"少なくとも一方のコイルが巻回して構成された一対のコイル間を非接触で給電する非接触給電装置において、前記巻回して構成されたコイルをその巻回方向で見たときに、巻回されたコイルの間に跨って配置され、跨って配置された延在方向の長さが跨っていない方向の長さよりも長く形成された金属熱伝導体を備える非接触給電装置。前記金属熱伝導体は、薄板状に形成され、前記跨って配置されたコイルと絶縁され、前記跨って配置されたコイルに直交して配置されている請求項1に記載の非接触給電装置。前記コイルに直交して配置された金属熱伝導体は、前記コイルの間隔に応じて前記コイルに接して設けられている請求項2に記載の非接触給電装置。前記金属熱伝導体の一部が、前記一対のコイル間のギャップ空間に露出している請求項1~3のいずれか一項に記載の非接触給電装置。前記ギャップ空間に露出した金属熱伝導体の一部が連結されている請求項4に記載の非接触給電装置。前記ギャップ空間に露出した複数の金属熱伝導体の一面に、これらを連結し、前記コイルの巻回方向に延在する他の金属熱伝導体が配置されている請求項4又は5に記載の非接触給電装置。前記薄板状の金属熱伝導体は、金属熱伝導体の導電率をσ,金属熱伝導体の長辺の長さをX,金属熱伝導体の透磁率をμ,金属熱伝導体の積層数をn,給電電力の角周波数をω,鎖交磁束密度をB0,金属熱伝導体の板厚/長辺の長さ比をaとしたときに、a3-Ka2-K<0ただし、K={16P√σωμ/2}/nkσ2B02X4を満たす請求項2~6のいずれか一項に記載の非接触給電装置。上記従来の構造ではコイルの上面全体に塊状の熱伝導層を設けているが、コイルに磁束が流れることによってコイルとコイル上面全体に設けた熱伝導層との間で渦電流が発生し、これにより発熱量が増加するという問題がある。本発明が解決しようとする課題は、コイルの発熱を抑制できる非接触給電装置を提供することである。本発明は、コイルをその巻回方向で見たときに巻回されたコイル間に跨って配置され、跨って配置された延在方向の長さが跨っていない方向の長さよりも長い金属熱伝導体を設けることによって、上記課題を解決する。本発明によれば、跨って配置された延在方向の長さが跨っていない方向の長さよりも長い金属熱伝導体をコイル間に跨るように設けると、当該金属熱伝導体は磁束の直交方向に対して縦横比が大きいため、発生する渦電流が小さくなる。これにより、コイルの発熱を抑制することができる。図1は本発明の一実施の形態を適用した非接触給電装置であり、所定のギャップ空間30を介して位置する受電コイル10と送電コイル20とを備え、給電スタンドなどに設置される送電装置40から、車両などに搭載されるバッテリ50などの負荷に非接触で電力を供給し、充電するシステムなどに適用することができる。受電コイル10は、銅などの導体からなるコイル11を備える。本例のコイル11は、少なくともxy平面上に巻回された偏平状コイルであり、図2に示すようにxy平面上に1重1段で巻回されたもののほか、z軸方向に複数重複数段巻回されたものも含まれる。また本例のコイル11は、図2に示すように平面視において渦巻状に巻回されたもののほか、平面視において楕円形状に巻回されたもの、正方形や長方形などの矩形状に巻回されたもの、或いは8の字形状に交差して巻回されたものも含まれる。本例のコイル11は、互いに短絡しないように導体の表面が絶縁被覆され、その両端はそれぞれバッテリ50の入力端子に接続されている。さらに図2に、平面視において渦巻状に3回転だけ巻回した本例のコイル11を示す。内側の端部のポイントP1から反時計回りにポイントP2までが1回転目、このポイントP2から反時計回りにポイントP3までが2回転目、ポイントP3から反時計回りに外側の端部のポイントP4までが3回転目となる。ただし、巻回数は図示するものに限定されず、給電使用に応じて適宜設定することができる。図1に戻り、コイル11の背面には、絶縁部13を介して、送電コイル20からの磁界を調整する磁性コア14がコイル11の全面にわたって設けられている。さらに磁性コア14の背面には、受電コイル10および送電コイル20からの磁界が受電コイル10の背面側に及ぶのを抑制する磁気遮蔽板15が設けられている。なお、受電コイル10の全体を保護するために、当該受電コイル10の全体を覆うカバー16が設けられているが、後述する金属熱伝導体12の一部はカバー16からギャップ空間30へ露出している。この点については後述する。本例の受電コイル10のコイル11の間コイル線の間には、金属熱伝導体12が設けられている。本例の金属熱伝導体12には、アルミニウムなどの熱伝導率が高い金属を用いることができる。