駆動源のトルクにより回転する入力部材と、前記入力部材の回転軸と同軸かつ前記入力部材に対して独立して回転可能な出力部材と、前記出力部材の回転軸に対して偏心した状態でそれぞれ回転可能に前記出力部材に支持される少なくとも一対の錘と、前記入力部材と前記錘を連結する連結部材と、前記出力部材が一方向に回転しようとするときに前記出力部材の回転を許容する第1ワンウェイクラッチと、前記出力部材が他方向に回転したときに前記出力部材を負荷側に対して回転自在とさせる第2ワンウェイクラッチと、を備え、前記錘の少なくとも一対は、いずれも前記出力部材の回転軸方向の厚さが薄い薄肉部を有し、互いに一方の前記薄肉部が他方の前記薄肉部に収まるように前記回転軸方向に対向して配置されることを特徴とするトルク伝達装置。前記錘は、前記出力部材に対して回転可能に支持する支持部を囲む前記薄肉部と、前記薄肉部より前記出力部材の回転軸方向の厚さが厚く前記薄肉部から前記出力部材の径方向へ伸びる厚肉部とを有する請求項1に記載のトルク伝達装置。前記一対の錘は、いずれも同形状である請求項1または2に記載のトルク伝達装置。しかしながら、特許文献1の構成では、錘の自重を相殺したり、錘が回転することで生ずる振動を低減したりするために、一対の錘を、出力軸を挟んで対向するように、かつ出力軸を挟む両側の重量が等しくなるように配置している。そして、それぞれの錘が回転した時に衝突しないように、錘を出力軸の軸方向にずらして配置している。このため、特許文献1の構成は、軸方向に大きくなりがちである。また、出力軸とは別体の偏心軸を設け、この偏心軸を軸として錘が回転する構成なので、軸方向に直交する方向、つまり幅方向にも大きくなりがちである。そこで、本発明では、振動トルクを利用したトルク伝達装置として小型の装置を提供することを目的とする。本発明のトルク伝達装置は、駆動源のトルクにより回転する入力部材と、入力部材の回転軸と同軸かつ入力部材に対して独立して回転可能な出力部材とを有する。また、出力部材の回転軸に対して偏心した状態でそれぞれ回転可能に支持される少なくとも一対の錘と、入力部材と錘を連結する連結部材とを有する。さらに、出力部材が一方向に回転しようとするときに出力部材の回転を許容する第1ワンウェイクラッチと、出力部材が他方向に回転した時に出力部材を負荷側に対して回転自在とさせる第2ワンウェイクラッチと、を備える。そして、錘の少なくとも一対は、いずれも出力部材の回転軸方向の厚さが薄い薄肉部を有し、互いに一方の薄肉部が他方の薄肉部に収まるように出力部材の回転軸方向に対向して配置される。本発明によれば、一対の錘が、互いに一方の薄肉部が他方の薄肉部に収まるように出力部材の回転軸方向に対向して配置されるので、一対の錘を軸方向に接近して配置することができ、軸方向に小型化することができる。すなわち、トルク伝達装置として小型化することができる。以下本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本実施形態に係るトルク伝達装置OTCの断面図である。図2はトルク伝達装置OTCの錘7部分の正面図である。トルク伝達装置OTCは、内燃機関や電動モータ等といった駆動源から入力された駆動力を、ドライブシャフト等を介することで車輪等の負荷に伝達する装置である。ケース3の一方の端面3A以下、単に端面3Aというには、駆動源からの入力回転が入力されるフロントヨーク4が、ベアリング13を介して回転可能に支持されている。ケース3の他方の端面3B以下、単に端面3Bというには、ベアリング13を介してリアヨーク8が回転可能に支持されている。フロントヨーク4とリアヨーク8は回転軸が一致しており、この回転軸に沿って出力軸10が配置されている。出力軸10は、一端はベアリング20を介してフロントヨーク4に回転可能に支持され、他端はケース3の端面3Bにリアヨーク8と同心状に支持される第1ワンウェイクラッチ11を介してケース3に回転可能に支持されている。出力軸10のケース3の端面3Bから負荷側へ突出した部分には、第2ワンウェイクラッチ12を介して出力機構21に回転可能に支持されている。出力機構21は負荷2につながる負荷伝達軸、例えばドライブシャフトに接続されており、第2ワンウェイクラッチ12から伝達された出力を負荷に出力する。第1ワンウェイクラッチ11は、ケース3に固定されており、後述する振動トルクが入力回転と反対方向以下、この方向を負の方向とするに作用する場合に出力軸10の回転を禁止する。そして、振動トルクが入力回転と同方向以下、この方向を正の方向とするに作用する場合には出力軸10の回転を許可する。一方、第2ワンウェイクラッチ12は、振動トルクが正の方向に作用する場合に出力軸10の回転を出力機構21へ伝達し、負の方向に作用する場合に回転しない出力軸10により出力機構21側の回転が拘束されないように互いに回転自在となるようにしている。