上限は、通常20以下、好ましくは10以下、より好ましくは6である。炭素数が多すぎる場合、製造コストが高くなり、電気特性も悪化する虞がある。Ar1~Ar4の具体例としては、1,2-フェニレン基、1,3-フェニレン基、1,4-フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基等が挙げられる。中でも、アリーレン基としては、電気特性の観点から、1,4-フェニレン基が好ましい。アリーレン基は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、Ar1~Ar4の置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、アルコキシ基等が挙げられる。中でも、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常1以上、また、通常10以下、電気特性の観点から好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。より詳しくは、Ar3及びAr4は、それぞれ独立に置換基の数は0個以上2個以下が好ましく、接着性の観点から置換基の数は1個以上2個以下であることがより好ましく、中でも、耐磨耗性の観点から置換基の数は1個であることが特に好ましい。また、置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。上記の観点から、Ar3及びAr4の少なくとも一方が置換基を有するアリーレン基であることが好ましい。一方、Ar1及びAr2は、それぞれ独立して、置換基の数は0以上2以下が好ましく、耐磨耗性の観点から置換基の数が0個であることがより好ましい。上記式1において、Xは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式[2]で表される基、又は下記式[3]で表される基であって、式[2]中のR1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、R1とR2とが結合して、シクロアルキリデン基のような環を形成していてもよく、式[3]中のR3は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式[4]で表される基であって、式[4]中のR4及びR5は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ar5はアリーレン基を表す。式[1]中、好適なXとして、酸素原子、硫黄原子、式[2]で表される構造、又は式[3]で表される構造を有する2価の有機残基が挙げられる。式[2]中のR1及びR2のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられ、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。また、式[2]中のR1とR2とが結合して形成されるシクロアルキリデン基としては、シクロペンチリデン基、シクロヘキシリデン基、シクロヘプチリデン基などが挙げられる。さらに、式[3]中のR3のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。式[3]中のR3のアリーレン基としては、フェニレン基、テルフェニレン基などが挙げられる。式[4]で表される基として、具体的には下記式[7]で表される基が挙げられる。これらのなかでも、Xは、酸素原子であることが好ましい。また、kは0または1であることが好ましい。また、上記式1において、Yは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式[5]表される基である。式[5]中のR6及びR7は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、又はR6とR7とが結合して形成されるシクロアルキリデン基を表す。感光層用バインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性を勘案すれば、式[5]中のR6及びR7は、アリール基として、フェニル基、ナフチル基が好ましく、アルコキシ基として、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基が好ましい。また、アルキル基としては、炭素数が1~10のアルキル基が好ましく、さらに好ましくは炭素数が1~8であり、特に好ましくは炭素数が1~2である。ポリアリレート樹脂を製造する際に用いる二価ヒドロキシアリール成分の製造の簡便性を勘案すれば、Yとして、単結合、-O-、-S-、-CH2-、-CHCH3-、-CCH32-、シクロヘキシレンが好ましく、より好ましくは、-CH2-、-CHCH3-、-CCH32-、シクロヘキシレンであり、特に好ましくは-CH2-、-CHCH3-である。本発明においては、前記ポリアリレート樹脂1として、下記一般式[8]で表される繰り返し構造を含むポリアリレート樹脂であることが好ましい。下記一般式[8]中、Ar16~Ar19はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、R8は水素原子又はアルキル基を表す。上記一般式[8]中、Ar16~Ar19は上記Ar1~Ar4にそれぞれ対応するものであり、特に好ましくは、それぞれ置換基を有していてもよいフェニレン基である。また、好ましい置換基としては、水素原子又はアルキル基であり、特に好ましくはメチル基である。さらに、一般式[8]中、Ar18とAr19はメチル基を有するフェニレン基であり、Ar16とAr17は置換基を有さないフェニレン基であることが特に好ましい。また、R8は、水素原子又はアルキル基を表す。該アルキル基は、好ましくは炭素数が1~10であり、さらに好ましくは炭素数が1~8であり、特に好ましくはメチル基である。<二価ヒドロキシアリール残基>上記ポリアリレート樹脂の中の二価ヒドロキシアリール残基となる二価ヒドロキシアリール成分は、下記一般式[9]で表されるが、好ましくは下記一般式[10]で表される。一般式[9]中のAr3、Ar4及びYは、既述のとおりである。一般式[10]中のAr18、Ar19及びR8は、既述のとおりである。具体的には、一般式[10]中のR8が水素原子の場合、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、2-ヒドロキシフェニル3-ヒドロキシフェニルメタン、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス3-ヒドロキシフェニルメタン、3-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルメタン、2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルメタン、2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、ビス3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルメタン、ビス3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルメタン、3-ヒドロキシ-4-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、3-ヒドロキシ-4-エチルフェニル4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタンが挙げられる。また、R8がメチル基の場合は、1,1-ビス2-ヒドロキシフェニルエタン、1-2-ヒドロキシフェニル-1-3-ヒドロキシフェニルエタン、1-2-ヒドロキシフェニル-1-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス3-ヒドロキシフェニルエタン、1-3-ヒドロキシフェニル-1-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス2-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1-2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル-1-3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルエタン、1-2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル-1-3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルエタン、1-2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル-1-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1-2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル-1-4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルエタン、1,1-ビス3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルエタン、1-3-ヒドロキシ-4-メチルフェニル-1-4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1-3-ヒドロキシ-4-エチルフェニル-1-4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタンが挙げられる。この中でも、一般式[10]中のR8が水素原子の場合には、二価ヒドロキシアリール成分の製造の簡便性を考慮すれば、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタンが特に好ましく、これらの二価ヒドロキシアリール成分を複数組み合わせて用いることも可能である。また、一般式[10]中のR8がメチル基の場合には、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1-2-ヒドロキシフェニル-1-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス2-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタンが特に好ましく、これらの二価ヒドロキシアリール成分を複数組み合わせて用いることも可能である。一般式[9]に一般式[10]は含まれるが、以下に、上記一般式[10]の例示以外の一般式[9]の化合物についても説明する。