"少なくとも、樹脂を含有するトナーであって、前記樹脂は、少なくとも、下記一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とするトナー。式中、R1はメチル基、R2はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。式中、R3はメチル基、R4はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。前記一般式1または一般式2で表される構造単位中のR1、R2、R3、R4が、メチル基であることを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記樹脂は、前記一般式1または一般式2で表される構造単位とアクリル酸エステルを用いて形成された構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とする請求項1または2に記載のトナー。前記樹脂は、前記一般式1または一般式2で表される構造単位と、アクリル酸エステル由来の構造単位及びスチレン由来の構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のトナー。前記一般式1で表される構造単位がオイゲノールエステル由来の構造単位であり、前記一般式2で表される構造単位がイソオイゲノールエステル由来の構造単位であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のトナー。前記一般式1で表される構造単位がメチルオイゲノール由来の構造単位であり、前記一般式2で表される構造単位がメチルイソオイゲノール由来の構造単位であることを特徴とする請求項5に記載のトナー。少なくとも、オイゲノールエステルまたはメチルオイゲノールをラジカル重合して、下記一般式1で表される構造単位を有する樹脂を合成する工程を有することを特徴とするトナーの製造方法。式中、R1はメチル基、R2はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。少なくとも、イソオイゲノールエステルまたはメチルイソオイゲノールをラジカル重合して、下記一般式2で表される構造単位を有する樹脂を合成する工程を有することを特徴とするトナーの製造方法。式中、R3はメチル基、R4はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。前記樹脂を水系媒体中で合成することを特徴とする請求項7または8に記載のトナーの製造方法。本発明は、生産性に優れ、高い帯電特性を維持して、低温定着性に優れるトナーを提供することを目的とするものである。本発明者は、上記課題が以下に記載のいずれかの構成により解消されるものであることを見出した。すなわち、請求項1に記載の発明は、少なくとも、樹脂を含有するトナーであって、前記樹脂は、少なくとも、下記一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とするトナー。式中、R1はメチル基、R2はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。式中、R3はメチル基、R4はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。というものである。請求項2に記載の発明は、前記一般式1または一般式2で表される構造単位中のR1、R2、R3、R4が、メチル基であることを特徴とする請求項1に記載のトナー。というものである。請求項3に記載の発明は、前記樹脂は、前記一般式1または一般式2で表される構造単位とアクリル酸エステルを用いて形成された構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とする請求項1または2に記載のトナー。というものである。請求項4に記載の発明は、前記樹脂は、前記一般式1または一般式2で表される構造単位と、アクリル酸エステル由来の構造単位及びスチレン由来の構造単位を有する重合体を含有するものであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のトナー。というものである。ここで、由来とは、単量体を重合反応させて構造単位を形成するものを意味し、具体的には、構造単位を形成する際に使用する重合性単量体を指すものである。たとえば、上記アクリル酸エステル由来の構造単位とは、単量体であるアクリル酸エステルを重合反応させて形成した構造単位のことであり、上記スチレン由来の構造単位とは、単量体であるスチレンを重合反応させて形成した構造単位のことである。請求項5に記載の発明は、前記一般式1で表される構造単位がオイゲノールエステル由来の構造単位であり、前記一般式2で表される構造単位がイソオイゲノールエステル由来の構造単位であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のトナー。というものである。請求項6に記載の発明は、前記一般式1で表される構造単位がメチルオイゲノール由来の構造単位であり、前記一般式2で表される構造単位がメチルイソオイゲノール由来の構造単位であることを特徴とする請求項5に記載のトナー。というものである。上記記載中のメチルオイゲノール由来の構造単位とは、オイゲノール誘導体の1つであるメチルオイゲノール4-アリル-1,2-ジメトキシベンゼンを重合反応させて形成される構造単位のことをいうものである。