"副鼻腔開口部の治療のための医療装置であって、ハンドルであって、近位端部と、遠位端部と、前記ハンドルの長さに沿った縦軸と、を有する、ハンドルと、遠位端部と近位端部とを有するグルーミングシースであって、前記グルーミングシースの前記近位端部は前記ハンドルの前記遠位端部に取り付けられる、グルーミングシースと、遠位端部と近位端部とを有する第1のレールであって、環状ルーメンが前記レールと前記グルーミングシースとの間に画定されるように、部分的に前記グルーミングシースの内に配設され、前記レールの前記遠位端部は第1の斜角形状を有し、前記レールは前記縦軸に対して回転可能である、第1のレールと、前記レールの前記遠位端部から作動的に延びる案内ワイヤと、少なくとも部分的に前記ハンドル及び環状ルーメンの中に配設されたバルーンカテーテルと、前記ハンドル上に作動的に配設されたバルーンカテーテル移動機構と、を備え、前記バルーンカテーテル移動機構は、前記バルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって、前記ハンドル及び環状ルーメンを通じて、また前記レール及び案内ワイヤに沿って前記バルーンカテーテルを前進及び後退させるように構成されている、医療装置。前記グルーミングシースの前記遠位端部は、前記バルーンカテーテルの前進及び後退を容易にするように展開可能である、請求項1に記載の医療装置。前記グルーミングシースの前記遠位端部は、展開可能なスリットを備える、請求項2に記載の医療装置。前記案内ワイヤは、前記レールの前記遠位端部に取り付けられ、所定の固定長だけ前記レールの前記遠位端部を越えて延出する、請求項1に記載の医療装置。前記ハンドル上に作動的に配設された案内ワイヤ移動機構を更に備え、前記レールは、レールルーメンを有し、前記案内ワイヤは、少なくとも部分的に前記ハンドル及び前記レールルーメンの中に配設され、前記案内ワイヤ移動機構及び前記案内ワイヤは、前記案内ワイヤ移動機構のユーザー操作によって、前記ハンドル及びレールルーメンを通じて、前記案内ワイヤを前進及び後退させるように構成されている、請求項1に記載の医療装置。案内ワイヤロック及び回転機構を更に備える、請求項5に記載の医療装置。前記案内ワイヤは、近位端部と、遠位端部と、前記案内ワイヤの遠位端部に取り付けられた非外傷性チップと、を有する、請求項1に記載の医療装置。前記グルーミングシースは、前記環状ルーメンの中に前記バルーンカテーテルを後退させる間、収縮したバルーンカテーテルを圧壊させるように構成されている、請求項1に記載の医療装置。前記バルーンカテーテルは、作業区間を有する、請求項1に記載の医療装置。前記作業区間は、遠位延長部を更に備える、請求項9に記載の医療装置。前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために前記案内ワイヤに完全に被さって位置決めされる方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状ルーメンから前進され得るように構成されている、請求項9に記載の医療装置。前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために前記案内ワイヤに部分的に被さると共に前記レールに部分的に被さって位置決めされる方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状開口部から前進され得るように構成されている、請求項9に記載の医療装置。前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために少なくとも部分的に前記案内ワイヤレールの端部を越えて延出される方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状開口部から前進され得るように構成されている、請求項9に記載の医療装置。前記レールの少なくとも一部分は、前記レールの形状がユーザーによって操作され得るように、可鍛性材料から形成される、請求項1に記載の医療装置。前記第1のレールが取り除かれ、第2の斜角形状を有する第2のレールで置き換えられ得る、請求項1に記載の医療装置。前記レールは、内視鏡可視マーキングを有する、請求項1に記載の医療装置。前記グルーミングシースの前記遠位端部は、非外傷性チップを有する、請求項1に記載の医療装置。本発明は、副鼻腔開口部を治療するための装置及び方法を提供する。一態様において、副鼻腔開口部の治療のための医療装置が提供される。その医療装置は、近位端部と、遠位端部と、ハンドルの長さに沿った縦軸とを有するハンドルを備える。この医療装置は更に、遠位端部と近位端部とを有するグルーミングシースであって、そのグルーミングシースの近位端部がハンドルの遠位端部に取り付けられる、グルーミングシースと、遠位端部と近位端部とを有するレールであって、環状ルーメンがレールとグルーミングシースとの間に画定されるように、部分的にグルーミングシース内に配設され、レールの遠位端部は、特定の副鼻腔に適した角度を持つ斜角形状を有し、レールは縦軸に対して回転可能である、レールとを備える。案内ワイヤは、レールの遠位端部から作動的に延び、バルーンカテーテルが、少なくとも部分的にハンドル及び環状ルーメンの中に配設され、バルーンカテーテル移動機構が、ハンドル上に作動的に配設される。バルーンカテーテル移動機構は、バルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって、ハンドル及び環状ルーメンを通じて、またレール及び案内ワイヤに沿ってバルーンカテーテルを前進及び後退させるように構成されている。一実施形態において、グルーミングシースの遠位端部は、バルーンカテーテルの前進及び後退を容易にするように展開可能である。更なる実施形態において、展開型グルーミングシースは、展開型スリットを備える。別の実施形態において、案内ワイヤは、レールの遠位端部に取り付けられ、所定の固定長だけレールの遠位端部を越えて延出する。更なる実施形態において、この医療装置は、ハンドル上に作動的に配設された案内ワイヤ移動機構を備える。レールは、レールルーメンを有し、案内ワイヤは、少なくとも部分的にハンドル及びレールルーメンの中に配設され、案内ワイヤ移動機構及び案内ワイヤは、案内ワイヤ移動機構のユーザー操作によって、ハンドル及びレールルーメンを通じて、案内ワイヤを前進及び後退させるように構成されている。別の実施形態において、この案内医療装置は、案内ワイヤロック及び回転機構を備える。別の実施形態において、案内ワイヤは、近位端部と、遠位端部と、案内ワイヤの遠位端部に取り付けられた非外傷性チップとを有する。更なる実施形態において、グルーミングシースは、環状ルーメンの中にバルーンカテーテルを後退させる間、圧縮されたバルーンカテーテルを圧壊するように構成されている。別の実施形態において、バルーンカテーテルは作業区間を有する。一実施形態において、作業区間は遠位延長部を有する。別の実施形態において、バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、作業区間が、案内ワイヤに完全に被さって、案内ワイヤに部分的に被さって、そしてレールに部分的に被さって位置決めされ、バルーンカテーテルの膨張のために少なくとも部分的に案内ワイヤの端部を越えて延出される方式で、バルーンカテーテルが環状開口部から前進され得るように構成されている。更なる実施形態において、レールの少なくとも一部分は、レールの形状がユーザーによって操作され得るように、可鍛性材料から形成される。別の実施形態において、第1のレールが取り除かれ、第2の斜角形状を有する第2のレールで置き換えられてもよい。更に別の実施形態において、レールは、内視鏡可視マーキングを有する。別の実施形態において、グルーミングシースの遠位端部は非外傷性チップを有する。