一般式[9]で表される二価ヒドロキシアリール成分の具体例としては、3,3,5,5-テトラメチル-4,4-ジヒドロキシビフェニル、2,4,3,5-テトラメチル-3,4-ジヒドロキシビフェニル、2,2,4,4-テトラメチル-3,3-ジヒドロキシビフェニル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエーテル、4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニル3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルエーテル、ビス3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニル3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルメタン、ビス3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、1-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニル-1-3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルエタン、1,1-ビス3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、2-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニル-2-3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルプロパン、2,2-ビス3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、1-4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニル-1-3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルシクロヘキサン、1,1-ビス3-ヒドロキシ-2,4-ジメチルフェニルシクロヘキサンが挙げられ、好ましくは、3,3,5,5-テトラメチル-4,4-ジヒドロキシビフェニル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサンである。あるいは、ビス2-ヒドロキシフェニルエーテル、2-ヒドロキシフェニル3-ヒドロキシフェニルエーテル、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス3-ヒドロキシフェニルエーテル、3-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス2-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、ビス2-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテル、2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルエーテル、2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルエーテル、2-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、2-ヒドロキシ-3-エチルフェニル4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテル、ビス3-ヒドロキシ-4-メチルフェニルエーテル、ビス3-ヒドロキシ-4-エチルフェニルエーテル、3-ヒドロキシ-4-メチルフェニル4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、3-ヒドロキシ-4-エチルフェニル4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテル、さらには、ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルメタン、ビス2-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシフェニルケトン、ビス4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルエタン、ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルメトキシメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-メトキシエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-メトキシプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジメトキシメタン、等が挙げられる。この中でも、二価ヒドロキシアリール成分の製造の簡便性を考慮すれば、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、あるいは、ビス4-ヒドロキシフェニルエーテル、2-ヒドロキシフェニル4-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス2-ヒドロキシフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエーテル、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエーテルが特に好ましく、これらの二価ヒドロキシアリール成分を複数組み合わせて用いることも可能である。<ジカルボン酸残基>上記ポリアリレート樹脂の中のジカルボン酸残基であるジカルボン酸成分は、下記一般式[11]で表される。一般式[11]中のAr1、Ar2、X、及びkは既述の通りであり、式[11]に含まれるジカルボン酸残基として、下記一般式[I]~[VI]で表される構造を例示することができる。ここでkは0以上の整数であるが、電気特性、及び耐傷性の点から0~5の整数が好ましく、より好ましくは0または1である。好ましくはkが1でXが酸素原子である、下記一般式[12]で表される。一般式[12]中のAr16及びAr17も既述の通りであるが、好ましくは置換基を有さないフェニレン基である。一般式[12]で表される好ましいジカルボン酸残基の具体的としては、ジフェニルエーテル-2,2-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-2,3-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-2,4-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-3,3-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-3,4-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-4,4-ジカルボン酸残基等が挙げられる。これらの中でも、ジカルボン酸成分の製造の簡便性を考慮すれば、ジフェニルエーテル-2,2-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-2,4-ジカルボン酸残基、ジフェニルエーテル-4,4-ジカルボン酸残基がより好ましく、ジフェニルエーテル-4,4-ジカルボン酸残基が特に好ましい。一般式[11]で表される、上記以外のジカルボン酸残基の具体的としては、フタル酸残基、イソフタル酸残基、テレフタル酸残基、トルエン-2,5-ジカルボン酸残基、p-キシレン-2,5-ジカルボン酸残基、ナフタレン-1,4-ジカルボン酸残基、ナフタレン-2,3-ジカルボン酸残基、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸残基、ビフェニル-2,2-ジカルボン酸残基、ビフェニル-4,4-ジカルボン酸残基が挙げられ、好ましくは、フタル酸残基、イソフタル酸残基、テレフタル酸残基、ナフタレン-1,4-ジカルボン酸残基、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸残基、ビフェニル-2,2-ジカルボン酸残基、ビフェニル-4,4-ジカルボン酸残基であり、特に好ましくは、イソフタル酸残基、テレフタル酸残基であり、これらのジカルボン酸残基を複数組み合わせて用いることも可能である。上記ポリアリレート樹脂は、他のジカルボン酸成分を含み、構造の一部に一般式[11]を内包する樹脂でもよい。その他のジカルボン酸残基の具体例としては、アジピン酸残基、スベリン酸残基、セバシン酸残基、ピリジン-2,3-ジカルボン酸残基、ピリジン-2,4-ジカルボン酸残基、ピリジン-2,5-ジカルボン酸残基、ピリジン-2,6-ジカルボン酸残基、ピリジン-3,4-ジカルボン酸残基、ピリジン-3,5-ジカルボン酸残基、が挙げられ、好ましくは、アジピン酸残基、セバシン酸残基であり、これらのジカルボン酸残基を複数組み合わせて用いることも可能である。なお、本発明を構成するジカルボン酸残基[11]と上述した他のジカルボン酸残基とを有する場合、本発明を構成するジカルボン酸残基が、繰り返しユニットの個数として70以上であることが好ましく、80以上であることがより好ましく、90以上であることが特に好ましい。最も好ましくは、本発明を構成するジカルボン酸残基[11]のみを有する場合、すなわち、本発明を構成するジカルボン酸残基[11]が、繰り返しユニットの個数として100である場合である。<物性>一般式[1]で表される繰り返し構造を含むポリアリレート樹脂において、粘度平均分子量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは10,000以上、より好ましくは20,000以上、また、その上限は、好ましくは70,000以下、より好ましくは50,000以下であることが望ましい。粘度平均分子量の値が小さすぎる場合、ポリアリレート樹脂の機械的強度が不足する可能性があり、大きすぎる場合、感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下する可能性がある。なお、粘度平均分子量は、例えばウベローデ型毛細管粘度計等を用いて、実施例に記載の方法で測定することができる。上述したポリアリレート樹脂は電子写真感光体に用いられ、該感光体の導電性支持体上に設けられる感光層中のバインダー樹脂として用いられる。[1-3-2.電荷輸送物質]本発明に用いられるトリアリールアミン型電荷輸送物質は、下記一般式[6]で表される化合物である。式[6]中、Ar6は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を少なくとも一つ有するフェニル基、または炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を有していても良い芳香族の縮合多環式炭化水素基を示し、R9は、炭素数1~4のハメット則における置換基定数σpが0.20以下である置換基を示し、mは0~5の整数を表す。R10は、炭素数1~4のアルキル基を示す。