端部どうしを連結して屋根勾配を特定するための一対の登り梁部材と、該連結した一対の登り梁部材の両端部付近にそれぞれの端部を連結させて立設保持するための一対の柱部材と、該一対の柱部材のそれぞれに一端側を連結させると共に、対向する柱部材が連結した登り梁部材の中間付近に他端側を連結させて交差状に配置して全体を保形するための一対の梁支持部材と、から成ることを特徴とする小屋構築用の柱梁ユニット。一対の梁支持部材の交差部が、連結部であることを特徴とする請求項1記載の小屋構築用の柱梁ユニット。梁支持部材と柱部材の連結において、柱部材との連結位置が長手方向に沿って選択可能な連結手段であることを特徴とする請求項1、又は2記載の小屋構築用の柱梁ユニット。請求項1、2、及び請求項3に記載した連結が、少なくとも、締緩結合、ピン結合、剛結合、嵌合結合、及び係合結合のいずれか又はこれらを組み合わせた構造であることを特徴とする小屋構築用の柱梁ユニット。連結した一対の登り梁部材を所定の屈曲角で保持すると共に柱部材を設置位置に立設保持し、かつ梁支持部材の他端側を対向する柱部材に剛結することによって保形した請求項1乃至請求項4記載の小屋構築用の柱梁ユニットと、該柱梁ユニットの2個以上を妻面位置とこれと平行に対向する位置でかつ桁行方向に適宜の間隔で配置した適宜の個数の柱梁ユニット群と、該柱梁ユニット群の各登り梁部材及び各柱部材を互いに、桁部材、棟木部材、軒桁部材、母屋部材、及び土台のいずれか、又はこれらを組み合わせた部材の取り付けによって保形して構築したことを特徴とする小屋構築体。しかし、これらのビニールハウスや物置小屋、及び特許文献に開示されたユニット等は、小規模仮設小屋における多様な要請に叶うものではなかった。すなわち、上記の簡易構造のビニールハウスでは、強風や積雪などの気候変動に影響され易くて全体の保形性や耐久性耐用年数1~3年程度に問題があった。これとは逆に、木や金属などの剛材を構造材として用いたビニールハウスや上記特許文献に開示された構造のユニット等は、固定設置で高耐久性建築物であるため、その構築には相応の時間と費用購入時及び維持コスト等を要するだけでなく、その構築及び解体も煩雑なために迅速な分解移動にも不向きであり、設置場所も限定される問題点があった。そこで、本願発明は、上記した課題を解決して、所望仕様を満たす小屋構築用の柱梁ユニット及びこれを用いた小屋構築体を提供するものである。本願発明の小屋構築用の柱梁ユニットは、上記課題を解決するため、以下の構成を採用している。すなわち、端部どうしを連結して屋根勾配を特定するための一対の登り梁部材と、該連結した一対の登り梁部材の両端部付近にそれぞれの端部を連結させて立設保持するための一対の柱部材と、該一対の柱部材のそれぞれに一端側を連結させると共に、対向する柱部材が連結した登り梁部材の中間付近又は途中位置に他端側を連結させて交差状に配置して全体を保形するための一対の梁支持部材と、から成ることを特徴としている。上記の登り梁部材、柱部材、及び梁支持部材は、断面形状を同一寸法とすると共に長さ寸法が異なる木材、例えば、同一断面形状の間伐材を選択することが好適である。かかる間伐材は、入手も容易である上にコスト削減や資源の有効活用の点でも優れる。各部材の他の材料としては、金属材、金属パイプ、樹脂材、樹脂パイプ、竹材、等の材料を選択しても良く、適宜に木材と金属材の組み合わせのように複数の材質の組み合わせを選択するようにしても良い。また、上記一対の梁支持部材の交差部も他の部材の連結と同様の連結部とし保形力を向上させることが好適である。さらに、梁支持部材と柱部材の連結は、梁支持部材の柱部材に対する連結位置が柱部材の長手方向に沿って選択可能な連結手段とすることが好適である。