コアと、前記コアを被覆するクラッドと、を備え、前記クラッドは、内周側から外周側に向かう方向にかけて、屈折率が増加する屈折率変化領域を有することを特徴とする光ファイバ。前記屈折率変化領域において、前記屈折率は、徐々に増加することを特徴とする請求項1に記載の光ファイバ。前記屈折率変化領域において、前記屈折率は、段階的に増加することを特徴とする請求項1に記載の光ファイバ。前記屈折率変化領域において、前記屈折率の径方向における単位長さあたりの変化量は、前記外周側よりも前記内周側の方が大きいことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の光ファイバ。前記クラッドの全ての領域が、前記屈折率変化領域とされることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の光ファイバ。前記クラッドにおける前記コアと隣接する所定領域は、前記屈折率が一定とされることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の光ファイバ。前記クラッドにおける前記所定領域以外の全ての領域が、前記屈折率変化領域とされることを特徴とする請求項6に記載の光ファイバ。少なくともクラッドの一方の端部の近傍における外周面の少なくとも一部が、前記クラッドの外周側の屈折率以上の屈折率を有する光放出部材で被覆されていることを特徴とする請求項1から7のいずれか1項に記載の光ファイバ。前記光放出部材は、熱変換部材に接続されていることを特徴とする請求項8に記載の光ファイバ。請求項1~9のいずれか1項に記載の光ファイバを備え、前記光ファイバにより出力光が伝播されることを特徴とするレーザ装置。しかし、上記特許文献1に記載のシステムは、クラッドからクラッドを被覆する部材に光を伝播するのに十分な長さを必要とする。特に光がクラッドの長手方向と平行近い方向に伝播する場合は、光をクラッド外に放出するために非常に長い距離が必要である。従って、このシステムにおいては、光がクラッドからこの部材に伝播され易くするために、光ファイバの一部が部材内において曲げられている。しかし、光ファイバを曲げると、光ファイバのコアを伝播する光が漏えい等により損失する虞がある。そこで、本発明は、クラッドに入力した光がクラッド外に放出され易い光ファイバ、及び、これを用いたレーザ装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の光ファイバは、コアと、前記コアを被覆するクラッドと、を備え、前記クラッドは、内周側から外周側に向かう方向にかけて、屈折率が増加する屈折率変化領域を有することを特徴とするものである。物体を伝播する光は、屈折率の低い方から屈折率の高い方に向かって屈折する性質がある。従って、このような光ファイバによれば、コアに入力される光の一部が、漏れ光としてクラッドに入力する場合や、コアから出力される光の一部が、反射光としてクラッドに入力する場合においても、クラッドの屈折率変化領域に伝播した光は、クラッドの内周側から外周側に屈折して伝播する。従って、クラッドに入力した光は、クラッド外に放出され易い。また、上記光ファイバにおける前記屈折率変化領域において、前記屈折率は、徐々に増加することが好ましい。このような光ファイバによれば、クラッドの屈折率変化領域において、光ファイバの径方向における屈折率差の急峻な変化がないため、屈折率変化領域に伝播した光がクラッド内周方向に反射することが殆どない。従って、クラッドの屈折率変化領域に伝播した光を効果的にクラッドの外へと放出させることができる。或いは、上記光ファイバにおける前記屈折率変化領域において、前記屈折率は、段階的に増加することがやはり好ましい。このような光ファイバによれば、光ファイバ用母材を作製する際、クラッドの屈折率変化領域となる部分において、内周側から外周側にかけて屈折率を変化させるドーパントの添加量を徐々に変動させながら細かく制御する必要が無いため、屈折率の制御が容易になり、クラッドが屈折率変化領域を有する光ファイバを容易に作製できる。また、上記光ファイバにおいて、前記屈折率変化領域において、前記屈折率の径方向における単位長さ当たりの変化量は、前記外周側よりも前記内周側の方が大きいことが好ましい。クラッドの内周側を伝播する光は、クラッドの外周側を伝播する光よりも、光ファイバの径方向により長い距離進まなければ、クラッド外に放出されない。そこで、このような光ファイバによれば、内周側を伝播する光を外周側を伝播する光よりも急峻に屈折させて、内周側を伝播する光をより短い距離でクラッド外に放出できる。従って、全体的としてより短い距離で、クラッドに入力した光をクラッド外に放出することができる。また、上記光ファイバにおいて、前記クラッドの全ての領域が、前記屈折率変化領域とされることが好ましい。