"2窒素含有ヘテロ環又は3窒素含有ヘテロ環を含んでいる少なくとも1の結合基を担持している分子のプラスチックにおける可塑剤としての使用。結合基が、イミダゾリジニル基、ビス-ウレイル基又はウレイド-ピリミジル基から選択され、有利には、イミダゾリジニル基である、請求項1に記載の使用。少なくとも1の結合基を担持している前記分子が、下記式:式中、Rは、式T-Gn-[式中、Tは、前駆体分子と共有結合を形成することが可能な反応性官能基であり;nは、値0又は1を有し;及び、Gは、1個以上の窒素原子で場合により中断されていてもよい直鎖又は分枝鎖のC1-C24アルキレン鎖、有利には、C1-C10アルキレン鎖、さらに有利には、直鎖C1-C6アルキレン鎖である]で表される基を意味し;R’は、水素原子を意味し;Aは、酸素原子又は硫黄原子、有利には、酸素原子を意味するのうちの1つに対応する結合基を前駆体分子と反応させることによって得られる、請求項1又は2に記載の使用。反応性官能基T-が、酸官能基、無水物官能基、アルコール官能基、メルカプタン官能基、アミン官能基、エポキシ官能基及びイソシアネート官能基から選択される、請求項3に記載の使用。結合基が、1-2-アミノエチルイミダゾリドン、1-2-ヒドロキシエチルイミダゾリドン、1-2-[2-アミノエチルアミノ]エチルイミダゾリドン、1-2-[2-{2-アミノエチルアミノ}エチルアミノ]エチルイミダゾリドン及びN-6-アミノヘキシル-N’-6-メチル-4-オキソ-1,4-ジヒドロピリミジン-2-イル尿素から選択される、請求項1から4のいずれか1項に記載の使用。前駆体分子が、1以上の芳香族環又は脂肪族環によって場合により中断されていてもよい1個から70個の炭素原子、有利には、1個から50個の炭素原子、完全に有利には、1個から30個の炭素原子、又は、1個から10個の炭素原子を含んでいる直鎖又は分枝鎖のアルキレン鎖である、請求項1から5のいずれか1項に記載の使用。前駆体分子が、アジパート、アゼラート、セバカート、フタラート、トリメリタート、ホスファート、シトラート、ベンゼンスルホンアミド誘導体、有利には、ブチルベンゼンスルホンアミド及びヒドロキシプロピルベンゼンスルホンアミド、グリコール酸エステル、エポキシ化大豆油、エポキシ化亜麻仁油及びエポキシ化パイン油脂肪酸から選択される、請求項1から6のいずれか1項に記載の使用。結合基を担持している分子が、30から2000g/molの分子量、有利には、30から1000g/molの分子量、及び、完全に有利には、30から500g/molの分子量を示す、請求項1から7のいずれか1項に記載の使用。プラスチックが、セルロース誘導体、ポリアミド、脂肪族、シクロ脂肪族又は芳香族のC6-C14ジカルボン酸を脂肪族、シクロ脂肪族、アリール脂肪族又は芳香族のC6-C22ジアミンと反応させることによって得られるモノマーからなるポリマー、アクリルホモポリマー及びアクリルコポリマー、ポリカーボネート、スチレンポリマー、ハロゲン化ビニルポリマー、ポリエーテル、及び、植物起源又は細菌起源のポリマー、及び、有利には、ポリ乳酸又はポリヒドロキシアルカノエート、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルブチラール、エラストマー、及び、有利には、天然ゴム、ポリブタジエン、合成ポリイソプレン、ポリクロロプレンこれらは、場合により水素化されていてもよい、ポリイソブチレン、ポリブタジエン及びイソプレンとスチレンのブロックコポリマーこれは、場合により水素化されていてもよい、例えば、ポリスチレン-b-ブタジエン、ポリスチレン-b-ブタジエン-b-スチレン、ポリスチレン-b-イソプレン-b-スチレン、ポリスチレン-b-イソプレン-stat-ブタジエン-b-スチレン又はポリスチレン-b-イソプレン-b-ブタジエン-b-スチレン、水素化SBS、ポリスチレン-b-ブタジエン-b-メタクリル酸メチルこれは、場合により水素化されていてもよい、ポリメタクリル酸メチル-b-アクリル酸ブチル-b-メタクリル酸メチル、ポリスチレン-b-アクリル酸ブチル-b-スチレン、ブタジエンとスチレンのランダムコポリマー及びブタジエンとアクリロニトリルのランダムコポリマーこれらは、場合により水素化されていてもよい、ブチルゴム又はハロゲン化ゴム、ポリエチレン、ポリプロピレン、一般式-SiRCH3-On-[CH3及びRはケイ素原子に結合しており、及び、Rは酸素原子に結合しており、Rは、メチル基、フェニル基、ビニル基、トリフルオロプロピル基又は2-シアノエチル基であることができる]のシリコーンエラストマー、エチレン/ビニルアルコールコポリマー、エチレン/プロピレンコポリマー及びエチレン/プロピレン/ジエンコポリマー、エチレンとアクリルモノマーのコポリマー及びエチレンとビニルモノマーのコポリマー、及び、有利には、エチレンと酢酸ビニルのコポリマー、エチレン、酢酸ビニルと無水マレイン酸のコポリマー、エチレンとアクリル酸エステルのコポリマー、エチレン、アクリル酸エステルと無水マレイン酸のコポリマー、エチレン、アクリル酸エステル及び官能性アクリル酸エステル有利には、アクリル酸グリシジル又はメタクリル酸グリシジルのコポリマー、メタクリル酸エステルに基づく樹脂、ポリアミド/ポリエーテルマルチブロックコポリマー、ポリエステルとポリウレタンに基づくエラストマー、熱可塑性エラストマーに基づく再生ゴム又は再生架橋ゴムに基づく再生ゴム、並びに、それらのブレンドから選択される、請求項1から8のいずれか1項に記載の使用。下記式4及び5:式中、mは、0、1、2及び3から選択される整数を表し;nは、1又は2又は3から選択される整数を表し;Aは、i5個又は6個の炭素原子を含んでいる脂肪族又は芳香族の環該鎖及び/又は該環の炭素原子は、窒素原子、硫黄原子又は酸素原子から選択される1個以上の原子で場合により置き換えられていてもよい;又は、ii5個又は6個の炭素原子を有している脂肪族又は芳香族の環を含んでいる直鎖又は分枝鎖の場合により不飽和でもよい炭素鎖該鎖及び/又は該環の炭素原子は、窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選択される1個以上の原子で場合により置き換えられていてもよい;又は、iii5個を超える炭素原子、有利には、6個から10個の炭素原子を含み及び場合によりエーテル官能基又はエステル官能基も含んでいてもよい直鎖又は分枝鎖の炭素鎖;を表し;Bは、アミド官能基、エステル官能基、イミン官能基、エーテル官能基、スルホンアミド官能基、スルフィド官能基、ホスフェート官能基、カルボネート官能基、ウレタン官能基又はビウレア官能基を含んでおり幾つかの単位Bが存在している場合、それらが同一である又は異なっていることが可能であることは、理解される;及び、Cは、請求項2から5の1項で定義されている2窒素含有ヘテロ環又は3窒素含有ヘテロ環を含んでいる結合基を表す幾つかの単位Cが存在している場合、それらが同一である又は異なっていることが可能であることは、理解されるのうちの1つに対応する生成物。下記式6又は7:式中、Rは、1個から20個、有利には、8個から13個の炭素原子を含み及び場合により不飽和も含んでいてもよい、直鎖又は分枝鎖のアルキル鎖を表すの、請求項10に記載の生成物。かくして、慣習的な可塑剤よりも揮発性が低い及び/又は移動性の傾向が低い新規可塑剤が継続的に求められている。かくして、本発明の対象は、2窒素含有ヘテロ環又は3窒素含有ヘテロ環を含んでいる少なくとも1の結合基を担持している分子のプラスチック中の可塑剤としての使用である。用語可塑剤は、本発明の意味の範囲内において、下記定義のうちの1つに対応する化合物、有利には、下記定義のうちの2つ、3つ又は全てに対応する化合物を意味するものと理解される:1標準ASTMD883AmericanSocietyforTestingofMaterials,Philadelphia,PA発行、標題PlasticsNomenclatureの中で与えられている定義を満たす生成物である。2プラスチック又は弾性重合体に添加されたときに、そのたわみ性、加工性、膨張性、粘性又は機械的強度を改変することが可能な化合物である。3ポリマーに添加されたときに、その粘性、硬さ、機械的モジュラス、配合又は加工に必要なエネルギー、それを加工する際の混合熱を低減させ、その破断点伸び、たわみ性、破断強さのエネルギー又は機械的疲労強度を増大させる化合物である。4ポリマーに添加されたときに、そのガラス転移温度を改変する化合物、特に、充分な量で添加されたときに、ポリマーのガラス転移温度を、少なくとも2°C、少なくと3°C又は少なくとも4°C、有利には少なくとも5°C、低下させる化合物である。そのガラス転移温度の低下は、当該組成物中の可塑化化合物の量に依存する。この量は、当該ポリマーのガラス転移温度を効果的に低減又は低下させるのに充分なものでなければならない。有利には、用語可塑剤は、上記定義4に対応する化合物を意味するものと理解される。ガラス転移温度又はTgは、非晶性ポリマー及び半結晶性ポリマーに関連した特性であるこれは、これらのポリマーの中に、非晶性部分が存在していることに起因する。ポリマーのTgは、Tgを通過したときの特性の大きな変化を検出することが可能なさまざまな方法例えば、そのTgを通過する系に関連した比体積又は熱容量における変化の結果としての膨張測定又は熱量測定で測定することができる。Tgを検出することを可能にする別の特性としては、屈折率又は剛性これは、硬さ、機械的モジュラスなどの形態で表されるなども挙げることができる。