別の態様において、副鼻腔開口部を治療するための方法が提供され、その方法は、部分的に患者の構造の中に、副鼻腔開口部の治療のための医療装置を挿入する工程と、医療装置のレールから作動的に延びる案内ワイヤを患者の副鼻腔開口部の中に位置決めする工程と、医療装置の環状ルーメンから、医療装置のレールと案内ワイヤとの双方に沿って、医療装置のバルーンカテーテルを前進させる工程とを含み、副鼻腔開口部の治療は、バルーンカテーテルの膨張によって達成される。環状ルーメンは、レールと医療装置のグルーミングシースとの間にあり、前進させる工程は、医療装置のバルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって達成される。更なる実施形態において、この方法は、バルーンカテーテルを収縮させる工程と、グルーミングシースの中にバルーンカテーテルを後退させる工程と、所望によりレールルーメンの中に案内ワイヤを後退させる工程と、患者の構造から医療装置を取り除く工程とを含む。別の実施形態において、位置決めする工程は、医療装置のハンドルに沿って、医療装置の案内ワイヤ移動機構のスライド移動によって、レールのレールルーメンから案内ワイヤを前進させることを含む。別の実施形態において、患者の構造は外鼻孔である。更なる実施形態において、レールは可鍛性材料から形成され、この方法は更に、挿入する工程に先立って、副鼻腔開口部を治療するのに適切な形状に可鍛性のレールを構成する工程を含む。別の実施形態において、治療する工程は、完全に案内ワイヤに被さって、若しくは、部分的に案内ワイヤに被さると共に部分的にレールに被さって配設されるか、あるいは案内ワイヤの遠位端部を越えて延びるバルーンカテーテルの作業区間を膨張させることを含む。更なる実施形態において、この方法は、副鼻腔開口部を吸引する工程を含む。更なる別の実施形態において、この方法は、副鼻腔開口部を灌注する工程を含む。以下の詳細な説明は、図面を参照して読まれるべきであり、異なる図面における同様の要素は、同様に符号が付けられている。図面は、必ずしも一定の比率ではないが、単に説明の目的で例示的な実施形態を示しており、また本発明の範囲を限定することを意図したものではない。詳細な説明は、本発明の原理を、限定するのではなく、一例として表すものである。この説明により、当業者が本発明を製作及び使用することが可能となり、また、現在、本発明を実施する最良の形態であると考えられるものを含めて、本発明のいくつかの実施形態、適合形態、変形形態、代替形態、及び使用形態が示される。本明細書で用いられるとき、任意の数値又は範囲に対する約又はおよそという用語は、本明細書で説明する使用目的に合わせて各構成要素の一部又は集合が機能できる、適切な寸法許容差を示すものである。一般に、本発明の実施形態による副鼻腔開口部の治療のための医療装置は、ハンドルと、グルーミングシースと、レールと、案内ワイヤと、バルーンカテーテルと、バルーンカテーテル移動機構とを備える。ハンドルは、近位端部と、遠位端部と、ハンドルの長さに沿った縦軸とを有する一方で、グルーミングシースは、遠位端部と、近位端部とを有し、グルーミングシースの近位端部はハンドルの遠位端部に取り付けられる。本発明の実施形態による医療装置のレールは、遠位端部と近位端部とを有し、レールとグルーミングシースとの間に環状ルーメンを画定するように、部分的にグルーミングシース内に配設される。案内ワイヤはレールの遠位端部から作動的に延び、医療装置のバルーンカテーテルは、少なくとも部分的にハンドル及び環状ルーメンの中に配設される。医療装置のバルーンカテーテル移動機構はハンドル上に作動的に配設されており、バルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって、例えば、ハンドルに沿ってバルーンカテーテル移動機構を長手方向にスライドさせることで、ハンドルと環状ルーメンの両方を通じて、またレールと案内ワイヤの両方に沿ってバルーンカテーテルを前進及び後退させるように構成されている。本発明の実施形態による医療装置は、例えば、それらの構成が、患者の副鼻腔開口部の準備及び治療を特に効率的にするものであり、また機械的にも簡潔であるという点で有利である。更に、医療装置の簡潔性により、これらの医療装置は費用効果的な方式で製造される。加えて、本発明の実施形態による医療装置のレールは十分に剛性があり、そのため、有利にも副鼻腔構造を検知しそれにアクセスするために使用され、続いて、例えばユーザーが片手のみを用いて、その副鼻腔構造に沿ってバルーンカテーテルを簡便に前進及び膨張させることができる。これらの医療装置はまた、バルーンカテーテルが剛性のあるレールに被さって前進され、その結果、バルーンカテーテルが十分に支持され、副鼻腔構造を通じて平滑に前進追跡することになるという点でも有利である。副鼻腔開口部に関して説明したが、本明細書で説明する本発明はまた、エウスタキオ管の治療、頭蓋骨の骨折、声門下狭窄の拡大などの気道の手技、及び耳、鼻、又は喉の他の手技にも有用となり得る。図1は、本発明の実施形態による副鼻腔開口部の治療のための医療装置100の簡略側面図である。図2は、医療装置100の簡略横断面図である。図3は、医療装置100の簡略側面図であり、医療装置の案内ワイヤが延出している。図4は、医療装置100の案内ワイヤ、レール、及びグルーミングシースの簡略斜視図である。図5は、医療装置100の簡略側面図であり、医療装置の案内ワイヤ及びバルーンカテーテルは完全に延出し、バルーンカテーテルは膨張している。図6は、医療装置100の案内ワイヤ、バルーンカテーテル、及びグルーミングシースの簡略斜視図である。図1~5を参照すると、医療装置100が、ハンドル102と、グルーミングシース104と、レール106と、案内ワイヤ108と、バルーンカテーテル110と、バルーンカテーテル移動機構112と、案内ワイヤ移動機構114とを有している。ハンドル102は、近位端部116と、遠位端部118と、ハンドル102の長さに沿った縦軸120これを延長したものが、医療装置の他の構成要素を不明瞭にすることを回避するために、図2では一点鎖線で記されていると、指固定ペグ122a及び122bとを有している。固定ペグ122a及び122bは静止型であってもよく、あるいは、握りをより快適に、個人化するためにハンドルの周りに回転可能であってもよい。ハンドル102は、例えばポリカーボネート及びABSアセトニトリルブタジエンスチレンを含めた任意の好適な材料から形成されてよく、また、例えば2つのクラムシェル型ハンドル半部を射出成形することを含めた任意の好適な技術を用いて製造されてよい。2つのクラムシェル型ハンドル半部は、例えば、接着結合、ネジ締結、ハンドル半部の一体部分として成形されたクリップを使用したクリップ式の締結、又はハンドル半部に圧入されたピンを含めて、任意の好適な製造技術を用いて閉鎖されてよい。本発明の装置のための代替的なハンドル設計が、図18、19及び20に示されている。これらの実施形態において、図1~5に示す指固定ペグは、強い把持力が存在しなくても装置を手の中に保つために、グリップ800、810及び820と交換されている。図18に示すグリップ800は、ユーザーの手又は指に適合するように設計された巻き付きバンド802を備えており、ユーザーが、装置を手から落下させる恐れなく、一定の期間にわたって手を弛緩させることを可能にしている。図19に示すグリップ810は開放フック812を備えており、開放フック812は、ハンドルの遠位端部118における動作を自在にしてユーザーがハンドル102を係合させるように設計されている。図20に示すグリップ820は、ハンドル102を係合させるように設計されたT型レッグ822と指用ループ824とを備えている。非直線性の作動トラック826は、移動機構112及び114の運動がより自然にユーザーの親指の経路に沿うようにする。図18及び19に示す実施形態において、指の配置を容易にするために、丸み付きの突出部804及び814がハンドルに加えられている。