また、メチルイソオイゲノール由来の構造単位とは、イソオイゲノール誘導体の1つであるメチルイソオイゲノール3,4-ジメトキシ-1-[E-1-プロペニルベンゼンを重合反応させて形成される構造単位のことをいうものである。請求項7に記載の発明は、少なくとも、オイゲノールエステルまたはメチルオイゲノールをラジカル重合して、下記一般式1で表される構造単位を有する樹脂を合成する工程を有することを特徴とするトナーの製造方法。式中、R1はメチル基、R2はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。というものである。請求項8に記載の発明は、少なくとも、イソオイゲノールエステルまたはメチルオイゲノールをラジカル重合して、下記一般式2で表される構造単位を有する樹脂を合成する工程を有することを特徴とするトナーの製造方法。式中、R3はメチル基、R4はメチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表す。というものである。請求項9に記載の発明は、前記樹脂を水系媒体中で合成することを特徴とする請求項7または8に記載のトナーの製造方法。というものである。本発明によれば、前述の一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を含有する樹脂をトナーに用いることで、高い帯電特性を有し、優れた折り目定着性と耐光性を有するトナー画像を形成するトナーの提供を可能にした。本発明は、電子写真方式の画像形成装置に使用されるトナー、及び、当該トナーの製造方法に関する。以下、本発明に係るトナーについて詳細に説明する。本発明に係るトナーは、少なくとも、樹脂を含有するものであり、当該樹脂は下記に示す一般式1または一般式2で表される構造単位重合体分子を形成する繰り返し単位のことを有する重合体を含有するものである。すなわち、上記一般式1中のR1と上記一般式2中のR3は、メチル基を表すものである。また、上記一般式1中のR2と上記一般式2中のR4は、メチル基または炭素原子数が1以上8以下のアルカノイル基を表すものである。ここで、アルカノイル基とは、アシル基とも呼ばれ、カルボン酸R-COOHよりヒドロキシ基OHを抜いたR-CO-で表される基のことである。また、アルカノイル基の炭素原子数を1以上8以下のものとしているが、ここでいう炭素原子数は上記アルカノイル基を構成する直鎖部分の炭素原子数をいうもので、分岐鎖を有するものの場合は最も長い直鎖部分の炭素原子数をいうものである。上記一般式1で表される構造単位を有する重合体は、少なくとも、下記に示す一般式1Mで表される構造の重合性単量体を用いて重合反応を行うことにより形成が可能なものである。また、上記一般式2で表される構造単位を有する重合体は、少なくとも、下記に示す一般式2Mで表される構造の重合性単量体を用いて重合反応を行うことにより形成可能なものである。上記一般式1Mで表される重合性単量体は、オイゲノールと呼ばれる天然物由来の精油より作製される化合物を用いて作製することが可能なものである。具体的には、天然物であるクローブ精油、ピメント精油、ローリエ精油、シナモン精油、バジリコ精油、バナナ精油等から5水酸化カリウム溶液で抽出して作製することができる。また、上記一般式2Mで表される重合性単量体は、前述のオイゲノールの炭素-炭素不飽和結合位置を移動させる異性化反応により形成されるイソオイゲノールと呼ばれる化合物を用いて形成することが可能なものである。一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体には、前述したオイゲノールあるいはイソオイゲノール中のヒドロキシ基-OHをエステル化させた構造のものがある。この構造の重合性単量体は、オイゲノールあるいはイソオイゲノールを入れた反応容器内に酢酸等の有機酸を添加し、たとえば、110°Cで5時間程度の加熱処理を行うことにより形成が可能なものである。また、一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体には、前述したオイゲノールあるいはイソオイゲノール中のヒドロキシ基-OHをエーテル化させた構造のものもある。上記一般式1Mと一般式2Mで表される重合性単量体のうち、一般式1Mで表されるものは、たとえば、天然物であるローズ、バジル、ブラックベリー、シナモン、アニス等の精油を5水酸化カリウム溶液で抽出して作製することができる。また、一般式2Mで表されるものは、前述の一般式1Mで表されるものをアルカリ処理して炭素-炭素二重結合位置を移動させる異性化反応を行うことで作製が可能である。なお、上記一般式2Mで表される重合性単量体は、構造式がトランス構造のものであるが、トランス構造とシス構造のいずれの幾何異性体を用いても、一般式2で表される構造単位を形成することが可能である。その中でもトランス構造のものが好ましい。一般式1あるいは一般式2で表される構造単位を有する重合体の形成が可能な一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体の具体例を以下に示す。なお、本発明に係るトナーを形成することが可能な一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体は、以下に示すもののみに限定されるものではない。