"シートバック部とシートクッション部とを備えた座席構造であって、前記シートバック部が、バックフレームに支持される深層バネ部と、相対的に剛性の低い表層クッション部とを有すると共に、両者間に、相対的に剛性の高い中間高剛性部を前記深層バネ部及び前記表層クッション部に対して可動に配設した構造であり、前記深層バネ部が、前記バックフレームに張設されるバック用ベースネットを有し、前記中間高剛性部が、前記深層バネ部と前記表層クッション部に対して接線方向に相対運動可能で、前記深層バネ部及び前記表層クッション部に圧縮方向に生じる力を接線方向の力に変換可能な可撓性板状部材を有してなることを特徴とする座席構造。前記可撓性板状部材は、前記バック用ベースネットに一部のみが固定されて配設され、接線方向に相対運動可能である請求項1記載の座席構造。前記可撓性板状部材は、上部又は下部のいずれか一方が前記バック用ベースネットに固定され、他方が固定されずに配設される請求項1又は2記載の座席構造。前記バックフレームが、一対のサイドフレーム及び前記一対のサイドフレームの上部間を結ぶ上部フレームを備えてなり、前記バック用ベースネットが、前記バックフレームの前記上部フレーム及び前記一対のサイドフレームを被覆して配設され、前記可撓性板状部材が、少なくとも前記上部フレームの配設箇所付近に対応する範囲に配設される請求項1~3のいずれか1記載の座席構造。前記可撓性板状部材が、前記上部フレームの配設箇所付近に対応する範囲を含む、着座者の肩部に対応する肩部対応部と、前記肩部対応部から下方に延び、前記肩部対応部よりも幅の狭い体幹対応部とを備えた略T字状に形成されている請求項4記載の座席構造。前記可撓性板状部材が、少なくとも前記体幹対応部において、脊柱に対応する幅方向略中央部に形成された所定幅のスリットを有する請求項5記載の座席構造。前記表層クッション部が、前記バック用ベースネット及び前記可撓性板状部材に固定されずに配設されている請求項1~6のいずれか1に記載の座席構造。前記表層クッション部は、表皮、表皮の裏面側に配置される体側支持パッド、及び、前記表皮と前記バック用ベースネットとの間で脇腹付近に対応する位置に配設される体幹ホールド用パッドを有する請求項1~7のいずれか1に記載の座席構造。前記中間高剛性部を構成する可撓性板状部材が、不織布及びフェルトのいずれか少なくとも一方を含む布帛層を一体成型したモールドウレタンを有して構成され、この布帛層一体モールドウレタンが、前記表層クッション部としての表皮と前記深層バネ部としてのバック用ベースネットとの間に配設されている請求項1記載の座席構造。前記布帛層一体モールドウレタンを配設することにより、シートバック部の周縁部と中央部との間に剛性差が生じていると共に、前記布帛層一体モールドウレタンとその周囲に配置される体幹ホールド用パッドとの間に、主として前後方向に動く周縁部と主として上下方向に動く中央部との位相差を吸収する隙間を有している請求項9記載の座席構造。前記深層バネ部が、前記バックフレームにおける上下方向中央部よりも下方位置に幅方向に掛け渡される面状バネ部材をさらに有する請求項1~10のいずれか1に記載の座席構造。前記面状バネ部材の前面を被覆する前面被覆部を備え、前記面状バネ部材により弾性的に支持される骨盤支持部材をさらに有する請求項11記載の座席構造。特許文献1~3の座席構造は、軽量であってかつ振動吸収特性等に優れていることは上記したとおりであるが、いずれもシートクッション部における工夫がメインであり、シートバック部の構造を工夫することにより、さらに振動吸収特性を向上させることが期待できる。また、コーナリング時などに左右方向の慣性力が作用した際の姿勢の支持性は、従来、シートバック部における両サイドの膨出部が主として担っている。しかし、左右方向の姿勢を保つ手段として、シートバック部両サイドの膨出部への依存度が高いと、その厚さによっては、窮屈感が生じると共に、重量も嵩む。従って、左右方向の慣性力が作用した際の姿勢支持機能を果たす別の手段を備えることが望ましく、それにより両サイドの膨出部による姿勢支持機能の負担を小さくし、膨出部の厚さを押さえることも可能となる。