"ユーザが希望する機器ユニットをコンピュータ上で開発可能な機器ユニット開発支援装置において、所定の断面形状を備える複数の基本材料をコンピュータ上で表示可能に記憶する基本材料情報記憶手段と、前記基本材料記憶手段に記憶された基本材料を選択する材料選択手段と、前記材料選択手段が取得した基本材料に加工を施す材料加工手段と、前記複数の基本材料を連結可能な連結部材をコンピュータ上で表示可能に記憶する連結部材情報記憶手段と、前記連結部材情報記憶手段に記憶された連結部材を選択し、前記材料加工手段が加工した複数の基本材料同士を当該連結部材により連結することで機器ユニット本体を組立てる材料組立手段と、前記機器ユニットを作動に必要な機構ユニットをコンピュータ上で表示可能に記憶する機構ユニット情報記憶手段と、前記機構ユニット情報記憶手段に記憶された機構ユニットを選択する機構選択手段と前記基本材料、連結部材、機構ユニットをユーザが希望する位置に移動可能に表示する表示受付手段とを備えた機器ユニット開発支援装置。前記機器ユニットを構成する基本材料の荷重を計算し、当該機器ユニットに備える連結部材及び、機構ユニットが支持可能な耐荷重を計算する耐荷重計算手段とを備える請求項1に記載の機器ユニット開発支援装置。前記基本材料同士を連結する連結部材が、複数の開口を形成した管継手を分割することにより形成した複数の分割管継手であり、前記複数の基本材料に形成された孔と前記複数の分割管継手に形成された孔とを介して連通される固定手段により、当該複数の基本材料を相互に連結する請求項1または2に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、中央部分が屈曲し、2本の丸管を繋げるための2本口管継手であり、前記分割管継手が、前記2本口管継手の二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、当該二つの開口を切断した形状を備える、請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、直線状の円筒管の中央から他の円筒が突出した形状を備えた、3本の管体を繋げるための3本口管継手であり、前記分割管継手が、前記3本口管継手の三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、前記三つの開口を切断した形状を備える請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ、当該屈曲部から他の円筒が突出した形状を備えた3本の管体を繋げるための3本口管継手であり、前記分割管継手が、前記3本口管継手の三つの開口の内、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する円筒管を水平面と平行に切断した場合の上部に分割された形状を備えた上部分割管継手と、前記上部分割管継手を取り外した状態で、前記下にした開口を上方から切断した形状とを備えた下部分割管継手とを備える、請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手であり、前記分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、前記四つの開口を切断した形状を備える請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手であり、前記分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、直線状管体のいずれか一の開口を下にした状態で、直線状管体に直交する管体の上方から垂直に、当該直線状管体の側面に沿って2本の切断線を入れた形状を備える請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の丸管を繋げるための4本口管継手であり、前記管継手から請求項8に記載の分割管継手を取り除き、前記直線状管体の対向側面の内、上記2本の切断線の中心に対応する線に沿って、前記直線状管体を上方から垂直に切断した形状を更に備える請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。前記管継手が、断面が矩形状の角管を繋ぐ角管継手である、請求項3に記載の機器ユニット開発支援装置。請求項1から10いずれか一項に記載の機器ユニット開発支援装置により開発可能な機器ユニット模した玩具を組み立てることが可能な前記基本材料、前記連結部材、前記機構ユニットの模型。開発後の前記機器ユニットを機器ユニット情報記憶手段に記憶させる機器ユニット登録手段を更に備える請求項1から11いずれか一項に記載の機器ユニット開発支援装置。前記機器ユニット情報記憶手段からユーザが希望する機器ユニットを選択する機器ユニット選択手段と、前記連結部材記憶手段から連結部材を取得し、コンピュータ上に表示された設置施設に、前記機器ユニットを設置する機器ユニット設置手段とを更に備えた請求項1から12いずれか一項に記載の機器ユニット開発支援装置。ユーザが希望する機器ユニットをコンピュータ上で開発可能な機器ユニット開発支援システムにおいて、請求項1から13いずれか一項に記載の複数の機器ユニット開発支援装置とネットワークを介して接続可能なサーバ及び、ユーザ端末と前記各機器ユニット開発支援装置が、前記機器ユニット情報記憶手段に記憶された機器ユニット情報を前記サーバに送信し、前記サーバが、受信した各機器ユニット情報を前記複数の開発支援装置に備えた機器ユニット情報記憶手段に送信し、ネットワークを介して、前記基本材料、連結部材、機構ユニットをユーザが希望する位置に移動可能に表示する表示受付手段を前記ユーザ端末に備えた機器ユニット開発支援システム。上記設計支援装置は、一の部材における加工方法を支援する装置であり、2以上の組み合わせからなる機器ユニットを設計するためには、従来のように、組合せたい部材を単純に隣接させることで設計を行っている。上記隣接部分を加工の際、溶接等で連結させることになる。上記設計支援装置を操作するユーザが設計の専門知識を有しているならば、上記加工等に必要な図面を追加することは可能である。しかしながら、設計の専門知識を有していないユーザであると、部材同士をどのように連結させればよいかを判断するのは困難である。このように、図面を記載するには高度な専門知識を必要とする場合が多く、設計の専門知識を持たないユーザが上記のような設計支援装置を操作する障害となっていた。製品設計には高度な専門知識を必要とするので、通常の場合、設計の専門知識を有しているユーザが、上記設計支援装置を操作することになる。しかしながら、現在のように、コンピュータが広く普及すると、設計の専門知識を持たないユーザであっても、上記製品設計をしてみたいという需要が高まっている。専門知識を持たないユーザの方が先入観にとらわれることなく、自由に設計が可能であるので、製品開発メーカも、上記のような専門知識を持たないユーザに製品設計をしてもらいたいという需要が存在する。本発明は、かかる背景のもとでなされたものであり、設計の専門知識を持たないユーザであったとしても、製品設計が可能な機器ユニット開発配置支援装置および、機器ユニット開発支援システムを提供することを目的とする。上記課題を達成するための本発明は、ユーザが希望する機器ユニットをコンピュータ上で開発可能な機器ユニット開発支援装置を前提とする。そして、本発明の機器ユニット開発支援装置は、基本材料情報記憶手段、材料選択手段、材料加工手段、連結部材情報記憶手段、材料組立手段、機構ユニット情報記憶手段、表示受付手段を備える。基本材料情報記憶手段は、所定の断面形状を備える複数の基本材料をコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、上記基本材料記憶手段に記憶された基本材料を材料選択手段が選択する。