ただし、mは1以上の場合、R9は同一であっても異なっていても良いこととするAr6の置換基としては、例えば、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、炭素数2~4のジアルキルアミノ基などが挙げられ、具体的には、メチル、エチル、nプロピル、イソプロピル、nブチル、イソブチル、tertブチル、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、NN-ジメチルアミノ、NN-ジエチルアミノなどが挙げられる。中でも、電気特性や製造コストの面から、炭素数1~2の置換基が特に好ましい。なお、感光体の耐酸性ガス性向上やメモリ特性改良の観点から、Ar6の置換基のハメット則における置換基定数σpが03以上であることが好ましい。ここで、ハメット則とは、芳香族化合物における置換基が芳香環の電子状態に与える効果を説明するために用いられる経験則であって、置換ベンゼンの置換基定数σpは、置換基の電子供与/吸引の程度を定量化した値といえる。σp値が正であれば置換安息香酸の方が無置換のものより酸性が強い、つまり電子吸引性置換基となる。逆にσp値が負であると電子供与性置換基となる。表1は、代表的な置換基のσp値である日本化学会編、化学便覧基礎編II改訂4版、丸善株式会社、平成5年9月30日発行、p.364~365。前記一般式6中、Ar6としては、例えば、フェニル、ナフチル、フルオレニル、アントリル、フェナントリル、ピレニルなどが挙げられる。製造コストの面で、フェニル基やナフチル基が好ましく、電気特性の面ではナフチル基がより好ましく、2-ナフチル基が特に好ましい。前記一般式6中、R9としては、例えば、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、炭素数2~4のジアルキルアミノ基などが挙げられ、具体的には、メチル、エチル、nプロピル、イソプロピル、nブチル、イソブチル、tertブチル、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ、NN-ジメチルアミノ、NN-ジエチルアミノなどが挙げられる。中でも、電気特性や製造コストの面から、炭素数1~2の置換基が特に好ましい。また、感光体の耐酸性ガス性向上やメモリ特性改良の観点から、R9のハメット則における置換基定数σpが03以上であることが好ましい。前記一般式6中、mは0~5の整数であり、1~2の整数が好ましいが、電気特性の観点から考え、m=1である場合は特に好ましい。なお、mは1以上である場合、R1は、同一であっても異なっていても良い。例えば、メチル基とエチル基の組み合わせ、メチル基とメトキシ基の組み合わせなどが挙げられる。前記一般式[6]中、R10としては、炭素数1~4のアルキル基であって、例えば、メチル、エチル、nプロピル、イソプロピル、nブチル、イソブチル基が挙げられる。電気特性や製造コストの面から、R2は、メチル基やエチル基のような短鎖アルキル基が特に好ましい。炭素数1~4の場合は電荷輸送物質とバインダー樹脂との相性が良く、電気特性と表面特性の両立できる電子写真感光体が得られる。前記一般式[6]の分子量としては、通常、500以下、好ましくは460以下である。この範囲を満足すると実写評価をした際にクリーニング性が良好となり、音鳴りやフィルミングを防止しやすくなる。これは低分子の電荷輸送物質を使用することで、感光体の表面硬度が高いためであると考えられる。したがって、前記一般式[6]中、Ar6またはそれの置換基、さらに置換基R9、R10は、上記分子量を鑑みて調整することが好ましい。一方で下限値としては、電気特性の観点から400以上であることが好ましい。通常、バインダー樹脂としてポリアリレート樹脂を用いた場合、クリーニングブレードとの摺擦による異音が発生しやすい。しかし、本発明のポリアリレート樹脂、並びにトリアリールアミン型電荷輸送物質を組み合わせて用いることにより、これを抑制することが可能となる。また、これらを組み合わせて感光層に含有させると、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、濃度低下等が少なく、耐摩耗性に優れる電子写真感光体を製造することができる。この理由は定かではないが、本発明者らの検討によると、分子量が小さい電荷輸送物質ほど、上記にて詳述したポリアリレート樹脂と組み合わせた場合に感光体の表面硬度が高く、表面特性を改善する効果があると考えられる。本発明に用いられるトリアリールアミン型電荷輸送物質は、他の電荷輸送物質と併用しても構わないが、本発明の効果を十分に発揮するためには、感光層に含まれる全電荷輸送物質中、本発明に用いられる電荷輸送物質の量は、通常、30重量以上、好ましくは50重量以上、より好ましくは80重量以上、特に好ましくは100重量であることが望ましい。また、本発明に用いられるトリアリールアミン型電荷輸送物質は、本発明の効果を十分に発揮するためには、バインダー樹脂100質量部に対して、通常、30質量部以上、好ましくは40質量部以上、より好ましくは50質量部以上、また、その上限は、通常、120質量部位以下、好ましくは100質量部以下、より好ましくは80質量部以下である。また、本発明に用いられるトリアリールアミン型電荷輸送物質は、本発明に用いられるポリアリレート樹脂と共に感光層中に含有される場合に、特に優れた効果を奏する。ポリアリレート樹脂を用いた場合、ポリカーボネート樹脂を用いた場合に比べて、通常は電気特性が悪化するが、本発明に用いられるトリアリールアミン型電荷輸送物質とポリアリレート樹脂とを組み合わせて用いた場合、優れた耐磨耗性と電気特性とを両立することが出来る。本発明に用いられる一般式[6]で示されるトリアリールアミン型電荷輸送物質の代表例として、以下の例示化合物CT1~CT10が挙げられる。ただし、本発明に関わる電荷輸送物質はこれらの化合物に限定されるものではない。[1-3-3.ポリアリレート樹脂以外のバインダー樹脂]本発明の電子写真感光体における感光層は、少なくとも上記一般式1で表されるポリアリレート樹脂と一般式6で表される電荷輸送物質とを含有する。ただし、バインダー樹脂として、一般式1で表されるポリアリレート樹脂以外の樹脂を含んでもよい。この場合、積層型感光体の電荷輸送層及び単層型感光体の感光層に使用される全バインダー樹脂中、本発明のポリアリレート樹脂が通常30重量以上、好ましくは50重量以上、より好ましくは80重量以上、特に好ましくは100重量であることが望ましい。電荷発生層と電荷輸送層とを有する機能分離型感光体即ち、積層型感光体の電荷輸送層及び単層型感光体の感光層形成の際は、膜強度確保のため、通常、電荷輸送物質をバインダー樹脂に分散して使用される。機能分離型感光体の電荷輸送層は、電荷輸送物質と各種バインダー樹脂とを溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。また、単層型感光体は、電荷発生物質、電荷輸送物質及び各種バインダー樹脂を溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。上記一般式1で表されるポリアリレート樹脂と組み合わせて使用できるバインダー樹脂としては、例えばブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は珪素試薬等で修飾されていてもよい。上記バインダー樹脂のうち、ポリカーボネート樹脂が特に好ましい。なお、バインダー樹脂は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。ポリアリレート樹脂と併用しうるポリカーボネート樹脂としては、下記式13で表される繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂を用いることが好ましい。式13中、Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X2は単結合又は二価の連結基を表す。上記式13において、Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、例えば1,2-フェニレン基、1,3-フェニレン基、1,4-フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が挙げられるが、電気特性の観点から1,4-フェニレン基が好ましい。また、Ar21及びAr22の置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、アルコキシ基等が挙げられる。これらの中でも、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましく例示される。なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有さないか、1個又は2個の置換基を有することが好ましく、接着性の観点から、1個又は2個の置換基を有することがより好ましく、滑り性の観点から、1個の置換基を有することが特に好ましい。置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。また、上記式13において、X2は単結合又は二価の連結基を表す。好適なX2の具体例を挙げると、硫黄原子、酸素原子、スルホニル基、カルボニル基、シクロヘキシリデン等のシクロアルキリデン基、-CRcRd-が挙げられる。ここで、Rc及びRdは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、又はアルコキシ基を表す。また、Rc及びRdのうち、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。なお、Rc又はRdがアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は、通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。さらに、ポリカーボネート樹脂を製造する際に通常用いられる二価ヒドロキシ化合物を製造する際の簡便性を勘案すれば、X2としては、硫黄原子、酸素原子、シクロヘキシリデン、-CRcRd-が好ましい。中でも、X2が-CRcRd-であることが好ましく、Rc及びRdが水素原子又はメチル基等のアルキル基であることがより好ましく、耐磨耗性の観点から、Rc及びRdのうち少なくとも一方が水素原子であることが特に好ましい。これらの構造を形成するジオール成分としては、ビスフェノール化合物、ビフェノール化合物等が挙げられる。