"複数のエネルギ消費機器を含む設備で消費されるエネルギの量を管理するエネルギ管理システムであって、第1の所定期間内に前記設備が削減するエネルギ量の目標値を設定する設定手段と、前記目標値を前記複数のエネルギ消費機器に分配する分配手段と、前記複数のエネルギ消費機器のそれぞれが、前記第1の所定期間のうちの一部の期間である第2の所定期間内に実際に消費したエネルギ量である実績値を計算する計算手段を備えており、前記分配手段は、前記複数のエネルギ消費機器について、前記実績値を考慮して、前記複数のエネルギ消費機器に対する前記目標値を再設定することを特徴とするエネルギ管理システム。前記複数のエネルギ消費機器について、単位時間当たりのエネルギ消費量が多いエネルギ消費機器には、より高い目標値を設定することを特徴とする請求項1のいずれかのエネルギ管理システム。前記複数のエネルギ消費機器について、単位時間当たりのエネルギ消費量が少ないエネルギ消費機器には、より低い目標値を設定することを特徴とする請求項1又は2のいずれかのエネルギ管理システム。前記複数のエネルギ消費機器について、前記実績値が前記目標値を超えている場合、他のいずれかのエネルギ消費機器の目標値を下げることを特徴とする請求項1~3のいずれかのエネルギ管理システム。前記目標値を再設定する場合、前記実績値から前記第1の所定期間の終了時点でのエネルギ消費量の予測値を計算し、この予測値と前記目標値を利用することを特徴とする請求項1~4のいずれかのエネルギ管理システム。しかしながら、これらの消費電力抑制方法は、電力の消費を抑制しようとするあまり、快適性が損なわれるという問題があった。そこで、本発明は、複数のエネルギ消費機器を含む設備で消費されるエネルギの量を管理するエネルギ管理システムであって、第1の所定期間内に前記設備が削減するエネルギ量の目標値を設定する設定手段と、前記目標値を前記複数のエネルギ消費機器に分配する分配手段と、前記複数のエネルギ消費機器のそれぞれが、前記第1の所定期間のうちの一部の期間である第2の所定期間内に実際に消費したエネルギ量である実績値を計算する計算手段を備えており、前記分配手段は、前記複数のエネルギ消費機器について、前記実績値を考慮して、前記複数のエネルギ消費機器に対する前記目標値を再設定することを特徴とする。本発明の他の形態では、前記複数のエネルギ消費機器について、単位時間当たりのエネルギ消費量が多いエネルギ消費機器には、より高い目標値を設定することを特徴とする。本発明の他の形態では、前記複数のエネルギ消費機器について、単位時間当たりのエネルギ消費量が少ないエネルギ消費機器には、より低い目標値を設定することを特徴とする。本発明の他の形態では、前記複数のエネルギ消費機器について、前記実績値が前記目標値を超えている場合、他のいずれかのエネルギ消費機器の目標値を下げることを特徴とする。本発明の他の形態では、前記目標値を再設定する場合、前記実績値から前記第1の所定期間の終了時点でのエネルギ消費量の予測値を計算し、この予測値と前記目標値を利用することを特徴とする。本発明に係るエネルギ管理システムによれば、複数のエネルギ消費機器のうちのいずれか一つ又は複数について目標値を下回った場合、そのエネルギ消費機器以外のエネルギ消費機器に該下回った分を分配し、省エネと快適性を両立しながら、システム全体として目標値を達成することができる。以下、添付図面を参照して本発明の実施形態を説明する。システム構成図1は、本発明のエネルギ管理システム以下、システムという。10を、複数のエネルギ消費機器である空調機以下、エアコンという。12121~12nからなる空調設備11に適用した例を示し、以下に説明する制御を実行するコントローラ制御装置13と、該コントローラ13の制御内容または制御結果の一部を視覚的に表示するディスプレイ表示装置14を有する。