"導電性支持体と、該導電性支持体上に絶縁層と、該絶縁層上に互いに所定間隔離間して配置された複数の電極と、前記絶縁層及び前記複数の電極を被覆する表面層と、を有してなり、前記表面層が、フッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有することを特徴とするトナー担持体。フッ素樹脂が、フルオロエチレンに由来する構造単位と、ビニルエーテル基に由来する構造単位とを含む共重合体である請求項1に記載のトナー担持体。ビニルエーテル基に由来する構造単位が、ヒドロキシル基を含む請求項2に記載のトナー担持体。フッ素樹脂の水酸基価が80mgKOH/g以上である請求項3に記載のトナー担持体。表面層が硬化剤を含有し、該硬化剤がイソシアネート化合物である請求項1から4のいずれかに記載のトナー担持体。イソシアネート化合物が、ブロック型イソシアネート化合物である請求項5に記載のトナー担持体。メタアクリレート化合物の架橋反応物が、3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物を含む請求項1に記載のトナー担持体。3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物における官能基が、メタアクリロイルオキシ基である請求項7に記載のトナー担持体。請求項1から8のいずれかに記載のトナー担持体と、前記トナー担持体表面にトナーを供給するトナー供給手段と、複数の電極と導電性支持体間の電界が周期的に反転するように前記複数の電極と前記導電性支持体間に電圧を印加する電圧印加手段とを有してなり、前記複数の電極間の電界によりトナーをホッピングさせてトナークラウドを形成することを特徴とする現像装置。電子写真感光体と、該電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを有する画像形成装置であって、前記現像手段が、請求項9に記載の現像装置であることを特徴とする画像形成装置。本発明は、従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、表面層の適切なトナー帯電性及び高耐久化が図れ、長期間に亘ってトナークラウドを安定的に形成し得、感光体表面の静電潜像にトナーを供給して静電潜像を現像化可能であるトナー担持体、該トナー担持体を有する現像装置、及び該現像装置を備えた画像形成装置を提供することを目的とする。前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、本発明のトナー担持体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に絶縁層と、該絶縁層上に互いに所定間隔離間して配置された複数の電極と、前記絶縁層及び前記複数の電極を被覆する表面層と、を有してなり、前記表面層が、フッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有することを特徴とする。本発明のトナー担持体においては、前記表面層が、フッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有することにより、表面層の適切なトナー帯電性及び高耐久化が図れ、長期間にわたってトナークラウドを安定的に形成し得、感光体表面の静電潜像にトナーを供給して静電潜像を現像化可能である。非接触方式の現像装置に用いられるトナー担持体であっても、トナー供給ローラとトナー規制部材がトナー担持体表面と物理的に接触し、トナー担持体の表面層の磨耗が生じる。また、トナー供給ローラによりトナー担持体表面を除電する際の放電の繰り返しにより、トナー担持体の表面層の磨耗が生じる。これは、従来のように、トナー担持体の表面層に非硬化性樹脂であるポリカーボネート樹脂を用いると、図1A~Cに示すように、トナー供給ローラによる放電の繰り返しによって、ポリカーボネート樹脂が切断されて低分子量化する。この低分子量化したポリカーボネート分子はトナー規制部材等の当接部材との摺擦により容易に削り取られ、トナー担持体の表面層の厚みが減少してしまう。本発明のトナー担持体は、表面層がフッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有するので、トナー供給ローラによる繰り返し放電により架橋反応物を構成するポリマーが部分的に切断されても、架橋構造によってポリマー骨格は保たれているので、耐磨耗性が向上し、長期間に亘って表面層の適切なトナー帯電性及び高耐久化が図れるものである。本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、表面層の適切なトナー帯電性及び高耐久化が図れ、長期間に亘ってトナークラウドを安定的に形成し得、感光体表面の静電潜像にトナーを供給して静電潜像を現像化可能であるトナー担持体、該トナー担持体を有する現像装置、及び該現像装置を備えた画像形成装置を提供することができる。トナー担持体本発明のトナー担持体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に絶縁層と、該絶縁層上に互いに所定間隔離間して配置された複数の電極と、前記絶縁層及び前記複数の電極を被覆する表面層とを有してなり、更に必要に応じてその他の部材を有してなる。<導電性支持体>前記導電性支持体としては、体積抵抗値が1010Ωcm以下の導電性を示すものであればその材質、形状、構造、大きさ等について特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記導電性支持体の形状としては、例えば、円柱状、円筒状、フィルム状などが挙げられる。前記導電性支持体の大きさとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、通常用いられる程度の大きさが好ましい。前記導電性支持体としては、例えば、Al、Ni、Fe、Cu、Au等の金属又はそれらの合金からなるもの;ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、ガラス等の絶縁性基体上に導電材料例えば、Al、Ag、Au等の金属;In2O3、SnO2等の金属酸化物の薄膜を形成したもの;樹脂中にカーボンブラック、グラファイト、アルミニウム,銅,ニッケル等の金属粉、導電性ガラス粉などを均一に分散させ、樹脂に導電性を付与したもの;導電処理した紙などが挙げられる。<絶縁層>前記導電性支持体と電極の間に交番電圧を印加するとその消費電力は絶縁層の誘電率に比例する。そのため、絶縁層の誘電率は小さいことが好ましい。また、絶縁層は電極へ印加した交番電圧が導電性支持体にリークしない絶縁性が求められ、かつ絶縁層上に電極及び表面層を形成できることが求められる。前記絶縁層は、体積抵抗値が1013Ωcm以上の絶縁性を示すものである。前記絶縁層は、少なくとも樹脂を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。-樹脂-前記樹脂としては、表面層塗工液に含まれる溶媒に溶解しないものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂;共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂;ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂、フッ素樹脂の架橋反応物などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、トナー担持体における消費電力の少なさによる観点から、フッ素樹脂の架橋反応物が特に好ましい。前記フッ素樹脂の架橋反応物は、フッ素樹脂を含有し、硬化剤、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。前記フッ素樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、フルオロエチレンとビニルエーテルモノマーの共重合体が特に好ましい。前記フルオロエチレンとしては、例えば、テトラフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンなどが挙げられる。前記ビニルエーテルモノマーとしては、例えば、シクロヘキシルビニルエーテル等のシクロアルキルビニルエーテル;エチルビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、i-プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、i-ブチルビニルエーテル、t-ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、ノニルビニルエーテル、フルオロアルキルビニルエーテル、パーフルオロアルキルビニルエーテル等のアルキルビニルエーテルなどが挙げられる。-その他の成分-前記その他の成分としては、例えば、各種可塑剤、レベリング剤等の添加剤などが挙げられる。前記絶縁層は、前記樹脂等をメチルエチルケトン等の溶媒で調製した絶縁層塗工液を、前記導電性支持体上に浸漬塗工法、スプレー塗工法等により塗布することで形成することができる。前記絶縁層の平均厚みは、特に制限はなく、絶縁層材料に応じて異なり適宜選択することができるが、1μm以上100μm以下が好ましく、1μm以上50μm以下がより好ましい。