このような光ファイバによれば、クラッドに入力した光を全て外周側に屈折させることができる。従って、クラッドに入力した光をより放出することができる。或いは、上記光ファイバにおいて、前記クラッドにおける前記コアと隣接する所定領域は、屈折率が一定とされることがやはり好ましい。このような光ファイバによれば、クラッドにおけるコアと隣接する領域の屈折率が一定であるため、コアを伝播する光が、クラッドの外周側に向かって引き寄せられて、クラッドに漏えいすることを防止することができる。さらに、上記光ファイバにおいて、前記クラッドにおける前記所定領域以外の全ての領域が、前記屈折率変化領域とされることが好ましい。このような光ファイバによれば、コアを伝播する光が、クラッドの外周側に向かって引き寄せられて、クラッドに漏えいすることを防止することができると共に、クラッドにおけるコアと隣接する所定領域以外に入力した光を全てクラッドの外周側に屈折させることができる。また、上記光ファイバにおいて、少なくともクラッドの一方の端部の近傍における外周面の少なくとも一部が、前記クラッドの外周側の屈折率以上の屈折率を有する光放出部材で被覆されていることが好ましい。このような光ファイバによれば、クラッドの一方の端部から入力した光が、この端部の近傍において、クラッドの外周面に伝播する場合に、この外周面に伝播した光は、クラッドから光放出部材に伝播し易い。従って、クラッドに入力した光をクラッド外により放出することができる。さらに、上記光ファイバにおいて、前記光放出部材は、熱変換部材に接続されていることがより好ましい。このような光ファイバによれば、光放出部材に伝播した光を熱変換部材に吸収させて熱に変換することが出来るので、空間に光が無駄に放出されることを抑制することができる。また、本発明のレーザ装置は、上記の光ファイバを備え、前記光ファイバにより出力光が伝播されることを特徴とするものである。このようなレーザ装置によれば、出力光を光ファイバにより伝播することができると共に、クラッドに漏れ光や反射光が入力する場合においても、この光を長い距離伝播させずに、クラッド外に放出することができる。以上のように、本発明によれば、クラッドに入力した光がクラッド外に放出され易い光ファイバ、及び、これを用いたレーザ装置が提供される。以下、本発明に係る光ファイバ、及び、これを用いたレーザ装置の好適な実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るレーザ装置を示す図である。図1に示すように、レーザ装置1は、ファイバレーザ装置であり、種光を出力する種光源10と、励起光を出力する励起光源20と、種光と励起光とが入力する増幅用光ファイバ30と、種光源10及び励起光源20と増幅用光ファイバ30とを接続するコンバイナ40と、増幅用光ファイバ30に一端が接続されている光ファイバ以下、デリバリファイバ50と、を主な構成として備える。種光源10は、例えば、レーザダイオードから成るレーザ光源や、ファブリペロー型やファイバリング型のファイバレーザ装置から構成されている。この種光源10から出力される種光は、特に制限されるものではないが、例えば、波長が1070nmのレーザ光とされる。また、種光源10は、コア、及び、コアを被覆するクラッドから構成される種光伝播用ファイバ15に接続されており、種光源10から出力される種光は、種光伝播用ファイバ15のコアを伝播する。種光伝播用ファイバ15としては、例えば、シングルモードファイバが挙げられ、この場合、種光は種光伝播用ファイバ15をシングルモード光として伝播する。励起光源20は、複数のレーザダイオード21から構成され、上述のように種光の波長が1070nmの場合、例えば、波長が915nmの励起光を出力する。また、励起光源20のそれぞれのレーザダイオード21は、励起光伝播用ファイバ22に接続されており、レーザダイオード21から出力される励起光は、励起光伝播用ファイバ22を伝播する。励起光伝播用ファイバ22としては、例えば、マルチモードファイバが挙げられ、この場合、励起光は励起光伝播用ファイバ22をマルチモード光として伝播する。図2は、増幅用光ファイバ30の長手方向に垂直な断面の構造を示す図である。図2に示すように、増幅用光ファイバ30は、コア31と、コア31を被覆するクラッド32と、クラッド32を被覆する樹脂クラッド33と、樹脂クラッド33を被覆する被覆層34とから構成される。クラッド32の屈折率はコア31の屈折率よりも低く、樹脂クラッド33の屈折率はクラッド32の屈折率よりもさらに低くされている。コア31の直径は、例えば、15μmとされ、クラッド32の外径は、例えば、400μmとされる。このような、コア31を構成する材料としては、例えば、屈折率を上昇させるゲルマニウム等の元素、及び、励起光源20から出力される励起光により励起されるイッテルビウムYb等の活性元素が添加された石英が挙げられる。