これらエアコン12、コントローラ13、ディスプレイ14はそれぞれ無線通信機15151~15n、16、17を備えており、コントローラ13とエアコン12、コントローラ13とディスプレイ14との間で、以下に説明する情報の伝達が可能に構成されている。無線に代えて、有線で通信可能に接続することも可能である。複数のエアコン12は、一つの建物に設置されたものであってもよいし、複数の建物に分散して配置されたものであってもよい。制御の基本概念図2を参照して、システム10が実行する制御の基本概念をまず説明する。図示するように、システム10では、該システム10によって管理されるエアコン12の情報例えば、運転条件に対応した消費電力が、コントローラ13、特にその記憶部18図1参照に記憶されている。コントローラ13は、複数のエアコン12が第1期間、例えば一ヶ月間に消費する当月総目標電力量Wm目標値と、その一ヶ月間の当月総省エネ目標ESm目標値を設定する図6のステップS1。当月目標電力量Wmは、過去の実績値に基づいてシステム10が自動的に計算してもよいし、設備11の利用者が設定するようにしてもよい。次に、コントローラ13は、複数のエアコン12が第2の期間、例えば一日第2期間に消費する当日総目標電力量Wd=Wm/一ヶ月の日数と、一日あたりの当日総省エネ目標ESd目標値=ESm/一ヶ月の日数を計算して設定する図6のステップS4。次に、コントローラ13は、各エアコン12が当日に消費する個別当日目標電力量WdiΣWdi=Wdと、各エアコン12が負担する個別当日省エネ分担量ESi目標値ΣESi=ESdを計算して設定する図6のステップS5。各エアコン12の省エネ分担量ESiは、エアコン12の能力又は消費電力に応じて決定され、消費電力の多いエアコンに対する省エネ分担量は、消費の少ないエアコンに対する省エネ分担量よりも多くすることが好ましい。次に、コントローラ13は、各エアコン12がそれに設定された省エネ分担量ESiの省エネを達成するように制御する図6のステップS6。次に、コントローラ13は、複数のエアコン12のそれぞれが当日第2期間に消費した個別当日消費電力量Wdi’実績値と当日に達成した個別当日省エネ達成量実績値ESi’を記録する。また、個別当日消費電力量Wdi’実績値と個別当日省エネ達成量実績値ESi’を集計して当日総消費電力量実績値Wd’=ΣWdi’と当日総省エネ達成量実績値ESd’=ΣESi’を計算する図6のステップS7。実績値の計算は第2期間の進行中も行われる。すなわち、第2期間の進行中、コントローラ13は、第2期間の開始から現時点までに実際に消費した電力量をもとに、個別当日消費電力量Wdi’予測値と個別当日省エネ達成量予測値ESi’を計算し、それらの予測値を集計して当日総消費電力量予測値Wd’=ΣWdi’と当日総省エネ達成量予測値ESd’=ΣESi’を計算する図6のステップS7。次に、コントローラ13は、当日総省エネ目標ESd目標値と当日総省エネ達成量実績値又は予測値ESd’との差=ESd-ESd’を計算する図6のステップS8と共にその差に基づいて、当日の個別当日目標電力量Wdiを再設定し図6のステップS11→S8、その再設定された個別当日目標電力量Wdiに基づいてエアコンを制御する。また、コントローラ13は、第2期間が終了したと判断すると図6のステップS10、その時点までの総消費電力量及び総省エネ達成量を集計し図6のステップS8、その集計結果に基づいて、第1期間の残りの削減電力量目標値を決定し図6のステップS3、その決定に基づいて残りの各第2期間の削減電力量目標値、各エアコンの省エネ分担量を決定し図6のステップS4、その決定された分担量に基づいて期間の終了までエアコンを制御する図6のステップS9,10。コントローラ13の制御内容はディスプレイ14に表示することができ、例えば、現時点までの、第1期間及び第2期間の総省エネ量、総省エネ目標、個別当日省エネ分担量などが表示される。