グルーミングシース104は、遠位端部124と、近位端部126と、遠位端部124にある非外傷性チップ128特に図4を参照とを有している。グルーミングシース104の近位端部126は、ハンドル102の遠位端部118特に図3を参照に取り付けられる。グルーミングシース104は、例えば、当業者に知られる機械的アダプタを含めて、任意の好適な技術を用いてハンドル102に取り付けられ得る。グルーミングシース104は、バルーンカテーテルをグルーミングシースの中に後退させる間に、バルーンカテーテル110を圧壊させ、また他の方式で整備するように構成されている。グルーミングシース104はまた、所望により、更なる剛性をレール106に与えるように構成され得る。本発明の実施形態によるグルーミングシースは、有利に小さな形状にバルーンカテーテルを圧壊させる上で、減圧の実施によるバルーンカテーテルの収縮が次善のものとなり得るという点で特に有用である。しかしながら、収縮したバルーンカテーテルをグルーミングシースの中に後退させることで、バルーンカテーテルを有利に小さな形状に圧壊させることができる。そのような小さな形状により、別の副鼻腔開口部、特に、圧壊したバルーンカテーテルが狭い副鼻腔構造を通じてアクセスする別の副鼻腔開口部にて、バルーンを再び前進及び後退させる有益な能力が得られる。グルーミングシース104は、例えば、ポリマーの裏張り例えば、ナイロン、PTFE又はペバックスの裏張りを備えるかあるいは備えないステンレス鋼管を含め、任意の好適な材料から構成され得る。図1~6の実施形態において、ポリマーの裏張りは、グルーミングシースの遠位端部にてステンレス鋼管からわずかに延びる延長部104’を有している特に図4を参照。グルーミングシース104の非外傷性チップ128は、例えば、ポリマーの延長部104’と融合された低デュロメータのポリマーから形成され得るが、代替的な実施形態においては、ステンレス鋼管に熱的に融合され重ね継手で取り付けられた低デュロメータのポリマーから形成されてもよい。ポリマーは、内視鏡可視となるように着色されてもよい。グルーミングシースチップ840は、遠位領域において更に直径を漸減されてもよく図21を参照、また展開可能であってもよい。この先細チップ840は、レール106の外径とグルーミングシース104の内径との遷移をもたらし、組織を通じて滑り込むための傾斜路を設けている。180°離れて位置する2つのスリット842a及び842bあるいはそれに代わって、90°離れて位置する4つのスリットは、バルーンがチップ840を通過するときに展開するように設計されており、したがって、バルーンは小さな摩擦でグルーミングシース104を抜け出し、グルーミングシースの中に再び入り込むことが可能となっている。スリット842a及び842bの最遠位端部は、円形の機構844a及び844bを有しスリットが4つ存在する場合、円形の機構が4つ存在し得る、これらは、スリットが引き裂かれること、そして更に近位側に伝播することを防止するように設計されている。図18のシース104は、レールの湾曲区間136よりも、ある距離だけ近位側で終了するものとして示されているが、特定の実施形態においては、バルーンがシースから前進するときバルーンが移動する距離が小さくなるように、レールの湾曲区間136の近くまで延長されてもよい。図2に示すように、レール106は、遠位端部130と、近位端部132と、レールルーメン133以下に示す図12を参照とを有しており、環状ルーメン135がレール106とグルーミングシース104との間に画定されるように、部分的にグルーミングシース104内に配設されている。レール106の近位端部132は、ハンドル102に取り付けられている図2を参照。レール106は、i標的の副鼻腔小孔副鼻腔開口部とも呼ばれるへのアクセス経路を発見するためのプローブとして働くように、iiバルーンカテーテルを副鼻腔小孔の中に案内するために付形レールを設けるように、また、iii案内ワイヤを移動させるためのルーメン経路すなわちレールルーメン133を設けるように構成されている。所望により、レールの案内ワイヤルーメンは、医療装置の使用中に案内ワイヤルーメンを通じて灌注又は吸引が実施され得るように、適切な空間を持たせて作られ得る。レール106は、例えば、304ステンレス鋼又は316ステンレス鋼を含めて、任意の好適な材料から形成され得る。加えて、レール106の遠位端部130は、約0度~125度の範囲内にある、所与の副鼻腔開口部の治療に適切な所定の形状で製造され、特定の副鼻腔の治療に適切なレール106が選択され得る。例えば、前頭洞のアクセスの場合、所定の形状は、65度~85度の範囲内の又は約75度の角度曲がりを有する斜角形状であってもよい。蝶形骨洞へのアクセスの場合、所定の斜角形状は、約0度~30度の範囲にあるかあるいはおよそ水平であってもよい。上顎へのアクセスの場合、所定の斜角形状は、約85度~125度の範囲にあるかあるいは約100度であってもよい。複数の副鼻腔の治療に対し、レール106は、ハンドル102から取り外され、異なる副鼻腔に合う形状のものと交換され得る。所望により、レール106の遠位端部130は、患者の構造の中に医療装置100を挿入する前に、遠位端部130の形状をユーザーが修正できる可鍛性材料から形成されてもよい。この状況において、遠位端部130は、当業者に知られている任意の好適な可鍛性材料から形成されてよい。例示的であるが非限定的な可鍛性材料が、熱処理された例えば焼鈍しされたステンレス鋼である。熱成形トレーに入れられた成形機構は、ユーザーが直接トレー内で遠位端部130を付形することを可能にし、遠位端部130の適切な付形を支援し、ユーザーが自身の手又は他の器具を使用し、起こり得る結果として遠位端部130に損傷を与えることを防止する。所望により、レール106の遠位端部130は、内視鏡可視マーカー図には示さず及び/又は非外傷性チップ同様に図示は示さずを有してもよい。そのような非外傷性チップは、例えば、軟質なポリマー材料から形成されても、適切に研磨され焼結された遠位端部からなってもよい。そのような内視鏡可視マーカーは、例えば、遠位端部130の表面上に設置されてもよく、またレールの最遠位点からの距離を示すように構成されてもよい。一実施形態において、内視鏡可視マーカーは、薄い外周バンドとして構成され、バンドの個数は、マークされた位置が最遠位点から何センチメートル、離れているかに対応する。例えば、マークされた位置が最遠位点から3cm、離れている場合、内視鏡可視マークは、3つの薄いバンドからなる。そのような内視鏡可視マークは有利にも、レールのチップの位置の、したがって副鼻腔内への延出の感覚をユーザーに与える。図1~6の実施形態において、レール106の遠位端部130は、近位側の直線区間134例えば、7cmの直線区間と、曲線区間136例えば、3cmの曲線区間と、例えば長さが5mm~50mmの比較的短い遠位側の直線区間138図1を参照とを有している。通常、限定するものではないが、レールの内径及び外径はそれぞれ、0.0965cm0.038インチ及び0.132cm0.052インチである。そのような構成は、延出可能な案内ワイヤと相まって、副鼻腔開口部の治療の間に副鼻腔開口部へのアクセスを容易にすることが判明している。副鼻腔のアクセスを最適にするために、レール106に関し、正確な寸法が決められている。上顎洞のプロービングの間、適切な範囲の動作を確保するために、約0.254cm0.10インチ~1.27cm0.50インチ、又は約0.508cm0.20インチ~1.02cm0.40インチ、多くの場合は約0.762cm0.30インチのチップ外皮830図22を参照が望ましい。更に、装置100の遠位端部を定位置へと操作した後に、案内ワイヤ108によって上顎洞のアクセスを容易にするために、約85度~125度、又は約90度~110度、多くの場合は約100度のチップ軌跡832が望ましい。遠位チップは、湾曲した案内ワイヤを一方向に前進させ、バルーンの後退を容易にするために、遠位側の球体を支持するように面取りされてもよい。