"ステータ及びロータを有する二つのモータジェネレータがケース本体及び一つのカバーの中に収容され、前記各ロータのロータシャフトが並列して配置された複軸並列モータの製造方法において、前記各ロータを前記各ステータが固定された前記ケース本体に組付ける際に、二つの嵌合シャフトが前記各ロータシャフトの内周面に嵌合している状態で、前記各ロータシャフトの一端部を前記ケース本体に固定された二つのベアリングに嵌合させるロータ組付け工程と、前記カバーを前記ケース本体に組付ける際に、前記各嵌合シャフトが前記各ロータシャフトの内周面に嵌合している状態で、前記カバーに固定された二つのベアリングを前記各ロータシャフトの他端部に嵌合させるカバー組付け工程と、を備えることを特徴とする複軸並列モータの製造方法。請求項1に記載された複軸並列モータの製造方法において、前記各嵌合シャフトは、大径部と小径部とを有するとともに、これら大径部と小径部との間に段部を有し、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの一端部側に配置されていて、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの他端部側に、二つの係合シャフトが配置されていて、前記ロータ組付け工程では、前記各嵌合シャフトの小径部が前記各ロータシャフトの内周面に嵌合するとともに前記各嵌合シャフトの段部が前記各ロータシャフトの一端部に係合し、且つ前記各係合シャフトが前記各ロータシャフトの他端部に係合することを特徴とする複軸並列モータの製造方法。二つのステータが並列して固定され且つ前記各ステータの内側にロータシャフトを有するロータがそれぞれ組付けられているケース本体に対して、一つのカバーを組付ける際に用いられるカバー組付け治具において、大径部と小径部とを有するとともに、これら大径部と小径部との間に段部を有し、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの一端部側に配置される二つの嵌合シャフトと、前記各嵌合シャフトを前記ロータシャフトの軸方向に移動させる嵌合シャフト移動装置とを備え、前記カバーに固定された二つのベアリングを前記各ロータシャフトの他端部に嵌合させる際に、前記各嵌合シャフトの小径部が前記各ロータシャフトの内周面に嵌合するとともに前記各嵌合シャフトの段部が前記各ロータシャフトの一端部に係合することを特徴とするカバー組付け治具。請求項3に記載されたカバー組付け治具において、前記嵌合シャフトの小径部に、前記ロータシャフトの内周面に対して弾性変形する弾性部材が組付けられていることを特徴とするカバー組付け治具。しかしながら、上述したように複軸並列モータ101を製造する場合、以下の問題点がある。即ち、各ロータ150を各ステータ140の内側に組み込む際、各ロータ150は着磁されているため、図10に示したように、各ロータ150が各ステータ140に密着する。これにより、二つのロータシャフト152の中心軸が傾く。そして、これらロータシャフト152は不規則的に傾くため、二つの中心軸を同時に矯正することは難しい。従って、カバー130に固定された二つのベアリングB2を各ロータシャフト152の上端部152Bに嵌合させることが非常に難しいという問題があった。そこで、本出願人は、図10に示したように、各ロータシャフト152の上端部152Bに面取りを施すとともに、カバー130に固定されたベアリングB2に面取りを施して、各ベアリングB2の導入面130cを各ロータシャフト152の導入面152bに案内させながら、二つのベアリングB2を各ロータシャフト152の上端部152Bに嵌合させていた。しかしながら、このように嵌合させる場合、二つのロータシャフト152の中心軸がそれぞれ傾いているため、各ロータシャフト152の上端部152B及び各ベアリングB2に大きな面取りを施す必要がある。このため、導入面152b,130cの奥行き方向図10の上下方向の長さを確保しつつ、ロータシャフト152の上端部152BとベアリングB2とが適切に嵌合する嵌合長さを確保すると、ロータシャフト152の軸方向の長さが大きくなる。これにより、複軸並列モータ101の奥行き方向の長さが大きくなり、複軸並列モータ101の車両搭載性が悪化するとともに、複軸並列モータ101のコストのロスが大きくなるという問題があった。