目標値の再設定図3を参照して目標値の再設定について説明する。この図グラフは、第1期間一ヶ月の経過日数横軸と空調設備の使用電力量縦軸の関係を示す。図中、符号Lで示す直線は、原点経過日数=0、総使用電力=0と目標点経過日数=Md31日、総使用電力=当月総目標電力量Wmを結ぶ、制御目標ラインである。符号L’で示す曲線は、Nd日までの実績値当日総消費電力量実績値Wd’の累計ΣWd’を示す、実績ラインである。符号Lで示す直線は、Nd日までの実績値に基づいて予測された予測最大電力量Wmaxと予測最小電力量Wminを平均した平均予測値Wyの予測ラインを示す。図示する例では、Nd日までの実績値WnΣWd’が制御目標ラインを上回っている。したがって、Nd日までの制御内容に基づいて月末Md日まで空調設備を運転した場合、最終的な予測電力量Wyは当月総目標電力量Wmを超えるものと予想される。また、月末における当日総消費電力量実績値Wd’を当月総目標電力量Wm以下に抑制するためには、月末までのMd-Ndの間にWy-Wmの電力を更に削減する必要がある。したがって、Nd日までの実績に基づいて設定される、その後の制御目標ラインLは、ΣWd’Wm-ΣWd’/Md-Ndである。そして、コントローラ13は、上述のとおり、計算時点例えば、Nd日までの実績値ΣWd’に基づいて予測値Wyを計算し、この予測値Wyと当月総目標電力量Wmとの差に相当する電力量を月末までに削減すべく、翌日及び翌日以降の当日総目標電力量Wdと当日総省エネ目標目標値ESdを再設定し、その再設定された値に基づいてエアコン12を制御する。省エネ分担量設定人が快適または不快と感じる室温は、部屋の用途、実際の使用状況、周囲の環境などの複数の要素に大きく依存する。そのため、空調の制御温度と空調された空間に置かれた人が感じる快適度との関係は、固定的なものでなく、個々の事情に左右される。また、エアコンの性能は部屋の広さや利用目的等に応じて決定されており、設定温度と消費電力省エネ量の関係もエアコンごとに異なる。そのため、本発明のエネルギ管理システムでは、各エアコンの状況に基づいて設定された独自のトレードオフテーブル設定温度、省エネ量、快適度の関係を示すテーブルが用意されてコントローラ13に記憶されており、コントローラ13は各部屋における快適度が大幅に低下しないように、そのトレードオフテーブルに基づいて制御温度すなわち、省エネ分担量を調整する。図4は、2つのエアコンエアコン1とエアコン2に対して設定されたトレードオフテーブルの例を示す。図示する例では、エアコン1に比べてエアコン2では、設定温度を1°C変更すると、省エネ量が大きく増加するが、快適度は大きく低下することを示している。したがって、コントローラ13は、各エアコンについて設定されて記憶されたトレードオフテーブルを参照して、快適度を大幅に低下させることなく、目標とする省エネ量が得られるように、各エアコンの制御温度を変更する。コントローラによる消費電力削減制御コントローラ13は以下に説明する消費電力削減制御のために種々の機能構成手段を備えている。これらの機能構成とその具体的な制御内容について図5~図16を参照して更に詳細に説明する。なお、図5に示す機能構成又は手段は、個々に独立した部品又は装置によって構成することもできるが、コントローラ13に搭載されたプログラムによって構成することもできる。図5に示すように、第1期間目標電力量設定手段101は、第1期間に使用する電力の目標値第1期間目標電力量目標値を設定する図6のステップS1。この第1期間目標電力量目標値は、コントローラ13がエアコンの能力から自動的に設定することもできるし、システムのユーザが適宜入力手段例えば、エアコンのリモートコントローラで入力できるようにしてもよい。第1期間は数日、一週間、一ヶ月といった期間で、後に説明する第2期間例えば、1日の集まりである。