"撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記被覆体は、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成されることを特徴とする対撚線。撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記撚り線導体は2層の被覆体で被覆され、その2層の被覆体のうち前記撚り線導体に接する内層被覆体は、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成されることを特徴とする対撚線。前記被覆体材料は、そのシランカップリング剤の配合比が0.5質量以上2.0質量以下である請求項1又は2記載の対撚線。撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記被覆素線は、シランカップリング剤を塗布した撚り線導体を被覆体で被覆して形成されることを特徴とする対撚線。請求項1~4いずれか記載の対撚線を少なくとも一本用い、該対撚線を難燃剤入り一括被覆体で被覆して形成されることを特徴とする対撚線ケーブル。撚り線導体を製造可能にする条件として、素線を撚ることが必要である。撚りを入れないと、素線導体集合体になり、ボビンに巻くと素線同士が相互にからんで製造することができない。素線素線径dを撚り角Aで撚った撚り線導体は、図8に示すように、撚り線導体の長さ方向に、間隔L=d/cosAのピッチで、素線同士の接触面が存在することになる。そのため、撚り線導体としての等価体積抵抗率高周波抵抗は、導体そのものではなく、導体主要部と素線同士の接触面とその隙間空間で構成される体積抵抗率になる。ここで、撚り線導体における減衰量α、抵抗減衰量αR、漏洩減衰量αg、等価体積抵抗率ρ、誘電正接tanδの関係を次式1~3に示す。但し、高周波電流が交流伝播する等価スキン厚t、撚り線導体径D、周波数f、対の特性インピーダンスZc、対の相互静電容量C、漏洩コンダクタンスG=2πfCtanδである。α=αRαg1αR=2ρ/πDt/2Zc2αg=GZc/23撚り線導体を長期間使用すると、素線間の隙間に湿気が入り込み、金属が腐食する。このため、素線の表面に腐食による凹凸が形成されてしまい、素線同士が面ではなく、点で接触するようになってしまう。その結果、接触抵抗が1.3倍から数倍に増大してしまう。さらに、撚り角Aが小さいと間隔Lも小さくなり、撚り線導体の長手方向における隙間空間の頻度素線同士が接する頻度も増えるので、接触抵抗の増大の影響もその分大きくなり、等価体積抵抗率ρ高周波抵抗は十数倍に増大する。このことは、減衰量のうち、抵抗減衰量を増大させ、不良の主原因になる。加えて、隙間空間の湿気が増大した場合、導体間の電界に隙間空間も含まれるので、tanδの劣化漏洩コンダクタンスGの劣化を起こし、減衰量のうち、漏洩減衰量を増大させ、不良の副原因となる。本発明は上記問題を解決するためになされたものであり、撚り線導体を使用した対撚線及び対撚線ケーブルにおいて、湿気による減衰量の増大を低減することを目的とするものである。上記目的を達成するために創案された本発明は、撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記被覆体は、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成される対撚線である。また本発明は、撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記撚り線導体は2層の被覆体で被覆され、その2層の被覆体のうち前記撚り線導体に接する内層被覆体は、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成される対撚線である。前記被覆体材料は、そのシランカップリング剤の配合比が0.5質量以上2質量以下であると良い。また本発明は、撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、前記被覆素線は、シランカップリング剤を塗布した撚り線導体を被覆体で被覆して形成される対撚線である。また本発明は、上記いずれか記載の対撚線を少なくとも一本用い、該対撚線を難燃剤入り一括被覆体で被覆して形成される対撚線ケーブルである。本発明によれば、撚り線導体を使用した対撚線及び対撚線ケーブルにおいて、湿気による減衰量の増大を低減できる。本発明者等は、被覆体にシランカップリング剤を数質量配合し、または、撚り線導体の表面にシランカップリング剤を塗布してから被覆体で被覆して被覆素線を形成することにより、被覆体を通過してくる水分で水酸化ポリマーグループ被覆体と銅などの金属撚り線導体をシラン結合またはシラノール結合させ、更なる水分の進入を遮断し、隙間空間内の金属表面の腐食を防ぎ、等価体積抵抗率を増加させないようにできることを見出した。これと同時に、隙間空間の湿度を上げないのでtanδを増加させず、結果として、抵抗減衰量と漏洩減衰量の増大を防ぐことができることを見出し、本発明に至った。