"アウターチューブとこのアウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとからなる緩衝器本体と、この緩衝器本体内に収容されるダンパと、上記緩衝器本体内に形成されるリザーバと、上記緩衝器本体内に収容されて上記緩衝器本体を常に伸張方向に附勢する懸架手段とを備えてなり、上記ダンパは、上記緩衝器本体内に起立して内部に作動流体で満たされる作用室が形成されるシリンダと、上記作用室と上記リザーバとを区画するベース部材と、このベース部材に形成されて上記作用室と上記リザーバとを連通し作動流体が通過するとき所定の減衰力を発生する流路とを備え、上記リザーバ内には上記ベース部材に対向すると共に軸方向に摺動可能なフリーピストンが設けられ、このフリーピストンと上記ベース部材との間に作動流体で満たされるリザーバ内液室が形成されるフロントフォークにおいて、上記リザーバ内液室を上記懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧する附勢手段と、上記作用室と上記リザーバ内液室を連通して上記流路を迂回するベース部材内バイパス路と、このベース部材内バイパス路の開口量を調整するベース部材側アジャスタと、上記ベース部材内バイパス路に設けられて上記リザーバ内液室から上記作用室への作動流体の移動のみを許容するチェック弁とを有することを特徴とするフロントフォーク。上記リザーバ内には、上記フリーピストンの反ベース部材側に気体が圧縮されながら収容されてリザーバ内気室が形成され、このリザーバ内気室が上記懸架手段及び上記附勢手段を兼ねることを特徴とするフロントフォーク。左右一対の緩衝器部材からなり、一方の緩衝器部材が請求項1または請求項2に記載の構成を備え、上記一方の緩衝器部材が伸側減衰力調整用の緩衝器部材、他方の緩衝器部材が圧側減衰力調整専用の緩衝器部材であることを特徴とするフロントフォーク。上記他方の緩衝器部材がアウターチューブとこのアウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとからなる緩衝器本体と、この緩衝器本体内に収容されるダンパと、上記緩衝器本体内に形成されるリザーバと、上記緩衝器本体内に収容されて上記緩衝器本体を常に伸張方向に附勢する懸架手段とを備えてなり、上記ダンパは、上記緩衝器本体内に起立して内部に作動流体で満たされる作用室が形成されるシリンダと、上記作用室と上記リザーバとを区画するベース部材と、このベース部材に形成されて上記作用室と上記リザーバとを連通し作動流体が通過するとき所定の減衰力を発生する流路とを備え、上記リザーバ内には上記ベース部材に対向すると共に軸方向に摺動可能なフリーピストンが設けられ、このフリーピストンと上記ベース部材との間に作動流体で満たされるリザーバ内液室が形成されてなり、上記リザーバ内液室を上記懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧する附勢手段と、上記作用室と上記リザーバ内液室を連通して上記流路を迂回するベース部材内バイパス路と、このベース部材内バイパス路の開口量を調整するベース部材側アジャスタと、上記ベース部材内バイパス路に設けられて上記作用室から上記リザーバ内液室への作動流体の移動のみを許容するチェック弁とを有することを特徴とする請求項3に記載のフロントフォーク。しかしながら、上記従来のフロントフォークにおいては上記したように、フリーピストン5をコイルスプリングS2で附勢してフロントフォークの伸長時における圧側作用室Bのキャビテーションの発生を防止することが可能な程度にリザーバ内液室R1を加圧しているが、フロントフォークの伸張時にリザーバ内液室R1の作動流体がベース部材内バイパス路42を通過することが可能なほどリザーバ内液室R1が加圧されない。そのため、ベース部材側アジャスタ43を伸側減衰力調整専用に利用することができない。したがって、例えば、特許文献2に開示のように、左右一対の緩衝器部材のうち、一方の緩衝器部材を伸側減衰力調整専用、他方の緩衝器部材を圧側減衰力調整専用にしようとする場合、伸側減衰力調整専用の緩衝器部材においては、ピストン内バイパス路72を利用しなければならい。そして、特に、特許文献2や図5に示すように、倒立型のダンパを収容した場合において、ピストン側アジャスタ72が車輪側に配置されるため、フロントフォークの下側から減衰力調整操作を行わなければならず、作業が困難である。そこで、本発明の目的は、ベース部材側アジャスタ43を伸側減衰力調整専用に利用することが可能なフロントフォークを提供することである。上記課題を解決するための手段は、アウターチューブとこのアウターチューブ内に摺動自在に挿入されるインナーチューブとからなる緩衝器本体と、この緩衝器本体内に収容されるダンパと、上記緩衝器本体内に形成されるリザーバと、上記緩衝器本体内に収容されて上記緩衝器本体を常に伸張方向に附勢する懸架手段とを備えてなり、上記ダンパは、上記緩衝器本体内に起立して内部に作動流体で満たされる作用室が形成されるシリンダと、上記作用室と上記リザーバとを区画するベース部材と、このベース部材に形成されて上記作用室と上記リザーバとを連通し作動流体が通過するとき所定の減衰力を発生する流路とを備え、上記リザーバ内には上記ベース部材に対向すると共に軸方向に摺動可能なフリーピストンが設けられ、このフリーピストンと上記ベース部材との間に作動流体で満たされるリザーバ内液室が形成されるフロントフォークにおいて、上記リザーバ内液室を上記懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧する附勢手段と、上記作用室と上記リザーバ内液室を連通して上記流路を迂回するベース部材内バイパス路と、このベース部材内バイパス路の開口量を調整するベース部材側アジャスタと、上記ベース部材内バイパス路に設けられて上記リザーバ内液室から上記作用室への作動流体の移動のみを許容するチェック弁とを有することである。