無機繊維を含むマットからなり、平面視した前記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、前記マットの矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、前記マットを被巻着体に巻き付けて、前記マットの凸部を前記凹部に嵌合することができるように構成された保持シール材であって、A前記凸部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも前記被巻着体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっているか、B前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、前記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の前記空隙部分に近く、かつ、前記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっているか、C前記凸部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも前記被巻着体と反対側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっているか、又は、D前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、前記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の前記空隙部分に近く、かつ、前記被巻着体側の角を含む部分が切り取られた形状となっていることを特徴とする保持シール材。Aに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記凸部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、前記四角形の被巻着体側の二つの角を含む部分が切り取られた形状となっている請求項1に記載の保持シール材。Aに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記四角形の切り取られる前の前記被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺A、長辺Aにほぼ垂直な短辺を短辺Bとし、切り取られた部分が前記短辺Bと接する点と前記短辺Bの前記被巻着体に近い角との間の長さをd1とし、前記短辺Bの長さをD1とすると、d1/D1は、0.1~0.6である請求項1又は2に記載の保持シール材。Aに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記被巻着体側の角部が直線的に切り取られ、前記被巻着体に最も近い辺の延長線と切り取られた部分の角度αが25~80°である請求項1~3のいずれかに記載の保持シール材。A又はBに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記凸部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、前記被巻着体に最も近い辺である上底の長さが下底に比べて短い台形形状となっており、前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、前記凸部に嵌合する形状となっている請求項1に記載の保持シール材。Bに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、前記左右の二つの四角形の空隙部分に近く、かつ、前記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっている請求項1に記載の保持シール材。Bに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の形状に関し、前記四角形の切り取られる前の前記被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺E、長辺Eにほぼ垂直な短辺を短辺Fとし、切り取られた部分が前記短辺Fと接する点と前記短辺Fの前記被巻着の反対側に近い角との間の長さをd2とし、前記短辺Fの長さをD2とすると、d2/D2は、0.1~0.6である請求項1又は6に記載の保持シール材。Bに記載された形状の保持シール材であって、さらに前記空隙部分に近く、かつ、前記被巻着体の反対側の角部が直線的に切り取られ、前記被巻着体の反対側の辺の延長線と切り取られた部分の角度βが25~80°である請求項1、6及び7のいずれかに記載の保持シール材。前記保持シール材は、請求項1~8のいずれかに記載の少なくとも1つのマットが複数積層された複数のマットから構成されており、前記被巻着体に最も近いマットの前記長手方向の長さが最も短く、前記被巻着体から離れるに従って、マットの長さが次第に長くなっていることを特徴とする保持シール材。前記複数のマットを前記被巻着体に巻き付けた際、前記複数のマットの前記凸部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、全体の外形が台形形状となっており、前記凹部の前記長手方向に垂直な断面の形状は、前記凸部に嵌合する形状となっている請求項9に記載の保持シール材。前記複数のマットは、少なくとも1箇所の固定部で互いに固定されている請求項9又は10に記載の保持シール材。前記複数のマットは、少なくとも2箇所の固定部で互いに固定されており、固定部を側面視で投影してみたとき、上記固定部のうち少なくとも2箇所の固定部は、前記長手方向で互いに異なる位置にある請求項9又は10に記載の保持シール材。前記固定部は、マットの前記長手方向に垂直な幅方向に延在している請求項12に記載の保持シール材。前記固定部は、マットの長側面の少なくとも一方から離間して形成されている請求項11~13のいずれかに記載の保持シール材。少なくとも前記マットの前記凸部の嵌合部分は、可燃性のフィルムにより覆われている請求項1~14のいずれかに記載の保持シール材。前記マットの全体が可燃性のフィルムにより覆われている請求項15に記載の保持シール材。前記マットは、結合材を含んでいる請求項1~16のいずれかに記載の保持シール材。前記マットは、ニードルパンチング処理がなされている請求項1~17のいずれかに記載の保持シール材。前記無機繊維は、アルミナとシリカの混合物からなる請求項1~18のいずれかに記載の保持シール材。前記被巻着体は、触媒担体又は排気ガスフィルタである請求項1~19のいずれかに記載の保持シール材。被巻着体に請求項1~20に記載の保持シール材を巻き付ける際、前記保持シール材を構成するマットの凹部が形成された側を先に前記被巻着体に近づけ、その後、凸部を前記凹部に嵌合させる保持シール材の巻き付け方法。多数のセルがセル壁を隔てて長手方向に並設された柱状の排ガス処理体と、前記排ガス処理体を収容するケーシングと、前記排ガス処理体と前記ケーシングとの間に配設され、前記排ガス処理体を保持する保持シール材とからなる排ガス浄化装置であって、前記排ガス処理体は、マットからなる前記保持シール材を巻き付ける被巻着体であり、前記保持シール材は、請求項1~19のいずれかに記載の保持シール材であることを特徴とする排ガス浄化装置。前記排ガス処理体は、触媒担体又は排気ガスフィルタである請求項22に記載の排ガス浄化装置。特許文献1に記載の従来の保持シール材では、固定方法として、ミシン加工による幅方向に連続する直線状の結束部を設けている。しかしながら、特許文献1に記載の従来の保持シール材では、結束部を設けて幅方向の遊動を規制しているものの、積層したマット間の結束部を中心とした幅方向での位置ずれを充分に抑えることができず、排ガス処理体への巻き付け時や搬送時のハンドリング性が良好ではなく、凸部と凹部とをうまく嵌合させるのは容易ではない。近年、排ガス処理体への巻き付けを行う際、省力化のため、巻き付け工程の一部が自動設備化されており、自動設備では、マットに幅方向のずれが発生した場合に、嵌合部が完全に嵌合されず、一部にマット同士が重なり合ったままで工程を通過してしまう。この状態で保持シール材が金属ケース内に組み付けられた場合には、マットが重なり合った部分で繊維の充填密度が大きくなりすぎ、無機繊維に過剰な負荷が加わるため、繊維が破損してしまう。その結果、マットの保持力が低下したり、排気ガスによる風蝕が進行し、排ガスのリークの原因となるという問題がある。一方、特許文献2に記載の従来の保持シール材では、上記複数のマットは、少なくとも2箇所の固定部で固定されており、かつ、2箇所の固定部は、長手方向で互いに異なる位置にあるので、特許文献1に記載の従来の保持シール材に比べると位置ずれの発生は、低減される。しかし、マットは、無機繊維から構成されているため、変形しやすく、幅方向のわずかな位置ずれを完全に防止することは容易ではない。本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、1個のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、マットの凹部にマットの凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができる保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法、及び、該保持シール材が用いられた排ガス浄化装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明に係る保持シール材は、無機繊維を含むマットからなり、平面視した上記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、上記マットの矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、上記マットを被巻着体に巻き付けて、上記マットの凸部を上記マットの凹部に嵌合することができるように構成された保持シール材であって、A上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっているか、B上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっているか、C上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体と反対側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっているか、又は、D上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体側の角を含む部分が切り取られた形状となっている。請求項1には、保持シール材の形状に関する4つの技術的思想A、B、C及びDが記載されており、以下においては、それぞれについて個別に説明する。請求項1に記載の保持シール材のうち、Aに記載の保持シール材では、上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっている。すなわち、少なくとも凸部を構成するマットの被巻着体側の主面と側面とにより形成されるコーナー部分が切り取られているので、上記コーナー部分の断面形状が直角な従来の場合と比べ、コーナー部分が滑りやすくなっており、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。なお、上記凸部の上記長手方向中の長手方向とは、マットの長手方向を意味している。なお、この場合には、被巻着体にマットを巻き付ける際に、上記凹部が形成された側を先に上記被巻着体に近づけ、その後、凸部を上記凹部に嵌合させる方法をとることにより、上記効果を得ることができる。請求項1に記載の保持シール材のうち、Bに記載の保持シール材では、凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっている。すなわち、マットの凸部と最初に接触する凹部空隙のどちらかの側のマットのコーナー部分が切り取られているので、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。請求項1に記載の保持シール材のうち、Cに記載の保持シール材では、上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体と反対側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっているので、コーナー部分が滑りやすくなっており、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス浄化装置とした際に、排ガスのリークを防止することができる。なお、上記保持シール材では、被巻着体にマットを巻き付ける際に、上記凸部が形成された側を先に上記被巻着体に近づけ、その後、凹部を上記凸部に嵌合させる方法をとることにより、上記効果を得ることができる。請求項1に記載の保持シール材のうち、Dに記載の保持シール材では、上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状であり、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体側の角を含む部分が切り取られた形状となっており、マットの凹部空隙の両側に存在するマットのいずれかのコーナー部分が切り取られて滑りやすくなっており、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス浄化装置とした際に、排ガスのリークを防止することができる。