本発明は上記に鑑みなされたものであり、振動吸収特性をさらに向上させることができると共に、左右方向の慣性力による姿勢の崩れを抑制する効果が高いシートバック部を備えた座席構造を提供することを課題とする。上記課題を解決するため、本発明の座席構造は、シートバック部とシートクッション部とを備えた座席構造であって、前記シートバック部が、バックフレームに支持される深層バネ部と、相対的に剛性の低い表層クッション部とを有すると共に、両者間に、相対的に剛性の高い中間高剛性部を前記深層バネ部及び前記表層クッション部に対して可動に配設した構造であり、前記深層バネ部が、前記バックフレームに張設されるバック用ベースネットを有し、前記中間高剛性部が、前記深層バネ部と前記表層クッション部に対して接線方向に相対運動可能で、前記深層バネ部及び前記表層クッション部に圧縮方向に生じる力を接線方向の力に変換可能な可撓性板状部材を有してなることを特徴とする。前記可撓性板状部材は、前記バック用ベースネットに一部のみが固定されて配設され、接線方向に相対運動可能であることが好ましい。前記可撓性板状部材は、上部又は下部のいずれか一方が前記バック用ベースネットに固定され、他方が固定されずに配設されることが好ましい。前記バックフレームが、一対のサイドフレーム及び前記一対のサイドフレームの上部間を結ぶ上部フレームを備えてなり、前記バック用ベースネットが、前記バックフレームの前記上部フレーム及び前記一対のサイドフレームを被覆して配設され、前記可撓性板状部材が、少なくとも前記上部フレームの配設箇所付近に対応する範囲に配設されることが好ましい。前記可撓性板状部材が、前記上部フレームの配設箇所付近に対応する範囲を含む、着座者の肩部に対応する肩部対応部と、前記肩部対応部から下方に延び、前記肩部対応部よりも幅の狭い体幹対応部とを備えた略T字状に形成されていることが好ましい。前記可撓性板状部材が、少なくとも前記体幹対応部において、脊柱に対応する幅方向略中央部に形成された所定幅のスリットを有することが好ましい。前記表層クッション部が、前記バック用ベースネット及び前記可撓性板状部材に固定されずに配設されていることが好ましい。前記表層クッション部は、表皮、表皮の裏面側に配置される体側支持パッド、及び、前記表皮と前記バック用ベースネットとの間で脇腹付近に対応する位置に配設される体幹ホールド用パッドを有することが好ましい。また、本発明は、前記中間高剛性部を構成する可撓性板状部材が、不織布及びフェルトのいずれか少なくとも一方を含む布帛層を一体成型したモールドウレタンを有して構成され、この布帛層一体モールドウレタンが、前記表層クッション部としての表皮と前記深層バネ部としてのバック用ベースネットとの間に配設されていることが好ましい。前記布帛層一体モールドウレタンを配設することにより、シートバック部の周縁部と中央部との間に剛性差が生じていると共に、前記布帛層一体モールドウレタンとその周囲に配置される体幹ホールド用パッドとの間に、主として前後方向に動く周縁部と主として上下方向に動く中央部との位相差を吸収する隙間を有していることが好ましい。前記深層バネ部が、前記バックフレームにおける上下方向中央部よりも下方位置に幅方向に掛け渡される面状バネ部材をさらに有することが好ましい。前記面状バネ部材の前面を被覆する前面被覆部を備え、前記面状バネ部材により弾性的に支持される骨盤支持部材をさらに有することが好ましい。本発明は、シートバック部が、バックフレームに支持される深層バネ部と表層クッション部とを有すると共に、両者間に中間高剛性部を配設した構造であり、深層バネ部が、バックフレームに張設されるバック用ベースネットからなる。バック用ベースネットは、バックフレームに張設されているため、それ自体は着座者の体重によって生じる圧縮特性に対して接線方向せん断方向に相対運動しにくい。