装置100の遠位端部を定位置へと操作した後に、案内ワイヤ108による前頭洞のアクセスを容易にするために、約1.02cm0.40インチ~2.03cm0.80インチ、又は約1.27cm0.50インチ~1.78cm0.70インチ、多くの場合は1.52cm0.60インチのチップ外皮830が望ましく、また、約55度~85度、又は約60度~80度、多くの場合は約70度のチップ軌跡832が望ましい。遠位チップは、角張っていても面取りされていてもよい。装置100の遠位端部を定位置へと操作した後に、案内ワイヤ108によって蝶形骨洞のアクセスを容易にするために、約0度~30度、又は約0度~10度、多くの場合はおよそ水平のチップ軌跡832が望ましい。レール106の遠位端部130は更に、ユーザーの快適性が得られるように位置決めされなければならない。右利きのユーザーは、左利きのユーザーとは異なってレールを位置決めすることになる。したがって、ハンドル102の縦軸に対してレールを回転できることにより、ユーザーは、レールの外形、ハンドル102上のバルーンカテーテル移動機構112及び案内ワイヤ移動機構114を方向付けることが可能となる。レールを回転させるための機構は、図23A、23B、23C及び23Dに示すように、5つの主要素、つまり、レールスイッチ920と、レールスイッチポスト922と、フロントカラー926と、カラーストップ928と、バネとを有している。図23A及び23Bを参照すると、ハンドル102の遠位端部118が示されている。レール106を回転させるための機構の第1の要素はレールスイッチ920であり、これは、レールスイッチポスト922に対する支持表面をなす成形部品である。ポスト922は、レールスイッチ920を通じて、またハンドル102の遠位端部118を通じて延びており、フロントカラー926とハンドル102との間に画定されたチャネル924内で終端している。レールスイッチポスト922は、硬質材料、この場合はステンレス鋼から作られており、レールスイッチ920を通じてレール106に溶接されている。フロントカラー926は、レールスイッチポスト922に対してチャネル924を設けている。フロントカラー926が回転されると、レールスイッチポスト922は、レールを適切に方向付けるために必要に応じて、キー溝930内で時計回り又は反時計回りに移動される。カラーストップ928は、第1のフロントカラースロット932内にレールスイッチポスト922をロックする。レールスイッチポスト922を前方の位置に保持するために、バネ図示せずがフロントカラー926に抗する力を与える。位置を変化させるために、カラー926がユーザーに向かって押され、そして捩られ、その結果、レールスイッチポスト922がキー溝930内の第1のスロット932から引き抜かれ、回転できるようになる。レールスイッチポスト922がキー溝930内の第2のスロット934に達すると図示の例では、第2のスロット934は元のスロットから90度、ずれているが、このスロットは、第1のスロット932から時計回り又は反時計回りに、45度、90度、135度、若しくは180度、又はそれらの中間の角度だけずれていてもよく、また、2個、4個、6個、8個、若しくは12個以下の任意の個数のキースロットが存在してよい、バネが第2のスロット934の中にポスト922を引き込む。レールスイッチポスト922は、カラー926の中心からずれた線の周りに回転するため、レールスイッチポスト922は、スロット932及び934において上下に嵌り込む。図1~4に示すように、案内ワイヤ108は、上述したレール106の方向付けに従ってレール106の遠位端部から作動的に延出する。案内ワイヤ108は、iレールの遠位端部に取り付けられ、そのレールの遠位端部から所定の固定長だけ、延出してもよく、あるいは、ii少なくとも部分的にハンドル102内に配設され、レールルーメンが医療装置100と共に、ハンドル102に沿って案内ワイヤ移動機構114を長手方向にスライドさせることによって、ハンドル及びレールルーメンを通じて案内ワイヤを前進及び後退させるように構成されてもよい例えば、種々の案内ワイヤの延出を示す図2と3を比較されたい。後者の構成の場合、案内ワイヤは、図1~3及び5の要素114などの案内ワイヤ移動機構に取り付けられ得る。図1~6の実施形態において、案内ワイヤ108は、基本的に球状の非外傷性チップ140特に図4及び6を参照を有している。そのような球状の非外傷性チップは、例えば、案内ワイヤとおよそ同じ直径の範囲内例えば、0.0813cm0.032インチ~0.203cm0.080インチの直径を有し得る。球状の非外傷性チップの直径の上限は、狭い副鼻腔のアクセス経路内で案内ワイヤが追跡することをチップが不当に妨げることがないように選択される。一実施形態において、レールは約0.127cm0.050インチの直径を有し、案内ワイヤの球状の非外傷性チップは0.152cm0.060インチの直径を有しており、医療装置の使用中、球状のチップが、レールの最遠位縁部を副鼻腔又は患者の構造の他の組織との接触から保護するようになっている。それに代わって、案内ワイヤの球状チップは、バルーンカテーテルが球状チップを越えて延び得るように寸法を定められてもよい。案内ワイヤ108のチップは、所望により、副鼻腔開口部に正しくアクセスしていることをユーザーが確認できる方式で照明され得る。そのようなチップは、案内ワイヤ108に接着剤で接合される成形構成要素として形成されてもよいが、最大限の光出力がチップを透過できるように半透明でなければならない。案内ワイヤ108は、例えば、ステンレス鋼、ニチノール、及びそれらの組み合わせを含む、当業者に知られる任意の好適な材料で、また任意の好適な剛性又は段階的剛性で形成されてよい。加えて、案内ワイヤ108は、任意の好適な方式で形成されてよく、その方式には、例えば、ステンレス鋼の巻きコイル、中心コアワイヤ案内ワイヤの長さに沿って剛性を変動させる直径変動型のコアワイヤを含むの周りに巻かれたコイル、斜角遠位端部を有する構成例えば、2.0mm~10mmの長さを有する5度~30度の端部、並びに、光透過性材料から形成された照明型の案内ワイヤ遠位端部及び/又はチップをなす1本又は2本以上の光透過性繊維と、患者の構造内の装置における案内ワイヤの座屈を防止する1種類又は2種類以上の補剛材料Hypotubeなどとを混和したものを含む構成とが挙げられる。他の構成が、追跡用のチップ上のセンサー例えば、磁場を生成するように励磁されるコイル、又はチップからの光の分散を高めるための、チップ上のレンズを含んでもよい。現行の装置に組み込まれ得る、好ましい照明型案内ワイヤについては、例えば、参照によってその全容が本明細書に組み込まれる米国特許出願第2008/0228085号に記載されている。副鼻腔にアクセスするために更なる触覚フィードバックをユーザーに与えるように、図24に関連して更に説明するように、多数の更なる機構がハンドル102に組み込まれ得る。この実施形態において、レール106と案内ワイヤ移動機構114の遠位部分との間における案内ワイヤ108の座屈を防止するために、ハイポチューブ900を案内ワイヤ108にはんだ付け又は溶接し、フィン902をハイポチューブにはんだ付け又は溶接して、案内ワイヤ移動機構114をハイポチューブ900に連結してもよい。それに代わって、フィン902ではなく、チューブ又はブッシングがハイポチューブの周りに置かれてもよく、ハイポチューブ用のスルーホールを有するポスト、ハイポチューブのいずれかの側に溶接されたスプリットレッグフィン、又は案内ワイヤ移動機構に直結する接着連結が、案内ワイヤ移動機構をハイポチューブに連結するために有用となり得る。このようにして、案内ワイヤ移動機構をハンドル102に沿って前進させるために案内ワイヤ移動機構に加えられる力は、副鼻腔構造の中へと向かう案内ワイヤ108の移動に直接変換される。障害物に遭遇した場合、案内ワイヤ移動機構114は前進しなくなり、ユーザーは障害物が存在することを知ることになる。