特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数は、前記連結棒の本数を約数として有するようにしてあることを特徴とする磁気ギア装置。特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記連結棒の本数は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数となるようにしてあることを特徴とする磁気ギア装置。前記第1可動子及び第2可動子は、円筒であり、前記第1可動子は、円周方向に沿って前記複数の磁極対が外周面に配置してあり、前記第2可動子は、前記第1可動子の外周面と対向する内周面を有し、円周方向に沿って該内周面に前記複数の磁極対が配置してあり、前記特定の方向は、円筒の円周方向であり、前記保持部は、円周方向に沿って対向間に前記複数の磁性体を保持する複数の円環であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の磁気ギア装置。外周側に円周方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある円筒の第1可動子と、該第1可動子が間隙を有して内周側に嵌合しており、内周側に円周方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記円周方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向する複数の円環と、該複数の円環夫々の円周方向に沿って配置してある連結位置を前記複数の円環の対向方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結位置は、前記複数の円環夫々の円周を前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数を用いて略等間隔に分割して得た分割位置から選択して配置してあることを特徴とする磁気ギア装置。特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子間に、複数の磁性体を保持する保持部材において、前記複数の磁性体を前記特定の方向に沿って略等間隔に保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記連結棒の本数は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数となるようにしてあることを特徴とする保持部材。前記第1可動子及び第2可動子は円板状をなして対向配置してあり、前記複数の磁極対は前記第1可動子及び第2可動子夫々に放射状に配置してあり、前記特定の方向は円板の円周方向であり、前記保持部は前記複数の磁性体を保持する同心の複数の円環体からなることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の磁気ギア装置。放射状に複数の磁極対が略等間隔に配置してある円板状の第1可動子と、該第1可動子と離隔対向しており、放射状に複数の磁極対が略等間隔に配置してある円板状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、放射状に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して径方向に対向する同心の複数の円環体と、該複数の円環体夫々を径方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結棒は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数を用いて前記複数の円環夫々が略等間隔に円周方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする磁気ギア装置。長手方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある矩形板状の第1可動子と、該第1可動子と離隔対向しており、長手方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある矩形板状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記長手方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の長手方向の単位長さ当たりの磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の前記単位長さ当たりの磁性体の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向し、長手方向を前記第1可動子及び第2可動子の長手方向に略一致させた複数の保持棒と、該複数の保持棒を対向方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結棒は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の約数を用いて前記単位長さ当たりの前記複数の保持棒の各部分が略等間隔に長手方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする磁気ギア装置。外周側に円筒軸方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある円筒状の第1可動子と、該第1可動子が間隙を有して内周側に嵌合しており、内周側に円筒軸方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある円筒状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記円筒軸方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の長手方向の単位長さ当たりの個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向し、長手方向を前記円筒軸方向に略一致させた複数の保持棒と、該複数の保持棒夫々を連結する複数の連結円環体とを備え、該複数の連結円環体は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の約数を用いて前記単位長さ当たりの前記複数の保持棒の各部分が略等間隔に長手方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする磁気ギア装置。