"軸方向Aに平行な回転軸Qに沿って延在し、前記軸方向の一方側で前記回転軸を軸として回転自在に固定される一端と、前記軸方向の他方側にあって固定されない他端とを有するシャフト2に固定され、前記回転軸を中心とする径方向Rに沿った空隙を介して固定子と対向する第1の辺縁E1を呈する回転子4,4A-4Hであって、予め定められた形状に打抜かれた鋼板70の複数を前記鋼板が呈する面の法線方向を前記軸方向に平行に積層して形成されるコア40,40A-40Hを備え、前記コアは、前記径方向の最も内側の辺縁たる最内縁を規定する第2の辺縁E2と、前記径方向の最も外側の辺縁たる最外縁を規定する第3の辺縁E3とを呈し、前記第2の辺縁とその前記径方向外側の前記第3の辺縁との間の前記コアの前記径方向における厚みは、前記一方側端部よりも前記他方側端部において、より小さく、前記第1の辺縁は、前記軸方向からの平面視で、前記一方側端部と前記他方側端部とで同じ曲率の円弧を呈する、回転子。前記コア40,40A-40Eは、前記空隙を介して前記固定子に囲まれ、前記コアは、前記軸方向Aに貫通して前記回転軸Qを中心とする周方向θで隣接する孔52,52A-52Eの複数を呈する、請求項1記載の回転子4,4A-4E。前記コア40,40A-40Eは前記周方向θに延在して前記径方向R外側に向かう磁極の複数を呈し、前記コアの前記回転軸Qを基点とする前記径方向の厚みは、前記軸方向の位置によらず、一の前記磁極の前記周方向の中心54,54A-54Eよりも、当該中心と同じ前記軸方向の位置における前記周方向で隣接する二つの前記磁極同士の前記周方向の中心56,56A-56Eにおいて、より小さい、請求項2記載の回転子4,4A-4E。前記コア40,40A-40Eは、前記空隙を介して前記固定子に囲まれ、前記周方向θに延在して前記径方向R外側に向かう磁極の複数を呈し、前記鋼板の前記回転軸Qを基点とする前記径方向の厚みは、一の前記磁極の前記周方向の中心54,54A-54Eよりも、前記周方向で隣接する二つの前記磁極同士の前記周方向の中心56,56A-56Eにおいて、より小さい、請求項1記載の回転子4,4A-4E。前記コア40A,40B,40Eは、前記周方向θで隣接する分割体40Aa-40Af,40Ba-40Bf,40Ea-40Edの複数を有し、前記分割体のそれぞれは前記磁極の少なくとも一つをその前記周方向の中心に呈し、前記周方向で隣接する一の前記磁極と他の前記磁極との境界の一つは、前記分割体の前記周方向の辺縁に略一致する、請求項3記載の回転子4A,4B,4E。前記分割体40Aa-40Af,40Ba-40Bf,40Ea-40Edは、前記他方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第1の円弧C1を呈し、前記一方側端部において前記第1の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第1の円弧に平行な第2の円弧C2を呈する、請求項5記載の回転子4A,4B,4E。前記コア40C,40Dは、前記周方向θで隣接する分割体40Ca-40Cf,40Da-40Ddの複数を有し、前記周方向で隣接する二つの前記分割体が協働して一の前記磁極を呈する、請求項3記載の回転子4C,4D。前記分割体40Ca-40Cf,40Da-40Ddは、前記一方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第3の円弧C3を呈し、前記他方側端部において前記第3の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第3の円弧に平行な第4の円弧C4を呈する、請求項7記載の回転子4C,4D。界磁磁石50の複数を更に備え、前記界磁磁石は、その磁極面を前記径方向Rに向けて前記コア40,40A-40Cに埋込まれる、請求項2記載の回転子4,4A-4C。前記コア40,40A-40Cは、前記周方向θにおいて隣接する前記界磁磁石50同士の間であってかつ前記孔52,52A-52Cの前記径方向Rの内側の第4の辺縁E4と前記第1の辺縁E1との間の領域で、当該領域における前記軸方向Aに沿った少なくとも一つの空隙を呈する第5の辺縁E5,E5A-E5Cを呈する、請求項9記載の回転子4,4A-4C。