本発明によれば、上記リザーバ内液室を上記懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧し、上記リザーバ内液室を従来よりも強い力で加圧するため、フロントフォークの伸張時にリザーバ内液室の作動流体がベース部材内バイパス路を通過することが可能となる。さらに、ベース部材内バイパス路に上記チェック弁を設けることにより、ベース部材側アジャスタを伸側減衰力調整専用に利用することが可能となる。以下に本発明の一実施の形態を示すフロントフォークについて、図面を参照しながら説明する。いくつかの図面を通して付された同じ符号は、同じ部品かまたはそれに対応する部品を示す。図1に示すように、本実施の形態に係るフロントフォークは、アウターチューブ1とこのアウターチューブ1内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ2とからなる緩衝器本体と、この緩衝器本体内に収容されるダンパDと、上記緩衝器本体内に形成されるリザーバRと、上記緩衝器本体内に収容されて上記緩衝器本体を常に伸張方向に附勢する懸架手段とを備えてなる。そして、上記ダンパDは、上記緩衝器本体内に起立して内部に作動流体で満たされる作用室A,Bが形成されるシリンダ3と、上記作用室Bと上記リザーバRとを区画するベース部材4と、このベース部材4に形成されて上記作用室Bと上記リザーバRとを連通し作動流体が通過するとき所定の減衰力を発生する流路40,41とを備える。また、上記リザーバR内には上記ベース部材4に対向すると共に軸方向に摺動可能なフリーピストン5が設けられ、このフリーピストン5と上記ベース部材4との間に作動流体で満たされるリザーバ内液室R1が形成される。さらに、本実施の形態に係るフロントフォークにおいて、上記リザーバ内液室R1を上記懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧する附勢手段と、上記作用室Bと上記リザーバ内液室R1を連通して上記流路40,41を迂回するベース部材内バイパス路42と、このベース部材内バイパス路42の開口量を調整するアジャスタ43と、上記ベース部材内バイパス路42に設けられて上記リザーバ内液室R1から上記作用室4への作動流体の移動のみを許容するチェック弁44とを有する。以下に詳細に説明すると、本実施の形態に係るフロントフォークは、自動二輪車等の前輪を懸架する倒立型のフロントフォークであり、図1,2に示すように、前輪の両側に配置される左右一対の緩衝器部材F1,F2からなる。そして、図1に示す一方の緩衝器部材F1が伸側減衰力調整用であり、図2に示す他方の緩衝器部材F2が圧側減衰力調整用である。図1に示す伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1は、上記したように、アウターチューブ1と、このアウターチューブ1内に摺動自在に挿入されるインナーチューブ2とからなる緩衝器本体を備える。そして、上記アウターチューブ1は、図示しない車体側ブラケットを介して車体に連結され、その図1中上端部内周にはアウターチューブ1の図中上側開口を塞ぐキャップ部材10が取り付けられる。また、上記インナーチューブ2は、その下端部外周に取り付けられてインナーチューブ2の図1中下側開口を塞ぐ車輪側ブラケット20を介して前輪の車軸に連結される。さらに、上記アウターチューブ1の図1中下端部内周にはインナーチューブ2外周に摺接する環状のシール部材11が取り付けられてなり、このシール部材11でアウターチューブ1とインナーチューブ2との間に形成される筒状隙間の開口を塞ぐ。上記構成を備えることにより緩衝器本体が密閉されるため、緩衝器本体内に収容される作動流体や気体が緩衝器本体外に漏れ出すことを防止することが可能となる。そして、緩衝器本体内に収容されるダンパDは、倒立型のダンパであり、キャップ部材10とアウターチューブ1との間に固定される筒状のアウターチューブ保持部材12に吊設されるシリンダ3を備える。このシリンダ3の図1中下端側開口には環状のロッドガイド30が設けられ、このロッドガイド30内周に嵌合する環状の軸受部材30aに軸支されてピストンロッド6がシリンダ3内に出没する。上記ピストンロッド6の図1中上端にはシリンダ3内周に摺接するピストン7が保持されてなり、このピストン7の図1中下側に作動流体で満たされる伸側作用室Aが形成され、ピストン7の図1中上側に同じく作動流体で満たされる圧側作用室Bが形成される。