下記に示す例示化合物のうち、1M-1から1M-6で表されるものは、オイゲノールル中のヒドロキシ基-OHをエステル化させた構造のものに該当するものであり、2M-1から2M-6で表されるものはイソオイゲノール中のヒドロキシ基-OHをエステル化させた構造のものに該当するものである。また、3M-1と3M-2はオイゲノールあるいはイソオイゲノール中のヒドロキシ基-OHをエーテル化させた構造のものである。ここで、3M-1は一般式1Mで表される重合性単量体の例示化合物の1つであり、3M-2は一般式2Mで表される重合性単量体の例示化合物の1つである。また、下記例示化合物では一般式2Mで表される重合性単量体の2M-1~2M-6と3M-2をトランス構造で示しているが、本発明ではトランス構造とシス構造のいずれの幾何異性体からも一般式2で表される構造単位を形成することが可能である。その中でもトランス構造のものを用いることが好ましい。一般式1あるいは一般式2で表される構造単位を有する重合体は、前述の一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体を用いて、もしくは他の重合性単量体を併用して、重合反応を行うことで形成することが可能である。これら重合性単量体を用いる具体的な重合反応としては、ラジカル重合反応が挙げられ、ラジカル重合反応を用いることで、上記重合体を効率よく形成することが可能である。上記構造単位を有する重合体を他の重合性単量体を併用して形成する場合、一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体と他の重合性単量体の比率共重合体比は、1Mあるい2M重合性単量体:他の重合性単量体としたとき、質量比で7:3から9:1であることが好ましい。上記の様に、本発明では前述の一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を他の重合性単量体を併用して形成することが可能であるが、後述するアクリル酸エステル化合物を併用して重合体を形成することが好ましいものである。すなわち、本発明に係るトナーに含有される樹脂は、前述の一般式1または一般式2で表される構造単位とアクリル酸エステルの構造単位を有する共重合体構造の重合体を含有するものであることが好ましい。一般式1または一般式2で表される構造単位とアクリル酸エステルの構造単位を有する共重合体構造の重合体は、一般式1Mあるいは一般式2Mで表される重合性単量体と下記に示すアクリル酸エステル化合物を併用して形成することができる。以下、アクリル酸エステル化合物の具体例をメタクリル酸エステル誘導体とアクリル酸エステル誘導体に分けて示す。メタクリル酸エステル誘導体;メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸n-オクチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチルアクリル酸エステル誘導体;アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸n-オクチル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル本発明では、上記アクリル酸エステル化合物の中でも、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸2-エチルヘキシルを用いることが好ましいものである。また、カルボキシ基やスルホン酸基、リン酸基等のイオン性解離基を有する重合性単量体を組み合わせて用いることも可能で、その場合、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、フマル酸等のカルボキシ基を有するものが好ましい。本発明では、上記一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を含有する樹脂を用いることにより、高い帯電特性を有し、優れた折り目定着性と耐光性を有する画像を形成するトナーの提供を可能にしている。本発明に係るトナーが、この様な効果を奏する理由は以下の様に考えられる。すなわち、一般式1または一般式2で表される構造単位中のフェニル基が少なくとも1つのエステル基と結合しているので、エステル基と画像支持体表面のヒドロキシ基との間で水素結合を形成し、トナー画像と画像支持体との接着強度を向上させる。その結果、良好な折り目定着性を発現するものと考えられる。従来のスチレンアクリル樹脂を用いたトナーでは、スチレンが比較的強い疎水性を有するものなので、スチレン構造部位と親水基を有する画像支持体との間に十分な接着強度を得られなかったものと考えられる。また、高い帯電特性が得られる理由は、一般式1または一般式2で表される構造単位中のフェニル基に結合する置換基の数を規定することにより、帯電立ち上がり時間を短縮させ長期撹拌による過剰帯電の発生を抑制する樹脂が得られるためと考えられる。次に、一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体の分子量について説明する。一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体は、スチレン換算分子量による分子量分布から算出されるピーク分子量が3,500から20,000となるものが好ましく、10,000~20,000となるものがより好ましいものである。