前記保持部材は、移動可能にしてあることを特徴とする請求項1から請求項4及び請求項6から請求項9までのいずれか一つに記載の磁気ギア装置。前記第1可動子及び第2可動子のいずれか一つは、固定可能にしてあることを特徴とする請求項1から請求項4及び請求項6から請求項9までのいずれか一つに記載の磁気ギア装置。しかしながら、従来技術では、磁性体を保持する保持部材を例えば金属として中間ヨークを形成し、中間ヨークの強度を確保しようとした場合、交番磁界が交差する導電性の閉ループが保持部材に形成されて渦電流が流れ、渦電流損失が生じる虞があった。本願は、斯かる事情に鑑みてなされたものである。その目的は、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数が、保持部材が有する複数の連結棒の本数を約数として有することにより、渦電流損失を抑制することが可能となる磁気ギア装置及び保持部材を提供することにある。また、本願の他の目的は、保持部材が有する複数の連結棒の本数を、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数とすることにより、渦電流損失を抑制することが可能となる磁気ギア装置及び保持部材を提供することにある。また、本願の他の目的は、保持部材が有する複数の円環夫々の円周を第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数を用いて分割することで連結棒による連結位置を配置することにより、渦電流を抑制することが可能となる磁気ギア装置を提供することにある。本願に開示する磁気ギア装置は、特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数は、前記連結棒の本数を約数として有するようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある第1可動子と、前記特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある第2可動子が間隙を有して対向するよう磁気ギア装置に設けられている。また、磁気ギア装置には、第1可動子及び第2可動子間に前記特定の方向に沿って略等間隔に磁性体を保持する保持部材が設けられている。磁性体の個数Nsは、第1可動子が有する磁極対の個数Phと、第2可動子が有する磁極対の個数Plとの差分Pl-Ph又は合計PhPlとなるようにしてある。磁気ギア装置の第1可動子及び第2可動子間のギア比は、Ph/Plとなる。保持部材は、対向する複数の保持部を備える。複数の保持部は、対向間に複数の磁性体を保持する。また、複数の保持部は、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してある複数の連結棒により対向間が連結される。保持部の対向する一部と、連結棒とにより囲まれる開口部夫々に磁性体が配置してある。第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の個数Ph、Plは、連結棒の本数を約数として有する。これにより、各開口部を交差する交番磁界には、前記特定の方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が含まれることとなる。従って、各開口部の周縁をなす保持部の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記連結棒の本数は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数となるようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、連結棒の本数は、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数にしてある。この場合、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、前記特定の方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が含まれる。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、前記特定の方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持部の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、前記第1可動子及び第2可動子は、円筒であり、前記第1可動子は、円周方向に沿って前記複数の磁極対が外周面に配置してあり、前記第2可動子は、前記第1可動子の外周面と対向する内周面を有し、円周方向に沿って該内周面に前記複数の磁極対が配置してあり、前記特定の方向は、円筒の円周方向であり、前記保持部は、円周方向に沿って対向間に前記複数の磁性体を保持する複数の円環であることを特徴とする。本願にあっては、第1可動子及び第2可動子として円筒状の内側ロータと、該内側ロータが間隙を有して内側に嵌る外側ロータとを備える。内側ロータの外周面及び外側ロータの内周面夫々には、複数の磁極対が円周方向に沿って配置してある。内側ロータ及び外側ロータ間には、保持部材が挿入してある。保持部材は、対向する円環を備え、円環の対向間に円周方向に沿って複数の磁性体を保持する。本願に開示する磁気ギア装置は、外周側に円周方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある円筒の第1可動子と、該第1可動子が間隙を有して内周側に嵌合しており、内周側に円周方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記円周方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向する複数の円環と、該複数の円環夫々の円周方向に沿って配置してある連結位置を前記複数の円環の対向方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結位置は、前記複数の円環夫々の円周を前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数を用いて略等間隔に分割して得た分割位置から選択して配置してあることを特徴とする。