4-アミノ-5-クロロ-2-エトキシ-N-4-4-フルオロベンジル-2-モルホリニルメチルベンズアミドまたはその生理学的に許容される塩を含有する固形製剤であって、糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物を含む前記剤。前記糖アルコール無水和物が、D-マンニトール無水和物、エリスリトール無水和物、マルチトール無水和物、ソルビトール無水和物及び/又はキシリトール無水和物である、請求項1に記載の剤。前記糖アルコール無水和物がD-マンニトール無水和物である、請求項2に記載の剤。前記糖アルコール無水和物の含有量が剤の重量に対して5重量~90重量である、請求項2又は3に記載の剤。前記糖類無水和物が、白糖無水和物及び/又はトレハロース無水和物である、請求項1に記載の剤。前記糖類無水和物がトレハロース無水和物である、請求項5に記載の剤。前記糖類無水和物の含有量が剤の重量に対して5重量~90重量である、請求項5又は6に記載の剤。前記剤が錠剤である、請求項1~7のいずれか1項に記載の剤。前記錠剤がフィルムコーティング錠剤である、請求項8に記載の錠剤。前記錠剤が口腔内崩壊錠である、請求項8に記載の錠剤。モサプリドは、時間とともに分解して分解生成物を生成する。従って、当該分解生成物の生成を抑制して、モサプリド又はその生理学的に許容される塩を含む固形製剤の保存安定性を改善する必要がある。そこで、本発明は、モサプリドの分解生成物の生成を防ぐことを目的とする。すなわち、本発明の課題は、モサプリド又はその生理学的に許容される塩を含有する固形製剤の保存安定性を改善することである。本発明はモサプリド又はその生理学的に許容される塩を含む固形製剤を提供する。当該固形製剤は、糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物を含むことを特徴とする。本発明において、モサプリド又はその生理学的に許容される塩と糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物との組合せにより、モサプリドの分解を抑制することができ、その結果、分解生成物の生成を防ぐことができる。よって、本発明に従う固形製剤は保存安定性に優れている。さらに、本発明に従う固形製剤では、上記特許文献1に記載されるような特別なフィルムコーティングを施さなくても、モサプリドの分解が抑制される。さらに、本発明によって、モサプリドの分解を防ぐ為に従来用いられていたアルミ包装などの保護包装が不要となりうる。モサプリドは、4-アミノ-5-クロロ-2-エトキシ-N-4-4-フルオロベンジル-2-モルホリニルメチルベンズアミドともいう。モサプリドは、ラセミ体であってもよく、または一方の光学活性体であってもよいが、ラセミ体が好適である。モサプリドは、選択的セロトニン4受容体アゴニストとして、良好な消化管運動促進作用を有する。モサプリドは、例えば、米国特許第4870074号明細書に記載の方法によって製造されうる。本発明において、モサプリドの生理学的に許容される塩は、好ましくは酸付加塩である。酸付加塩のうち、有機酸の付加塩としては、例えばギ酸塩、酢酸塩、乳酸塩、アジピン酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、メタンスルホン酸塩、マレイン酸塩等が挙げられ、無機酸の付加塩としては、例えば塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等が挙げられる。これら酸付加塩のうち特にクエン酸塩が好ましい。さらに、モサプリド又はその生理学的に許容される塩は、溶媒和物であってもよく、水和物若しくは非水和物であってもよい。好ましくはクエン酸塩の水和物がよく、とりわけクエン酸塩2水和物が好ましい。モサプリドのクエン酸塩2水和物は、下記式:により表される化合物である。本発明において、固形製剤に含まれるモサプリド又はその塩の重量割合は、固形製剤の全重量に対して、0.5~10重量、特には1~8重量、より特には1.5~6重量、さらにより特には2~5重量である。この割合によって又はこの割合と下記糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物の割合との組合せによって、モサプリド又はその塩の分解が抑制されうる。本発明において、糖類無水和物とは、水和水を含まない糖類をいう。すなわち、糖類無水和物は、化学構造上水分子が0である糖類である。糖アルコール無水和物とは、水和水を含まない糖アルコールをいう。すなわち、糖類アルコール無水和物は、化学構造上水分子が0である糖アルコールである。水和水は結晶水とも呼ばれる。