請求項2に記載の保持シール材は、請求項1のAに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記マットの凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、上記四角形の被巻着体側の二つの角を含む部分が切り取られた形状となっており、両方のコーナー部分が切り取られているので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分がより滑り易くなっており、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。なお、請求項1のAに記載された形状の保持シール材とは、無機繊維を含むマットからなり、平面視した上記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、上記矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、上記マットを被巻着体に巻き付け、上記マットの凸部を上記凹部に嵌合するように構成された保持シール材であって、A上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっている保持シール材をいう。請求項3に記載の保持シール材は、請求項1のAに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記マットの凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状に関し、上記四角形の切り取られる前の上記被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺A、長辺Aにほぼ垂直な短辺を短辺Bとし、切り取られた部分が上記短辺Bと接する点と上記短辺Bの上記被巻着体に近い角との間の長さをd1とし、上記短辺Bの長さをD1とすると、d1/D1は、0.1~0.6であるので、切り取られた部分の容積が余り大きくならない。d1/D1が0.6を超えると、マットを被巻着体に巻き付けた際、マットの切り取られた部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生しやすくなる。しかしながら、本発明では、切り取られた部分の容積が大きくならないので、マットを被巻着体に巻き付けた際、マットの切り取られた部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生することはなく、確実に排ガス漏れを防止することができる。一方、d1/D1が0.1未満では、切り取られた部分の容積が少ないため、切り取りを行わなかったときと余り変わらず、マットの凹部13bに凸部13aがよりうまく嵌りこむという効果が得られない。請求項4に記載の保持シール材は、請求項1のAに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記被巻着体側の角部が直線的に切り取られ、上記被巻着体に最も近い辺の延長線と切り取られた部分の角度αが25~80°であるので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分がより滑り易くなっており、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。請求項5に記載の保持シール材は、請求項1のA又はBに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記マットの凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、上記被巻着体に最も近い辺である上底の長さが下底に比べて短い台形形状となっているとともに、上記マットの凹部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、上記凸部に嵌合する形状となっており、凸部を嵌合させる凹部の被巻着体の反対側の幅が広くなっているので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガスのリークを防止することができる。なお、請求項1のBに記載された保持シール材とは、無機繊維を含むマットからなり、平面視した上記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、上記矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、上記マットを被巻着体に巻き付け、上記マットの凸部を上記凹部に嵌合するように構成された保持シール材であって、B上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっている保持シール材をいう。請求項6に記載の保持シール材は、請求項1のBに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記マットの凹部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、上記左右の二つの四角形の空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られた形状となっており、凹部空隙の両側のマット部分の両方のコーナー部分が切り取られているので、マットの凹部に凸部がよりうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。請求項7に記載の保持シール材は、請求項1のBに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の形状に関し、上記四角形の切り取られる前の上記被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺E、長辺Eにほぼ垂直な短辺を短辺Fとし、切り取られた部分が上記短辺Fと接する点と上記短辺Fの上記被巻着の反対側に近い角との間の長さをd2とし、上記短辺Fの長さをD2とすると、d2/D2は、0.1~0.6であるので、切り取られた部分の容積が余り大きくならない。切り取られた部分の容積が大きくなりすぎると、マットを被巻着体に巻き付けた際、その部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生しやすくなる。請求項8に記載の保持シール材は、請求項1のBに記載された形状の保持シール材であって、さらに、上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体の反対側の角部が直線的に切り取られ、上記被巻着体の反対側の辺の延長線と切り取られた部分の角度βが25~80°であるので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分がより滑り易くなっており、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。以下に説明する発明は、請求項1のA、B、C及びDに記載された保持シール材の全てを含んでいる。なお、請求項1のCに記載された保持シール材とは、無機繊維を含むマットからなり、平面視した上記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、上記マットの矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、上記マットを被巻着体に巻き付け、上記マットの凸部を上記凹部に嵌合するように構成された保持シール材であって、C上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体と反対側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっている保持シール材をいう。請求項1のDに記載された保持シール材とは、無機繊維を含むマットからなり、平面視した上記マットの基本形状は、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であり、上記矩形の一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成されており、上記マットを被巻着体に巻き付け、上記凸部を上記凹部に嵌合するように構成された保持シール材であって、D上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の基本形状は、中央の空隙部分の左右に四角形が形成された形状となっており、上記左右の四角形のうちの少なくとも一つの四角形の上記空隙部分に近く、かつ、上記被巻着体側の角を含む部分が切り取られた形状となっている保持シール材をいう。請求項9に記載の保持シール材では、上記したマットのうち少なくとも1つのマットが複数積層された複数のマットから構成されており、上記被巻着体に最も近いマットの上記長手方向の長さが最も短く、上記被巻着体から離れるに従って、マットの長さが次第に長くなっているので、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際、それぞれのマットの両端の短辺同士がぴったりと接触し、ほとんど空隙が形成されないので、排気ガス処理体に使用した際、マットの端面部分での排ガス漏れを防止することができる。請求項10に記載の保持シール材では、上記複数のマットを上記被巻着体に巻き付けた際、上記複数のマットの上記凸部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、全体の外形が台形形状となっており、上記凹部の上記長手方向に垂直な断面の形状は、上記凸部に嵌合する形状となっている。すなわち、複数のマットを重ねた際に、上記凸部の全体の形状が台形となるように構成されているので、例えば、一度に複数のマットの上記凹部側を被巻着体上に積層させ、その後、上記凸部側の複数のマットを上記凹部に嵌合させることができる。請求項11に記載の保持シール材では、上記複数のマットは、少なくとも1箇所の固定部で互いに固定されているので、排ガス処理体への保持シール材の巻回方向と垂直な方向で固定部が存在することになる。これにより、保持シール材の巻き付ける際に特に外周側部分での引っ張り応力によって巻き付けにくくなるのを防止することができ、保持シール材の巻き付け性を確保することができる。また、マットの長辺側からマットがめくれ上がるのを防止することができ、マット同士の位置ずれを抑制することができる。請求項12に記載の保持シール材では、上記複数のマットは、少なくとも2箇所の固定部で互いに固定されており、固定部を側面視で投影してみたとき、上記固定部のうち少なくとも2箇所の固定部は、上記長手方向で互いに異なる位置にあるので、各マットが互いに幅方向に位置ずれすることを防止することができる。ここで、固定部を1箇所で形成した場合には、その固定部を中心としたマットの幅方向での位置ずれが生じやすくなる。この理由は、固定部から保持シール材の両端部をみたときにはこれら両端部は自由端となっており、幅方向での位置ずれの規制を受けにくくなっていることが主な原因と考えられる。これに対し、請求項12に記載の保持シール材のように、さらに、側面視で投影したときに上記長手方向に異なる位置に上記固定部とは異なる固定部を少なくとも1箇所設けることにより、各固定部から保持シール材の両端部をみたときには少なくとも一方の端部側に固定端が存在することから、幅方向での位置ずれの自由度が大きく規制されることになる。このようにして、請求項12に記載の保持シール材では、各マットの幅方向での位置ずれが防止されることになる。また、このようなマットの位置ずれの防止により、排ガス処理体への巻き付けの際のハンドリング性も良好となり、作業性も向上することになる。ここで、側面視で投影するとは、側面視で上記長手方向軸に対して各固定部を投影することをいう。請求項13に記載の保持シール材では、上記固定部は、マットの上記長手方向に垂直な幅方向に延在しているので、排ガス処理体への保持シール材の巻回方向と垂直な方向で固定部が存在することになる。これにより、保持シール材の巻き付ける際に特に外周側部分での引っ張り応力によって巻き付けにくくなるのを防止することができ、保持シール材の巻き付け性を確保することができる。また、マットの長辺側からマットがめくれ上がるのを防止することができ、マット同士の位置ずれをよりしっかりと抑制することができる。請求項14に記載の保持シール材では、上記固定部は、マットの長側面の少なくとも一方から離間して形成されているので、固定部が幅方向全体にわたって形成されなくなり、長側面に対する固定処理を施さなくて済むようになる。ところで、長側面に至るように固定部を形成すると、保持シール材を取り扱う際に長側面が擦れたり、長側面近傍に応力が負荷されたりして、形成された固定部の両端部で保持シール材への損傷を引き起こすおそれがある。しかし、長側面から離間して固定部を形成すると、上記長側面に至るように固定処理を施した場合の局所的な応力を抑制することができ、ひいてはマットへの損傷を防止することができる。