金属熱伝導体12とコイル11との間、および隣接する金属熱伝導体12同士を絶縁するため、金属熱伝導体12の表面は絶縁被覆されている。本例の金属熱伝導体12は、コイル11をその巻回方向で見た場合に、巻回されたコイル11の間に跨って配置されて、好ましくはコイル11と直交する方向に配置されている。ここでコイル11の間に跨って配置されるとは、図2のコイル11の平面視において金属熱伝導体12の両端が少なくとも巻回されて隣接する2つのコイル11のそれぞれに熱的に接していることを意味する。換言すれば、電磁誘導作用によりコイル11に生じた熱が金属熱伝導体12に伝わり、ここから受電コイル10の外部へ放熱させる機能を司ることができる意味である。金属熱伝導体12は、図2に示すようにコイル11の巻回方向に沿って任意の間隔で配置することができるほか、コイル11の巻回方向に沿って連続して積層するように配置してもよい。金属熱伝導体11を連続して積層するように配置する場合には、隣接する金属熱伝導体11は互いに絶縁する。金属熱伝導体12は、2つのコイルの間に跨って配置された延在方向の長さが、跨っていない方向の長さよりも長く形成されている。つまり、図1のxyz座標でいうと、跨って配置された演算方向がy軸方向に相当し、跨っていない方向がx軸方向コイル11の巻回方向に沿う方向に相当し、したがってy軸方向の長さがx軸方向の長さよりも長く形成されている。なお、z軸方向の長さはコイル11の厚さに、後述するカバー26からの露出分を加えた長さとされている。このような条件を満たす金属熱伝導体11の形状例として、コイル11の巻回方向に薄い薄板を挙げることができる。金属熱伝導体12は、図1に示すようにその下面がギャップ空間30に向かってカバー16から露出するように設けられている。この露出した部分から金属熱伝導体12に伝わったコイル11からの熱をギャップ空間30へ放熱することができる。本例の金属熱伝導体12は、コイル11間を跨ぐ方向y軸方向に長く、コイル11の巻回方向図1のx軸方向に薄い薄板状の金属で構成され、換言すれば磁束直交方向に対して縦横比が大きく互いに絶縁されているため、発生する渦電流が小さく、近接効果によるコイル11の抵抗、薄板である金属熱伝導体12自体の発熱等、電磁気的な影響は少ない。また、高熱伝導率の金属熱伝導体12をコイル11に接触して配置できるため、樹脂を充填した場合に比べてコイルからの放熱性が高い。例えば、アルミの熱伝導率は約200W/mKに対し、高熱伝導樹脂は、1~2W/mKであり、アルミニウムの薄板である金属熱伝導体12を用いることで大幅な熱伝導率の向上が期待できる。図8に、本例に係るコイル11間に積層状のアルミニウム製金属熱伝導体12を配置した場合の抵抗およびインダクタンスの測定結果を示す。図中、◆はコイル11間にアルミニウム製金属熱伝導体12を配置しない場合の抵抗-周波数特性及びインダクタンス-周波数特性を示し、□はコイル11間にアルミニウム製金属熱伝導体12を配置した場合の抵抗-周波数特性及びインダクタンス-周波数特性を示す。積層状のアルミニウム製金属熱伝導体12の有無による抵抗及びインダクタンスの変化は見られない。一方、図9の上図に示すようにコイル11間にアルミニウム製金属熱伝導体を配置した場合には、同図の下左右図に示すように、コイル11の抵抗が増加し、またインダクタンスの低下が観察された。これはアルミニウム製金属熱伝導体12 ́の上下面及び側面を通過する磁束によりアルミニウム製金属熱伝導体12 ́に渦電流が発生し、近接効果と磁束遮蔽効果が引き起こされたためと考えられる。このため、アルミニウムなどの金属熱伝動体をコイル11の近傍に配置する場合には、このような渦電流が発生しない配置が必要になる。次に金属熱伝導体12の最適化される形状について検討する。熱伝導率を高めるためには、金属熱伝導体12のコイル11に接する部分の厚みを大きくすることが有効であるが、一方において、金属熱伝導体12の渦電流を抑えるには、厚みを周波数に応じて薄くして互いに絶縁する必要がある。まず、図10に示すように、コイル11の付近の温度T2は、熱抵抗1/KA、単位長さあたり定常発熱量Q、周囲温度T1として、で表される。ここで、熱抵抗は、金属熱伝導体12の厚さと単位長さ当たりの層数による等価熱伝導率を用いる。金属熱伝導体12の厚みアルミニウムと樹脂との混合率を上げることにより、コイル付近の温度を低減できる。一方、図11に示すように、金属熱伝導体12は縦aX,横X,高さLの平板とされ、これに垂直にB0sinωtの磁束が鎖交している場合に金属熱伝導体12の平板に発生するジュール熱を見積もる。