前記平均厚みが、1μm未満であると、電極とトナー間に電荷リークが生じないように絶縁するのが困難になることがあり、100μmを超えると、電極からの電界が弱くなり、トナーが表面層から遊離してホッピング可能な静電気力を生じることが困難になることがある。<電極>前記電極としては、大きさ、形状、構造、材質等については、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記材質としては、例えば、白金、金、銀、ニッケル、クロム、銅、鉄、亜鉛、スズ、タンタル、アルミニウム、インジウム、タングステン等の金属;アンチモンスズ酸化物ATO、インジウムスズ酸化物ITO、インジウム亜鉛酸化物IZO、フッ素ドープ酸化スズFTO等の酸化物;導電性ポリアニリン、導電性ポリピロール、導電性ポリチオフェン、ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン等の導電性高分子;カーボンなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記電極の形状についても、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、通常用いられる形状が好ましい。前記電極の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フォトレジスト法、インクジェット法、蒸着法、スパッタ法、印刷法などが挙げられる。前記電極は、前記絶縁層上に互いに所定間隔離間して配置され、電極パターンを形成している。前記電極の間隔ピッチとは、隣接する電極の中心間の最短距離を意味し、85μm~500μmが好ましい。前記電極の幅は、40μm~250μmが好ましい。前記電極の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、20nm~1μmが好ましく、50nm~300nmがより好ましい。前記電極パターンの配列としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、格子状などが挙げられる。<表面層>前記表面層は、絶縁層上の電極を被覆し、トナー等へのリーク防止、及びトナーとの摩擦帯電によりトナーを適度に帯電させる機能が求められる。また、長期間に亘ってこれらの機能を維持し続ける高耐久性を有するために磨耗が生じにくい機能として耐磨耗性が求められる。前記表面層は、上記機能を長期間に亘って満たす点から、フッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。なお、表面層が、フッ素樹脂の架橋反応物、及びメタアクリレート化合物の架橋反応物の少なくともいずれかを含有していることは、例えば、FT-IR、XPS等により架橋構造、含有元素、官能基等を分析することで、架橋反応物が表面層に存在することを示すことができる。<<フッ素樹脂の架橋反応物>>前記フッ素樹脂の架橋反応物は、フッ素樹脂を含有し、硬化剤、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。-フッ素樹脂-前記フッ素樹脂としては、フルオロエチレンに由来する構造単位と、ビニルエーテル基に由来する構造単位とを含む共重合体であることが好ましい。前記共重合体は、フルオロエチレンに由来する構造単位と、ビニルエーテル基に由来する構造単位とを共重合して得られる。前記フルオロエチレンに由来する構造単位を含むモノマーとしては、例えば、テトラフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンなどが挙げられる。前記共重合体におけるフルオロエチレンに由来する構造単位の割合は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、30モル以上が好ましく、40モル以上がより好ましい。上限値は、70モル以下が好ましい。前記ビニルエーテル基に由来する構造単位を含むモノマーとしては、例えば、シクロヘキシルビニルエーテル等のシクロアルキルビニルエーテル;エチルビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、i-プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、i-ブチルビニルエーテル、t-ブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、ノニルビニルエーテル、フルオロアルキルビニルエーテル、パーフルオロアルキルビニルエーテル等のアルキルビニルエーテル;2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、3-ヒドロキシプロピルビニルエーテル、2-ヒドロキシプロピルビニルエーテル、4-ヒドロキシブチルビニルエーテル、3-ヒドロキシブチルビニルエーテル、5-ヒドロキシペンチルビニルエーテル、6-ヒドロキシヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジオールモノビニルエーテル等のヒドロキシアルキルビニルエーテルなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、硬化剤により架橋可能であり、耐磨耗性に優れた表面層を形成できる点でヒドロキシル基を含むビニルエーテル基を有する構造単位を含むモノマーが好ましく、ヒドロキシアルキルビニルエーテルを含むことが特に好ましい。前記共重合体の製造には、前記フルオロエチレンに由来する構造単位を含むモノマー及びビニルエーテル基に由来する構造単位を含むモノマー以外にも、重合可能な二重結合を有する構造単位を含むモノマーであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ビニルエステル、アリルエーテル、アリルエステル、イソプロペニルエーテル、イソプロペニルエステル、メタリルエーテル、メタリルエステル、α-オレフィン、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステルなどが挙げられる。前記ビニルエステルとしては、例えば、酪酸ビニル、酢酸ビニル、ピバリン酸ビニル、バーサチック酸ビニル等の脂肪酸ビニルエステルなどが挙げられる。前記アリルエーテルとしては、例えば、エチルアリルエーテル、シクロヘキシルアリルエーテルなどのアルキルアリルエーテルなどが挙げられる。前記アリルエステルとしては、例えば、プロピオン酸アリル、酢酸アリル等の脂肪酸アリルエステルなどが挙げられる。前記イソプロペニルエーテルとしては、例えば、メチルイソプロペニルエーテル等のアルキルイソプロペニルエーテルなどが挙げられる。前記α-オレフィンとしては、例えば、エチレン、プロピレン、イソブチレンなどが挙げられる。前記フッ素樹脂としては、例えば、下記一般式1で表されるフルオロエチレンに由来する構造単位と、ビニルエーテル基に由来する構造単位との交互共重合体が好適である。ただし、前記一般式1中、Xは、フッ素原子及び塩素原子のいずれかを表し、R、R1、及びR2は、アルキル基を表し、R3及びR4は、アルキレン基を表す。a1~a5、b、c、d、及びeは、いずれも各構造単位のモル比率を表し、a1~a5、b、c、及びdは、それぞれ1モル以上、eは、0モル以上を表す。このようなフルオロエチレンに由来する構造単位とビニルエーテル基に由来する構造単位を共重合させてなる共重合体からなるフッ素樹脂は、ビニルエーテル基に由来する構造単位を含むため有機溶媒に溶解可能であり、絶縁層及び複数の電極上へ通常の塗工法によって容易に表面層を形成可能である。また、優れた絶縁性も有しており、電極のリークを防止するための被覆材料として好適である。前記フッ素樹脂は、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。前記フッ素樹脂の合成方法としては、特に制限はなく、公知の重合方法、例えば、溶液重合、沈殿重合、懸濁重合、塊状重合、乳化重合等を採用することができ、例えば、鶴田禎二、高分子合成方法改定版、日刊工業新聞社刊、1971、大津隆行、木下雅悦共著、高分子合成の実験方法、化学同人、昭和47年刊、124~154頁に記載されている方法などが挙げられる。例えば、ラジカル重合開始剤を用いた溶液重合により重合する場合には、溶剤としては、例えば、酢酸エチル、酢酸ブチル、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、ベンゼン、トルエン、アセトニトリル、塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノール、1-ブタノールなどが挙げられる。前記溶剤を、反応液総質量の5質量~70質量程度、好ましくは10質量~60質量となるように加えて反応液とし、更にラジカル重合開始剤を添加して、通常、反応温度50°C~100°C程度、反応圧力1kg/cm2~30kg/cm2程度で、反応時間1時間~30時間程度行えばよい。重合反応に用いられるラジカル重合開始剤としては、例えば、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス2-アミジノプロパンジハイドロクロライド、4,4’-アゾビス4-シアノペンタノイックアシッド等のアゾ系開始剤;ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、アセチルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、メチルエチルケトンパーオキサイド、ジイソプロピルパーオキシカーボネート、t-ブチルハイドロパーオキサイド、過硫酸カリウムなどが挙げられる。