本発明は、上記した課題を解決するためになされたものであり、二つのロータシャフト及びカバーに固定された二つのベアリングに大きな面取りを施すことなく、カバーをケース本体に容易に組付けることができる複軸並列モータの製造方法、及びカバー組付け治具を提供することを目的とする。1本発明の第一態様における複軸並列モータの製造方法は、ステータ及びロータを有する二つのモータジェネレータがケース本体及び一つのカバーの中に収容され、前記各ロータのロータシャフトが並列して配置された複軸並列モータの製造方法であって、前記各ロータを前記各ステータが固定された前記ケース本体に組付ける際に、二つの嵌合シャフトが前記各ロータシャフトの内周面に嵌合している状態で、前記各ロータシャフトの一端部を前記ケース本体に固定された二つのベアリングに嵌合させるロータ組付け工程と、前記カバーを前記ケース本体に組付ける際に、前記各嵌合シャフトが前記各ロータシャフトの内周面に嵌合している状態で、前記カバーに固定された二つのベアリングを前記各ロータシャフトの他端部に嵌合させるカバー組付け工程と、を備えることを特徴とする。2また、本発明の上記態様における複軸並列モータの製造方法において、前記各嵌合シャフトは、大径部と小径部とを有するとともに、これら大径部と小径部との間に段部を有し、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの一端部側に配置されていて、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの他端部側に、二つの係合シャフトが配置されていて、前記ロータ組付け工程では、前記各嵌合シャフトの小径部が前記各ロータシャフトの内周面に嵌合するとともに前記各嵌合シャフトの段部が前記各ロータシャフトの一端部に係合し、且つ前記各係合シャフトが前記各ロータシャフトの他端部に係合することが好ましい。3本発明の第二態様におけるカバー組付け治具は、二つのステータが並列して固定され且つ前記各ステータの内側にロータシャフトを有するロータがそれぞれ組付けられているケース本体に対して、一つのカバーを組付ける際に用いられるカバー組付け治具であって、大径部と小径部とを有するとともに、これら大径部と小径部との間に段部を有し、前記各ロータシャフトと同軸的且つ前記各ロータシャフトの一端部側に配置される二つの嵌合シャフトと、前記各嵌合シャフトを前記ロータシャフトの軸方向に移動させる嵌合シャフト移動装置とを備え、前記カバーに固定された二つのベアリングを前記各ロータシャフトの他端部に嵌合させる際に、前記各嵌合シャフトの小径部が前記各ロータシャフトの内周面に嵌合するとともに前記各嵌合シャフトの段部が前記各ロータシャフトの一端部に係合することを特徴とする。4また、本発明の上記態様におけるカバー組付け治具において、前記嵌合シャフトの小径部に、前記ロータシャフトの内周面に対して弾性変形する弾性部材が組付けられていても良い。本発明における複軸並列モータの製造方法の作用効果について説明する。上記した製造方法1では、ロータ組付け工程において、各嵌合シャフトが、各ロータシャフトの内周面に嵌合している。このため、着磁された各ロータが各ステータに密着することを防止でき、各ロータシャフトの中心軸が傾くことを防止できる。従って、各ロータシャフトの一端部をケース本体に固定された各ベアリングに容易に嵌合させることができる。即ち、各ロータをケース本体に容易に組付けることができる。更に、カバー組付け工程においても、各嵌合シャフトが、各ロータシャフトの内周面に嵌合している。このため、各ロータシャフトの中心軸が傾いていない状態が維持される。従って、カバーに固定された二つのベアリングを各ロータシャフトの他端部に容易に嵌合させることができる。こうして、この製造方法によれば、二つのロータシャフト及びカバーに固定された二つベアリングに大きな面取りを施すことなく、カバーをケース本体に容易に組付けることができる。上記した製造方法2では、ロータ組付け工程において、各嵌合シャフトの段部が各ロータシャフトの一端部に係合し、且つ各係合シャフトが各ロータシャフトの他端部に係合する。これにより、各ロータシャフトを挟持することで、各ロータシャフトの中心軸の位置を正確な所定位置に合わせることができる。また、各嵌合シャフトの小径部が各ロータシャフトの内周面に嵌合するとともに、各嵌合シャフトの段部が各ロータシャフトの一端部に係合することで、各ロータシャフトの中心軸が傾くことを防止できる。従って、各ロータシャフトの中心軸の位置を合わるせることと、各ロータシャフトの中心軸の傾きを防止することの両立を図ることができる。