しかし、本発明によれば、中間高剛性部が、深層バネ部を構成するバック用ベースネットと表層クッション部との間に配設されているため、この中間高剛性部は、着座者の体重によって表層クッション部から深層バネ部方向である圧縮方向に力が付与されると、骨盤部に対応する付近を作用点として回転運動が生じやすくなり、中間高剛性部の可撓性板状部材によりせん断応力が生じ、深層バネ部と表層クッション部との間で相対運動が生じ、逆位相の発生により着座者の尻下の振動吸収特性の向上に寄与する。また、本発明は、シートバック部のバックフレームにバック用ベースネットを張設した構造である。好ましくは、バックフレームが、一対のサイドフレームと上部フレームを有して構成され、このバックフレームにバック用ベースネットを張設した構造である。これにより、バック用ベースネットのうち、背上部の肩胛骨支持部の面剛性が高くなり、かつ、周辺部の剛性が高くなり、幅方向中心線に沿ったセンター部が前後に撓みやすくなる。すなわち、バック用ベースネットの上部と外側寄りの体側の支持圧が高くなるため、乗物の走行中に左右ロールが生じた際には脊柱を中心に骨盤部が作用点として体が回転しようとして前後の力に変換され易くなり、左右方向の慣性力による姿勢の崩れを抑制し、着座者の支持性が高くなる。従って、コーナリングの際などにおいて、左右方向の慣性力が作用した場合、体幹の脊柱を中心とした回転運動が生じ、シートバック部に押しつけられやすくなる。また、バック用ベースネットのセンター部の撓みによる着座者の回転運動を効率よく生じさせるためには、バック用ベースネットは上端の撓みを減らし、下端はあまり張力を高くせずに設けることが望ましいが、張力を低くすると、肩部付近等においてバックフレームの当たり感が生じやすくなる。また、猫背姿勢になりやすい。しかし、本発明によれば、可撓性板状部材を設け、上部の剛性を高くしているため、バックフレームの当たり感が軽減されると共に、縦断面方向の剛性に連続感がでるため、猫背姿勢になりにくく、腹部圧迫感の低減を図ることができる。以下、図面に示した実施の形態に基づき本発明をさらに詳細に説明する。これらの図に示したように、本実施形態の座席構造1は、シートバック部10及びシートクッション部30を有している。シートバック部10を構成するバックフレーム100は、図2~図6に示したように、所定間隔をおいて配置される一対のサイドフレーム110,120と、該サイドフレーム110,120の上部間に配置される上部フレーム130,140以下、場合により、第1上部フレーム130、第2上部フレーム140と、該サイドフレーム110,120の下部間に配置される下部フレーム150とを備えてなる。そして、シートクッション部30のクッションフレーム300のサイドフレーム310の後部に、バックフレーム100のサイドフレーム110,120の下部がリクライニング機構40を介して連結され、バックフレーム100はクッションフレーム300に対して前後に傾動可能に設けられる。バックフレーム100の各サイドフレーム110,120は、所定の幅を備えた板状部材から形成され、その幅方向がほぼ前後方向に沿う向きで配置される。具体的には、図3に示したように、その幅は、上側から下側に向かうに従って若干幅が広くなる形状を備えており、クッションフレーム300に対するバックフレーム100の傾きを略90度とした状態で側面から見た際に、前縁部110a,120aは、上側から下側に向かうに従って若干前方に膨出する方向に傾斜するラインに沿っており、後縁部110b,120bはほぼ垂直なラインに沿った形状となっている。また、前縁部110a,120a及び後縁部110b,120bとも、中途に大きな凹凸のないラインとなっている。第1上部フレーム130及び第2上部フレーム140は、開放端側を下方に向けた略コ字状に形成され、中央から外側に向かって略水平に延びる横方向フレーム部131,141と、開放端側の縦方向フレーム部132,142を備えている。また、横方向フレーム部131,141と縦方向フレーム部132,142のそれぞれの間は、横方向フレーム部131,141の各端部から斜め下方に延びて縦方向フレーム部132,142につながる傾斜フレーム部133,143を備えている。