Tgは分子の移動度と物理的に関連しているので、この移動度に関連している現象を翻訳することが可能な技術例えば、誘電分光分析、核磁気共鳴、動的機械分析などもTgの検出に使用することが可能である。Tgは、上向き又は下向きの温度勾配を試料に適用することによって及び、場合により、示差熱量測定の場合には、対照に適用することによって測定する。本発明に関連して、ポリマーのガラス転移温度は、熱量測定又は動的機械分析のいずれかによって測定する。かくして、充分な量で添加されたときにポリマーのTgが少なくとも2°C、少なくと3°C又は少なくとも4°C有利には、少なくとも5°C低下するのを見いだすことが一方又は両方の測定方法によって可能となれば、その化合物は、直ちに、本発明による可塑剤である。該熱量測定の測定は、示差走査熱量計例えば、MDSC2920又はQ2000の名称でTAInstruments社から販売されている熱量計を用いて、示差走査熱量測定DifferentialScanningCalorimetry又はDSC法によって、実施する。該熱量計は、試験中に同じ温度を維持するために必要なエネルギーの差ここで、製品の試料及び対照のセルは空気のみを含んでいるを測定することを可能とする。試験は、等温条件下又は温度勾配条件下で、上記装置を用いて実施することができる。Tgを測定するために、上向き又は下向きの温度勾配10°C/分又は20°C/分の速度に固定された温度勾配を適用する。Tgは、ガラス転移領域内で、上向き勾配におけるDSCシグナルの最初の変曲点で測定するか又はガラス転移の中心点で測定する。当該可塑化化合物によってもたらされるガラス転移温度の低下を評価するために、始動操作は、上記方法のうちの1つによって当該ポリマーのガラス転移温度を測定することであり、次いで、当該ポリマーと当該化合物の混合物を調製し、同じ条件下で同じ方法によって測定を実施する。動的機械分析は、以下で詳述されている方法によって実施する。可塑化化合物を含んでいない試料及び可塑化化合物を含んでいる試料を、同様に、同じ条件下で測定を行うことによって比較する。該動的機械分析によって得られるシグナルは、複素数モジュラスM、該複素数モジュラスのそれぞれ実数部M’及び虚数部M、並びに、M/M’比として定義されるtanδである。ひとたびガラス転移領域が確認されれば、慣例により、Mシグナルの最大値において、又は、tanδシグナルの最大値において、又は、M’シグナル若しくはMシグナルの最初の変曲点において、Tg値が得られる。動的機械分析においてM最大値で得られた値が10°C/分の速度の上向き勾配におけるDSCシグナルの最初の変曲点での熱量測定によって得られたTg値と充分に一致しているということが認められる。5ポリマーに添加されたときに、所与の温度における弾性率を低減させる生成物である。より具体的には、該可塑剤は、所与の温度において又は所与の温度範囲内において、ヤング弾性率E又はずれ弾性率Gを低減させる。可塑化されていない生成物のモジュラスに関連したモジュラスの該低下が起こる温度範囲は、当該材料物質の用途にとって有利な範囲である。有利には、改変された材料物質のモジュラスが低減される温度範囲は、-50°Cから250°Cまでの範囲である。温度の関数としてのモジュラスの測定は、小変形機械的試験又は大変形機械的試験などの種々の測定試験又は装置を用いて実施することができる。温度の関数としてのヤング弾性率の測定これは、ある化合物が本発明による可塑剤であるかどうかを決定することを可能とするは、動的機械分析装置又はDMA装置例えば、TAInstruments社製のDMAQ800装置を用いた小変形機械的試験によって実施する。動的機械分析は、原則として、試料に周期的に応力を加えることを含んでおり、ここで、この応力に対する試料の反応も、周期的であり、そして、そのうちに多かれ少なかれシフトされる。本質的に弾性である材料物質に関しては、このシフトは実質的にゼロであるが、粘弾性的挙動これは、ポリマー系に特徴的であるを示す材料物質に関しては、このシフトは顕著であり、そして、粘弾性の性質に比例する。該試験は、一般に、正弦ひずみ反応を引き起こす正弦応力刺激promptingを加えることによって実施する。かくして、当該2つのシグナルが多かれ少なかれシフトされる位相のずれ。該応力は、線形粘弾性に関する研究の範囲内に留まるのに充分なほど小さなひずみを引き起こすように選択するここで、応力とひずみは、加えられた応力から独立したパラメーターである動的モジュラスによって関連付けられる。周期的な小振幅ひずみの間中、該試料に負荷workを加える。ひずみ周期の間中、この負荷の一部は試料の内部に可逆的に蓄えられる。負荷の残りの部分は、分子の運動によって不可逆的に熱に変換される。