すなわち本発明は、撚り線導体を被覆体で被覆して形成した被覆素線を、対撚りしてなる対撚線において、撚り線導体を被覆する被覆体を、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成し、あるいはシランカップリング剤を塗布した撚り線導体を被覆体で被覆することを特徴とするものである。以下に、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。図1は、第一の実施の形態に係る対撚線を用いた対撚線ケーブルの構造を示す断面図である。図1に示すように、本実施の形態に係る対撚線11は、7本の素線12を1/6構成で撚合わせた撚り線導体13を使用し、この撚り線導体13を被覆体14で被覆して形成した被覆素線15を、対撚りしてなる。素線12は、純銅または銅合金、もしくは純アルミニウムまたはアルミニウム合金など、通常の良導体を使用可能である。素線12の寸法は特に限定されないが、一例としてはφ0.2mm程度のものを使用できる。また撚り線導体13は、素線12の構成本数、撚り角などを特に限定されるものではなく、対撚線11の使用環境振動、曲げなどに合わせて変更できる。被覆体14は、通常の絶縁用樹脂にシランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成される。被覆体材料に用いる絶縁用樹脂は、例えばポリエチレン超低密度ポリエチレン、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレンなどが使用できる。また、被覆体材料に用いるシランカップリング剤としては、ビニルシラン、アクリロキシシラン、メルカプトシラン、アミノシラン、エポキシシランなどが挙げられる。被覆体材料のシランカップリング剤の配合比は、0.5質量以上2.0質量以下とすると良い。撚り線導体との結合手を考慮すると、その配合比は0.5質量で充分である。配合比が0.5質量未満であると、撚り線導体との結合手が不充分で、後述の湿気水分の進入を遮断する効果が不充分となり、減衰量の増加を抑制することができない。一方、配合比が2.0質量超となると、被覆体のプラスチック性引張特性などが損なわれることに加え、余分な配合剤の移行が発生し、絶縁被覆には不適切なものとなる。この対撚線11を少なくとも1本用い、一括被覆体16でジャケットすることで、対撚線ケーブル10が形成される。対撚線ケーブルを難燃化する場合には、一括被覆体16として、例えばポリ塩化ビニルPVCからなるシース材料に水酸化マグネシウムなどの難燃剤を配合した難燃剤入り一括被覆体を用いることができる。これは、撚り線導体13を被覆する被覆体14に金属酸化物からなる難燃剤を配合すると、金属酸化物のtanδが悪く、対撚線の伝送損失が高周波で増大してしまうからである。なお、本発明は難燃剤入り一括被覆体の構成を特に限定するものではなく、種々のシース材料および難燃剤を使用可能であり、高周波特性を維持しながら難燃性を得ることができる。以上の構成からなる対撚線11または対撚線ケーブル10は、特に100MHz以上の高周波伝送の用途に有効である。次に、本実施の形態の作用について説明する。本実施の形態に係る対撚線は、撚り線導体を被覆する被覆体を、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成するようにしている。これにより、撚り線導体と被覆体との間に水分湿気が進入したとき、その水分で撚り線導体と被覆体とをシラン結合またはシラノール結合させて密着性を向上させ、更なる水分の進入を遮断し、金属の腐食による接触抵抗の増大を抑制することができる。これと同時に、水分の進入によるtanδの悪化を抑制でき、漏洩抵抗の増大を抑制することができるので、充分な耐湿性を有する。また、本実施の形態に係る対撚線ケーブルでは、耐湿性を有する対撚線を用いるため、一括被覆体シースを通して水分が進入しても減衰量の増大を抑制できるので、所望の量の難燃剤を一括被覆体に添加することができる。次に、第2の実施の形態について図2により説明する。本発明においては、撚り線導体と被覆体とをシランカップリング剤によりシラン結合またはシラノール結合させることで、撚り線導体と被覆体との隙間に水分が進入することを抑制するようにしている。よって、被覆体の全厚に亘ってシランカップリング剤を配合する必要はなく、図2に示すように、撚り線導体13を2層の被覆体14a,14bで被覆して被覆素線22を形成し、その2層の被覆体14a,14bのうち、撚り線導体13に接する内層被覆体14aを、シランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成するようにしても良い。これにより、撚り線導体13と内層被覆体14aをシラン結合またはシラノール結合させることができ、耐湿性を得ることができる。この対撚線21および対撚線ケーブル20においても、上記実施の形態と同様の効果を得ることができる。また、この対撚線21においては、撚り線導体13と接する内層被覆体14aのみをシランカップリング剤を配合した被覆体材料で形成するようにしているので、外層被覆体14bでは、シランカップリング剤を配合することによる被覆体材料のプラスチック性の劣化が無く、対撚線21の特性をより良好なものとすることができる。