本願にあっては、保持部材が有する各円環の円周が、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数を用いて分割される。そして、複数の分割位置から連結位置が選択され、各連結位置が連結棒により対向間に沿って連結されている。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、円周方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持部の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する保持部材は、特定の方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が各配置してあり、対向する第1可動子及び第2可動子間に、複数の磁性体を保持する保持部材において、前記複数の磁性体を前記特定の方向に沿って略等間隔に保持する複数の保持部と、前記特定の方向に沿って略等間隔に配置してあり、前記複数の保持部を連結する連結棒とを備え、前記複数の保持部は、前記複数の磁性体を介して対向し、前記連結棒の本数は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数となるようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、保持部材が第1可動子及び第2可動子間に挿入される。保持部材が有する連結棒の本数は、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数にしてある。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、前記特定の方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が含まれることとなる。従って、各開口部の周縁をなす保持部の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、前記第1可動子及び第2可動子は円板状をなして対向配置してあり、前記複数の磁極対は前記第1可動子及び第2可動子夫々に放射状に配置してあり、前記特定の方向は円板の円周方向であり、前記保持部は前記複数の磁性体を保持する同心の複数の円環体からなることを特徴とする。本願にあっては、第1可動子及び第2可動子として円板状の下側ロータと、下側ロータと間隙を有して対向する上側ロータとを備える。下側ロータの上面及び上側ロータの下面夫々には、複数の磁極対が放射状に配置してある。下側ロータ及び上側ロータ間には、保持部材が挿入してある。保持部材は、径方向に対向する同心の円環を備え、円環の対向間に複数の磁性体を放射状に保持する。本願に開示する磁気ギア装置は、放射状に複数の磁極対が略等間隔に配置してある円板状の第1可動子と、該第1可動子と離隔対向しており、放射状に複数の磁極対が略等間隔に配置してある円板状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、放射状に複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して径方向に対向する同心の複数の円環体と、該複数の円環体夫々を径方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結棒は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の各個数の約数を用いて前記複数の円環夫々が略等間隔に円周方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、保持部材が有する各円環が、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数を用いて円周方向に分割された位置のうち、選択された一部又は全部が連結棒により径方向に沿って連結される。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、円周方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす各円環の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、長手方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある矩形板状の第1可動子と、該第1可動子と離隔対向しており、長手方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある矩形板状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記長手方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の長手方向の単位長さ当たりの磁性体の個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の前記単位長さ当たりの磁性体の各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向し、長手方向を前記第1可動子及び第2可動子の長手方向に略一致させた複数の保持棒と、該複数の保持棒を対向方向に沿って連結する連結棒とを備え、前記連結棒は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の約数を用いて前記単位長さ当たりの前記複数の保持棒の各部分が略等間隔に長手方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、第1可動子及び第2可動子として矩形状の下部プレートと、下部プレートが間隙を有して対向する矩形状の上部プレートとを備える。下部プレートの上面及び上部プレートの下面夫々には、複数の磁極対が長手方向に沿って配置してある。下部プレート及び上部プレート間には、保持部材が挿入してある。保持部材は、長手方向に延び、対向する保持棒を備え、保持棒の対向間に長手方向に沿って複数の磁性体を保持する。保持部材が有する連結棒は、下部プレート及び上部プレートに配置してある複数の磁極対の長手方向の単位長さ当たりの各個数の約数を用いて、単位長さあたりの保持棒の各部分が分割された位置のうち、一部又は全部を連結する。