上記したカバー組付け治具の作用効果について説明する。上記した構成3では、カバーをケース本体に組付ける際に、各嵌合シャフトの小径部が各ロータシャフトの内周面に嵌合するため、各ロータシャフトの中心軸が傾くことを防止できる。更に、各嵌合シャフトの段部が各ロータシャフトの一端部に係合するため、各ロータシャフトの軸方向の位置を規定することができる。こうして、カバーに固定された各ベアリングを各ロータシャフトの他端部に容易に嵌合させることができる。従って、このカバー組付け治具を用いることで、二つのロータシャフト及びカバーに固定された二つのベアリングに大きな面取りを施すことなく、カバーをケース本体に容易に組付けることができる。上記した構成4では、嵌合シャフトの小径部に組付けられた弾性部材が、ロータシャフトの内周面に対して弾性変形している状態で、嵌合シャフトとロータシャフトとが嵌合する。このため、嵌合シャフトの小径部とロータシャフトの内周面との間に生じる僅かな隙間を埋めることができ、ロータシャフトの中心軸の僅かな傾きであっても防止することができる。本発明に係る複軸並列モータの製造方法、及びカバー組付け治具について、図面を参照しながら以下に説明する。図1は、複軸並列モータ1を概略的に示した縦断面図である。また、図2は、図1のX-X線に沿った断面図である。図1及び図2に示したように、複軸並列モータ1は、トランスアクスルケース10と、このトランスアクスルケース10の中に収容されている二つのモータジェネレータMG1,MG2とを備えている。トランスアクスルケース10は、図1に示したように、上方が開口しているケース本体20と、このケース本体20を覆うリアカバー30とで構成されている。このトランスアクスルケース10は、アルミニウム又はアルミニウム合金等の金属材料を成形加工したものである。ケース本体20は、図1に示したように、底壁21と周壁22とを有する。底壁21には、二つの挿通孔21aと二つの段付孔21bとが形成されていて、挿通孔21aと段付孔21bとが連通している。各段付孔21bには、ベアリングB1がそれぞれ固定されている。各ベアリングB1は、後述するロータシャフト52の下端部52Aを回転可能に支持するものである。各ベアリングB1の内周側の上端には、面取りによって導入面21cが形成されている。リアカバー30は、平面視で外形が略8の字状になるように形成されている。このリアカバー30の縁部分31は、FIPG液状ガスケットが塗布されたケース本体20の開口端23に接合されている。こうして、潤滑油が、トランスアクスルケース10内に封入されている。リアカバー30には、二つの挿通孔30aと二つの段付孔30bとが形成されていて、挿通孔30aと段付孔30bとが連通している。各段付孔30bには、ベアリングB2がそれぞれ固定されている。各ベアリングB2は、後述するロータシャフト52の上端部52Bを回転可能に支持するものである。各ベアリングB2の内周側の下端には、面取りによって導入面30cが形成されている。モータジェネレータMG1,MG2は、電力の供給により駆動する電動機としての機能と、機械エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機としての機能とを備えている。そして、モータジェネレータMG1は、主に発電機として作動するものである。一方、モータジェネレータMG2は、主に電動機として機能するものである。モータジェネレータMG1の構成とモータジェネレータMG2の構成とは、同様であるため、モータジェネレータMG1の構成を代表して説明し、モータジェネレータMG2の構成の説明を省略する。モータジェネレータMG1は、図1及び図2に示したように、ステータ40と、ロータ50とを有している。ステータ40は、ステータコア41と、ステータコア41に巻回された図示しないコイルとを有している。ステータコア41は、複数の略円盤状の電磁鋼板をその厚さ方向に積層して構成されている。ステータコア41の外径は、170~215mm程度である。このステータ40は、ケース本体20の周壁22より内側に配置されていて、ケース本体20に固定されている。ロータ50は、ステータ40の内側に配置されていて、ロータコア51と、ロータシャフト52とを有している。ロータコア51は、複数の円盤状の電磁鋼板をその厚さ方向に積層して構成されている。ロータコア51の外径は、100~120mm程度である。ロータ50とステータ40とが接触しないように、ロータコア51とステータコア41との間に隙間が形成されている。