前記コア40F-40Hは、前記空隙を介して前記固定子を囲み、界磁磁石50の複数を更に備え、前記界磁磁石は、前記軸方向Aに貫通して前記回転軸Qを中心とする周方向θで隣接し、その磁極面を前記径方向Rに向けて前記コアに埋込まれる、請求項1記載の回転子4F-4H。前記コア40Gは前記周方向θで隣接する分割体40Ga-40Gfの複数を有し、前記分割体のそれぞれは前記磁極面の少なくとも一つをその前記周方向の中心に呈し、前記周方向で隣接する一の前記磁極面と他の前記磁極面との境界の一は、前記分割体の前記周方向の辺縁に略一致する、請求項11記載の回転子4G。前記分割体40Ga-40Gfは、前記他方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第1の円弧C5を呈し、前記他方側端部において前記第1の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第1の円弧に平行な第2の円弧C6を呈する、請求項12記載の回転子4G。前記コア40Hは、前記周方向θで隣接する分割体40Ha-40Hfの複数を有し、前記周方向で隣接する二つの前記分割体が協働して前記界磁磁石50を収納する一の孔52Fを形成する、請求項11記載の回転子4H。前記分割体40Ha-40Hfは、前記一方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第3の円弧C7を呈し、前記他方側端部において前記第3の円弧の焦点よりも前記径方向Rの外側で前記第3の円弧に平行な第4の円弧C8を呈する、請求項14記載の回転子4H。前記軸方向Aからの平面視で前記回転軸Qとは離れた第1の位置Pw1に重心をもつ錘20を更に備え、前記コア40,40A-40Hは前記錘に対して前記一方側で隣接して設けられる、請求項1ないし請求項15の何れか記載の回転子4,4A-4H。請求項1ないし請求項16の何れか記載の前記回転子4,4A-4Hを搭載する圧縮機100,100Aであって、前記シャフト2が回転するときの重心は前記回転軸Qとは離れた第2の位置Pw2にある、圧縮機。シャフトの一方側の端部のみを支持する態様では、回転電機の運転中にシャフトの他方側の端部が振れ回ることになる。特に、当該シャフトに固定されている回転子の重心が回転軸から離れた位置にある場合、例えば当該回転電機が圧縮機に搭載されていて圧縮機構を動作させるために軸端が偏芯してかつその偏芯をキャンセルするために回転子の重心が必然的に回転軸から離れた位置にある場合には、大きく振れ回ることになる。そのため、回転子と固定子との間のエアギャップは、静止時よりも運転時の方が小さくなり、回転子が振れ回る。回転電機の運転中に回転子が振れ回ると、騒音や振動の原因となる。また、振れ回り量が増大して回転子と固定子とが接触すると、固定子が加熱されて絶縁が破壊されるおそれがあるため、上記特許文献1等では、シャフトの他方側の端部ほど回転子を細くすることによって運転中の回転子と固定子との接触を回避又は抑制している。また、上記特許文献3では、固定子の回転子と対向する面が傾斜又は段差を呈して、シャフトの他方側の端部におけるエアギャップを大きくとることによって運転中の回転子と固定子との接触を回避又は抑制している。これらの技術を施した態様は、騒音や振動を回避又は抑制する点ではなるほど理想的ではあるが、実際に製造する場合には、当該技術を施さない場合に比して製造コストの増大が著しい。例えば、回転子及び固定子のうち互いに対向する面を傾斜させる場合には、回転子及び/又は固定子の互いに対向する面を、回転軸の延在方向以下、軸方向とも称するのうち傾斜面を呈する領域全体にわたって連続的に変化させなければならず、製造コストの増大を招来する。特に、回転子の軸方向に垂直な断面を軸方向に沿って同心円状に変化させるような場合には、互いに径が異なる円形の金型を用意する必要があり、製造コストの増大は著しい。本発明は、上記課題に鑑み、シャフトの一方側の端部のみで支持されているラジアルギャップ型の回転電機に搭載される回転子において、製造コストの著しい増大を招来することなく、騒音や振動を回避又は抑制する技術を提供することを目的とする。