前記重合開始剤の使用量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、全モノマー成分に対して0.01質量~10.0質量が好ましい。前記フッ素樹脂としては、上述したように重合により調製してもよいが、市販品を用いてもよい。前記市販品としては、例えば、ルミフロンLF-100、ルミフロンLF-200、ルミフロンLF-200MEK、ルミフロンLF-200F、ルミフロンLF-302、ルミフロンLF-400、ルミフロンLF-600、ルミフロンLF-600X、ルミフロンLF-800、ルミフロンLF-906N、ルミフロンLF-910N、ルミフロンLF-916N、ルミフロンLF-936、ルミフロンLF-9010いずれも、旭硝子株式会社製などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、耐磨耗性、薄膜形成の容易さ、膜厚精度の高さの点から、ルミフロンLF-906N、ルミフロンLF-9010、ルミフロンLF-916Nが特に好ましい。前記フッ素樹脂の重量平均分子量Mwは1,000以上50,000以下が好ましく、3,000以上30,000以下がより好ましい。前記フッ素樹脂の水酸基価は、80mgKOH/g以上が好ましく、100mgKOH/g~200mgKOH/gがより好ましい。前記水酸基価が、80mgKOH/g以上であると、硬化剤で硬化した後に密な架橋ネットワークを形成することができ、より耐磨耗性に優れた表面層が形成可能である。ここで、前記水酸基価は、JISK0070-1966に準じて測定することができる。-硬化剤-前記硬化剤としては、前記フッ素樹脂を架橋し得るものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソシアネート化合物などが挙げられる。前記イソシアネート化合物としては、ポリオールを含むフッ素樹脂を硬化する点から、多価イソシアネート化合物、該多価イソシアネート化合物を常温で架橋しないようにブロック剤で保護したブロック型イソシアネート化合物などが挙げられる。前記多価イソシアネート化合物は、2以上のイソシアネート基を有する化合物であり、その変性体や多量体からなる2以上のイソシアネート基を有する化合物であってもよい。前記多価イソシアネート化合物としては、例えば、エチレンジイソシアネート、プロピレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレントリイソシアネート、リジンジイソシアネート等の脂肪族多価イソシアネート化合物;イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、ジイソシアネートメチルシクロヘキサン等の脂環族多価イソシアネート化合物;m-キシレンジイソシアネート、p-キシレンジイソシアネート等の無黄変性芳香族イソシアネート化合物などが挙げられる。前記硬化剤としてのイソシアネート化合物は、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。前記イソシアネート化合物の市販品としては、例えば、デュラネートTHA-100、デュラネートTPA-100、デュラネートTSS-100、デュラネートTSE-100、デュラネートTSR-100、デュラネートTPA-R80X、デュラネートTPA-B80E、デュラネート17B-60PX、デュラネートE402-B80Tいずれも、旭化成ケミカルズ株式会社製、スミジュールN3300、デスモジュールBL-3175、デスモジュールBL4265住化バイエル株式会社製、タケネートD-177N、タケネートD-173N、タケネートD-140Nいずれも、三井武田ケミカル株式会社製、コロネートHX日本ポリウレタン工業株式会社製などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、常温における表面層塗工液の保存性向上の点から、ブロック型イソシアネート化合物が好ましく、デュラネートTPA-R80X、TPA-B80E、17B-60PX、E402-B80T旭化成ケミカルズ株式会社製、デスモジュールBL-3175、BL4265住化バイエル株式会社製が特に好ましい。前記硬化剤の含有量は、前記フッ素樹脂の水酸基価と前記硬化剤のNCO基含有量に応じて適切な含有量とすることができ、一般的には未反応であるフッ素樹脂の水酸基を生じないために、水酸基に対してNCO基が0質量~10質量多い配合比率であることが好ましい。-その他の成分-前記その他の成分としては、例えば、各種可塑剤、レベリング剤等の添加剤、溶媒などを含有することができる。前記表面層は、前記フッ素樹脂、及び前記硬化剤などをメチルエチルケトン、シクロヘキサノン等の溶媒を用いて表面層塗工液を調製し、慣用される塗工法例えば、浸漬塗工法、スプレー塗工法によって形成することができる。<<メタアクリレート化合物の架橋反応物>>前記メタアクリレート化合物の架橋反応物は、メタアクリレート化合物を含有し、重合開始剤、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。-メタアクリレート化合物-前記メタアクリレート化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、3官能以上のラジカル重合性官能基を有するメタアクリレート化合物以下、3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物と称することがあるを含むことが好ましい。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物における3官能以上のラジカル重合性官能基としては、炭素-炭素2重結合を有し、ラジカル重合可能な官能基ラジカル重合性官能基であればいずれでもよい。前記ラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す1-置換エチレン官能基、1,1-置換エチレン官能基などが挙げられる。11-置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式2で表される官能基が好適に挙げられる。CH2=CH-X1-一般式2ただし、前記一般式2中、X1は、置換基を有していてもよいフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基、-CO-基、-COO-基、-CONR10-基ただし、R10は、水素原子、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表す。、又は-S-基を表す。これらの置換基としては、例えば、ビニル基、スチリル基、2-メチル-1,3-ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基などが挙げられる。21,1-置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式3で表される官能基が好適に挙げられる。CH2=CY-X2-一般式3ただし、前記一般式3中、Yは、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、-COOR11基ただし、R11は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル、フェネチル基等のアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、又は-CONR12R13ただし、R12及びR13は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル基、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等のアラルキル基、又は置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表し、互いに同一又は異なっていてもよい。、また、X2は、前記一般式2のX1と同一の置換基、単結合、又はアルキレン基を表す。ただし、Y及びX2の少なくともいずれか一方は、オキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、又は芳香族環である。これらの置換基としては、例えば、α-塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α-シアノエチレン基、α-シアノアクリロイルオキシ基、α-シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基などが挙げられる。なお、これらX、Yについての置換基に更に置換される置換基としては、例えば、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基などが挙げられる。これらのラジカル重合性官能基の中でも、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が特に好ましい。3つ以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物としては、例えば、水酸基がその分子中に3つ以上ある化合物とアクリル酸塩、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応又はエステル交換反応させることにより得ることができる。