ロータシャフト52は、ケース本体20の奥行き方向図1の上下方向に延びていて、中空円筒状に形成されている。そして、ロータシャフト52は、ロータコア51の中心孔に圧入されている。このロータシャフト52では、軸方向長さが150mm程度であり、外径が34mm程度であり、内径が23mm程度である。ロータシャフト52の下端部52Aは、ケース本体20に固定されたベアリングB1に嵌合されている。このロータシャフト52の下端部52Aが、本発明のロータシャフトの一端部に相当する。ロータシャフト52の下端部52Aには、面取りによって導入面52aが形成されている。この導入面52aは、ロータシャフト52の下端部52AをベアリングB1に嵌合させる際に、ベアリングB1の導入面21cに係合することによって、ロータシャフト52の下端部52AとベアリングB1とを嵌合し易くするものである。導入面52a及び導入面21cの面取りの寸法図1の上下方向の寸法は、1mmより十分小さい値である。図1では、導入面52a及び導入面21cの大きさが誇張して示されている。ロータシャフト52の上端部52Bは、リアカバー30に固定されたベアリングB2に嵌合されている。このロータシャフト52の上端部52Bが、本発明のロータシャフトの他端部に相当する。ロータシャフト52の上端部52Bには、面取りによって導入面52bが形成されている。この導入面52bは、ベアリングB2をロータシャフト52の上端部52Bに嵌合させる際に、ベアリングB2の導入面30cに係合することによって、ベアリングB2とロータシャフト52の上端部52Bとを嵌合し易くするものである。導入面52b及び導入面30cの面取りの寸法図1の上下方向の寸法は、1mmより十分小さい値である。図1では、導入面52b及び導入面30cの大きさが誇張して示されている。なお、従来において、導入面52b及び導入面30cの面取りの寸法は、1.15mm程度である。こうして、この複軸並列モータ1では、二つのモータジェネレータMG1,MG2が一つのトランスアクスルケース10内に収容され、各モータジェネレータMG1,MG2のロータシャフト52が並列して配置されている。そして、ステータ40のコイルに電流が流れると、ロータ50がロータシャフト52の中心軸周りに回転するようになっている。次に、複軸並列モータ1の製造方法について、図3~図7を用いて説明する。この製造方法では、二つのモータジェネレータMG1,MG2の各ステータ40,40、各ロータ50,50をケース本体20に組付けるが、説明の便宜上、各ステータ40,40、各ロータ50,50を一つの符号によってステータ40、ロータ50として説明する。また、その他の一対の部材及び部分も一つの符号によって説明する。先ず、図3に示したように、ロータ50をケース本体20に組付ける前に、ステータ40がケース本体20に固定される。そして、FIPGが、ケース本体20の開口端23塗布される。次に、図4に示したように、着磁されたロータ40がロータ受け治具60に支持されている状態で、下側シャフト70と上側シャフト80とが、ロータシャフト52を挟持する。ここで、ロータ受け治具60、下側シャフト70、及び上側シャフト80について詳しく説明する。ロータ受け治具60は、ロータ50を一時的に支持するものである。このロータ受け治具60は、図4に示したように、平板状に形成されていて、平面視でU字状のスリット61を有している。ロータ受け治具60は、ロータシャフト52がスリット61に挿通された状態で、ロータ50を支持している。そして、ロータ受け治具60は、ロータシャフト52が上述したように挟持された後に、ロータ50を支持しない位置へ移動するようになっている。下側シャフト70は、ロータシャフト52と同軸的に延びていて、ロータシャフト52の下端部52A側図4の下側に配置されている。また、下側シャフト70は、下側に大径部71を有し、上側に小径部72を有し、大径部71と小径部72との間に段部73を有している。大径部71の径は、ベアリングB1の内径より小さく、且つロータシャフト52の内径23mmより大きくなっている。小径部72の径は、ロータシャフト52の内径より僅かに小さくなっている。この下側シャフト70は、下側サーボ機構M1によってロータシャフト52の軸方向に移動できるようになっている。言い換えると、下側サーボ機構M1は、下側シャフト70をロータシャフト52の軸方向に移動させるものである。本実施形態の下側シャフト70が、本発明の嵌合シャフトに相当し、本実施形態の下側サーボ機構M1が、本発明の嵌合シャフト移動装置に相当する。