エバポレータ温度と目標エバポレータ温度との差をエバポレータ温度偏差として算出するエバポレータ温度偏差算出手段と、このエバポレータ温度偏差算出手段により算出されたエバポレータ温度偏差に基づいて積分値を算出する積分制御手段と、この積分制御手段により算出された積分値に基づいてコンプレッサ出力要求値を算出し、コンプレッサ出力要求値を制限してコンプレッサ出力値を算出する出力値算出手段を備え、前記積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が制限される時には積分制御を停止する車両用空調制御装置において、前記積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には積分制御を停止せず、コンプレッサ出力要求値が上限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には積分制御を停止しないことを特徴とする車両用空調制御装置。ところで、従来の車両用空調制御装置において、出力は、エンジン回転数や車両駆動電力等の外部要因による制限、及び、前記電動コンプレッサの作動音対策による上限値制限、電動コンプレッサの作動定格となる上限/下限値制限等が設けられており、これらにより出力が制限されている場合は、積分補正値が出力に反映されず、目標とするエバポレータ温度に近づかないため、積分値の発散防止を目的に積分制御を停止させている図4参照。。なお、出力値Neopと出力要求値Nerq共に後述する。とに差がある場合図4の判断B03参照。は、外部及びシステムによる出力値制限中と判断している。しかし、前記車両用空調制御装置が積分制御を停止することにより、その後制限が解除された場合に目標値へ追従する時間がかかり過ぎるという不都合がある。また、本来は積分制御を作動させても影響が無い場合、例えば、上限制限中での出力値下降側への積分制御や下降制限中での出力値上限側への積分制御などにおいて、目標エバポレータ温度とエバポレータ温度との差を縮めることができない、つまり、制御として不安定状態のままとなる等の制御上の問題が生じるという不都合がある。この発明は、コンプレッサ出力要求値の上下限制限時の積分制御をエバポレータ温度偏差によって判定し、積分値の発散を防止するとともに、積分制御を作動させても影響がない場合にエバポレータ温度を目標エバポレータ温度に追従させることを目的とする。そこで、この発明は、上述不都合を除去するために、エバポレータ温度と目標エバポレータ温度との差をエバポレータ温度偏差として算出するエバポレータ温度偏差算出手段と、このエバポレータ温度偏差算出手段により算出されたエバポレータ温度偏差に基づいて積分値を算出する積分制御手段と、この積分制御手段により算出された積分値に基づいてコンプレッサ出力要求値を算出し、コンプレッサ出力要求値を制限してコンプレッサ出力値を算出する出力値算出手段を備え、前記積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が制限される時には積分制御を停止する車両用空調制御装置において、前記積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には積分制御を停止せず、コンプレッサ出力要求値が上限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には積分制御を停止しないことを特徴とする。以上詳細に説明した如くこの発明によれば、エバポレータ温度と目標エバポレータ温度との差をエバポレータ温度偏差として算出するエバポレータ温度偏差算出手段と、エバポレータ温度偏差算出手段により算出されたエバポレータ温度偏差に基づいて積分値を算出する積分制御手段と、積分制御手段により算出された積分値に基づいてコンプレッサ出力要求値を算出し、コンプレッサ出力要求値を制限してコンプレッサ出力値を算出する出力値算出手段を備え、積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が制限される時には積分制御を停止する車両用空調制御装置において、積分制御手段は、コンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には積分制御を停止せず、コンプレッサ出力要求値が上限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には積分制御を停止しない。従って、積分値の発散を防止するとともに、積分制御を作動させても影響がない場合コンプレッサ出力値が下限制限されている時にコンプレッサ出力値を増加させる場合、あるいは、コンプレッサ出力値が上限制限されている時にコンプレッサ出力値を減少させる場合には、エバポレータ温度を目標エバポレータ温度に追従させることができる。以下図面に基づいてこの発明の実施例を詳細に説明する。図1~図5はこの発明の実施例を示すものである。図1及び図2において、1は車両用空調制御装置である。この車両用空調制御装置1は、図2に示す如く、空調通路2の上流側に外気導入口3と内気循環口4とを有し、これらの外気導入口3と内気循環口4とを内外気切替ドア吸込み口アクチュエータともいう。