したがって、第1期間が一ヶ月の場合、上述した当月総目標電力量Wmが第1期間目標電力量目標値に相当する。また、第1期間削減電力量計算手段102が、第1期間の間に削減する電力量の目標値第1期間削減電力量目標値を計算する図6のステップS1。第1期間が一ヶ月の場合、上述した当月総省エネ目標目標値ESmが第1期間削減電力量目標値に相当する。次に、第2期間削減電力量設定手段103が、第2期間に削減する電力量の目標値第2期間削減電力量目標値を設定する図6のステップS4。第1期間が数日、一週間、または一ヶ月といった期間である場合、その第1期間を構成する各一日が第2期間である。したがって、上述した当日総省エネ目標目標値ESdが第2期間削減電力量目標値に相当する。次に、機器分配量決定手段104が、第2期間削減電力量設定手段103で設定された第2期間削減電力量目標値を、システム10を構成する複数のエアコン121~125に分配する図6のステップS5。ここで各エアコンに分配される削減電力量機器分配量が、上述した個別当日省エネ分担量目標値ESiに相当する。複数のエアコンに分配された削減電力量機器分配量は同じである必要はなく、上述のように快適度とエアコンの使用条件等に基づいて決定される。各エアコンの削減電力量機器分配量は、コントローラ13の記憶手段に記憶される。例えば、5つのエアコン第1の機器~第5の機器121~125を有するシステムの場合、これら5つのエアコン第1の機器~第5の機器121~125の記憶手段第1の機器分配量記憶手段1051~第5の機器分配量記憶手段1055がそれぞれの分配量を記憶する。いま、第1の期間が、連続した5つの第2の期間で構成されるものとする。また、第1期間削減電力量が100に設定されているものとする。この場合、図7に示すように、コントローラ13は、5つの第2期間第1の第2期間~第5の第2期間のそれぞれに対して20の目標削減電力量目標値を設定する。コントローラ13は、20の目標削減電力量目標値を5つのエアコンに分配する。エアコンに分配される個別の削減電力量目標値はそれぞれのエアコンの使用状況に応じて決定される。そのため、消費電力削減制御を開始した直後の第1の第2期間について、コントローラ13は目標削減電力量目標値を設定することなく第1の機器121~第5の機器125を制御し、その第1の第2期間の使用状況実績値をもとに、第2の第2期間における削減電力量目標値を設定する。したがって、図7において、第1の第2期間について、各機器の目標値は記載されておらず、実績値のみが記載されている。図7の例では、第1の第2期間の実績値に基づき、第2の第2期間の目標値として、l第1の機器エアコン、第2の機器エアコン、第3の機器エアコン、第4の機器エアコン、第5の機器エアコンにそれぞれ2、2、6、6、4の第2期間削減電力量目標値が設定されている。通常、単位時間当たりの電力消費量が高い機器エアコンには高い削減電力量目標値が設定され、逆に、単位時間当たりの電力消費量が低い機器エアコンには低い削減電力量目標値が設定される。そして、第1の機器制御手段1061~第5の機器制御手段1065は、設定された個別の削減電力量目標値を達成するように、各エアコンを制御する図6のステップS6。また、第1の機器結果集計手段1071~第5の機器結果集計手段1075が、第2期間の進行中、対応するエアコンの第2期間削減電力量実績値を集計する図6のステップS7。さらに、第1の機器乖離判定手段1081~第5の機器乖離計算手段1081が、対応するエアコンに設定された削減電力量目標値と削減電力量実績値の乖離量実績値-目標値を計算する図6のステップS8。また、機器分配量決定手段104が、第1の機器乖離判定手段1081~第5の機器乖離計算手段1085で計算された第1~第5の乖離量差を集計するΣ実績値-目標値。