それに代わって、ハイポチューブではなく、案内ワイヤ108の内部コアワイヤの直径を増加させて、あるいは補剛部材を加えて、レール106と案内ワイヤ移動機構114との間で案内ワイヤ108に剛性を与えることが望ましいこととなり得る。加えて、右又は左の上顎洞の中に前進させるために、あるいは右又は左利きのユーザーに合わせて適切に方向付けるためにレール106が回転されると、ハイポチューブ900の周りに配置されたチューブ又はブッシングにより、案内ワイヤ108がレール106と共に回転できるようになり、その結果、案内ワイヤ108は、副鼻腔及び/又はユーザーの利き手に合わせて適切に位置決めされることになる。案内ワイヤ108は、レールの到達距離を超えて、安全な方式で標的の構造の中へ向かう付加的な到達距離を与えるように働く。所定の固定長の案内ワイヤに対し、その長さは例えば5mm~30mmの範囲内にあり得る。延出可能な案内ワイヤを備えて構成される医療装置の場合、その構成は、ユーザーが例えば1mm~50mmの距離にわたって案内ワイヤをレールから延出させ得るようなものであってもよい。バルーンカテーテル110が、少なくとも部分的に、ハンドル102及びレール106とグルーミングシース104との間の環状ルーメン内に配設されている例えば、以下で説明する図12を参照。更に、バルーンカテーテル110は、バルーンカテーテル移動機構112と作動的に連結されている。この点において、バルーンカテーテル移動機構112は、ハンドル102に沿ってバルーンカテーテル移動機構112を長手方向にスライドさせることによって、ハンドル102及び環状ルーメン135を通じて、またレール106及び案内ワイヤ108に沿って、バルーンカテーテル110を前進及び後退させるように構成されている。しかしながら、本開示の教示を受けると、本発明による医療装置及び方法に用いられるバルーンカテーテル移動機構が、ハンドルの長さに沿って長手方向にスライドさせることでユーザー操作されるものに限定されないことが、当業者には認識されよう。むしろ、バルーンカテーテル移動機構のユーザー操作は、例えば、ハンドルに対するバルーンカテーテル移動機構の並進、又はバルーンカテーテル移動機構構成要素の回転によって、結果としてバルーンカテーテルを操作可能に移動させることになる任意の好適な操作であってよい。この点で、バルーンカテーテル機構の構成は、好適なラックピニオン機構、歯車型機構、ネジ型機構及び/又は電気機械手段によって、そのようなユーザー操作を支援する。好適なラックピニオン機構が、例えば、ハンドル内に配設されたバルーンカテーテルシャフトがラックギアに取り付けられる構成を用いることによって、本発明の実施形態による装置に組み込まれ得る。そのようなラックギアは、ユーザーによって操作されるすなわち回転されるローラーギアと係合することによって、長手方向に移動するように構成され得る。ローラーギアとラックギアとの間には、ローラーにユーザーが及ぼす必要のある力を低減し、かつ/又は、ローラーで作動される小さな回転でラックの移動距離を増加させる様々なギア比の組み合わせを有するギアトレーンが存在してもよい。例えば、雄ねじを有する円柱状構成要素にバルーンカテーテルを取り付け、回転することなく長手方向に移動するように円筒状構成要素を拘束することによって、好適なネジ型機構が組み込まれ得る。雌ねじを有するローラーが、円柱状構成要素の雄ねじと係合するように構成され得る。そのような構成において、ローラーの回転を介したユーザー操作が、円筒状構成要素及びバルーンカテーテルを長手方向に移動させる。そのような実施形態のねじ設計は、ローラーのより小さな回転でカテーテルの移動距離がより大きくなるように、所定のピッチ又はタイプのねじ例えば、3つの開始ねじで構成され得る。バルーンカテーテル110は、例えば、ナイロン、PET及びペバックスから形成された編組み内側シャフトを備えた二重シャフト型バルーンカテーテルを含めて、当業者に知られている任意の好適なバルーンカテーテルであってよい。編組み内側シャフトは、バルーンがレールに対して遠位側に前進され膨張されたときにバルーンが依然としてレールの湾曲と合致するように、剛性をもたらす。図9に示すように、編組み内側シャフトに連なる、遠位延長部144上の軟質の先細バルーンチップ142は、より細い案内ワイヤ108へと形状を平滑に遷移させており、レールの湾曲の周りでバルーンを前進させ、標的の構造の中に配置することを可能にしている。バルーンカテーテルはまた、所望により、レールとカテーテルバルーンとの間の摩擦を低減するために、潤滑層を有してもよい。バルーンカテーテルは、限定するものではないが、直径が3.5mm~7mm膨張時、作業長が12mm~24mm例えば、3.5mm×12mm、5mm×16mm、5mm×24mm、6mm×16mm、6mm×20mm、6mm×24mm、7mm×16mm及び7mm×24mmのものを含めて、任意の寸法であってよい。上顎洞用の一実施形態において、バルーンカテーテルの作業部分の寸法は、直径が6mm膨張時、作業長が24mmである。バルーンカテーテル110は更に、レール106の遠位端部を越えて遠位側に展開されると案内ワイヤ108の外径と重なり合うように、ある適合性遠位チップを有してもよい。そのような目的に有用な材料には、限定するものではないが、180度、離間した2つのスリット又は90度、離間した4つのスリットを有する、上述のグルーミングシースと類似したチップ構造をなすステンレス鋼、ニチノール、コイル、又はレーザー切断チューブが挙げられる。医療装置の使用に先立って、バルーンカテーテル110は、グルーミングシース104及びハンドル102内で後退される。延出されるとき、バルーンカテーテルのバルーン作業長の一部又は全部が、案内ワイヤを越えてチップレールの遠位側に延出する。一実施形態において、バルーンカテーテルは、案内ワイヤのチップを越えて延出しない。案内ワイヤのチップが十分な直径をなし、バルーンカテーテルが延出されるときに案内ワイヤが十分に延出されない場合、バルーンカテーテルの延長部が案内ワイヤを担持することがある。別の実施形態において、案内ワイヤチップは、バルーンカテーテルのルーメンよりも小さいものである。この実施形態において、バルーンカテーテルは、案内ワイヤのチップを越えて延出し得る。案内ワイヤ移動機構114は、ハンドル102に沿って案内ワイヤ移動機構114を長手方向にスライドさせることによって、ハンドル102及びレールルーメン133を通じて案内ワイヤを前進及び後退させるように構成されている。しかしながら、本開示の教示を受けると、本発明による医療装置及び方法に用いられる案内ワイヤ移動機構が、ハンドルの長さに沿ってスライドさせることでユーザー操作されるものに限定されないことが、当業者には認識されよう。むしろ、案内ワイヤ移動機構のユーザー操作は、例えば、ハンドルに対する案内ワイヤ移動機構の並進すなわち、対象の位置を変化させる移動、又は案内ワイヤ移動機構構成要素の回転によって、結果として案内ワイヤを操作可能に移動させることになる任意の好適な操作であってよい。この点において、案内ワイヤ移動機構の構成は、例えば、好適なラックアンドピニオン機構、ギア、及び/又は電気機械手段によって、そのようなユーザー操作を支援する。図25に示す代替的な実施形態において、案内ワイヤ移動機構610は、統合型の案内ワイヤロック及び回転機構640を有してもよく、この案内ワイヤロック及び回転機構640は、案内ワイヤ606を回転させるように、また、案内ワイヤ移動機構610、レール642、及びノーズピース644に対して案内ワイヤを確実にロック及びロック解除するように構成されている。レール642は、ハンドル102に案内ワイヤ移動機構610をスライド可能に取り付けるように構成されている。ノーズピース644は、上述のようにハンドル102及びレール106のレールルーメン133の中に案内ワイヤ606を誘導するように構成されている。統合型の案内ワイヤロック及び回転機構640は、バレル646と、コレット軸648特に図25~29を参照とを有している。