5によって切り替えている。そして、この内外気切替ドア5の下流側に送風ファンブロワファンまたは空調用FANともいう。6を配設し、この送風ファン6によって前記空調通路2の下流側に送風している。また、この送風ファン6よりも下流側の空調通路2には、エバポレータエバポレータコアともいう。7を配設し、このエバポレータ7よりも下流側に冷暖房空調用のHVACユニット8を配設する。このHVACユニット8は、前記空調通路2を冷房用と暖房用とに切り替えるエアミックスドアA/Mアクチュエータともいう。9を備えるとともに、暖房用として使用する部分にヒータコア10を配設している。更に、前記HVACユニット8よりも下流側の空調通路2には、デフロスタ吹出口11を形成するデフロスタダクト12と、ベント吹出口13を形成するベントダクト14と、フット吹出口15を形成するフットダクト16とを備える。そして、前記デフロスタダクト12のデフロスタ吹出口11と前記ベントダクト14のベント吹出口13とを切り替える第1吹出口切替ドア17を設ける一方、前記フットダクト16のフット吹出口15の開閉を行う第2吹出口切替ドア18を設ける。なお、前記第1吹出口切替ドア17や第2吹出口切替ドア18は、MODEモードアクチュエータと換言される場合もある。前記車両用空調制御装置1は、車両図示せずを駆動するモータ図示せずを搭載した車両の空調制御装置であって、メインコントローラ19と、A/Cコントローラ制御部ともいう。20とを備えている。このとき、前記メインコントローラ19は、EVの場合にはEVコントローラと称され、HEVハイブリッド車両の場合にはHEVコントローラと称され、エンジンの場合にはエンジンコントローラと称される一方、エンジン車両の場合には回転数制御をも行う。また、前記A/Cコントローラ20は、図1及び図2に示す如く、前記メインコントローラ19に接続される。そして、前記A/Cコントローラ20は、組み込み可能なA/Cパネル21と、前記エバポレータ7よりも下流側に配置されるエバポレータ温度センサ22と、A/C制御で必要となるセンサ検出装置23とを接続している。更に、前記A/Cコントローラ20は、前記エアミックスドア9や前記第1、第2吹出口切替ドア17、18、電動コンプレッサまたは外部可変容量コンプレッサ24に制御信号を出力するために接続されている。そして、前記A/Cコントローラ20は、図1に示す如く、目標エバポレータ温度算出手段25と、エバポレータ温度偏差算出手段26と、比例制御手段27と、積分制御手段28と、上下限値制限手段29と、出力値算出手段30とを備えている。前記目標エバポレータ温度算出手段25は、前記A/Cシステム31からの各センサ及びパネル設定値を入力して目標エバポレータ温度を算出する。前記エバポレータ温度偏差算出手段26は、前記A/Cシステム31からのエバポレータ温度と前記目標エバポレータ温度算出手段25からの目標エバポレータ温度との差をエバポレータ温度偏差として算出する。前記比例制御手段27は、前記エバポレータ温度偏差算出手段26により算出されたエバポレータ温度偏差に基づいて比例値を算出する。前記積分制御手段28は、前記エバポレータ温度偏差算出手段26により算出されたエバポレータ温度偏差に基づいて積分値を算出する。前記出力値算出手段30は、前記比例制御手段27により算出された比例値と前記積分制御手段28により算出された積分値とに基づいてコンプレッサ出力要求値を算出し、コンプレッサ出力要求値を制限してコンプレッサ出力値を算出する。そして、前記車両用空調制御装置1は、前記積分制御手段28によって、コンプレッサ出力要求値が制限される時には積分制御を停止している。このとき、前記積分制御手段28は、コンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には積分制御を停止せず、コンプレッサ出力要求値が上限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には積分制御を停止しない構成とする。詳述すれば、前記車両用空調制御装置1による制御は、図2に示すHVACを操作する前記A/Cコントローラ20と乗員が操作を行う前記A/Cパネル21、冷房、暖房を行う前記HVACユニット8、及び、A/Cコントローラ20で稼働率を制御できる前記電動コンプレッサ24にて構成されるシステムにおいてA/Cコントローラ20から電動コンプレッサ24に出力する稼働率信号出力計算で用いられる積分制御を、出カ制限中においても作動させる条件を追加することにより、目標エバポレータ温度への追従性を向上させるものである。本来、出力制限中は発散防止として強制的に積分制御を停止させていた。しかし、以下の表1に示すように、前記積分制御手段28によって、コンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には積分制御を停止せず、作動状態とするとともに、コンプレッサ出力要求値が上限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には積分制御を停止せず、作動状態とする。