そして、第1上部フレーム130は、サイドフレーム110,120の前縁部110a,120a側に縦方向フレーム部132が連結され、第2上部フレーム140は後縁部110b,120b側に縦方向フレーム部142が連結される。このため、第1上部フレーム130及び第2上部フレーム140は、前後に間隔をもって配設されており、横方向フレーム部131,141の中央部において、横方向フレーム部131,141間にヘッドレスト支持部145が設けられている。下部フレーム150よりもやや上方位置において、すなわち、着座者の骨盤上部から腰部付近に対応する位置において、サイドフレーム110,120の前縁側付近には、面状バネ部材としてのSバネ151が掛け渡される図2~図6参照。Sバネ151は、着座者の骨盤から腰部付近に当接し、前後方向へのストローク感を出すと共に、骨盤に生じた回転往復運動に対する復元力を作り出すもので、深層バネ部に相当する。Sバネ151は、幅方向中央部が前方又は後方に膨出したアーチ形状に設けられていることが好ましい。前方に膨出するアーチ形状に形成されていると、ストロークを感じさせやすくでき、後方に膨出するアーチ形状に形成されていると、人の背に沿ったフィット感が向上する。着座者の好みの問題もあるため、いずれにするかは、例えば、本実施形態の座席構造を設置する自動車等の乗物のタイプセダンタイプ、スポーツタイプなどにより選択することができる。Sバネ151を設けることにより、その上端縁側が押圧されると下端縁側を中心として後方に回動し、骨盤を、斜め下から斜め上方向にバネによる反力で支持できる。また、左右方向に慣性力が入力された際には、相対的に小さなバネ定数により、反力の小さいストロークが生じ、回転運動を生じながら骨盤をしっかりと支えてくれ、骨盤に生じる運動に対して復元力を作り出していく。なお、斜め下から斜め上に支持圧を作用させやすくするため、Sバネ151は、本実施形態のように、図2~図6に示した骨盤支持部材152と一体に設けることが好ましい。骨盤支持部材152は、図3及び図5に示したように、ビーズ発泡体を側面視で略L字状に加工して形成され、Sバネ151よりも狭い幅で形成され、Sバネ151の前面側に配置される前面被覆部152aを有する。略L字状の骨盤支持部材152の角部付近には、幅方向に外面溝部152mが形成されており、この外面溝部152mよりも後方部位の内面側に、下部フレーム150に係合する溝部152nが形成されている。そして、外面溝部152mがリクライナ間の連結ロッド330の後部側に沿うように配置される。着座者が後方へ荷重をかけ、前面被覆部152aが後方斜め下方向に回転していくと、Sバネ151の反力が作用し、着座者の骨盤から腰部にかけての部位を斜め下から斜め上方向に押圧して支持し、Sバネ151のみで支持する場合よりも支持感が高まる。また、Sバネ151の両端部付近には、Sバネ支持プレート151aが取り付けられていることがさらに好ましい。これにより、骨盤支持部材152の前面被覆部152aが後方に回転した際に、該Sバネ支持プレート151aに面で支えられることになるため、さらに支持感を高めることができる。バックフレーム100のサイドフレーム110,120、第1及び第2上部フレーム130,140には、Sバネ151及び骨盤支持部材152と共に深層バネ部を構成するバック用ベースネット170が支持される。バック用ベースネット170は、図2、図3及び図7に示したように、バックフレーム100の正面側を被覆する正面被覆部171を有すると共に、背面側を被覆する背面被覆部172と、サイドフレーム110,120を被覆する側面被覆部173,174とを有している。正面被覆部171は、第1上部フレーム130の各横方向フレーム部131から下部フレーム150に対応する位置に至るまでの大きさを有している。背面被覆部172は、第2上部フレーム140の後縁側を被覆し、サイドフレーム110,120の各後縁側の上端付近に至る範囲で設けられている。背面被覆部172は、正面被覆部171と一体に形成された袋状になっており、正面被覆部171と背面被覆部172との上縁部間には、上面被覆部175が形成されている。