また、3つ以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。なお、ラジカル重合性官能基を3つ以上有するメタアクリレート化合物中のラジカル重合性官能基は、同一であっても異なってもよい。前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性以下、EO変性というトリアクリレート、トリメチロールプロパプロピレンオキシ変性以下、EO変性というトリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートPETTA、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性以下、ECH変性というトリアクリレート、グリセロールEO変性トリアクリレート、グリセロールPO変性トリアクリレート、トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレートDTMPTA、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸EO変性トリアクリレート、2,2,5,5-テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物としては、市販品を用いることができ、該市販品としては、例えば、KAYARADTMPTA、KAYARADDPCA120、KAYARADDPHA、KAYARADD310、KAYARADDPCA20いずれも、日本化薬株式会社製などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物としては、表面層中に緻密な架橋結合を形成するため、前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物中の官能基数に対する分子量の割合分子量/官能基数は250以下が好ましい。前記3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物中の官能基数に対する分子量の割合が250を超えると、表面層は柔らかく耐磨耗性が幾分低下するため、前記例示した3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物中、EO、PO、カプロラクトン等の変性基を有する化合物においては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。前記表面層に用いられるメタアクリレート化合物の含有量は、前記表面層全量に対して20質量~100質量が好ましい。前記含有量が、20質量未満であると、表面層の三次元架橋密度が少なく、耐磨耗性向上が達成されないことがある。前記表面層は、メタアクリレート化合物、特に、3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物を硬化した架橋反応物を含むものであるが、これ以外に塗工時の粘度調整、表面層の応力緩和、低表面エネルギー化や摩擦係数低減などの機能付与の目的で1官能及び2官能のラジカル重合性メタアクリレートモノマー、あるいはメタアクリレートオリゴマー、機能性モノマーなどを併用することができる。前記1官能のラジカル重合性メタアクリレートモノマーとしては、例えば、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、3-メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマーなどが挙げられる。前記2官能のラジカル重合性メタアクリレートモノマーとしては、例えば、1,3-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ビスフェノールA-EO変性ジアクリレート、ビスフェノールF-EO変性ジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。機能性モノマーとしては、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、2-パーフルオロオクチルエチルアクリレート、2-パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、2-パーフルオロイソノニルエチルアクリレートなどのフッ素原子を置換したもの、特公平5-60503号公報、特公平6-45770号公報記載のシロキサン繰り返し単位:20~70のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチルなどのポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレートなどが挙げられる。ラジカル重合性オリゴマーとしては、例えば、エポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエステルアクリレート系オリゴマーなどが挙げられる。前記1官能及び2官能のラジカル重合性メタアクリレートモノマー、ラジカル重合性メタアクリレートオリゴマーの含有量は、3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物100質量部に対し50質量部以下が好ましく、30質量部以下がより好ましい。前記含有量が、50質量部を超えると、表面層の三次元架橋密度が実質的に低下し、耐磨耗性の低下を招くことがある。-重合開始剤-前記表面層は、3官能以上のラジカル重合性メタアクリレート化合物を硬化したものであるが、更に必要に応じて架橋反応を効率よく進行させるために重合開始剤を含有することが好ましい。前記重合開始剤としては、例えば、熱重合開始剤、光重合開始剤、などが挙げられる。これらの重合開始剤は1種又は2種以上を混合して用いてもよい。前記熱重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジパーオキシベンゾイルヘキシン-3、ジ-t-ブチルベルオキサイド、t-ブチルヒドロベルオキサイド、クメンヒドロベルオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロヘキシプロパン等の過酸化物系開始剤;アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、4,4’-アゾビス-4-シアノ吉草酸等のアゾ系開始剤などが挙げられる。前記光重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン-1、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-メチル-2-モルフォリノ4-メチルチオフェニルプロパン-1-オン、1-フェニル-1,2-プロパンジオン-2-o-エトキシカルボニルオキシム等のアセトフェノン系又はケタール系光重合開始剤;ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤;ベンゾフェノン、4-ヒドロキシベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、1,4-ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤;2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤;エチルアントラキノン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、9,10-フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物などが挙げられる。なお、光重合促進効果を有するものを1種単独又は前記光重合開始剤と併用して用いることもでき、例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸2-ジメチルアミノエチル、4,4’-ジメチルアミノベンゾフェノンなどが挙げられる。前記重合開始剤の含有量は、ラジカル重合性を有する化合物全量100質量部に対して、0.5質量部~40質量部が好ましく、1質量部~20質量部がより好ましい。-その他の成分-前記表面層は、必要に応じて応力緩和や接着性向上の目的とした各種可塑剤、レベリング剤等の添加剤を含有することができる。前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂に使用されているものが利用可能である。前記可塑剤の前記表面層における含有量は、20質量以下が好ましく、10質量以下がより好ましい。前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーなどが挙げられる。前記レベリング剤の前記表面層における含有量は、3質量以下が好ましい。前記表面層は、メタアクリレート化合物、及び重合開始剤を少なくとも含有する表面層塗工液を塗布し、硬化させることにより形成される。