更に、材料加工手段は、材料選択手段が取得した基本材料に加工を施す。連結部材情報記憶手段は、複数の基本材料を連結可能な連結部材をコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、材料組立手段が、連結部材情報記憶手段に記憶された連結部材を選択し、材料加工手段が加工した複数の基本材料同士を当該連結部材により連結することで機器ユニット本体を組立てる。機構ユニット情報記憶手段は、機器ユニットを作動に必要な機構ユニットをコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、機構選択手段が機構ユニット情報記憶手段に記憶された機構ユニットを選択する。そして、表示受付手段は、基本材料、連結部材、機構ユニットがユーザが希望する位置に移動可能に表示することを特徴とする。上記の構成であると、基本材料情報記憶手段に記憶された基本材料を選択、加工等を施すことで遊具等をはじめとする機器ユニットを簡単に開発することが可能となる。したがって、本発明の機器ユニット開発支援装置を使用することで、設計の専門知識を持たないユーザであったとしても、製品設計を簡単にできることになる。上記の構成において、機器ユニットを構成する基本材料の荷重を計算し、当該機器ユニットに備える連結部材及び、機構ユニットが支持可能な耐荷重を計算する耐荷重計算手段とを備えることが望ましい。上記の構成において、基本材料同士を連結する連結部材が、複数の開口を形成した管継手を分割することにより形成した複数の分割管継手であり、複数の基本材料に形成された孔と前記複数の分割管継手に形成された孔とを介して連通される固定手段により、当該複数の基本材料を相互に連結する構成を採用することが出来る。例えば、実際の管継手の場合、通常の管継手を使用して基本材料を立設して箱型の枠体を形成したい場合、以下の問題が生じる。一の管継手を用いて基本材料同士を連結させた後に、他の管継手を用いて他の基本材料同士を連結させようとすると当該管継手が基本材料に嵌らないことがある。上記のような箱型枠体であると隣同士の距離が定まっているので、基本材料が一端で固定されてしまうと他端での微調整が困難となるためである。本発明のように、管継手を分割することにより形成した分割管継手を使用すると、連結したい基本材料の一端が既に固定されていたとしても、多端での固定が容易となる。分割管継手を複数用いることによりたとえ基本材料の一端が固定されていたとしても、多端での微調整をすることが必要ないからである。更に、管継手を分割することで一の管継手が他の形状の管継手を構成することも可能となる。上記の構成において、管継手が、中央部分が屈曲し、2本の丸管を繋げるための2本口管継手である場合には、分割管継手が、2本口管継手の二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、当該二つの開口を切断した形状を備えることが望ましい。この場合、上記分割管継手を2つ用いることで基本材料同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の円筒管の中央から他の円筒が突出した形状を備えた、3本の管体を繋げるための3本口管継手である場合には、分割管継手が、3本口管継手の三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、当該三つの開口を切断した形状を備えることが望ましい。この場合、上記分割管継手を2つ用いることで基本材料同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ、当該屈曲部から他の円筒が突出した形状を備えた3本の管体を繋げるための3本口管継手である場合には、分割管継手が、上部分割管継手と下部分割管継手とを備える。上部分割管継手は、3本口管継手の三つの開口の内、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する円筒管を水平面と平行に切断した場合の上部に分割された形状を備える。下部分割管継手は、上部分割管継手を取り外した状態で、前記下にした開口を上方から切断した形状とを備えることが望ましい。この場合、上記分割管継手を3つ用いることで基本材料同士を連結することが可能である。一の上部分割管継手と二の下部分割管継手を用いる。上記の構成において、管継手が、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手である場合には、分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、当該四つの開口を切断した形状を備えることが望ましい。この場合、上記分割管継手を2つ用いることで基本材料同士を連結することが可能である。上記の構成において、管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手である場合には、分割管継手が、前記4本口管継手の四つの開口の内、直線状管体のいずれか一の開口を下にした状態で、直線状管体に直交する管体の上方から垂直に、当該直線状管体の側面に沿って2本の切断線を入れた形状を備えることが望ましい。上記の構成において、管継手が、直線状の管体の中央から互いに直交する他の2本の管体を突出させた形状を備えた、4本の管体を繋げるための4本口管継手である場合には、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、分割管継手は、4本口管継手の四つの開口の内、直線状管体のいずれか一の開口を下にした状態で、直線状管体に直交する管体の上方から垂直に、当該直線状管体の側面に沿って2本の切断線を入れた形状を備える。更に、分割管継手は以下の構成を備える。すなわち、上記の構成の4本口管継手から上記分割管継手を取り除き、直線状管体の対向側面の内、2本の切断線の中心に対応する線に沿って、直線状管体を上方から垂直に切断した形状を備える。上記の構成において、管継手が、断面が矩形状の角管を繋ぐ角管継手であってもよい。上気構成の機器ユニット開発支援装置により開発可能な機器ユニット模した玩具を組み立てることが可能な基本材料、連結部材、機構ユニットの模型を構成することも可能である。上記の構成において、開発後の機器ユニットを機器ユニット情報記憶手段に記憶させる機器ユニット登録手段を更に備えることが望ましい。更に上記の構成において、機器ユニット情報記憶手段からユーザが希望する機器ユニットを選択する機器ユニット選択手段と、連結部材記憶手段から連結部材を取得し、コンピュータ上に表示された設置施設に、機器ユニットを設置する機器ユニット設置手段とを更に備えることが望ましい。上記課題を解決する本発明として、ユーザが希望する機器ユニットをコンピュータ上で開発可能な機器ユニット開発支援システムを提供することも可能である。すなわち、機器ユニット開発支援システムは、上記構成の複数の機器ユニット開発支援装置とネットワークを介して接続可能なサーバ及び、ユーザ端末とを備える。そして、機器ユニット開発支援装置が、機器ユニット情報記憶手段に記憶された機器ユニット情報をサーバに送信する。受信した各機器ユニット情報を複数の機器ユニット開発支援装置に備えた機器ユニット情報記憶手段にサーバが送信する。更に、ネットワークを介して、基本材料、連結部材、機構ユニットをユーザが希望する位置に移動可能に表示する表示受付手段をユーザ端末に備えたことを特徴とする。上記機器ユニット開発支援システムは、既存のネットワークに接続させることも可能である。例えば、ソーシャルネットワークに接続することも可能である。上記ネットワークの会員により、機器ユニットの開発を実行可能なシステムを構成することが可能となる。本発明は、ユーザが希望する機器ユニットをコンピュータ上で開発可能な機器ユニット開発支援装置を前提とする。