上面被覆部175におけるヘッドレスト支持部145に対応する位置には、孔部175aが開設され、ヘッドレストポール図示せずが通過し、ヘッドレスト支持部145に挿入できるようになっている。側面被覆部173,174は、正面被覆部171の両側部に一体に設けられており、その下端部が各サイドフレーム110,120の前縁側から後縁側に外側を通過して掛け回された後、さらに各サイドフレーム110,120の内側を通過して前縁側に引き出されるようにして固定される。また、正面被覆部171には、下方に延びる下方突出部176を有しており、該下方突出部176は、骨盤支持部材152の下側に回し込まれるが、いずれの部位にも固定されない。これにより、バック用ベースネット170の寸法精度にばらつきがあっても、バック用ベースネット170を一定の伸び率5以下の伸び率で張設した際の振動吸収特性等のばらつきを小さくできる。バック用ベースネット170をこのようにして張設することで、着座者の体側部に対応するサイドフレーム110,120寄りの部分は前後への撓みの小さな部位となり、バック用ベースネット170のセンターラインに沿った脊柱に対応した部分が、前後に撓み易くなる。これにより、コーナリングの際に左右方向に慣性力が作用すると、脊柱を中心とした回転運動が生じやすくなる。回転運動が生じた際に、センターラインに沿った部分が前後に撓むと、Sバネ151及び骨盤支持部材152の支持圧が作用する。これにより、体が左右方向にずれるのを防止する。バック用ベースネット170は、三次元立体編物、二次元ネット材、二次元ネット材に薄いウレタン材を積層したもの等から形成できるが、張力方向の復元性に優れた三次元立体編物を用いることが好ましい。なお、三次元立体編物は、例えば、特開2002-331603号公報、特開2003-182427号公報等に開示されているように、互いに離間して配置された一対のグランド編地と、該一対のグランド編地間を往復して両者を結合する多数の連結糸とを有する立体的な三次元構造となった編地である。また、二次元ネット材を用いる場合には、本出願人による特開2008-259885号公報に開示したもの用いることが好ましい。この二次元ネット材は、たて糸とよこ糸のいずれか一方が弾性糸から構成され、他方が該弾性糸よりも弾性の小さい普通糸から構成されており、長さ200mm、幅50mmで切り出した試験片をその長手方向各端部から50mm内側に寄った部位までを掴み代として長手方向に沿って50mm/分で引っ張ることにより測定された引っ張り特性として、弾性糸の配置方向に沿って引っ張った際に軟化バネ特性を示すと共に、普通糸の配置方向に引っ張った際に線形バネ特性を示し、バックフレーム100に張設した状態で面方向に略垂直に加圧した際の荷重-たわみ特性から求められるバネ定数として、直径30mmの圧縮板で加圧した際の荷重-たわみ特性から求められるバネ定数よりも直径98mmの圧縮板で加圧した際の荷重-たわみ特性から求められるバネ定数が高いことを特徴とするものである。この構成により、人の筋肉の荷重特性と同様の特性を有することになり、フィット感の増加、姿勢支持性の向上等を図ることができる。バック用ベースネット170の表面には、可撓性板状部材180が積層される。この可撓性板状部材180が、後述の表皮200及び体側支持パッド210等を含む表層クッション部に対し、相対的に剛性の高い中間高剛性部を構成する。すなわち、表層クッション部の柔らかい層に対して硬い層を構成する。また、後述のように、可撓性板状部材180は、バック用ベースネット170等に対して接線方向せん断方向、すなわちシートバック部10の縦断面方向に相対運動可能に設けられる。従って、これらの機能を奏しやすくするために、可撓性板状部材180は、深層バネ部及び前記表層クッション部のいずれよりも摩擦係数の低い合成樹脂製、例えばポリプロピレンから形成されることが好ましい。また、上記した表層クッション部よりも相対的に剛性の高い硬い層を形成するため、厚さ0.8~2mmの薄板状であって、測定ジグに150mm間隔で両端支持し、その中央部に直径98mmの加圧板の中心を合わせて押圧した際の荷重-たわみ特性から求められるバネ定数が0.3~0.6N/mmの範囲であることが好ましい。