そして、機器分配量決定手段104が、集計した乖離量から第2期間終了時点の乖離量予測値を計算し、その乖離量予測値>閾値であれば、現在進行中の第2期間の削減電力量目標値を再設定する図6のステップS11、S5。例えば、図8に示すように乖離量予測値が0の場合、現在進行中の第2期間について設定された第2期間削減電力量目標値が適切なものであったわけであるから、現状の削減電力量目標値を維持する。しかし、図9に示すように乖離量目標値がマイナスで、その値が閾値を超えている場合、乖離量不足分10を残りの第2期間で補うことによって、第1期間目標電力量目標値の達成を図る。具体的に、図9の例では、第3の第2期間終了時点図6のステップS10YESで、第3の第2期間の目標削減電力量目標値20に対し、削減電力量実績値が10であった。このような状況は、第3の第2期間における、機器1~5が設置されている部屋の利用状況が、それ以前の第2期間とは違った場合に発生すると考えられる例えば、来客が増えた、会議が増えた等。。この場合、図10に示すように、機器分配量決定手段104は、第1期間の残りの削減電力量を決定し図6のステップS3、次の第2期間の電力削減量目標値を決定再設定する図6のステップS4。この再設定では、乖離量10を第4と第5の第2期間の目標削減電力量目標値に均等に分配し、第4と第5の第2期間の目標削減電力量目標値を25に設定する。また、機器分配量決定手段104は、削減電力量の増加分5を5つのエアコンにそれぞれ均等に分配し、第4及び第5の第2期間における第1の機器エアコン、第2の機器エアコン、第3の機器エアコン、第4の機器エアコン、第5の機器エアコンの第2期間削減電力量目標値をそれぞれ3、3、7、7、5に設定する。削減電力量目標値を再設定は、第2期間の途中でも行われる。このような第2期間中の再設定は、例えば、第2期間の最初から途中時点までの期間第2の所定期間内の削減電力量予測実績値に基づいて第2期間終了時点での削減電力量予測実績値を予測し、その削減電力量予測実績値が削減電力量目標値を下回っているときに実行される。例えば、図11と図12に示すように、第2期間の途中現在時刻で、機器1,2については削減電力量目標値3と同等の削減電力量予測実績値3が達成でき、機器4,5については削減電力量目標値7,5を上回る削減電力量予測実績値8,6が達成できるが、機器3については削減電力量予測実績値5が削減電力量目標値7を下回ると判断された場合、機器3が達成できない削減電力量2=7-5を余裕のある機器4,5に振り分け、機器1,2については現状の削減電力量目標値3を維持し、機器3については達成可能な削減電力量予測実績値5を新たな削減電力量目標値とし、機器4,5については同様に達成可能な削減電力量予測実績値8,6を新たな削減電力量目標値とする。その後、図13に示すように、第4の第2期間の終了時点で、各機器が再設定された削減電力量目標値を達成したと判断された場合、この再設定された削減電力量目標値を第5の第2期間の削減電力量目標値に設定する。これにより、図14に示すように、第5の第2期間でも目標削減電力量を達成することができる。最後に、コントローラ13は、第1期間が終了したか否か判断し、終了していれば処理を終了する図6のステップS9YES。第2期間の削減電力量目標値は、機器分配量決定手段104において、過去の実績を考慮して決定することが好ましい。例えば、図15に示すように、直前の第1期間における第2期間削減電力量実績値において、月曜日~土曜日までの消費電力が少なく、日曜日の消費電力が著しく多い場合、この実績値に基づいて、日曜日に相当する第2期間24時間の削減電力量目標値を40、他の第2期間の削減電力量目標値を15に設定する。これにより、実績を反映した電力削減制御が可能となる。なお、以上の説明では、複数のエアコンを備えた空調設備に本発明を適用した例を説明したが、本発明は種々のエネルギ電力、ガス、石油、熱を利用する機器冷暖房機器、給湯機器、電化製品の制御に利用できる。"