その具体例としては、4,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’,3,3’,5,5’-ヘキサメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル等のビフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基を有しないビスフェノール化合物;ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン等の芳香族環上に置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルシクロヘキサン等、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルシクロヘキサン等、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-イソプロピルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-sec-ブチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基としてアルキル基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルジベンジルメタン等の芳香族環を連結する2価基が置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;等が挙げられる。なお、ジオール成分は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。中でも以下に示されるビスフェノール又はビフェノールから形成されるポリカーボネート樹脂が好適に使用される。特に、以下の構造を有するビスフェノールから形成されるポリカーボネート樹脂が好ましい。なお、ポリカーボネート樹脂は、部分構造として上記式13で表される以外のポリカーボネート構造を含んでもよい。更に、部分構造として、ポリカーボネート樹脂以外の構造を含んでもよい。上記のポリカーボネート樹脂において、式13で表される部分構造の重量比率は、電気特性及び耐磨耗性の観点から、多いほど好ましい。具体的には、ポリカーボネート樹脂の全重量に対して、式13で表される部分構造が、好ましくは50重量以上、より好ましくは70重量以上、更に好ましくは80重量以上であって、特に好ましくは100重量であることが望ましい。ポリアリレート樹脂と組み合わせて使用できるバインダー樹脂の粘度平均分子量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは10000以上、より好ましくは20000以上、また、その上限は、好ましくは70000以下、より好ましくは50000以下であることが望ましい。粘度平均分子量の値が小さすぎる場合、バインダー樹脂の機械的強度が不足する可能性があり、大きすぎる場合、感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下する可能性がある。なお、粘度平均分子量は、ポリアリレート樹脂1の場合と同様に測定することができる。1-3-4.その他の電荷輸送物質本発明のトリアリールアミン型電荷輸送物質以外にも、公知の他の電荷輸送物質を併用してもよい。他の電荷輸送物質を併用する場合、その種類は特に制限されないが、例えば、2,4,7-トリニトロフルオレノン等の芳香族ニトロ化合物、テトラシアノキノジメタン等のシアノ化合物、ジフェノキノン等のキノン化合物等の電子吸引性物質、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾフラン誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、エナミン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したもの、あるいはこれらの化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体等の電子供与性物質等が挙げられる。これらの中でも、カルバゾール誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、ヒドラゾン誘導体、エナミン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したものが好ましい。これらの電荷輸送物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。1-3-5.電荷発生物質本発明においては、必要に応じて、電荷発生物質を使用することが好ましい。電化発生物質は、通常、単層型感光層では当該単層型感光層に含有され、積層型感光層では電荷発生層に含有される。電化発生物質の具体例としては、例えば、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム、その他無機系光導電材料、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレンスクアリリウム顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等の有機顔料等各種光導電材料が使用でき、特に有機顔料、更にはフタロシアニン顔料、アゾ顔料が好ましい。なお、電荷発生物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。使用されるフタロシアニンとしては、具体的には、無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、錫、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム等の金属、又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシド等の配位したフタロシアニン類の各種結晶型が使用される。特に、感度の高い結晶型であるX型、τ型無金属フタロシアニン、A型別称β型、B型別称α型、D型別称Y型等のチタニルフタロシアニン別称:オキシチタニウムフタロシアニン、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、V型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型,I型等のμ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体、IIS型等のμ-オキソ-アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。なお、これらのフタロシアニンのうち、A型β型、B型α型、D型Y型オキシチタニウムフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、V型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型μ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。特に、オキシチタニウムフタロシアニンは、CuKα特性X線による粉末X線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°27.3°に主たる明瞭な回折ピークを有するものが好ましい。また、上記オキシチタニウムフタロシアニンは、CuKα特性X線による粉末X線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°9.0°~9.7°に、明瞭な回折ピークを有することが好ましい。また、上記オキシチタニウムフタロシアニンにおいては、結晶内の塩素含有量が1.5重量以下であることが好ましい。なお、塩素含有量は、例えば元素分析により求めることができる。また、上記オキシチタニウムフタロシアニン結晶内においては、下記式14で表される塩素化オキシチタニウムフタロシアニンの割合が、下記式15で表される無置換オキシチタニウムフタロシアニンに対して、マススペクトル強度比で、0.070以下であるものである。また、好ましくはマススペクトル強度比が0.060以下であり、より好ましくは0.055以下である。製造の際、非晶質化に乾式摩砕法を用いる場合は、0.02以上が好ましく、非晶質化にアシッドペースト法を用いる場合は、0.03以下が好ましい。塩素置換量は、特開2001-115054号公報の手法に基づいて測定することができる。これらオキシチタニルフタロシアニンの粒子径は、製法、結晶変換方法によって大きく異なるが、分散性を考慮すると、1次粒子径として、500nm以下が好ましく、塗布成膜性の面からは300nm以下であることが好ましい。また、上記のオキシチタニウムフタロシアニンは、塩素原子以外に、例えば、フッ素原子、ニトロ基、シアノ基、スルホン基等の置換基で置換された、各種オキシチタニウムフタロシアニン誘導体を含有しても構わない。なお、これらの置換基は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。アゾ顔料としては、各種公知のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。好ましいアゾ顔料の例を下記式16に示す。下記式16において、Cp1~Cp3はカップラーを表す。中でも、上記式16において、カップラーCp1~Cp3としては、以下の構造が好ましい。さらに、フタロシアニン及びアゾ顔料を併用することによって、高感度かつゴーストのない電子写真感光体を作製することが可能である。機能分離型感光体における電荷発生層に通常用いられるバインダー樹脂の例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル-酢酸ビニル系共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-アルキッド樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーの中から選択し、用いることができるが、これらポリマーに限定されるものではない。また、これらのバインダー樹脂は単独で用いても、2種類以上を混合して用いてもよい。機能分離型感光体の電荷発生層において、上記バインダー樹脂と電荷発生物質との混合比は、バインダー樹脂100重量部に対して、通常10重量部以上、好ましくは30重量部以上、また、その上限は、通常1000重量部以下、好ましくは500重量部以下である。使用量が少なすぎる場合、電子写真感光体としての感度が低下する可能性があり、多すぎる場合、電荷発生物質の凝集等により塗布液の安定性が低下する可能性がある。また、その膜厚は通常0.1μm以上、好ましくは0.15μm以上、また、その上限は、通常4μm以下、好ましくは0.6μm以下である。電荷発生層の形成方法は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、積層型感光体の場合、通常は電荷発生物質を分散させた電荷発生層形成用塗布液を塗布乾燥させることにより、形成することができる。上記電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法、超音波分散法等の公知の分散方法を用いることができる。この際粒子を通常0.5μm以下、好ましくは0.3μm以下、より好ましくは0.15μm以下の粒子サイズに微細化することが望ましい。1-3-6.その他の成分また、感光層には、例えば成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるために、酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、レベリング剤、可視光遮光剤、増感剤等の添加剤を含有させてもよい。