"掘削軸には、下端部に掘削翼が設けられ、この掘削翼よりも上方に攪拌翼が配置されているとともに、土砂の共回り現象を防止する共回り防止装置が設けられている地盤改良装置において、前記掘削軸は2本並べて配置され、前記掘削翼には、下方に向かって掘削する下方用掘削爪が設けられ、前記攪拌翼は、土砂を攪拌すべく前記掘削軸から径方向に突出して設けられ、前記共回り防止装置は、掘削翼と攪拌翼との間または、攪拌翼とその上側の攪拌翼との間に配置され、かつ、各掘削軸に回転可能に設けられているリング状のボス部、2本並べて配置された掘削軸の一方である第1掘削軸側のボス部と他方の掘削軸である第2掘削軸側のボス部とを連結する連結共回り防止部材、前記各ボス部から外側に突出する3枚の第1、第2、第3の共回り防止部材、および、掘削軸の水平方向の移動を阻止すべく第1、第2、第3の共回り防止部材の先端に設けられた安定板を具備しており、この安定板は、共回り防止部材の先端部から上下方向および掘削軸の軸心を中心とする周方向に延在し、かつ、他の安定板とは連結されておらず、前記連結共回り防止部材、第1共回り防止部材、第2共回り防止部材および第3共回り防止部材は、前記ボス部の周囲に略等間隔に配置されていることを特徴とする地盤改良装置。前記安定板は、安定板の周縁部の外側の土砂が掘削軸側に逃げるように、安定板の周縁部の厚みは安定板の中央部側よりも端部側に行くほどテーパ状に漸次薄くなっており、安定板の周縁部の外面がその周縁の端部に行くほど掘削軸側に近づくように傾斜していることを特徴とする請求項1記載の地盤改良装置。前記攪拌翼が上下方向に間隔を開けて複数段に配置されていることを特徴としている請求項1または2記載の地盤改良装置。前記攪拌翼は各段に、各々2または3枚、掘削軸の周方向に間隔を開けて設けられ、第1掘削軸の攪拌翼の高さ位置と、第2掘削軸の攪拌翼の高さ位置とは略同じで、第1掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部と、第2掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部とが重なっており、第1掘削軸の回転方向は、第2掘削軸の回転方向とは逆向きであることを特徴としている請求項1,2または3記載の地盤改良装置。前記連結共回り防止部材、第1共回り防止部材、第2共回り防止部材、第3共回り防止部材が各々、他の共回り防止部材とは独立して、前記ボス部に着脱可能に取り付けられていることを特徴としている請求項1ないし4の何れか1項記載の地盤改良装置。前記安定板における掘削軸から一番遠い部分の掘削軸の軸心からの距離が、掘削翼の外側の端部の掘削軸の軸心からの距離よりも小さいことを特徴としている請求項1ないし5の何れか1項記載の地盤改良装置。解決しようとする問題点は、掘削時に、掘削爪などが大きな岩などの障害物に衝突し、その衝撃で掘削軸が振れ、安定して掘削することができない点である。本発明の地盤改良装置は、掘削軸6には、下端部に掘削翼7が設けられているとともに、土砂の共回り現象を防止する共回り防止装置9が設けられている。そして、掘削軸は2本並べて配置され、掘削翼には、下方に向かって掘削する下方用掘削爪11が設けられ、攪拌翼8は、土砂を攪拌すべく前記掘削軸から径方向に突出して設けられ、共回り防止装置は、掘削翼と攪拌翼との間または、攪拌翼とその上側の攪拌翼との間に配置され、かつ、各掘削軸に回転可能に設けられているリング状のボス部16、2本並べて配置された掘削軸の一方である第1掘削軸側のボス部と他方の掘削軸である第2掘削軸側のボス部とを連結する連結共回り防止部材17、前記各ボス部から外側に突出する3枚の第1、第2、第3の共回り防止部材21~23、および、掘削軸の水平方向の移動を阻止すべく第1、第2、第3の共回り防止部材の先端に設けられた安定板26を具備しており、この安定板は、共回り防止部材の先端部から上下方向および掘削軸の軸心を中心とする周方向に延在し、かつ、他の安定板とは連結されておらず、連結共回り防止部材、第1共回り防止部材、第2共回り防止部材および第3共回り防止部材は、前記ボス部の周囲に略等間隔に配置されている。また、安定板が、安定板の周縁部の外側の土砂が掘削軸側に逃げるように、安定板の周縁部の厚みは安定板の中央部側よりも端部側に行くほどテーパ状に漸次薄くなっており、安定板の周縁部の外面がその周縁の端部に行くほど掘削軸側に近づくように傾斜している場合がある。さらに、攪拌翼が上下方向に間隔を開けて複数段に配置されている場合がある。