最先端部を含む先端領域及び最後端部を含む後端領域を有するコアシャフトと、前記先端領域を覆っている外側コイル体と、前記外側コイル体の内部に配置されており、前記先端領域を覆っている内側コイル体とからなるガイドワイヤであって、前記外側コイル体は、前記最後端部側に位置する円筒状の大径領域と、前記最先端部側に位置する円筒状の小径領域と、前記大径領域と前記小径領域とを連結部を介して連結しており、前記最後端部側から前記最先端部側に向かって縮径しているテーパー領域とを含んで形成されており、前記内側コイル体は、前記大径領域、前記小径領域、前記連結部及び前記テーパー領域のうちで、少なくとも前記テーパー領域の内部に配置されていることを特徴とするガイドワイヤ。前記内側コイル体は、前記テーパー領域の内部と、前記大径領域及び前記テーパー領域を連結する第一連結部、並びに、前記小径領域及び前記テーパー領域を連結する第二連結部のうちの少なくとも一つの連結部の内部とに配置されている請求項1に記載のガイドワイヤ。前記内側コイル体は、前記テーパー領域の内部と、前記第二連結部の内部と、前記小径領域の内部とに配置されている請求項2に記載のガイドワイヤ。前記小径領域は、前記外側コイル体の最も先端側に位置している請求項3に記載のガイドワイヤ。前記コアシャフトの最先端部と、前記小径領域の最先端部と、前記内側コイル体の最先端部とが、先端チップ部により互いに固定されている請求項4に記載のガイドワイヤ。前記先端チップ部の形状は、円錐状である請求項5に記載のガイドワイヤ。前記先端チップ部は、Auを含むロウ材から形成されている請求項5又は6に記載のガイドワイヤ。前記内側コイル体は、複数の素線を巻回してなる多条コイルから形成されている請求項1~7のいずれかに記載のガイドワイヤ。特許文献1に記載された従来のガイドワイヤは、最先端部側に向かって縮径したテーパー領域を有するコイル体を採用しているため、病変部への貫通性が高いと考えられる。しかしながら、このガイドワイヤを病変部に侵入させて回転又は押引した場合には、テーパー領域を中心としてコイル体が変形しやすいという問題がある。特に、病変部への貫通性を高めるためにガイドワイヤの遠位部を細径化した場合、即ち、コイル体を細径化した場合には、この傾向が顕著である。本発明者らは、コイル体の変形の原因について検討した結果、テーパー領域は、その形状が大径から小径に徐々に変化しており、均一径を有する円筒状の領域に比べて、ねじれ力や曲げ力等の外力が集中しやすいことが原因であることを見出した。係る知見に基づいて本発明者らがさらに検討を重ねた結果、本来的には変形しやすいテーパー領域の内部にさらに別のコイル体を配置することによりテーパー領域を補強し、その変形を防止することができることを見出し、本発明のガイドワイヤを完成させた。即ち、本発明のガイドワイヤは、最先端部を含む先端領域及び最後端部を含む後端領域を有するコアシャフトと、上記先端領域を覆っている外側コイル体と、上記外側コイル体の内部に配置されており、上記先端領域を覆っている内側コイル体とからなるガイドワイヤであって、上記外側コイル体は、上記最後端部側に位置する円筒状の大径領域と、上記最先端部側に位置する円筒状の小径領域と、上記大径領域と上記小径領域とを連結部を介して連結しており、上記最後端部側から上記最先端部側に向かって縮径しているテーパー領域とを含んで形成されており、上記内側コイル体は、上記大径領域、上記小径領域、上記連結部及び上記テーパー領域のうちで、少なくとも上記テーパー領域の内部に配置されていることを特徴とする。本発明のガイドワイヤの構成及び効果について、以下に図面を用いて詳しく説明する。図1は、本発明の第一実施形態に係るガイドワイヤをその長手方向に沿って切断した状態を模式的に示す断面図であり、図2は、図1に示すガイドワイヤの遠位部近傍を拡大して示す拡大断面図である。なお、以下の説明では、ガイドワイヤの遠位部とコアシャフトの先端領域とをともに同じ符号で示し、ガイドワイヤの近位部とコアシャフトの後端領域とをともに同じ符号で示すこととする。また、コイル体の一部を破線で示すことにより、コイル体の一部の図示を省略することがある。図1に示す本発明のガイドワイヤ1は、最先端部11を含む先端領域12及び最後端部13を含む後端領域14を有するコアシャフト10と、先端領域12を覆っている外側コイル体20と、外側コイル体20の内部に配置されており、先端領域12を覆っている内側コイル体30とからなる。外側コイル体20は、最後端部13側に位置する円筒状の大径領域21と、最先端部11側に位置する円筒状の小径領域22と、大径領域21と小径領域22とを連結部23、24を介して連結しており、最後端部13側から最先端部11側に向かって縮径しているテーパー領域25とを含んで形成されている。