より好ましくは、ポリプロピレン製で、厚さ0.8~1.2mm、上記により求められるバネ定数が0.4~0.5N/mmのものである。可撓性板状部材180は、好ましくは、第1上部フレーム130の配設箇所付近に対応する範囲を含む、着座者の肩部に対応する肩部対応部181と、肩部対応部181から下方に延び、肩部対応部181よりも幅が狭い体幹対応部182とを備えた略T字状に形成される。肩部対応部181は、好ましくは、第1上部フレーム130の横方向フレーム部131と、両側の傾斜フレーム部133と、両側のサイドフレーム110,120の上端間を結ぶ仮想線とに取り囲まれた範囲の面積で形成される。これにより、第1上部フレーム130の横方向フレーム部131、傾斜フレーム部133の当たり感が軽減される。特に、バック用ベースネット170において、上記した撓みによる脊柱を中心とした回転運動を生じやすくするには、バック用ベースネット170をバックフレーム100にあまり高い張力で張設しないことが望ましく、好ましくは5以下で張設されるが、張力を低くすると第1上部フレーム130の当たりを感じやすくなる。しかるに、本実施形態のように、可撓性板状部材180を配設することにより、バック用ベースネット170を低い張力で張設しても、第1上部フレーム130の当たり感は抑制される。また、体幹対応部182の幅を肩部対応部181の幅より狭くしたのは、サイドフレーム110,120付近まで幅があると、前後への撓みが生じにくくなるからであるが、さらに脊柱を中心とした回転運動をより生じやすくするために、体幹対応部182のうち脊柱に対応する幅方向略中央部に所定幅のスリット182aを形成した構成とすることが好ましい。このスリット182aは、体幹対応部182の範囲だけでなく、肩部対応部181にまで切り込まれることがより好ましい。スリット182aを挟んだ左側対応部182b又は右側対応部182cが人の荷重移動に伴ってそれぞれ前後に撓みやすくなり、脊柱を中心とした回転運動を促進できる。可撓性板状部材180は、深層バネ部を構成するバック用ベースネット170と後述の表層クッション部を構成する体側支持パッド210との間に可動に配設されるが、好ましくは、バック用ベースネット170に一部のみが固定されて接線方向せん断方向、すなわちシートバック部10の縦断面に沿った方向に相対運動可能に設けられる。具体的には、上部181aがバック用ベースネット170の上部に縫製等により固定される。下部182dは骨盤支持部材152の下側に回り込む位置まで延びる長さを有するが、バック用ベースネット170の下部に固定されずに配設される。これにより、スリット182aを挟んだ左側対応部182bと右側対応部182cがそれぞれ前後に撓みやすくなり、左右の回転運動を促すことができる。また、シートクッション部30からの振動入力時には、低周波の上下動が主体的な振動となり、可撓性板状部材180がバック用ベースネット170に対して相対運動しやすくなり、シートバック部10の座面に面直に作用する圧縮特性による反力を軽減し、摩擦力を低減するためのせん断力が作用し、柔らかなバネ特性となって振動吸収作用を発揮する。また、可撓性板状部材180を設けない場合には、バック用ベースネット170を押圧した際に、骨盤支持部材152の前面被覆部152aの上端縁の当たりを感じやすいが、本実施形態の可撓性板状部材180は、体幹対応部182の下部182aが骨盤支持部材152の前面を被覆する位置まで延びているため、上下方向縦断面方向の剛性感の差が小さくなり、骨盤支持部材152の当たり感も抑制できる。着座者の脇腹付近に対応する位置には、各サイドフレーム110,120を、該バック用ベースネット170を介して被覆するように体幹ホールド用パッド190が配設される。体幹ホールド用パッド190は、上部寄りに、着座者の肩胛骨に対応する肩胛骨支持部191,192を左右に有すると共に、該肩胛骨支持部191,192同士が連結され、各肩胛骨支持部191,192から下方に延びるサイド被覆部193,194を有する正面から見て略U字状に形成されている。