そして、カバー組付け治具CZは、下側シャフト70と下側サーボ機構M1とを備えるものである。一方、上側シャフト80は、ロータシャフト52と同軸的に延びていて、ロータシャフト52の上端部52B側図4の上側に配置されている。また、上側シャフト80は、下側にテーパー部81を有している。この上側シャフト80は、上側サーボ機構M2によってロータシャフト52の軸方向に移動できるようになっている。本実施形態の上側シャフト80が、本発明の係合シャフトに相当する。これら下側シャフト70及び上側シャフト80は、以下のように作動する。ステータ40がケース本体20に固定された後に、下側シャフト70がケース本体20の挿通孔21aを通って図4の上方に移動し、小径部72がロータシャフト52の内部に挿入する。そして、図4に示したように、段部73がロータシャフト52の下端部52Aに係合するとともに、小径部72がロータシャフト52の内周面52xに60mm程度嵌合する。一方、上側シャフト80は図4の下方に移動し、テーパー部81がロータシャフト52の上端部52Bに係合する。こうして、図4に示した状態では、下側シャフト70は、下側サーボ機構M1によって例えば2kNの上向きの力で押圧されている。一方、上側シャフト80は、上側サーボ機構M2によって例えば5kNの下向きの力で押圧されている。このため、ロータシャフト52は、下側シャフト70と上側シャフト80とによって中心軸の位置が正確な所定位置に合わされた状態で、図4の下側に移動する。ここで、複軸並列モータの製造方法の説明に戻る。ロータ受け治具60がロータ50を支持しない位置へ移動した後、図5に示したように、ロータシャフト52は、下側シャフト70と上側シャフト80とによって挟持された状態で図5の下側へ移動し、ロータシャフト52の下端部52AがベアリングB1に嵌合する本発明におけるロータ組付け工程。その後、上側シャフト80が図5の上側に移動して、ロータシャフト52が挟持された状態が解除される。このとき、着磁されたロータ50がステータ40に密着して、ロータシャフト52の中心軸が傾こうとする。しかしながら、下側シャフト70の小径部72がロータシャフト52の内周面52xに嵌合しているため、ロータシャフト52の中心軸の傾きが防止される。こうして、上側シャフト80が図5の上側に移動しても、ロータシャフト52の中心軸の位置が正確な所定位置に合わされた状態が、維持される。そして、上側シャフト80が図5の上側に移動した後に、図示しない組付け機構が、図6に示したように、リアカバー30を図6の下側に移動させる。このとき、上述したように、ロータシャフト52の中心軸は傾いておらず、ロータシャフト52の中心軸の位置が正確な所定位置に合わされているため、図7に示したように、リアカバー30に固定されたベアリングB2はロータシャフト52の上端部52Bに容易に嵌合する本発明におけるカバー組付け工程。その後、下側シャフト70は図7の下側に移動し、小径部72とロータシャフト52の内周面52xとの嵌合が解除される。このようにして、リアカバー30がケース本体20に組付けられて、複軸並列モータ1が製造される。本実施形態における複軸並列モータの製造方法の作用効果について説明する。図4及び図5に示したように、ロータ組付け工程では、各下側シャフト70の小径部72が、各ロータシャフト52の内周面52xに嵌合している。このため、着磁された各ロータ50が各ステータ40に密着することを防止でき、各ロータシャフト52の中心軸が傾くことを防止できる。従って、各ロータシャフト52の下端部52Aをケース本体20に固定された各ベアリングB1に容易に嵌合させることができる。即ち、各ロータ50をケース本体20に容易に組付けることができる。更に、図6及び図7に示したように、カバー組付け工程においても、各下側シャフト70の小径部72が、各ロータシャフト52の内周面52xに嵌合している。このため、各ロータシャフト52の中心軸が傾いていない状態が維持される。従って、リアカバー30に固定された二つのベアリングB2を各ロータシャフト52の上端部52Bに容易に嵌合させることができる。こうして、この製造方法によれば、二つのロータシャフト52及びリアカバー30に固定された二つのベアリングB2に大きな面取りを施すことなく、リアカバー30をケース本体20に容易に組付けることができる。そして、従来のようにロータシャフトの上端部に1.15mm程度の大きな面取りを施す必要がないため、ロータシャフト52の軸方向の長さを短くすることができる。