本発明において、糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物の存在により、モサプリド又はその塩の分解が抑制されると考えられる。本発明において、糖類無水和物とは、特には二糖類又は単糖類の無水和物であり、例えば白糖無水和物、乳糖無水和物、ぶどう糖無水和物、果糖無水和物、マルトース無水和物、トレハロース無水和物、ガラクトース無水和物及び/又はマンノース無水和物であり、モサプリド又はその塩の分解抑制の観点から好ましくは白糖無水和物及び/又はトレハロース無水和物であり、特に好ましくはトレハロース無水和物である。これらの糖類無水和物は市販入手可能である。白糖無水和物としては例えばフロストシュガーFS2日新製糖株式会社を、トレハロース無水和物としては例えばトレハロースP旭化成ケミカルズ株式会社を、それぞれ挙げることができる。本発明において、固形製剤に含まれる糖類無水和物の重量割合は、固形製剤の全重量に対して、5~90重量、好ましくは10~80重量、より好ましくは30~78重量、より好ましくは50~75重量、さらにより好ましくは60~70重量である。この割合によって又はこの割合と上記モサプリド又はその塩の重量割合との組合せによって、モサプリド又はその塩の分解が抑制されうる。本発明において、糖アルコール無水和物とは、例えばD-マンニトール無水和物、ソルビトール無水和物、キシリトール無水和物、エリスリトール無水和物、マルチトール無水和物、イソマルト無水和物、ラクチトール無水和物、アラビトール無水和物、ガラクチトール無水和物及び/又はリビトール無水和物であり、モサプリド又はその塩の分解抑制の観点の観点から好ましくはD-マンニトール無水和物、ソルビトール無水和物、キシリトール無水和物、エリスリトール無水和物及びマルチトール無水和物からなる群から選ばれる1以上の糖アルコール無水和物であり、特に好ましくはD-マンニトール無水和物である。これらの糖アルコール無水和物は市販入手可能である。D-マンニトール無水和物は例えば、マンニットP三菱商事フードテック株式会社である。エリスリトール無水和物は例えば、エリスリトール物産フードサイエンス株式会社である。ソルビトール無水和物は例えば、ソルビトール物産フードサイエンス株式会社である。キシリトール無水和物は例えば、キシリトール物産フードサイエンス株式会社である。マルチトール無水和物は例えば、アマルティMR三菱商事フードテック株式会社である。本発明において、固形製剤に含まれる糖アルコール無水和物の重量割合は、固形製剤の全重量に対して、5~90重量、好ましくは10~80重量、より好ましくは30~78重量、さらにより好ましくは60~70重量である。この割合によって又はこの割合と上記モサプリド又はその塩の重量割合との組合せによって、モサプリド又はその塩の分解が抑制されうる。本発明において、固形製剤に含まれる糖類無水和物及び糖アルコール無水和物の合計重量の割合は、固形製剤の全重量に対して、5~90重量、好ましくは10~80重量、より好ましくは30~78重量、さらにより好ましくは60~70重量である。この割合によって又はこの割合と上記モサプリド又はその塩の重量割合との組合せによって、モサプリド又はその塩の分解が抑制されうる。本発明の固形製剤は、例えば錠剤、丸剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤などの形態をとりうるがこれらに限定されない。本発明の固形製剤は、モサプリド又はその塩の分解抑制の観点から、好ましくは錠剤である。当該錠剤はフィルムコーティングされていてもよい。すなわち、当該錠剤はフィルムコーティング錠でありうる。当該フィルムコーティングは当技術分野で通常用いられるものであってよい。また、当該錠剤は口腔内崩壊錠でありうる。口腔内崩壊錠とは、口腔内で容易に崩壊する錠剤であり、特には流通過程で崩れない程度の適度な強度を有することにより錠剤の取り扱いやすさを残したまま、錠剤が口腔内で唾液または少量の水で崩壊することにより飲み込みやすくした製剤である。当該口腔内崩壊錠は、当技術分野で既知の技術により製造されうる。本発明の固形製剤は、賦形剤、崩壊剤、結合剤、流動化剤、割滑剤などの製剤化成分を配合しても良い。本発明において、上記糖類無水和物及び/又は糖アルコール無水和物は、賦形剤としての役割も果たしうる。本発明において、崩壊剤として、例えば低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、クロスポビドン、カルメロース、カルメロースカルシウム、カルボキシプロピルスターチナトリウム、部分アルファ化デンプンなどが挙げられる。これらの崩壊剤のうち、低置換度ヒドロキシプロピルセルロースが、熱又は湿度などによる崩壊遅延が生じにくいという観点から、崩壊剤として好ましい。