テーパー領域25は、大径領域21から小径領域22に向かうにつれて縮径しており、均一径の大径領域21又は小径領域22に比べて、曲げ力等の外力が集中しやすく、変形しやすい。なお、本明細書において、連結部とは、最後端部側から最先端部側に向かって略均一径の円筒状の大径領域が縮径してテーパー領域に変化し始める素線数巻き分の領域第一連結部、又は、最後端部側から最先端部側に向かって縮径したテーパー領域が略均一径の円筒状の小径領域に変化し始める素線数巻き分の領域第二連結部を示すものとする。各図面において、連結部は素線一巻き分の領域を示しているが、これは図示の簡略化のために外側コイル体を形成する素線を大径化して示したためであり、実際とは異なっている。内側コイル体30は、大径領域21、小径領域22、連結部23、24及びテーパー領域25のうちで、少なくともテーパー領域25の内部に配置されている。図1に示すガイドワイヤの例では、内側コイル体30は、小径領域22、小径領域22とテーパー領域25とを連結する第二連結部24、及び、テーパー領域25の内部に配置されている。なお、内側コイル体30は、大径領域21、小径領域22、連結部23、24及びテーパー領域25のうちで、少なくともテーパー領域25の内部に配置されていればよい。例えば、内側コイル体30は、後述の各実施形態で説明するように、大径領域21、小径領域22、連結部23、24及びテーパー領域25の全体に渡ってそれらの内部に配置されていてもよい。このように、本発明のガイドワイヤ1では、本来的には曲げ力やねじれ力等の外力が集中しやすく、変形しやすいテーパー領域25の内部に内側コイル体30が配置されており、テーパー領域25が補強されている。従って、手技時にガイドワイヤ1を操作しても、テーパー領域25を含めた外側コイル体20が変形しにくく、外側コイル体20が破損しにくい。また、テーパー領域25の内部に内側コイル体30が配置されることにより、ガイドワイヤ1のテーパー領域25を含む部分は、二重コイル構造となっている。そのため、ガイドワイヤ1の近位部14を回転させることにより生じたトルクが、外側コイル体20及び内側コイル体30を介してガイドワイヤ1の遠位部12の最先端部まで効率よく伝達される。このように、本発明のガイドワイヤ1は、トルク伝達性に優れる。さらに、ガイドワイヤ1は、コアシャフト10の最後端部13側から最先端部11側に向かって縮径しているテーパー領域25が形成された外側コイル体20を有しており、ガイドワイヤ1の遠位部12が先細り形状を有しているので、病変部への貫通性に優れる。本発明のガイドワイヤにおいて、上記内側コイル体は、上記テーパー領域の内部と、上記大径領域及び上記テーパー領域を連結する第一連結部、並びに、上記小径領域及び上記テーパー領域を連結する第二連結部のうちの少なくとも一つの連結部の内部とに配置されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記内側コイル体は、上記テーパー領域の内部と、上記第二連結部の内部と、上記小径領域の内部とに配置されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記小径領域は、上記外側コイル体の最も先端側に位置していることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記コアシャフトの最先端部と、上記小径領域の最先端部と、上記内側コイル体の最先端部とが、先端チップ部により互いに固定されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記先端チップ部の形状は、円錐状であることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記先端チップ部は、Auを含むロウ材から形成されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記内側コイル体は、複数の素線を巻回してなる多条コイルから形成されていることが望ましい。第一実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第一実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、上述した本発明のガイドワイヤと同様の構成を有しているため、以下の説明では、図1及び図2を参照しながら説明する。