上記課題を解決すべく、本発明に係る回転子の第1の態様は、軸方向Aに平行な回転軸Qに沿って延在し、前記軸方向の一方側で前記回転軸を軸として回転自在に固定される一端と、前記軸方向の他方側にあって固定されない他端とを有するシャフト2に固定され、前記回転軸を中心とする径方向Rに沿った空隙を介して固定子と対向する第1の辺縁E1を呈する回転子4,4A-4Hであって、予め定められた形状に打抜かれた鋼板70の複数を前記鋼板が呈する面の法線方向を前記軸方向に平行に積層して形成されるコア40,40A-40Hを備え、前記コアは、前記径方向の最も内側の辺縁たる最内縁を規定する第2の辺縁E2と、前記径方向の最も外側の辺縁たる最外縁を規定する第3の辺縁E3とを呈し、前記第2の辺縁とその前記径方向外側の前記第3の辺縁との間の前記コアの前記径方向における厚みは、前記一方側端部よりも前記他方側端部において、より小さく、前記第1の辺縁は、前記軸方向からの平面視で、前記一方側端部と前記他方側端部とで同じ曲率の円弧を呈する、回転子である。本発明に係る回転子の第2の態様は、その第1の態様であって、前記コア40,40A-40Eは、前記空隙を介して前記固定子に囲まれ、前記コアは、前記軸方向Aに貫通して前記回転軸Qを中心とする周方向θで隣接する孔52,52A-52Eの複数を呈する。本発明に係る回転子の第3の態様は、その第2の態様であって、前記コア40,40A-40Eは前記周方向θに延在して前記径方向R外側に向かう磁極の複数を呈し、前記コアの前記回転軸Qを基点とする前記径方向の厚みは、前記軸方向の位置によらず、一の前記磁極の前記周方向の中心54,54A-54Eよりも、当該中心と同じ前記軸方向の位置における前記周方向で隣接する二つの前記磁極同士の前記周方向の中心56,56A-56Eにおいて、より小さい。本発明に係る回転子の第4の態様は、その第1の態様であって、前記コア40,40A-40Eは、前記空隙を介して前記固定子に囲まれ、前記周方向θに延在して前記径方向R外側に向かう磁極の複数を呈し、前記鋼板の前記回転軸Qを基点とする前記径方向の厚みは、一の前記磁極の前記周方向の中心54,54A-54Eよりも、前記周方向で隣接する二つの前記磁極同士の前記周方向の中心56,56A-56Eにおいて、より小さい。本発明に係る回転子の第5の態様は、その第3の態様であって、前記コア40A,40B,40Eは、前記周方向θで隣接する分割体40Aa-40Af,40Ba-40Bf,40Ea-40Edの複数を有し、前記分割体のそれぞれは前記磁極の少なくとも一つをその前記周方向の中心に呈し、前記周方向で隣接する一の前記磁極と他の前記磁極との境界の一つは、前記分割体の前記周方向の辺縁に略一致する。本発明に係る回転子の第6の態様は、その第5の態様であって、前記分割体40Aa-40Af,40Ba-40Bf,40Ea-40Edは、前記他方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第1の円弧C1を呈し、前記一方側端部において前記第1の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第1の円弧に平行な第2の円弧C2を呈する。本発明に係る回転子の第7の態様は、その第3の態様であって、前記コア40C,40Dは、前記周方向θで隣接する分割体40Ca-40Cf,40Da-40Ddの複数を有し、前記周方向で隣接する二つの前記分割体が協働して一の前記磁極を呈する。本発明に係る回転子の第8の態様は、その第7の態様であって、前記分割体40Ca-40Cf,40Da-40Ddは、前記一方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第3の円弧C3を呈し、前記他方側端部において前記第3の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第3の円弧に平行な第4の円弧C4を呈する。本発明に係る回転子の第9の態様は、その第2の態様であって、界磁磁石50の複数を更に備え、前記界磁磁石は、その磁極面を前記径方向Rに向けて前記コア40,40A-40Cに埋込まれる。本発明に係る回転子の第10の態様は、その第9の態様であって、前記コア40,40A-40Cは、前記周方向θにおいて隣接する前記界磁磁石50同士の間であってかつ前記孔52,52A-52Cの前記径方向Rの内側の第4の辺縁E4と前記第1の辺縁E1との間の領域で、当該領域における前記軸方向Aに沿った少なくとも一つの空隙を呈する第5の辺縁E5,E5A-E5Cを呈する。本発明に係る回転子の第11の態様は、その第1の態様であって、前記コア40F-40Hは、前記空隙を介して前記固定子を囲み、界磁磁石50の複数を更に備え、前記界磁磁石は、前記軸方向Aに貫通して前記回転軸Qを中心とする周方向θで隣接し、その磁極面を前記径方向Rに向けて前記コアに埋込まれる。