請求項15に記載の保持シール材では、上記マットの少なくとも上記凸部の嵌合部分は、可燃性のフィルムにより覆われており、上記マットの凸部の嵌合部分は、上記フィルムからなる平面により構成されていることとなる。従って、繊維が表面に露出している場合と比べてより滑り易くなり、凸部と凹部との嵌合をスムーズに行うことができる。請求項16に記載の保持シール材では、上記マットの全体が可燃性のフィルムにより覆われているので、請求項15の効果に加え、マットの形状の保持が容易になり、保持シール材を被巻着体に巻き付ける際の作業性を高めることができる。また、マットを構成する繊維の飛散を防止することができる。可燃性のフィルムは、通気性を有するフィルムであっても、通気性のないフィルムであってもよい。通気性を有するフィルムでマットが覆われた保持シール材は、常圧で保持されており、可燃性のフィルムは伸張性を有することから、被巻着体への巻き付けが容易になる。通気性のないフィルムでマットが覆われた保持シール材は、マットが上記フィルムにより密封される構成となっているので、上記マットに圧力をかけた状態を保ちながら、フィルムで密封することにより接着剤等を使用せずに圧縮状態を保つことができるという利点を有する。そして、被巻着体にマットを巻き付けた後、排ガスの熱等によりフィルムを分解させ、フィルムによる圧縮状態を開放させることにより、しっかりと被巻着体を保持することができる。請求項16に記載の保持シール材で、マットが複数積層された複数のマットから構成されている場合、複数のマット全体が1つの可燃性の袋状フィルムにより覆われていてもよく、保持シール材を構成する各マットがそれぞれ可燃性の袋状フィルムにより覆われていてもよい。各マットが可燃性のフィルムにより覆われている場合には、各マットのすべり性が良いため、被巻着体への巻き付けをより良好に行うことができる。請求項17に記載の保持シール材では、上記マットは、結合材を含んでおり、マットに有機バインダ等からなる結合材を含浸し、熱及び圧力をかけて圧縮した後、冷却することにより、圧縮状態を保つことができる。そして、被巻着体にマットを巻き付けた後、排ガスの熱等により有機バインダを分解させ、有機バインダによる圧縮状態を開放させることよりしっかりと被巻着体を保持することができる。請求項18に記載の保持シール材では、上記マットは、ニードルパンチング処理がなされているので、マットを構成する無機繊維等の構成材料がばらばらになりにくい。また、マットが上記長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されていると、ニードルパンチング処理した部分でマットの幅方向に折り目がついたようになることから、被巻着体への巻き付けの際に巻き付けやすくなる。請求項19に記載の保持シール材では、上記無機繊維は、アルミナとシリカの混合物からなるので、耐熱性や弾性等の特性に優れ、被巻着体の保持性能等の特性に優れた保持シール材となる。請求項20に記載の保持シール材では、上記被巻着体は、触媒担体又は排気ガスフィルタである。請求項21に記載の保持シール材の巻き付け方法では、被巻着体に請求項1~20に記載の保持シール材を巻き付ける際、上記保持シール材を構成するマットの凹部が形成された側を先に上記被巻着体に近づけ、その後、マットの凸部を上記凹部に嵌合させる方法をとることにより、被巻着体に良好にマットを巻き付けることができる。なお、被巻着体に複数のマットからなる保持シール材を巻き付ける際には、1層ずつマットの凸部と凹部とを嵌合させてもよく、一度に複数のマットの上記凹部側を被巻着体上に積層させ、その後、上記凸部側の複数のマットを上記凹部に嵌合させてもよい。請求項22に記載の排ガス浄化装置では、多数のセルがセル壁を隔てて長手方向に並設された柱状の排ガス処理体と、上記排ガス処理体を収容するケーシングと、上記排ガス処理体と上記ケーシングとの間に配設され、上記排ガス処理体を保持する保持シール材とからなる排ガス浄化装置であって、上記排ガス処理体は、マットからなる上記保持シール材を巻き付ける被巻着体であり、上記保持シール材は、請求項1~19のいずれかに記載の保持シール材であることを特徴とする排ガス浄化装置である。請求項22に記載の排ガス浄化装置では、保持シール材として上記保持シール材を用いているので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部にマットの凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排ガス処理装置全体としての排ガス漏れや耐久性の低下等を防止することができる。請求項23に記載の排ガス浄化装置では、上記排ガス処理体は、触媒担体又は排気ガスフィルタである。なお、本発明において、マットの凹部と凸部が嵌合するとは、保持シール材を被巻着体に巻き付けて凸部を凹部に嵌め込んだときに、凹部のなかに凸部が充分に嵌まり込み、被巻着体に巻き付けた状態を充分に維持できる状態をいう。すなわちマットの凹部と凸部とを嵌合させたときに、凸部の全ての側面表裏の主面の間に存在する面が凹部の内側面と接触した状態完全に嵌合した状態となっている場合だけでなく、マットの凸部を凹部に嵌め込んだ状態で、凹部の内部やマットの端面同士の間に微小な隙間が残っているものについても、マットの凹部と凸部が嵌合しているものとする。微小な隙間とは、具体的には、幅が1~10mmの隙間である。このような隙間は、例えば、被巻着体が排ガス処理体である場合に、使用時における被巻着体及び保持シール材の寸法公差を考慮して設計上生じさせているものである。本発明に係る保持シール材を上記のように排ガス処理体に使用した場合には、使用時における保持シール材の熱膨張や、排ガスフィルタに保持シール材を巻き付けた後、ケーシング内へ圧入する際に、保持シール材が圧縮されて周方向に延びることにより、隙間はほぼ無くなるため、ガス漏れを充分に防止することができる。第一実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第一実施形態について図面を参照しながら説明する。図1aは、本発明の第一実施形態に係る保持シール材を模式的に示す斜視図であり、図1bは、図1aに示した保持シール材のA-A線断面図である。図2aは、本発明の第一実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前の状態を模式的に示した斜視図であり、図2bは、図2aに示す保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときのマットの凸部とマットの凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図1に示したように、本実施形態に係る保持シール材10は、平面視したときに長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる略矩形形状のマット11である。マット11の長辺の長さ以下、単に全長ともいうは、図1中、矢印L1で示されており、短辺の長さ以下、幅ともいうは、図1中、矢印W1で示されており、厚さは、図1中、矢印D1で示されている。マット11の短辺側以下、端部ともいうのうち、一方の短辺側には、凸部13aが形成されており、他方の短辺側には、凹部13bが形成されている。マット11の凸部13aと凹部13bとは、触媒担体や排ガスフィルタ等の被巻着体に保持シール材10を巻き付けた際に嵌合するように構成されている。すなわち、図1aに示した保持シール材10では、マット11の厚さD1は、通常、3~13mmであり、その全長L1は、通常、200~1300mmが望ましく、幅W1は、30~400mmが望ましい。また、凸部13aの長さL11及び凹部13bの長さL13は、10~100mmが望ましく、凸部13aの幅W11及び凹部13bの幅W13は、10~300mmが望ましい。図2aに示すように、マット11の一方の主面を被巻着体の1種である排ガス処理体200に接触させるようにして巻き付けるが、全長L1が排ガス処理体200の側面の周囲の長さと同じであるので、排ガス処理体200に巻き付けた際には、マット11の端面同士が接触し、かつ、マット11の凹部13bに凸部13aが嵌合された状態となる。本実施形態の保持シール材10では、図1bに示すように、マット11の凸部13aの長手方向に垂直な断面の形状が、四角形の少なくとも被巻着体側排ガス処理体200の側の一つの角を含む部分が直線的に切り取られて、面取部130aが形成された形状となっていることに特徴がある。マット11の凸部13aの長手方向に垂直な断面の具体的な形状については、本実施形態だけでなく、後の実施形態でも詳しく説明するが、その形状について包括的に説明すると以下のようになる。面取部130aの形状は特に限定されるものではなく、例えば、図1bに示すように、直線的に切り取られた形状C面取の形状となっていてもよく、曲線的に切り取られた形状R面取の形状となっていてもよい。また、マット11の凸部13aの長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の被巻着体側の二つの角を含む部分が切り取られた形状となっていてもよい。さらに、マット11の凸部13aの長手方向に垂直な断面の形状は、被巻着体に最も近い辺である上底の長さが下底に比べて短い台形形状となっており、マット11の凹部13bの長手方向に垂直な断面の形状は、マット11の凸部13aに完全に嵌合する形状となっていてもよい。図1bに示す凸部13aにおいて、排ガス処理体200の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺A1、A2、長辺Aにほぼ垂直な短辺を短辺B1、B2とし、切り取られた部分が短辺B1と接する点B11と短辺B1の排ガス処理体200に近い角との間の長さをd1とすると、短辺Bの長さマットの厚さD1に対する比d1/D1は、0.1~0.6であることが望ましい。d1/D1が0.6を超えると、切り取られた部分の容積が大きくなり易く、マットを被巻着体に巻き付けた際、マットの切り取られた部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生しやすくなる。一方、d1/D1が0.1未満では、切り取られた部分の容積が少ないため、切り取りを行わなかったときと余り変わらず、凹部13bに凸部13aがよりうまく嵌りこむという効果が得られない。d1/D1は、0.2~0.5がより望ましい。また、排ガス処理体200に最も近い辺A2の延長線と切り取られた部分の角度αは、25~80°であることが望ましい。角度αが25~80°であると、角度が適切に設定されているので、マット11の凹部13bに凸部13aがスムーズに嵌りこむことができる。角度αが25°未満では、切取られた部分の角度が辺A2と余り変わらないため、マット11の凹部13bに凸部13aがうまく嵌りこむという効果が得られず、角度αが80°を超えても、切取られた部分の角度が辺B1と余り変わらないので、やはりマット11の凹部13bに凸部13aがよりうまく嵌りこむという効果が得られない。角度αは、25~60°がより望ましい。本実施形態の保持シール材10を構成するマット11は、種々の方法により得ることができるが、例えば、以下の方法により得ることができる。すなわち、まず、例えば、塩基性塩化アルミニウム水溶液とシリカゾル等とを原料とする紡糸用混合物をブローイング法により紡糸して3~10μmの平均繊維径を有する無機繊維前駆体を作製する。続いて、上記無機繊維前駆体を圧縮して所定の大きさの連続したシート状物を作製し、これにニードルパンチング処理を施し、その後、焼成処理を施すことにより焼成シート状物を製造する。上記焼成シート状物を切断処理した後、アクリル系樹脂等を含む有機バインダを含浸させ、圧縮乾燥させ、所定の形状に裁断処理することにより上記マットを得ることができる。なお、ニードルパンチング処理とは、ニードル等の繊維交絡手段を無機繊維前駆体のシート状物に抜き差しすることをいう。マット11では、比較的、平均繊維長の長い無機繊維がニードルパンチング処理により3次元的に交絡している。このマットは、長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されている。なお、無機繊維の平均繊維長は、交絡構造を呈するためにある程度の長さが必要となる。例えば、無機繊維の平均繊維長は、50μm~100mmが望ましい。本実施形態の保持シール材10には、保持シール材の嵩高さを抑えたり、被巻着体に巻き付ける前の作業性を高めたりするために、さらに有機バインダ等の結合材が含まれていてもよい。次に、上記のように構成された本実施形態に係る保持シール材10の被巻着体への巻き付け方法について、以下に説明する。被巻着体としては、上述したように、触媒担体又は排ガスフィルタが挙げられるが、これらに限定されるものではなく、消音用の装置等であってもよい。本実施形態に係る保持シール材では、被巻着体に保持シール材を巻き付ける際に、凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部を凹部に嵌合させる方法をとるのが効果的である。図2aは、本発明の第一実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前の状態を模式的に示した斜視図であり、図2bは、図2aに示す保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときのマットの凸部とマットの凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図2a、bに示したように、マット11の主面を排ガス処理体200の側面と接触させるようにして、排ガス処理体200の側面にマット11を巻き付け、凹部13bが形成された側を先に排ガス処理体200に近づけ、凸部13aを凹部13bに挿入する。