背面側に機械室を有する冷蔵庫において、前記機械室内にスパイラルフィンチューブ型凝縮器と、送風回路の主たる駆動源となる送風機と、前記冷蔵庫を冷やす冷却システムに冷媒を循環させる圧縮機とを備え、前記凝縮器は、冷媒配管を小判型に螺旋巻きし、前記螺旋巻きは、中心を送風機の主軸に対し鉛直方向に蛇行させた形状をしており、前記冷媒の入口および出口部分の前記冷媒配管をゴム製の連結部材にて連結することを特徴とする冷蔵庫。前記冷媒配管の放熱フィンよりも冷媒の流れ方向における上流に、ゴム製クッションを介して前記冷媒配管を把持し前記機械室の内壁に吊り下げる状態で固定できるクランパを備え、前記連結部材の入口側把持部を前記クランパの把持部より前記冷媒の流れ方向における上流に備えたことを特徴とする請求項1に記載の冷蔵庫。前記連結部材のゴム硬度を40~90度としたことを特徴とする請求項1または2に記載の冷蔵庫。前記連結部材が前記凝縮器の冷媒配管の直径の7~10倍であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の冷蔵庫。前記連結部材の冷媒配管把持部は冷媒配管に取付けるための切込みを備え、前記切り込みは前記凝縮器の内側を向いており、かつ、前記冷媒配管把持部の内径は前記冷媒配管の外径よりも小さいことを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の冷蔵庫。しかしながら、従来の冷蔵庫の構成では、凝縮器52と同等の投影面積を持つ大きな樹脂部品である固定板54を必要とであり、平板は凝縮器と一体化するほど強固に固定する必要があるため、凝縮器の各所を固定しなければならないため、取付けに必要となる係止フック56やネジなどの小さな部品も多く必要となるため、材料費とユニットの組立て工数および、冷蔵庫本体への取付け工数が高くなり、結果として、使用者が買い求めにくい商品となってしまうという問題があった。また、部品の大型化や部品点数の増加はそれだけ取付けスペースを必要とするため、冷蔵庫本体の設置スペースが大きくなったり、冷蔵庫の庫内容積が小さくなったりと、使用性の低下にも直結すると同時に、取付けばらつきも大きくなるため、周囲部品との接触の可能性が高まり、騒音など品質を低下させるといおう問題もあった。さらに、パイプの振動を冷蔵庫本体への固着により抑制する構造であるため、パイプの振動が直接冷蔵庫本体へ伝播することになる。従って、冷蔵庫本体の振動や、冷蔵庫扉の共振による、騒音や庫内食品の当りなどの問題が発生する可能性があった。従って、固定板54や係止フック56などの固定部品を小さく少なくし、係止リブ54bなどの凝縮器52との接点や、ネジ用透孔54dなどの冷蔵庫本体との接点を少なくすることで、使用性と品質を両立することが課題であった。本発明は、従来の課題を解決するもので、部品点数や組立て及び取付け工数を最低限に抑えた、防振防音機能を有する固定手段を採用することで、品質を高めると同時に、安価で省スペースな使用性の高い冷蔵庫を提供することを目的とする。従来の課題を解決するために、本発明の冷蔵庫は、背面側に機械室を有する冷蔵庫において、前記機械室内にスパイラルフィンチューブ型凝縮器と、送風回路の主たる駆動源となる送風機と、前記冷蔵庫を冷やす冷却システムに冷媒を循環させる圧縮機とを備え、前記凝縮器は、冷媒配管を小判型に螺旋巻きし、前記螺旋巻きは、中心を送風機の主軸に対し鉛直方向に蛇行させた形状をしており、前記冷媒の入口および出口部分の冷媒配管をゴム製の連結部材にて連結することを特徴とする。これにより、連結部材が凝縮器の振動を吸収する防振ゴムの役割を果たすため、凝縮器の振動を抑制できる。また、連結部材は、入口と出口との相対的な位置決めの役割も持つため、位置決め部品を必要とせず、部品点数を削減できる。また、ゴムの取付けにはビスなどの付加材を使用しないため、組立て工数を削減することも可能であり、冷蔵庫本体への取付けは、連結部材に関係なく行うことができるため、取付け工数も削減できる。