ここで、ピーク分子量とは分子量分布におけるピークトップの溶出時間に相当する分子量のことをいうもので、分子量ピークが複数存在する重合体の場合はピーク面積比率が一番大きいピークトップの溶出時間に相当する分子量がピーク分子量となる。ピーク分子量は、たとえば、ゲルパーミエーションクロマトグラフ法GPCにより測定が可能である。以下に、ゲルパーミエーションクロマトグラフ法による分子量の測定手順を説明する。先ず、上記重合体を含有する樹脂粒子を1mg/mlとなる様にテトラヒドロフランに溶解する。溶解条件は、室温下で超音波分散機を用いて5分間行う。次に、ポアサイズ0.2μmのメンブランフィルタで処理した後、下記測定装置に試料溶解液を10μl注入する。ゲルパーミエーションクロマトグラフ法の測定条件を下記に示す。装置:HLC-8220東ソー社製カラム:TSKguardcolummTSKgelSuperHZM-M3連東ソー社製カラム温度:40°C溶媒:テトラヒドロフラン流速:0.2ml/分検出器:屈折率検出器RI検出器樹脂粒子の分子量測定では、試料の有する分子量分布を単分散のポリスチレン標準粒子を用いて測定した検量線を用いて算出する。なお、検量線測定用のポリスチレンは10点用いる。本発明に係るトナーは、たとえば、前述の一般式1Mまたは一般式2Mで表される化合物を用いて水系媒体中でラジカル重合を行い、一般式1または一般式2で表される構造単位を有する重合体を形成する工程を経て作製することが可能である。すなわち、オイゲノールエステルまたはメチルオイゲノール、あるいは、イソオイゲノールエステルまたはメチルイソオイゲノールをラジカル重合して樹脂を合成する工程を有するものである。そして、ラジカル重合により形成された当該樹脂の粒子と着色剤やワックス等のトナー構成材料の分散粒子を凝集、融着させる工程を経て作製されるものである。一般式1または一般式2で表される構造単位を有する樹脂を合成する工程は、公知のラジカル重合法により可能であるが、乳化重合法等の水系媒体中でラジカル重合を行って樹脂粒子を形成するものが好ましい。この様に水系媒体中でラジカル重合を行って樹脂を形成する工程を経てトナーを作製する方法は、たとえば、特開平5-265252号公報や特開平6-329947号公報、特開平9-15904号公報等に開示されている。また、特開2010-191043号公報に開示されている懸濁重合法によるトナー製造方法を用いて作製することも可能である。この様な水系媒体中でラジカル重合を行う際に使用する重合開始剤としては、たとえば、過硫酸カリウム等の過硫酸塩やn-オクチル-3-メルカプトプロピオネート、アゾビスイソブチロニトリル等の公知のものが挙げられる。また、ここでいう水系媒体とは、主成分50質量以上が水より構成されるもので、水系媒体を構成する水以外の成分としては水溶性の有機溶媒が挙げられる。水溶性の有機溶媒の具体例としては、たとえば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール系有機溶媒、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系有機溶媒、テトラヒドロフラン等のエーテル系有機溶媒がある。これらの中でも、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール系有機溶媒は樹脂を溶解させるおそれのないことから好ましい。前述の方法により作製が可能な本発明に係るトナーを構成するトナー粒子の粒径は、たとえば、体積基準メディアン径で4μmから10μmであることが好ましく、6μmから9μmがより好ましい。トナー粒子の体積基準メディアン径を上記範囲とすることにより、転写効率が高まり、ハーフトーン画像の画質が向上するので、細線画像やドット画像を出力する機会が多いデジタル印刷機では良好な画質のトナー画像形成が行い易くなる。トナー粒子の体積基準メディアン径は、たとえば、コールターマルチサイザーTA-IIIベックマンコールター社製にデータ処理用のコンピュータシステムベックマンコールター社製を接続した測定装置を用いて測定、算出が可能である。測定手順としては、トナー0.02gを、界面活性剤溶液20mlトナーの分散を目的として、たとえば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で10倍希釈した界面活性剤溶液に添加して馴染ませた後、超音波分散を1分間行いトナー分散液を調製する。このトナー分散液を、サンプルスタンド内のISOTONIIベックマンコールター社製の入ったビーカーに、測定濃度5~10になるまでピペットで注入する。この濃度範囲とすることで再現性のある測定値が得られる。そして、測定装置において、測定粒子カウントを25000個、アパーチャ径を50μmに設定し、測定範囲である1μm~30μmの範囲を256分割して頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から50の粒子径を体積基準メディアン径とする。次に、本発明に係るトナーに使用可能な着色剤、ワックス等について説明する。本発明では、トナー粒子中に以下に示す着色剤を含有させることが可能である。先ず、黒色の着色剤としては、たとえば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラックがあり、さらにマグネタイト、フェライト等の磁性粉も使用可能である。