このとき、マット11の凸部13aには、面取部130aが形成されているため、その部分は、凹部13bの角11aに引っ掛かりにくく、マット11に幅方向のずれが多少生じたとしても、面取部130aが滑り、凸部13aを凹部13bにスムーズに挿入、嵌合させることができる。次に、本実施形態の保持シール材を用いた本実施形態の排ガス浄化装置の構成について図3a及び図3bを用いて説明する。図3aは、本実施形態に係る排ガス浄化装置を模式的に示す斜視図であり、図3bは、図3aに示した排ガス浄化装置のB-B線断面図である。図3a及び図3bに示したように、排ガス浄化装置300は、多数のセル231がセル壁232を隔てて長手方向に並設された柱状の排ガス処理体200と、排ガス処理体200を収容するケーシング240と、排ガス処理体200とケーシング240との間に配設され、排ガス処理体200を保持する保持シール材10とから構成されている。ケーシング240の端部には、必要に応じて、内燃機関から排出された排ガスを導入する導入管と排ガス浄化装置を通過した排ガスが外部に排出される排出管とが接続されることになる。なお、本実施形態の排ガス浄化装置300では、図3bに示したように、排ガス処理体200として、各々のセルにおけるいずれか一方が封止材233によって目封じされたハニカムフィルタを用いている。ハニカムフィルタの外周には、シール材層コート層234が設けられている。上述した構成を有する排ガス浄化装置300を排ガスが通過する場合について図3bを用いて以下に説明する。図3bに示したように、内燃機関から排出され、排ガス浄化装置300に流入した排ガス図3b中、排ガスをGで示し、排ガスの流れを矢印で示すは、排ガス処理体200ハニカムフィルタの排ガス流入側端面230aに開口した一のセル231に流入し、セル231を隔てるセル壁232を通過する。この際、排ガス中のPMがセル壁232で捕集され、排ガスが浄化されることとなる。浄化された排ガスは、排ガス流出側端面230bに開口した他のセル231から流出し、外部に排出される。次に、排ガス浄化装置300を構成するハニカムフィルタ及びケーシングについて、図4a、図4bを用いて説明する。なお、保持シール材10の構成については、既に説明しているので省略する。図4aは、本発明の第一実施形態の排ガス浄化装置を構成するハニカムフィルタを模式的に示す斜視図であり、図4bは、本発明の第一実施形態の排ガス浄化装置を構成するケーシングを模式的に示す斜視図である。図4aに示したように、ハニカムフィルタ200は、主に多孔質セラミックからなり、その形状は円柱状である。また、ハニカムフィルタ200の外周には、ハニカムフィルタ200の外周部を補強したり、形状を整えたり、ハニカムフィルタ200の断熱性を向上させたりする目的で、シール材層コート層234が設けられている。なお、ハニカムフィルタ200の内部の構成については、上述した本実施形態の排ガス浄化装置の説明で既に述べたとおりである図3b参照。次いで、ケーシング240について説明する。図4bに示すケーシング240は、主にステンレス等の金属からなり、その形状は、円筒状である。また、ケーシング240の内径は、ハニカムフィルタ200の端面の直径とハニカムフィルタ200に巻付けられた状態の保持シール材10の厚さとを合わせた長さより若干小さくなっており、ケーシング240の長さは、ハニカムフィルタ200の長手方向図4a中、両矢印aの方向における長さと略同一となっている。次に、本実施形態の保持シール材及び排ガス浄化装置の製造方法を説明する。まず、保持シール材の製造方法について説明する。保持シール材を構成するマットとして、平面視したときに、長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる矩形形状であって、一方の短辺側に凹部が形成されるとともに、他方の短辺側に凸部が形成された形状の所定の全長のニードルパンチング処理マットを用意する。ニードルパンチング処理マットは、上述したように紡糸用混合物のブローイング法による紡糸工程、紡糸工程により得られた無機繊維前駆体の圧縮によるシート状物の作製工程、シート状物のニードルパンチング処理工程、焼成処理工程、ニードルパンチング処理したシート状物への有機バインダの含浸工程、圧縮乾燥工程、及び、裁断工程を経て作製される。マットを構成する無機繊維としては、特に限定されず、アルミナ-シリカ繊維であってもよく、アルミナ繊維、シリカ繊維等であってもよい。耐熱性や耐風蝕性等、シール材に要求される特性等に応じて変更すればよい。アルミナ-シリカ繊維を無機繊維として用いる場合には、例えば、アルミナとシリカとの組成比が、60:40~80:20の繊維を用いることができる。ニードルパンチング処理は、ニードルパンチング装置を用いて行うことができる。ニードルパンチング装置は、無機繊維前駆体のシート状物を支持する支持板と、この支持板の上方に設けられ、突き刺し方向素地マットの厚さ方向に往復移動可能なニードルボードとで構成されている。ニードルボードには、多数のニードルが取り付けられている。このニードルボードを支持板に載せた無機繊維前駆体のシート状物に対して移動させ、多数のニードルを無機繊維前駆体のシート状物に対して抜き差しすることで、無機繊維前駆体を構成する繊維を複雑に交絡させることができる。ニードルパンチング処理の回数やニードル数は、目的とする嵩密度や目付量等に応じて変更すればよい。ここで、排ガス処理体に巻き付けられることになるマットの全長は、排ガス処理体の円周長に対応していることから、まず、マットの全長を排ガス処理体の円周長に基づいて決定する。ただし、マットの全長を求める際には、マットの端部に形成される凸部又は凹部の寸法は考慮しない。また、マットの端部に形成される凸部の形状は、図1bや図2bに示したように、凸部13aの長手方向に垂直な断面の形状が四角形の排ガス処理体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となるように、その部分をカットする。上述のようにニードルパンチング処理したシート状物には必要に応じてバインダーを付着させる。シート状物にバインダーを付着させることで、無機繊維同士の交絡構造をより強固なものとすることができるとともに、マットの嵩高さを抑えることができる。バインダーとしては、アクリル系ラテックス又はゴム系ラテックス等を水に分散させて調製したエマルジョンを用いることができる。このバインダーをスプレー等を用いてマット全体に均一に吹きかけて、バインダーをマットに付着させる。また、上述したように、バインダー中の水分等を除去するために、マットを圧縮乾燥させる。乾燥条件としては、例えば、95~150°Cで1~30分間乾燥させればよい。乾燥工程を経ることで、本実施形態のマットを作製することができる。次いで、排ガス浄化装置の製造方法について図5を参照して説明する。図5は、本実施形態の排ガス浄化装置を製造する手順を模式的に示した斜視図である。従来公知の方法により作製したシール材層234が設けられた円柱形状のハニカムフィルタ200の外周に、上記工程で製造した本発明の保持シール材10を凸部13aと凹部13bとがそれぞれ嵌合するようにして巻き付ける。そして、図5に示したように、保持シール材10を巻き付けたハニカムフィルタ200を、所定の大きさを有する円筒状であって、主に金属等からなるケーシング240に圧入することで排ガス浄化装置を製造する。ケーシング240の内径は、圧入後にシール材が圧縮して所定の反発力すなわち、ハニカムフィルタを保持する力を発揮するために、保持シール材10を巻き付けたハニカムフィルタ200の保持シール材10の厚さを含めた最外径より少し小さくなっている。本実施形態の保持シール材では、上述したように、マットの凸部13aの長手方向に垂直な断面の形状は、四角形のハニカムフィルタ200側の一つの角を含む部分が切り取られ、面取部130aが形成された形状となっているので、保持シール材をハニカムフィルタに巻き付けた際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、マットの端面部分での排ガス漏れ等を防止することができる。なお、上記説明では、図2に示したように、マットの枚数が1枚であるものを例に挙げて説明したが、本実施形態はこれに限定されるものではなく、同様の形状のマットは2枚以上あってもよい。なお、マットが2枚以上ある場合については、別の実施形態において説明する。以下に、本実施形態の保持シール材、該保持シール材の被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の作用効果について列挙する。1本実施形態の保持シール材では、保持シール材を構成するマットの凸部の長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の少なくとも上記被巻着体側の一つの角を含む部分が切り取られた形状となっている。すなわち、少なくとも凸部を構成するマットの被巻着体側の主面と側面とにより形成されるコーナー部分が三角柱形状に切り取られているので、上記コーナー部分の断面形状が直角な従来の場合と比べ、コーナー部分が滑りやすくなっており、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分が滑ることにより、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。2本実施形態の保持シール材では、上記凸部の長手方向に垂直な断面の形状に関し、上記四角形の切り取られる前の上記被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺A、長辺Aにほぼ垂直な短辺を短辺Bとし、切り取られた部分が上記短辺Bと接する点と上記短辺Bの上記被巻着体に近い角との間の長さをd1とし、上記短辺Bの長さをD1とすると、d1/D1は、0.1~0.6であるので、切り取られた部分の容積が余り大きくならず、マットを被巻着体に巻き付けた際、その部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生することはなく、確実に排ガス漏れを防止することができる。3本実施形態の保持シール材では、被巻着体側の角部が直線的に切り取られ、上記被巻着体に最も近い辺の延長線と切り取られた部分の角度αが25~80°であるので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分がより滑り易くなっており、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。4本実施形態の保持シール材では、マットには、ニードルパンチング処理がなされているので、マットがばらばらになりにくく、一定の形状を保持することができる。また、マットが長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されていると、ニードルパンチングした部分でマットの幅方向に折り目がついたようになることから、被巻着体への巻き付けの際に巻き付けやすくなる。5本実施形態の保持シール材では、無機繊維は、アルミナとシリカの複合体からなるので、耐熱性や弾性等の特性に優れ、被巻着体の保持性能等の特性に優れた保持シール材となる。6本実施形態の保持シール材の巻き付け方法では、被巻着体に上記した本実施形態に係る保持シール材を巻き付ける際に、凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部を凹部に嵌合させる方法をとることにより、被巻着体に良好に保持シール材を巻き付けることができ、スムーズに凸部を凹部に嵌合させることができる。第二実施形態次に、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第二実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凸部の形状が異なるほかは、上記した本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凸部の形状以外の構成については、上記第一実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図6は、図2bと同様に、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときのマットの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図6に示したように、本実施形態に係る保持シール材20では、マット21に形成された凸部23aの長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の被巻着体側の二つの角を含むコーナー部分が切り取られ、面取部230a、230bが形成された形状となっている。本実施形態では、凸部23aの被巻着体側の二つの角を含むコーナー部分を略三角柱状にカットすることにより形成することができる。従って、このマット21を被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合であっても、両方のコーナー部分がより滑り易くなっており、マット21の凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。