なお、本発明のガイドワイヤに係る説明と重複する事項については、説明を省略することもある。図1に示す本実施形態のガイドワイヤ1は、最先端部11を含む先端領域12及び最後端部13を含む後端領域14を有するコアシャフト10と、先端領域12を覆っている外側コイル体20と、外側コイル体20の内部に配置されており、先端領域12を覆っている内側コイル体30とから形成されている。ガイドワイヤ1の詳細な構成について、以下に詳述する。コアシャフト10は、最先端部11を含む細径の先端領域12と、先端領域12に結合したテーパー状の中間領域15と、中間領域15に結合しており、最後端部13を含む大径の後端領域14とから形成されている。図1及び図2に示すように、先端領域12は、最後端部13側から最先端部11側に向かって、第一小径部12a、第一テーパー部12b、第二テーパー部12c、第二小径部12d、第三テーパー部12e及び最先端部11の順で各部が連結されることにより形成されている。ここでいう小径部とは外径が略均一の円柱体を指し、テーパー部とは、最後端部13側から最先端部11側に向かって徐々に縮径したテーパー体を示している。また、先端領域12を全体的に見た場合、最後端部13側から最先端部11側に向かって、段階的に縮径しており、先端領域12は、最先端11側に向かうにつれて徐々に剛性が低く柔軟になっている。外側コイル体20は、単一の素線26をらせん状に巻回することにより形成されており、内部に貫通孔を有する管状体である。形状について具体的に説明すると、外側コイル体20は、外側コイル体20の最も後端側に位置している大径領域21と、第一連結部23を介して大径領域21と連結しているテーパー領域25と、第二連結部24を介してテーパー領域25と連結しており、外側コイル体20の最も先端側に位置している小径領域22とから形成されている。外側コイル体20のうちで、テーパー領域25は曲げ力等の外力が集中しやすく、変形しやすい。また、第一連結部23及び第二連結部24は、形状が急激に変化しているので、特に外力が集中しやすく、より変形しやすい。外側コイル体20の内部には、先端領域12と、先端領域12を部分的に覆っている内側コイル体30とが挿入されており、外側コイル体20が先端領域12及び内側コイル体30の略全体を覆っている。小径領域22では、隣り合う素線26同士が互いに離間しており、疎巻きとなっており、柔軟である。一方、外側コイル体20に含まれる小径領域22以外の部分は、隣り合う素線26同士が互いに接触しており、密巻きとなっているのでねじれにくく、ガイドワイヤ1の近位部14を回転させた場合に生じるトルクを遠位部12の最先端部まで効率よく伝えることができる。なお、外側コイル体は、その全体に渡って密巻き又は疎巻きであってもよい。内側コイル体30は、複数の素線27を巻回してなる多条コイルから形成されている。より詳細にいうと、内側コイル体30は、複数の素線27をらせん状に巻回することにより形成されており、内部に貫通孔を有する管状体である。そのため、内側コイル体30は、単一の素線を巻回してなる単条コイルに比べて、塑性変形を生じにくい。また、内側コイル体30の一方の端部を回転させた場合には、他方の端部が追従して回転しやすく、回転追従性が高い。なお、内側コイル体多条コイルを形成している素線の本数は、6~8本であることが望ましい。係る構成を有する内側コイル体30は、大径領域21、小径領域22、連結部23、24及びテーパー領域25のうちで、少なくともテーパー領域25の内部に配置されている。より具体的に説明すると、内側コイル体30は、テーパー領域25の内部と、第二連結部24の内部と、小径領域22の内部とに配置されている。なお、内側コイル体30の内部には、先端領域12の一部として、第一テーパー部12bの一部、第二テーパー部12c、第二小径部12d、第三テーパー部12e及び最先端部11が挿入されており、内側コイル体30が先端領域12を部分的に覆っている。コアシャフト10の最先端部11と、小径領域22の最先端部22aと、内側コイル体30の最先端部31とは、先端チップ部40により互いに固定されている。先端チップ部40の形状は、円錐状であり、該円錐の頂点がガイドワイヤ1の最先端部を形成している。また、先端チップ部40は、Auを含むロウ材から形成されている。先端チップ部40は、Sn-Au合金から形成されていることが望ましい。図1に示す第一小径部12aの最後端部と、外側コイル20の大径領域21の最後端部とは、後端ロウ付け部50により互いに固定されている。