上記伸側作用室Aと圧側作用室Bは、ピストン7に形成される伸側流路70及び圧側流路図示せずを介して連通し、伸側流路70の出口は、ピストン7の圧側作用室B側に積層される積層リーフ弁V1で開閉可能に塞がれてなり、圧側流路の出口は、ピストン7の伸側作用室A側に積層されるチェック弁C1で開閉可能に塞がれる。また、上記圧側作用室Bは、キャップ部材10に吊設されるベースロッド8の図中下端に保持されるベース部材4でリザーバ内液室R1と区画され、このリザーバ内液室R1も作動流体で満たされる。上記圧側作用室Bとリザーバ内液室R1は、図3に示すように、ベース部材4に形成される伸側流路40及び圧側流路41を介して連通し、伸側流路40の出口は、ベース部材4の圧側作用室B側に積層されるリーフ弁V3で開閉可能に塞がれ、圧側流路41の出口は、ベース部材4のリザーバ内液室R1側に積層される積層リーフ弁V2で開閉可能に塞がれる。また、上記ベース部材4には、各流路40,41を迂回して圧側作用室Bとリザーバ内液室R1とを連通するベース部材内バイパス路42が設けられる。そして、このベース部材内バイパス路42の圧側作用室B側開口には、球状のチェック弁44が離着座する弁座42aが設けられ、このチェック弁44でリザーバ内液室R1から圧側作用室Bへの作動流体の移動のみが許容される。また、上記ベース部材内バイパス路42は、筒状に形成されるベースロッド8の中空部符示せずと連通し、このベース部材内バイパス路42の開口量は、上記中空部内に挿入されるニードル弁45の尖端部をベース部材内バイパス路42内に進退させることにより調整可能である。上記ニードル弁45は、図1に示すように、ベースロット8の中空部に軸方向に移動自在に挿入されるコントロールロッド46を介してキャップ部材10に取り付けられるベース部材側アジャスタ43で駆動される。そして、ニードル弁45が前進して図1,3中下側に移動したとき、ベース部材内バイパス42の開口量が小さくなり、ニードル弁45が後退して図1,3中上側に移動したとき、ベース部材内バイパス路42の開口量が大きくなる。さらに、上記リザーバ内液室R1は、図1に示すように、フリーピストン5でシリンダ内気室R2と区画され、このフリーピストン5は、環状に形成されて、シリンダ3の図1中上部内周に摺接すると共にベースロッド8外周に摺接する。上記シリンダ内気室R2は、アウターチューブ保持部材12に形成される連通孔12aを介してシリンダ4と緩衝器本体との間に形成されるシリンダ外気室R3に連通し、このシリンダ外気室R3と共にリザーバ内気室を構成する。このリザーバ内気室R2,R3には、気体が圧縮されながら封入されてなり、緩衝器本体を常に伸張方向に附勢する懸架手段と、フリーピストン5を図中下側に附勢する附勢手段とを兼ねる。つまり、本実施の形態において、リザーバRは、シリンダ3内に形成されるリザーバ内液室R1及びシリンダ内気室R2と、シリンダ外に形成されるシリンダ外気室R3とを備えて構成される。また、本実施の形態において、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1は、ロッドガイド30とピストン7との間に設けられるバランススプリング9を備え、このバランススプリング9は、フロントフォークが一定量以上伸張したとき圧縮されて所定のばね反力を発生する。そして、このバランススプリング9は、フロントフォークの最伸張時におけるリザーバ内気室R2,R3によるばね反力を相殺し、フロントフォークが一定量以上伸張した状態にあるときにフロントフォークの収縮を助けて自動二輪車の乗り心地を良好にする。次に、上記伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1と対をなしてフロントフォークを構成する圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2の構成は、図2に示すように、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1の構成と略同一であるため、同一の構成については同一の符号を付してここでの詳細な説明を省略する。圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2は、図4に示すように、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1におけるベース部材内バイパス路42の圧側作用室B側開口に設けられるチェック弁44図3を有していない。そして、圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2は、ベース部材内バイパス路42のリザーバ内液室R1側開口を開閉可能に塞ぐ環板状のチェック弁47を備え、このチェック弁47は、作動流体がベース部材内バイパス路42を介して圧側作用室Bからリザーバ内液室R1へ移動することのみを許容する。上記以外の圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2の構成は、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1と同様である。次に、本実施の形態におけるフロントフォークの作用について説明する。