また、出力軸10のフロントヨーク4とリアヨーク8の間には、円筒状の偏心軸9A、9Bが軸方向に並んで、かつ出力軸10と差回転を持つことなく回転するよう支持されている。偏心軸9A、9Bの、出力軸10の回転軸に対する偏心量は等しいが、偏心方向は出力軸10を挟んで反対方向である。このような支持形態の具体例について説明する。出力軸10の外周部及び偏心軸9A、9Bの内周にキー溝10Aを設ける。偏心軸9A、9Bのキー溝10Aは、互いの偏心方向が反対の状態で、出力軸10の軸方向に沿う直線上に並ぶよう設ける。そして、偏心軸9A、9Bのキー溝10Aが一直線に並び、かつ出力軸10のキー溝10Aと対向する状態で、キー溝10Aにキー22を挿入する。これにより、出力軸10と偏心軸9A、9Bとが相対回転不能となり、かつ偏心軸9Aと偏心軸9Bも互いの偏心方向が反対の状態で相対回転不能となる。偏心軸9A、9Bには、それぞれ錘7A、7Bがベアリング16A、16Bを介して回転可能に支持されている。なお、以下の説明において、個別の錘または偏心軸を示す場合にはそれぞれ7A、7B、または9A、9Bとして区別し、両者を総称する場合には単に7または9とする。後述するヨークシャフト5、リンク6についても同様とする。錘7は、ベアリング16に嵌合している側が、相対的に軸方向長さが短い薄部17A、リンク6に連結される側が、相対的に軸方向長さが長い厚部17Bとなっている。錘7Aと錘7Bは同形状であり、トルク伝達装置OTCが停止した状態では互いの厚部17Bが偏心軸9の中心軸を挟んで反対側に位置するよう配置される。すなわち、錘7の数をN個とした場合に、ヨーク4の回転方向で360/N度間隔の各方向に分布する回転軸まわりのイナーシャの大きさが等しくなるように複数の錘7を設ける。また、錘7Aは厚部17Bが負荷側に伸びる向きで、錘7Bは厚部17Bが駆動源側に伸びる向きで、互いの薄部17A同士が軸方向に対向するよう接近して配置される。ただし、厚部17Bは、一対となる錘7を出力軸10方向で接近させた場合に、他方の薄部17Aと干渉しないように設定する。これにより、図1に示すように、一対の錘7を軸方向に接近させて配置することができるようになり、トルク伝達装置OTCを軸方向に小型化できる。偏心軸9が出力軸10の外周に固定支持されているので、偏心軸9を出力軸10とは別に設ける構成に比べて、錘7やリンク6等が出力軸10の径方向に大型化することを回避できる。また、上述したように厚部17Bを設けることで、偏心軸9の中心軸から離れた位置の質量分布が増大し、偏心軸9周りに回転させたときに発生する遠心力も増大するので、限られたレイアウト制約のもとでも、より大きなトルクを伝達することができる。さらに、錘7Aと錘7Bが同形状なので、部品点数を低減することができる。なお、図1では同じL字型断面の錘7を2つ用いる場合について示しているが、必ずしも2つが同じ形状である必要はない。それぞれに薄部17A、厚部17Bがあって、一方の薄部17Aと他方の厚部17Bが干渉しないように互いの薄部17Aどうしを接近して配置できればよい。フロントヨーク4とリアヨーク8はヨークシャフト5A及びヨークシャフト5Bで連結されている。ヨークシャフト5A、5Bには、それぞれリンク6A、6Bが回転可能に支持されている。リンク6A、6Bはピン19A、19Bを介して錘7A、7Bと連結されている。次に、上記のトルク伝達装置OTCの動作について説明する。駆動源から回転が入力されると、フロントヨーク4及びリアヨーク8が出力軸10の回転軸を中心として回転し、ヨークシャフト5にリンク6を介して連結されている錘7もリンク6に引っ張られて回転する。ただし、錘7は偏心軸9の中心を回転軸として回転する。すなわち、錘7が回転することで生じる遠心力は、出力軸10の径方向からずれた方向に作用することとなり、出力軸10を回転させるトルクが発生する。このトルク発生のメカニズムについては後述する。ここで、図3を参照して各部品の動きについて説明する。図3は、図2と同様に錘7部分を正面から見た図である。出力軸10の回転軸をO、ヨークシャフト5の中心軸をA、ピン19の中心軸をB、錘7の重心をC、偏心軸9の中心をDとする。また、BからA方向のベクトルをR1、CからB方向のベクトルをR2、DからC方向のベクトルをR3、OからD方向のベクトルをR4、ベクトルR3とベクトルR4のなす角をθとする。ヨークシャフト5の中心軸Aは、常に入力回転と等しい角速度ωin1で円運動する。ピン19の中心軸Bは、入力回転とは異なる角速度ωin2で運動し、その軌跡は回転軸Oを中心とすると、真円にはならない。錘7の重心Cも同様である。これらの軌跡が真円にならないのは、出力軸10と偏心軸9の中心が偏心しているためである。偏心しているにもかかわらず出力軸10及び偏心軸9が回転できるのは、リンク6がヨークシャフト5及びピン19を軸として回転することで偏心量を吸収するからである。中心軸B及び重心Cの軌跡は、偏心軸9の中心Dを中心とすると真円となる。なお、出力軸10と偏心軸9の偏心量を吸収する構造は、上述したものに限られない。