統合型の案内ワイヤロック及び回転機構640のロック/ロック解除能力により、ユーザーは、案内ワイヤ移動機構610を越えて遠位側に延びる案内ワイヤの長さを調節することができる。コレット軸648は、コレットとしても軸としても機能するように構成されており、案内ワイヤ606を通過させる長手開口部を有している特に図27を参照。図25~29の実施形態において、コレット軸648は、全体的形状が基本的に円柱状であり、案内ワイヤ上にロックされると図26を参照。ここではバレルとコレット軸との重なりが示されており、これは、バレルが案内ワイヤにコレット軸を圧迫していることを示すのに役立つ、案内ワイヤ606と共に回転する。コレット軸648は、案内ワイヤ移動機構610の支持表面650内で回転する図27を参照。コレット軸は、案内ワイヤの上にロック閉鎖するように構成された、交互に並ぶ複数の突起652とスロット654図27を参照とを有し、それによって案内ワイヤの回転をコレット軸の回転と連動させている。コレット軸648は、バレル646の長手方向の移動によってコレット軸が締め付けられるとき、強いクランプ力を案内ワイヤに及ぼすコレット軸が案内ワイヤにロックされている図25と、コレット軸が案内ワイヤからロック解除されている図26との比較から明らかな通りである。バレル646は、基本的に円筒状の横断面と、バレル646を貫く開口部とを有し、その開口部内にコレット軸648が配設される。バレルの開口部の外形は、コレット軸を受容するように設計されており、案内ワイヤに対してコレット軸を圧壊させるように構成された少なくとも1つの焦点を有している特に図25を参照。バレル646の外部は、巨視的な表面機構すなわち隆条として、図25~26の実施形態に示す把持機構を有している。しかしながら、そのような把持機構は、それに代わって、性質において微視的であっても、ゴム引き表面など、摩擦に関する材料特性に基づくものであってもよい。そのような把持機構は、ユーザーが例えばユーザーの親指を用いた操作によってバレルを回転又は並進させるための牽引力をもたらす。バレルの遠位端部及び近位端部は、隆起したリング機構656を有しており、このリング機構656は、コレット軸がロック位置にあるときにユーザーが案内ワイヤ移動機構を並進させるための牽引力をもたらすか、あるいは、案内ワイヤ移動機構610の残りに対してバレル646を移動させて軸648をロック及びロック解除する把持機構をもたらすものである。案内ワイヤ移動機構610は図29に詳細に示されており、案内ワイヤ606の前進、後退、及び回転を可能にしている。機構610は、案内ワイヤロック及び回転機構640を組み込んでおり、この案内ワイヤロック及び回転機構640は、上記の案内ワイヤロック及び回転機構640に関連して更に説明するように、案内ワイヤ606を回転させるように、また案内ワイヤ移動機構610に対して案内ワイヤ606を確実にロック及びロック解除するように構成されている。図29にはクリッカ658が含められており、このクリッカ658はバレル646のフィンと相互作用して、ロック及び回転機構640の回転とその結果として生じる案内ワイヤ606の回転の聴覚及び触覚フィードバックをもたらす。本発明の装置100に組み込まれる代表的な案内ワイヤ606は、カリフォルニア州メンローパークMenloParkのアクラレント社AcclarentIncによって製造されているRelievaLumaSentry商標SinusIlluminationSystemであり、これは、副鼻腔の透過照明、照明、及び後の経皮的視覚化のための光源に接続され得る案内ワイヤシステムである。本発明の教示を受けると、本発明による医療装置に用いられる案内ワイヤロック及び回転機構が、例えば図25~29に示すバレット及びコレット軸の構成に加えて任意の好適な形態を取り得ることが、当業者には理解されよう。例えば、バレルは、基本的に球状、円筒状又は他の好適な形状に付形されてよい。一般に、本発明の実施形態による、副鼻腔開口部を治療するための方法は、部分的に患者の構造例えば患者の外鼻孔の中に、副鼻腔開口部の治療用の医療装置を挿入する工程と、その後に、医療装置のレールから作動的に延びる案内ワイヤを患者の副鼻腔開口部の中に位置決めする工程とを含む。この方法はまた、医療装置の環状ルーメンから、医療装置のレールと案内ワイヤの双方に沿って、バルーンカテーテルを前進させる工程を含む。この方法において、環状ルーメンは、レールと医療装置のグルーミングシースとの間にあり、前進させる工程は、医療装置のハンドルに沿った、医療装置のバルーンカテーテル移動機構のスライド移動によって達成される。この方法はまた、バルーンカテーテルの膨張によって副鼻腔開口部を治療する工程を含む。本発明の実施形態による方法は、例えば、副鼻腔開口部の治療のためにバルーンカテーテルを位置決めすること、及び、そのバルーンカテーテルを医療装置の中に後退させることに関して特に効率的であるという点で有益である。更に、これらの方法は、単一の医療装置を使用してその方法全体が好都合にかつ効率的に実施されるようにするものであり、病院の手術室の環境であるいは診療所にて実施され得る。図7を参照すると、本発明の実施形態による副鼻腔開口部を治療するための方法200が、部分的に患者の構造の中に、副鼻腔開口部の治療のための医療装置を挿入する工程図7の工程210を参照を含んでいる。工程220において、医療装置のレールから作動的に延びる案内ワイヤが、患者の副鼻腔開口部の中に位置決めされる。その後に、図7の工程230に示すように、医療装置のバルーンカテーテルが、医療装置の環状ルーメンから、医療装置のレールと案内ワイヤの双方に沿って前進される。それに代わって、バルーンカテーテルは、以下で説明するように、単にレールの上を前進され、後の工程で単にレールの上で膨張されてもよい。工程230で言及した環状ルーメンは、レールと医療装置のグルーミングシースとの間にあることに留意されない。更に、工程230において、前進させる工程は、医療装置のハンドルに沿った、医療装置のバルーンカテーテル移動機構のスライド移動によって達成される。方法200はまた、工程240において、バルーンカテーテルの膨張によって副鼻腔開口部を治療することを含む。バルーンカテーテルのバルーン作業区間作業部分とも呼ばれるは、レール及び案内ワイヤの適切な位置決めに応じて、レールのみに被さって、部分的にレールに被さると共に部分的に案内ワイヤに被さって、案内ワイヤのみに被さって、あるいは案内ワイヤを越えて延びて、膨張され得る。治療に続いて、バルーンカテーテルは収縮され工程250、医療装置のグルーミングシースの中に後退される工程260を参照。工程270において、医療装置は患者の構造から取り除かれる。本開示を受けると、本発明の実施形態による、本明細書で説明した医療装置の技術、利点、及び特徴のいずれかを組み込むように方法200が容易に修正され得ることが、当業者には理解されよう。例えば、本発明の実施形態による方法はまた、位置決めする工程の一部として、医療装置のハンドルに沿った、医療装置の案内ワイヤ移動機構のスライド移動によって、レールのレールルーメンから案内ワイヤを前進させることを含み得る。そのような方法はまた、治療する工程に続いて、グルーミングシースの中にバルーンカテーテルを後退させる工程と、レールルーメンの中に案内ワイヤを後退させる工程とを含み得る。更に、方法200を含めて、本発明の実施形態による方法は、各々が参照によって全容を本明細書に組み込まれる、米国特許第7,462,175号、同第7,500,971号、及び同第7,645,272号、並びに、米国特許出願公開第2008/0281156号、及び同第2010/0030113号に記載されている好適な技術及び工程を含めて、当該技術分野で知られている好適な副鼻腔開口部の治療技術及び工程を組み込むように修正され得ることが、当業者には理解されよう。再び医療装置100を参照すると、図8は医療装置100の簡略側面図であり、医療装置の案内ワイヤ及びバルーンカテーテルが延出し、バルーンカテーテルはレールに被さって膨張している。