ピストンロッド6がシリンダ3から退出するフロントフォークの伸長時において、両緩衝器部材F1,F2の伸側作用室Aが加圧されて伸側作用室A内の作動流体がピストン7の積層リーフ弁V1を押し開き、ピストン7の伸側流路70を通過して圧側作用室Bに移動する。このとき、ピストンロッド6の退出分ダンパD内で不足する作動流体は、両緩衝器部材F1,F2のベース部材4のリーフ弁V3を開いてベース部材4の伸側流路40を通過すると共に、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1のチェック弁44を開いてベース部材内バイパス路42を通過してリザーバ内液室R1から圧側作用室Bに移動する。そして、両緩衝器部材F1,F2の伸側流路70,40及び伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1のベース部材内バイパス路42を作動流体が通過するとき伸側減衰力が発生し、この伸側減衰力は、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1におけるベース部材内バイパス路42の開口量をベース部材側アジャスタ43を介して変更することにより調整可能である。一方、ピストンロッド6がシリンダ3内に進入するフロントフォークの圧縮時において、両緩衝器部材F1,F2の圧側作用室Bが加圧されて圧側作用室B内の作動流体がピストン7のチェック弁C1を開き、ピストン7の圧側流路図示せずを通過して伸側作用室Aに移動する。このとき、ピストンロッド6の進入分ダンパD内で余剰となる作動流体は、両緩衝器部材F1,F2のベース部材4の積層リーフ弁V2を押し開いてベース部材4の圧側流路41図3,図4を通過すると共に、圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2のチェック弁47を開いてベース部材内バイパス路42を通過して圧側作用室Bからリザーバ内液室R1に移動する。そして、両緩衝器部材F1,F2の圧側流路41及び圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2のベース部材内バイパス路42を作動流体が通過するとき圧側減衰力が発生し、この圧側減衰力は、圧側減衰力調整用の緩衝器部材F2におけるベース部材内バイパス路42の開口量をベース部材側アジャスタ43を介して変更することにより調整可能である。つまり、本実施の形態において、リザーバ内気室R2,R3に収容される圧縮された気体がフロントフォークを常に伸張方向に附勢すると共に、フリーピストンをベース部材側4に附勢し、リザーバ内気室R2,R3が懸架手段及び附勢手段を兼ねる。したがって、リザーバ内液室R1は、懸架手段と同等の附勢力で加圧されるため、フロントフォークの伸張時にベース部材内連通路42を作動流体が通過することが可能となる。また、伸側減衰力調整用の緩衝器部材F1のベース部材内バイパス路42にチェック弁44を設けることにより、ベース部材側アジャスタ43を伸側減衰力の調整専用に用いることが可能となる。また、本実施の形態に係るフロントフォークは、リザーバ内液室R1が懸架手段の附勢力と同等の力で加圧されると共に上記チェック弁44を備えるため、ベース部材4に積層されるリーフ弁V3の開弁圧を従来のチェック弁C3図5よりも高く設定することが可能となる。また、本実施の形態において、左右一対の緩衝器部材のうち、一方の緩衝器部材F1を伸側減衰力調整用、他方の緩衝器部材F2を圧側減衰力調整用として、従来のフロントフォークに搭載される各緩衝器部材のピストン内バイパス路72図5を廃止することが可能となる。したがって、ピストン内バイパス路72の開口量を調整するためのピストン側アジャスタ73やニードルやコントロールロッドを設ける必要がなく、フロントフォークの構成を簡易にし、フロントフォークを軽量化することが可能となる。また、本実施の形態において、各緩衝器部材F1,F2の構成の相違は、ベース部材内バイパス路42に設けられるチェック弁44,47のみであり、両緩衝器部材F1,F2で使用される多くの部品が共用であり、部品の種類を少なくすることが可能となる。以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱することなく改造、変形及び変更を行うことができることは理解すべきである。例えば、上記実施の形態においては、ピストン内バイパス路を設けていないが、ピストン内バイパス路を設けてその開口量をピストン側アジャスタで調整するとしても良い。尚、この場合においては、ベース部材アジャスタとピストン側アジャスタとをピストン速度によって使い分けることが可能となる。また、この場合において、ベース部材側アジャスタを伸側減衰力調整専用、ピストン側アジャスタを圧側減衰力調整専用として利用するとしても良い。また、上記実施の形態において、リザーバ内気室R2,R3に気体を圧縮しながら封入して、リザーバ内気室R2,R3が懸架手段及び附勢手段を兼ねることにより、リザーバ内液室R1が所定以上加圧されるが、コイルスプリング等によりリザーバ内液室R1を懸架手段の附勢力と同等以上の力で加圧しても良い。また、上記実施の形態において、リザーバ内気室R2,R3が懸架手段及び附勢手段を兼ねるため、リザーバ内液室R1は、懸架手段と附勢力と同等の力で加圧されるが、懸架手段よりも大きい力でリザーバ内液室R1を加圧するとしても良い。"