このような活性元素としては、希土類元素が挙げられ、希土類元素としては、上記Ybの他にツリウムTm、セリウムCe、ネオジウムNd、ユーロピウムEu、エルビウムEr等が挙げられる。さらに活性元素として、希土類元素の他に、ビスマスBi等が挙げられる。また、クラッド32を構成する材料としては、例えば、何らドーパントが添加されていない純粋石英が挙げられる。また、樹脂クラッド33を構成する材料としては、例えば、紫外線硬化樹脂が挙げられ、被覆層34を構成する材料としては、例えば、樹脂クラッド33を構成する樹脂とは異なる紫外線硬化樹脂が挙げられる。コンバイナ40は、種光伝播用ファイバ15及びそれぞれの励起光伝播用ファイバ22と、増幅用光ファイバ30とを接続している。具体的には、コンバイナ40において、種光伝播用ファイバ15のコアが、増幅用光ファイバ30のコア31に端面接続されている。さらにコンバイナ40において、それぞれの励起光伝播用ファイバ22のコアが、クラッド32に端面接続されている。従って、種光源10から出力される種光は、増幅用光ファイバ30のコア31に入力され、励起光源20から出力される励起光は、増幅用光ファイバ30のクラッド32に入力される。図3は、図1のデリバリファイバ50の長さ方向に垂直な断面の様子を示す図である。具体的には、図3のAは、長さ方向に垂直な断面におけるデリバリファイバ50の構造の様子を示し、図3のBは、デリバリファイバ50の直径方向の屈折率の様子を示す図である。図3のAに示すように、デリバリファイバ50は、コア51と、コア51を被覆するクラッド52と、クラッド52を被覆する被覆層53とから構成される。コア51の直径は、例えば、15μmとされ、クラッド52の外径は、例えば、400μmとされる。また、図3のBに示すように、クラッド52の屈折率は、少なくとも内周側において、コア51よりも低くされている。そして、本実施形態においては、断面におけるクラッド52の全ての領域が、屈折率が変化する屈折率変化領域56とされ、この屈折率変化領域56において、クラッド52の内周側から外周側に向かう方向にかけて、屈折率が徐々に増加しており、クラッド52の径方向に対する屈折率を示す線が傾斜している。そして、この屈折率の径方向における単位長さ当たりの変化量は、屈折率変化領域56の外周側よりも内周側の方が大きくされている。従って、屈折率は、内周側において大きく増加し、外周側において内周側よりも小さく増加する。また、被覆層53の屈折率は、クラッド52の外周側の屈折率よりも高くされている。このような、デリバリファイバ50のコア51を構成する材料としては、例えば、屈折率を上昇させるゲルマニウム等の元素が添加された石英が挙げられる。そして、クラッド52を構成する材料としては、例えば、内周側において、ドーパントが添加されておらず、内周側から外周側に向かうにつれて、屈折率を上昇させるゲルマニウム等の元素の量が増加するよう添加される石英が挙げられる。また、被覆層53を構成する材料としては、例えば、紫外線硬化樹脂が挙げられる。なお、このようなデリバリファイバ50用の母材は、PCVD法やVAD法等により作製することができる。例えば、PCVD法により作製する場合、Ge等のドーパントが添加された屈折率の高い石英管の孔に、Ge等のドーパントを含む石英の原料ガスを流して、ドーパントが添加された石英を堆積させる。そして、内周側に向かうにつれて、ドーパントの量を徐々に減らして、最終的にはドーパントが添加されていない石英を堆積させる。こうして、デリバリファイバ50用の母材のクラッド部分が完成する。その後、Ge等のドーパントが添加されたデリバリファイバ50用の母材のコア部分と組み合わせて、コラプスすることで、デリバリファイバ50用の母材を得る。そして、この母材を線引きして、被覆層53を形成することでデリバリファイバ50を得る。また、このデリバリファイバ50は、上述のように一端が増幅用光ファイバ30に接続されており、入力端58とされている。そして、図1に示すように他端には、何も接続されておらず、出力端59とされている。図4は、デリバリファイバ50の出力端59の様子を示す図である。図4に示すように、出力端59の近傍においては、被覆層53が剥離されている。そして、クラッド52の外周面の少なくとも一部が、光放出部材61で被覆されており、光放出部材61は、熱変換部材62に接続されている。光放出部材61は、クラッド52の屈折率以上の屈折率を有する材料から構成されている。このような材料としては、例えば、高屈折率のシリコン樹脂等が挙げられる。また、熱変換部材62は、光を熱に変換する部材であれば、特に限定されるわけではないが、放熱性に優れる部材であることが好ましく、例えばステンレス鋼等の金属から構成されている。次にレーザ装置1の動作について説明する。まず、種光源10から種光が出力されると共に、励起光源20から励起光が出力される。