この結果、従来に比して、複軸並列モータ1の奥行き方向図1の上下方向の長さを小さくすることで、複軸並列モータ1の車両搭載性を良くすることができるとともに、複軸並列モータ1のコストのロスを防止できる。また、この製造方法によれば、図4に示したように、各下側シャフト70の段部73が各ロータシャフト52の下端部52Aに係合し、且つ各上側シャフト80のテーパー部81が各ロータシャフト52の上端部52Bに係合する。これにより、各ロータシャフト52を挟持することで、各ロータシャフト52の中心軸の位置を正確な所定位置に合わせることができる。また、各下側シャフト70の小径部72が各ロータシャフト52の内周面52xに嵌合するとともに、各下側シャフト70の段部73が各ロータシャフト52の下端部52Aに係合することで、各ロータシャフト52の中心軸が傾くことを防止できる。従って、各ロータシャフト52の中心軸の位置を合わるせることと、各ロータシャフト52の中心軸の傾きを防止することの両立を図ることができる。続いて、本実施形態におけるカバー組付け治具CZの作用効果について説明する。このカバー組付け治具CZによれば、リアカバー30をケース本体20に組付ける際に、各下側シャフト70の小径部72が各ロータシャフト52の内周面52xに嵌合するため、各ロータシャフト52の中心軸が傾くことを防止できる。更に、各下側シャフト70の段部73が各ロータシャフト52の下端部52Aに係合するため、各ロータシャフト52の軸方向の位置を規定することができる。こうして、リアカバー30に固定された各ベアリングB2を各ロータシャフト52の上端部52Bに容易に嵌合させることができる。従って、このカバー組付け治具CZを用いることで、二つのロータシャフト52及び二つのベアリングB2に大きな面取りを施すことなく、リアカバー30をケース本体20に容易に組付けることができる。次に、本実施形態の変形実施形態について、図8を用いて説明する。図8は、変形実施形態の下側シャフト70Aがロータシャフト52に嵌合している状態を示した図である。この下側シャフト70Aは、図8に示したように、大径部71Aと小径部72Aを有するとともに、大径部71Aと小径部72Aとの間にテーパー部73Aを有している。小径部72Aには、ロータシャフト52の内周面52xに対して弾性変形する弾性部材90が組付けられている。この弾性部材90は、非常に薄い円筒状に形成されていて、例えば、柔らかい樹脂やゴム等で構成されている。テーパー部73Aは、ロータシャフト52の下端部52Aに係合している。このテーパー部73Aは、本発明の段部に相当する。変形実施形態のその他の構成は、上記した実施形態の構成と同様であるため、その説明を省略する。変形実施形態の作用効果について説明する。この変形実施形態では、図8に示したように、下側シャフト70Aの小径部72Aに組付けられた弾性部材90が、ロータシャフト52の内周面52xに対して弾性変形している状態で、下側シャフト70Aとロータシャフト52とが嵌合する。このため、下側シャフト70Aの小径部72Aとロータシャフト52の内周面52xとの間に生じる僅かな隙間を埋めることができ、ロータシャフト52の中心軸の僅かな傾きであっても防止することができる。変形実施形態のその他の作用効果は、上記した実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。以上、本発明に係る複軸並列モータの製造方法及びカバー組付け治具において説明したが、本発明はこれに限定されることはなく、その趣旨を逸脱しない範囲で様々な変更が可能である。例えば、モータジェネレータMG1のステータ40及びロータ50と、モータジェネレータMG2のステータ40及びロータ50において、形状及び大きさがそれぞれ同一であるが、形状及び大きさがそれぞれ異なっていても良い。また、図1において、ケース本体20及びリアカバー30は、左右対称であるが、左右非対称であっても良い。また、ケース本体20、リアカバー30、各ステータ40、各ロータ50、各下側シャフト70、及び各上側シャフト80の形状や大きさは、適宜変更可能である。例えば、ロータシャフト52の下端部52A及び上端部52Bの外周部分に面取り導入面52a,52bがあるが、ロータシャフト52の下端部52A及び上端部52Bの内周部分にも面取りがあっても良い。また、下側シャフト70の小径部72の先端に面取りがあっても良い。また、上側シャフト80のテーパー部81の先端に面取りがあっても良い。"