追記すれば、表1において、第1の状態であるコンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0以上の場合には、積分制御を停止せず、作動状態とする。つまり、目標エバポレータ温度よりエバポレータ温度が高いため、下限制限中でも積分計算で出力値を上昇させ、エバポレータ温度を下げる。制限中でも積分制御動作が可能な状況である。また、表1において、第2の状態であるコンプレッサ出力要求値が下限制限される時にエバポレータ温度偏差が0未満の場合には、積分制御を停止する。つまり、目標エバポレータ温度よりエバポレータ温度が低いため、積分計算を停止させることにより、出力値の変化を抑える。更に、表1において、第3の状態であるコンプレッサ出力要求値が上限制限される時に、エバポレータ温度偏差が0以上の場合には、積分制御を停止する。つまり、目標エバポレータ温度よりエバポレータ温度が高いが、上限制限中のため、積分計算で出力値を停止させ、積分値計算の上昇を抑える。更にまた、表1において、第4の状態であるコンプレッサ出力要求値が上限制限される時に、エバポレータ温度偏差が0未満の場合には、積分制御を停止せず、作動状態とする。つまり、目標エバポレータ温度よりエバポレータ温度が低いため、上限制限中でも積分計算で出力値を下げることにより、エバポレータ温度を目標に近づける。制限中でも積分制御動作が可能な状況である。また、表1において、第5の状態である制限無しの場合には、何ら影響を受けないため、積分制御を停止せず、作動状態とする。つまり、制限無しのため、積分制御への影響がない。さすれば、出力下限値制限中での出力値を増加させる目標エバポレータ温度≦エバポレータ温度の場合、及び、出力上限値制限中で出力値を減少させる目標エバポレータ温度>エバポレータ温度の場合においても、積分制御により目標値への追従が可能となる。本内容により、適合で確認しきれない状況で意図せず出力上限/下限値制限が行われてしまう場合も、積分追従を可能とし、制御応答の幅を広げるものである。従って、積分値の発散を防止するとともに、積分制御を作動させても影響がない場合コンプレッサ出力値が下限制限されている時にコンプレッサ出力値を増加させる場合、あるいは、コンプレッサ出力値が上限制限されている時にコンプレッサ出力値を減少させる場合には、エバポレータ温度を目標エバポレータ温度に追従させることができる。次に、図3の前記車両用空調制御装置1の空調の制限判定用フローチャートに沿って作用を説明する。なお、この出力値演算説明は一例であり、種々の応用改変が可能である。この車両用空調制御装置1の空調の制限判定用プログラムがスタートA01すると、前記A/Cコントローラ20は、前記A/Cシステム31から各センサ、エバポレータ温度、A/Cパネル操作状態を取得する処理A02に移行する。そして、この処理A02の後には、前記A/Cコントローラ20の前記目標エバポレータ温度算出手段25によって、エアコンシステムの冷却能力の目標となる目標エバポレータ温度を算出する処理A03に移行する。なお、目標エバポレータ温度算出は一般的に行われている公知技術であるため、説明は省略する。また、目標エバポレータ温度を算出する処理A03の後には、前記A/Cコントローラ20の前記エバポレータ温度偏差算出手段26によって、目標エバポレータ温度とエバポレータ温度からエバポレータ温度偏差を求める処理A04に移行する。このとき、目標エバポレータ温度>エバポレータ温度の場合は、エアコンシステムは過冷却もしくは低外気温度を意味し、逆に目標エバポレータ温度<エバポレータ温度の場合は、性能不足状態を意味する。そして、目標エバポレータ温度とエバポレータ温度からエバポレータ温度偏差を求める処理A04の後には、前記A/Cコントローラ20の前記比例制御手段27によって、フィードバック比例制御演算を行う処理A05に移行する。この処理A05におけるフィードバック比例制御演算の際には、比例制御算出P=fエバポレータ温度偏差とする。なお、上述した比例制御演算も一般的に行われる制御であるため、説明は省略する。更に、フィードバック比例制御演算を行う処理A05の後には、前記A/Cコントローラ20の前記積分制御手段28によって、フィードバック積分制御演算を行う処理A06に移行する。この処理A06におけるフィードバック積分制御演算の際には、積分制御算出I=fエバポレータ温度偏差とする。そして、フィードバック積分制御演算を行う処理A06の後には、出力要求値Nerqを演算する処理A07に移行する。この処理A07においては、比例値と積分値とを合わせ、以下の式、出力要求値Nerq=PIによって出力要求値Nerqを演算している。上述の出力要求値Nerqを演算する処理A07の後には、出力値Neopの演算を行う処理A08に移行する。この処理A08においては、以下の式、出力値Neop=minmaxNerq、下限制限値、上限制限値により演算する。つまり、処理A08においては、外部から出力制限がある場合、下限制限コンプレッサの作動定格等の場合は、下限値以上でコンプレッサの出力Neopを行うとともに、上限制限コンプレッサの作動音対策の上限規定、コンプレッサ作動定格、駆動側要望の消費電力制限、エンジン回転数制限等を含む。