上記各部材の連結は、少なくとも、締緩結合、ピン結合、剛結合、嵌合結合、及び係合結合のいずれか又はこれらを組み合わせた構造としている。締緩結合としては、例えば、ボルトとナットを締結する態様や蝶ネジや蝶ナットを締結する態様がある。また、ピン結合としては、一方に形成したピンを他方に配設したブッシュに嵌入圧入する態様がある。剛結合としては、各部材が木材である場合は釘打ちとする態様があり、各部材が樹脂材や樹脂パイプである場合は接着材を用いた態様がある。嵌合結合としては、一方に形成した円柱、角柱の所定形状の凸部をこれと同形に形成した他方の凹部と嵌め合わせる態様がある。係合結合としては、両方に形成した突起どうしを係わらせる態様がある。ここで、柱部材と梁支持部材の連結箇所を除いた各部材どうしの連結は、必要により回動自在とする連結態様、例えば、ボルトとナットの締緩結合を採用して締緩自在とする態様が好適である。かかる連結態様を採用し、ボルト及びナットを適宜に緩めれば各部材の連結部が回動自在となって柱梁ユニット全体がリンク構造を成す。この結果、柱部材の立設状態を維持しつつ、各柱部材を離したり近づけたりする方向に動かすことができ、さらには柱部材どうしを近接させて折り畳むこともできる。上記構成の柱梁ユニットを用いた小屋構築体は、以下の構成を有すること特徴としている。すなわち、連結した一対の登り梁部材を所定の屈曲角で保持すると共に柱部材を設置位置に立設保持し、かつ梁支持部材の他端側を対向する柱部材に剛結することによって保形した柱梁ユニットと、該柱梁ユニットの2個以上を妻面位置とこれと平行に対向する位置でかつ桁行方向に適宜の間隔で配置した適宜の個数の柱梁ユニット群と、該柱梁ユニット群の各登り梁部材及び各柱部材を互いに、桁部材、棟木部材、軒桁部材、母屋部材、及び土台のいずれか、又はこれらを組み合わせた部材の取り付けによって保形して構築したことを特徴としている。柱梁ユニットと桁部材等の取り付けは、部品点数削減やコスト削減の観点から柱梁ユニットで採用した連結態様と同じとすることが好適である。例えば、柱梁ユニットの連結をボルトとナットからなる締緩結合とした場合は、柱梁ユニットと桁部材等の取り付けに関してもこの締緩結合とすることが好適である。また、桁部材等の材質も柱梁ユニットと同じ材料を選択することが好適であるが、強度等を考慮して金属材、樹脂材、または複数の材質の組み合わせを選択しても良い。本願発明の柱梁ユニットは上記構成であるため、以下の効果を奏する。まず、登り梁部材及び柱部材の連結によって小屋構築用の枠組みを成し、これを梁支持部材によって支持する構成であるため、ある程度の保形性や耐久性を有する共に容易に、かつ、迅速に組み立て及び分解ができる。組み立て及び分解が容易であるため、小屋構築後の分解移動だけでなく一部の部材の交換も容易となり、メンテナンス性も良いものである。また、連結部を緩めると共に柱部材と梁支持部材の連結を解除すれば、柱梁ユニットの各部材間が回動自在となってリンク構造を成し、柱部材を近づけたり離れたりする方向に移動できる。このため、柱部材間の寸法や登り梁部材が成す屋根勾配を適宜に変更でき、柱梁ユニット全体の外形寸法や内部空間の寸法を適宜に変更できる。さらに、柱梁ユニットは上記のように連結部を回動自在とした場合、柱部材を近接させることにより折り畳むことが可能となる。この場合は柱梁ユニット全体がコンパクトとなるために搬送が容易となり、設置場所以外の工場等で予め複数ユニットを組み立てした後、折り畳んだ状態で設置現場に搬送することもできる。この結果、設置現場での組み立てがさらに容易、かつ、迅速となる。