縦ax,横xの領域を鎖交する磁束φt,xは、鎖交磁束密度B0,角周波数ω,金属熱伝導体12の導電率σ,金属熱伝導体12の透磁率μとして、発生する起電圧Vt,xと実効値Veffは、それぞれ下記のようになる。幅dx,adxの周回経路に上記起電圧による電流が発生しているとすると、その部分の抵抗drxは、となり、金属熱伝導体12に発生するジュール熱は、上記電流によるジュール熱を平板領域で積分0~x~Xすることにより、下記のようになる。ここで、周波数が十分高い場合には、電流の発生する厚さLは、表皮厚で代表される。以上のことから、結局、1枚の平板で発生するジュール熱は以下のように見積もれる。金属熱伝導体12である薄板間の絶縁層の厚さを0.1mmとし、アルミニウムと樹脂との混合率を薄板厚さに応じて変化させて、例えば混合率50であれば、薄板厚さも絶縁層と同じ0.1mmとする、ジュール熱と合わせてプロットすると、図12のようになる。例えば、金属熱伝導体12のジュール熱の総和を定常出力Pの1/kとなるようにaの値を決めると、nは薄板の層数より、ただし、上記数9式を満たすaで最大のものを選ぶことで、熱性能と電磁気性能を両立させることができる。図1に戻り、送電コイル20についても上述した受電コイル10と同じ構造とされている。受電コイル10のコイル11、金属熱伝導体12、絶縁部13、磁性コア14、磁気遮蔽板15及びカバー16にそれぞれ対応する部材として、送電コイル20は、コイル21、金属熱伝導体22、絶縁部23、磁性コア24、磁気遮蔽板25及びカバー26を備える。なお、本発明の金属熱伝導体12,22は少なくとも受電コイル10又は送電コイル20の一方に設ければよい。以上のように、本例の非接触給電装置1によれば、金属熱伝導体12は、コイル11間を跨ぐ方向y軸方向に長く、コイル11の巻回方向図1のx軸方向に薄い薄板状の金属で構成され、換言すれば磁束直交方向に対して縦横比が大きく互いに絶縁されているため、発生する渦電流が小さく、近接効果によるコイル11の抵抗、薄板である金属熱伝導体12自体の発熱等、電磁気的な影響は少ない。また、上記数9式を満たすaで最大のものを選ぶことで、熱性能と電磁気性能を両立させることができる。さらに、金属熱伝導体12の一部が、コイル11のギャップ空間30側に露出していることにより、ギャップ空間30の外気との自然対流による熱交換あるいはファン等による強制空冷により効果的にコイル11の抜熱が可能となる。図3は、本発明の他の実施の形態に係る受電コイル10を示す断面図であり、本例ではギャップ空間30に露出した金属熱伝導体12の一部が連結部12aにて連結されている。こうすることで、金属熱伝導体12をコイル11の上面及び両側面で接触できるため、コイル11の熱抵抗を低減し、放熱効果を増すことができる。また、金属熱伝導体12によってコイル11の位置決めをすることができる。さらに、非接触給電装置1に力が加わった場合にコイル11を保護することができる。すなわち、一般にコイル11の抵抗値は周波数とともに増大するが、その値はコイル11の巻き方並列のコイルの撚り方等や配置コイル間のクリアランスによっても影響される。所定の巻き方でコイル11を巻いた後、外部から力がかかった場合にも位置が変わらないよう、従来例では樹脂で固めるなどしているが、本例によれば従来に比べて大きな放熱効果が期待できる。図4は、本発明のさらに他の実施の形態に係る受電コイル10を示す平面図、図5Aは図4のO-A線に沿う断面図、図5Bは図4のO-B線に沿う断面図である。本例では、2本のコイル11を並列で用いた場合であり、共振の鋭さを示すQ値を増加させるためにコイル11を撚って配置した場合である。この場合において、周方向のコイル11の電線間のクリアランスは角度とともに変化するため、図5A及び図5Bに示すように、そのクリアランスにあわせて金属熱導電体12のコイル11に直交する辺の長さWA,WBを変えている。このように、コイル11の電線に接するような形状の金属熱導電体12を配置ことが放熱上有効となる。図6は、本発明のさらに他の実施の形態に係る受電コイル10を示す平面図、図7は図6のVII-VII線に沿う断面図である。本例では、ギャップ空間30に露出した複数の金属熱伝導体12の一面に、これらを連結し、コイル11の巻回方向に延在する他の金属熱伝導体17が配置されている。この他の金属熱伝導体17を設けることで、金属熱伝導体12の放熱面積を大きくすることができ、放熱効果を高めることができる。また、コイル11から離れたギャップ空間30に平板状の金属熱伝導体17を配置することにより、近接効果によるコイル抵抗の上昇を抑えることができる。上記受電コイル10又は送電コイル20は本発明に係るコイルに相当する。"