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、長手方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持棒の対向する一部と、連結棒とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、外周側に円筒軸方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある円筒状の第1可動子と、該第1可動子が間隙を有して内周側に嵌合しており、内周側に円筒軸方向に沿って複数の磁極対が略等間隔に配置してある円筒状の第2可動子と、該第1可動子及び第2可動子間に配置してあり、前記円筒軸方向に沿って複数の磁性体を保持する保持部材とを備え、該保持部材が保持する前記複数の磁性体の長手方向の単位長さ当たりの個数は、前記第1可動子及び第2可動子夫々が有する前記複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の差分又は合計となるようにしてある磁気ギア装置において、前記保持部材は、前記複数の磁性体を保持し、前記複数の磁性体を介して対向し、長手方向を前記円筒軸方向に略一致させた複数の保持棒と、該複数の保持棒夫々を連結する複数の連結円環体とを備え、該複数の連結円環体は、前記第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の前記単位長さ当たりの各個数の約数を用いて前記単位長さ当たりの前記複数の保持棒の各部分が略等間隔に長手方向に沿って分割された位置の一部又は全部を連結するようにしてあることを特徴とする。本願にあっては、第1可動子及び第2可動子として円筒状の内側カラムと、該内側カラムが間隙を有して嵌合する円筒状の外側カラムとを備える。内側カラムの外周面及び外側カラムの内周面夫々には、複数の磁極対が円筒軸方向に沿って配置してある。内側カラム及び外側カラム間には、保持部材が挿入してある。保持部材は、長手方向に延び、対向する保持棒を備え、保持棒の対向間に円筒軸方向に沿って複数の磁性体を保持する。連結円環体は、内側カラム及び外側カラムに配置してある複数の磁極対の円筒軸方向の単位長さ当たりの各個数の約数を用いて、保持部材が有する保持棒が分割された位置のうち、一部又は全部を連結する。これにより、保持部材の各開口部を交差する交番磁界には、円筒軸方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持棒の対向する一部と、連結円環体とからなる閉ループには、渦電流が流れない。本願に開示する磁気ギア装置は、前記保持部材は、移動可能にしてあることを特徴とする。本願にあっては、保持部材を回転又は移動させることによって第1可動子に対する第2可動子の相対回転速度又は相対移動速度が変更される。本願に開示する磁気ギア装置は、前記第1可動子及び第2可動子のいずれか一つは、固定可能にしてあることを特徴とする。本願にあっては、第1可動子が固定された場合、保持部材の回転又は移動に伴って第2可動子が回転又は移動する。第2可動子が固定された場合、保持部材の回転又は移動に伴って第1可動子が回転又は移動する。当該装置及び部材の一観点によれば、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数が、保持部材が有する複数の連結棒の本数を約数として有することにより、渦電流損失を抑制することが可能となる。また、当該装置及び部材の一観点によれば、保持部材が有する複数の連結棒の本数を、第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数とすることにより、渦電流損失を抑制することが可能となる。また、当該装置の一観点によれば、保持部材が有する複数の円環夫々の円周を第1可動子及び第2可動子に配置してある複数の磁極対の各個数の約数を用いて分割することで連結棒による連結位置を配置することにより、渦電流を抑制することが可能となる。実施の形態1以下、実施の形態を図面を参照して具体的に説明する。本願に係る磁気ギア装置は、回転型である円筒回転型及び円板回転型と、リニア型である平板リニア型及び円筒リニア型等がある。回転型の磁気ギア装置は、第1可動子の回転数に対する第2可動子の回転数の比が所定のギア比となるようにしてある。また、リニア型の磁気ギア装置は、第1可動子の移動量に対する第2可動子の移動量が所定のギア比となるようにしてある。このような磁気ギア装置は、磨耗及び騒音が少なく保守が容易な非接触式のギア装置として可動機器に用いられることがある。例えば、可動機器として風力発電機に用いられる場合、磁気ギア装置は、風車羽の回転数を商用周波数と一致するよう変換する。本実施の形態は、円筒回転型の磁気ギア装置を例に挙げて説明する。図1及び図2は、円筒回転型の磁気ギア装置の例を示す模式的組立図及び模式的断面図である。図2は、円筒回転型の磁気ギア装置の回転軸に垂直な断面を示している。円筒回転型の磁気ギア装置は、円筒状の内側ロータ1と、内側ロータ1が間隙を有して内側に嵌る円筒状の外側ロータ3と、内側ロータ1及び外側ロータ3間に間隙を有して嵌る中間ヨーク2とを備える。内側ロータ1は、磁性体からなる円筒11を有し、円筒11の外周面には、厚さ方向に着磁された外周面側N極の磁石12a及びS極の磁石12bからなる磁極対12が円周方向に沿って6個配置されている。また、外側ロータ3は、磁性体からなる円筒31を有し、円筒31の内周面には、厚さ方向に着磁された内周面側N極の磁石32a及びS極の磁石32bからなる磁極対32が円周方向に沿って14個配置されている。ここで厚さ方向に着磁された磁石とは、外周面側及び内周面側が異極となるよう着磁されていることを意味する。例えば、磁石12aは、外周面側及び内周面側夫々がN極及びS極に着磁され、磁石12bは、外周面側および内周面側夫々がS極及びN極に着磁されている。外側ロータ3が回転した場合、内側ロータ1及び外側ロータ3夫々が有する磁極対12、32間の磁気的相互作用により、内側ロータ1が回転する。この場合、外側ロータ3よりも磁極数の少ない内側ロータ1は、外側ロータ3よりも高い回転数で、外側ロータ3の回転方向と逆方向に回転する。内側ロータ1に配置してある磁極対の個数Phと、外側ロータ3に配置してある磁極対の個数Plとの比Ph/Plが外側ロータ3に対する内側ロータ1のギア比nとなる。