負荷の可逆的な部分は、機械的保存モジュラスmechanicalstoragemodulusに比例し、負荷の不可逆的な部分は、機械的損失モジュラスmechanicallossmodulusに比例する。これら2種類の量は、それぞれ、複素数動的モジュラスMの実数部M’及び虚数部Mとして表すことができる。引張り試験又は曲げ試験を実施する場合、使用される用語はヤング動的モジュラスE=E’iEであり、剪断試験又はねじり試験を実施する場合、使用される用語は動的ずれ弾性率G=G’iGである。応力とひずみの間の角度δにおける位相のずれは、エネルギーの散逸の結果として表れる粘弾性。損失係数tanδ=E/E’又は、G/G’は、エネルギーの相対的損失の尺度となる。該DMAQ800装置TAInstrumentsは、一定の周波数例えば、1.0Hzの一定の周波数において線形範囲内にある正弦ひずみを用いて測定を行う。E、E’、E及びtanδの測定は、可塑剤を含んでいない純粋なポリマーと可塑剤が添加されているポリマーの間のモジュラスの差異を実証するために、温度の関数として実施する。より具体的には、複素数モジュラスE又は実数部E’のモニタリングを用いて、興味のある温度範囲内における可塑化効果非可塑化ポリマーのモジュラスに対するモジュラスの低下を実証する。温度変化に対する勾配速度を制御し、そして、その勾配速度は、1°C/分、2°C/分又は3°C/分である。用語担持しているcarryingは、本発明の意味の範囲内において、当該分子及び会合されている基が1以上の共有結合を介して結合していることを意味する。用語結合基associativegroupは、水素結合、イオン結合及び/又は疎水結合を介して互いに結合することが可能な基を意味するものと理解される。結合基は、本発明の好ましい形態によれば、一般に5個又は6個の原子を有している2窒素含有ヘテロ環又は3窒素含有ヘテロ環有利には、2窒素含有ヘテロ環及び少なくとも1のカルボニル官能基を含んでいる、水素結合を介して結合することが可能な基である。結合基が水素結合を介して結合することが可能な場合、各結合基は、少なくとも1つの供与体部位及び水素結合に関する1つの受容体部位を含んでおり、その結果、2つの同じ結合基は、自己相補的であり、そして、少なくとも2の水素結合を形成して互いに結合することが可能である。有利には、該結合基は、イミダゾリジニル基、ビス-ウレイル基又はウレイド-ピリミジル基から選択され、有利には、イミダゾリジニル基である。有利には、少なくとも1の結合基を担持している該分子は、下記式:式中、Rは、式T-Gn-[式中、Tは、前駆体分子と共有結合を形成することが可能な反応性官能基であり;nは、値0又は1を有し;及び、Gは、1個以上の窒素原子で場合により中断されていてもよい直鎖又は分枝鎖のC1-C24アルキレン鎖有利には、C1-C10アルキレン鎖、さらに有利には、直鎖C1-C6アルキレン鎖である]の基を意味し;R’は、水素原子を意味し;Aは、酸素原子又は硫黄原子有利には、酸素原子を意味するのうちの1つに対応する結合基を前駆体分子と反応させることによって得られる。有利には、反応性官能基T-は、酸官能基、無水物官能基、アルコール官能基、メルカプタン官能基、アミン官能基、エポキシ官能基及びイソシアネート官能基から選択される。該結合基は、1-2-アミノエチルイミダゾリドン[UDETA]、1-2-ヒドロキシエチルイミダゾリドン[HEIO]、1-2-[2-アミノエチルアミノ]エチルイミダゾリドン[UTETA]、1-2-[2-{2-アミノエチルアミノ}エチルアミノ]エチルイミダゾリドン[UTEPA]及びN-6-アミノヘキシル-N’-6-メチル-4-オキソ-1,4-ジヒドロピリミジン-2-イル尿素[Upy]から選択され得る。化合物UDETA、化合物UTETA及び化合物UTEPAは、尿素をポリアミンと反応させることによって得ることができる。例えば、UDETA、UTETA及びUTEPAは、それぞれ、尿素をジエチレントリアミンDETA、トリエチレンテトラアミンTETA及びテトラエチレンペンタアミンTEPAと反応させることによって調製することができる。化合物HEIOは、尿素を対応するジアミノアルコール即ち、2-[2-アミノエチルアミノ]エタノールと反応させることによって得ることができる。有利には、結合基との反応の後で担体分子になる前駆体分子は、1以上の芳香族環又は脂肪族環によって場合により中断されていてもよい1個~70個の炭素原子有利には、1個~50個の炭素原子、完全に有利には、1個~30個の炭素原子、又は、1個~10個の炭素原子を含んでいる直鎖又は分枝鎖のアルキレン鎖である。該鎖は、硫黄、酸素、リン及び窒素から選択される1個以上のヘテロ原子によって置換されることができ、また、該鎖は、さらに、1以上のエーテル架橋、エステル架橋又はアミド架橋も場合により含むことができ、及び、1以上のエポキシ単位も場合により含むことができる。