本発明の冷蔵庫は、振動を抑制しつつ、余分なスペースを必要とすることなく凝縮器を取り付けられるため、使用性の高い冷蔵庫を提供することができる。請求項1に記載の発明は、背面側に機械室を有する冷蔵庫において、前記機械室内にスパイラルフィンチューブ型凝縮器と、送風回路の主たる駆動源となる送風機と、前記冷蔵庫を冷やす冷却システムに冷媒を循環させる圧縮機とを備え、前記凝縮器は、冷媒配管を小判型に螺旋巻きし、その螺旋巻きの中心を送風機の主軸に対し鉛直方向に蛇行させた形状をしており、冷媒の入口および出口部分の冷媒配管をゴム製の連結部材にて連結することを特徴とする。これにより、連結部材が凝縮器の振動を吸収する防振ゴムの役割を果たすため、凝縮器の振動を抑制できる。また、連結部材は、入口と出口との相対的な位置決めの役割も持つため、位置決め部品を必要とせず、部品点数を削減できる。また、連結部材の取付けにはビスなどの付加材を使用しないため、組立て工数を削減することも可能であり、冷蔵庫本体への取付けは、連結部材に関係なく行うことができるため、取付け工数も削減できる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記冷媒配管の放熱フィンよりも冷媒の上流に、ゴム製クッションを介して冷媒配管を把持し機械室内壁に吊り下げる状態で固定できるクランパを備え、前記連結部材の入口側把持部を前記クランパ把持部より上流に備えたことを特徴とする。これにより、凝縮器の中で一番大きな入口付近の振動を、冷蔵庫本体に取付けるよりも上流にて連結部材が吸振するため、冷蔵庫本体への振動の伝播を抑制することができる。連結部材は最も振動の小さい出口にも繋がっていることから、静止しようとする力が働くため、配管の一箇所に装着する従来の防振ゴムよりも高い吸振効果を得ることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の発明において、前記連結部材のゴム硬度を40~90度としたことを特徴とする。これにより、高い把持力が得られるため、凝縮器単品や冷蔵庫の輸送時などの大きな振動や衝撃にも冷媒配管から外れる心配がないため、連結部材を冷媒配管に固定する別部品を必要としない。従って、部品点数と組立て工数を削減することができる。また、40~90度の間のゴムは、吸振に必要な粘弾性も十分有するため、冷蔵庫運転時の振動抑制効果に支障を与えることはない。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか一項に記載の発明において、前記連結部材が前記凝縮器の冷媒配管の直径の7~10倍であることを特徴とする。このため、連結部材の板圧を薄くしても、吸振に十分な重量を確保することができるため、部品小型化の効果を最大限に発揮することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~4のいずれか一項に記載の発明において、前記連結部材の冷媒配管把持部は冷媒配管に取付けるための切込みを備え、前記切り込みは前記凝縮器の内側を向いており、かつ、把持部の内径は冷媒配管の外径よりも小さいことを特徴とする。これにより、連結部材に引張応力が加わり、切り込みが凝縮器外側に開いた際も、必要な把持力を確保することができる。また、把持部内径が冷媒配管の外径より小さくすることで、圧入状態となり、より切り込みが外側に開く状態を抑制することができる上に、把持力を高めることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明するが、従来例と同一構成については同一符号を付して、その詳細な説明は省略する。なお、この実施の形態によってこの発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1における冷蔵庫の分解斜視図、図2は本発明の実施の形態1における連結部材の平面図である。図1において、冷蔵庫11は、筐体12、筐体12の上部に設けられた上部機械室13、凝縮器14、送風機15、圧縮機16を有している。