この場合、2つの面取部230a、230bが短辺と接する点と上記短辺の上記被巻着体に近い角との間の長さd1と、短辺の長さD1との関係d1/D1の範囲は、本発明の第一実施形態と同様であり、2つの角度αの範囲についても、本発明の第一実施形態と同様である。また、被巻着体に本発明の第二実施形態に係る保持シール材を巻き付ける方法も、本発明の第一実施形態と同様である。本実施形態においても上述した効果のほか、本発明の第一実施形態において説明した効果2~6とほぼ同様の効果を発揮することができる。第三実施形態次に、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第三実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凸部の形状が異なるほかは、本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凸部の形状以外の構成については、本発明の第一実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図7は、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図7に示したように、本実施形態に係る保持シール材30では、マット31の凸部33aの長手方向に垂直な断面の形状は、被巻着体に最も近い辺である上底333aの長さが下底331aに比べて短い台形形状となっているとともに、凹部33bの長手方向に垂直な断面の形状は、凸部33aに嵌合する形状となっている。また、凸部33aの断面形状は、側面となる辺330aが、上底333a又は下底331aに対して垂直でなく、傾斜しているのに対し、辺332aは、上底333a及び下底331aに対して垂直である。本発明の第一実施形態で説明したように、面取部130aを形成する場合には、d1/D1は、0.1~0.6が望ましく、d1/D1が0.6を超えると、切り取られた部分の容積が大きくなりすぎるため、マットの保持力の低下等を招きやすい。そこで、凸部33aの長手方向に垂直な断面の形状が図7に示したような台形形状となる場合には、凹部33bの形状を、凸部33aが凹部33bに嵌合された場合に、完全に嵌合される形状とする。これにより、凸部33aが凹部33bに嵌合された際、図2bに示したマット11と異なり、空間は全く形成されない。本実施形態の場合には、凹部33bの内側の側面となる辺330bが傾斜して形成されているため、凸部33aの辺330a図中、下側の面は、凹部33bに完全に嵌合されるまで邪魔にならないと考えられる。従って、上述した実施形態に比べて、マット31を被巻着体に巻きつける際に、マット31の変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合であっても、よりスムーズに凹部33bに凸部33aがうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガスのリークを防止することができる。本実施形態では、凸部33aの断面形状が略台形形状となるようにカットすることにより形成することができる。本実施形態においても上述した効果のほか、本発明の第一実施形態において説明した効果4~6とほぼ同様の効果を発揮することができる。第四実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第四実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凸部の形状が異なるほかは、本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凸部の形状以外の構成については、上記第一実施形態の場合と同じであるため、詳細な説明は省略する。図8は、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図8に示したように、本実施形態に係る保持シール材40では、マット41の凸部43aの長手方向に垂直な断面の形状は、被巻着体に最も近い辺である上底433aの長さが下底431aに比べて短い台形形状となっているとともに、凹部43bの長手方向に垂直な断面の形状は、凸部43aに嵌合する形状となっている。また、マット41の凸部43aの断面形状は、本発明の第三実施形態の場合と異なり、側面となる2つの辺430a、432aが、上底433a又は下底431aに対して垂直でなく、傾斜している。本実施形態の場合にも、マット41の凹部43bの形状を、凸部43aが凹部43bに嵌合された場合に、完全に嵌合される形状としているので、凸部43aが凹部43bに嵌合された際、図2bに示したマット11と異なり、空間は形成されない。また、本実施形態の場合には、マット41の凹部43bの内側の側面となる辺430b、432bが傾斜して形成されているため、凸部43aの辺430a、432aは、凹部43bに完全に嵌合されるまで全く邪魔にならない。従って、上述した実施形態に比べて、マット41を被巻着体に巻きつける際に、マット41の変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合であっても、よりスムーズにマット41の凹部43bに凸部43aがうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガスのリークを防止することができる。本実施形態では、マット41の凸部43aの断面形状が台形形状となるようにカットすることにより形成することができる。本実施形態においても、上記した効果のほか、本発明の第一実施形態において説明した効果4~6を発揮することができる。第五実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第五実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凹部の形状が異なるほかは、本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凹部の形状以外の構成については、本発明の第一実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図9aは、本実施形態に係るマットの凹部の長手方向に垂直な断面を示す断面図であり、図9bは、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図9aに示した断面図は、図1に示したマット11のC-C線断面の断面図に相当する。図9aに示したように、本実施形態に係る保持シール材50では、凹部53bの長手方向に垂直な断面の形状は、中央の凹部53b空隙部分の左右に存在する四角形51a、51bのうちの一つの四角形51aに特徴を有する。すなわち、四角形51aにおいて、その空隙部分凹部53bに近く、かつ、被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られ、面取部530aが形成された形状となっている。すなわち、凸部53aと最初に接触する凹部53b空隙の図中右側の側のマット51aのコーナー部分が切り取られ、面取部530aが形成されているので、被巻着体にマットを巻き付けた際、コーナー部分が滑ることにより、凹部53bに凸部53aがうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。この場合、凹部53bの長手方向に垂直な断面の形状に関し、図9aに示すように、四角形の切り取られる前の被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺E1510b、E2512b、長辺E1、E2にほぼ垂直な短辺を短辺F1511b、F2513bとし、切り取られた面取部530aが短辺F1511bと接する点と上記短辺F1の上記被巻着の反対側に近い角との間の長さをd2とし、上記短辺Fの長さをD2とすると、d2/D2は、0.1~0.6が望ましい。d2/D2が0.1~0.6であると、切り取られた部分の容積が余り大きくならない。従って、マットを被巻着体に巻き付けた際、その部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生することはない。d2/D2が0.6を超えると、切り取られた部分の容積が大きくなりすぎる場合があり、マットを被巻着体に巻き付けた際、マットの切り取られた部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生しやすくなる。一方、d2/D2が0.1未満では、切り取られた部分の容積が少ないため、切り取りを行わなかったときと余り変わらず、マット51の凹部53bに凸部53aがよりうまく嵌りこむという効果が得られない。d2/D2は、0.2~0.5がより望ましい。また、長辺E1510bの延長線と面取部との角度βは、25~80°が望ましい。角度βが25~80°であると、角度が適切に設定されているので、マット51の凹部53bに凸部53aがスムーズに嵌りこむことができる。角度βが25°未満では、切取られた部分の角度が辺E1と余り変わらないため、凹部53bに凸部53aがうまく嵌りこむという効果が得られず、角度βが80°を超えても、切取られた部分の角度が辺F1と余り変わらないので、やはりマット51の凹部53bに凸部53aがよりスムーズに嵌りこむという効果が得られない。角度βは、25~60°がより望ましい。以下に、本実施形態の保持シール材、該保持シール材の被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の作用効果について列挙する。1本実施形態に係る保持シール材では、凹部の長手方向に垂直な断面の形状は、中央の凹部空隙部分の左右に存在する四角形のうちの一つの四角形に特徴を有する。すなわち、四角形において、その空隙部分に近く、かつ、被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られ、面取部が形成された形状となっている。すなわち、凸部と最初に接触する凹部空隙のマットのコーナー部分が切り取られ、面取部が形成されているので、被巻着体にマットを巻き付けた際、コーナー部分が滑ることにより、マットの凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。2本実施形態の保持シール材では、凹部の長手方向に垂直な断面の形状に関し、図9aに示すように、四角形の切り取られる前の被巻着体の被巻着面にほぼ平行な長辺を長辺E1、E2、長辺E1、E2にほぼ垂直な短辺を短辺F1、F2とし、切り取られた面取部が短辺F1と接する点と上記短辺Fの上記被巻着の反対側に近い角との間の長さをd2とし、上記短辺Fの長さをD2とすると、d2/D2は、0.1~0.6であるので、切り取られた部分の容積が余り大きくならず、マットを被巻着体に巻き付けた際、その部分の反発力が小さくなって、上記被巻着体の保持力が低下したり、排ガス漏れが発生することはなく、確実に排ガス漏れを防止することができる。3本実施形態の保持シール材では、長辺E1510bの延長線と面取部との角度βは、25~80°であるので、1個のマットを被巻着体に巻きつける際に、マットの変形等により、わずかな位置ずれが発生した場合や、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、コーナー部分がより滑り易くなっており、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガス漏れを防止することができる。4本実施形態の保持シール材では、マットには、ニードルパンチング処理がなされているので、マットがばらばらになりにくく、一定の形状を保持することができる。また、マットが長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されていると、ニードルパンチングした部分でマットの幅方向に折り目がついたようになることから、被巻着体への巻き付けの際に巻き付けやすくなる。5本実施形態の保持シール材では、無機繊維は、アルミナとシリカの複合体からなるので、耐熱性や弾性等の特性に優れ、被巻着体の保持性能等の特性に優れた保持シール材となる。6本実施形態の保持シール材の巻き付け方法では、被巻着体に上記した本実施形態に係る保持シール材を巻き付ける際に、凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部を凹部に嵌合させる方法をとることにより、被巻着体に良好に保持シール材を巻き付けることができ、スムーズにマットの凸部を凹部に嵌合させることができる。第六実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第六実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凹部の形状が異なるほかは、本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凹部の形状以外の構成については、本発明の第一実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図10は、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図10に示したように、本実施形態に係る保持シール材60では、凹部63b空隙の両側に、図9bに示した面取部530aと同様の2つの面取部630a、630bが形成されている点が図9に示した保持シール材50と異なる。このため、コーナー部分がより滑りやすくなり、マット61の凹部63bに凸部63aがうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。