なお、サイド被覆部193,194は、サイドフレーム110,120の正面側、側面側及び背面側を被覆できるように、断面略コ字状に形成されている。体幹ホールド用パッド190は、バック用ベースネット170で被覆されたバックフレーム100に、肩胛骨支持部191,192を上側にして、各サイド被覆部193,194で各サイドフレーム110,120を覆うようにして配置するだけで、下端部は固定されない。このため、バック用ベースネット170に対して相対運動可能になっており、上記した可撓性板状部材180の動きにこの動きも加味されて、路面から入力される上下方向の振動エネルギーや衝撃エネルギーを、体幹を利用したダイナミックダンパー効果により、吸収することができる。体幹ホールド用パッド190を有することにより、着座者の肩胛骨が肩胛骨支持部191,192に当接する。肩胛骨支持部191,192が位置するのは、バック用ベースネット170におけるサイドフレーム110,120寄りの部位であり、しかも可撓性板状部材180の肩部対応部181に相当する部位であるため、センターラインに沿った部位よりも前後方向への撓みの少ない部分である。従って、着座者の肩胛骨と肩胛骨支持部191,192との間は、前後に撓み易いバック用ベースネット170のセンターラインに対応する部位に当接する場合よりも、高い摩擦力が生じるため、左右方向の慣性力が働いた際に、肩胛骨支持部191,192は前後方向の反力による摩擦力と形状特性により左右方向へのずれが抑制され、脊柱を中心とした回転運動が生じやすくなる。また、肩胛骨の動きに従って体幹ホールド用パッド190に回転運動が生じ、それにより体動が妨げられないため、窮屈感が生じたり、呼吸運動が妨げられたりすることがない。特に、本実施形態では、バックフレーム100のサイドフレーム110,120の前縁部110a,120a及び後縁部110b,120bは、上記のように大きな凹凸のない略直線状に形成されており、体幹ホールド用パッド190が上下に運動しやすくなっている。体幹ホールド用パッド190は、三次元立体編物、ウレタン材、ビーズ発泡体等から形成できるが、軽量化のためには、ビーズ発泡体から形成することが好ましい。なお、ビーズ発泡体としては、例えば、ポリスチレン、ポリプロピレン及びポリエチレンのいずれか少なくとも一つを含む樹脂のビーズ法による発泡成形体が用いることができる。シートバック部10には、バック用ベースネット170、可撓性板状部材180、体幹ホールド用パッド190を上記したように配設した状態で、表皮200が被覆されるが、表皮200と可撓性板状部材180との間には、厚さ25mm以下の薄手の例えばスラブウレタンを用いた体側支持パッド210が配設される。体側支持パッド210は、脊柱を中心とした左右それぞれ75mm以上の範囲に体幹の最大支持荷重点が作用するように、脊柱を境とした左右のそれぞれに設けられる。左右の体側支持パッド210,210間の隙間を通じて表皮200とバック用ベースネット170とが縫製されることにより、体側支持パッド210が表皮200及び可撓性板状部材180間に保持される。体側支持パッド210を有することにより、集中荷重を分散荷重に変化させることができる。但し、あまり厚くすると、例えば25mmを越える厚さにすると、逆に集中荷重が生じやすくなり、可撓性板状部材180及びバック用ベースネット170の曲げによる弾性支持からウレタン材の圧縮特性による支持に変化し、上下方向の振動に対して、可撓性板状部材180が接線方向せん断方向に動作して逆位相によって振動吸収を図る効果が減殺される。なお、表皮200としては、裏面に薄いウレタン材や不織布等からなるワディングが一体化されているものでもよい。表皮200は、上記のようにバック用ベースネット170に縫製され、可撓性板状部材180、体側支持パッド190のいずれにも縫製されずに、バックフレーム100に周縁部が支持される。