上部機械室13には、風上から順に凝縮器14、送風機15、圧縮機16が設置されており、送風機15を駆動することにより冷蔵庫上部の空気17を吸引することで、凝縮器14と圧縮機16が空冷される。また、送風機15は固定部材18に取り付けられ、固定部材18は上部機械室13内の風路を送風機15の風上側空間と風下側空間に区分している。ここで、凝縮器14は冷媒配管14aに帯状のフィン14bを巻き付けたスパイラルフィンチューブからなり、冷媒配管14aを小判型に螺旋巻きして形成している。螺旋の中心を送風機15の軸に対し蛇行させることで、凝縮器14の高さを圧縮機16と同等にすることができる。このようにして、凝縮器14専用の機械室スペースを設けることなく、圧縮機16のために設けられた上部機械室13内に凝縮器14を並べて設置することができる。また、冷媒配管14aの最上流に位置する凝縮器14の入口14cと、冷媒配管14aの最下流に位置する凝縮器14の出口14dを備えている。入口14cと出口14dはゴム製の連結部材19により互いに連結している。このとき、冷媒配管14aの曲げ寸法を調節し、入口14cと出口14dとの距離は、冷媒配管14aの直径の7~15倍となるように設計する。また、凝縮器14は、連結部材19からフィン14bまでの冷媒配管14aに取り付けられた金属製のクランパ20により、機械室内壁設けられたネジ取付けボス22にネジ止めされ、宙吊りの状態で固定されている。クランパ20は、冷媒配管14aに巻きつけられたゴム製クッション21を介し、ゴム製クッション21を締め付けるように、ネジ止めされている。なお、クランパ20は樹脂により形成されてもよい。その場合は、クランパ20により冷媒配管24aを傷つける恐れがないため、クランパ20そのものに弾性を持たせたり、クランパ20と機械室内壁との間に防振構造を設けたりすることで、ゴム製クッション21を必要としないため、より部品点数を少なくし、簡素な設計にすることができる。なお、クランパ20を機械室内壁に固定する手段も、ネジ止めに限らず、孔を設けて機械室内壁のボスに差し込んだり、ツメを設けて機械室内壁の切欠きに、差し込んだりするなど、一動作で取り付けられる構造にすることで、さらに取付け工数を削減することができる上に、ネジのような回転体がなくなることから、取付けばらつきを抑制し、周辺との当りも抑制できる。図2において、前記連結部材19は、冷媒配管14aを把持する二つの配管把持部19aと、二つの配管把持部19aを両端に備える連結部19bとからなる。配管把持部19aは冷媒配管14aを把持するための孔19cと、孔19cに冷媒配管14aを通すために、切り込み19dを備える。ここで、切り込み19dと、連結部19bの長手方向のなす角θは、鋭角θ<90°、望ましくはθ<80°となるように、切り込み19dを設けており、孔19cの内径は、冷媒配管14aの外径よりも小さく、冷媒配管14aが圧入の状態となるように設計されている。また、切り込み19dの先端部19eはRをとるか、面取りを行っている。ここで、連結部材19は、エチレンプロピレンゴムや、シリコンゴム、塩素化ブチルゴムなどの耐熱性が良好であり、且つ、硬度が40~90度、望ましくは50~70度のものを使用する。以上のように構成された本発明の実施の形態1における冷蔵庫について、以下その動作を説明する。圧縮機16が運転すると、冷凍サイクルの冷媒が圧縮され、圧縮機16の吐出口に接続された吐出冷媒配管23を通り、入口14cより凝縮器14に導入される。凝縮器14にて放熱された冷媒は、出口14dより冷蔵庫外壁内部に設置された内部冷媒配管24へ流れ出る。このとき、圧縮機16の運動振動や、吐出された冷媒の圧力脈動により、吐出冷媒配管23及び、凝縮器14は振動をおこし、周囲部品との接触による騒音を発生させたり、配管曲げ部や溶接部の疲労を引き起こしたり、品質を悪化させる要因になる。本実施の形態における冷蔵庫では、凝縮器の入口14cと出口14dとをゴム製の連結部材19にて連結しているため、連結部材19が吸振するため凝縮器14の振動を抑制することができる。