本発明の第五実施形態に係る保持シール材50や本発明の第六実施形態に係る保持シール材60においても、本発明の第一実施形態に係る保持シール材と同様に面取部の断面形状は、C面取形状であってもよく、R面取形状であってもよい。また、この場合、図9aに示した長さd2と、短辺の長さD2との関係d2/D2の範囲は、本発明の第五実施形態と同様であり、2つの角度βの範囲についても、本発明の第五実施形態と同様である。本実施形態においても上述した効果のほか、本発明の第一実施形態において説明した効果2~6を発揮することができる。第七実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第七実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの凸部及び凹部の形状が異なるほかは、本発明の第一実施形態と同様に構成された保持シール材について説明する。マットの凸部及び凹部の形状以外の構成については、本発明の第一実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図11は、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示す断面図である。図9、10に示す保持シール材50、60では、面取部530a、630a、630bが形成されているので、嵌合はスムーズに行われるが、嵌合後に面取された部分は、空隙となり、マットの切り取られた部分の面圧等がやや劣ると考えられる。本実施形態に係る保持シール材70では、マット71の面取部730a、730bが形成された部分の空隙を補うように、マット71の凸部73aに張出部750a、750bが形成されており、マット71の凹部73bに凸部73aがぴたりと嵌合する。本実施形態に係る保持シール材70では、凹部73bの両側に2つの面取部730a、730bが形成されているので、コーナー部分がより滑りやすくなり、凹部73bに凸部73aがうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができるとともに、空隙が形成されないので、被巻着体に対する面圧等が低下することもない。以下に、本実施形態の保持シール材、該保持シール材の被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の作用効果について列挙する。1本実施形態に係る保持シール材では、凹部の長手方向に垂直な断面の形状は、中央の凹部空隙部分の左右に存在する四角形のうちの一つの四角形及び凸部の形状に特徴を有する。すなわち、四角形において、その空隙部分に近く、かつ、被巻着体の反対側の角を含む部分が切り取られ、面取部が形成された形状となり、その部分に完全に嵌合するように、凸部に張出部が形成されている。従って、被巻着体にマットを巻き付けた際、コーナー部分が滑ることにより、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。2本実施形態の保持シール材では、マットには、ニードルパンチング処理がなされているので、マットがばらばらになりにくく、一定の形状を保持することができる。また、マットが長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されていると、ニードルパンチングした部分でマットの幅方向に折り目がついたようになることから、被巻着体への巻き付けの際に巻き付けやすくなる。3本実施形態の保持シール材では、無機繊維は、アルミナとシリカの複合体からなるので、耐熱性や弾性等の特性に優れ、被巻着体の保持性能等の特性に優れた保持シール材となる。4本実施形態に係る保持シール材の巻き付け方法では、被巻着体に上記した本実施形態に係る保持シール材を巻き付ける際に、凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部を凹部に嵌合させる方法をとることにより、被巻着体に良好に保持シール材を巻き付けることができ、スムーズに凸部を凹部に嵌合させることができる。第八実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第八実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態では、マットの形状は、図8に示した本発明の第四実施形態に係るマット41と同様であるが、マットの凸部及び凹部の嵌合部分が可燃性のフィルムにより覆われている点が本発明の第四実施形態に係るマット41と異なる。それ以外の構成については、本発明の第四実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。図12は、本実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図12に示したように、本実施形態に係る保持シール材80では、マットの凸部83aの長手方向に垂直な断面の形状は、略台形形状となっているとともに、凹部83bの長手方向に垂直な断面の形状は、凸部83aに嵌合する形状となっている。また、凸部83aの断面形状は、側面となる2つの辺830a、832aが、上底833a又は下底831aに対して垂直でなく、傾斜している。また、凸部83a及び凹部83bの嵌合部分は、可燃性のフィルム86により覆われている。このため、図8に示した本発明の第四実施形態に係る保持シール材40の効果に加え、繊維が表面に露出している場合と比べて嵌合面がより滑り易くなり、マットの凸部と凹部との嵌合をよりスムーズに行うことができる。上記効果を得るためには、マット81の凸部83aの嵌合部分のみが可燃性のフィルム86により覆われていてもよく、マット81の凹部83bの嵌合部分のみが可燃性のフィルム86により覆われていてもよい。さらに、マット81全体が可燃性のフィルム86により覆われていてもよい。可燃性のフィルムは、紙又はプラスチックフィルムからなることが望ましく、密着性を考慮するとプラスチックフィルムがより望ましい。紙としては、薄葉紙又はクラフトペーパ等が挙げられ、プラスチックフィルムとしては、ナイロン、ポリエチレン又はポリエチレンテレフタレート等のフィルムが挙げられる。可燃性のフィルムの厚さは、20~200μmであることが望ましい。可燃性のフィルムの厚さが20μm未満であると、フィルムの厚さが薄すぎて被巻着体への巻き付け時にフィルムが破れるおそれがある。一方、可燃性のフィルムの厚さが200μmを超えると、フィルムの厚さが厚すぎて、被巻着体への巻き付け時にフィルムの柔軟性が低下して作業性が低下するおそれがある。マット81全体を可燃性のフィルム86により覆う場合には、マット81は結合材を使用しなくても、可燃性フィルム86によって形状を保持することができる。このような保持シール材80とするためには、例えば、マット81全体を密封することが可能な袋状の可燃性フィルム86を使用し、可燃性フィルム86の内部にマット81を収容した後、開放端に真空ポンプ等を設けて袋状の可燃性フィルム86の内部の空気を強制排気し、マット81を減圧状態で密封すればよい。可燃性フィルム86の密封は、例えば、可燃性フィルム86の周囲を熱融着することで実現することができる。また、圧縮されたマット81の厚みは、減圧の程度を調整することで調整することができる。上記のように可燃性フィルム86により密封された保持シール材80は、例えば、排ガス処理体に巻き付けて、排ガス処理体とケーシングとの間に配設される。保持シール材80は、上記のように圧縮された状態となっているため、容易にケーシング内に配置できる。そして、ケーシング内に配置されたフィルムの一部を開封する、又は、使用時の熱によってフィルムが分解消失することで、圧縮されていたマットが膨張し、排ガス処理体とケーシングとの間に保持シール材80が密に保持される。本実施形態においても、上記した効果のほか、本発明の第一実施形態において説明した効果4~6を発揮することができる。第九実施形態以下、本発明の保持シール材、該保持シール材を用いた被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の一実施形態である第九実施形態について図面を参照しながら説明する。図13は、本発明の第九実施形態に係る保持シール材を模式的に示す斜視図である。本発明の第一実施形態~第八実施形態においては、保持シール材10~80を構成するマットは、一枚であったが、本実施形態においては、保持シール材90を構成するマットは、複数であることが、本発明の第一実施形態~第八実施形態の場合と異なる。そのほかは、本発明の第一実施形態に係る保持シール材と同様であるので、以下においては、本発明の第一実施形態と異なる部分についてのみ2枚のマットを用いた場合について説明することとする。すなわち、図13に示したように、本実施形態の保持シール材90では、平面視したときに長手方向に伸びる長辺とそれにほぼ直角な短辺からなる略矩形形状の2枚のマット91、92が積層されている。マット91、92の長辺の長さ以下、単に全長ともいうは、図13中、矢印L1、L2で示し、短辺の長さ以下、幅ともいうは、図13中、矢印Wで示し、厚さは、図1中、矢印Dで示す。マット91とマット92とは、全長L1、L2は異なるが、幅W及び厚みDは同じである。マット91、92のそれぞれの短辺側以下、端部ともいうのうち、一方の短辺側には、凸部93a、凸部94aが形成されており、他方の短辺側には、凹部93b、凹部94bが形成されている。図13に示した保持シール材90では、厚さDが1.5~15mmの2枚のマット91、92が積層されているが、積層するマットの数は特に限定されず、3枚以上であってもよい。複数枚のマットのうち全長が最も短いマット以下、最短マットともいうが被巻着体の周囲に巻き付けられるマットであり、次いで、最短マットより全長の長いマットが積層され、その後、順次積層されていくにつれてマットの全長が長くなり、被巻着体から最も離れたマットが、複数枚のマットのうち全長が最も長いマット以下、最長マットともいうとなる。なお、図13に示した保持シール材90のように2枚のマット91、92で構成されていても、マット91を最短マットといい、マット92を最長マットという。最短マットであるマット91の全長L1は、被巻着体に巻き付けた際に、端部に形成された凸部93aと凹部93bとがちょうど嵌合する長さとなっている。言い換えると、最短マットの全長L1は被巻着体の円周長に相当する。マットの全長を求める際には、マットの端部に形成される凸部又は凹部の寸法は考慮しない。本実施形態の保持シール材90では、マット91、92の凸部93a、94aと凹部93b、94bとは、本発明の第一実施形態~第八実施形態において説明した形状と同様の形状となっている。このため、複数のマットを被巻着体に巻き付けた際に、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、凹部に凸部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、触媒担体や排ガスフィルタのような排気ガス処理体に使用した際に、排ガス漏れを防止することができる。積層されたマット同士は、マットの長手方向に垂直な幅方向に延在する固定部で互いに固定されている。本実施形態の保持シール材90では、図13に示したように、積層されたマット91、92は、1箇所の固定部95で互いに固定されている。固定部95は、ミシン縫いにより形成されており、これにより2枚のマット91、92が互いに強固に固定される。固定部95は、図13に示したように、マット91、92の長側面91a、92aから所定の距離を離間して、かつ、マット91、92の幅方向の長さに対して50~99.5の範囲を占めるように連続して延在している。なお、固定部95の端部は、マット91、92の長側面から離間して形成されていることが望ましいが、製品の使用上、問題のないレベルであれば、固定部95の端部はマット91、92の長側面91a、92aと接触するものであってもよい。次に、上記のように構成された本実施形態に係る保持シール材90の被巻着体への巻き付け方法について、以下に説明する。本実施形態に係る保持シール材では、本発明の第一実施形態~第八実施形態の場合と同様に、被巻着体に保持シール材を巻き付ける際に、マットの凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、マットの凸部を凹部に嵌合させる方法をとる。このような方法により保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときのマットの凹部及び凸部の嵌合について図14を用いて説明する。図14aは、本実施形態に係る保持シール材を排ガス処理体200へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前の状態を模式的に示した斜視図であり、図14bは、本実施形態に係る保持シール材を排ガス処理体200へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図14a、bに示したように、最短マットであるマット91が排ガス処理体200の側となるようにして、マット91の凹部93bが形成された側及びマット92の凹部94bが形成された側を先に排ガス処理体200に近づける。そして、凸部93a、凸部94aを凹部93b、凹部94bに挿入する。