外側コイル体20の大径領域21の最先端部大径領域21とテーパー領域25とを連結する第一連結部23と、第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部60により互いに固定されている。なお、外側コイル体20と先端領域12とを互いに固定するロウ付け部は、後端ロウ付け部50及び中間ロウ付け部60以外に、一個又は複数個、任意の位置に形成されていてもよい。内側コイル体30の最後端部32と第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部60よりもコアシャフト10の最先端部11側において、内側後端ロウ付け部70aにより互いに固定されている。なお、内側コイル体30と先端領域12第一テーパー部12bとを互いに固定するロウ付け部は、内側後端ロウ付け部70a以外に、一個又は複数個、任意の位置に形成されていてもよい。第一実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、例えば、次のようにして製造してもよい。まず、上述した所定形状となるようにコア素線に対してテーパー加工やプレス加工等を施すことによりコアシャフトを作製する。次に、作製したコアシャフトの先端領域を内側コイル体に挿入し、所定の位置でロウ付けする。最後に、コアシャフトの先端領域及び内側コイル体を外側コイル体に挿入し、所定の位置でロウ付けすることにより、本実施形態のガイドワイヤを製造する。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。1本実施形態のガイドワイヤは、本来的には曲げ力やねじれ力等の外力が集中しやすく、変形しやすいテーパー領域の内部に内側コイル体が配置されており、テーパー領域が補強されているので、手技時にガイドワイヤを操作しても、テーパー領域を含めた外側コイル体が変形しにくく、外側コイル体が破損しにくい。2テーパー領域の内部に内側コイル体が配置されることにより、ガイドワイヤのテーパー領域を含む部分が二重コイル構造となっているので、ガイドワイヤの近位部を回転させることにより生じたトルクが、外側コイル体及び内側コイル体を介してガイドワイヤの遠位部の最先端部まで効率よく伝達される。3コアシャフトの最後端部側から最先端部側に向かって縮径しているテーパー領域が形成された外側コイル体を有しており、その遠位部が先細り形状を有しているので、病変部への貫通性に優れる。4円筒状の大径領域又は小径領域とテーパー領域との連結部は、形状が急激に変化しているので特に外力が集中しやすいが、本実施形態のガイドワイヤでは、テーパー領域に加えて連結部の内部にも内側コイル体を配置しているので、外側コイル体の変形をより効果的に防止し、トルク伝達性をより向上させることができる。5大径領域に比べて小径領域は特に柔軟であり、径の大きさによっては強度が低くなることがあるが、本実施形態のガイドワイヤでは、テーパー領域と小径領域とこれらを連結する第二連結部との内部に内側コイル体が配置されているので、外側コイル体の変形をさらに効果的に防止することができる。6外側コイル体の最も先端側に位置している小径領域は、そもそも柔軟であることに加えて、病変部の深部まで挿入されるので外力が集中しやすく、特に変形しやすい。しかし、本実施形態のガイドワイヤでは、小径領域等の内部に内側コイル体が配置されているので、小径領域等の変形を防止することができる。7コアシャフトの最先端部と、外側コイル体の小径領域の最先端部と、内側コイル体の最先端部とが、先端チップ部により互いに固定されているので、コアシャフトの後端領域に加えられたトルクが外側コイル体及び内側コイル体を介して先端チップ部まで効率よく伝達され、トルク伝達性をさらに向上させることができる。8複数の素線を巻回してなる多条コイルから形成されており、塑性変形しにくく、回転追従性が高い内側コイル体を使用しているので、上記1、2及び4~7の作用効果をより好適に享受することができる。9先端チップ部の形状が円錐状であるので、病変部への貫通性により優れる。10先端チップ部がAuを含むロウ材から形成されているので、例えば、Ag-Sn合金を含むロウ材から形成された先端チップ部と比べて、先端チップ部の強度が高く、先端チップ部の長さを短くした場合であっても破損しにくい。第二実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第二実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、内側コイル体が、大径領域の内部と、第一連結部の内部と、テーパー領域の内部と、第二連結部の内部と、小径領域の内部とに配置されていること以外は、上述した第一実施形態のガイドワイヤと同様の構成を有している。