このとき種光源10から出力される種光は、上述のように、例えば、波長が1070nmとされる。種光源10から出力された種光は、種光伝播用ファイバ15のコアを伝播して、コンバイナ40に入力する。一方、励起光源20のそれぞれのレーザダイオード21から出力される励起光は、上述のように、例えば、波長が915nmとされる。それぞれのレーザダイオード21から出力された励起光は、励起光伝播用ファイバ22を伝播しコンバイナ40に入力する。こうしてコンバイナ40に入力した種光は、増幅用光ファイバ30のコア31に入力して、コア31を伝播する。一方、コンバイナ40に入力した励起光は、増幅用光ファイバ30のクラッド32に入力して、クラッド32を主に伝播する。そして、増幅用光ファイバ30において、励起光がコア31を通過するときに、コア31に添加されている活性元素に吸収されて、活性元素を励起する。励起された活性元素は、誘導放出を起こし、この誘導放出により種光が増幅されて、出力光として増幅用光ファイバ30の他端39から出力される。そして、増幅用光ファイバ30のコア31から出力した出力光は、デリバリファイバ50の入力端58からコア51に入力し、コア51を伝播して、デリバリファイバ50の出力端59から出力される。このとき、出力端59から出力した出力光が被加工体等で反射して、図4の破線で示すようにクラッド52に入力する場合がある。この場合、クラッド52全体が、屈折率変化領域56とされているため、クラッド52に入力した反射光は、屈折率の高い方に向かって屈折する。すなわち、クラッド52に入力した反射光は、クラッド52の内周側から外周側に向かって屈折しながらクラッド52を伝播する。そして、本実施形態においては、屈折率の径方向における単位長さ当たりの変化量が、屈折率変化領域56の外周側よりも内周側の方が大きいため、クラッド52の内周側に入力した反射光は、図4に示すように外周側に入力した反射光よりも急峻に屈折して、外周側に向かって伝播する。そして、クラッド52の外周面に到達した反射光は、光放出部材61に放出されて、熱変換部材62により熱に変換されて消滅する。以上説明したように、本実施形態のレーザ装置1によれば、コア51から出力される光の一部が、反射光としてクラッド52に入力する場合においても、反射光は、クラッド52の内周側から外周側に屈折して伝播する。従って、クラッド52に入力した光は、クラッド52外に放出され易く、クラッド52に入力した反射光を長い距離伝播させずに、クラッド52の外に放出することができる。また、屈折率は、内周側から外周側に向かって徐々に増加するため、屈折率変化領域56において、デリバリファイバ50の径方向における屈折率差の急峻な変化がないため、屈折率変化領域56に伝播した光がクラッド52の内周方向に反射することが殆どない。従って、屈折率変化領域56に伝播した光を効果的にクラッド52の外へと放出させることができる。また、本実施形態のレーザ装置1においては、デリバリファイバ50のクラッド52全体が屈折率変化領域56とされるため、クラッドに入力した反射光を全て外周側に屈折させることができる。さらに、屈折率変化領域56は、屈折率の径方向における単位長さ当たりの変化量が、外周側よりも内周側の方が大きいため、クラッドの内周側を伝播する反射光を外周側と伝播する反射光よりも急峻に屈折させることができ、全体的により短い距離で、光をクラッド外に放出することができる。なお、本実施形態においては、出力端59において反射して、この反射光がクラッド52に入力する場合であっても、被加工体等で反射してクラッド52に入力する反射光と同様に、クラッド52の外に放出することができる。さらに、本実施形態においては、入力端58において、増幅用光ファイバ30から入力する光の一部が、融着点における、コアの軸ずれ角度折れ、モードフィールドの不整合、コア曲がり等により漏えいして、漏れ光としてクラッド52に入力する場合においても、漏れ光は、クラッド52の内周側から外周側に屈折して伝播する。従って、クラッド52に入力した漏れ光を長い距離伝播させずに、クラッド52の外に放出することができる。従って、クラッド52の入力端の近傍においても、被覆層53が剥離され、クラッド52の外周面の少なくとも一部が、出力端59に設けられた光放出部材61と同様の光放出部材で被覆されて、光放出部材が熱変換部材に接続されていることが好ましい。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図5を参照して詳細に説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等の構成要素については、同一の参照符号を付して特に説明する場合を除き重複する説明は省略する。図5は、本発明の第2実施形態に係るレーザ装置におけるデリバリファイバの長手方向に垂直な断面の様子を示す図である。