そして、外側ロータ3が左回りに1回転した場合、内側ロータ1が右回りに1/n回転する。図1に示す磁気ギア装置の例では、ギア比nが3/7となり、例えば外側ロータ3が左回りに1回転した場合、内側ロータ1が右回りに7/3回転する。中間ヨーク2は、内側ロータ1及び外側ロータ3夫々が有する磁極対の個数6及び14の合計となる20個の強磁性の磁性体22を等間隔に円周方向に沿って保持している。磁性体22は、例えば、磁性金属、積層した複数の磁性板及び磁性粉の圧粉体等からなる軟磁性体を用いるとよい。図3は、閉ループの例を示す模式的斜視図である。図中の矢印を含む太線は、保持部材21に形成される2つの閉ループのうち、一つの閉ループを示している。保持部材21は、内側ロータ1及び外側ロータ3の回転軸に沿って対向する一対の円環保持部21a、21aと、円周方向に略等間隔に配置され、一対の円環21a、21aを対向方向に連結する2本の連結棒21b、21bとを有する。連結棒21bの本数2は、内側ロータ1が有する磁極対12の個数6と、外側ロータ3が有する磁極対32の個数14と、中間ヨーク2が有する磁性体22の個数20の約数となっている。保持部材21には、円環21a、21a夫々の対向する一部と、連結棒21b、21bとが形成する閉ループが2つ形成されている。各閉ループにより囲まれた開口部夫々には、10個の磁性体22が配置されている。各円環21a及び各連結棒21bは、例えば、アルミニウム合金、マグネシウム合金及び非磁性ステンレス合金、金、銀及び銅等の非磁性金属を用いるとよい。各円環21aは、例えば、磁気ギア装置を収納する筺体の一部であってもよく、磁気ギア装置が連結されるシャフトと一体化されていてもよい。円環21a、21aの代わりに、対向する円板を用いて複数の磁性体22を保持してもよい。内側ロータ1及び外側ロータ3に配置してある磁極対12、32により発生する交番磁界は、保持部材21の各開口部を中間ヨーク2の径方向に沿って交差する。そして、交番磁界は、各開口部に配置された各磁性体22に対して交差する。図4は、交番磁場に含まれる各調波成分の周期を示す図表である。中間ヨークに配置された磁性体の個数Nsが、内側ロータが有する磁極対の個数Phと、外側ロータが有する磁極対の個数Plとの差分Pl-Ph又は合計PhPlとなる円筒回転型の磁気ギア装置の場合、交番磁界は、Ph次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分を含むことが公知となっている非特許文献2参照。図4に示す調波成分φ1、φ2、φ3夫々は、Ph次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分である。各グラフの縦軸は、各調波成分の振幅を示す。横軸は、保持部材21の開口部の開口面上の位置を、中間ヨーク2の円周方向に沿って各調波成分の周期を用いて示している。図1及び図2に示す磁気ギア装置の例では、Ns=20、Ph=6、Pl=14であり、中間ヨーク2に配置された磁性体22の個数20は、内側ロータ1及び外側ロータ3に配置してある磁極対6、14の各個数の合計となっている。この場合、図3に示した閉ループにより囲まれる開口部を交差する交番磁界には、6次調波成分と、14次調波成分と、26次調波成分とが含まれる。図4に示す如く保持部材21の各開口部の中間ヨーク2の円周方向の開口距離内には、6次調波成分の3周期と、14次調波成分の7周期と、26次調波成分の13周期とが含まれている。すなわち、開口部の中間ヨーク2の円周方向の開口距離内には、各調波成分夫々の整数倍の周期が含まれる。従って、保持部材21の各開口部周縁に位置する閉ループ夫々には、交番磁界による渦電流が発生しない。保持部材21は、2本の連結棒21bを備える場合を示したが、これに限るものではない。例えば、内側ロータ1が有する磁極対12の個数6と、外側ロータ3が有する磁極対32の個数14と、中間ヨーク2が有する磁性体22の個数20の約数である1を連結棒21bの本数としてもよい。Ns=20、Ph=6、Pl=14とされた磁気ギア装置は、1例を示したに過ぎず、これに限るものではない。次に、所定のギヤ比を有する本願の磁気ギア装置を設計する方法を説明する。公知技術により、Ph/Plが所定のギヤ比となるよう内側ロータ1に配置する磁極対12の個数Phと、外側ロータ3に配置する磁極対32の個数Plとを算出し、更にPhPlを中間ヨーク2に配置する磁性体22の個数Nsとして算出する。次に、本願の実施例を適用することにより、Ph、Pl及びNsの約数を保持部材21が有する連結棒21bの本数として決定する。これにより、保持部材21に形成される閉ループに渦電流が発生しない磁気ギア装置が設計される。例えば、Ns、Ph、Plの約数が1、3である場合、保持部材21が有する連結棒21bは、1本又は3本のいずれかに決定するとよい。また、決定した連結棒21bの本数全てを保持部材21が備える場合を示したが、これに限るものではない。Ns、Ph、Plの約数が2以上である場合、対向する保持部材21の円周を当該約数で分割し、対向する対となる位置のうち、選択した対となる位置を当該約数よりも小なる本数の連結棒21bで連結してもよい。この場合、保持部材21が複数の連結棒21bを中間ヨーク2の円周方向に沿って等間隔に備えていなくてもよい。例えば、Ns、Ph、Plの約数が5である場合、対向する保持部材21の円周を5分割し、対向する5組の対となる位置のうち、等間隔でない3組の対となる位置を連結位置として選択し、3本の連結棒21bで連結してもよい。次に所定の本数の連結棒21bを備え、所定のギヤ比を有する本願の磁気ギア装置を設計する方法を説明する。公知技術により、内側ロータ1に配置する磁極対12の個数Phと、外側ロータ3に配置する磁極対32の個数Plとを算出し、更にPhPlを中間ヨーク2に配置する磁性体22の個数Nsとして算出する。本願の実施例を適用することにより、算出した個数Ph、Pl、Nsが連結棒21bの所定の本数を約数として有している場合、算出した個数Ph、Pl、Nsに決定する。また、算出した個数Ph、Pl、Nsが連結棒21bの所定の本数を約数として有していない場合、算出した個数Ph、Pl、Ns夫々に連結棒21bの所定の本数を乗算して得た各個数を個数Ph、Pl、Nsとして決定する。図5は、保持部材21の他の例を示す模式的斜視図である。保持部材21は、対向する一対の円環21a、21aを備える場合を示したが、これに限るものではなく対向する3つ以上の円環21aを備えていてもよい。図5に示す例では、3つの円環21aが同軸上に間隙を有して配置されている。隣り合う円環21a、21a間は、連結棒21b、21bにより連結されている。