よって、第一実施形態のガイドワイヤと重複する事項については説明を省略する。図3は、本発明の第二実施形態に係るガイドワイヤの遠位部近傍を拡大して示す拡大断面図である。図3に示すように、本実施形態のガイドワイヤ2において、内側コイル体30の内部には、第一テーパー部12bの一部、第二テーパー部12c、第二小径部12d、第三テーパー部12e及び最先端部11が挿入されており、内側コイル体30が、大径領域21の内部と、第一連結部23の内部と、テーパー領域25の内部と、第二連結部24の内部と、小径領域22の内部とに配置されている。外側コイル体20の大径領域21の最先端部大径領域21とテーパー領域25とを連結する第一連結部23と、内側コイル体30の中間部33と、第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部60により互いに固定されている。内側コイル体30の最後端部32と第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部60よりもコアシャフト10の最後端部13側において、内側後端ロウ付け部70aにより互いに固定されている。第二実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、より長い内側コイル体を使用すること以外は、第一実施形態のガイドワイヤの製造方法と同様にして製造することができる。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。本実施形態のガイドワイヤでも、上述した第一実施形態での作用効果1~10を発揮することができる。また、以下の作用効果11及び12を発揮することができる。11第一連結部及び第二連結部は、形状が急激に変化しているので特に外力が集中しやすいが、本実施形態のガイドワイヤでは、テーパー領域に加えてこれらの連結部の内部にも内側コイル体を配置しているので、第一連結部、第二連結部及びテーパー領域の変形をより効果的に防止し、トルク伝達性をより向上させることができる。12第一連結部と、内側コイル体の中間部と、第一テーパー部との3つの部材が中間ロウ付け部により互いに固定されており、外側コイル体と内側コイル体とがより強固に固定されているので、トルク伝達性をさらに向上させることができる。第三実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第三実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、内側コイル体が、第一連結部の内部と、テーパー領域の内部と、第二連結部の内部とに配置されており、大径領域及び小径領域の内部には配置されていないこと以外は、上述した第一実施形態のガイドワイヤと同様の構成を有している。よって、第一実施形態のガイドワイヤと重複する事項については説明を省略する。図4は、本発明の第三実施形態に係るガイドワイヤの遠位部近傍を拡大して示す拡大断面図である。図4に示すように、本実施形態のガイドワイヤ3において、内側コイル体30の内部には、第一テーパー部12bの一部、第二テーパー部12c及び第二小径部12dの一部が挿入されており、内側コイル体30が、第一連結部23の内部と、テーパー領域25の内部と、第二連結部24の内部とに配置されている。第一連結部23と、内側コイル体30の最後端部32と、第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部内側後端ロウ付け部60により互いに固定されている。内側コイル体30の最先端部31と、第二小径部12dとは、内側先端ロウ付け部70bにより互いに固定されている。第三実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、より短い内側コイル体を使用し、ロウ付け位置を変更すること以外は、第一実施形態のガイドワイヤの製造方法と同様にして製造することができる。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。本実施形態のガイドワイヤでも、上述した作用効果1~4、8~12を発揮することができる。また、以下の作用効果13を発揮することができる。13小径領域の内部に内側コイル体が配置されていないので、ガイドワイヤの遠位部のなかでも特に最先端部近傍小径領域に相当する部分の柔軟性が高い。