前記表面層塗工液は、メタアクリレート化合物が液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、更に必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系溶媒;アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒;酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶媒;テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶媒;ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒;ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒;メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶媒などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記溶媒の使用割合は、前記メタアクリレート化合物全量に対し3倍量~10倍量が好ましい。前記表面層塗工液の塗布としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法などが挙げられる。前記表面層塗工液を塗布後、外部からエネルギーを与え硬化させ、表面層を形成するが、このとき用いられる外部エネルギーとしては、熱、光、放射線がある。熱のエネルギーを加える方法としては、空気、窒素などの気体、蒸気、又は各種熱媒体、赤外線、電磁波を用い塗工表面側あるいは支持体側から加熱することによって行われる。前記加熱温度は100°C~170°Cが好ましい。前記加熱温度が、100°C未満であると、反応速度が遅く、完全に硬化反応が終了しないことがあり、170°Cを超えると、高温になりすぎて硬化反応が不均一に進行し表面層中に大きな歪みや多数の未反応残基、反応停止末端が発生することがある。硬化反応を均一に進めるために、100°C未満の比較的低温で加熱後、更に100°C以上に加温し反応を完結させる方法も有効である。前記光のエネルギーとしては、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのUV照射光源が利用できるが、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。前記照射光量は、50mW/cm2~1000mW/cm2が好ましい。前記照射光量が、50mW/cm2未満であると、硬化反応に時間を要することがあり、1,000mW/cm2を超えると、反応の進行が不均一となり、表面層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生ずることがある。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。前記放射線のエネルギーとしては電子線を用いるものが挙げられる。これらのエネルギーの中で、反応速度制御の容易さ、装置の簡便さから熱及び光のエネルギーを用いたものが有用である。前記表面層の硬化条件としては、加熱又は光照射のエネルギーが低いと硬化が完全に終了しない可能性がある。この場合、耐磨耗性が十分でない可能性がある。一方、非常に高いエネルギーにより硬化させた場合、硬化反応が不均一となり未架橋部やラジカル停止部の増加や微小な硬化物の集合体となりやすい。この場合、耐磨耗性が十分でない可能性がある。前記表面層の平均最大厚み電極が無い部分の表面層の平均厚みは、トナー担持体の表面にトナーの電界カーテンを形成でき、また、電極のトナー担持体表面への露出を防ぐことができれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、0.5μm~50μmが好ましく、トナーホッピングの安定性の点から、5μm~50μmがより好ましい。前記平均最大厚みが、0.5μm未満であると、内部電極とトナー間に電荷リークが生じないように絶縁するのが困難であるため、0.5μm以上とするのが好ましい。前記平均最大厚みが、50μmを超えると、内部電極からの電界が弱くなるため、トナーが表面層から遊離してホッピング可能な静電気力を生じることが困難であるため、50μm以下とするのが好ましい。前記表面層の表面は、トナーのホッピングの強さのムラを生じさせないため一様で平滑な薄膜であることが好ましい。このようなミクロンレベルの一様で平滑な薄膜を形成する工法としてはウェット薄膜形成プロセスが好ましい。<トナー担持体の製造方法>前記トナー担持体の製造方法としては、例えば、アルミニウム製の導電性支持体上に、絶縁層、電極パターンを順次積層形成し、所定の電極パターンを有する電極を形成した絶縁層形成済みの支持体上に、表面層塗工液をスプレー法等により塗布する方法が挙げられる。その後、自然乾燥又は比較的低温で短時間乾燥し25°C~80°Cで1分間~10分間、UV照射あるいは加熱して硬化させる。UV照射の場合、メタルハライドランプ等を用いるが、照度は50mW/cm2以上、1,000mW/cm2以下が好ましく、例えば、200mW/cm2のUV光を照射する場合、硬化に際し、複数のランプからドラム周方向を均一30秒程度照射すればよい。このときドラム温度は50°Cを超えないように制御する。熱硬化の場合、加熱温度は100°C~170°Cが好ましく、例えば、加熱手段として送風型オーブンを用い、加熱温度を150°Cに設定した場合、加熱時間は20分間~3時間である。硬化終了後は、更に残留溶媒低減のため100°C~150°Cで10分間~30分間加熱して、トナー担持体が得られる。現像装置本発明の現像装置は、本発明の前記トナー担持体と、トナー供給手段と、電圧印加手段とを有してなり、更に必要に応じてその他の部材を有してなる。前記現像装置は、複数の電極間の電界によりトナーをホッピングさせてトナークラウドを形成する。<トナー供給手段>前記トナー供給手段は、前記トナー担持体表面にトナーを供給する手段であり、例えば、トナー供給ローラなどが挙げられる。<電圧印加手段>前記電圧印加手段は、複数の電極と導電性支持体間の電界が周期的に反転するように前記複数の電極と前記導電性支持体間に電圧を印加する手段である。<その他の部材>前記その他の部材としては、トナー担持体上に付着するトナーの量を規制するトナー規制部材、トナーを収納するトナー収納部などが挙げられる。画像形成装置及び画像形成方法本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、静電潜像形成手段と、現像手段と、転写手段と、定着手段とを少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。前記現像手段としては、本発明の前記現像装置を用いる。本発明で用いられる画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、定着工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、除電工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程等を含む。<静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段>前記静電潜像形成工程は、電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程である。前記電子写真感光体以下、感光体、静電潜像担持体と称することがあるとしては、その材質、形状、構造、大きさ、等について特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、その形状としてはドラム状が好適に挙げられ、その材質としては、例えばアモルファスシリコン、セレン等の無機感光体、ポリシラン、フタロポリメチン等の有機感光体、などが挙げられる。これらの中でも、長寿命性の点でアモルファスシリコン等が好ましい。前記静電潜像の形成は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。前記静電潜像形成手段は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記電子写真感光体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記電子写真感光体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、などの各種露光器が挙げられる。なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。<現像工程及び現像手段>前記現像工程は、前記静電潜像を、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程であり、現像手段により行うことができる。前記現像手段としては、本発明の前記現像装置を用いることができる。前記トナーとしては、粉砕法又は重合法にて製造された公知のトナーを用いることができる。<転写工程及び転写手段>前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。前記転写手段前記第一次転写手段、前記第二次転写手段は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、1つであってもよいし、2つ以上であってもよい。前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。なお、前記記録媒体としては、特に制限はなく、公知の記録媒体記録紙の中から適宜選択することができる。