そして、本発明の機器ユニット開発支援装置は、基本材料情報記憶手段、材料選択手段、材料加工手段、連結部材情報記憶手段、材料組立手段、機構ユニット情報記憶手段、表示受付手段を備える。基本材料情報記憶手段は、所定の断面形状を備える複数の基本材料をコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、上記基本材料記憶手段に記憶された基本材料を材料選択手段が選択する。更に、材料加工手段は、材料選択手段が取得した基本材料に加工を施す。連結部材情報記憶手段は、複数の基本材料を連結可能な連結部材をコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、材料組立手段が、連結部材情報記憶手段に記憶された連結部材を選択し、材料加工手段が加工した複数の基本材料同士を当該連結部材により連結することで機器ユニット本体を組立てる。機構ユニット情報記憶手段は、機器ユニットを作動に必要な機構ユニットをコンピュータ上で表示可能に記憶する。そして、機構選択手段が機構ユニット情報記憶手段に記憶された機構ユニットを選択する。そして、表示受付手段は、基本材料、連結部材、機構ユニットをユーザが希望する位置に移動可能に表示することを特徴とする。上記の構成であると、基本材料情報記憶手段に記憶された基本材料を選択、加工等を施すことで遊具等をはじめとする機器ユニットを簡単に開発することが可能となる。したがって、本発明の機器ユニット開発支援装置を使用することで、設計の専門知識を持たないユーザであったとしても、製品設計が簡単にできることになる。実施の形態1<開発支援装置>図1を用いて、本発明の機器ユニット開発支援装置100及び、機器ユニット開発支援システム200ネットワークを介して、上記機器ユニット開発支援装置100、機器ユニット情報取得装置300を接続したシステム。の制御系ハードウェアの構成を説明する。なお、以下上記機器ユニット開発支援装置を単に開発支援装置と称することがあり、機器ユニット開発支援システムを単に開発支援システムと称することもある。図1は、開発支援システム200を構成する開発支援装置100と、サーバ400及び、ユーザ端末500の制御系ハードウェアの概略構成である。ただし、本発明に直接には関係しない各部の詳細は省略している。まず、開発支援装置100の制御回路は、CPUCentralProcessingUnit101、ROMReadOnlyMemory102、RAMRandomAccessMemory103、HDDHardDiskDrive104、各駆動部に対応するドライバ105、通信インターフェース107を内部バス106によって接続している。上記CPU101は、例えば、RAM103を作業領域として利用し、上記ROM102、HDD104等に記憶されているプログラムを実行し、当該実行結果に基づいて上記ドライバ105と機器ユニット開発支援装置100からのデータ、指示を授受し、各駆動部図示しない等の動作を制御する。上記サーバ400は、通信インターフェース107を介して、ネットワーク108に接続可能であり、上記サーバ400のCPUは、サーバ400の通信インターフェースを介してネットワーク108に接続された機器ユニット開発支援装置100とデータの授受を行う。更に、上記ユーザ端末500は、通信インターフェース107を介して、ネットワーク108に接続可能であり、上記サーバ400のCPUは、サーバ400の通信インターフェースを介してネットワーク108に接続された機器ユニット開発支援装置100とデータの授受を行う。更に、本発明に係るサーバ400及び、ユーザ端末500には、開発支援装置100と同様に、図示しないCPU、ROM、RAM、HDD、各駆動部に対応するドライバ、通信インターフェース等を備えている。そして、上記CPUがプログラムを実行することで後述する各手段図2、図16、図21、及び図22に示すを実現する。<開発支援処理>次に本発明の開発支援装置100における開発支援処理について、図面を参照して説明する。図2は、開発支援装置100の機能ブロック図であり、図3は、本発明の開発支援処理を示すフローチャートである。図4は本発明に使用されるデータベースの例である。なお、フローチャートにおける数字の前に付されたアルファベットSはステップを意味する。本発明は、コンピュータ上で基本材料同士を連結することで、一または、複数の基本パーツを形成し、同じくコンピュータ上で当該基本パーツ同士を連結することで仮想的に装置本発明の機器ユニットに相当する。以下同じを完成することのできる機器ユニット開発支援装置100である。もちろん、上記基本パーツのみを形成しても構わない。まず、ログイン等所定の方法により、本発明の機器ユニット開発支援装置100が使用可能な状態になると、所定の装置の開発を希望するユーザは、基本材料の選択をする図4:START→S101。例えば、表示受付手段110に備えた基本材料ボタンを押下することで基本材料を選択する構成が採用できる。基本材料としては、例えば、鉄等の金属材料の場合はその外観形状により当該基本材料を区別することができる。すなわち、丸パイプ材、角パイプ材の他、形鋼材あらかじめH形、L形などの一定の断面形状に成形された、材軸方向に長い鋼材の総称をいう。以下同じ。が基本材料として選択できる。上記形鋼のうち、断面L字形状の鉄材をアングル材、断面H字形状の鉄材をH鋼材のように断面形状により鋼材を区別する。上記表示受付手段110としてタッチパネルに上記基本材料を表示する構成を採用しても構わない。もちろん上記基本材料はコンピュータ上で表示可能なモデルであり、3次元ソリッドモデルが望ましい。ユーザにより、上記基本材料に関する選択ボタンが押下されると、材料選択手段120がこれを受け取る。材料選択手段120は、特定の基本材料が選択された旨の信号を取得し、基本材料情報記憶手段125を参照することで、当該特定の基本材料の形状情報を取得する。基本材料情報記憶手段125には、上記基本材料に関する情報が記憶されている。図3Aに示すように、基本材料情報記憶手段125は、基本材料情報テーブル300に、基本材料名項目302と基本材料形状情報項目304を関連付けて記憶している。基本材料名項目302とは、上記基本材料の名称であり、基本材料形状情報項目304とは、上記基本材料の形状を表示以下で説明する加工後の表示も含まれるするための情報である。したがって、材料選択手段120は、上記のように選択された特定の基本材料に対応する基本材料名を参照し、当該基本材料名に関連付けられた基本材料形状情報を上記基本材料情報記憶手段125から取得する。もちろん、上記基本材料は何度でも変更可能である図4:S102YES。上記のように基本材料形状情報を取得した材料選択手段120は、選択された基本材料の形状を表示受付手段110に表示させる旨通知する。これを受けて、表示受付手段110は、選択された基本材料の形状を編集可能に後述の削除等加工が可能なように表示させる。以下基本材料の形状を単に基本材料と称す。次に、ユーザは、選択された基本材料に対して加工するために、表示受付手段110に備えた加工方法項目を選択する図4:S102NO→S103。すなわち、基本材料を所定の長さに切断することや、基本材料の所定箇所に孔を形成することが加工方法として選択可能である。例えば、表示受付手段110に備えた上記切断、孔形成のボタンが押下されると、材料加工手段130がこれを受け取り、基本材料に選択された加工を加えた表示をする旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、基本材料に選択された加工を加えた表示をすることになる。もちろん、上記加工方法はいつでも、何度でも変更可能であり、加工方法の変更を希望するユーザは、表示受付手段110に備えた戻るボタンにより、加工前の状態に戻すことが出来る。