添加剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。酸化防止剤の例としては、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また染料、顔料の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられ、界面活性剤の例としては、シリコ-ンオイル、フッ素系オイル等が挙げられる。ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、例えば、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2,2’-メチレンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、4,4’-チオビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、2,2’-ブチリデンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、α-トコフェロール、β-トコフェロール、2,2,4-トリメチル-6-ヒドロキシ-7-t-ブチルクロマン、ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2’-チオエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオールビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシアニソール、1-[2-{3,5-ジ-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-4-[3-3,5-ジ-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ]-2,2,6,6-テトラメチルピペラジル、2,4-ビス-n-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、2-5-メチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-3-t-ブチル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、1-[2-{3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-4-{3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン、n-オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、等を挙げることができる。中でも、分子中のフェノール環にt-ブチル基を1個以上有するものが好ましく、中でも、当該t-ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に結合したもの即ち、水酸基に対してオルト位にt-ブチル基が結合したものがより好適である。それらの中でも、そのt-ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に2個結合したもの即ち、水酸基に対して2位及び6位の位置にt-ブチル基が結合したものが特に好ましい。その具体例を挙げると、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、n-オクタデシル-3-4’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-t-ブチルフェニルプロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤、2,2’-メチレンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]等のポリフェノール系酸化防止剤等が好適である。これらを用いることにより、繰返し使用してもカブリのない電子写真感光体を容易に製造することができる。また、耐酸性ガス性を向上させるために、公知の置換基を有しても良いアルキルアミン化合物を用いることが可能である。例えば、特開平3-172852号公報、特開2007-52408号公報等に示される化合物を用いることが好ましい。それらの中でも、例えば、トリベンジルアミンを好適に用いることができる。1-4.保護層感光体の最表面層には、感光層の損耗を防止したり、帯電器等から発生する放電物質等による感光層の劣化を防止、軽減等したりする目的で保護層を設けてもよい。保護層は、例えば導電性材料を適当なバインダー樹脂中に含有させて形成するか、特開平9-190004号公報の記載のようなトリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する化合物を用いた共重合体を用いることができる。導電性材料としては、TPDN,N-ジフェニル-N,N-ビス-m-トリルベンジジン等の芳香族アミノ化合物、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化錫、酸化チタン、酸化錫-酸化アンチモン、酸化アルミニウム、酸化亜鉛等の金属酸化物等を用いることが可能であるが、これに限定されるものではない。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。保護層に用いるバインダー樹脂としては、例えばポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、シロキサン樹脂等の公知の樹脂を用いることができ、また、特開平9-190004号公報に記載のような、トリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する骨格と上記樹脂との共重合体を用いることもできる。なお、保護層に用いるバインダー樹脂も、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。上記保護層は、電気抵抗が通常109Ωcm以上1014Ωcm以下となるように形成することが望ましい。電気抵抗が小さすぎる場合、画像のボケ、解像度の低下が生じる可能性があり、電気抵抗が大きすぎる場合、残留電位が上昇しカブリの多い画像となる可能性がある。また、保護層は、像露光に照射される光の透過を実質上妨げないように形成することが好ましい。また、例えば、感光体表面の摩擦抵抗、摩耗を低減、トナーの感光体から転写ベルト、紙への転写効率を高める等の目的で、表面層にフッ素系樹脂、シリコーン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂等を含んでいてもよい。また、これらの樹脂からなる粒子、無機化合物の粒子等を表面層に含んでいてもよい。[1-5.層形成方法]感光体を構成する各層は、通常、各層を構成する材料を含有する塗布液を、支持体上に公知の塗布方法を用い、各層ごとに塗布、乾燥工程を繰り返し、順次塗布していくことにより形成される。バインダー樹脂を溶解させ、塗布液の作製に用いられる溶媒、分散媒としては例えば、ペンタン、ヘキサン、オクタン、ノナン等の飽和脂肪族系溶媒、トルエン、キシレン、アニソール等の芳香族系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、クロロナフタレン等のハロゲン化芳香族系溶媒、ジメチルホルムアミド、N-メチル-2-ピロリドン等のアミド系溶媒、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール等のアルコール系溶媒、グリセリン、ポリエチレングリコール等の脂肪族多価アルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン等の鎖状、分岐及び環状ケトン系溶媒、ギ酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶媒、塩化メチレン、クロロホルム、1,2―ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン以下、適宜THFと言う。、1,4-ジオキサン、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等の鎖状及び環状エーテル系溶媒、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、ヘキサメチルリン酸トリアミド等の非プロトン性極性溶媒、n-ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン、トリエチルアミン等の含窒素化合物、リグロイン等の鉱油、水等が挙げられ、前述した下引き層を溶解しないものが好ましく用いられる。なお、これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。層形成用の塗布液は、単層型感光体及び積層型感光体の電荷輸送層の場合には、固形分濃度が、通常5重量以上、好ましくは10重量以上、また、その上限は、通常40重量以下、好ましくは35重量以下である。また、塗布液の粘度は、通常10mPas以上、好ましくは50mPas以上、また、その上限は、通常500mPas以下、好ましくは400mPas以下である。積層型感光体の電荷発生層の場合には、固形分濃度を、通常0.1重量以上、好ましくは1重量以上、また、その上限は、通常15重量以下、好ましくは10重量である。また、塗布液の粘度は、通常0.01mPas以上、好ましくは0.1mPas以上、また、その上限は、通常20mPas以下、好ましくは10mPas以下である。塗布液の塗布方法としては、例えば浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。なお、これらの方法は、1種を単独で利用してもよく、2種以上を任意に組み合わせて利用してもよい。塗布液の乾燥は室温通常25°Cにおける指触乾燥後、通常30°C以上200°C以下の温度範囲で、通常1分以上2時間以下の間、無風、又は送風下で加熱乾燥させることが好ましい。また加熱温度は一定であっても、乾燥時に変更させながら行なってもよい。単層型感光体の感光層の膜厚は、通常5μm以上、好ましくは10μm以上、また、その上限は、通常100μm以下、好ましくは50μm以下である。また、順積層型感光体の電荷輸送層の膜厚は、通常5μm以上50μm以下の範囲で用いられるが、長寿命、画像安定性の観点からは、好ましくは10μm以上45μm以下、高解像度の観点からは、より好ましくは10μm以上30μm以下である。[1-6.感光層の物性]<弾性変形率及びユニバーサル硬度>本発明の電子写真感光体表面の弾性変形率は、通常42以上、好ましくは43以上、より好ましくは44.5以上、特に好ましくは45以上、また、その上限は、通常60以下、好ましくは50以下である。弾性変形率が大きいほど、感光層の耐傷性が改善され、トナーの外添剤に使用されるシリカ等がクリーニングブレードに押圧されることによって生じるフィルミングが改善される傾向にある。