の場合には、上限値以下でコンプレッサの出力Neopを行う。そして、出力値Neopの演算を行う処理A08の後には、上述の各センサ、エバポレータ温度、A/Cパネル操作状態を取得する処理A02に戻る。図4のフィードバック積分制御の変更前のフローチャートに沿って作用を説明する。この図4に開示したフィードバック積分制御の変更前のフローチャートは、従来技術の説明として用いられるものであるが、後述する図5のフィードバック積分制御の変更後のフローチャートと連続して説明することにより、相違点が明確となるため、この位置で説明する。このフィードバック積分制御の変更前のプログラムがスタートB01すると、積分制御タイマtが経過したか否かの判断B02に移行する。この判断B02がNOの場合には、判断B02がYESとなるまで判断B02を繰り返し行う。判断B02がYESの場合には、出力値Neopが出力要求値Nerqと等しいか否か、つまり、出力値Neop=出力要求値Nerqであるか否かの判断B03に移行する。この判断B03がNOの場合には、上述の積分制御タイマtが経過したか否かの判断B02に移行する。判断B03がYESの場合には、積分制御算出値Iを、以下の式、積分制御算出値I=In-1fエバポレータ温度偏差から算出する処理B04に移行し、その後に上述の積分制御タイマtが経過したか否かの判断B02に移行する。図5のフィードバック積分制御の変更後のフローチャートに沿って作用を説明する。このフィードバック積分制御の変更後のプログラムがスタートC01すると、積分制御タイマtが経過したか否かの判断C02に移行する。このとき、積分制御の実施タイマが駆動時間経過時に積分制御を行う。この判断C02がNOの場合には、判断C02がYESとなるまで判断C02を繰り返し行う。判断C02がYESの場合には、出力値Neopが出力要求値Nerqと等しいか否か、つまり、出力値Neop=出力要求値Nerqであるか否かの判断C03に移行する。判断C03がYESの場合には、制限が行われておらず、積分制御算出を実施するために、積分制御算出値Iを、以下の式、積分制御算出値I=In-1fエバポレータ温度偏差から算出する処理C04に移行し、その後に上述の積分制御タイマtが経過したか否かの判断C02に移行する。また、上述の出力値Neopが出力要求値Nerqと等しいか否か、つまり、出力値Neop=出力要求値Nerqであるか否かの判断C03がNOの場合には、出力制限が行われており、出力値Neopが出力要求値Nerqよりも大きいか否か、つまり、出力値Neop>出力要求値Nerqであるか否かの判断C05に移行する。そして、この判断C05がYESの場合には、下限制限の実施が成立するため、エバポレータ温度偏差が0以上であるか否か、つまりエバポレータ温度偏差≧0であるか否かの判断C06に移行する。また、判断C05がNOの場合には、上限制限の実施が成立するため、エバポレータ温度偏差が0未満であるか否か、つまりエバポレータ温度偏差<0であるか否かの判断C07に移行する。上述のエバポレータ温度偏差が0以上であるか否か、つまりエバポレータ温度偏差≧0であるか否かの判断C06において、この判断C06がYESの場合には、下限制限の実施中に、エバポレータ温度偏差≧0の場合は下限制限でも目標温度に達していない状態にあり、積分計算により出力値を増加させ、目標値への追従を行うために、上述の積分制御算出値Iを、以下の式、積分制御算出値I=In-1fエバポレータ温度偏差から算出する処理C04に移行する。判断C06がNOの場合には、そのまま上述の積分制御タイマtが経過したか否かの判断C02に戻る。また、上述のエバポレータ温度偏差が0未満であるか否か、つまりエバポレータ温度偏差<0であるか否かの判断C07において、この判断C07がYESの場合には、上限制限実施中に、エバポレータ温度偏差<0の場合は出力値が大きすぎる状態にあり、積分計算を行うことにより出力値を減少させ、目標値へ追従を行うために、上述の積分制御算出値Iを、以下の式、積分制御算出値I=In-1fエバポレータ温度偏差から算出する処理C04に移行する。判断C07がNOの場合には、積分補正値が出力に反映されず、積分値が発散してしまうため積分計算を実施せず、そのまま上述の積分制御タイマtが経過したか否かの判断C02に戻る。なお、この発明は上述実施例に限定されるものではなく、種々の応用改変が可能である。例えば、エンジン回転数によりコンプレッサ電動コンプレッサ、外部可変容量コンプレッサの冷房能力を制御するシステムで、エンジン回転数に対する制限が設けられており、積分でフィードバックを使用している制御に関しても適応を可能な特別構成とする。また、出力値Neopと出力要求値Nerqとでの制限比較ではなく、直接制限内容を読み込み、そのデータで制限の有/無を判定する特別構成とすることも可能である。更に、図3の空調制限判定内の出力値計算は、PI比例、積分制御だけでなく、目標エバポレータ温度、及び、周囲条件外気温度、風量等から決まるフィードフォワード値基本出力値を加算させること特別構成とすることも可能である。