そして、攪拌翼は各段に、各々2または3枚、掘削軸の周方向に間隔を開けて設けられ、第1掘削軸の攪拌翼の高さ位置と、第2掘削軸の攪拌翼の高さ位置とは略同じで、第1掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部と、第2掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部とが重なっており、第1掘削軸の回転方向は、第2掘削軸の回転方向とは逆向きである場合がある。また、連結共回り防止部材、第1共回り防止部材、第2共回り防止部材、第3共回り防止部材が各々、他の共回り防止部材とは独立して、前記ボス部に着脱可能に取り付けられている場合がある。さらに、安定板における掘削軸から一番遠い部分の掘削軸の軸心からの距離が、掘削翼の外側の端部の掘削軸の軸心からの距離よりも小さい場合がある。本発明によれば、共回り防止装置が、第1掘削軸側のボス部と第2掘削軸側のボス部とを連結する連結共回り防止部材および、前記各ボス部から外側に突出する3枚の第1、第2、第3の共回り防止部材の計7個の共回り防止部材を具備しており、土砂の共回りを効率よく防止することができる。また、第1、第2、第3の共回り防止部材の先端には、上下方向および周方向に延在する安定板が設けられ、この安定板により、掘削軸の振れを防止することができるので、掘削時に大きな岩などに衝突しても、その衝撃を緩和して、略真っ直ぐに円滑に掘削することができる。しかも、安定板は他の安定板と連結されていないため、安定板と安定板との間には、上下方向に空間が連続して形成されており、掘削軸の引き上げ時に、安定板同士を連結する連結部材などにより、改良した地盤を掘削軸とともに一緒に持ち上げることを極力防止することができる。また、安定板が、安定板の周縁部の外側の土砂が掘削軸側に逃げるように、安定板の周縁部の厚みは安定板の中央部側よりも端部側に行くほどテーパ状に漸次薄くなっており、安定板の周縁部の外面がその周縁の端部に行くほど掘削軸側に近づくように傾斜しているので、掘削軸の振れを、安定板の中央部で抑えるとともに、安定板の周縁部に大きな力が加わって安定板の端部が損傷することを防止することができる。この様にして、計6個の安定板の中央部で、掘削軸の振れを防止することができるので、掘削時に大きな岩などに衝突しても、その衝撃を緩和して、略真っ直ぐに円滑に掘削することができる。また、掘削軸の上下動の際にも、安定板の上端部の上面や下端部の下面が、掘削軸の上下動の妨げになることを極力防止することができる。さらに、第1掘削軸の攪拌翼の高さ位置と、第2掘削軸の攪拌翼の高さ位置とは略同じで、第1掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部と、第2掘削軸の攪拌翼の回転軌跡の一部とが重なっており、第1掘削軸の回転方向は、第2掘削軸の回転方向とは逆向きであるので、土砂が一方の掘削軸と共回りしようとしても、他方の掘削軸の攪拌翼がその共回りの領域内に回転してきて、共回りを阻止する状態になるため、共回りを防止することができる。土砂の共回りを極力防止するとともに、掘削時に、掘削爪などが大きな岩などの障害物に衝突し、その衝撃で掘削軸が振れても、安定して掘削することができるという目的を、共回り防止装置の2個の各ボス部から外側に突出する第1、第2、第3の共回り防止部材の先端に、計6個の安定板を上下方向および周方向に延在させて設けることで実現した。次に、本発明における地盤改良装置の一実施例について、図1ないし図7を用いて説明する。図1は本発明における地盤改良装置の実施の一形態の正面図である。図2は地盤改良装置の掘削軸の下部の正面図である。図3は共回り防止装置の平面図である。図4は共回り防止装置のボス部および連結共回り防止板の平面図である。図5は共回り防止板および安定板の平面図である。図6は共回り防止板および安定板の正面図である。図7は攪拌翼の回転状態を説明するための説明図である。なお、図2において、掘削爪の図示は省略する。まず始めに、地盤改良装置の全体構成を説明する。地盤改良装置は、走行車体1と、この走行車体1に立設しているリーダ2と、このリーダ2に上下動可能に取り付けられているパワースイベル3と、このパワースイベル3と一体となって上下動するとともにパワースイベル3の原動機により駆動されるギアボックス4と、このギアボックス4により回転駆動される左右一対の掘削軸6と、この掘削軸6の下端部に設けられている掘削翼7と、掘削軸6に上下に等間隔に間隔を開けて複数段この実施例では4段設けられている攪拌翼8と、最下段の攪拌翼8とその上側の攪拌翼8との間に設けられている共回り防止装置9とを備えている。掘削翼7と攪拌翼8とは、掘削軸6と一体に構成されている。