マゼンタもしくはレッド用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントレッド2、同3、同5、同6、同7、同15、同16、同48:1、同53:1、同57:1、同60、同63、同64、同68、同81、同83、同87、同88、同89、同90、同112、同114、同122、同123、同139、同144、同149、同150、同163、同166、同170、同177、同178、同184、同202、同206、同207、同209、同222、同238、同269等がある。また、染料として、C.I.ソルベントレッド1、同49、同52、同58、同63、同111、同122等がある。また、オレンジもしくはイエロー用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントオレンジ31、同43、C.I.ピグメントイエロー12、同14、同15、同17、同74、同83、同93、同94、同138、同155、同162、同180、同185等がある。また、染料として、C.I.ソルベントイエロー2、同6、同14、同15、同16、同19、同21、同33、同44、同56、同61、同77、同79、同80、同81、同82、同93、同98、同103、同104、同112、同162等がある。さらに、グリーンもしくはシアン用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントブルー2、同3、同15、同15:2、同15:3、同15:4、同16、同17、同60、同62、同66、C.I.ピグメントグリーン7等がある。また、染料として、C.I.ソルベントブルー25、同36、同60、同70、同93、同95等がある。本発明では、イエロー、マゼンタ、シアントナーにおいて、高精彩な画像を得るために染料が好ましく用いられる。これらの着色剤は必要に応じて単独もしくは2つ以上を併用することも可能である。着色剤の含有量は、トナー粒子中に0.5質量から20質量とすることが好ましく、2質量から10質量がより好ましい。また、本発明ではトナー粒子中にワックスを含有させることも可能で、公知のワックスを使用することができる。ワックスの具体例としては、低分子量のポリプロピレンやポリエチレン、酸化型のポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィン系ワックスが好ましいものとして挙げられる。ワックスの含有量は、トナー粒子中に1質量から30質量が好ましく、3質量から15質量がより好ましい。また、トナーの帯電性向上のためにトナー粒子中に荷電制御剤帯電制御剤ともいうを含有させることも可能である。荷電制御剤荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電付与が行えるものであれば、特に限定されるものではなく、公知のものを使用することが可能である。摩擦帯電によりトナーを正に帯電する正帯電制御剤としては、たとえば、ニグロシン系染料や第4級アンモニウム塩、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、モリブテン酸キレート顔料、イミダゾール化合物等がある。そして、市販のニグロシン系染料としてニグロシンベースEXオリエント化学工業社製等、市販の第4級アンモニウム塩として第4級アンモニウム塩オリエント化学工業社製、コピーチャージPXVP435ヘキストジャパン社製等がある。さらに、市販のイミダゾール化合物としてPLZ1001四国化成工業社製等がある。また、摩擦帯電によりトナーを負に帯電する負帯電制御剤としては、たとえば、金属錯体、チオインジゴ系顔料、第4級アンモニウム塩、カリックスアレーン化合物、ホウ素化合物、フッ化マグネシウムやフッ化カーボン等のフッ素化合物等がある。市販の金属錯体としては、オリエント化学工業社製のボントロンS-22、ボントロンS-34、ボントロンE-81や、保土谷化学工業社製のスピロンブラックTRH等がある。また、市販の第4級アンモニウム塩としてコピーチャージNXVP434ヘキストジャパン社製等、市販のカリックスアレーン化合物としてボントロンE-81オリエント化学工業社製等、市販のホウ素化合物としてLR147日本カーリット社製等がある。さらに、負帯電制御剤として使用される金属錯体には、上記市販品の他に、オキシカルボン酸金属錯体、ジカルボン酸金属錯体、アミノ酸金属錯体、ジケトン金属錯体、ジアミン金属錯体、アゾ基含有ベンゼン-ベンゼン誘導体骨格金属錯体、アゾ基含有ベンゼン-ナフタレン誘導体骨格金属錯体等を使用することが可能である。荷電制御剤の含有量は、トナー粒子中に0.01質量から30質量が好ましく、0.1質量から10質量がより好ましい。また、本発明に係るトナーは、必要に応じてトナー粒子表面へ外添剤を添加、混合したトナーとすることも可能で、外添剤の添加により流動性や帯電性、クリーニング性等を向上させることができる。代表的な外添剤としては、以下に示す無機酸化物微粒子や無機ステアリン酸化合物微粒子、無機チタン酸化合物粒子等の無機微粒子が挙げられる。無機酸化物微粒子;シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子等無機ステアリン酸化合物微粒子;ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子等無機チタン酸化合物微粒子;チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛等これら無機微粒子は、耐熱保管性や環境安定性を向上させるために、シランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイル等により表面処理を施したものが好ましい。