有利には、該前駆体分子は、以下のものから選択される:アジパート例えば、アジピン酸ジエチル、アジピン酸ジ2-エチルヘキシル又はアジピン酸ジメトキシエチル、アゼラート例えば、アゼライン酸ジシクロヘキシル、アゼライン酸ジ2-エチルヘキシル又はアゼライン酸ジイソブチル、セバカート例えば、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジブチル又はセバシン酸ジイソオクチル、フタラート例えば、フタル酸ジメチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジ2-エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル又はフタル酸ジイソノニル、トリメリタート例えば、トリメリト酸トリオクチル、トリメリト酸トリノニル、トリメリト酸トリイソデシル又はトリメリト酸トリ2-エチルヘキシル、ホスファート例えば、リン酸トリエチル、リン酸トリフェニル又はリン酸トリクレシル、シトラート例えば、クエン酸トリエチル又はクエン酸トリ2-エチルヘキシル、ベンゼンスルホンアミド誘導体例えば、ブチルベンゼンスルホンアミド及びヒドロキシプロピルベンゼンスルホンアミド、グリコール酸エステル例えば、エチレングリコールジブチレート、グリセロールジアセテート、グリセロールトリアセテート又はジエチレングリコールジプロピオネート、エポキシ化大豆油、エポキシ化亜麻仁油又はエポキシ化パイン油又は、トール油脂肪酸。該前駆体分子は、ポリマーであることも可能である。有利には、結合基を担持している分子は、30~2000g/molの分子量、有利には、30~1000g/molの分子量、及び、完全に有利には、30~500g/molの分子量を示す。結合基を有する分子によって可塑化され得るプラスチックの中で、以下のものを挙げることができる:セルロース誘導体、例えば、酢酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース又はエチルセルロース、ポリアミド、例えば、ラクタム特に、カプロラクタム又はラウリルラクタムモノマー及び/又はα,ω-アミノカルボン酸例えば、11-アミノウンデカン酸又は12-アミノドデカン酸を重合させることによって得られるホモポリマー及びコポリマー、脂肪族、シクロ脂肪族又は芳香族のC6-C14ジカルボン酸例えば、アジピン酸、セバシン酸及びn-ドデカン二酸を脂肪族、シクロ脂肪族、アリール脂肪族又は芳香族のC6-C22ジアミン例えば、ヘキサメチレンジアミン、m-キシリレンジアミン又はp-キシリレンジアミンと反応させることによって得られるモノマーからなるポリマー、上記ポリアミドの2つの群のモノマーを含んでいるコポリマー、アクリルホモポリマー及びアクリルコポリマー、例えば、ポリメタクリル酸メチル及びそのコポリマー、ポリカーボネート、スチレンポリマー、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET又はポリブチレンテレフタレートPBT、ハロゲン化ビニルポリマー、例えば、ポリ塩化ビニルPVC、ポリフッ化ビニル、ポリ塩化ビニリデン又はポリフッ化ビニリデンPVDF、アクリロニトリルコポリマー、ポリエーテル、及び、植物起源又は細菌起源のポリマー、例えば、ポリ乳酸又はポリヒドロキシアルカノエート、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルブチラール、熱可塑性エラストマー又は非熱可塑性エラストマー、例えば、天然ゴム、ポリブタジエン、合成ポリイソプレン、場合により水素化されていてもよいポリクロロプレン、ポリイソブチレン、ポリブタジエン及びイソプレンとスチレンのブロックコポリマーこれは、場合により水素化されていてもよい、例えば、ポリスチレン-b-ブタジエンSB、ポリスチレン-b-ブタジエン-b-スチレンSBS、ポリスチレン-b-イソプレン-b-スチレンSIS、ポリスチレン-b-イソプレン-stat-ブタジエン-b-スチレン又はポリスチレン-b-イソプレン-b-ブタジエン-b-スチレンSIBS、水素化SBSSEBS、ポリスチレン-b-ブタジエン-b-メタクリル酸メチルSBMこれは、場合により水素化されていてもよいSEBM、ポリメタクリル酸メチル-b-アクリル酸ブチル-b-メタクリル酸メチルMAM、ポリスチレン-b-アクリル酸ブチル-b-スチレンSAS、ブタジエンとスチレンのランダムコポリマーSBR及びブタジエンとアクリロニトリルのランダムコポリマーNBRこれらは、場合により水素化されていてもよい、ブチルゴム又はハロゲン化ゴム、ポリエチレン、ポリプロピレン、一般式-SiRCH