ただし、弾性変形率が大きすぎる場合、クリーニングブレードとの摺擦音が発生しやすくなる可能性がある。また、本発明のユニバーサル硬度は通常150N/mm2以上、好ましくは160N/mm2以上、より好ましくは170N/mm2以上、また、その上限は、通常300N/mm2以下、好ましくは270N/mm2以下、より好ましくは250N/mm2以下である。本発明における弾性変形率及びユニバーサル硬度は、Fischer社製微小硬度計FISCHERSCOPEH100Cを用いて、温度25°C、相対湿度50の環境下で測定した値である。測定には対面角136°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用いる。測定条件は以下の通りに設定して行い、圧子にかかる荷重とその荷重下における押し込み深さとを連続的に読み取り、それぞれY軸、X軸にプロットした図1に示すようなプロファイルを取得する。測定条件最大押込み加重1mN負荷所要時間27秒除荷所要時間27秒上記の弾性変形率は下記式により定義される値であり、押し込みに要した全仕事量に対して、除荷の際に膜が弾性によって行う仕事の割合である。弾性変形率=We/Wt×100上記式中、全仕事量WtnJは図1中のA-B-D-Aで囲まれる面積を示し、弾性変形仕事量WenJはC-B-D-Cで囲まれる面積を示す。弾性変形率が大きいほど、負荷に対する変形が残留しにくく、弾性変形率が100の場合には変形が残らないことを意味する。また、上記のユニバーサル硬度は、最大押込み深さ1μmまで押し込んだ時の値であり、その時の荷重から以下の式により定義される値である。ユニバーサル硬度N/mm2=試験荷重N/試験荷重下でのビッカース圧子の表面積mm2上記のポリアリレート樹脂1並びに本発明の電荷輸送物質を組み合わせて用いることにより、上記の弾性率、ユニバーサル硬度を容易に得ることができる。中でも、一般式1において、Xが酸素原子であり、且つk=1のポリアリレート樹脂を用いた場合、弾性変形率及びユニバーサル硬度が特に好ましい特性を示す。[2.トナー]本発明の電子写真感光体を用いて画像形成を行なう場合、潜像を現像するための現像剤であるトナーとしては、任意のトナーを用いることができるが、中でも、特定の平均円形度を有するトナーを用いることが特に好ましい。このように特定の円形度を有するトナーを用いることにより、本発明の画像形成装置はより高画質な画像を形成することができる。<平均円形度>本発明のトナーの形状は、トナーを構成する粒子群に含まれる各粒子の形状が、互いに近いものであって、球形に近いほどトナーの粒子内での帯電量の局在化が起こりにくく、現像性が均一になる傾向にあり、画像品質を高めるうえで好ましい。特に、トナーの形状が完全な球形に近い形状となれば、電子写真感光体との接触面積が小さくなり、トナーの転写率が高まり、トナーの消費量を低減することが可能となる場合がある。一方で、完全な球形状のトナーを作ることは製造上困難であり、トナーが高コスト化するため、一定以上の条件で球形に近ければよく、完全な球形である必要は無い。具体的には、本発明のトナーは、フロー式粒子像分析装置によって測定される平均円形度が、通常0.945以上、好ましくは0.960以上、より好ましくは0.975以上、特に好ましくは0.980以上である。また、上記平均円形度の上限は通常1.000以下であり、生産の容易さの観点から、好ましくは0.998以下、より好ましくは0.995以下である。なお、上記の平均円形度は、トナーの粒子の形状を定量的に表現する簡便な方法として用いたものであり、本発明ではシスメックス社製フロー式粒子像分析装置FPIA-2000を用いて測定を行ない、測定された粒子の円形度aを下記式Xにより求めるものとする。円形度a=L0/LX式X中、L0は粒子像と同じ投影面積を持つ円の周囲長を示し、Lは画像処理したときの粒子像の周囲長を示す。上記の円形度は、トナー粒子の凹凸の度合いの指標であり、トナーが完全な球形の場合1.000を示し、表面形状が複雑になるほど円形度は小さな値となる。平均円形度の具体的な測定方法としては、以下の通りである。即ち、予め容器中の不純物を除去した水20mL中に分散剤として界面活性剤好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸塩を加え、更に測定試料トナーを0.05g程度加える。この試料を分散した懸濁液に超音波を30秒照射し、分散液濃度を3000個/μL以上8000個/μL以下として、上記フロー式粒子像測定装置を用い、0.60μm以上160μm未満の円相当径を有する粒子の円形度分布を測定する。[3.画像形成装置及び電子写真カートリッジ]次に、本発明の電子写真感光体以下、適宜感光体と言う。を用いた画像形成装置以下、適宜本発明の画像形成装置と言う。の実施の形態について、装置の要部構成を示す図2を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変更して実施することができる。図2に示すように、画像形成装置は、感光体1、帯電装置2、露光装置3及び現像装置4を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置5、クリーニング装置6及び定着装置7が設けられる。感光体1は、上記した本発明の感光体であれば特に制限はないが、図2ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上記した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この感光体1の外周面に沿って、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、転写装置5及びクリーニング装置6がそれぞれ配置されている。帯電装置2は、感光体1を帯電させるもので、感光体1の表面を所定電位に均一帯電させる。帯電装置としては、コロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電装置接触型帯電装置帯電ブラシ等の接触型帯電装置等がよく用いられる。直接帯電手段の例としては、帯電ローラ、帯電ブラシ等の接触帯電器等が挙げられる。なお、図2では、帯電装置2の一例としてローラ型の帯電装置帯電ローラを示している。直接帯電手段として、気中放電を伴う帯電、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、及び直流に交流を重畳させて用いることもできる。露光装置3は、感光体1に露光を行なって感光体1の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやHe-Neレーザー等のレーザー、LED等が挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば波長が780nmの単色光、波長600nm~700nmのやや短波長寄りの単色光、波長380nm~500nmの短波長の単色光等で露光を行なえばよい。これらの中で380~500nmの短波長光を用いると解像度が高くなり好ましい。中でも405nmの単色光が好適である。また、書き込み解像度は、現在は600dpi以上が主流であるが、高性能機種では1200dpiのものも存在する。書き込み解像度により、静電潜像、トナー像の解像度が決定され、解像度が高いほど鮮明な画像が得られるので、1200dpi以上の解像度が好ましい。例えば、600dpi、1200dpiの解像度を持つLEDで書き込んだ場合、最小ドット形成間隔は、それぞれ、42μm、21μmとなる。現像装置4は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分絶縁トナー現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像等の乾式現像方式や、湿式現像方式等の任意の装置を用いることができる。図2では、現像装置4は、現像槽41、アジテータ42、供給ローラ43、現像ローラ44、及び、規制部材45からなり、現像槽41の内部にトナーTを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーTを補給する補給装置図示せずを現像装置4に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジ等の容器からトナーTを補給することが可能に構成される。なお、本実施形態では、トナーTとして、上記の本発明のトナーを使用することが好ましい。即ち、本発明の画像形成装置で用いられるトナーTは、フロー式粒子像分析装置によって測定される該トナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であるトナーであることが好ましい。供給ローラ43は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ44は、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケル等の金属ロール、又はこうした金属ロールにシリコーン樹脂、ウレタン樹脂、フッ素樹脂等を被覆した樹脂ロール等からなる。この現像ローラ44の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。現像ローラ44は、感光体1と供給ローラ43との間に配置され、感光体1及び供給ローラ43に各々当接している。供給ローラ43及び現像ローラ44は、回転駆動機構図示せずによって回転される。供給ローラ43は、貯留されているトナーTを担持して、現像ローラ44に供給する。現像ローラ44は、供給ローラ43によって供給されるトナーTを担持して、感光体1の表面に接触させる。規制部材45は、シリコーン樹脂やウレタン樹脂等の樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅等の金属ブレード、又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材45は、現像ローラ44に当接し、ばね等によって現像ローラ44側に所定の力で押圧一般的なブレード線圧は5~500g/cmされる。必要に応じて、この規制部材45に、トナーTとの摩擦帯電によりトナーTに帯電を付与する機能を具備させてもよい。アジテータ42は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーTを攪拌するとともに、トナーTを供給ローラ43側に搬送する。アジテータ42は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。転写装置5は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写等の静電転写法、圧力転写法、粘着転写法等、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置5が感光体1に対向して配置された転写チャージャー、転写ローラ、転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置5は、トナーTの帯電電位とは逆極性で所定電圧値転写電圧を印加し、感光体1に形成されたトナー像を記録紙用紙、媒体Pに転写するものである。