このとき、凸部93a、凸部94aは、台形形状であり、凹部93b、凹部94bは、凸部93a、凸部94aに嵌合する形状となっており、かつ、凸部93aが凸部94aよりも小さく、凹部94bを通り抜けることが可能な形状となっているため、凸部93a、凸部94aを凹部93b、凹部94bにスムーズに嵌合させることができ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス浄化装置とした際に、排ガスのリークを防止することができる。なお、マット91及びマット92は、1枚ずつ排ガス処理体200に巻き付けてもよいが、2枚のマットを同時に排ガス処理体200に巻き付けると、作業効率の向上が図れる。この後、図14aに示すように、マット91及びマット92からなる保持シール材90が巻き付けられた排ガス処理体200をケーシング240に押し込めばよい。本実施形態では、マットの凸部93a、94a及び凹部93b、94bが図14に示した形状のものについて説明したが、上述したように、マットの凸部及び凹部の形状は、本発明の第一実施形態~第八実施形態で説明した形状と同様のものであればよく、このような保持シール材を使用することにより、本発明の第一実施形態~第八実施形態と同様の効果が得られる。本実施形態に係る保持シール材を製造する際には、本発明の第一実施形態の場合と同様にして製造した2枚の全長が異なるマット91、92を1箇所の固定部で互いに固定すればよい。ここで、排ガス処理体に巻き付けられることになる最短マットの全長は、排ガス処理体の円周長に対応していることから、まず、最短マットの全長を排ガス処理体の円周長に基づいて決定する。次いで、最短マットの外側に位置することになるマットの全長は、排ガス処理体の直径に、巻き付けた際の最短マットの厚さを加えた直径に対する円周長に対応することから、この円周長を求めて最短マットの外側に位置するマットの全長を決定する。これらの手順を順に繰り返し、積層させる複数のマットのそれぞれの全長を決定していく。ただし、マットの全長を求める際には、マットの端部に形成される凸部又は凹部の寸法は考慮しない。このようにして作製した複数のマットを、長さが長くなる順で、又は、短くなる順で積層していく。積層させるマットの数は、保持シール材に求められる保持力や保温性能に応じて変更すればよい。積層手順としては、以下の手順が挙げられる。まず、最も全長の長いマットを初めに敷き、積層するにつれて全長が短くなるように、順次マットを積層していく。積層させるマットの相対位置は、積層される全長の短いマットがその下にある全長の長いマットの両端から飛び出さないような位置に積層してもよく、互いに長手方向にずれて全長の長いマット両端から飛び出すような位置でもよい。次に、積層した複数のマットを互いに固定する。マットの固定は、積層した複数のマットに対してミシン縫い等の固定処理を1箇所で行うことにより、複数のマットを互いに固定する。固定部の形成をミシン縫いで行う場合には、例えば、直径が1mm、色が赤紫色で、上撚りをZ撚りとしたミシン糸を用いて縫い目長さが10mmの本縫いを行い、固定部端部となる部分で返し縫いすればよい。また、固定部の両端部をマットの長側面から10mm離間させ、固定部の長さが270mmとなるようにミシン縫いする。なお、ミシン縫いにより固定部を形成する場合であれば、複数のマットを積層させてからこれらを固定することができるが、接着材を用いて固定部を形成する場合には、例えば、上記固定部の位置に対応するように何らかの目印例えば、マットの側面側の固定部に対応する位置に積層方向と平行な棒を立てる等を付しておき、この目印に沿って上下2枚のマットを接着材で順次固定させていけばよい。本実施形態では、複数のマットが所定の固定部にて互いに固定されているので、排ガス処理体に巻き付ける際にも幅方向での位置ずれがなく、取り扱い性も良好である。これにより、マットの大きな位置ずれを気にしなくてよいので、排ガス浄化装置の製造効率を向上させることもできる。なお、上記説明では、2枚のマットに形成された凸部及び/又は凹部の形状が本発明の第一実施形態~第八実施形態で説明した形状と同様のものである場合について説明したが、本実施形態はこれに限定されるものではなく、マットは3枚以上あってもよい。また、マットが3枚以上ある場合には、最長マットから最短マットの側に向かうにつれて凸部の面積が順次小さくなるように構成されていてもよい。さらに、凸部及び/又は凹部の形状に関しては、保持シール材を構成する各マットで、それぞれ本発明の第一実施形態~第八実施形態で説明した形状と同様のものを使用してもよい。すなわち、複数のマットの凸部は、互いに形状の異なるものであってもよい。以下に、本実施形態の保持シール材、該保持シール材の被巻着体への巻き付け方法及び排ガス浄化装置の作用効果について列挙する。1本実施形態の保持シール材では、複数例えば、2枚のマットの凸部は、台形形状であり、凹部は、凸部に嵌合する形状となっており、かつ、凸部が凹部よりも小さく、凹部を通り抜けることが可能な形状となっているため、凸部を凹部にスムーズに嵌合させることができ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス浄化装置とした際に、排ガスのリークを防止することができる。2本実施形態の保持シール材では、複数のマットを固定するための固定部は、マットの長手方向に垂直な幅方向に延在しているので、排ガス処理体への保持シール材の巻回方向と垂直な方向で固定部が存在することになる。これにより、保持シール材を巻き付ける際に特に外周側部分での引っ張り応力によって巻き付けにくくなるのを防止することができ、保持シール材の巻き付け性を確保することができる。また、マットの長辺側からマットがめくれ上がるのを防止することができ、マット同士の位置ずれをより確実に抑制することができる。3本実施形態の保持シール材では、上記固定部は、マットの長側面の少なくとも一方から離間して形成されているので、固定部が幅方向全体にわたって形成されなくなり、長側面に対する固定処理を施さなくて済むようになり、しかも、局所的な応力を抑制してマットへの損傷を防止することができる。4本実施形態の保持シール材では、マットには、ニードルパンチング処理がなされているので、マットがばらばらになりにくく、一定の形状を保持することができる。また、マットが長手方向に垂直な幅方向でニードルパンチング処理されていると、ニードルパンチングした部分でマットの幅方向に折り目がついたようになることから、被巻着体への巻き付けの際に巻き付けやすくなる。5本実施形態の保持シール材では、無機繊維は、アルミナとシリカの複合体からなるので、耐熱性や弾性等の特性に優れ、被巻着体の保持性能等の特性に優れた保持シール材となる。6本実施形態の保持シール材の巻き付け方法では、被巻着体に上記した本実施形態に係る保持シール材を巻き付ける際に、凹部が形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部を凹部に嵌合させる方法をとることにより、被巻着体に良好に保持シール材を巻き付けることができる。7本実施形態の排ガス浄化装置においては、本実施形態の保持シール材を用いているので、排ガス処理体への巻き付けの際に保持シール材の外周側部分での引っ張り応力や内周側部分でのしわの発生を防止することができ、その結果、排ガス浄化装置全体としての排ガス漏れや耐久性の低下等を防止することができる。以下、本発明の第一実施形態~第九実施形態をより具体的に開示した実施例を示すが、本実施形態はこれらの実施例のみに限定されるものではない。実施例1本実施例では、本発明の第一実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち図1及び図2に示した形状の凸部を備えた保持シール材について説明する。以下の手順により保持シール材を作製した。1紡糸工程Al含有量が70g/lであり、Al:Cl=1:1.8原子比となるように調製した塩基性塩化アルミニウム水溶液に対して、焼成後の無機繊維における組成比が、Al2O3:SiO2=72:28重量比となるようにシリカゾルを配合し、さらに、有機重合体ポリビニルアルコールを適量添加して混合液を調製した。得られた混合液を濃縮して紡糸用混合物とし、この紡糸用混合物をブローイング法により紡糸して平均繊維径が5.1μmである無機繊維前駆体を作製した。2圧縮工程上記工程1で得られた無機繊維前駆体を圧縮して、連続したシート状物を作製した。3ニードルパンチング工程上記工程2で得られたシート状物に対して、以下に示す条件を用いて連続的にニードルパンチング処理を行ってニードルパンチング処理体を作製した。まず、ニードルが21個/cm2の密度で取り付けられたニードルボードを準備した。次に、このニードルボードをシート状物の一方の表面の上方に配設し、ニードルボードをシート状物の厚さ方向に沿って一回上下させることによりニードルパンチング処理を行い、ニードルパンチング処理体を作製した。この際、ニードルの先端部分に形成されたバーブがシート状物の反対側の表面に完全に貫出するまでニードルを貫通させた。4焼成工程上記工程3で得られたニードルパンチング処理体を最高温度1250°Cで連続して焼成し、アルミナとシリカとを含む無機繊維からなる焼成シート状物を製造した。無機繊維の平均繊維径は、5.1μmであり、無機繊維径の最小値は、3.2μmであった。このようにして得られたアルミナ繊維製は、嵩密度が0.15g/cm3であり、目付量が1400g/m2である。5切断工程上記工程4で得られた焼成シート状物を切断し、切断シート状物を作製した。6含浸工程上記工程5で得られた切断シート状物に、有機バインダとしてアクリル系樹脂を含む有機バインダ溶液アクリル系ラテックスをフローコートして、切断シート状物に有機バインダを含浸させることにより、含浸シート状物を作製した。7乾燥工程上記工程6で得られた含浸シート状物から過剰な有機バインダ溶液を吸引除去した後に、圧縮乾燥させてその厚さを薄くし、その厚さが7.5mmのニードルパンチング処理マットを作製した。8裁断処理このようにして得られたニードルパンチング処理マットを平面視寸法が全長776mm×幅290mmであって、一端に、長さL11が400mm、幅W11が100mmの凸部13aが形成され、他端にこの凸部13aと嵌合する凹部13bが成形されるように裁断した。その後、その後、さらに凸部13aに、面取部130a図1b参照が形成されるようにコーナー部分を三角柱状にカットすることにより、マット11を作製した。このとき、d1/D1=0.4であり、角度α=45°である。実施例2本実施例では、本発明の第二実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図6に示した形状の凸部23aを備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット21を作製した。このとき、凸部23aの面取部230a、230bのd1/D1や角度α等の条件は、実施例1と同様である。実施例3本実施例では、本発明の第三実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図7に示した形状の凸部33aを備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット31を作製した。このとき、辺331aに相当する被巻着体の反対側の凸部33aの幅は、108mmであり、辺333aに相当する被巻着体側の凸部33aの幅は、100mmである。実施例4本実施例では、本発明の第四実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図8に示した形状の凸部43aを備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット41を作製した。このとき、辺431aに相当する被巻着体の反対側の凸部43aの幅は、116mmであり、辺433aに相当する被巻着体側の凸部43aの幅は、100mmである。なお、凸部43aの断面は、等脚台形である。実施例5本実施例では、本発明の第五実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図9に示した形状の凹部53bを備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット51を作製した。このとき、凹部53bに接するマット51の面取部530aのd2/D2=0.4であり、角度β=45°である。実施例6本実施例では、本発明の第六実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図10に示した形状の凹部を備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット61を作製した。このとき、2つの面取部630a、630bのd2/D2や角度β等の条件は、実施例5と同様である。実施例7本実施例では、本発明の第七実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図11に示した形状の凸部73a及び凹部73bを備えるようなマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット71を作製した。このとき、凹部73bに接する面取部730a、730bのd2/D2や角度β等の条件は、実施例6と全く同様であり、辺731aに相当する被巻着体の反対側の凸部73aの幅は、106mmであり、辺733aに相当する被巻着体側の凸部73aの幅は、100mmである。実施例8本実施例では、本発明の第八実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図12に示した形状の凸部83a及び凹部83bを備えるとともに、凸部及び凹部の嵌合部分が可燃性シートで覆われたマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット81を作製した。