3-On-[CH3及びRはケイ素原子に結合しており、及び、Rは酸素原子に結合している;Rは、メチル基、フェニル基、ビニル基、トリフルオロプロピル基又は2-シアノエチル基であることができる]のシリコーンエラストマー、エチレン/ビニルアルコールコポリマー、エチレン/プロピレンコポリマー及びエチレン/プロピレン/ジエンコポリマー、エチレンとアクリルモノマーのコポリマー及びエチレンとビニルモノマーのコポリマー、例えば、エチレン、酢酸ビニルのコポリマー[Evatane登録商標の商品名でArkema社から入手可能]、エチレン、酢酸ビニルと無水マレイン酸のコポリマー[Orevac登録商標の商品名でArkema社から入手可能]、エチレンとアクリル酸エステルのコポリマー[Lotryl登録商標の商品名でArkema社から入手可能]、エチレン、アクリル酸エステルと無水マレイン酸のコポリマー[Lotader登録商標の商品名でArkema社から入手可能]、エチレン、アクリル酸エステル又は官能性アクリル酸エステル例えば、アクリル酸グリシジル又はメタクリル酸グリシジルのコポリマー[Lotader登録商標の商品名でArkema社から入手可能]、屈曲性のflexibleアクリルポリマー又はアクリルコポリマー、例えば、メタクリル酸エステルに基づく樹脂例えば、ポリアクリル酸ブチル及びそのスチレンとのコポリマー又は別のアクリルモノマー若しくはビニルモノマーに基づく樹脂、ポリアミド/ポリエーテルマルチブロックコポリマー、例えば、Pebax登録商標の商品名でArkema社から入手可能なもの、ポリエステルとポリウレタンPURに基づくエラストマー、熱可塑性エラストマーに基づく再生ゴム又は再生架橋ゴムに基づく再生ゴム、例えば、タイヤのリサイクルから得られた再生ゴム、並びに、それらのブレンド。結合基を担持している分子は、プラスチックの中に、特に、ポリマー配合物の中に、ポリマー100重量部当たり0.1~300重量部の濃度で、有利には、ポリマー100重量部当たり1~150重量部の濃度で、導入することができる。可塑剤として使用することが可能な一部の結合基含有分子は、新規である。本発明の別の対象は、下記式4及び5:式中、mは、0、1、2及び3から選択される整数を表し;nは、1又は2又は3から選択される整数を表し;Aは、i5個又は6個の炭素原子を含んでいる脂肪族又は芳香族の環ここで、該鎖及び/又は該環の炭素原子は、窒素原子、硫黄原子又は酸素原子から選択される1個以上の原子で場合により置き換えられていてもよい;又は、ii5個又は6個の炭素原子を有している脂肪族又は芳香族の環を含んでいる直鎖又は分枝鎖の場合により不飽和でもよい炭素鎖ここで、該鎖及び/又は該環の炭素原子は、窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選択される1個以上の原子で場合により置き換えられていてもよい;又は、iii5個を超える炭素原子有利には、6個~10個の炭素原子を含み及び場合によりエーテル官能基又はエステル官能基も含んでいてもよい直鎖又は分枝鎖の炭素鎖;を表し;Bは、アミド官能基、エステル官能基、イミン官能基、エーテル官能基、スルホンアミド官能基、スルフィド官能基、ホスフェート官能基、カルボネート官能基、ウレタン官能基又はビウレア官能基を含んでおりここで、幾つかの単位Bが存在している場合、それらが同一である又は異なっていることが可能であることは、理解される;及び、Cは、上記で定義されている2窒素含有ヘテロ環又は3窒素含有ヘテロ環を含んでいる結合基を表すここで、幾つかの単位Cが存在している場合、それらが同一である又は異なっていることが可能であることは、理解されるのうちの1つに対応する生成物である。有利には、Aは、芳香族環又は脂肪族環、例えば、ベンジル環又はシクロヘキシル環を含んでいる。有利には、Bは、アミド官能基、エステル官能基、エーテル官能基又はスルホンアミド官能基から選択される官能基を含んでいる。有利には、Cは、イミダゾリジニル基、ビス-ウレイル基又はウレイド-ピリミジル基から選択される結合基を表し、有利には、イミダゾリジニル基を表す。上記化合物は、上記Aの前駆体分子とC基を反応させることによって調製することができ、ここで、上記Aの前駆体分子とC基は、反応によって、1以上の結合性官能基Bを形成する。C基の前駆体分子は、特に、上記で定義されている式1、式2又は式3の反応性基である。A及び/又はCの一方又は両方の前駆体分子は、アミド官能基、エステル官能基、エーテル官能基、スルホンアミド官能基、スルフィド官能基、ホスフェート官能基、カルボネート官能基、ウレタン官能基又はビウレア官能基から選択される有利には、アミド、エステル、エーテル又はスルホンアミドから選択される1以上の結合性官能基Bを形成することが可能なアミン、アルコール、酸、酸ハロゲン化物、ハロゲン化スルホニル無水物、エポキシ、イソシアネート、メルカプタン、アルデヒド、ケトン、カルボネート、ホスフェート又は尿素から選択される反応性官能基を有し得る。