図9は、医療装置100の簡略側方断面図である。図10は、医療装置100の一部分の簡略側方断面図である。図11は、医療装置100の一部分の別の簡略側方断面図であり、図12は、側面図と、医療装置100の側面図の様々な線に沿った複数の横断面図とを組み合わせたものである。図8~12を参照すると、ハンドル102、グルーミングシース104、レール106、案内ワイヤ108、バルーンカテーテル110、バルーンカテーテル移動機構112、案内ワイヤ移動機構114、及びレールルーメン133が示されている。医療装置100のバルーンカテーテル110は、内側シャフト150と外側シャフト152とを有している図12を参照。図11は、どのようにしてグルーミングシース104がハンドル102のブッシング190の内径IDに取り付けられるか、そして、どのようにしてレール106がフィン192によってハンドル102に取り付けられるかを示している。レール106は、例えばフィン192にはんだ付け又は溶接されてよく、フィン192はハンドル102の残部に機械的に締結されるかあるいは接着接合されてよい。図13は、本発明の実施形態で用いられ得るような、バルーンカテーテル部分組立体300の簡略図である。図14A及び14Bは、バルーンカテーテル部分組立体300の簡略側面図及び横断面図である。図13、14A及び14Bを参照すると、バルーンカテーテル部分組立体300が、バルーンカテーテル302と、バルーンカテーテル移動機構304と、膨張チューブ306とを有している。バルーンカテーテル302は、バルーン作業区間310と、遠位シャフト部分312と、中間カテーテル継手314と、平坦ルーメンシャフト316と、内側シャフト318と、外側シャフト320とを有している。内側シャフト318と外側シャフト320は、レールルーメン322と環状膨張ルーメン326が遠位シャフト部分312に形成されるように構成されている図14Aの線B-Bに沿った、図14Bの横断面360を参照。中間カテーテル継手314において、レールルーメン322及び膨張ルーメン328が、積重ねの構成をなしている図14Aの線C-Cに沿った、図14Bの横断面370を参照。図14Bの図14Aの線D-Dに沿った横断面380と横断面370は共に、平坦ルーメンシャフト316が膨張ルーメンを画定する構成を示している。図14Bの図14Aの線A-Aに沿った横断面350は、内側シャフト318及びバルーン作業区間310の構成を示している。バルーン作業区間310は、例えば、ペバックス、ナイロン、及びPETなどの高分子材料を含めた任意の好適な材料から作られ得る。バルーン作業区間の直径は、例えば3.00mm~8.00mm膨張時の範囲にあってよく、また、例えば5mm~30mmの範囲内の長さを有してよく、典型的な長さは20mm~25mmの範囲内にある。バルーンカテーテルの内側及び外側シャフトは、例えば、ペバックス、ナイロン、ハイトレルHytrel又は高密度ポリエチレンHDPEなどのポリマーを含む任意の好適な材料から作られ得る。いくつかの実施形態において、内側シャフトは、バルーンがレールの遠位側に前進され膨張されるときに依然としてレールと同軸であるように、編組み構造をなして剛性を高めてもよい。バルーンカテーテルとレールとの間の摩擦を低減するために、内側シャフトは、例えばPTFEポリテトラフルオロエチレンの微粒子を含浸されたポリマーから形成されても、あるいは、ルーメンの内側に融着された薄いPTFEライナーを有してもよい。バルーンは、熱接合又はレーザー接合によって内側及び外側シャフトに取り付けられてよい。膨張ルーメンシャフト316は、例えば、ステンレス鋼のチューブ状材料などの金属製チューブ状材料から形成され得る。膨張ルーメンシャフト316は、例えばステンレス鋼の円形チューブを平坦化することによって製造され得る。膨張ルーメンシャフト316は、iバルーン作業区間の膨張及び収縮のためのルーメンを設け、ii座屈に抵抗しながらバルーンカテーテルを前進及び後退させるのに適した剛性を与えるように働く。一実施形態において、膨張ルーメンシャフト316の横断面は平坦であり、平坦方向の高さと平坦方向の幅横断面380に示すとの任意の好適な比を有することができるが、特に有益な比は1:1である。図15は、本発明の実施形態で用いられ得るような、別のバルーンカテーテル部分組立体400の簡略図である。図16は、図15のバルーンカテーテル部分組立体の一部分の簡略横断面図である。図15及び16を参照すると、バルーンカテーテル部分組立体400が、バルーンカテーテル402と、バルーンカテーテル移動機構404と、膨張チューブ406とを有している。バルーンカテーテル402は、バルーン作業区間410と、遠位シャフト部分412と、中間カテーテル継手414と、平坦ルーメンシャフト416とを有している。平坦ルーメンシャフト416は、わずかに下向きの角度をなしてバルーンカテーテル移動機構404に組み付けられている図16を参照。下向きの角度によって、いかなる座屈も下向きの方向図11のハンドルに示すように、ハンドルからの支持によって補強され得る方向に付勢されるので、そのような下向きの角度は、座屈を防止するように働く。図16は、平坦ルーメンシャフト416とバルーンカテーテル移動機構404の内側にある膨張チューブ406との間の継手を示している。図16はまた、案内ワイヤ用のクリアランスホール420と、平坦ルーメンシャフト416の斜交入口これによって平坦ルーメンシャフトはいかなる座屈力を受けても下向きに曲がるように強いられると、平坦ルーメンシャフト416と膨張チューブ406との間の重なり継手とを示している。製造の間、平坦ルーメンシャフトと膨張チューブはまず、接着剤又は熱接合などの技術によって互いに接合される。そのような熱接合において、高分子収縮チューブが、重なり継手区間に被せて配置される。この組立体は次いで、熱源例えば、熱空気、高周波エネルギー、又はレーザーエネルギーの熱源の内側に置かれて、高分子収縮チューブが溶融し、金属製の平坦ルーメンシャフトの周りに確実に融着する。継手区間は次いで、図16に示すように、バルーンカテーテル移動区間の内側に配置される。次いで接着剤が使用されて、接合済みの平坦ルーメンシャフトと膨張チューブがバルーンカテーテル移動機構の内側で接合される。図17Aは、本発明の実施形態で用いられ得るような、バルーンカテーテル500の簡略横断面図である。図17Aは、例示的であるが非限定的なバルーンカテーテル500を示している。バルーンの遠位内部シャフト502と、遠位外側シャフト504と、近位シャフト516が、中間カテーテル継手506にて互いに融着されている。内側シャフト502は案内ワイヤルーメン508を備え、外側シャフト504は、膨張ルーメンとしても働く遠位環状ルーメン505を備えている。中間カテーテル継手506は、案内ワイヤがカテーテルから抜け出すことができ、かつ、膨張ルーメンが遠位環状ルーメン505図17Aの線A-Aに沿った横断面510を参照から単一ルーメン507図17Aの線C-Cに沿った横断面512を参照に遷移するように形成されている。図17Aの線B-Bに沿った横断面514に示すように、図1~5に示す、バルーンカテーテル機構112と案内ワイヤ移動機構114の自在な移動を可能にするために、膨張チューブ図示せずとそれに取り付けられた近位バルーンシャフト516は、案内ワイヤルーメン508と膨張ルーメン509が二重ルーメンの構成をなすように、バルーン518に関して偏心していなければならない。一実施形態において、上述したように、各材料は中間カテーテル継手506にて互いに融着されてもよい。別の実施形態において、ハイポチューブリングが、中間カテーテル継手506の周りに圧着されてもよい。