本実施形態によれば、カーブなどにおいて左右方向の慣性力が作用した際、肩胛骨が左右にずれようとするが、体幹ホールド用パッド190及び体側支持パッド210により肩胛骨が支持されて左右方向と前後方向へのたわみが抑制され、可撓性板状部材180の肩部対応部181にその力が伝達される。その結果、可撓性板状部材180の体幹対応部182のスリット182aを挟んだ左側対応部182b又は右側対応部182cは押し下げられるように前後に撓み、バック用ベースネット170上を滑るように押圧され、さらに該バック用ベースネット170も撓むため、脊柱を中心とした回転運動が促される。すなわち、左右方向の慣性力が着座者の脊柱を中心とした回転運動に変換されるため、姿勢の崩れを抑制することができる。また、乗物の車体フロアからの振動入力に対しては、バック用ベースネット170に対して、可撓性板状部材180が相対運動する。また、体幹ホールド用パッド190及び体側支持パッド210もバック用ベースネット170に対して相対運動する。これらの運動により、着座者の体幹の上下運動によるダイナミックダンパー効果が機能し、逆位相による極めて高い振動絶縁性を発揮する。なお、上記説明においては、中間高剛性部を構成する可撓性板状部材180として、ポリプロピレンから形成された上記特性のものを用いているが、図8に示した布帛層一体モールドウレタン1800、すなわち、不織布及びフェルトのいずれか少なくとも一方を含む布帛層1810を片面に一体成型したモールドウレタン1820を有して構成されるものを用いることもできる。成型時においてウレタンが布帛層1810の隙間に入り込むため所定の剛性を確保できると共に、モールドウレタン1820は皮膜で覆われるため比較的滑りやすいものとなる。その結果、表皮200とバック用ベースネット170との間に、この布帛層一体モールドウレタン1800を配設すれば、バックフレーム100に沿った周縁部と中央部との間で剛性差を生じる。また、表皮200とバック用ベースネット170との縫製部位中央部とその他の部位との間でも剛性差が生じる。これらの剛性差に、シートバック部10に生じる前後方向の力とシートクッション部20から生じる上下方向の力が作用すると、シートバック部10にせん断応力を生じさせ、布帛層一体モールドウレタン1800を表皮200及びバック用ベースネット170に対して接線方向せん断方向に相対運動させ、上下方向の振動を軽減する。すなわち、このような剛性差があると、シートバック部10の周縁部は主として前後方向に動き、中央部は主として上下方向に動き、それにより振動を吸収するが、このような前後方向及び上下方向の動きの位相差を吸収するために、布帛層一体モールドウレタン1800とその周囲に配置される体幹ホールド用パッド1900との間には、図9に示したように隙間1900aが形成されていることが好ましい。この布帛層一体モールドウレタン1800は、図1~図7の態様において表層クッション部の一部となっている体側支持パッド210と中間高剛性部を構成する可撓性板状部材180とを兼用したものとなり、図1~図7に示した態様よりも軽量化、低コスト化を図ることができる。ここで、布帛層一体モールドウレタン1800は、それのみを単独で一体発泡成型することも可能であるが、図9に示したように、布帛層1810が略コ字形になるような型を用いて、体幹ホールド用パッド1900の部分と一体に発泡成型し、成型後組立前に、布帛層一体モールドウレタン1800と体幹ホールド用パッド1900とに分断して組み立てることが好ましい。これにより一つの型により2つの部分を成型でき、さらなる低コスト化を図ることができると共に、略U字状の体幹ホールド用パッド1900の組立前の型くずれを抑制できる。本実施形態は、シートバック部10において高い振動絶縁特性を発揮する構成であり、このシートバック部10に組み合わせるシートクッション部30としては、従来用いられている所定厚さのウレタン材をクッションフレームに載置した構造のものに適用しても高い効果が期待できる。もちろん、本出願人が提案している、シートクッション部30においてトーションバーなどの金属バネにより、三次元立体編物等を支持した構造のものにも適用可能である。"