そのため、ガイドワイヤの最先端部近傍を所定の角度で予め形状付けシェイピングしやすく、予めシェイピングした場合にはより細径の血管選択性に優れ、病変部内での微細な動作が可能となり、ガイドワイヤのコントロール性により優れる。第四実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第四実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、内側コイル体が、大径領域と、第一連結部の内部と、テーパー領域の内部とに配置されており、第二連結部及び小径領域の内部には配置されていないこと以外は、上述した第一実施形態のガイドワイヤと同様の構成を有している。よって、第一実施形態のガイドワイヤと重複する事項については説明を省略する。図5は、本発明の第四実施形態に係るガイドワイヤの遠位部近傍を拡大して示す拡大断面図である。図5に示すように、本実施形態のガイドワイヤ4において、内側コイル体30の内部には、第一テーパー部12bの一部が挿入されており、内側コイル体30が、大径領域21の内部と、第一連結部23の内部と、テーパー領域25の内部とに配置されている。内側コイル体30の最後端部32と、第一テーパー部12bとは、内側後端ロウ付け部70aにより互いに固定されている。第一連結部23と、内側コイル体30の中間部33と、第一テーパー部12bとは、中間ロウ付け部60により互いに固定されている。内側コイル体30の最先端部31と、第一テーパー部12bとは、内側先端ロウ付け部70bにより互いに固定されている。第四実施形態のガイドワイヤの製造方法本実施形態のガイドワイヤは、内側コイル体のロウ付け位置を変更すること以外は、第一実施形態のガイドワイヤの製造方法と同様にして製造することができる。本実施形態のガイドワイヤの作用効果を以下に列挙する。本実施形態のガイドワイヤでも、上述した作用効果1~4、8~10及び12及び13を発揮することができる。また、以下の作用効果14を発揮することができる。14内側コイル体の最後端部は、コアシャフトの後端領域により近い部位である第一テーパー部と内側後端ロウ付け部により互いに固定されているので、コアシャフトの後端領域に加えられたトルクがより効率的に最先端部側まで伝達し、トルク伝達性をさらに向上させることができる。その他の実施形態本発明のガイドワイヤにおいて、上述したように、小径領域は外側コイル体の最も先端側に位置していることが望ましいが、小径領域は外側コイル体の最も先端側から所定の距離後端側に離間して位置していてもよい。本発明のガイドワイヤにおいては、上述したように、一組の大径領域とテーパー領域と小径領域とが外側コイル体に形成されていてもよいし、二組以上の大径領域とテーパー領域と小径領域とが外側コイル体に形成されていてもよい。二組以上の大径領域とテーパー領域と小径領域とが外側コイル体に形成されている場合には、コアシャフトの最後端部側から最先端部側に向かって段階的に縮径するように各領域が順に形成されていることが望ましい。例えば、コアシャフトの最後端部側から最先端部側に向かって、一組目の大径領域とテーパー領域と小径領域とがこの順で形成されており、続いて、二組目の大径領域とテーパー領域と小径領域とがこの順で形成されており、一組目の小径領域の外径と二組目の大径領域の外径とが同一であるか、又は、一組目の小径領域の外径が二組目の大径領域の外径よりも大きいことが望ましい。二組以上の大径領域とテーパー領域と小径領域とが形成されている場合には、大径領域と小径領域との段差が小さくなり、病変部へよりスムーズに挿入することができる。なお、二組以上の大径領域とテーパー領域と小径領域とが形成されている場合、内側コイル体は、いずれかの組において、少なくともテーパー領域の内部に配置されていればよい。本発明のガイドワイヤにおいて、先端チップ部の形状は円錐状であることが病変部への貫通性の観点からは望ましいが、先端チップ部の形状は半球状であってもよい。先端チップ部の形状が半球状であると、例えば、コアシャフトの剛性が高いことにより押し込み性が高い場合であっても、血管穿孔のリスクを低減させることができる。本発明のガイドワイヤにおいて、先端ロウ付け部、中間ロウ付け部、後端ロウ付け部、内側先端ロウ付け部、又は、内側後端ロウ付け部等の各ロウ付け部は、例えば、アルミニウム合金ロウ、銀ロウ、金ロウ、亜鉛ロウ、Sn-Pb合金ロウ、Sn-Au合金ロウ、Pb-Ag合金ロウ、Sn-Ag合金ロウ等から形成されていてもよい。これらの中では、金ロウ、Sn-Au合金ロウであることが特に好ましい。ロウ付け部の強度がより高くなるからである。