若しくは、表示受付手段110に加工削除ボタンを設け、削除したい加工を選択した状態で、上記加工削除ボタンが押下されると、加工前の状態に戻る構成を採用してもよい図4:S104YES。すなわち、上記戻るボタンが押下されることにより、上記材料加工手段130がこれを受け取り、現在の基本材料を加工される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、現在の基本材料の表示から、加工がされる前の基本材料に変更して表示することになる。若しくは、現在の基本材料の内、削除したい加工部分を選択した状態で、加工削除ボタンが押下されると、上記材料加工手段130がこれを受け取り、現在の基本材料の内、対応する加工部分を加工される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、現在の基本材料の内、対応する加工部分を加工される前の状態に変更して表示することになる。上記のように基本材料への加工の変更工程を繰り返すことにより、基本材料が確定することになる図4:S104NO→S105YES→END。上記のように、基本材料に所定の加工がされ、基本パーツを構成するため必要な数の基本材料が完成した旨ユーザが判断すると、上記各基本材料がコンピュータ上で組み合わされることで基本パーツを構成することになる。もちろん、ユーザが基本パーツを構成するため必要な数の基本材料が不足している旨判断すると、再度、当該ユーザにより、基本材料が選択されることになる図5:S201NO→A。上記のように所定数の基本材料が完成すると図5:START→YES、次に、上記複数の基本材料に基づいて基本パーツを組み立てる。すなわち、上記各基本材料をユーザが希望する位置に配置することで、基本パーツを組み立てるための準備をする。例えば、マウス等の選択手段により各基本材料を所定の位置に配置する構成を採用することができる。次に、上記のように配置された基本材料同士を連結する連結部材を選択する図5:S201YES→S202。例えば、表示受付手段110に備えた連結部材項目を押下することで、上記基本材料同士を連結する構成を採用することが出来る。連結部材としては、ボルトとナットによる方法や、溶接が考えられる。更に、公知の継手により上記基本材料同士を連結してもよい。本発明では後述の分割継手により上記基本部材同士を連結する構成を採用する。すなわち、上記表示受付手段110には、上記ボルト、ナットボタン、溶接ボタン及び、分割継手ボタンが連結部材ボタンとして備えられており、ユーザが連結を希望する基本部材部分を選択した状態で、上記連結部材ボタンを押下すると、材料組立手段140がこれを受け取る。材料組立手段140は、特定の連結部材が選択された旨の信号を取得し、連結部材情報記憶手段145を参照することで、当該特定の連結部材の形状情報を取得する。連結部材情報記憶手段145には、上記連結部材に関する情報が記憶されている。図3Bに示すように、連結部材情報記憶手段145は、連結部材情報テーブル310に、連結部材名項目312と連結部材情報項目314を関連付けて記憶している。連結部材名項目312とは、上記連結部材の名称であり、連結部材情報項目314とは、上記連結部材の形状を表示するための情報である。したがって、材料組立手段140は、上記のように選択された特定の連結部材に対応する連結部材名を参照し、当該連結部材名に関連付けられた連結部材情報を上記連結部材情報記憶手段145から取得する。もちろん上記連結部材はコンピュータ上で表示可能なモデルであり、3次元ソリッドモデルが望ましい。上記のように連結部材情報を取得した材料組立手段140は、選択された連結部材の形状を表示受付手段110に表示させる旨通知する。そして、上記ユーザが連結を希望する基本部材部分を上記連結部材により連結された状態に変更して表示する旨表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、上記ユーザが連結を希望する基本部材部分を上記連結部材により連結された状態に変更して表示することになる。もちろん、上記連結部材はいつでも、何度でも変更可能であり、連結部材の変更を希望するユーザは、表示受付手段110に備えた戻るボタンにより、連結前の状態に戻すことが出来る。若しくは、表示受付手段110に連結削除ボタンを設け、削除したい連結部分を選択した状態で、上記連結削除ボタンが押下されると、連結前の状態に戻る構成を採用してもよい図5:S203YES。すなわち、上記戻るボタンが押下されることにより、上記材料組立手段140がこれを受け取り、現在の基本材料を連結される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、現在の選択された基本材料の連結部分を連結がされる前の状態に変更して表示することになる。若しくは、現在の基本材料の内、削除したい連結部分を選択した状態で、連結削除ボタンが押下されると、上記材料組立手段140がこれを受け取り、選択された基本材料の対応する連結部分を連結される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、選択された基本材料の対応する連結部分を連結される前の状態で表示することになる。上記のように各基本材料同士の連結工程を繰り返すことにより、基本パーツが確定することになる図5:S203NO→S204→END。上記のように、各基本材料同士を連結することで各基本パーツが完成し、機器ユニット本体を構成するため必要な数の基本パーツが完成した旨ユーザが判断し、上記各基本パーツがコンピュータ上で組み合わされることで装置本体機器ユニットを構成することになる。もちろん、ユーザが装置本体を構成するため必要な数の基本パーツが不足している旨判断すると、再度、当該ユーザにより、基本材料が組み合わされることになる図6:START→S301NO→B。上記のように所定数の基本パーツが完成すると、次に、上記複数の基本パーツに基づいて機器ユニットを組み立てる。すなわち、上記各基本パーツをユーザが希望する位置に配置することで、機器ユニットを組み立てるための準備をする。例えば、表示受付手段110に備えたマウス等の選択手段により各基本パーツを所定の位置に配置する構成を採用することができる。次に、上記のように配置された基本パーツ同士を連結する連結部材を選択する図6:S301YES→S302。例えば、表示受付手段110に備えた連結部材項目を押下することで、上記基本パーツ同士を連結する構成を採用することが出来る。連結部材としては、ボルトとナットによる方法や、溶接が考えられる。更に、継手により上記基本材料同士を連結してもよい。後述の分割継手により上記基本パーツ同士を連結する構成を採用してもよい。すなわち、上記表示受付手段110には、上記ボルト、ナットボタン、溶接ボタン及び、分割継手ボタンが連結部材ボタンとして備えられており、ユーザが連結を希望する基本パーツ部分を選択した状態で、上記連結部材ボタンを押下すると、材料組立手段140がこれを受け取る。材料組立手段140は、上記のように選択された特定の連結部材に対応する連結部材名を参照し、当該連結部材名に関連付けられた連結部材情報を上記連結部材情報記憶手段145から取得する。上記のように連結部材情報を取得した材料組立手段140は、選択された連結部材の形状を表示受付手段110に表示させる旨通知する。そして、上記ユーザが連結を希望する基本部材部分を上記連結部材により連結された状態に変更して表示する旨表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、上記ユーザが連結を希望する基本部材部分を上記連結部材により連結された状態に変更して表示することになる。更に、上記各連結パーツ同士が機構ユニットによって連結される構成を採用してもよい図6:S303NO→S304YES→S305。機構ユニットとしては、以下のような公知の機械要素が考えられる。