本発明に係る回転子の第12の態様は、その第11の態様であって、前記コア40Gは前記周方向θで隣接する分割体40Ga-40Gfの複数を有し、前記分割体のそれぞれは前記磁極面の少なくとも一つをその前記周方向の中心に呈し、前記周方向で隣接する一の前記磁極面と他の前記磁極面との境界の一は、前記分割体の前記周方向の辺縁に略一致する。本発明に係る回転子の第13の態様は、その第12の態様であって、前記分割体40Ga-40Gfは、前記他方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第1の円弧C5を呈し、前記他方側端部において前記第1の円弧よりも前記径方向Rの外側で前記第1の円弧に平行な第2の円弧C6を呈する。本発明に係る回転子の第14の態様は、その第11の態様であって、前記コア40Hは、前記周方向θで隣接する分割体40Ha-40Hfの複数を有し、前記周方向で隣接する二つの前記分割体が協働して前記界磁磁石50を収納する一の孔52Fを形成する。本発明に係る回転子の第15の態様は、その第14の態様であって、前記分割体40Ha-40Hfは、前記一方側端部において前記平面視で前記回転軸Qを焦点とする第3の円弧C7を呈し、前記他方側端部において前記第3の円弧の焦点よりも前記径方向Rの外側で前記第3の円弧に平行な第4の円弧C8を呈する。本発明に係る回転子の第16の態様は、その第1ないし第15の態様であって、前記軸方向Aからの平面視で前記回転軸Qとは離れた第1の位置Pw1に重心をもつ錘20を更に備え、前記コア40,40A-40Hは前記錘に対して前記一方側で隣接して設けられる。本発明に係る圧縮機の第1の態様は、本発明に係る回転子の第1ないし第16の態様のいずれかの前記回転子4,4A-4Hを搭載する圧縮機100,100Aであって、前記シャフト2が回転するときの重心は前記回転軸Qとは離れた第2の位置Pw2にある、圧縮機である。シャフトの延在方向の一端のみが固定されて、当該延在方向を回転軸として当該シャフトが回転するとき、当該シャフトに固定された回転子は当該延在方向の他端側で大きく振れる。本発明に係る回転子の第1の態様によれば、回転子が回転しても、回転子が振れ回ったり、回転子と固定子とが接触したりすることを回避又は抑制できる。もって、騒音や振動又は破損を回避又は抑制できる。また、第1の辺縁が同じ曲率の円弧を呈するので、鋼板を打抜く金型の数を抑制できる。本発明に係る回転子の第2の態様を回転電機に採用すれば、表面磁石型回転電機よりも小型軽量でかつ、騒音や振動又は破損を回避又は抑制できる回転電機を得ることに資する。本発明に係る回転子の第3の態様によれば、軸方向からの平面視で、磁極の中心に近いほど径方向に膨らんだ形状を呈する。もって、回転電機に採用すれば、磁極の中心と固定子との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクの低減に資する。本発明に係る回転子の第4の態様によれば、アウターロータ型回転電機よりも小型軽量でかつ、騒音や振動又は破損を回避又は抑制できる回転電機を得ることに資する。また、軸方向からの平面視で、磁極の中心に近いほど径方向に膨らんだ形状を呈する。もって、回転電機に採用すれば、磁極の中心と固定子との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクの低減に資する。本発明に係る回転子の第5の態様によれば、IPMモータ又はシンクロナスリラクタンスモータにおいて、第3の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第6の態様によれば、第3の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第7の態様によれば、IPMモータ又はシンクロナスリラクタンスモータにおいて、第3の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第8の態様によれば、第3の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第9の態様によれば、省エネルギー、高効率、高トルクモータを得ることができる。