掘削軸6は円筒状をしており、その内部には、液状のモルタルなどの地盤改良材が流れる流体供給流路図示しないが設けられ、この流体供給流路から供給された地盤改良材は、図示しない吐出口から掘削軸6の外側周囲や下側に適宜吐出される。なお、吐出口は従来周知であり、たとえば、上記特許文献1と同じような構造をしている。掘削軸6は、前述のように左右一対設けられており、その形状および構造は掘削翼7および攪拌翼8の向きを除いて略同じであるが、平面図示で回転方向は逆向きとなっている。すなわち、図2に図示するように、右側の第1掘削軸6が反時計方向すなわち左回転に回転している際には、左側の第2掘削軸6は時計方向すなわち右回転に回転している。そして、パワースイベル3の原動機の回転が反転すると、右側の第1掘削軸6が時計方向に回転し、左側の第2掘削軸6が反時計方向に回転する。言い換えると、一方の掘削軸6が平面図示で、時計方向に回転していると、他方の掘削軸6は反時計方向に回転する。また、左右の掘削軸6の回転位置は、略90度位相がズレている。この様に、左右の掘削軸6で位相がズレているが、回転は同期しており、一定の位相すなわち、90度のズレを維持しながら回転する。各掘削軸6における掘削翼7および攪拌翼8は同じ方向に傾斜しており、図2に図示するように、右側の第1掘削軸6では、反時計方向に回転している際に、下方に向かって円滑に掘削するように、回転方向に進むほど下側となるように傾斜図2の正面図では、右下がりに傾斜している。そして、この掘削する方向への掘削軸6の回転を正回転と呼ぶ。一方、左側の第2掘削軸6では、時計方向に回転している際に、下方に向かって円滑に掘削するように、回転方向に進むほど下側となるように傾斜図2の正面図では、左下がりに傾斜している。このように、第1掘削軸6と第2掘削軸6とでは、掘削翼7および攪拌翼8の傾きの向きが異なり、逆向きとなっている。攪拌翼8は、掘削軸6から径方向に外側に延在して設けられ、前述のように、複数段設けられているが、各段において2枚、180度ズレて設けられ、掘削軸6を挟んで直線状に配列されている。各段の2枚の攪拌翼8の掘削軸6における高さ位置は同じであり、掘削軸6が回転した際に、2枚の攪拌翼8の回転軌跡は同じとなる。そして、攪拌翼8は、前述のように、上下に複数段設けられているが、下方の段の攪拌翼8は、すぐ上の段の攪拌翼8とは位相が90度ズレて配置されている。また、攪拌翼8は、下面側が補強リブで補強されている。掘削翼7は、下面側が補強リブで補強され、かつ、攪拌翼8の傾斜方向と同じ方向に傾斜しているとともに、下方に向かって掘削する下方用掘削爪11を具備している。また、掘削翼7は、攪拌翼8と同様にして、掘削軸6から径方向に外側に延在して2枚、180度ズレて設けられ、掘削軸6を挟んで直線状に配列されている。2枚の掘削翼7の掘削軸6における高さ位置は同じであり、掘削軸6が回転した際に、各掘削軸6において、2枚の掘削翼7の回転軌跡は同じとなる。共回り防止装置9は、各掘削軸6に回転可能に取り付けられるボス部16、右側の第1掘削軸6側のボス部16と左側の第2掘削軸6側のボス部16とを連結する板状の連結共回り防止部材17、前記各ボス部16から外側に突出する3枚の第1、第2、第3の共回り防止部材21,22,23、および、掘削軸6の水平方向の移動を阻止すべく第1、第2、第3の共回り防止部材21,22,23の先端に設けられた安定板26を具備している。リング状のボス部16は半割り構造で掘削軸6に着脱可能に構成され、かつ、掘削軸6に遊嵌されている。このように遊嵌されているため、掘削軸6が回転してもボス部16は回転しないが、掘削軸6の上下動と一体となって上下動するように構成されている。また、ボス部16の周囲に、共回り防止部材17,21,22,23を取り付けるための取付部31が4個等間隔90°おきにに一体に設けられている。連結共回り防止部材17は、その一端部が第1掘削軸6側のボス部16の取付部31に、他端部が第2掘削軸6側のボス部16の取付部31に図示しないボルト締めで取り付けられている。この共回り防止装置9の2個のボス部16と連結共回り防止部材17が、左右の掘削軸6の間隔を維持できるように、掘削軸6の下部を回転可能に保持して、左右の掘削軸6を連結している。また、連結共回り防止部材17は土砂の共回りを防止する機能も有している。共回り防止装置9のボス部16の他の取付部31には、第1、第2、第3の共回り防止部材21,22,23の内側の端部が図示しないボルト締めで取り付けられている。この第1、第2、第3の共回り防止部材21,22,23は板状で同一構造であり、土砂の共回りを防止する。連結共回り防止部材17と第2共回り防止部材22は一直線状に配置され、第1共回り防止部材21と第3共回り防止部材23も一直線状に配置される。