すなわち、クランク機構回転する軸と、それとは芯のずれた軸を結ぶ柄からなる機構であるを例とするリンク機構や、歯車機構減速や増速や、回転軸の向きを変えたり回転の方向を変えたり、動力の分割をする機構であるスプロケットチェーンと組み合わせて動力を伝える歯車からなる機構である、カム卵型のように中心から円周までの距離が一定でない板円板カムを回転する際の軸に取り付け、当該板に接する板や棒に周期的な運動を与える機構である、軸受軸などを支持する機構であるが、上記機構ユニットとして採用される。ユーザにより、新たな機構ユニットを形成可能な構成を採用してもよい。例えば、上記クランク部分、歯車、チェーン、スプロケット等をユーザにより組み合わせ可能にしてもよい。もちろん上記機構ユニットはコンピュータ上で表示可能なモデルであり、3次元ソリッドモデルが望ましい。すなわち、上記表示受付手段110には、上記クランク機構ボタン、リンク機構ボタン、歯車機構ボタン、スプロケットボタン、カム機構ボタン、軸受機構ボタンが機構ユニットボタンとして備えられており、ユーザが連結を希望する基本パーツ部分を選択した状態で、上記機構ユニットボタンを押下すると、材料組立手段140がこれを受け取る。材料組立手段140は、特定の機構ユニットが選択された旨の信号を取得し、機構ユニット情報記憶手段155を参照することで、当該特定の機構ユニットの形状情報を取得する。機構ユニット情報記憶手段155には、上記機構ユニットに関する情報が記憶されている。図3Cに示すように、機構ユニット情報記憶手段155は、機構ユニット情報テーブル320に、機構ユニット名項目322と機構ユニット形状情報項目324を関連付けて記憶している。機構ユニット名項目322とは、上記機構ユニットの名称であり、機構ユニット形状情報項目324とは、上記機構ユニットの形状を表示するための情報である機器ユニットとの組み合わせの結果を表示するための情報を含む。したがって、材料組立手段140は、上記のように選択された特定の機構ユニットに対応する機構ユニット名を参照し、当該機構ユニット名に関連付けられた機構ユニット形状情報を上記機構ユニット情報記憶手段155から取得する。上記のように機構ユニット形状情報を取得した材料組立手段140は、選択された機構ユニットの形状を表示受付手段110に表示させる旨通知する。そして、ユーザが連結を希望する基本パーツ部分ユーザが選択状態にしている基本パーツ部分をいうを上記連結部材により連結された状態に変更して表示する旨表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、上記ユーザが連結を希望する基本パーツ部分を上記連結部材により連結された状態に変更して表示することになる。もちろん、上記連結部材はいつでも、何度でも変更可能であり、連結部材の変更を希望するユーザは、表示受付手段110に備えた戻るボタンにより、連結前の状態に戻すことが出来る。若しくは、表示受付手段110に連結削除ボタンを設け、削除したい連結部分を選択した状態で、上記連結削除ボタンが押下されると、連結前の状態に戻る構成を採用してもよい図6:S303YES、S305NO。すなわち、上記戻るボタンが押下されることにより、上記材料組立手段140がこれを受け取り、現在の機器ユニットを連結される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、機器ユニット内の選択された連結部分を連結がされる前の状態に変更して表示することになる。若しくは、現在の基本材料の内、削除したい連結部分を選択した状態で、連結削除ボタンが押下されると、上記材料組立手段140がこれを受け取り、選択された機器ユニットの対応する連結部分を連結される前の状態で表示する旨を表示受付手段110に通知する。これを受けて、表示受付手段110は、選択された機器ユニットの対応する連結部分を連結される前の状態で表示することになる。上記のように各基本パーツ同士の連結工程を繰り返すことにより、機器ユニットが確定することになる。なお、機器ユニットを確定する前に図6:S307NO、当該機器ユニットの耐荷重を計算する構成を採用しても構わない図6:S305YES→S306→S307YES→S308→END。例えば、上記のように、各基本パーツ同士の連結工程を繰り返すことにより、機器ユニットが完成した場合、表示受付手段110に備えた耐荷重計算ボタンを押下すると、耐荷重計算手段160がこれを受け取り、完成した機器ユニットに対して耐荷重を計算する構成が採用される。すなわち、耐荷重計算手段160は、完成した機器ユニットに使用された基本材料、連結部材、機構ユニットの情報を受け取り、これらに基づいて耐荷重を計算することになる。例えば、各基本材料の荷重、各連結部材の耐荷重、機構ユニットの耐荷重を耐荷重情報記憶手段160に記憶させる。そして、耐荷重計算手段160は、耐荷重情報記憶手段160に記憶された基本材料の荷重を参照することで、対象となる機器ユニットの基本材料の荷重を取得する。さらに、耐荷重計算手段160は、耐荷重情報記憶手段160に記憶された連結部材の耐荷重及び、機構ユニットの耐荷重を参照することで、対象となる機器ユニットの耐荷重を取得する。耐荷重計算手段160は、対象となる機器ユニットの連結部材及び、機器ユニットが基本材料の荷重を十分支持可能か否かを判断できる。基本材料の荷重を十分支持可能か否かの判断を表示受付手段110に表示させる構成を採用してもよい。そして、上記機器ユニットが完成すると、機器ユニット登録手段170が完成した機器ユニット情報基本材料、連結部材、機構ユニット、耐荷重のように上記機器ユニットを表示受付手段110に再表示させるために必要な情報である。を機器ユニット情報記憶手段175に記憶させることになる。すなわち、機器ユニット情報記憶手段175に、機器ユニット毎に上記機器ユニット情報が関連付けられて記憶されることになる。分割継手次に、本発明の機器ユニット開発支援装置で使用する分割継手2000A、2000B、2000C、2000D、2000E、2000F、2000G以下省略のため分割管継手2000と示すこともある。について図面を参照して説明する。図7は、通常の管継手の全体構成を示す概略模式図であり、図8及び、図9から図14は、本発明の分割管継手2000の全体構成を示す概略模式図であり、図15は上記分割継手2000を使用して各基本材料3000同士を連結したときの概略模式図である。ただし、本発明に直接には関係しない各部の詳細は省略している。もちろん上記分割継手2000はコンピュータ上で表示可能なモデルであり、3次元ソリッドモデルが望ましい。すなわち、図8に示すように、本発明の機器ユニット開発支援装置で使用する分割管継手2000は、複数の開口を有する構造の管継手を分割した形状である。例えば、図7に示す所定形状の管継手を分割することで、本発明の分割管継手2000が構成される。図7Aは、2本の丸管を繋げるための2本口継手1000であり、中央部分が屈曲した形状である。本実施例では直角方向に屈曲させた。つまり、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲した形状になっている。すなわち、上記2本口継手1000を使用することで、中央部分を屈曲させた状態で2本の丸管を繋げることが出来る。図7Bは、3本の丸管を繋げるための3本口継手1100であり、2本の丸管を直線状に繋げた状態で継手中央に3本目の丸管を繋げることが可能である。つまり、直線状の円筒管の中央から円筒が突出した形状になっている。すなわち、上記3本口継手1100を使用することで、直線状に繋げられた2本の丸管から直交する方向に3本目の丸管を繋げることが出来る。図7Cは、3本の丸管を繋げるための3本口管継手1200であり、2本の丸管の中央部分を屈曲させた状態で継手中央に3本目の丸管を繋げることが可能である。つまり、直線状の円筒管を長手方向中央で屈曲させ本実施例では直角方向に屈曲させた、当該屈曲部から他の円筒が突出した形状になっている。