本発明のガイドワイヤにおいて、コアシャフトは、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から構成されていてもよい。上記ステンレスとしては、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス及び析出硬化ステンレス等のステンレスが挙げられる。これらのなかでは、オーステナイト系ステンレスであることが望ましく、特にSUS304、SUS316又はSUS316Lであることがより望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、内側コイル体は、複数の素線を巻回してなる多条コイルから形成されていることが望ましいが、単一の素線を巻回してなる単条コイルから形成されていてもよい。内側コイル体が単条コイルから形成されている場合には、多条コイルから形成された内側コイル体に比べて、より高い柔軟性を付与することができる。本発明のガイドワイヤにおいて、内側コイル体は、一個の多条コイルから形成されていてもよいが、複数個の多条コイルを連結することにより形成されていてもよい。また、内側コイル体が複数個の多条コイルを連結することにより形成されている場合には、各々の多条コイルの径外径及び内径は、それぞれ異なっていてもよい。この場合、コアシャフトの最後端部側から最先端部側に向かうにつれて、多条コイルの径が徐々に小さくなっていることが望ましい。ガイドワイヤの最先端部側に向かうにつれて徐々に柔軟になり、ガイドワイヤの遠位部の柔軟性を確保しつつ、良好な病変部への貫通性を確保することができるからである。本発明のガイドワイヤにおいて、内側コイル体を形成している素線の材質は、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から構成されていてもよい。上記ステンレスとしては、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス及び析出硬化ステンレス等のステンレスが挙げられる。これらのなかでは、オーステナイト系ステンレスであることが望ましく、特にSUS304、SUS316又はSUS316Lであることがより望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、外側コイル体を形成している素線は、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス又は析出硬化ステンレス等のステンレス、Ni-Ti合金等の超弾性合金、タングステン、放射線不透過性金属である白金、金、タングステン等の材料から形成されていることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、ガイドワイヤの遠位部は、先端ロウ付け部の最先端部からコアシャフトの最後端部側に所定の距離離間した屈曲部にて所定の角度で曲げられることによりシェイピングが施されていてもよい。ガイドワイヤにシェイピングが施されている場合には、血管選択性に優れ、病変部内での微細な動作が可能となり、ガイドワイヤのコントロール性に優れる。この場合、屈曲部でのシェイピング角度は、10~45°であることが望ましく、先端ロウ付け部から屈曲部までの距離は、0.5~5mmであることが望ましい。より細径の血管を選択しやすくなるからであり、病変部内でのコントロール性により優れるからである。本発明のガイドワイヤにおいて、ガイドワイヤの外表面には、親水性材料が被覆されていてもよい。ガイディングカテーテル内、管状器官内又は体内組織内におけるガイドワイヤの摺動抵抗を低減させ、ガイドワイヤをスムーズに移動させることができるからである。上記親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質例えば、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸共重合体等の無水マレイン酸共重合体、アクリルアミド系高分子物質例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート-ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ヒアルロン酸塩等が挙げられる。これらの中では、ヒアルロン酸塩がより望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、コアシャフトの最後端部には、延長用のガイドワイヤ等を取り付ける連結部が形成されていてもよい。