図3に連結部材19を取り付けたときと、取り付けなかったときの出口14dの振幅を示す。図3に示すように、連結部材19を取り付けることで、凝縮器14の最大振幅を抑え、使用しうる全ての周波数に対し、振幅を小さく保つことが可能となる。ここで、入口14cと出口14dとの距離が、冷媒配管14aの直径に対し、7~15倍と大きくなっているため、必然的に連結部材19は大きくなり、重量も大きくなる。従って、大きな防振ゴムを使用しているのと同等の効果を得ることができる。たとえば、冷媒配管14aの直系が5mmで、入口14cと出口14dの距離が50mmであったとすると、例えば、幅10mm、厚み5mmの連結部材19と同等の重量の防振ゴムは、幅15mm、厚み8mmのものが、入口14cと出口14dとに一つずつ必要となる。従って、本実施の形態の連結部材は、振動を抑えた品質の高い商品を、安価で省スペースに実現することが可能であるといえる。さらに、凝縮器14は、冷媒配管14aが小判型に螺旋巻きして形成されるため、ばね性を有するため、振動を減衰する効果がある。従って、元来、出口14dの振幅は小さいため、出口14dと入口14cを連結させることは、入口14cの振動をさらに効果的に吸収することができるといえる。また、本実施の形態では、上記の通り、入口14cにて連結部材19により、振動が抑えられた部位に、ゴム製クッション21を介して、クランパ20が取り付けられている。このため、凝縮器14と機械室内壁とが接続される前に、二重の防振構造を有することになる。従って、凝縮器14から筐体12への振動の伝播を抑制し、筐体12の振動や、冷蔵庫扉の振動、またそれによる騒音や庫内食品の当りなどの問題が発生する可能性を低減することができる。さらに、凝縮器14の固定箇所を、クランパ20のみにすることで、振動伝播経路を最小限に抑えるとともに、取付け工数の低減にもなり、品質の高い商品を安価に提供することが可能になる。連結部材19は、硬度40~90度、望ましくは50~70度と比較的硬い材料を使用しているため、連結部材19のヤング率が高い。従って、配管把持部19aの把持力が高くなる。凝縮器14が冷蔵庫工場に届くまでや、冷蔵庫が使用者の下に届くまでには、船やトラックによる輸送、積み替えなど、大きな衝撃が加わることになる。そのときにも、連結部材19が凝縮器14から外れないためには、最低でも凝縮器14の重量と同等の力が加わった際に外れないことが求められる。把持力は把持部の板厚や幅の寸法でも高めることができるが、把持力を大きくするためには、寸法を大きくすることになる。従って、硬度により必要な把持力を得る場合は、省スペース化を実現することができる。ゴムの硬度は添加剤の配分により決まるため、硬くすることで材料費が高くなることもない。一方、硬度を高めることで、振動減衰性が低下することが懸念されるが、発明者らの実験によると、硬度90度までは、振動低減効果にほとんど影響がないことが確認されている図3。さらに、切り込み19dと、連結部19bの長手方向のなす角θは、鋭角θ<90°、望ましくはθ<80°となるように、切り込み19dを設けているため、連結部材19に引張応力が作用している際に、配管把持部19aが回転し切り込み19dが外側に移動した際も、冷媒配管14aの把持力が低下し、連結部材19が凝縮器14から外れるのを抑制できる。圧縮応力が作用している際は、配管把持部19aの回転は、冷媒配管14を包み込む方向なので、外れる心配はない。このとき、孔19cの内径は、冷媒配管14aの外径よりも小さく設計されているため、配管把持部19aに対し、冷媒配管14aは圧入状態となる。従って、配管把持部19aの圧縮応力も把持力に加えられるため、把持力が高まると同時に、冷媒配管14aとの摩擦力も大きくなるため、配管把持部19aの回転を抑制することができるため、連結部材19に引張応力が加わった際の外れの危険性をさらに低減することができる。また、凝縮器14は、その形状から、それ自体がばね性を持ち、特に左右方向の寸法ばらつきが大きく、成形後も入口14cと出口14dとの間が広がる方向冷媒配管14aが伸びる方向に力を受ける。