柱梁ユニットは、連結部を剛結することにより保形した後、その複数を妻面位置とこれと平行に対向する位置でかつ桁行方向に適宜の間隔で配置すると共に、桁部材、棟木部材、軒桁部材、母屋部材、及び土台を取り付けて連結すれば、小屋構築体を容易に得ることができる。この小屋構築体も柱梁ユニットと同様に一部の部材の交換が容易であり、そのメンテナンス性も良いものである。また、この小屋構築体も柱梁ユニットと同様に連結部を締緩することにより、柱部材間の寸法や登り梁部材が成す屋根勾配を適宜に変更でき、その設置場所の自由度が高く、内部空間の大きさも適宜に変更できる。以下、本願発明にかかる柱梁ユニットの実施形態例以下、本ユニットと称する。を添付図面に基づいて詳細に説明する。図1に示す本ユニット1は、間伐材から3寸角約9cmに形成した一対の登り梁部材2、2、一対の柱部材3、3、及び一対の梁支持部材4、4から主に構成している。なお、以下の説明では図1の右下側を本ユニット1の右側と、左上側を左側と定義し、図面上で見える側を前側と、隠れて見えない側を後側と定義して用いる。登り梁部材2は、その一端側どうしを所定の屋根勾配を形成しつつ、右側の登り梁部材2が前側となるように連結している。登り梁部材2の連結手段5は、締緩結合の態様を採用している。具体的には、各登り梁部材2、2に形成した連結口54にボルト51を挿入し、これをナット52及び2枚のワッシャ53をもって締結する態様である。かかる連結態様であるため、ボルト51又はナット52の締結状態を緩めれば、一対の登り梁部材2、2は相互に回動自在となる。なお、連結手段5は、回動可能に連結できれば、例えば、蝶ネジと蝶ナット、ピンとブッシュまたはシャフトとシャフトホルダーからなるピン結合、等の他の態様に変更しても良い。登り梁部材2、2どうしが連結する反対側端部の各々には、立設させた柱部材3、3の上端部側を連結している。登り梁部材2が所定の屋根勾配を形成することに対し、柱部材3は略鉛直となるように連結し、登り梁部材2を立設保持している。ここで、右側の柱部材3は登り梁部材2の後側に連結し、左側の柱部材3は登り梁部材2の前側に連結している。登り梁部材2と柱部材3の連結態様も登り梁部材2どうしの場合と同様に登り梁部材2及び柱部材3に形成した連結口54にボルト51を挿入し、これをナット52及びワッシャ53をもって締結している。そして、ボルト51又はナット52の締結状態を緩めれば、登り梁部材2と柱部材3は相互に回動自在となる。また、柱部材3の長手方向に沿って登り梁部材2が連結する以外の複数の連結口54を形成している。柱部材3の連結口54は必要により長孔54aに変形しても良い。この複数の連結口54や長孔54aの任意の箇所には、後述する梁支持部材4の端部が連結する。上記のように連結した登り梁部材2及び柱部材3には、一対の梁支持部材4、4の両端部が同態様の連結手段5をもって交差するように連結している。一方の梁支持部材4は右側下端が右側の柱部材3の上部側であって登り梁部材2の連結位置の下方に連結し、その左側上端は左側の登り梁部材2の上方側の途中位置に連結している。他方の梁支持部材4は、上記した一方の梁支持部材4とは対称を成し、左側下端が左側の柱部材3の上部側であって登り梁部材2の連結位置の下方に連結し、その右側上端は右側の登り梁部材2の上方側の途中位置に連結している。一対の梁支持部材4、4は、上方側が交差した略X字を描くような配置となり、登り梁部材2と柱部材3と共に、本ユニット1の全体を保形している。また、右側に位置する梁支持部材4は右側の柱部材3や左側の登り梁部材2に対して前側に連結し、左側に位置する梁支持部材4は左側の柱部材3や右側の登り梁部材2に対して後側に連結すると共に、右側の梁支持部材4の後側に連結している。