図17Bに示す更に別の実施形態において、中間カテーテル継手550は、遠位環状ルーメン、つまり、遠位膨張ルーメン552と遠位案内ワイヤルーメン554図17Bの線A-Aに沿った横断面556を参照を絶えず同軸に維持するための成型部分と、単一の近位環状ルーメンと、近位膨張ルーメン558と、食違い二重ルーメン中間カテーテル継手550図17Bの線B-Bに沿った横断面560とを備えてもよく、食違い二重ルーメン中間カテーテル継手550は、中間カテーテル膨張ルーメン562と中間カテーテル案内ワイヤルーメン564とを有している。この成形中間継手コネクタにより、上述のハンドル102を通じてバルーンカテーテル566を平滑に前進及び後退させることが可能となる。本発明の好ましい実施形態について本明細書で図示し説明してきたが、そのような実施形態が単に例として提示されたものであることは、当業者には明らかとなろう。ここで多数の変形、変更、及び置換が、本発明から逸脱することなく当業者には思いつくであろう。本明細書で説明した本発明の実施形態に対する様々な代替物が、本発明を実施する上で用いられ得ることは理解されたい。以下の特許請求の範囲が本発明の範囲を定義すること、また、これらの特許請求の範囲に含まれる装置及び方法、並びに等価物がそれによって網羅されることが意図されている。実施の態様1副鼻腔開口部の治療のための医療装置であって、ハンドルであって、近位端部と、遠位端部と、前記ハンドルの長さに沿った縦軸と、を有する、ハンドルと、遠位端部と近位端部とを有するグルーミングシースであって、前記グルーミングシースの前記近位端部は前記ハンドルの前記遠位端部に取り付けられる、グルーミングシースと、遠位端部と近位端部とを有する第1のレールであって、環状ルーメンが前記レールと前記グルーミングシースとの間に画定されるように、部分的に前記グルーミングシースの内に配設され、前記レールの前記遠位端部は第1の斜角形状を有し、前記レールは前記縦軸に対して回転可能である、第1のレールと、前記レールの前記遠位端部から作動的に延びる案内ワイヤと、少なくとも部分的に前記ハンドル及び環状ルーメンの中に配設されたバルーンカテーテルと、前記ハンドル上に作動的に配設されたバルーンカテーテル移動機構と、を備え、前記バルーンカテーテル移動機構は、前記バルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって、前記ハンドル及び環状ルーメンを通じて、また前記レール及び案内ワイヤに沿って前記バルーンカテーテルを前進及び後退させるように構成されている、医療装置。2前記グルーミングシースの前記遠位端部は、前記バルーンカテーテルの前進及び後退を容易にするように展開可能である、実施態様1に記載の医療装置。3前記グルーミングシースの前記遠位端部は、展開可能なスリットを備える、実施態様2に記載の医療装置。4前記案内ワイヤは、前記レールの前記遠位端部に取り付けられ、所定の固定長だけ前記レールの前記遠位端部を越えて延出する、実施態様1に記載の医療装置。5前記ハンドル上に作動的に配設された案内ワイヤ移動機構を更に備え、前記レールは、レールルーメンを有し、前記案内ワイヤは、少なくとも部分的に前記ハンドル及び前記レールルーメンの中に配設され、前記案内ワイヤ移動機構及び前記案内ワイヤは、前記案内ワイヤ移動機構のユーザー操作によって、前記ハンドル及びレールルーメンを通じて、前記案内ワイヤを前進及び後退させるように構成されている、実施態様1に記載の医療装置。6案内ワイヤロック及び回転機構を更に備える、実施態様5に記載の医療装置。7前記案内ワイヤは、近位端部と、遠位端部と、前記案内ワイヤの遠位端部に取り付けられた非外傷性チップと、を有する、実施態様1に記載の医療装置。8前記グルーミングシースは、前記環状ルーメンの中に前記バルーンカテーテルを後退させる間、収縮したバルーンカテーテルを圧壊させるように構成されている、実施態様1に記載の医療装置。9前記バルーンカテーテルは、作業区間を有する、実施態様1に記載の医療装置。10前記作業区間は、遠位延長部を更に備える、実施態様9に記載の医療装置。11前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために前記案内ワイヤに完全に被さって位置決めされる方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状ルーメンから前進され得るように構成されている、実施態様9に記載の医療装置。12前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために前記案内ワイヤに部分的に被さると共に前記レールに部分的に被さって位置決めされる方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状開口部から前進され得るように構成されている、実施態様9に記載の医療装置。13前記バルーンカテーテル、レール、及び案内ワイヤは、前記作業区間が前記バルーンカテーテルの膨張のために少なくとも部分的に前記案内ワイヤレールの端部を越えて延出される方式で、前記バルーンカテーテルが前記環状開口部から前進され得るように構成されている、実施態様9に記載の医療装置。14前記レールの少なくとも一部分は、前記レールの形状がユーザーによって操作され得るように、可鍛性材料から形成される、実施態様1に記載の医療装置。15前記第1のレールが取り除かれ、第2の斜角形状を有する第2のレールで置き換えられ得る、実施態様1に記載の医療装置。16前記レールは、内視鏡可視マーキングを有する、実施態様1に記載の医療装置。17前記グルーミングシースの前記遠位端部は、非外傷性チップを有する、実施態様1に記載の医療装置。18副鼻腔開口部を治療するための方法であって、部分的に患者の構造の中に、副鼻腔開口部の治療のための医療装置を挿入する工程と、医療装置のレールから作動的に延びる案内ワイヤを前記患者の副鼻腔開口部の中に位置決めする工程と、前記医療装置の環状ルーメンから、前記医療装置の前記レールと前記案内ワイヤとの双方に沿って、前記医療装置のバルーンカテーテルを前進させる工程と、前記バルーンカテーテルの膨張によって前記副鼻腔開口部を治療する工程と、を含み、前記環状ルーメンは、前記レールと前記医療装置のグルーミングシースとの間にあり、前記前進させる工程は、前記医療装置のバルーンカテーテル移動機構のユーザー操作によって達成される、方法。19前記バルーンカテーテルを収縮させる工程と、前記グルーミングシースの中に前記バルーンカテーテルを後退させる工程と、前記患者の構造から前記医療装置を取り除く工程と、を更に含む、実施態様18に記載の方法。20前記位置決めする工程は、前記医療装置のハンドルに沿って、前記医療装置の案内ワイヤ移動機構のスライド移動によって、前記レールのレールルーメンから前記案内ワイヤを前進させることを含む、実施態様18に記載の方法。21前記バルーンカテーテルを収縮させる工程と、前記グルーミングシースの中に前記バルーンカテーテルを後退させ、前記レールルーメンの中に前記案内ワイヤを後退させる工程と、前記患者の構造から前記医療装置を取り除く工程と、を更に含む、実施態様20に記載の方法。22前記患者の構造は、外鼻孔である、実施態様18に記載の方法。23前記レールは可鍛性材料から形成されており、前記方法は、前記挿入する工程に先立って、前記副鼻腔開口部を治療するのに適切な形状に前記可鍛性のレールを構成する工程を更に含む、実施態様18に記載の方法。24前記治療する工程は、前記案内ワイヤに完全に被さって配設された前記バルーンカテーテルの作業区間を膨張させることを含む、実施態様18に記載の方法。25前記治療する工程は、前記案内ワイヤに部分的に被さると共に前記レールに部分的に被さって配設された前記バルーンカテーテルの作業区間を膨張させることを含む、実施態様18に記載の方法。26前記治療する工程は、前記案内ワイヤの遠位端部を越えて延出する前記バルーンカテーテルの作業部分を膨張させることを含む、実施態様18に記載の方法。27前記副鼻腔開口部を吸引する工程を更に含む、実施態様18に記載の方法。28前記副鼻腔開口部に灌注する工程を更に含む、実施態様18に記載の方法。"