例えば、リンク6を用いずに、ピン19がフロントヨーク4およびリアヨーク8に支持されるようにし、フロントヨーク4及びリアヨーク8のピン19を支持する部分を、ピン19が偏心量を吸収するよう動けるような長穴にしてもよい。偏心軸9の中心Dは、出力軸10の回転と等しい角速度で運動し、その軌跡は回転軸Oを中心とする真円となる。角θはベクトルR3とベクトルR4のなす角なので、ベクトルの内積の式1から求めることができる。次に、出力軸10を回転させるトルクが発生するメカニズムについて説明する。図4A及び図4Bは、遠心力FとトルクTの関係を示す図である。なお、ここでは簡単の為、錘7がリンク6による制限を受けずに回転できるものとしている。錘7が回転することで発生する遠心力は、式2で表される。図4A、図4Bに示すように、遠心力Fは、偏心軸9の中心Dに、ベクトルR3方向に作用する。そして、回転軸Oには、式3で表されるトルクTが作用することになる。ベクトルR3が図中のY軸と一致する状態のθをゼロ度とし、図中の時計回り方向を正とすると、θがゼロから180度の間にある場合には、図4Aに示すように、トルクTは図中の時計回り方向、つまり正の方向に作用する。一方、θが180度から360度の間にある場合には、図4Bに示すように、トルクTは反時計回り方向、つまり負の方向に作用する。このように、トルクTは錘7が回転することによって、その大きさ及び作用方向が周期的に変化する。この変化は、式3から明らかなように、正弦波で表すことができる。そして、上述した第1ワンウェイクラッチ11及び第2ワンウェイクラッチ12により、トルクTが正方向に作用するとき出力機構21に出力が伝達される。より具体的には、正方向のトルクTが入力されている場合には、第1ワンウェイクラッチ11は出力軸10を自由に回転させ、第2ワンウェイクラッチ12は、出力軸10と出力機構21の相対回転を禁止する。これにより、負荷にトルクが伝達される。一方、負方向のトルクTが入力されている場合には、第1ワンウェイクラッチ11は出力軸10の回転を禁止し、第2ワンウェイクラッチ12は出力軸10と出力機構21の差回転を許可する。これにより、出力軸10が第1ワンウェイクラッチ11の作用により回転を禁止されても、出力機構21はそれまでの回転の慣性で回転を続ける。また、出力機構21が車輪の連れ回りによって回転することも許容される。上記のような、錘7の回転による遠心力FをトルクTに変換して伝達する機構は、トルク伝達経路中で摩擦が発生するのはベアリング13、16と第1ワンウェイクラッチ11及び第2ワンウェイクラッチ12だけなので、伝達効率が高い。具体的には、一般的な車両のクラッチよりも高効率であることが知られている。また、錘7の遠心力を利用するので、一般的なトルクコンバータと同様に駆動力増幅作用も持ち合わせている。さらに、一般的なトルクコンバータと同様に、制御不要で速度比ゼロから1までカバーできる。以上のように本実施形態によれば、次の効果が得られる。1駆動源1のトルクにより回転するフロントヨーク4と、フロントヨーク4の回転軸と同軸かつフロントヨーク4に対して独立して回転可能な出力軸10と、を備える。また、出力軸10の回転軸に対して偏心した状態でそれぞれ回転可能に支持される少なくとも一対の錘7と、フロントヨーク4と錘7を連結するリンク6と、を備える。さらに、出力軸10が一方向に回転しようとするときに出力軸10の回転を許容する第1ワンウェイクラッチ11と、負荷2側に対し出力軸10が他方向に相対回転しようとするときに負荷2側に対して回転自在とさせるワンウェイクラッチ12と、を備える。そして、錘7の少なくとも一対は、いずれも出力軸10の回転軸方向の厚さが薄い薄部17Aを有し、薄部17Aが互いに他方の薄部17Aに収まるように回転軸方向に対向して配置される。すなわち、一対の錘が、互いに一方の薄肉部が他方の薄肉部に収まるように出力部材の回転軸方向に対向して配置されるので、一対の錘を軸方向に接近して配置することができ、軸方向に小型化することができる。すなわち、トルク伝達装置として小型化することができる。2錘7は、偏心軸9への支持部を囲む薄部17Aと、薄部17Aより偏心軸9の中心軸方向の厚さが厚く薄部17Aから偏心軸9の径方向へ伸びる厚部17Bとを有する。これにより、偏心軸9の中心軸から離れた部位の質量分布が増大するので、限られたレイアウト制約のもとでもより大きな遠心力を発生させることができ、伝達可能なトルクを向上させることができる。3一対の錘7は、いずれも同形状なので、部品点数を低減することができる。なお、本発明は上記の実施の形態に限定されるわけではなく、特許請求の範囲に記載の技術的思想の範囲内で様々な変更を成し得ることは言うまでもない。例えば、上記実施形態では錘が二つの場合について説明したが、二つ以上の場合であっても、少なくとも一対の錘について上述した形状とすれば、トルク伝達装置を軸方向に小型化する効果は得られる。