すなわち、上記3本口継手1200を使用することで、互いに直交させた状態で、3本の丸管を繋げることが出来る。図7Dは、4本の丸管を繋げるための4本口管継手1300であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から互いに直交する2本の丸管を突出させた状態で4本の丸管を繋げることが出来る。つまり、直線状の円筒管の長手方向中央に3本目の丸管を繋げるための円筒以下N本目の丸管を繋げるための円筒という意味で、N本目の円筒と表現する。を突出させ、当該3本目の円筒に直交する状態で4本目の円筒を上記直線状の円筒管の長手方向中央から突出させた形状になっている。すなわち、上記4本口継手1300を使用することで、直線状に繋げられた2本の丸管から、互いに直交する2本の丸管を突出させた状態で、上記4本の丸管を繋げることが出来る。図7Eは、4本の丸管を繋げるための4本口管継手1400であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から2本の丸管を突出させた状態で4本の丸管を繋げることが出来る。上記図7Eの継手とは4本目の円筒の突出方向が異なっている。つまり、2本の直線状の管体を相互に直交させた形状であり、直線状の円筒管の長手方向中央に3本目の円筒を突出させ、当該3本目の円筒に反対方向に4本目の円筒を上記直線状の円筒管の長手方向中央から突出させた形状になっている。図7Fは、5本の丸管を繋げるための5本口管継手1500であり、直線状に繋げられた2本の丸管の中央から3本の丸管を突出させた状態で5本の丸管を繋げることが出来る。上記図7Eの継手に、5本目の円筒を繋げた構成になっている。つまり、直線状の円筒管を2本形成し、当該2本の直線状の円筒管が互いに直交するように繋げ、上記円筒管の中央から上記円筒管に直交する3本目の円筒を突出させた形状になっている。図7Gは、6本の丸管を繋げるための6本口管継手1600であり、直線状の円筒を3本形成し、上記直線状の円筒が互いに直交するように、繋げた形状になっている。本実施例の分割管継手2000は上記管継手1000~1600を管体側面に沿って分割した形状である。例えば、図8に記載の各図は図7に記載の各管継手1000~1600に切断線を入れた図である。以下管継手の切断方法を説明することで、本発明の分割管継手2000の構成を説明する。図8Aは図7Aの管継手に備える二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、上記二つの開口を切断した様子を示している。なお、上記分割管継手2000Aは、上記管継手1000を切断する他、一体成型により分割管継手2000Aを形成しても構わない。図8Bは図7Bの管継手1100に備える三つの開口の内、真ん中の開口を上にした状態で上方から垂直に、上記三つの開口を切断した様子を示している。すなわち、直線状に繋げた丸管に垂直に突出させた開口を上にすることになる。もちろん、直線状に繋げた丸管を立設させた状態で上記、三つの開口を切断する構成を採用しても構わない。なお、分割管継手は、上記管継手1100を切断する他、上記分割管継手を一体成型により形成しても構わない。図8Cは図7Cの管継手1200に備える三つの開口の内、真ん中の開口を下にした状態で水平面と平行に切断した様子を示している。すなわち、屈曲部分から突出した開口を下にした状態で、当該屈曲部分を形成する丸管を水平面と平行に切断する。そして、図8Cに示す分割管継手2000A図8Aに示す分割管継手2000Aと同じ構成となる。を取り外した状態で、上記下にした開口を上方から切断することで、分割管継手2000C,2000Dを形成する。図9、図10、図11は上記管継手1200を切断した分割管継手2000A,2000C,2000Dを示している。図9A、図10Aは斜視図であり、図9B、図10Bは平面図、図9C図10C、図9D図10Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手2000A、2000C、2000Dは、上記管継手1200を切断する他、上記分割管継手2000A,2000C,2000Dを一体成型により形成しても構わない。図8Dは図7Dの管継手1300に備える四つの開口の内、真ん中の開口を下にした状態で、四つ若しくは三つの開口を切断した様子を示している。すなわち、図8Dに示すように、本実施例の管継手1300は、直線状に伸ばした丸管に2本の丸管が直交する構成である。上記直線状に伸ばした丸管に直交する丸管の上方から垂直に、当該直線状丸管の側面に沿って2本の切断線を入れる。そして、上記直線状丸管の対向側面の内、上記2本の切断線の中心に対応する線に沿って、上記直線状丸管を上方から垂直に切断することになる。図12、図13、図14は上記管継手1300を切断した分割管継手2000E。2000Fを示している。図12A、図13Aは斜視図であり、図12B、図13Bは平面図、図12C図13C、図12D図13Dが正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手2000E,2000Fは、上記管継手1300を切断する他、上記分割管継手2000E,2000Fを一体成型により形成しても構わない。図8Eは図7Eの管継手1400に備える四つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、上記四つの開口を切断した様子を示している。なお、分割管継手2000Gは、上記管継手1400を切断する他、上記分割管継手2000Gを一体成型により形成しても構わない。図8Fは図7Fの管継手1500に備える二つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、四つの開口をそれぞれ切断した様子を示している。すなわち、直線状に伸びた丸管から突出する三つの丸管の内、互いに直交する丸管を上方から垂直に切断するように、上記直線状の丸管を切断する。上記直線状に伸びた丸管側面から上記丸管が突出していない面については切断しない。したがって、各切断線は上記直線状の丸管の中心から90度若しくは180度ずつ離間することになる。図12は上記管継手1500を切断した分割管継手2000E、2000G図8D、図12に示す分割管継手2000E及び、図8Eに示す分割管継手2000Gと同じ構成となる。を示している。図12Aは斜視図であり、図12Bは平面図、図12C、図12D、が正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手2000E、2000Gは、上記管継手1500を切断する他、上記分割管継手2000E、2000Gを一体成型により形成しても構わない。図8Gは図7Gの管継手1600に備える六つの開口の内、一方の開口を下にした状態で上方から垂直に、四つの開口をそれぞれ切断した様子を示している。すなわち、直線状に伸びた丸管から突出する四つの丸管の内、互いに直交する丸管を上方から垂直に切断するように、上記直線状の丸管を切断する。各切断線は上記直線状の丸管の中心から900度ずつ離間することになる。図12は上記管継手1500を切断した分割管継手2000E図8D、図8Fに示す分割管継手2000Eと同じ構成となる。を示している。図12Aは斜視図であり、図12Bは平面図、図12C、図12D、が正面図若しくは側面図を示している。なお、分割管継手は、上記管継手1600を切断する他、上記分割管継手を一体成型により形成しても構わない。上記のように構成した分割管継手2000を用いることで、基本材料3000同士の連結構造を簡単に構成することができる。図15は図8に示す分割管継手2000を用いた基本材料3000同士の連結構造5000A、5000B,5000C、5000D、5000E,5000F,5000G以下省略のため基本材料3000の連結構造5000と示すこともあるの例を示した図である。