外添剤の添加量は、その合計がトナー100質量部に対して0.05質量部から5質量部が好ましく、0.1質量部から3質量部がより好ましい。また、複数種類の外添剤粒子を組み合わせて使用することも可能である。本発明に係るトナーは、トナーのみから構成される磁性または非磁性の一成分現像剤として使用可能であるが、キャリアとトナーより構成される二成分現像剤として使用することも可能である。本発明に係るトナーを二成分現像剤として使用する場合、キャリアとしては、たとえば、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等、従来より公知の材料を磁性粒子として使用することが可能である。これらの中でもフェライト粒子が好ましい。また、磁性粒子表面を樹脂等で被覆したコートキャリアやバインダ樹脂中に磁性体微粉末を分散させたバインダ型キャリアも使用可能である。コートキャリアを構成する被覆樹脂は、特に限定されるものではないが、たとえば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレンアクリル共重合体系樹脂、シリコーン系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂等がある。また、バインダ型キャリアを構成する樹脂も、特に限定されるものではなく公知のものが使用可能で、たとえば、スチレンアクリル共重合体系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、フェノール系樹脂等の使用が可能である。キャリアの体積基準メディアン径は20μmから100μmが好ましく、20μmから60μmがより好ましい。キャリアの体積基準メディアン径は、湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分析装置HELOSシンパテック株製により測定可能である。次に、本発明に係るトナーを使用する画像形成方法について説明する。本発明に係るトナーは、圧力を付与すると共に加熱することができる熱圧力定着方式による定着工程を含む画像形成方法に好適に用いることができる。特に、定着工程における定着温度が、定着ニップ部における加熱部材の表面温度において80~110°C、好ましくは80~95°Cとなる温度とされる比較的低温の定着温度において定着する画像形成方法に好適に使用することができる。さらに、定着線速が200~600mm/secである高速定着の画像形成方法にも好適に使用することができる。この画像形成方法においては、具体的には、以上のようなトナーを使用して、例えば感光体上に形成された静電潜像を現像してトナー像を得、このトナー像を画像支持体に転写し、その後、画像支持体上に転写されたトナー像を熱圧力定着方式の定着処理によって転写紙へ定着させることにより、可視画像が形成された印画物が得られる。以下、実施例を挙げて本発明の実施態様を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、下記文中では、部の表示を用いるが、特に断りがない限り質量、質量部を表すものである。1.単量体1M-1~1M-4、2M-1~2M-4、C-1~C-4の作製1-1.単量体1M-1~1M-4の作製チョウジ100質量部を自動乳鉢ですりつぶし、ヘキサン5000質量部とともにフラスコへ入れて10分間撹拌処理を行った。次に、ヌッチェでろ過し、ロータリーエバポレータを用いてろ液よりヘキサンを留去することにより粗オイゲノール精油を得た。その後、ヘキサン-酢酸エチル混合溶媒比率1:1を用いてシリカゲルクロマトグラフィにて精製して溶媒を留去した。LC/MSスペクトルを用いて構造を確認し、オイゲノールを得た。反応容器内にオイゲノールを1.2質量部、無水酢酸10mlを添加し、110°Cで5時間反応処理を行った。冷却後、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液3回、飽和食塩水で順次洗浄処理を行い、有機相を硫酸マグネシウムで乾燥処理した。硫酸マグネシウムをろ別して、溶媒を減圧留去し、減圧蒸留により精製することで単量体1M-1を作製した。また、前述のオイゲノールと表1に示すカルボン酸を用い、単量体1M-1を作製するときと同じ手順で、単量体1M-2~1M-4を合成した。1-2.単量体2M-1~2M-4及び単量体C-4の作製前述の手順で作製したオイゲノール2500gに0.067モル/リットルの三塩化ロジウム3水和物のエタノール溶液20mlと0.05モル/リットルの塩酸エタノール溶液20mlを撹拌しながら添加し、1時間かけて70°Cに加熱した。イソオイゲノールトランス体88、シス体12が生成していることを確認した後、常温まで冷却した。続いて、アセトン2500mlと7.5塩化ナトリウム水溶液500mlで抽出した。生成物を5塩化ナトリウム水溶液及び0.1炭酸水素ナトリウム水溶液5000mlで洗浄処理し、128°Cで水蒸気蒸留して、イソオイゲノールを得た。反応容器内にイソオイゲノールを1.2質量部、無水酢酸10mlを添加し、110°Cで5時間反応処理を行った。冷却後、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液3回、飽和食塩水で順次洗浄処理を行い、有機相を硫酸マグネシウムで乾燥処理した。