また図3に示すように、本発明においては、撚り線導体13にシランカップリング剤32を塗布し、これをシランカップリング剤を配合しない被覆体33で被覆して被覆素線34を形成するようにしても良い。この対撚線31および対撚線ケーブル30においては、撚り線導体13の表面にシランカップリング剤32を塗布するだけで、上記実施の形態と同様の効果を得ることができると共に、より容易に製造することができる。以上説明した本発明により、撚り線導体でも、比較的長距離の産業用LANケーブルへの適用、振動の大きい車両内の高周波平衡差動信号伝送に適用可能な対撚線を提供することができる。本発明に係る対撚線および対撚線ケーブルは、特に、100MHz以上の高周波伝送用ケーブルとして有効である。なお、本発明は上記実施の形態に限定されず、種々の変更が可能である。以下に、本発明の実施例について説明する。本発明の第一の実施の形態に係る対撚線ケーブル図1:以下、本発明品という、および従来技術の対撚線ケーブル図7:以下、従来品というを次のようにして作製した。φ0.208mmの銅素線を7本、1/6の構成で、撚り角75度で撚り、これをφ0.565mmの撚り線導体として2本製造した。本発明品では、絶縁被覆用の低密度ポリエチレン以後、PEにビニルシランカップリング剤を1質量配合した被覆体材料を用いて撚り線導体を押出し被覆し、φ0.97mmの被覆素線を製造した。一方、従来品ではPEを用いて撚り線導体を押出し被覆し、φ0.97mmの被覆素線を製造した。これらの被覆素線をそれぞれ一定の撚り程で対撚りし、φ1.94mmの対撚線を完成させた。この対撚線にPVCシースをジャケットし、φ2.74mmの対撚線ケーブルを完成した。発明の効果を実証するため、製造したそれぞれの対撚線ケーブルに対し、85°C、85相対湿度、30日間の加速劣化試験を実施した。この加速劣化試験条件は、一般的に通信装置に適用している条件で25-30年の加速負荷を想定したものである。本発明品および従来品の初期減衰量と加速劣化試験後の減衰量を測定し比較した結果を図4に示す。なお、本発明品の初期減衰量と従来品の初期減衰量は同一であった。図4より、本発明の効果として、加速劣化試験後25-30年寿命相当の減衰量増加が抑えられたことが判る。具体的な数値生データとして、周波数100MHzでの減衰量初期;21.5dB/100mが、従来品は26.9dB/100m初期から25増加に対し、21.9dB/100m初期から1.9増加と充分に劣化を止めることができることを実証した。これは、シランカップリング剤が被覆体と銅をシラン結合させ、隙間空間への水分の進入を防いだことを実証したものと考えられる。次に、図4で得られたそれぞれの減衰量の曲線から、次のようにして抵抗減衰量および漏洩減衰量を評価した。減衰量αは、下式4,5により抵抗減衰量αRと漏洩減衰量αgに分けられる。α=αRαg=A√fBf4但し、αR=A√f、αg=Bfとするα/√f=AB√f5よって、5式を計算することで、A項が抵抗減衰量項、B項が漏洩減衰量項として得られる。図4より、56MHzまでは減衰量αが遷移領域にあり、5式の直線補間ができないので、56MHz以上のデータで5式を計算し、56MHz以上225MHzまでのデータを直線補完し、補間式を求めた。その結果を図5に示す。また、図5に示した補間式より周波数f=100MHzにおける減衰量α、抵抗減衰量αR及び漏洩減衰量αgをそれぞれ求めた。これらの数値を表1に示す。ここで、これらの数値の求め方について下記する。式5は、図5で示した補間式に相当する。すなわち、α/√f=y=AB√fとなり、Aは補間式中の定数項であり、Bは補間式中のxの比例係数であり、√fはxとなる。これらの関係と式4とから表1に示す各数値を求めることができる。図5および表1より、周波数100MHzにおいて、本発明品の抵抗減衰量αRは、従来品での121の劣化を101に抑制、また漏洩減衰量αgは、従来品での226の劣化を133に抑制できることを実証した。次に、本発明品において、被覆体材料のビニルシランカップリング剤の配合比を0~2.5質量まで変化させて被覆素線を作製し、被覆体材料へのシランカップリング剤の配合比が、銅導体/被覆体の引き抜き力、および被覆体の引張破断伸びに及ぼす影響について評価した。なお、銅導体/被覆体の引き抜き力は、すなわち撚り線導体と被覆体とのシラン結合およびシラノール結合の度合を示すものである。銅導体/被覆体の50mm長さの引き抜き力と、被覆体自身の引張破断伸びを試験した結果を図6に示す。図6より、シランカップリング剤の配合比が0.5質量でも、配合比1.0質量の場合と同じ効果が得られることが分かる。これは銅との結合手が0.5質量の配合で充分であるためである。逆に2.0を超えて配合すると、被覆体のプラスチック性が損なわれることと、余分な配合剤の移行が起こり絶縁被覆用には適切なものではなくなることがわかる。以上のデータから、導体/被覆体の引き抜き力がほぼ飽和の値の配合比1、被覆体の引張破断伸びが急激に劣化しない領域の配合比1が、総合して最適配合比となることがわかった。"