崩壊剤の含有量は、当技術分野で一般的なものであってよく、例えば、剤の全重量に対して通常1~20重量、好ましくは5~15重量でありうる。本発明において、1~20重量とは1重量以上20重量以下を意味する。本発明において、結合剤として、例えばヒドロキシプロピルセルロース、デンプンのり、ポビドン、ポリビニルアルコール、デキストリン、カルメロースナトリウムなどが挙げられる。本発明において、ヒドロキシプロピルセルロース、デンプンのり、ポビドン及びポリビニルアルコールが、製剤化しやすいという観点から、結合剤として好ましい。結合剤の配合量は、当技術分野で一般的なものであってよく、例えば、剤の全重量に対して通常1~10重量、好ましくは1~5重量である。本発明において、軽質無水ケイ酸及び含水二酸化ケイ素などの流動化剤、ステアリン酸マグネシウム、ショ糖脂肪酸エステル及び硬化油などの割滑剤などの製剤化成分を必要に応じて本発明の剤に配合してもよい。本発明の固形製剤は、フィルムコーティングを有しうる。当該フィルムコーティングは、フィルム基剤、可塑剤、着色剤、固着防止剤、光沢化剤などを必要に応じて適宜配合しても良い。当該フィルムコーティングは、当技術分野で一般に用いられるものであってよい。本発明の固形製剤は、公知の方法例えば、第15改正日本薬局方製剤総則に記載されている方法に従って製造することができる。例えば、錠剤の場合、モサプリド又はその生理学的に許容される塩と、糖類無水和物又は糖アルコール無水和物と、賦形剤等他の製剤化成分を混合し、結合剤を加えて顆粒とし、当該顆粒を打錠して錠剤とすることができる。丸剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤の形態についても、当技術分野の公知の方法に従い製造することができる。下記に実施例を挙げて本発明を説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものでない。以下の実施例において、類縁物質の生成割合を測定した。類縁物質とは、モサプリドの分解生成物である。類縁物質の生成割合は、剤の保存安定性の指標である。類縁物質の生成割合は、少なければ少ないほど好ましい。剤における類縁物質の生成割合が少なければ少ないほど、剤は保存安定性に優れている。上記測定は、以下のとおりに行なわれた。すなわち、製造した剤を20個以上とり、粉末とした。モサプリドクエン酸塩C21H25ClFN3O3C6H8O710mgに対応する量の上記粉末をとり、当該量の粉末に水1mLを加えて潤した。さらに、メタノール9mLを加えて20分間振り混ぜた後、3000rpmで10分間遠心分離し、上澄液を試料溶液とした。当該試料溶液について液体クロマトグラフィーを下記の試験条件下で行った。試験条件検出器:紫外吸光光度計測定波長:274nmカラム:内径4.6mm、長さ15cmのステンレス管に5μmの液体クロマトグラフィー用オクタデシルシリル化シリカゲルを充てんしたものジーエルサイエンス株式会社、InertsilODS-2カラム温度:40°C付近の一定温度移動相A:クエン酸三ナトリウム二水和物8.82gを水800mLに溶かし、希塩酸を加えてpH4.0に調整した後、水を加えて1000mLとしたもの移動相B:アセトニトリル移動相の送液:移動相A及び移動相Bの混合比を次のように変えて濃度勾配制御をした上記試験条件下での液体クロマトグラフィーの結果に基づき、自動積分法により類縁物質の合計ピーク面積と総ピーク面積を得た。類縁物質のピーク面積は溶媒のピークの後から注入後40分までの、モサプリドのピーク以外のピーク面積である。総ピーク面積は、溶媒のピークの後から注入後40分までの、モサプリドのピーク以外のピークの合計面積である。類縁物質の合計ピーク面積/総ピーク面積×100が、類縁物質の生成割合重量である。モサプリドクエン酸塩2水和物第十五改正日本薬局方第二追補におけるモサプリドクエン酸塩水和物7.58g、D-マンニトール無水和物マンニットP:三菱商事フードテック株式会社147g、トウモロコシデンプントウモロコシデンプン:日本食品加工株式会社17gを秤量し、撹拌造粒機FM-VG-01:株式会社パウレックにて混合した。混合後、ヒドロキシプロピルセルロースHPC-SSL:日本曹達株式会社6gを水24gに溶かした結合剤溶液を当該混合物に加え、練合した。練合後、練合物を1140μmの目開きの篩に通し、流動層造粒機FD-MP-01:株式会社パウレックにて乾燥した。乾燥後、710μmの目開きの篩にて整粒して顆粒を得た。当該顆粒に低置換度ヒドロキシプロピルセルロースLH-22:信越化学工業株式会社40g、軽質無水ケイ酸アドソリダー101:フロイント産業株式会社0.4g、ステアリン酸マグネシウムステアリン酸マグネシウム植物性:太平化学産業株式会社1.6gを添加し、錠用末とした。