<定着工程及び定着手段>前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着手段を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、などが挙げられる。前記加熱加圧手段における加熱は、80°C~200°Cが好ましい。なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着工程及び定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。<その他の工程及びその他の手段>-除電工程及び除電手段-前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。-クリーニング工程及びクリーニング手段-前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記静電潜像担持体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。-リサイクル工程及びリサイクル手段-前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。-制御工程及び制御手段-前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。ここで、図2は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。図2において、1は、矢印A方向に回転するドラム状の感光体である、2は、感光体1の表面を一様に帯電する帯電手段としての帯電ローラである。3は、画像情報に対応するレーザー光等を感光体1の表面に照射する露光手段である。4は、感光体1の表面に形成された静電潜像にトナーを供給する現像装置である。5は、感光体1の表面に現像装置4で形成されたトナー像を転写用紙等の記録媒体P上に転写する転写手段としての転写ローラである。6は、記録媒体Pにトナー像を転写した後に感光体1の表面に残存するトナーを感光体1の表面から除去するクリーニング手段である。7は、記録媒体P上に転写された未定着トナー像を加熱、加圧して記録媒体P上に定着させる定着手段である。次に、画像形成装置によって記録媒体P上にトナー画像を形成する方法について説明する。図2に示すように、矢印A方向に回転する感光体1の表面を、帯電ローラ2によって所定の電圧を印加して一様に帯電させる。このように一様に帯電された感光体1の表面に所望の画像情報に対応するレーザー光を露光手段3から照射して感光体1の表面に静電潜像を形成する。続いて、このようにして形成された静電潜像に対して、現像装置4からトナーを供給して静電的に付着させて静電潜像をトナー像化させる。このようにして形成されたトナー像は、転写ローラ5によって感光体1の表面と記録媒体Pを圧接させて矢印B方向に記録媒体Pを搬送させながらバイアス電圧を印加して感光体1の表面から記録媒体Pの表面に転写される。その後記録媒体P上に転写されたトナー像は、定着手段7の加熱ローラ7a及び加圧ローラ7bによって加熱加圧されて記録媒体P上に定着される。このようにして記録媒体P上にトナー像を転写した感光体1は、感光体1の表面に残存するトナーをクリーニング手段6で除去して感光体1の表面をクリーニングし、再び、帯電ローラ2によって一様に帯電される。以後、前述のように、露光手段3によって静電潜像が形成され、現像装置4で静電潜像がトナー像化され、転写ローラ5で記録媒体P上にトナー像が転写され、クリーニング手段6で感光体1の表面がクリーニングされる動作が繰り返される。本発明においては、感光体1の表面に形成された静電潜像をトナーでトナー像化する現像装置4に特徴を有する。現像装置4は、図2に示すように、トナーTを収納する容器8内に、トナーを感光体1に開口部8aから供給するトナー担持体9が回転可能に取り付けられ、トナー担持体軸部9dに外部から駆動力を得るといった図示しない駆動手段によって矢印C方向に回転されるようになっている。そして、循環パドル10によってトナーTを攪拌しながら循環させてトナーTを帯電させると共に、トナーTをトナー担持体9の表面に供給する。このようにしてトナーTが供給されたトナー担持体9は、その表面にトナーTを静電力によって保持しながら汲み上げ、トナー担持体9と所定間隔を有して容器8に取り付けられたブレード状のトナー規制部材11によって汲み上げるトナー量が規制されている。トナー担持体9は、後述するように、開口部8aで交番電界が印加されてトナーTのクラウドが形成される。その結果、このクラウドからトナーTが静電気的に感光体1の表面の静電潜像に供給されてトナー像が形成されるようになっている。なお、図2の12は、補給トナーを供給するトナー供給ローラである。次に、図3に示すように、トナー担持体9は、感光体1と反対側から、導電性支持体91A、絶縁層95、電極パターン91B電極91Bb、表面層98の順に積層構造となっている。トナー担持体9は、図4A及び図4Bなお、図4Aは、図4Bの上面図におけるA-A’における断面図である。に示すように、第1の電極と第2の電極とを有し、一方の電極の機能を導電性支持体91Aに担わせ、導電性支持体91AをA相、絶縁層95上に形成された複数の線状の電極91Bbを有する電極パターン91BをB相とし、導電性支持体91Aと電極91Bbとの間の電位差によりトナー粒子をホッピングさせトナークラウドを形成するものである。なお、電極パターン91Bの形成は、円筒状に成形された導電性支持体91Aの周面に蒸着での銅薄膜が形成されたものからフォトレジスト法によって所望の形状に加工することにより可能である、形成方法について特に限定はなく、フォトレジスト法を用いたパターニング以外に、例えば、インクジェット装置等を用いた描画により形成しても構わない。導電性支持体91Aとしては、アルミニウム、アルミニウム合金等の導電性の優れた材料からなる支持体を用いることができる。また、導電性支持体91Aの大きさについては、特に制限はなく、適宜選択することができる。また、電極91Bbの幅d、及び電極91Bb間の間隔Dについては、特に制限はなく、適宜選定することができるが、後述する櫛歯電極型に比し間隔Dを広くすることができるため、短絡することを防止できるので好ましい。トナークラウドの形成は、電極91Bbの幅d、間隔D及び交番電圧等によって影響される。良好なトナークラウドを形成するには、電極91Bbの電極の幅dを40μm~250μm、間隔Dを85μm~500μmとすることが好ましい。また、交番電圧としては、周波数100Hz~5kHz、100V~3kVが好適である。電極91Bbを構成する材料は、高い導電性を有する材料であれば使用することができるが、ペースト状であると電極パターンを描画することによりこれを達成できるので好ましい。なお、本発明のトナー担持体9においては、交番電圧電源として単相の交番電圧を使用するようにしているが、位相又は周期の異なるただし、当然のことながらベクトル和が零にならない複数相の交番電圧電源も使用することが可能である。トナー担持体に設けられた2つの電極に周期的に正負の方向が入れ替わるように電圧を印加することにより、トナー担持体表面の電界が周期的に逆方向へと入れ替わる。時間的に変化する電界により、トナーが、感光体1の表面とトナー担持体9の表面層98との間でホッピングしてトナークラウドを形成し、このクラウドのトナーTが感光体1の表面に形成された静電潜像に向かって静電気的に吸引、付着してトナー像を形成できる。本発明は、上記のように、図4A及び図4Bに示す上下電極方式のトナー担持体に適用すると大きな効果を得るものであるが、図5A及び図5Bに示す櫛歯電極方式のトナー担持体に適用することも効果が著しく大きいものではないが可能である。ここで、櫛歯電極方式のトナー担持体について説明する。トナー担持体9は、図5A及び図5Bなお、図5Aは、図5Bの上面図におけるA-A’における断面図である。に示すように、線状の複数の電極90Aaを有する第1の電極パターン90Aと線状の複数の電極90Bbを有する第2の電極パターン90Bとが、電極90Aaと電極90Bbとが交互にトナー担持体の軸方向に平行に形成され、この電極パターン90A、90B上にこれらの電極90Aa、90Bb上に接着層不図示、電極90Aa、90Bbを保護するための表面層98が形成されている。支持体93としては、ポリイミド、ポリカーボネート、ナイロン、フッ素系樹脂、ポリアセタール、フェノール、ポリスチレン等の合成樹脂から形成された円筒状の絶縁性支持体、又は、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、チタン、ステンレスなどを切削、研摩などの金属加工をした円筒状の金属の導電性支持体に前記合成樹脂を被覆したものを使用することができる。以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。<フッ素樹脂の水酸基価の測定>試料0.5gを100mLのメスフラスコに精秤し、これにアセチル化試薬5mLを正しく加えた。その後、100°C±5°Cの浴中に浸して加熱した。1時間~2時間後フラスコを浴から取り出し、放冷後、水を加えて振り動かして無水酢酸を分解した。次いで、分解を完全にするため、再びフラスコを浴中で10分間以上加熱し、放冷後、有機溶剤でフラスコの壁をよく洗った。この液を前記電極を用いてN/2水酸化カリウムエチルアルコール溶液で電位差滴定を行い水酸基価を求めた。