反応後に結合基を有する分子特に、上記式4又は5の分子になる分子に結合基を結合させることを可能とする反応は、当該反応物の性質に応じて、バルクで実施することが可能であるか、又は、溶媒相中での反応によって実施することが可能である。かくして、反応条件溶媒の有無、反応温度、反応時間は、反応物によってさまざまである。下記実施例によって、該反応について例証する。本発明による好ましい生成物は、下記式6及び7:式中、Rは、1個~20個有利には、8個~13個の炭素原子を含み及び場合により不飽和も含んでいてもよい、直鎖又は分枝鎖のアルキル鎖を表すに対応する。本発明についてのさらによい理解は、下記実施例に照らして、及び、下記図1から、得られるであろう。ここで、下記実施例及び図1は、例証することのみを目的として与えられており、添付されている特許請求の範囲によって定義されている本発明の範囲を限定することを意図するものではない。実施例1:本発明による可塑化生成物の調製ブチルベンゼンスルホンアミドBBSAは、ポリアミド用の可塑剤として使用される化合物である。ブチルベンゼンスルホンアミドは、極めて優れた可塑化効果を示すが、ブチルベンゼンスルホンアミドがその中に存在しているポリアミド配合物に基づいた製品の表面若しくは接触面に向かって移動する傾向が大きい。特に、この生成物は、該ポリアミドから急速に抽出され、その結果、該ポリアミドはたわみ性を失う。本発明者らは、UDETAから誘導されたベンゼンスルホンアミド化合物が、優れた可塑化特性を示し且つ移動する傾向が小さいということを示した。合成500mLの蒸留水及び30gの水酸化ナトリウムNaOHを含んでいるビーカーに、33.6gのUDETA及び50.5gのベンゼンスルホニルクロリド以下、PhSO2Clと称するを添加する。その反応は、周囲温度で3時間実施する。PhSO2Clは水と不混和性であるので、それは、ビーカーの底で液滴を形成する。3時間経過した後、均質な溶液が得られるPhSO2Cl液滴の消失。その反応媒体に、溶液のpHが酸性になるまで、20塩酸溶液を添加する。その後、白色の沈澱物が生じる。その白色の沈澱物を蒸留水で2回洗浄し、次いで、減圧下に50°Cで12時間乾燥させる。その後、33.8gの生成物が回収される。次いで、その生成物をGC-MSで分析する。誘導体化derivationのない第1の試験は、3~5mgの試料を低温条件下で1mLのエタノールに溶解させた後で実施する。BPX5型のカラムL=25m、0.25μmのフィルム、及び、直径220μmを備えたTraceGCクロマトグラフ販売元:ThermoFisher社の中に、該溶液を分割モードsplitmodeで注入する。インゼクターは250°Cであり、分割タイプsplittypeの比率は1/100である。適用する温度プログラムは以下のとおりである:70°Cで2分間、次に、10°C/分で300°Cまで加熱;この温度をその後10分間維持する。ガス流速は1mL/分である。使用する質量分析計は、250°Cの熱源sourceを用いてEIモード70eVで作動するDSQII装置販売元:ThermoFisher社である。調査するm/z範囲は20~400であり、分解能50谷でFC43は1000である。該分析は、式6で表され、BS-UDETAと称されることになる極めて純粋な生成物を示している。不純物は検出されない。かくして、誘導体化も実施した。当該生成物に対して実施した誘導体化は、500μLのアセトニトリル、300μLのBSTFA/TMCSN,O-ビストリメチルシリルトリフルオロアセトアミド/トリメチルクロロシラン及び30μLのTEAトリエチルアミンを95°Cで2時間使用する、3~5mgの試料に対するシリル化であった。次に、上記方法に従って、GC-MS分析を実施した。再度、BS-UDETAに対応する化合物のみを検出するか、又は、シリル化生成物に対応する化合物のみを検出する。これらの分析によって、合成された生成物が極めて純粋であって、BS-UDETAに対応していることを理解することが可能となる。実施例2:PA/BS-UDETAブレンドの調製15cm3の容量を有するDSM登録商標ブランドのマイクロ押出機を用いて、ポリアミド11Rilsan登録商標BMNO;販売元Arkema社及び可塑剤をブレンドする。内壁の温度は210°Cに設定し、材料物質の温度は200°Cである。撹拌速度は、100rpmで2分間に設定する。窒素のフラッシングを使用する。次に、該材料物質を、DSM登録商標ブランドのマイクロインジェクション成形機ノズル温度210°C;型の温度50°C;保持時間15秒を用いて注入して、引張り試験用の試料を得る。