この場合、保持部材21には、隣り合う円環21a、21aの対向する一部と、該一部と連結する連結棒21b、21bとからなる4つの閉ループが形成される。保持部材21は、各閉ループで囲まれる4つの開口部を有する。各開口部の中間ヨーク2の円周方向の開口距離内には、各調波成分夫々の整数倍の周期が含まれるため、各閉ループには渦電流が流れない。また、中間ヨーク2が回転した場合であっても、各開口部の中間ヨーク2の円周方向の開口距離内には、各調波成分夫々の整数倍の周期が含まれるため、各閉ループには渦電流が流れない。図6は、磁性体22の取付方法の例を示す模式的組立図である。保持部材21は、磁性体22が埋め込まれた板を保持部材21の開口部に嵌め合わせることにより、磁性体22を保持するとよい。図6に示す例では、複数の磁性体22が埋め込まれており、非磁性体であって非導電性の板23が保持部材21の開口部に嵌め合わされている。板23の周縁には、複数の孔部23bが設けられた鍔部23aを有する。また、保持部材21の開口部の内周縁には、板23の鍔部23aと接し、複数の孔部21dが設けられた鍔部21cを有する。保持部材21の各開口部に嵌め合わされた板23は、各孔部23b、21dを貫通するリベット又はネジ等により保持部材21に取り付けられる。磁性体22の保持部材21への取り付けは、磁性体22の両端を円環21aの周縁部にネジ留め又は接着して取り付けてもよい。また、この場合、非金属からなるスペーサを介して磁性体22の両端を円環21aの周縁部に取り付けて磁性体22に印加される回転トルクが吸収されるようにしてもよい。尚、本実施例では、磁極対を二つの磁石で構成したが、この構成に限定されない。一つの磁石を回転方向にNS2極で着磁し、一つの磁極対としてもよい。また同様にNSNSと着磁し二つの磁極対としてもよい。本実施例では弓形の磁石について記載したが、本発明の、構成を得ることができれば、内側および外側ロータに放射状に配向した円環状磁石を用いることができる。本実施の形態では、保持部材21に形成された閉ループで囲まれた開口部を交差する交番磁界には、円周方向に沿って各周期の整数倍を有する各調波成分が含まれる。これにより、保持部材21に形成された閉ループには交番磁界による渦電流が流れず、渦電流損失を抑制することが可能となる。閉ループに渦電流が流れないため、保持部材21に開口部の周縁に閉ループが形成されないよう高分子材料等を用いて電気的に絶縁する手間を省くことが可能となる。また、閉ループに渦電流が流れないため、円環21a及び連結棒21bに非磁性であって導電性の金属材料を用いた場合、保持部材21に開口部の周縁に導電性の閉ループが形成されないよう円環21a及び連結棒21bの結合部分を絶縁する手間を省くことが可能となる。また、非磁性の金属材料を用いて保持部材21を作製し、機械的強度の高い保持部材21を得ることが可能となる。また、加工性のよい金属材料を用いることにより、寸法精度が高い保持部材21を得ることが可能となる。本実施の形態では、所定のギア比を有する磁気ギア装置の連結棒21bの本数を変更する場合、内側ロータ1及び外側ロータ3に配置してある磁極対の各個数と、中間ヨークに保持されている磁性体22の個数とを、各個数に連結棒21bの本数を乗じて算出した個数夫々に変更する。これにより、所定のギア比を有する磁気ギア装置の保持部材21の機械的強度を、渦電流損失を抑制した状態で増大させることが可能となる。本実施の形態で示した磁気ギア装置は、中間ヨーク2を回転させることによって内側ロータ1に対する外側ロータ3の相対回転速度を変更するようにしてもよい。例えば、内側ロータ1の回転数を一定とし、中間ヨーク2の回転数を変更することにより、内側ロータ1の回転方向と逆方向に回転する外側ロータ3の回転数を可変にすることが可能となる。このような中間ヨーク2の回転に伴って保持部材21が回転する場合であっても、保持部材21に形成された閉ループで囲まれた開口部を交差する交番磁界には、円周方向に沿って各周期の整数倍を有する各調波成分が含まれる。これにより、保持部材21に形成された閉ループには交番磁界による渦電流が流れず、渦電流損失を抑制することが可能となる。本願に係る磁気ギア装置は、開口部に磁性体22が配置された保持部材21を有する中間ヨーク2を用いることにより、中間ヨーク2の内周面及び内側ロータ1の外周面間の間隙と、中間ヨーク2の外周面及び外側ロータ3の内周面間の間隙とが小さくことが可能となる。これにより、磁気ギア装置のギア効率を向上させることが可能となる。外側ロータ3の回転に伴って内側ロータ1が回転する場合を示したが、これに限るものではなく外側ロータ3を固定し、中間ヨーク2の回転に伴って内側ロータ1が回転してもよい。この場合、中間ヨーク2が右回りに1回転した場合、内側ロータ1が中間ヨーク2の回転方向と一致する右回りに11/n回転する。図1に示すギア比nが3/7の磁気ギア装置の例では、例えば中間ヨーク2が右回りに1回転した場合、内側ロータ3が右回りに10/3回転する。また、内側ロータ1を固定し、中間ヨーク2の回転に伴って外側ロータ3が回転してもよい。この場合、中間ヨーク2が左回りに11/n回転した場合、外側ロータ3が中間ヨーク2の回転方向と一致する左回りに1/n回転する。図1に示すギア比nが3/7の磁気ギア装置の例では、例えば中間ヨーク2が左回りに10/3回転した場合、外側ロータ3が左回りに7/3回転する。本実施の形態は、円筒回転型の磁気ギア装置を示したが、これに限るものではなく円板回転型の磁気ギア装置であってもよい。円板回転型の磁気ギア装置は、放射線状に略等間隔に複数の磁極対が配置してある円板状の第1可動子と、放射線状に略等間隔に複数の磁極対が配置してある円板状の第2可動子とが間隙を有して同軸上に対向する。第1可動子及び第2可動子間には、放射線状に略等間隔に磁性体を保持する円板の保持部材が同軸上に設けられる。保持部材は、内周側及び外周側に配置され、同心軸上に配置された径の異なる円環状の複数の保持部を備え、複数の保持部は、径方向の対向間に複数の磁性体を保持する。また、複数の保持部は、放射状に略等間隔に配置してある連結棒により径方向の対向間が連結される。保持部の対向する一部と、連結棒とにより囲まれる開口部夫々に磁性体が取り付けられる。このような円板型の磁気ギア装置であっても、第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の個数を、連結棒の本数を約数として有することにより、渦電流損失を抑制することが可能となる。本願に係る磁気ギア装置は、平板リニア型の磁気ギア装置であってもよい。