実施例1<トナー担持体の作製>-絶縁層塗工液1の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-200、旭硝子株式会社製190質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカル株式会社製35質量部を、メチルエチルケトン75質量部と混合して、絶縁層塗工液1を調製した。-表面層塗工液1の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-906N、旭硝子株式会社製、水酸基価118mgKOH/g、重量平均分子量Mw=7,00042質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカル株式会社製、ブロック型イソシアネート化合物20質量部を、メチルエチルケトン125質量部、及びシクロヘキサノン14質量部と混合して、表面層塗工液1を調製した。-トナー担持体の作製-直径16mm、長さ230mmの円柱状のアルミニウムAl製支持体上に、前記調製した絶縁層塗工液1を用いて浸漬塗工を行い、平均厚み20μmの絶縁層を形成した。これを絶縁層形成済みの支持体とした。絶縁層形成済みの支持体上に蒸着によって導電性金属箔膜である厚み0.8μmの銅箔膜を形成した。次いで、銅箔膜上にレジスト膜塗布液関西ペイント株式会社製、LDBL1000を厚みが5μmとなるように塗布した。銅膜及びレジスト膜に覆われた絶縁層形成済みの支持体に、幅d=100μm、長さL=200mm、間隔D=200μm図4A及び図4B参照で離間させた格子状のパターンをレーザー描画機で露光して、Na2CO3水溶液中で現像した後、FeCl3水溶液に浸漬させてエッチングを行い、前記格子状パターンと同一形状の電極パターンを有する電極を形成した。次に、このようにして所定の電極パターンを有する電極を形成した絶縁層形成済みの支持体の電極パターンの片側端部をマスキングし、前記調製した表面層塗工液1を用いてスプレー塗工を行い、160°Cで60分間加熱することにより電極を覆う最大平均厚み10μmの表面層を形成した。なお、表面層は絶縁層形成済みの支持体の端部で電極が露出した状態となるように塗布した。以上により、実施例1のトナー担持体を作製した。実施例2実施例1において、表面層塗工液1の調製で用いたフッ素樹脂ルミフロンLF-906N、旭硝子株式会社製、水酸基価118mgKOH/gをフッ素樹脂ルミフロンLF-9010、旭硝子株式会社製、水酸基価114mgKOH/gに代えた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。実施例3実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液2を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液2の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-916N、旭硝子株式会社製、水酸基価100mgKOH/g、数平均分子量Mn=7,000;トリフルオロクロロエチレン/4-ヒドロキシブチルビニルエーテル/エチルビニルエーテル/シクロヘキシルビニルエーテル共重合体25質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカル株式会社製、ブロック型イソシアネート化合物16質量部を、メチルエチルケトン145質量部、及びシクロヘキサノン16質量部と混合して、表面層塗工液2を調製した。実施例4実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液3を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液3の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-200MEK、旭硝子株式会社製、水酸基価52mgKOH/g56質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカル株式会社製、ブロック型イソシアネート化合物10質量部を、メチルエチルケトン120質量部、及びシクロヘキサノン13質量部と混合して、表面層塗工液3を調製した。実施例5実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液4を用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液4の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-906N、旭硝子株式会社製、水酸基価118mgKOH/g、重量平均分子量Mw=7,00049質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-100、旭化成ケミカル株式会社製13質量部をメチルエチルケトン125質量部、及びシクロヘキサノン14質量部と混合して、表面層塗工液4を調製した。実施例6実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液5を用い、スプレー塗工法を浸漬塗工法に変えた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液5の調製-フッ素樹脂ルミフロンLF-906N、旭硝子株式会社製、水酸基価118mgKOH/g、重量平均分子量Mw=7,000153質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカル株式会社製、ブロック型イソシアネート化合物73質量部を、メチルエチルケトン125質量部と混合して、表面層塗工液5を調製した。実施例7実施例1において、幅d=100μm、長さL=200mm、間隔D=200μm図4A及び図4B参照の電極パターンを有する電極を形成した絶縁層形成済みの支持体の電極パターンの片側端部をマスキングし、下記調製した表面層塗工液6を用いてスプレー塗工を行い、照度365nm300mW/cm2で照射し、硬化終了後は、残留溶媒低減、及び表面膜の安定化のため、150°Cで10分間加熱することにより電極を覆う最大平均厚み10μmの表面層を形成した以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液6の調製-3官能以上のラジカル重合性モノマー1KAYARADTMPTA、日本化薬株式会社製;トリメチロールプロパントリアクリレート、分子量:296、官能基数:31,000質量部3官能以上のラジカル重合性モノマー2KAYARADDPCA120、日本化薬株式会社製、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、分子量:1947、官能基数:61,000質量部光重合開始剤としての1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニルケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製100質量部レベリング剤としてのポリエステル変性アクリル基を有するポリジメチルシロキサンBYK-UV3570、BYK社製5質量部2-ブタノン8,000質量部実施例8実施例7において、下記のようにして調製した表面層塗工液7を用いた以外は、実施例7と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液7の調製-3官能以上のラジカル重合性モノマー1KAYARADTMPTA、日本化薬株式会社製、トリメチロールプロパントリアクリレート、分子量:296、官能基数:31,000質量部3官能以上のラジカル重合性モノマー3KAYARADDPHA、日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、分子量:579、官能基数:61,000質量部光重合開始剤としての1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニルケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製100質量部レベリング剤としてのポリエステル変性アクリル基を有するポリジメチルシロキサンBYK-UV3570、BYK社製5質量部2-ブタノン8,000質量部実施例9実施例7において、下記のようにして調製した表面層塗工液8を用いた以外は、実施例7と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液8の調製-3官能以上のラジカル重合性モノマー1KAYARADTMPTA、日本化薬株式会社製、トリメチロールプロパントリアクリレート、分子量:296、官能基数:31,000質量部3官能以上のラジカル重合性モノマー4KAYARADD-310、日本化薬株式会社製、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、官能基数:51,000質量部光重合開始剤としての1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニルケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製100質量部レベリング剤としてのポリエステル変性アクリル基を有するポリジメチルシロキサンBYK-UV3570、BYK社製5質量部2-ブタノン