当該錠用末を、ロータリー打錠機超小型ロータリー打錠機VELA5:菊水製作所株式会社を用いて、1錠あたり150mgの楕円錠長径:9.08mm、短径:4.54mmで、硬度60Nから90Nとなるように打錠を行い、素錠以下、実施例1の素錠というを得た。下記表1に当該素錠の組成を示す。D-マンニトール無水和物の代わりにエリスリトール無水和物エリスリトール微粉:三菱化学フーズ株式会社を用いたこと以外は実施例1と同じ方法で素錠以下、実施例2の素錠というを得た。下記表1に当該素錠の組成を示す。D-マンニトールの代わりにマルチトール無水和物粉末還元麦芽糖水あめアマルティMR:三菱商事フードテック株式会社を用いたこと以外は実施例1と同じ方法で素錠以下、実施例3の素錠というを得た。下記表1に当該素錠の組成を示す。D-マンニトールの代わりにトレハロース無水和物トレハロースP:旭化成ケミカルズ株式会社を用いたこと以外は実施例1と同じ方法で素錠以下、実施例4の素錠というを得た。下記表1に当該素錠の組成を示す。比較例1D-マンニトールの代わりに乳糖水和物乳糖200:DMV-FonterraExcipients社、ドイツを用いたこと以外は実施例1と同じ方法で素錠以下、比較例1の素錠というを得た。下記表1に当該素錠の組成を示す。ヒプロメロース信越化学工業株式会社8160g、マクロゴール6000三洋化成工業株式会社816g、酸化チタンフロイント産業株式会社2448gおよびタルク松村産業株式会社576gを、10800gの精製水に溶解及び分散し、フィルムコーティング液を調製した。実施例1の素錠をドリアコーター株式会社パウレックに投入し、当該フィルムコーティング液を噴霧して、乾燥後のコーティング量が1錠あたり5mgになるようにコーティングしてフィルムコーティング錠以下、実施例5のフィルムコーティング錠というを得た。当該フィルムコーティング層の組成を下記表2に示す。比較例2実施例1の素錠の代わりに比較例1の素錠を用いたこと以外は、実施例5と同じ方法でフィムルコ-ティング錠以下、比較例2のフィルムコーティング錠というを得た。試験例1類縁物質の生成割合の測定実施例1、2、3、4、5、及び比較例1、2で得た錠剤をガラス瓶密栓で60°Cで3日間保管した。保管前後の類縁物質の生成割合を測定した。測定結果を下記表3に示す。表3に示されるとおり、比較例1の錠剤は類縁物質の生成割合が保管後において0.40だったのに対し、実施例1~4の錠剤は、類縁物質の生成割合が保管後において0.14~0.22であった。実施例1~4の錠剤の錠剤についての類縁物質の生成割合は、比較例1の錠剤についての類縁物質の生成割合の半分程度である。よって、実施例1~4の錠剤では、比較例1の錠剤よりも、モサプリドの分解が抑制されている。すなわち、実施例1~4の錠剤は、比較例1の錠剤よりも良好な保存安定性を示した。また、比較例2のフィルムコーティング錠は類縁物質の生成割合が保管後において0.47だったのに対し、実施例5のフィルムコーティング錠は、類縁物質の生成割合が保管後において0.18であった。よって、実施例5のフィルムコーティング錠では、比較例2のフィルムコーティング錠よりも、モサプリドの分解が抑制されている。すなわち、実施例5のフィルムコーティング錠は、比較例2のフィルムコーティング錠よりも良好な保存安定性を示した。また、類縁物質の生成割合は、実施例1~4の素錠と実施例5のフィルムコーティング錠との間で、ほぼ同じであった。類縁物質の生成割合は、比較例1の素錠と比較例2のフィルムコーティング錠との間でもほぼ同じであった。よって、フィルムコーティングの有無は、類縁物質の生成割合に対して影響を有さなかった。試験例2熱湿度下における類縁物質の生成割合の測定実施例5のフィルムコーティング錠、及び比較例2のフィルムコーティング錠をガラス瓶開栓で60°C又は60°C75RHで5日間保管した後、類縁物質の生成割合を測定した。当該測定は、実施例6に記載された方法により行なった。測定結果を下記表4に示す。表4に示すとおり、比較例2のフィルムコーティング錠は類縁物質の生成割合が60°Cで0.63だったのに対し、実施例5のフィルムコーティング錠は0.41であった。よって、実施例5のフィルムコーティング錠では、比較例2のフィルムコーティング錠よりもモサプリドの分解が抑制されていた。また、温度60°C且つ相対湿度RH75の熱湿度下においても、比較例2のフィルムコーティング錠は類縁物質の生成割合が0.98であったのに対し、実施例5のフィルムコーティング錠は類縁物質の生成割合が0.45であった。よって、実施例5のフィルムコーティング錠では、比較例2のフィルムコーティング錠よりもモサプリドの分解が抑制されていた。この結果から、本発明の固形製剤は、湿度による影響を受けにくいこともわかる。