平板リニア型の磁気ギア装置は、一方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある平板状の第1可動子と、前記一方向に沿って略等間隔に複数の磁極対が配置してある第2可動子とが間隙を有して対向する。第1可動子及び第2可動子間には、前記一方向に沿って略等間隔に磁性体を保持する平板状の保持部材が設けられる。保持部材は、前記一方向に沿って延び、対向する複数の保持部を備え、複数の保持部は、対向間に複数の磁性体を保持する。また、複数の保持部は、前記一方向に沿って略等間隔に配置してある連結棒により対向間が連結される。保持部の対向する一部と、連結棒とにより囲まれる開口部夫々に磁性体が取り付けられる。このような平板リニア型の磁気ギア装置であっても、第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の個数を、連結棒の本数を約数として有することにより、渦電流損失を抑制することが可能となる。本願に係る磁気ギア装置は、円筒リニア型の磁気ギア装置であってもよい。円筒リニア型の磁気ギア装置は、中心軸方向に沿って外周面に略等間隔に複数の磁極対が配置してある円筒状の第1可動子と、該第1可動子が内側に間隙を有して嵌り、中心軸方向に沿って内周面に略等間隔に複数の磁極対が配置してある円筒状の第2可動子とを備える。第1可動子及び第2可動子間には、中心軸方向に沿って略等間隔に磁性体を保持する円筒状の保持部材が設けられる。保持部材は、中心軸方向に対向する円環状の複数の保持部を備え、複数の保持部は、中心軸方向に沿って等間隔に配置された複数の磁性体を対向間に保持する。また、複数の保持部は、中心軸方向に沿って略等間隔に配置してある連結棒により中心軸方向の対向間が連結される。保持部の対向する一部と、連結棒とにより囲まれる開口部夫々に磁性体が取り付けられる。このような円筒リニア型の磁気ギア装置であっても、第1可動子及び第2可動子が有する複数の磁極対の個数を、連結棒の本数を約数として有することにより、渦電流損失を抑制することが可能となる。実施の形態2実施の形態2は、実施の形態1が円筒回転型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制するのに対して、円板回転型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制する。図7は、円筒回転型の磁気ギア装置の例を示す模式的組立図である。円板回転型の磁気ギア装置は、円板状の下側ロータ4と、下側ロータ4に対して同軸上に間隙を有して配された上側ロータ6と、下側ロータ4及び上側ロータ6間に間隙を有して同軸上に配された円板状の中間ヨーク5とを備える。下側ロータ4は、磁性体からなる円板41を有し、円板41の上面には、厚さ方向に着磁された上側N極の磁石42a及びS極の磁石42bからなる磁極対42が放射状に6個配置されている。また、上側ロータ6は、磁性体からなる円板61を有し、円板61の下面には、厚さ方向に着磁された下側N極の磁石62a及びS極の磁石62bからなる磁極対62が放射状に14個配置されている。ここで厚さ方向に着磁された磁石とは、上側及び下側が異極となるよう着磁されていることを意味する。例えば、磁石42aは、上側及び下側がN極及びS極に着磁され、磁石42bは、上側及び下側夫々がS極及びN極に着磁されている。上側ロータ6が回転した場合、下側ロータ4及び上側ロータ6夫々が有する磁極対42、62間の磁気的相互作用により、下側ロータ4が回転する。この場合、上側ロータ6よりも磁極数の少ない下側ロータ4は、上側ロータ6よりも高い回転数で、上側ロータ6の回転方向と逆方向に回転する。下側ロータ4に配置してある磁極対の個数Phと、上側ロータ6に配置してある磁極対の個数Plとの比Ph/Plが上側ロータ6に対する下側ロータ4のギア比となる。図7に示す磁気ギア装置の例では、ギア比3/7となる。中間ヨーク5は、下側ロータ4及び上側ロータ6夫々が有する磁極対の個数6及び14の合計となる20個の強磁性の磁性体22を放射状に保持している。保持部材51は、下側ロータ4及び上側ロータ6の径方向に沿って対向した一対の大径及び小径の円環円環体、保持部51a、51aを有する。小径の円環51aは大径の円環51aの内側に位置し、小径の円環51aの外周面と大径の円環51aの内周面とが対向する。また円周方向に略等間隔に配置され、一対の円環51a、51aを対向方向に連結する2本の連結棒51b、51bを有する。連結棒51bの本数2は、下側ロータ4が有する磁極対42の個数6と、上側ロータ6が有する磁極対62の個数14と、中間ヨーク5が有する磁性体52の個数20の約数となっている。これにより、保持部材51の各開口部を交差する交番磁界には、円周方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす円環51a、51aの対向する一部と、連結棒51bとからなる閉ループには、渦電流が流れない。なお20個の磁性体52は、小径の円環51aを中央にして放射状に配置してある。本実施の形態で示した磁気ギア装置は、中間ヨーク5を回転させることによって下側ロータ4に対する上側ロータ6の相対回転速度を変更するようにしてもよい。また、上側ロータ6を固定し、中間ヨーク5の回転に伴って下側ロータ4が回転してもよい。更に下側ロータ4を固定し、中間ヨーク5の回転に伴って上側ロータ6が回転してもよい。実施の形態3実施の形態3は、実施の形態2が円板回転型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制するのに対して、平板リニア型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制する。図8は、平板リニア型の磁気ギア装置の例を示す模式的組立図である。また、図8は、長手方向に延びる平板リニア型の磁気ギア装置の長手方向の単位長さΔL当たりの一部を示している。平板リニア型の磁気ギア装置は、矩形板状の下部プレート7と、下部プレート7に対して略平行に延び、間隙を有して配された矩形板状の上部プレート9とを備える。下部プレート7及び上部プレート9夫々は、長手方向に延びる側面が図示しない案内部材により、案内支持されており、長手方向に沿って移動自在にしてある。また、平板リニア型の磁気ギア装置は、下部プレート7及び上部プレート9に対して略平行に延び、下部プレート7及び上部プレート9間に間隙を有して配された矩形板状の中間ヨーク8を備える。