具体的には、図5のAは、長さ方向に垂直な断面におけるデリバリファイバ50の構造の様子を示し、図5のBは、デリバリファイバ50の直径方向の屈折率の様子を示す図である。図5に示すように、本実施形態のレーザ装置は、デリバリファイバ50のクラッド52において、コア51と隣接する所定領域55の屈折率が一定とされ、この所定領域55以外の全ての領域が、屈折率変化領域56とされる点において、第1実施形態のレーザ装置と異なる。本実施形態のレーザ装置によれば、クラッド52におけるコア31と隣接する所定領域55の屈折率が一定であるため、コア51を伝播する光が、クラッド52の外周側に向かって引き寄せられて、クラッド52に漏えいすることを防止することができる。従って、この所定領域55の直径は、コア51を伝播する光のモードフィールド径の2.5倍程度以上の大きさであることが、コア51を伝播する光が、クラッド52に漏えいすることをより防止する観点から好ましい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について図6を参照して詳細に説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等の構成要素については、同一の参照符号を付して特に説明する場合を除き重複する説明は省略する。図6は、本発明の第3実施形態に係るレーザ装置におけるデリバリファイバの長手方向に垂直な断面の様子を示す図である。具体的には、図6のAは、長さ方向に垂直な断面におけるデリバリファイバ50の構造の様子を示し、図6のBは、デリバリファイバ50の直径方向の屈折率の様子を示す図である。図6に示すように、本実施形態のレーザ装置は、デリバリファイバ50のクラッド52が全て屈折率変化領域56とされ、屈折率が、クラッド52の内周側から外周側に向かう方向にかけて、段階的に増加しており、クラッド52の径方向に対する屈折率を示す線が階段状とされている点において、第1実施形態のレーザ装置と異なる。また、この屈折率の段階的な変化の量は、それぞれの段階の境界において、一定とされることが好ましい。つまり、それぞれの段階の境界における屈折率差が、各境界で一定とされることが好ましい。このように構成することで、屈折率差が大きくなる境界をなくし、屈折率が変化する各段階の境界において、光がクラッド52の外周側から内周側に反射することが抑制される。本実施形態のレーザ装置によれば、デリバリファイバ50用の母材を作製する際、屈折率変化領域56となる部分において、内周側から外周側にかけて屈折率を変化させるドーパントの添加量を徐々に変動させながら細かく制御する必要が無いため、屈折率の制御が容易になり、クラッド52が屈折率変化領域56を有するデリバリファイバ50を容易に作製できる。以上、本発明について、第1~第3実施形態を例に説明したが、本発明はこれらに限定されるものではない。例えば、第1~第3実施形態において、デリバリファイバ50全体が、本発明の光ファイバである例で説明をしたが、本発明はこれに限らない。例えば、被加工物からの反射戻り光のみを除去する目的の場合には、第1実施形態のデリバリファイバ50の代わりに、クラッドの径方向の屈折率が一様である通常の光ファイバを用いて、このデリバリファイバの先端に本発明の光ファイバを接続しても良い。このときデリバリファイバに接続される本発明の光ファイバは、数cm程度とされる。このような構成にすることにより、本発明の様な特殊な光ファイバを長く使用することが防止でき、安価にレーザ装置を作ることができる。また、第1実施形態~第3実施形態において、レーザ装置をファイバレーザ装置を例に説明したが、本発明はこれに限らず、例えば、固体レーザ装置のデリバリファイバとして、デリバリファイバ50を用いても良い。また、上記実施形態においては、デリバリファイバ50から出力光が出力されるとしたが、例えば、デリバリファイバの出力端に出力光の直径を拡大させるガラスロッド等から成るエンドキャップを配置しても良い。この場合においても、出力光が反射してエンドキャップから入射しても、本発明の光ファイバにより、クラッドに入力した光は、クラッド外に放出される。また、第1~第3実施形態において、被覆層53は必ずしも必要ではなく、更に、光放出部材61や熱変換部材62は必ずしも必要ではない。この場合においてもクラッド52に入力した光をクラッド外に素早く放出することができる。また、第1、第3実施形態においては、クラッド52の全ての領域が屈折率変化領域56とされたが、必ずしもクラッド52の全ての領域が屈折率変化領域である必要はない。また、第3実施形態において、第2実施形態の様に、コア51と隣接する所定領域の屈折率が一定とされても良い。この場合においても、この所定領域の直径は、コア51を伝播する光のモードフィールド径の2.5倍程度以上の大きさであることが、コア51を伝播する光が、クラッド52に漏えいすることをより防止する観点から好ましい。