連結部材19は、これを抑制し、周辺部品本実施の形態では機械室側面との当りを防止している。連結部材19の長手方向の伸びは、配管把持部19aの回転と開きと単純引張りによる伸び、連結部19bの単純引張りによる伸びに大別されるが、形状にもよるが概算して後者は前者の1/10程度であるため、上記のように、配管把持力を高めることは、入口14cと出口14dとの間の寸法を精度良く規制することに大変効果的である。なお、本実施の形態のように、連結部19bを配管把持部19aの中心を結ぶ直線状に設けるのではなく、配管把持部19aの接線方向となるように、連結部材19の上方に形成することも可能である。これにより、連結部材19にかかる引張応力を受けて回転する配管把持部19aの外側部分が小さくなるため、回転角度を小さくすることができ、より引張応力に対する把持力の低下度合いを小さくすることができる。また、切り込み19dの先端部19eは、Rまたは面によって角を取っている。このため、冷媒配管14aの挿入性が上がるため、組立て工数を低減し、商品価格を抑えることができる。一方、孔19c側の角を取らなければ、連結部材19の外れにはほとんど影響しない。以上のように、本実施の形態では、凝縮器14は、冷媒配管14aを小判型に螺旋巻きし、その螺旋巻きの中心を送風機15の主軸に対し鉛直方向に蛇行させた形状をしており、冷媒の入口14cおよび出口14dをゴム製の連結部材19にて連結しているため、連結部材19が凝縮器14の振動を吸収する防振ゴムの役割を果たすため、凝縮器14の振動を抑制できる。また、連結部材19は、入口14cと出口14dとの相対的な位置決めの役割も持つため、位置決め部品を必要とせず、部品点数を削減できる。また、連結部材19は、必要な把持力を確保できるため、取付けにはビスなどの付加材を使用しないため、組立て工数を削減することも可能であり、冷蔵庫本体への取付けは、連結部材に関係なく行うことができるため、取付け工数も削減できる。また、冷媒配管14aのフィン14bよりも上流に、ゴム製クッションを介して冷媒配管14aを把持し機械室内壁に吊り下げる状態で固定できるクランパ20を備え、入口14cの連結部材19把持部をクランパ20把持部より上流に備えたことにより、凝縮器14の中で一番大きな入口14cの振動を、冷蔵庫本体に取付けるよりも上流にて連結部材19が吸振するため、冷蔵庫本体への振動の伝播を抑制することができる。連結部材19は最も振動の小さい出口14dにも繋がっていることから、静止しようとする力が働くため、配管の一箇所に装着する従来の防振ゴムよりも高い吸振効果を得ることができる。また、連結部材19のゴム硬度を40~90度としたことにより、高い把持力が得られるため、凝縮器14や冷蔵庫11の輸送時などの大きな振動や衝撃かにおいても、冷媒配管14aから外れる心配がないため、連結部材19を冷媒配管14aに固定する別部品を必要としない。従って、部品点数と組立て工数を削減することができる。また、40~90度の間のゴムは、吸振に必要な粘弾性も十分有するため、冷蔵庫運転時の振動抑制効果に支障を与えることはない。また、連結部材19が冷媒配管14aの直径の7~15倍であることにより、連結部材19の板圧を薄くしたり、幅を大きくしたりしなくても、吸振に十分な重量を確保することができるため、部品小型化の効果を最大限に発揮することができる。また、連結部材19の配管把持部19aは冷媒配管14aに取付けるための切込み19dを備え、切り込み19dは凝縮器14の内側を向いており、かつ、配管把持部19aに設けられた孔19cの内径は冷媒配管14aの外径よりも小さくしたことにより、連結部材19に引張応力が加わり、切り込み19dが凝縮器14の外側向かって回転した際も、必要な把持力を確保することができる。また、孔19cの内径を冷媒配管14aの外径より小さくすることで、圧入状態となり、さらに把持力を高めることができる。実施の形態2図4は本発明の実施の形態2の冷蔵庫の分解斜視図である。