クリーニング装置6について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナー等、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置6は、感光体1に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆ど無い場合には、クリーニング装置6は無くても構わない。中でも、構成が簡易で小型且つ低コストであり、クリーニング性能及び信頼性に優れていることから、ブレードクリーニング機構を有するブレードクリーニング方式であることが好ましい。ブレードクリーニング方式において、当接法と加圧法で分類することが可能である第57回日本画像学会技術講習会予稿集P196~211。当接法においては、カウンター当接、順方向当接に分類され、加圧法においては、低変位方式と低荷重方式に分類される。本発明において、トナーを効果的に除去するためにブレードクリーニング方式が好ましく、特に、円形度の高いトナーを使用する場合、ブレードと感光体との間をトナーがすり抜けしやすいため、中でも、カウンター当接方式が好ましい。また、ブレードの感光体に対する線圧は、好ましくは20g/cm以上、また、好ましくは60g/cm以下が望ましい。以上のような条件にブレードを設定すると、感光体とブレードとの間における摺擦音が発生する可能性があるが、本発明の感光体を使用することにより、回避することが可能である。定着装置7は、上部定着部材定着ローラ71及び下部定着部材定着ローラ72から構成され、定着部材71又は72の内部には加熱装置73が備えられている。なお、図2では、上部定着部材71の内部に加熱装置73が備えられた例を示す。上部及び下部の各定着部材71及び72は、ステンレス、アルミニウム等の金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にテフロン登録商標樹脂で被覆した定着ロール、定着シート等が公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材71及び72は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。記録紙P上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材71と下部定着部材72との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙P上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着等、任意の方式による定着装置を設けることができる。以上のように構成された画像形成装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体1の表面感光面が、帯電装置2によって所定の電位例えば-600Vに帯電される。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。続いて、帯電された感光体1の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置3により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体1の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置4で行なう。現像装置4は、供給ローラ43により供給されるトナーTを、規制部材現像ブレード45により薄層化するとともに、所定の極性ここでは感光体1の帯電電位と同極性であり、負極性に摩擦帯電させ、現像ローラ44に担持しながら搬送して、感光体1の表面に接触させる。現像ローラ44に担持された帯電トナーTが感光体1の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体1の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置5によって記録紙Pに転写される。この後、転写されずに感光体1の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置6で除去される。トナー像の記録紙P上への転写後、定着装置7を通過させてトナー像を記録紙P上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。なお、画像形成装置は、上記した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としても良い。除電工程は、感光体に露光を行なうことで感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、LED等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の3倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。また、画像形成装置は更に変更して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程等の工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。なお、感光体1と、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、転写装置5及びクリーニング装置6のうち、少なくとも一つとを組み合わせて、一体型のカートリッジ以下、適宜電子写真カートリッジと言う。として構成し、この電子写真カートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の画像形成装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。この場合、例えば感光体1やその他の部材が劣化した場合に、この電子写真カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい電子写真カートリッジを画像形成装置本体に装着することにより、画像形成装置の保守及び管理が容易となる。電子写真カートリッジとして構成し、当該電子写真カートリッジがクリーニング装置6を有する場合、クリーニング装置6はブレードクリーニング機構を有するものであることが好ましい。また、中でも、当該ブレードクリーニング機構がカウンター当接方式であることがより好ましい。さらに、電子写真カートリッジに用いられるトナーは、上記の本発明のトナーを使用することが好ましい。即ち、本発明の画像形成装置で用いられるトナーTは、フロー式粒子像分析装置によって測定される該トナーの平均円形度が、0.945以上1.000以下であるトナーであることが好ましい。以下、製造例、実施例及び比較例を挙げて、本発明を更に詳細に説明する。なお、以下の実施例は本発明を詳細に説明するために示すものであり、本発明はその要旨を逸脱しない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、本実施例で用いる部は特に断りがない限り質量部を示す。[粘度平均分子量の算出方法]電荷輸送層に含まれるポリアリレート樹脂の粘度平均分子量は、以下のようにして算出した。ポリアリレート樹脂をジクロロメタンに溶解し、濃度Cが6.00[g/L]の溶液を調製した。溶媒ジクロロメタンの流下時間t0[s]が136.16秒のウベローデ型毛細管粘度計を用いて、20.0°Cに設定した恒温水槽中で試料溶液の流下時間t[s]を測定した。そして、以下の式に従って粘度平均分子量Mvを算出した。a=0.438×ηsp1ηsp=t/t0-1t0=136.16[s]b=100×ηsp/CC=6.00[g/L]η=b/aMv=3207×η1.205[電荷輸送層形成用塗布液の製造]<製造例1>下記の繰返し構造を有するポリアリレート樹脂100部樹脂1、粘度平均分子量43000、電荷輸送物質として前記のCT1を80部、酸化防止剤として下記式で表される化合物AOX18部及びレベリング剤としてシリコーンオイル0.05部を、THF/トルエン8/2重量比の混合溶媒640部に溶解させて電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例2~6>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたCT1の代わりに、CT3製造例2に対応、CT4製造例3、CT5製造例4、CT6製造例5、CT7製造例6、をそれぞれ用い、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製し、製造例2~6として得た。<製造例7>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリアリレート樹脂樹脂2、粘度平均分子量43200を用いた以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例8>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリアリレート樹脂樹脂3、粘度平均分子量43,200を用いた以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例9>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1を75重量部とし、更に、下記の繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂樹脂4、粘度平均分子量4000025重量部を用いた以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例10>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリアリレート樹脂樹脂5、粘度平均分子量41000を用いた以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例11>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ユニチカ社製U-ポリマー樹脂6を用い、THF/トルエン8/2重量比混合溶媒の代わりに、ジクロロエタンを用いたTHF/トルエン混合溶媒では塗布液のゲル化が発生したため以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例12>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリアリレート樹脂樹脂7、粘度平均分子量37000を用いた以外は、製造例5と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例1>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたCT1の代わりに、下記式で表される化合物CT11を用い、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