第1、第2、第3の共回り防止部材21,22,23の先端部に設けられた安定板26は、共回り防止部材21,22,23の先端部から上下方向および掘削軸6の軸心を中心とする周方向に延在し、かつ、他の安定板26とは連結されていない。図2、図5および図6に図示するように、安定板26は、正面から見て略横長の長方形形状をしているとともに、その周縁部の厚みは安定板26の中央部側よりも端部側に行くほどテーパ状に漸次薄くなっており、安定板26の周縁部の外面がその周縁の端部に行くほど掘削軸6側に近づくように傾斜している。掘削軸6が振れて、安定板26が外側に移動すると、安定板26の周縁部の外側の土砂は掘削軸6側に逃げる。したがって、掘削軸6の振れを、安定板26の中央部で抑えるとともに、安定板26の周縁部に大きな力が加わって安定板26の端部が損傷することを防止することができる。この様にして、計6個の安定板26の中央部で、掘削軸6の振れを防止することができるので、掘削時に大きな岩などに衝突しても、その衝撃を緩和して、略真っ直ぐに円滑に掘削することができる。また、掘削軸6の上下動の際にも、安定板26の上端部の上面や下端部の下面が、掘削軸6の上下動の妨げになることを極力防止することができる。また、安定板26同士は、連結されておらず、安定板26と隣接する安定板26との間に、上下方向に空間が連続して形成されており、掘削軸6の上下動の妨げになることを極力防止することができ、掘削軸6を円滑に上下動させることができる。さらに、安定板26同士を連結していると、この連結部により、掘削軸6の引き上げ時に、地盤改良材を混入して改良した地盤を掘削軸6とともに一緒に持ち上げる恐れがある。そして、連結共回り防止部材17と第2共回り防止部材22は一直線状に配置されているので、第2共回り防止部材22の安定板26に加わった大きな力を連結共回り防止部材17に逃すことができる。同様に、第1共回り防止部材21と第3共回り防止部材23も一直線状に配置されているので、第1共回り防止部材21の安定板26に加わった大きな力を第3共回り防止部材23に逃したり、第3共回り防止部材23の安定板26に加わった大きな力を第1共回り防止部材21に逃したりすることができる。共回り防止装置9は、共回り防止部材17,21,22,23を、掘削軸6に遊嵌しているボス部16の取付部31に取り付けて組み立てられ、安定板26の掘削軸6の軸心から一番遠い部分と軸心との距離は、攪拌翼8や掘削翼7の外側端部と掘削軸6の軸心との距離よりも小さくなるように構成されている。この様に構成されている地盤改良装置で、地盤を改良する際には、まず初めに、パワースイベル3の原動機を稼働して、左右一対の掘削軸6を回転させながら、リーダ2に沿って下降させる。そして、図1に図示するように、攪拌翼8や掘削翼7が所定の深さまで地中に入り込むまで降下させる。この降下の際には、図2および図7に図示するように、掘削軸6は、正回転しており、右側の第1掘削軸6は反時計方向に、一方、左側の第2掘削軸6は時計方向に回転する。所定の深さまで掘削すると、パワースイベル3、ギアボックス4および掘削軸6を上下動させながら、攪拌翼8を回転させ、かつ、図示しない吐出口から地盤改良材を吐出する。この上下動の際には、掘削軸6の回転方向を適宜切り換えており、正回転している際には、掘削翼7および攪拌翼8は掘削軸6の周囲の土砂を上昇させながら攪拌し、逆回転している際には、掘削翼7および攪拌翼8は掘削軸6の周囲の土砂を下降させながら攪拌する。そして、図7に示すように、右側の第1掘削軸6の掘削翼7および攪拌翼8と左側の第2掘削軸6の掘削翼7および攪拌翼8とは、回転軌跡が一部重なっているため、たとえば、土砂が右側の第1掘削軸6の攪拌翼8と共回りしようとしても、左側の第2掘削軸6の攪拌翼8がその共回りの領域内に回転してきて、共回りを阻止する状態になるため、共回りを防止することができる。以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例を下記に例示する。1上述の実施例の図1では、走行車体1が、左右一対の掘削軸6の横側右側に配置されているが、左右一対の掘削軸6の前側や後側に配置することも可能である。2攪拌翼の枚数は各段毎に2枚であるが、3枚であることも可能である。3枚設ける場合には、各掘削軸における攪拌翼同士は120度ズレて設けられるとともに、左右の掘削軸の位相は60度ズレる。また、下方の段の攪拌翼は、すぐ上の段の攪拌翼とは位相が60度ズレて配置される。3攪拌翼は、上下に複数段設けられているが、1段であることも可能である。4共回り防止装置は、攪拌翼とその上側の攪拌翼との間に設けられているが、掘削翼とその上側の攪拌翼との間に設けることも可能である。"