下部プレート7は、磁性体からなる板71を有し、板71の上面には、厚さ方向に着磁された上側N極の磁石72a及びS極の磁石72bからなる磁極対72が長手方向に沿って単位長さΔL当たり6個配置されている。また、上部プレート9は、磁性体からなる板91を有し、板91の下面には、厚さ方向に着磁された下側N極の磁石92a及びS極の磁石92bからなる磁極対92が長手方向に沿って単位長さΔL当たり14個配置されている。ここで厚さ方向に着磁された磁石とは、下側及び外側が異極となるよう着磁されていることを意味する。例えば、磁石72aは、上側及び下側がN極及びS極に着磁され、磁石72bは、上側及び下側夫々がS極及びN極に着磁されている。上部プレート9が長手方向に直線移動した場合、下部プレート7及び上部プレート9夫々が有する磁極対72、92間の磁気的相互作用により、下部プレート7が長手方向に移動する。下部プレート7に配置してある磁極対の単位長さΔL当たりの個数Phと、上部プレート9に配置してある磁極対の単位長さΔL当たりの個数Plとの比Ph/Plが上部プレート9に対する下部プレート7のギア比となる。図8に示す磁気ギア装置の例では、ギア比3/7となる。中間ヨーク8は、下部プレート7及び上部プレート9夫々が有する磁極対の単位長さΔL当たりの個数6及び14の合計となる20個の強磁性の磁性体82を等間隔に長手方向に沿って単位長さΔL毎に保持している。保持部材81は、下部プレート7及び上部プレート9の長手方向に沿って対向する一対の保持棒保持部81a、81aと、長手方向に略等間隔に配置され、一対の保持棒81a、81aを対向方向に連結する単位長さΔL当たり2本の連結棒81bとを有する。連結棒81bの単位長さΔL当たりの本数2は、下部プレート7が有する磁極対72の単位長さΔL当たりの個数6と、上部プレート9が有する磁極対92の単位長さΔL当たりの個数14と、中間ヨーク8が有する磁性体82の単位長さΔL当たりの個数20の約数となっている。これにより、保持部材81の各開口部を交差する交番磁界には、長手方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持棒81a、81aの対向する一部と、連結棒81bとからなる閉ループには、渦電流が流れない。本実施の形態で示した磁気ギア装置は、中間ヨーク8を移動させることによって下部プレート7に対する上部プレート9の相対移動速度を変更するようにしてもよい。また、上部プレート9を固定し、中間ヨーク8の移動に伴って下部プレート7が移動してもよい。更に下部プレート7を固定し、中間ヨーク8の移動に伴って上部プレート9が移動してもよい。実施の形態4実施の形態4は、実施の形態3が平板リニア型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制するのに対して、円筒リニア型の磁気ギア装置の渦電流損失を抑制する。図9は、円筒リニア型の磁気ギア装置の例を示す模式的組立図である。また、図9は、円筒軸方向に延びる円筒リニア型の磁気ギア装置の円筒軸方向の単位長さΔL当たりの一部を示している。円筒リニア型の磁気ギア装置は、円筒状の内側カラム700と、内側カラム700が間隙を有して内側に嵌る円筒状の外側カラム900と、内側カラム700及び外側カラム900間に間隙を有して嵌る中間ヨーク800とを備える。内側カラム700は、磁性体からなる円筒701を有し、円筒701の外周面には、厚さ方向に着磁された外周面側N極の磁石702a及びS極の磁石702bからなる磁極対702が円筒軸方向に沿って単位長さΔL当たり6個配置されている。また、外側カラム900は、磁性体からなる円筒901を有し、円筒901の内周面には、厚さ方向に着磁された内周面側N極の磁石902a及びS極の磁石902bからなる磁極対902が円筒軸方向に沿って単位長さΔL当たり14個配置されている。ここで厚さ方向に着磁された磁石とは、外周面側及び内周面側が異極となるよう着磁されていることを意味する。例えば、磁石702aは、外周面側及び内周面側夫々がN極及びS極に着磁され、磁石702bは、外周面側および内周面側夫々がS極及びN極に着磁されている。内側カラム700及び外側カラム900夫々は、円筒軸方向に延びる側面が図示しない案内部材により、案内支持されており、円筒軸方向に沿って移動自在にしてある。外側カラム900が円筒軸方向に直線移動した場合、内側カラム700及び外側カラム900夫々が有する磁極対702、902間の磁気的相互作用により、内側カラム700が円筒軸方向に移動する。内側カラム700に配置してある磁極対の単位長さΔL当たりの個数Phと、外側カラム900に配置してある磁極対の単位長さΔL当たりの個数Plとの比Ph/Plが外側カラム900に対する内側カラム700のギア比となる。図9に示す磁気ギア装置の例では、ギア比3/7となる。中間ヨーク800は、内側カラム700及び外側カラム900夫々が有する磁極対の単位長さΔL当たりの個数6及び14の合計となる20個の強磁性の磁性体802を等間隔に円筒軸方向に沿って単位長さΔL毎に保持している。保持部材801は、内側カラム700及び外側カラム900の円筒軸方向に沿って対向する一対の保持棒保持部801a、801aと、円筒軸方向に略等間隔に配置され、一対の棒801a、801aを対向方向を含む連結する単位長さΔL当たり2個の連結円環連結円環体801bとを有する。連結円環801bの単位長さΔL当たり個数2は、内側カラム700が有する磁極対702の単位長さΔL当たりの個数6と、外側カラム900が有する磁極対902の単位長さΔL当たりの個数14と、中間ヨーク800が有する磁性体802の単位長さΔL当たりの個数20の約数となっている。これにより、保持部材801の各開口部を交差する交番磁界には、円筒軸方向に沿ってPh次調波成分、Ns―Ph次調波成分及びNsPh次調波成分の各周期の整数倍を有する各調波成分が常に含まれることとなる。そして各開口部の周縁をなす保持棒801a、801aの対向する一部と、連結円環801bとからなる閉ループには、渦電流が流れない。本実施の形態で示した磁気ギア装置は、中間ヨーク800を移動させることによって内側カラム700に対する外側カラム900の相対移動速度を変更するようにしてもよい。また、外側カラム900を固定し、中間ヨーク800の回転に伴って内側カラム700が移動してもよい。更に内側カラム700を固定し、中間ヨーク800の移動に伴って外側カラム900が移動してもよい。以上説明した実施の形態は本発明の例示であり、本発明は請求の範囲に記載された事項及び請求の範囲の記載に基づいて定められる範囲内において種々変更した形態で実施することができる。