硫酸マグネシウムをろ別して、溶媒を減圧留去し、減圧蒸留により精製することで単量体2M-1を作製した。また、表1に示すカルボン酸化合物を用い、単量体2M-1を作製するときと同じ手順で、単量体2M-2~2M-4と単量体C-4を合成した。1-3.単量体3M-1と3M-2の作製市販のバジル精油より単量体3M-1と3M-2を作製した。これら単量体の純度はそれぞれ99であった。1-4.単量体C-1~C-3の作製市販のササフラス精油より単量体C-1を作製するとともに、前記単量体C-1に水酸化カリウムとメタノールを添加して155°Cに加熱して異性化反応を行って単量体C-2を作製した。形成した単量体C-1とC-2の純度は99であった。さらに、前記単量体1M-1の作製で、オイゲノールに代えて純度99の市販のオルトオイゲノールを用いた他は同じ手順をとることで、フェニル基の2位と3位にそれぞれメトキシ基を結合させた構造の単量体C-3を形成した。上記手順で作製した単量体C-1~C-4の構造を以下に示す。また、上記単量体1M-1~1M-4、2M-1~2M-4及びC-1~C-4の作製に使用した化合物等を下記表1に示す。2.トナー1~21の作製2-1.トナー1の作製1樹脂粒子分散液1の作製撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、ドデシル硫酸ナトリウム8gをイオン交換水3リットルに溶解させた界面活性剤溶液を調製し、窒素気流下230rpmの撹拌速度で撹拌を行いながら液温を80°Cに昇温させた。上記界面活性剤溶液に、過硫酸カリウム10gをイオン交換水200gに溶解させた開始剤溶液を添加し、温度を80°Cにした後、下記化合物を含有する単量体混合液を100分かけて滴下し、この系を80°Cにて2時間にわたり加熱、撹拌して重合を行った。この様にして樹脂粒子分散液1を作製した。なお、単量体混合溶液は下記化合物を含有するものである。すなわち、単量体1M-1570gn-ブチルアクリレート165gメタクリル酸70gn-オクチル-3-メルカプトプロピオネート5.5g2着色剤分散液1の調製マゼンタ染料C.I.SolventRed4910部アニオン界面活性剤ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム20水溶液1.5部イオン交換水90部上記成分を混合し、SCミルにて分散処理を行うことにより、着色剤の体積基準メディアン径が153nmの着色剤分散液1を調製した。3ワックス分散液1の調製パラフィンワックス融点97°C25部ドデシル硫酸ナトリウム5部イオン交換水240部上記成分を丸形ステンレス鋼製フラスコ中でホモジナイザウルトラタックスT50IKA株製を用いて10分間分散処理後、圧力吐出型ホモジナイザで分散処理を行い、上記ワックスの体積基準メディアン径が550nmのワックス粒子分散液1を調製した。4トナー粒子分散液1の作製樹脂粒子分散液1234部着色剤分散液122部ワックス粒子分散液140部ポリ塩化アルミニウム1.8部イオン交換水600部上記成分を丸形ステンレス鋼製フラスコ中でホモジナイザウルトラタックスT50IKA株製を用いて混合、分散処理した後、加熱用オイルバス中でフラスコ内を撹拌しながら55°Cに加熱した。55°Cに30分間保持した後、溶液中に体積基準メディアン径が4.8μmの凝集粒子が生成していることを確認した。さらに、加熱用オイルバスの温度を上げて56°Cで2時間保持することにより、凝集粒子の体積基準メディアン径は5.9μmになった。その後、系内に1モル/Lの水酸化ナトリウム水溶液を添加し、pHを5.0に調整した後、ステンレス製フラスコを磁気シールで密閉し、撹拌を継続しながら98°Cに加熱して、さらに6時間撹拌を継続することにより樹脂粒子間の融着を完了させた。この様にして、体積基準メディアン径が6.0μmのトナー粒子分散液1を作製した。5洗浄乾燥処理前記トナー粒子分散液1を、バスケット型遠心分離装置MARKIII形式番号60×40松本機械社製で固液分離することで、トナー粒子1のウェットケーキを形成した。形成したウェットケーキを前記バスケット型遠心分離装置でろ液の電気伝導度が5μS/cmになるまで45°Cのイオン交換水で洗浄処理を行い、その後、フラッシュジェットドライヤセイシン企業社製に移し、水分量が0.5質量になるまで乾燥処理した。6外添剤添加上記乾燥処理を行ったトナー粒子に、疎水性シリカ数平均1次粒径120nm1質量、及び、疎水性チタニア数平均1次粒径20nm0.3質量を添加し、ヘンシェルミキサにより混合して外添処理を行った。この様にして上記トナー粒子からなるトナー1を作製した。2-2.トナー2~21の作製1トナー2~10の作製前記トナー1の作製で単量体1M-1を570g使用したところを、表2に示す様に単量体1M-2~1M-4、2M-1~2M-4、3M-1、3M-2をそれぞれ570g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることにより、トナー2~10を作製した。2トナー11~14の作製前記トナー1の作製で単量体1M-1を570g使用したところを、単量体1M-1を225g及びスチレンを345g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー11を作製した。