このとき、凸部83a及び凹部83bの形状は、図8に示した実施例4と同様であり、凸部83a及び凹部83bの嵌合部分を厚さが0.1mmのポリエチレン製シートで覆った。実施例9本実施例では、本発明の第九実施形態をより具体的に開示した保持シール材、すなわち、図13に示した形状の凸部及び凹部を備える2枚のマットとなるように作製したほかは、実施例1と同様にして、マット91、92を作製した。すなわち、実施例1の1~7の工程と同様にしてその厚さが7.5mmのニードルパンチング処理マットを作製した。次に、このニードルパンチング処理マットを所望の形状に切断して、図13及び14に示した形状の凸部と凹部とを有する2枚のマット最短マット及び最長マット91、92を作製した。最短マットであるマット91は、以下のようにして作製した。まず、ニードルパンチング処理マットを平面視寸法が全長776mm×幅290mmであって、一端に、長さL11が40mm、辺931aに相当する幅が100mm、辺933aに相当する幅が92mmの凸部93aが形成され、他端にこの凸部93aと嵌合する凹部93bが成形されるように裁断した。さらに、ニードルパンチング処理マットを平面視寸法が全長799mm×幅290mmであって、端部に、長さL12が40mm、辺941aに相当する幅が108mm、辺943aに相当する幅が100mmの凸部94aが形成され、他端にこの凸部94aと嵌合する凹部94bが成形さるように裁断した。また、それ以外は上記手順と同様にして、マット92を作製した。作製したマットの厚さは、7.5mmである。このようにして作製した2枚のマット91、92を、それぞれのマットの全長を2等分する位置が上下で重なるように積層させた。次いで、積層したマットを固定するための固定部を1箇所形成した。実施例10~16本実施例では、マットの凸部及び/又は凹部の断面形状が、図2、図6、図7、図9、図10、図11及び図12に示した形状と同様の形状で、長さの異なる2枚のマットを、実施例9と同様の方法で作製し、2枚のマットをそれぞれのマットの全長を2等分する位置が上下で重なるように積層させ、積層したマットを固定するための固定部を実施例9と同様に1箇所形成した。図2と同様の形状のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例10、図6と同様の形状のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例11、図7と同様の形状のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例12、図9と同様の形状のマット長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例13、図10と同様の形状のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例14、図11と同様の形状のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例15、図12と同様のマットで長さの異なるものを2枚作製した場合を実施例16とする。上記実施例1~16と比較するための比較例を以下に示す。比較例1図16は、本比較例に係る保持シール材を構成する保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。本比較例に係る保持シール材400では、凸部403aに面取部が形成されておらず、凹部に接するマット401a、401bにも面取部が形成されていない点が実施例1にかかるマット11と異なるが、このような形状となるようにマット401を作製した。具体的には、工程の最後で、凸部403aに、面取部が形成されるようにコーナー部分をカットしなかったほかは、実施例1と同様にしてマット401を作製した。比較例2比較例1と同様の形状で長さの異なる2枚のマットを実施例9に記載の方法と同様にして作製し、2枚のマットを、それぞれのマットの全長を2等分する位置が上下で重なるように積層させ、積層したマットを固定するための固定部を1箇所形成した。実施例1~16及び比較例1~2で作製した保持シール材のそれぞれについて、50回巻き付け性試験を行った。巻き付け性試験は、直径9.5インチの触媒担体に保持シール材を巻き付けて、凹部と凸部が嵌合するマットの両端部を目視により観察し、凹凸形状の重なり合いの有無を評価した。マットの凹部と凸部とに、わずかでも重なりがあったものは、巻き付け不良とした。得られた結果を表1に示す。実施例1~16で作製した保持シール材では、50回の巻き付け性試験のいずれの場合も、スムーズに凹部に凸部を嵌合させることができ、マット同士が重なりあうのを防止することができた。一方、比較例1の保持シール材では、50回の巻き付け性試験のうち、4回ほど凸部がわずかに凹部に接するマット部分に重なりが確認された。また、比較例2では、約半分の22回ほど凸部が凹部に接するマット部分に重なりが確認された。第十実施形態本発明の第一実施形態~第九実施形態では、保持シール材を被巻着体に巻き付ける際、保持シール材を構成するマットの凹部が形成された側を先に前記被巻着体に近づけ、その後、凸部を前記凹部に嵌合させる保持シール材の巻き付け方法を用いた。しかし、本実施形態のように、保持シール材を被巻着体に巻き付ける際、保持シール材を構成するマットの凸部が形成された側を先に前記被巻着体に近づけ、その後、凹部を前記凹部に嵌合させる保持シール材の巻き付け方法を用いてもよい。本実施形態においても、凸部103aの面取部1030aの形成される位置を、本発明の第一実施形態~第九実施形態に係るマットの場合と反対側被巻着体に対して反対側とすることにより、凸部に凹部をスムーズに嵌合することができる。二つの実施形態を図15に示すことにする。図15a、bは、本発明の第十実施形態に係る保持シール材を被巻着体へ巻き付けたときの凸部と凹部とが嵌合する直前状態の保持シール材の長手方向に垂直な断面を模式的に示した断面図である。図15aに示したように、保持シール材100では、マット101に形成された凸部103aの長手方向に垂直な断面の形状は、四角形の被巻着体と反対側の一つの角を含む部分が切り取られ、面取部1030aが形成された形状となっている。また、図15bに示したように、保持シール材110では、マット111に形成された凸部113aの長手方向に垂直な断面の形状は、被巻着体に最も遠い辺1131a上底の長さが辺1133a下底に比べて短い略台形形状となっている。このため、図15aに示した保持シール材の場合、保持シール材100を構成するマット101の凸部103aが形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部103aを凹部103bに嵌合させる際、凸部103aに面取部1030aが形成されているので、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、マットの凸部に凹部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガスのリークを防止することができる。また、図15bに示した保持シール材の場合、保持シール材110を構成するマット111の凸部113aが形成された側を先に被巻着体に近づけ、その後、凸部113aを凹部113bに嵌合させる際、凸部は被巻着体に対し、反対側である辺1131aが上底となっており、幅が短いので、マット間の幅方向でのわずかな位置ずれが発生した場合であっても、マットの凸部に凹部がうまく嵌りこみ、マット同士が重なりあうのを防止することができ、排気ガス処理体に使用した際、排ガスのリークを防止することができる。本実施形態では、図15a、bに示した保持シール材100、110であって、図2bに示した保持シール材10、図8に示した保持シール材40と面取部の位置や傾斜面の形成の仕方が、図において上下が逆になっているもの被巻着体に対して近い側か、遠い側か等、被巻着体に対する位置関係が逆になっているものについて説明したが、保持シール材の形状は、これらのものに限定されない。すなわち、図6、図7、図9、図10、図11及び図12に示した保持シール材であって、図15a、bに示したように、各図において上下が逆になっているもの被巻着体に対して近い側か、遠い側か等、被巻着体に対する位置関係が逆になっているものであってもよい。その他の実施形態図13に示す本発明の第九実施形態の保持シール材では、積層された2枚又はそれ以上枚数のマットが1箇所の固定部で互いに固定されている場合について説明したが、固定部の数は、1個に限定されるものではなく、複数設けられていてもよい。複数の固定部が設けられた場合には、これら複数の固定部は、側面視で投影してみたときに、長手方向で互いに異なる位置にあることが望ましい。また、両方の固定部は、マットの長側面から所定の距離を離間して、かつ、マットの幅方向の長さに対して50~99.5の範囲を占めるように連続して延在していることが望ましい。本発明の保持シール材において、複数のマットの固定方法はミシン縫いに限定されず、例えば、ニードリングや、接着材、ステープル、ピン、テープ等を用いた固定方法が挙げられ、複数のマットを互いに固定することができる限り任意の固定方法を用いることができる。これらの固定方法のうち、ミシン縫いが望ましい。マット同士を強固に固定することができ、固定の仕様等の変更にも容易に対応可能であるからである。本発明の保持シール材の短辺に形成された凹部及び凸部の形状に関し、一組の凹部及び凸部については、一方の短辺の一部に幅10mm×長さ10mm~幅300mm×長さ100mmの大きさに渡って突出した凸部が形成されており、他方の短辺の一部にそれに嵌合可能な形状の凹部が形成されていることが望ましい。このような凹部及び凸部の形状を有する保持シール材を用いて排ガス浄化装置を製造する場合には、保持シール材で排ガス処理体を確実に保持することができるので、取り扱い性に優れることとなる。本発明の保持シール材において、無機繊維の平均繊維長は、30μm~120mmであることが望ましく、50μm~100mmであることがより望ましい。本発明の保持シール材において、無機繊維の平均繊維径は、2~12μmであることが望ましく、3~10μmであることがより望ましい。本発明の保持シール材に含まれるバインダーの量は、0.2~20重量であることが望ましく、0.5~15重量であることがより望ましく、1~12重量であることがさらに望ましい。有機バインダーの量が0.2重量未満であると、保持シール材の嵩密度が低くなるので、保持シール材のケーシングへの圧入性が低下したり、保持シール材を構成する無機繊維を充分に接着することができず、無機繊維が飛散し易くなる。一方、バインダーの量が20重量を超えると排ガス浄化装置として用いた場合に、排出される排ガス中の有機成分の量が増加することになるので、環境に負荷がかかることになる。本発明の保持シール材の目付量は、特に限定されないが、200~2000g/m2であることが望ましく、300~1900g/m2であることがより望ましい。また、嵩密度についても、特に限定されないが、0.10~0.30g/cm3であることが望ましい。本発明の保持シール材の製造に用いられる有機バインダーとしては、実施例1で使用したアクリル系樹脂に限られず、例えば、アクリルゴム等のゴム、カルボキシメチルセルロース又はポリビニルアルコール等の水溶性有機重合体、スチレン樹脂等の熱可塑性樹脂、エポキシ樹脂等の熱硬化性樹脂等であってもよい。これらの中では、アクリルゴム、アクリロニトリル-ブタジエンゴム、又は、スチレン-ブタジエンゴムが特に望ましい。本発明の保持シール材の製造に用いられる無機バインダーとしては、上述したアルミナゾルに限られず、例えば、シリカゾル等であってもよい。本発明の保持シール材の製造に用いられるエマルジョンには、上述した有機バインダーが複数種類含まれていてもよい。また、上記エマルジョンとしては、上述した有機バインダーを水に分散させたラテックスの他に、上述した有機バインダーを水又は有機溶媒に溶解させた溶液等であってもよい。本発明の保持シール材を構成するマットが複数存在する場合には、マットの厚さは、互いに略同じであってもよいし、異なっていてもよい。保持シール材に要求される柔軟性や保持力等を考慮して、適宜変更することができる。本発明の排ガス浄化装置を構成するケーシングの材質は、耐熱性を有する金属であれば特に限定されず、具体的には、ステンレス、又は、鉄等の金属類が挙げられる。その他、円筒状のケーシングを用いて排ガス浄化装置を製造する場合には、排ガス処理体の端面の直径と排ガス処理体に巻付けられた状態の保持シール材の厚さを合わせた長さより大きい内径を有するケーシングの内部に保持シール材が巻付けられた排ガス処理体を挿入した後、プレス機等により、ケーシングを外周側から圧縮する所謂サイジング方式で排ガス浄化装置を製造することができる。本発明の排ガス浄化装置を構成する排ガス処理体は、図6aに示したような全体が一の焼結体で構成された一体型排ガス処理体であってもよく、あるいは、多数のセルがセル壁を隔てて長手方向に並設されたハニカム焼成体が、接着材層を介して複数個結束されて構成されている集合型排ガス処理体であってもよい。本発明の排ガス浄化装置を構成する排ガス処理体には触媒を担持させてもよい。触媒としては、例えば、白金、パラジウム、ロジウム等の貴金属、カリウム、ナトリウム等のアルカリ金属、バリウム等のアルカリ土類金属、又は、金属酸化物等が挙げられる。これらの触媒は、単独で用いてもよいし、2種以上併用してもよい。