2種類のブレンドを調製する:1番目ブレンド1は、8のBBSA及び92のBMNOを含んでおり、2番目ブレンド2は、8のBS-UDETA及び92のBMNOを含んでいる。実施例3:上記ブレンド中の可塑化効果の実証該2種類のブレンド及びさらにBMNO単独について、引っ張り用の掴み具を備え、液体窒素で冷却するDMA2980登録商標動的機械分析装置販売元TAInstruments社を用いて分析した。周波数は1Hzに設定し、加熱速度は3°C/分に設定する。温度°Cの関数として測定されたE’モジュラスMPaを表している曲線が、図1に示されている。該2種類のブレンドの可塑化効果は、同程度である。特に、生じるモジュラスの低下約45°Cは、ブレンド1灰色曲線及びブレンド2点で描かれている曲線に対して同じであって、BMNO単独に対して観察される低下約60°C黒色曲線よりも著しく小さい。かくして、BBSAとBS-UDETAの可塑化効果は、極めて類似している。この実施例は、本発明による生成物の可塑化効果を実証している。実施例4:TGAによる脱可塑化deplasticizationについての研究試験は、熱重量分析器TGATG209F1販売元Netzsch社を用いて実施した。試料を230°Cとするために50°C/分の勾配を生じさせ、次いで、その温度を2時間維持する。全手順は、窒素をフラッシングしながら実施する。試験の終わり230°Cで2時間経過した後に測定されたTGAによる重量損失は、表1中に示されている。BMNOは、水分を失うことに起因して、少量の重量を損失する。ブレンド2がブレンド1よりも極めて少ない重量を損失していることは分かる。これらの生成物の場合、重量損失は、水分約1及び可塑剤損失の残りの部分が離脱することに起因している。この結果は、これらの条件下においてBS-UDETAの移動性/揮発性volatizationがBBSAよりも小さいということを示している。実施例5:減圧下のオーブン内における脱可塑化についての研究該2種類のブレンドを、減圧下10~30mbarの減圧下の150°Cのオーブン内に、3週間置いて、重量損失をモニターする。各重量測定において、試料の表面に存在している可能性のある全ての可塑剤を除去するために、試料を拭う。この3週間の終わりには、当該組成物中に最初に存在していた全ての可塑剤は、試料の表面に移動し、従って、除去された。脱可塑化の速度を、全ての試料に関して比較する失われた可塑剤の体積を、定期的に測定する。結果は、表2に示されている。可塑剤の損失が、ブレンド1に対してよりもブレンド2に対して極めてゆっくりと進行するということがわかる例えば、BBSAの80は試験開始の25~49時間後に失われているが、BS-UDETAの場合は、144時間後になって初めて80が失われている。これらの結果は、さらに、BS-UDETAが、BBSAと極めて類似した可塑化能を有しているが、移動性はBBSAよりも極めて小さいということも示している。実施例6:本発明による可塑化生成物トリメリト酸トリオクチルUDETAの調製本発明による式8の生成物は、下記反応スキームに従って得られる。機械的撹拌機、還流冷却器が備えられているディーンスターク装置DeanandStarkapparatus及びバキュームコネクションを備えた500mL容ガラス製反応器に、150gのトリメリト酸トリオクチルAldrich;0.27mol及び36.7gの95UDETAArkema;0.27molを装入する。組み立てられた上記装置を100mbarとし、2-エチルヘキサノールを除去するために150°Cで4時間加熱する。かくして、UDETAで化学修飾されたトリメリト酸トリオクチルを含んでいる式8の生成物155gが回収される。実施例7:本発明による可塑化生成物無水トリメリト酸UDETA2-エチルヘキサノールの調製本発明による式9の生成物は、下記反応スキームに従って得られる。機械的撹拌機、滴下漏斗及び還流冷却器を備えた500mL容ガラス製反応器に、50gの無水トリメリト酸Aldrich;0.26mol及び250gのクロロホルムを装入する。加熱して50°Cとし、次いで、35.3gの95UDETA0.26molを添加する。その反応を2時間にわたって行わせ、次いで、冷却し、その反応混合物を濾過する。得られた固体を40°Cの真空オーブン中で乾燥させる。その生成物を、還流冷却器が備えられているディーンスターク装置及び機械的撹拌機を備えた500mL容ガラス製反応器の中に移す。67.6gの2-エチルヘキサノールAldrich;0.52mol及び0.25gのメタンスルホン酸Aldrichを添加する。水を除去するために、135°Cで6時間加熱する。かくして、UDETAで化学修飾されたトリメリト酸オクチルを含んでいる式9の生成物140gが回収される。"