梁支持部材4どうしの交差部分も他の部材と同じ連結手段5をもって連結している。本ユニット1は、一対の登り梁部材2、2と一対の柱部材3、3とが、上記したように連結して所定の屋根勾配の柱梁構造を成し、この登り梁部材2の途中位置と柱部材3の上部とを一対の梁支持部材4、4が交差状に連結して全体を保形かつ補強した形態である。本ユニット1は、かかる形態であるため、以下の特性を有する。すなわち、本ユニット1は、登り梁部材2、柱部材3、及び梁支持部材4の連結手段5をボルト51とナット52の締結としているため、ボルト51の締結状態を緩めると共に柱部材3と梁支持部材4の連結位置を適宜に変更すれば、図4のAに示すように、本ユニット1の柱部材間の寸法を変更することができる矢印a。また、これに連動して登り梁部材2の連結位置の高さ寸法を変更することができる矢印b。このため、柱部材3には、梁支持部材4との連結位置を選択可能な複数の連結口54をその長手方向に形成している。この連結口54は必要によって長孔54aに変形しても良い。また、柱部材3と梁支持部材4の連結位置をより柔軟に選択した後に固定できるように、両者の連結を釘、鎹、等の別の結合手段に変更しても良い。また、本ユニット1は、柱部材3と梁支持部材4との連結手段5を解除し、対向する柱部材3、3を近接させるように各連結手段5を回動させれば矢印c、図4のBに示すように、折り畳むことができる。このように折り畳んだ本ユニット1は搬送が容易となる。本ユニット1は上記のように簡易な構成であるため、設置現場で容易に組み立てや分解ができる一方、予め工場等で組み立てた後に折り畳み状態で搬送し、設置現場で展開した後、柱部材3と梁支持部材4とを連結して組み立てることもできる。次に、本ユニット1を用いた小屋構築体6以下、小屋構築体と略称する。について説明する。まず、複数の本ユニット1をその連結手段5をもって組み立て、又は折り畳み状態から展開して連結手段5のボルト51とナット52を強固に締結して保形する。この組み立て及び強固に締結する時には、柱部材3と梁支持部材4との連結位置を上下動させて柱部材間の寸法を調整しておく必要がある。次に、複数個本実施例では3個の本ユニット1を、その妻面位置を平行に対向させつつ桁行方向に適宜の間隔で配置して本ユニット群を成し、これに軒桁部材61、母屋部材62、及び桁部材63の取り付けによって保形することによって小屋構築体6を構築する。軒桁部材61及び桁部材63は前後に位置する柱部材3どうしを連結し、母屋部材62は登り梁部材2どうしを連結する。かかる連結も本ユニット1の連結と同様にボルト51、ナット52、及びワッシャ53からなる連結手段5を用いて部品点数の低減を図っている。小屋構築体6の構築後でも所定箇所の連結手段5を緩めると共に、柱部材3と梁支持部材4の連結位置を変更すれば、小屋構築体6の柱部材間の寸法や小屋全体の高さ寸法を容易に変更することができ、その設置位置の変更にも柔軟に対応できる。また、各部材の一部を容易に交換できる上に、必要により小屋構築体6に棟木部材や土台図示省略を追加して、その構造的強度を向上させることもできる。軒桁部材61、母屋部材62及び桁部材63と本ユニット1との連結は、ボルト51とナット52による連結手段5の形態に限定するものではなく、釘、鎹、ロープ、等の他の手段に変更しても良い。小屋構築体6の構築の完了後には、適宜にビニールシート等で全体を覆ったり、トタン板やベニヤ板を所望位置に貼り付けたりして、いわゆるビニールハウスや他の目的の小規模仮設小屋として用いることができる。