なお、実施の形態1と同様の構成および同様の技術思想が適用できる部分については、説明を省略するが、実施の形態1の構成に本実施の形態を組み合わせて実施することで不具合がない限り組み合わせて適用することが可能である。図4において、冷蔵庫31は、冷蔵庫31の筐体32、筐体32の下部に設けられた下部機械室33を備えている。下部機械室33には、風上から順に凝縮器14、送風機15、圧縮機16が設置されており、送風機15を駆動することにより冷蔵庫上部の空気17を吸引することで、凝縮器14と圧縮機16が空冷される。また、送風機15は固定部材18に取り付けられ、固定部材18は下部機械室33内の風路を送風機15の風上側空間33aと風下側空間bに区分している。下部機械室33の底面を構成する底板40は、その左右の二辺において、筐体32とネジなどにより強固に連結されており、冷蔵庫手前側の辺と筐体32との間には、隙間41を有する。ただし、隙間41の風下側空間部分は、テープなどの空気シール材42により、空気が通らない構造となっている。下部機械室33を塞ぐ機械室カバー43は、下部機械室33に空気17を導入するために、吸気口43aと排出口43bを有する。なお、吸気口43aおよび排出口43bは、機械室カバー43だけでなく、上部機械室13の側面部を形成する筐体12の側面上奥部に設けてもよい。ここで、凝縮器14は冷媒配管14aに帯状のフィン14bを巻き付けたスパイラルフィンチューブからなり、冷媒配管14aを小判型に螺旋巻きして形成している。螺旋の中心を送風機15の軸に対し蛇行させることで、凝縮器14の高さを圧縮機16と同等にすることができる。このようにして、凝縮器14専用の機械室スペースを設けることなく、圧縮機16のために設けられた下部機械室33内に凝縮器14を並べて設置することができる。また、凝縮器14は、入口部と出口部を連結部材19により連結されており、連結部材19からフィン14bまでの冷媒配管14aに取り付けられた金属製のクランパ20により、機械室内壁設けられたネジ取付けボス図示せずにネジ止めされ、宙吊りの状態で固定されている。クランパ20は、冷媒配管14aに巻きつけられたゴム製クッション21を介し、ゴム製クッション21を締め付けるように、ネジ止めされている。以上のように構成された本発明の実施の形態1における冷蔵庫について、以下その動作を説明する。圧縮機16の運転と連動して、送風機15を駆動する。送風機15の駆動によって、固定部材18で仕切られた凝縮器14がある風上側空間13aが負圧となり外部の空気を吸引し、圧縮機16がある風下側空間13bが正圧となり下部機械室33内の空気を排出口43bより外部へ排出する。このとき、空気17は吸気口43aだけでなく、隙間41からも導入される。本実施の形態では、凝縮器14は宙吊りにされているため、隙間41からの空気17を導入することで、より効果的に放熱を行うことができる。さらに、吸気箇所が下部機械室33の前と後ろに分かれているのに対し、排気箇所は後ろのみにあることから、吸気口43aと排気口43bを通る空気17の流量に違いが生じる。そのため、排気口43bより排気した空気がそのまま吸気口43aより吸気されるショートサーキットを抑制することができる。ショートサーキットを起こすと、機械室空気が熱くなりすぎるため、放熱効率が悪化すると同時に、送風機15や圧縮機16の信頼性を低下させることになる。従って、本実施の形態は、新鮮な外気を取り込みやすい構造であり、機械室の温度上昇を抑え、信頼性の高い商品を提供することができるといえる。以上のように、本実施の形態では、下部機械室33を冷蔵庫の背面に備え、下部機械室33内には、スパイラルフィンチューブ型の凝縮器14が機械室側面より宙吊りに設置されており、機械室底面を構成する底板40及び、機械室カバー43に設けられた吸気口43aより空気17を導入し、機械室カバー43に設けられた排気口43bより空気17を排気する構造を有するため、凝縮器14周りの空気17の流れをスムーズにするとともに、空気17のショートサーキットを抑制することで、凝縮器の放熱効率を上げ、省エネ性を高めることができる。