丸管等の基本材料3000に孔図示しないを形成し、上記分割管継手2000に設けた孔2100と当該基本材料3000の孔にボルト及びナット等の固定手段4000により固定することにより、上記基本材料3000同士が連結することになる。上記のように構成した連結構造5000によると、基本材料5000同士を連結させる際に、上記基本材料5000に孔をあける以外の加工を施す必要がない。ここで、図15Aの基本材料3000の連結構造5000Aは、図8Aに示す分割管継手2000Aを使用した連結構造5000である。同じく、図15Bは、図8Bに示す分割管継手2000Bを使用した連結構造5000であり、図15Cは、図8Cに示す分割管継手2000A,2000C,2000Dを使用した連結構造5000であり、図15Dは、図8Dに示す分割管継手2000E、2000Fを使用した連結構造5000であり、図15Eは、図8Eに示す分割管継手2000Gを使用した連結構造5000であり、図15Fは、図8Fに示す分割管継手2000E、2000Gを使用した連結構造5000であり、図15Gは、図8Gに示す分割管継手2000Eを使用した連結構造5000である。更に、上記のように分割管継手2000を構成することで、当該分割管継手2000は複数の連結構造5000に使用することが可能となる。例えば、図8A、図8Cに示す分割管継手2000Aは、図15A及び図15Cに示す基本材料3000の連結構造5000A、5000Cに用いることが可能である。図12、図8D、図8F、図8Gに示す分割管継手2000Eは、図15D、図15F及び、図15Gに示す基本材料3000の連結構造5000D、5000F、5000Gに用いることが可能である。更に、図8E図8Fに示す分割管継手2000Gは、図15E及び図15Fに示す基本材料3000の連結構造5000E、5000Fに用いることが可能である。上記実施例においては丸管を前提に説明したが、丸管以外の管であってもよい。例えば、角パイプであっても本発明の分割管継手2000は好適に使用可能である。基本材料3000は管体以外であってもよい。例えば中身の詰まった鋼材であっても構わない。上記基本材料3000の連結構造5000として、上記基本材料3000を上記分割管継手2000により連結した後、締付管6000により当該分割管継手2000を締め付けて固定する構成を採用してもよい。すなわち、固定ピン5100及び、締付管6000が、上記固定手段4000として機能することになる。例えば、図15に示すように、固定ピン5100を形成する。上記固定ピン5100が、上記分割管継手2000と、基本材料3000とを係止することになる。支持部材は、基本材料3000同士を分割管継手2000により連結した際に上記基本材料3000に形成された孔当該分割管継手に形成される孔に嵌めこまれるような外径を備えることは言うまでもない。上記のように、固定ピン5100により基本材料3000と分割管継手2000が係止されると、上記分割管継手2000を締付管により締めつける。締付管は、組み合わせた際の上記分割管継手2000の筒状部分の外径と同一の内径を備える筒状管体である。なお、上記分割継手2000、上記機器ユニットを構成する基本材料、連結部材、機構ユニット、更には平面状枠、上部枠体を模した玩具により、機器ユニットを開発できる開発キットを構成できる。そして、上記機器ユニット開発支援装置若しくは、機器ユニット開発支援システムに関連した玩具として、上記機器ユニット開発キットにより、ユーザに機器ユニットを開発させることが可能となる。実施の形態2機器ユニット配置工程実施の形態1では、本発明の開発支援装置による機器ユニットの開発処理を説明した。次に、上記開発支援装置100を使用してコンピュータ上で、上記機器ユニットを所定の施設に配置する処理を説明する。上記処理を上記各図及び、図16から図20を参照して説明する。図16は、開発支援装置100の機能ブロック図であり、図17、図18は、本発明の機器ユニット配置処理を示すフローチャートである。図10,図20は本発明に使用されるデータベースの例である。なお、フローチャートにおける数字の前に付されたアルファベットSはステップを意味する。上記機器ユニットを開発する処理については、実施の形態1と同様であるので、図示及び説明は省略する。本実施例においては、上記開発支援装置100により、上記機器ユニットが複数設計され、それぞれの機器ユニットが選択可能に記憶されているものとする。まず、本発明の開発支援装置100に、上記機器ユニットを配置したい設置施設例えば、遊具施設、食堂、建築施設のような少なくとも上記機器ユニットを設置可能な面積を有する施設を称する。以下同じ。に関する床面積、天井高、予算を入力すると図17:S401NO、上記設置施設面積に基づいて平面状の矩形枠が設定される図17:S401YES→S402。例えば、表示受付手段110に備えたユニット配置ボタンを押下すると、床枠設定手段180がこれを受け付け、上記床面積、天井高、予算等が入力可能なテーブルを表示する旨表示受付手段110に通知する。これを受けて表示受付手段110は、上記床面積、天井高、予算等が入力可能なテーブルを表示する。ユーザは機器ユニットを配置させたい設置施設の床面積、天井高、予算を入力若しくはリスト上記設置施設の床面積、天井高、予算が予め選択可能なリストであるから選択する。これを受けて、上記床枠設定手段180が、上記床面積に基づいて平面状矩形枠を表示受付手段110に表示させる。床枠設定手段180は、上記床面積を取得し、床枠情報規則記憶手段185を参照することで、当該特定の機構ユニットの形状情報を取得する。床枠情報規則記憶手段185には、上記設置施設に設定される枠体に関する情報が記憶されている。図19Aに示すように、床枠情報規則記憶手段185は、床枠情報規則テーブル330に、床面積項目332と床枠形状規則項目334を関連付けて記憶している。床面積項目332とは、ユーザが入力若しくは選択した床面積に対応する項目であり、床枠情報規則項目334とは、例えば、所定の面積に対する矩形枠を算出する規則であり、上記設置施設に設定される床枠の形状に関する規則である当該規則に基づいて表示受付手段110に表示させるための情報を含む。したがって、床枠設定手段180は、上記のように取得した床面積に対応する床面積を参照し、当該床面積に関連付けられた床枠形状規則を上記床枠情報規則記憶手段185から取得する。上記のように床枠形状規則を取得した床枠設定手段180は、取得した床枠形状規則に基づいて設定される平面状床枠を表示受付手段110に表示させる旨通知する。ユーザは上記設置施設の床形状床全体を上面視した場合の床全体の形状であるに基づき上記平面状矩形枠を変更するか否かを判断する。若しくは、床枠設定手段180により、上記設置施設の床形状が表示受付手段110に表示される構成を採用しても構わない。ユーザが上記矩形枠の変更を希望する場合、上記平面状矩形枠の形状を変更できる構成を採用する図17:S403YES。例えば、上記床枠設定手段180が上記平面状矩形枠の形状を任意に変更可能なように、上記表示受付手段110に表示させる構成を採用する。マウス等の選択手段によるドラック及びクリックを実行することで、上記平面状矩形枠の形状を変更してもよい。更に、変更後の平面状矩形枠の床面積が表示される構成を採用してもよいし、上記床面積を一定に保った状態で、上記平面状矩形枠の形状を変更可能なように表示させる構成を採用しても構わない。上記平面状矩形枠の形状変更がない場合、次にユーザは当該平面状矩形枠内の領域すなわち矩形枠で囲まれた領域内の任意の一領域に、上記機器ユニットを配置する図18:START→S501。例えば、表示受付手段110に備えた機器ユニット選択ボタンを押下すると、機器ユニット選択手段188がこれを受け付け、選択可能な機器ユニットを表示受付手段110に表示させる。例えばユーザが過去に開発した機器ユニットの一覧を選択可能に表示する構成を採用する。