例2>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂樹脂8、粘度平均分子量40,000を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例3>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂樹脂9、粘度平均分子量30,000を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例4>製造例5の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂樹脂10、粘度平均分子量36,000を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例5>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたCT1の代わりに、下記式で表される化合物CT12を用い、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例6>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたCT1の代わりに、下記式で表される化合物CT13を用い、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<比較製造例7>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたCT1の代わりに、下記式で表される化合物CT14を用い、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<実施例1>表面が鏡面仕上げされた外径30mm、長さ260.5mm、肉厚0.75mmのアルミニウム製シリンダー上に、以下に示す下引き層形成用塗布液、電荷発生層形成用塗布液、電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布し、乾燥後の膜厚がそれぞれ、1.3μm、0.4μm、25μmとなるように、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成し、感光体ドラムを得た。[下引き層形成用塗布液の製造]下引き層形成用塗布液は以下のように作製した。平均一次粒子径40nmのルチル型酸化チタン石原産業社製TTO55Nと、該酸化チタンに対して3質量のメチルジメトキシシラン東芝シリコーン社製TSL8117とを、ヘンシェルミキサーにて混合して得られた表面処理酸化チタンを、メタノール/1-プロパノールの重量比が7/3の混合溶媒中でボールミルにより分散させることにより、表面処理酸化チタンの分散スラリーとした。該分散スラリーと、メタノール/1-プロパノール/トルエンの混合溶媒及び、ε-カプロラクタム[下記式Fで表される化合物]/ビス4-アミノ-3-メチルシクロヘキシルメタン[下記式Gで表される化合物]/ヘキサメチレンジアミン[下記式Hで表される化合物]/デカメチレンジカルボン酸[下記式Jで表される化合物]/オクタデカメチレンジカルボン酸[下記式Kで表される化合物]の組成モル比率が、60/15/5/15/5からなる共重合ポリアミドのペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、超音波分散処理を行なうことにより、メタノール/1-プロパノール/トルエンの重量比が7/1/2で、表面処理酸化チタン/共重合ポリアミドを重量比3/1で含有する、固形分濃度18.0の下引き層形成用塗布液を作製した。[電荷発生層形成用塗布液の製造]電荷発生層形成用塗布液は以下のように作製した。電荷発生物質として、図3のCuKα特性X線によるX線回折スペクトルを示すオキシチタニウムフタロシアニン20部と1,2-ジメトキシエタン280部とを混合し、サンドグラインドミルで1時間粉砕して微粒化分散処理を行なった。続いてこの微細化処理液に、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000C10部を、1,2-ジメトキシエタンの255部と4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノンの85部との混合液に溶解させて得られたバインダー液、及び230部の1,2-ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液Lを調製した。電荷発生物質として、図4のCuKα特性X線によるX線回折スペクトルを示すオキシチタニウムフタロシアニン20部と1,2-ジメトキシエタン280部とを混合し、サンドグラインドミルで4時間粉砕して微粒化分散処理を行なった。続いてこの微細化処理液に、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000C10部を、1,2-ジメトキシエタンの255部と4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノンの85部との混合液に溶解させて得られたバインダー液、及び230部の1,2-ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液Mを調製した。電荷発生層形成用塗布液Lと電荷発生層形成用塗布液Mを8:2の重量割合で混合し、本実施例で用いる電荷発生層形成用塗布液を作製した。電荷輸送層形成用塗布液は、製造例1で作製した塗布液を用いた。得られた電子写真感光体ドラムについて以下の電気特性試験を行なった。電気特性試験電子写真学会測定標準に従って製造された電子写真特性評価装置続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、404~405頁記載を使用し、上記感光体ドラムを一定回転数60rpmで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験を行なった。その際、感光体の初期表面電位が-マイナス。以下同じ。700Vになるように帯電させ、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで780nmの単色光としたものを1.0μJ/cm2で露光したときの100ミリ秒後の露光後表面電位以下、VLと呼ぶことがある。を測定した。VL測定に際しては、露光から電位測定に要する時間を100msとし、高速応答の条件とした。また、感光体表面電位が、-700Vから-350Vになるまでに要した半減露光エネルギーE12μJ/cm2を求めた。測定環境は、温度25°C、相対湿度50で行なった。得られた結果を表2に示す。なお、表2中、CTMは、電荷輸送物質を表す。画像特性試験次に、上記で作製した感光体ドラムと平均粒径6.0μm、平均円形度0.990のトナーT1とを用いて、実機に搭載し、画像特性試験を行った。画像特性試験は、ヒューレットパッカード社製カラープリンターHPColorLaserJet4700dnクリーニングブレード、カウンター当接方式を用いて行った。作製した感光体ドラムとトナーとをシアン色用のプロセスカートリッジに装着し、このカートリッジをプリンターに装着した。温度25°C、湿度50環境下で、10000枚の画像形成を行い、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良の評価を行った。実施例1の電子写真感光体を用いた画像形成装置においては、画像形成前及び10000枚画像形成後においても、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良等の画像劣化のない良好な画像が得られた。また、印刷時の異音の発生もなかった。この結果も、表2にまとめて示す。<実施例2~12>実施例1において用いた製造例1で作製した電荷輸送層形成用塗布液の代わりに、製造例2~12で作製した電荷輸送層形成用塗布液を用いた以外は、実施例1と同様にして感光体を製造した。また、電気特性試験、画像特性試験も、実施例1と同様に行った。結果を表2に示す。<比較例1~7>実施例1において用いた製造例1で作製した電荷輸送層形成用塗布液の代わりに、比較製造例1~7で作製した電荷輸送層形成用塗布液を用いた以外は、実施例1と同様にして感光体を製造した。また、電気特性試験、画像特性試験も、実施例1と同様に行った。結果を表2に示す。<実施例13>実施例9において用いたトナーT1の代わりに、平均粒径60μm、平均円形度0.931のトナーT2を用いた以外は、実施例6と同様にして画像特性試験を行った。結果を表2に示す。電気特性において、表2の結果から、実施例1~12と比較例1または比較例6、比較例7との比較からわかるように、一般式6で表される本発明の電荷輸送物質を用いた感光体は、本発明範囲外の、類似構造を有するトリアリールアミン系電荷輸送物質CT11、CT13、CT14より、電気特性が優れている。特に、炭素数4以上の長鎖アルキル基を置換基として分子構造に導入した化合物は、本発明のポリアリレート樹脂との相性が悪く、電気特性の悪化が激しく、電荷輸送物質として使い難い。一方、本発明範囲外の、公知の電荷輸送物質CT12は、本発明のポリアリレート樹脂とを組み合わせて使用する時、本発明の電荷輸送物質とほぼ同様な電気特性を有することもわかる比較例3。実写結果において、表2の実施例1~12と比較例1~7との比較から分かるように、本発明のポリアリレート樹脂と一般式6で表される本発明の電荷輸送物質とを組み合わせて用いることにより、濃度低下やクリーニング不良、フィルミングの発生がなく良好な画像を得られた。中でも、バインダー樹脂としてのポリアリレート樹脂1中のAr3、Ar4が置換基を有することが、剥離性の観点から特に好ましいこともわかった実施例1~9、実施例12参照。置換基を有さないポリアリレート樹脂を用いた実施例10及び11は、端部が剥離したものの、それ以外は良好な特性を示した。これに対して、ポリカーボネート樹脂樹脂8~10のみを用いた場合、電気特性の面では好適であるが、クリーニング不良、フィルミングが発生している比較例2~4参照。また、本発明範囲外の、公知の電荷輸送物質CT12は、本発明のポリアリレート樹脂とを組み合わせて使用する時、電気特性の面で問題ないものの、感光体の表面特性に問題あるため、フィルミングが発生している比較例5。本発明範囲外の、炭素数4以上の長鎖アルキル基を置換基として分子構造に導入したトリアリールアミン化合物も同様に、本明のポリアリレート樹脂との相性が悪く、フィルミングが発生している。さらに、表2の結果より、本発明のトリアリールアミン型電荷輸送物質を用いた場合、印刷時の異音も抑えられることが明らかとなった。比較例6、7では異音が発生している。また、本発明のポリアリレート樹脂と本発明範囲外のトリアリールアミン型電荷輸送物質CT11またはCT13、CT14とを組み合わせて用いた場合は、電気特性が不十分のため、濃度低下が発生している比較例1、比較例6~7。また、本発明のトナーの平均円形度の好適な範囲0.945~1.000でないものトナーT2、平均円形度0.931を用いた場合、電気特性が良好なものの、画質の低下が若干見られた実施例13参照。"