8,000質量部実施例10実施例7において、下記のようにして調製した表面層塗工液9を用いた以外は、実施例7と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液9の調製-3官能以上のラジカル重合性モノマー1KAYARADTMPTA、日本化薬株式会社製、トリメチロールプロパントリアクリレート、分子量:296、官能基数:31,000質量部3官能以上のラジカル重合性モノマー5KAYARADDPCA20、日本化薬株式会社製、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、分子量:1947、官能基数:61,000質量部光重合開始剤としての1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製100質量部レベリング剤としてのポリエステル変性アクリル基を有するポリジメチルシロキサンBYK-UV3570、BYK社製5質量部2-ブタノン8,000質量部実施例11実施例7において、下記のようにして調製した表面層塗工液10を用いた以外は、実施例7と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液10の調製-3官能以上のラジカル重合性モノマー1KAYARADTMPTA、日本化薬株式会社製、トリメチロールプロパントリアクリレート、分子量:296、官能基数:31,000質量部3官能以上のラジカル重合性モノマー2KAYARADDPCA120、日本化薬株式会社製、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、分子量:1947、官能基数:61,000質量部光重合開始剤としての1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニルケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ社製100質量部2-ブタノン8,000質量部実施例12実施例7において、下記のようにして調製した絶縁層塗工液2を用いた以外は、実施例7と同様にして、トナー担持体を作製した。-絶縁層塗工液2の調製-アルキッド樹脂ベッコライトM6401-50、DIC株式会社製110質量部メラミン樹脂60質量部メチルエチルケトン110質量部比較例1実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液Aを用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液Aの調製-テトラヒドロフラン70質量部、及びシクロヘキサノン30質量部の混合液に、ビスフェノールZ型ポリカーボネート樹脂下記構造単位M-15からなる重量平均分子量50,000の重合化合物、パンライトTS-2050、帝人化成株式会社製3質量部、及びシリコーンオイルKF-50、信越化学工業株式会社製0.002質量部を溶解して、表面層塗工液Aを調製した。比較例2<トナー担持体の作製>実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液Bを用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液Bの調製-アルキッド樹脂ベッコライトM6401-50、DIC株式会社製75質量部、及びメラミン樹脂スーパーベッカミンG-821-60、DIC株式会社製25質量部を、メチルエチルケトン305質量部に溶解して、表面層塗工液Bを調製した。比較例3<トナー担持体の作製>実施例1において、下記のようにして調製した表面層塗工液Cを用いた以外は、実施例1と同様にして、トナー担持体を作製した。-表面層塗工液Cの調製-シリコーン-アクリル樹脂サイマックUS-352、東亞合成株式会社製50質量部、及びイソシアネート硬化剤TPA-B80E、旭化成ケミカルズ株式会社製20質量部を、1-ブタノール230質量部に溶解して、表面層塗工液Cを調製した。<電極への電圧印加条件>次に、作製した各トナー担持体を、現像装置株式会社リコー製、imagioNeoC320の現像手段に組み込み、現像装置の開口部に取り付けた端子と導電性支持体に-400Vと0Vのそれぞれをピークに持つ各瞬間における平均電位が-200Vの交流バイアスを5kHzの周波数で交流電源から印加した。比較例4比較例1において、比較例1と同じトナー担持体を現像装置に組み込み、電極への電圧を印加しなかった以外は、比較例1と同様にして、以下の評価を行った。以上の実施例1~12及び比較例1~4のトナー担持体の内容について、下記表1にまとめて示す。<画像形成>トナーとして、画像形成装置株式会社リコー製、imagioNeoC320に搭載されるブラックBK色トナーワックス非含有粉砕トナーを現像装置に供給して使用した。現像装置及びトナーを画像形成装置株式会社リコー製、imagioNeoC320のブラックBKステーションに組み込んで50時間連続の画像出力を行った。次に、実施例1~12及び比較例1~4について、以下のようにして、トナー帯電性、表面層の磨耗量、異常画像の発生の有無、トナーホッピング現象、リーク現象、耐電圧、及び碁盤目剥離試験を行った。結果を表2に示す。<トナー帯電性>トナー帯電性は、50時間連続印刷後のトナー担持体と電子写真感光体の最接近部におけるトナー担持体上のトナーの電荷量をトナー重量で割った値で表し、サックイン法で測定した。具体的には、真空ポンプでトナー担持体上のトナーを吸引し、メッシュにかけて、KEITHLEY社製6514systemelectrometerによりトナーが有する電荷量を測定し、トナー担持体上のトナー層の厚みから最接近部におけるトナー担持体上のトナー重量を測定した。求めたトナーの電荷量をトナー重量で割ることで、トナー帯電性を求めた。なお、トナー帯電性は、10-μC/g~40-μC/gが許容範囲である。<表面層の磨耗量>渦電流式膜厚計フィッシャースコープMMS、フィッシャー社製を用いて、初期と50時間連続印刷後のトナー担持体を長手方向に1cm間隔で18点測定し、平均した値から、それぞれの表面層の平均厚みを求めた。表面層の磨耗量は、初期の表面層の平均厚みから50時間連続印刷後の表面層の平均厚みを引いた平均厚みの減少量で表した。<異常画像の発生の有無>異常画像の発生の有無は、50時間連続印刷後のベタ画像について、X-RITE社製500seriesspectrodesitometerで画像濃度を測定し、画像濃度が1.4以上の場合には異常画像なしとし、画像濃度が1.4未満の場合には濃度不足による色の薄い画像となるので異常画像ありと評価した。<トナーホッピング現象の評価>トナーホッピング現象は、感光体にベタ現像し、全トナー感光体へ現像されたトナー及びトナー担持体に残ったトナーに対して感光体へ現像されたトナーをサックイン法で測定し、トナー担持体上にトナーが残留しない状態をトナーホッピング100として、トナー担持体上でトナーがホッピングした割合が80以上の場合をトナーホッピング現象あり、トナー担持体上でトナーがホッピングした割合が80未満の場合をトナーホッピング現象なし、として評価した。<リーク現象の評価>リーク現象とは、トナー担持体の電極と芯金間に電圧をかけてもリークにより電圧がかからなくなる現象を意味し、このリーク現象は、トナー担持体の電極と芯金間の絶縁層による絶縁性が破壊され低抵抗部位が生じるため起こる。また、絶縁層に耐電圧が低い材料を使用すると生じる。具体的には、トナー担持体の電極と芯金間に矩形電位を入力し、入力どおりの電位差矩形波が維持されているかをオシロスコープ横河電気株式会社製で見て、リーク現象の有無を評価した。リーク現象なしでは入力どおりの矩形波が維持されている。リーク現象ありでは、矩形波はその瞬間消えてなくなっている。<耐電圧の測定>耐電圧は、実施例及び比較例の電極形成方法と同様にして、表面層上に金属薄膜銅箔膜を5mm×10mmの面積で形成し、この金属薄膜と、絶縁層と表面層間に存在する電極パターンとの間に電圧を印加し、絶縁性が損なわれる電圧を耐電圧として測定した。耐電圧1,000V1kV以上が許容範囲である。<碁盤目剥離試験接着性>JISK5400の碁盤目剥離試験に準拠して、初期のトナー担持体について評価を行った。この碁盤目剥離試験の結果は、碁盤目数100個中の剥がれずに残存した碁盤目数を示し、この値が大きいほど表面層の接着性が強いことを示す。5/100以上が許容範囲である。表2の結果から、実施例1~12及び比較例1では、異常画像の出力は見られなかったが、比較例1は表面層の磨耗量が多かった。また、実施例11は、表面層塗工液にレベリング剤を用いなかったため表面層の平滑性が悪くなった。その結果、局所的に表面層が薄い部分が存在することにより、耐電圧がレベリング剤を用いた実施例7~10及び12に比べて低くなった。比較例2は、トナー担持体の表面層材料のトナー帯電性が高すぎるためトナーがトナー担持体表面上に静電気的引力で引き付けられた。そのため、トナー担持体表面でトナーのホッピングが生じなかった。その結果、正常な画像出力も行えなかった。比較例3は、トナー担持体の表面層の亀裂からトナー担持体内部の電極とトナー担持体当接部材との間において多数の放電リークが発生し、電極の電圧が維持できなかった。その結果、トナーをホッピングさせるための電界を発生させられなかったため正常な画像出力を行えなかった。比較例4では、電極への電圧を印加しなかったので、放電による磨耗がないため、表面層の磨耗量は少なかったが、トナーをホッピングさせるための電界を発生させられなかったため正常な画像出力を行えなかった。"