図19Bに示すように、機器ユニット情報記憶手段175が、機器ユニット情報テーブル340に、予算項目342と機器ユニット名項目344を関連付けて記憶し、機器ユニット選択手段188が、ユーザが入力した予算に対応する予算項目344を参照することで、当該予選で設置可能な機器ユニットを上記表示受付手段110に選択可能に表示させる構成を採用してもよい。ユーザが上記複数の機器ユニットから希望する機器ユニットを選択すると、上記機器ユニット選択手段188がこれを受け取る。機器ユニット選択手段188は、特定の機器ユニットが選択された旨の信号を取得し、上記機器ユニット情報記憶手段175を参照することで、当該特定の機構ユニットの形状情報を取得する。機器ユニット情報記憶手段175には、上記機器ユニットに関する情報が記憶されている。図19Bに示すように、機器ユニット情報記憶手段175は、機器ユニット情報テーブル340に、機器ユニット名項目344と機器ユニット情報項目346を関連付けて記憶している。機器ユニット名項目344とは、上記機器ユニットの名称であり、機器ユニット情報項目346とは、上記機器ユニットの形状を表示受付手段110に再表示させるための情報であるすなわち、前述の基本材料、連結部材、機構ユニット、荷重、耐荷重の各情報をいう。したがって、機器ユニット選択手段188は、上記のように選択された特定の機器ユニットに対応する機器ユニット名を参照し、当該機器ユニット名に関連付けられた機器ユニット情報を上記機器ユニット情報記憶手段175から取得する。上記のように機器ユニット情報を取得した機器ユニット選択手段188は、選択された機器ユニットの形状を表示受付手段110に表示させる旨通知する。上記のように機器ユニットが表示されると、次に上記機器ユニットを固定現実に固定されたときに、当該機器ユニットが作動可能な状態で固定されることは言うまでもない。するのに必要な連結部材、上部枠体上記平面状枠上部に延伸される枠をいう以下同じ。が設置される。まず、上記平面状矩形枠内の一領域に配置された上記機器ユニットを当該一領域に固定したい場合すなわち、機器ユニットの変更がない場合、当該機器ユニットを固定するために必要な連結部材が取得される図18:S502NO→S503。例えば、表示受付手段110に連結部材の一覧を選択可能に表示させ、ユーザにより上記連結部材が選択される。機器ユニット設置手段190は、上記のように選択された特定の連結部材に対応する連結部材名を参照し、当該連結部材名に関連付けられた連結部材情報を上記連結部材情報記憶手段145図3B参照から取得する。上記のように連結部材情報を取得した機器ユニット設置手段190は、選択された連結部材の形状を表示受付手段110に表示させる。そして、マウス等の選択手段により連結部材が選択され、ドラック等によりコンピュータ上で機器ユニットを当該連結部材で固定させることで、固定された状態の当該機器ユニットを表示受付手段110が表示することになる図18:S504。固定方法としては、実施の形態1で使用した分割継手を使用してもよい。更に。平面状矩形枠と上記機器ユニットが固定される方法や、上記平面状矩形枠を上方に延伸した上部枠体と上記機器ユニットが固定される構成を採用してもよい。もちろん、平面状矩形枠及び上部枠体はパイプにより形成されている。そして上記平面状枠体同士、上部枠体同士、平面状枠体と上部枠体が上記分割継手のような連結部材で連結されてもよい。上記のように、機器ユニットが連結された場合以下上記平面状枠体、上部枠体に連結された連結機器ユニットを連結機器ユニットと称す、表示受付手段110に備えた耐荷重計算ボタンを押下すると、耐荷重計算手段160がこれを受け取り、完成した連結機器ユニットに対して耐荷重を計算する構成が採用される図18:S505。すなわち、耐荷重計算手段160は、完成した連結機器ユニットに使用された連結ユニットの荷重を受け取り、これらに基づいて耐荷重を計算することになる。例えば、耐荷重計算手段160は、対象となる機器ユニットの機器ユニット名を参照することで機器ユニットの荷重を機器ユニット情報記憶手段175から取得する。さらに、耐荷重計算手段160は、耐荷重情報記憶手段160に記憶された連結部材の耐荷重を参照することで、対象となる連結機器ユニットの耐荷重を取得する。耐荷重計算手段160は、対象となる連結機器ユニットの連結部材が機器ユニットの荷重を十分支持可能か否かを判断する。機器ユニットの荷重を十分支持可能か否かの判断を表示受付手段110に表示させる構成を採用してもよい。ユーザが、次の領域に機器ユニットを配置したい場合には上記の処理が繰り返される図18:S506YES。上記連結機器ユニットが完成すると、機器ユニット登録手段170が完成した連結機器ユニット情報機器ユニット、連結部材、耐荷重のように上記連結機器ユニットを表示受付手段110に再表示させるために必要な情報である。を機器ユニット情報記憶手段175に記憶させることになる。すなわち、機器ユニット情報記憶手段175には、識別可能な設置施設毎に上記連結機器ユニット情報が関連付けられて記憶されることになる図18:S506NO→END。なお、上記機器ユニットを構成する基本材料、連結部材、機構ユニット、更には平面状枠、上部枠体を模した玩具により、機器ユニットを開発できる開発キットを構成できる。そして、上記機器ユニット開発支援装置若しくは、機器ユニット開発支援システム200に関連した玩具として、上記機器ユニット開発キットにより、ユーザに機器ユニットを開発させることが可能となる。実施の形態3図21、図22に示すように、ユーザ端末装置500と、サーバ400及び、実施の形態1で説明した開発支援装置100がネットワークを介して接続され、上記開発支援装置100が、ユーザ端末により操作可能に構成されることで、開発支援システム200を構成することが可能となる。若しくは上記開発支援装置100を複数備え、ネットワークを介してサーバと接続されることで、スタンドアロン型の開発支援システム200を構成することが可能となる。すなわち、サーバ400は、サーバ側機器ユニット情報記憶手段440を備え、所定期間の経過毎に、開発支援装置100側の機器ユニット情報記憶手段175に記憶された機器ユニット情報が、サーバ側の機器ユニット情報記憶手段440に送信される。例えば、所定時間経過すると、上記開発支援装置100に備えた機器ユニット登録手段170が、当該開発支援装置100側の機器ユニット情報記憶手段175を参照し、サーバ400に送信すべき機器ユニット情報を、通信手段112を介してサーバ400に送信する。機器ユニット登録手段170が、更新情報のみをサーバ400に送信する構成を採用しても構わない。サーバ側機器ユニット情報記憶手段440は、サーバ側通信手段410を介して上記機器ユニット情報を受信する。サーバ側機器ユニット情報取得手段420と、受信した機器ユニット情報をサーバ側機器ユニット情報記憶手段440に記憶させるサーバ側機器ユニット情報登録手段430を備える。そして、サーバ側送信機器ユニット情報取得手段420がサーバ側機器ユニット情報記憶手段440に記憶された機器ユニット情報を開発支援装置100の機器ユニット情報記憶手段175に送信する構成が採用できる。上記のように構成することで、過去に開発された機器ユニット情報がサーバに蓄積でき、ユーザの求めに応じて当該蓄積情報を再活用することが可能となる。なお、ネットワークを介して開発支援装置100を接続する場合、初めにユーザによるログイン手続きを行うことにより予め定められたユーザのみに上記開発支援システム200を提供することが可能となる。なお、上記機器ユニットを構成する基本材料、連結部材、機構ユニット、更には平面状枠、上部枠体を模した玩具により、機器ユニットを開発できる開発キットを構成できる。そして、上記機器ユニット開発支援装置若しくは、機器ユニット開発支援システム200に関連した玩具として、上記機器ユニット開発キットにより、ユーザに機器ユニットを開発させることが可能となる。"