また、前記トナー2の作製で単量体2M-1を570g使用したところを、単量体2M-1225g及びスチレン345g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー12を作製した。また、前記トナー9の作製で単量体3M-1を570g使用したところを、単量体3M-1225g及びスチレン345g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー13を作製した。さらに、前記トナー10の作製で単量体3M-2を570g使用したところを、単量体3M-2225g及びスチレン345g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー14を作製した。3トナー15、16の作製前記トナー3の作製で、樹脂粒子分散液を作製する際、n-ブチルアクリレート165g及びメタクリル酸70gを使用せず、単量体1M-3のみ805g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー15を作製した。また、前記トナー7の作製で、樹脂粒子分散液を作製する際、n-ブチルアクリレート165g及びメタクリル酸70gを使用せず、単量体2M-3のみ805g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー16を作製した。4トナー17~21の作製前記トナー1の作製で単量体1M-1を570g使用したところを、表2に示す様に単量体C-1~C-4を570g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることにより、トナー17~20を作製した。また、前記トナー1の作製で単量体1M-1を570g使用したところを、スチレン570g使用する様に変更した他は同じ手順を採ることによりトナー21を作製した。上記トナー1~21を作製する際に使用した表1に示す単量体の種類と樹脂粒子形成時の当該単量体の比率を下記表2に示す。3.評価実験3-1.二成分現像剤の調製体積基準メディアン径50μmのフェライト粒子パウダーテック社製100質量部と、メチルメタクリレート-シクロヘキシルメタクリレート共重合体樹脂1次粒子の体積基準メディアン径85nm4質量部を水平撹拌羽根式高速撹拌装置へ投入した。次に、撹拌羽根の周速8m/s、温度30°Cの条件下で15分間混合処理した後、120°Cに昇温して、撹拌処理を4時間継続した。その後、冷却処理を行い、200メッシュのフルイでメチルメタクリレート-シクロヘキシルメタクリレート共重合体樹脂の破片を除去することにより、樹脂被覆キャリアを作製した。さらに、作製した上記樹脂被覆キャリアを前記トナー1~21の各々に、トナー濃度が7質量となるように添加することで二成分現像剤1~21を作製した。3-2.評価上記二成分現像剤1~21について、下記1、2及び3の評価を行った。1低温定着性市販の複合機bizhubPROC6500コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製に上記二成分現像剤を搭載し、常温常湿環境温度20°C、相対湿度50RH下でトナー画像形成を行い、形成したトナー画像の定着強度を評価した。上記複合機の定着手段は熱ロール定着方式のもので、定着加熱部材の表面温度を80°Cから150°Cの範囲を5°C刻みで変更し、各温度で形成したトナー画像を用いて評価した。評価用のトナー画像は、坪量350g/m2の市販のコート紙上に画像濃度0.8のベタ画像を可視画像として出力したものである。評価は、定着ベタ画像を折り機で折り曲げ、これに圧力0.35MPaの空気を吹き付け、折れ目の状態を限度見本参照により以下の様に5段階評価した。すなわち、ランク5;剥離が全くみられないランク4;折れ目に沿ってドット状の剥離がみられるランク3;折れ目に沿って線状の細い剥離がみられるランク2;折れ目に沿って線状の太い剥離がみられるランク1;画像に大きな剥離がみられる上記評価中のランク3の定着温度を下限定着温度とし、下限定着温度が130°C以下のものを合格とした。2帯電立ち上がり性キャリア19gとトナー1gで構成される現像剤を、20mlガラス製容器に投入し、当該ガラス製容器を、アーム長50cm、振り角度45°、200回/分で1分間振とうした後、現像剤1gをサンプリングしてブローオフ法で帯電量を測定した。引き続き、上記条件で120分間振とうした後、再び現像剤1gをサンプリングしてブローオフ法で帯電量を測定した。120分間振とうで得られた帯電量より1分間振とうで得られた帯電量を差し引き、8μC/g未満のものを合格とした。なお、前記測定は温度10°C、相対湿度10RHの環境下で行った。3耐光性トナー付着量4g/m2のベタ画像を形成し、14日間の曝露試験を実施後、マクベスカラーアイ7000を用いて曝露試験前後の色度を測定し、CMC2:1色差式より算出した色差を比較した。曝露試験前後での色度の変化の小さいもの、すなわち、色差の小さいものが耐光性に優れているもので、ここでは、色差ΔEが6未満のものを合格とし、その中で、ヒトの目により区別する限界といわれる色差ΔEが3以下のものを耐光性良好と判断した。なお、曝露試験はスガ試験機社製キセノンロングライフウェザーメーターキセノンアークランプ、70,000ルクス、44.0°Cを用いて行った。以上の結果を下記表3に示す。表3に示す様に、本発明で規定する構成を有するトナー1~16は、低温定着性に優れ、良好な帯電立ち上がり性を発現するとともに、耐光性に優れたトナー画像を形成するものであることが確認された。"