本発明に係る回転子の第10の態様によれば、界磁磁石による磁束がコアの内部で短絡することを回避又は抑制できる。本発明に係る回転子の第11の態様を回転電機に採用すれば、インナーロータ型回転電機よりも高トルクでかつ、騒音や振動又は破損を回避又は抑制できる回転電機を得ることに資する。本発明に係る回転子の第12の態様によれば、IPMモータにおいて、第11の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第13の態様を回転電機に採用すれば、磁極の中心と固定子との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクの低減に資する。本発明に係る回転子の第14の態様によれば、IPMモータにおいて第11の態様の効果を得ることに資する。本発明に係る回転子の第15の態様を回転電機に採用すれば、磁極の中心と固定子との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクの低減に資する。本発明に係る回転子の第16の態様によれば、回転子の振れ回りがより低減できる。本発明に係る圧縮機の第1の態様によれば、騒音や振動の少ない圧縮機を得ることができる。以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、図1を初めとする以下の図には、本発明に関係する要素のみを示す。第1の実施形態装置構成図1に示すように、回転子4は、シャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10を構成する。インナーロータ型回転電機10は、圧縮機100に搭載される。ここで、図1は、圧縮機100の縦断面図であり、シャフト2の延在方向に平行な方向での断面図を示している。図1に示すように、シャフト2は、軸方向Aに平行な回転軸Qに沿って延在し、軸方向Aの一方側で回転軸Qを軸として回転自在に固定される一端と、軸方向Aの他方側にあって固定されない他端とを有する。具体的には、シャフト2はその延在方向の一方側で軸受1に回転自在に固定される。回転子4は、シャフト2に固定されて、回転軸Qを中心とする径方向Rに沿った空隙を介して固定子6と対向する辺縁E1を呈する。具体的には、回転軸Qを軸とする回転対称な柱体を呈するコア40を有する。コア40は径方向Rの最も内側の辺縁たる最内縁を規定する辺縁E2と、径方向Rの最も外側の辺縁たる最外縁を規定する辺縁E3とを呈する。インナーロータ型回転電機10においては、辺縁E3は辺縁E1に一致する。より具体的には、コア40は、コア40が呈する柱体の軸受1側で呈する底面の略中心から、その軸受1側とは反対側で呈する上面の略中心へと向けて環状の孔を呈する。当該孔は辺縁E2によって規定され、シャフト2が貫通する貫通孔41を形成する。また、辺縁E3が径方向Rに沿った空隙を介して固定子6と対向する。換言すれば、回転子4は、シャフト2が貫通する貫通孔41を呈してシャフト2の回転軸Qを中心とした周囲に固定される。また、コア40は部位によらず重さの偏りがないことが望ましい。固定子6は、電機子巻線61を有し、径方向Rに沿った空隙を介して回転子4を囲んで回転子4と対向する。辺縁E2と辺縁E3との間のコア40の径方向Rにおける厚みは、軸方向Aの一方側軸受1側よりも軸方向Aの他方側軸受1側とは反対側において、より小さい。具体的には、図1に示すようにコア40の断面は、回転軸Qを中心として軸方向Aを高さ方向にもつ略等脚台形状を呈し、当該等脚台形の辺の長さは軸受1側の方が、軸受1側とは反対側よりも長い。シャフト2は回転軸Qを中心とする円柱状を呈し、これに固定される回転子4も上述のとおり回転軸Qを軸とする回転対称な柱体を呈して重さの偏りがない。しかしながら、シャフト2の軸受1側は、圧縮機100の圧縮機構の一部を担うピストン91に接続されている。これにより、シャフト2の回転重心は必然的に軸受1側とは反対側からの平面視以下、単に平面視とも称するで回転軸Qから離れた位置Pw0に重心をもつ。また、回転子4の軸受1側には、平面視で回転軸Qから離れた位置Pw2に重心をもつ第1の錘22が取付けられている。この位置Pw0が回転中心から離れるほど、第1の錘22の軸方向Aの高さ寸法を小さくできる。第1の錘22は、圧縮機中の油を撹拌するため、当該高さ寸法は、圧縮効率の高低に寄与する。そのため、高い圧縮効率を得ようとすると位置Pw0は回転軸Qから大きく離れることになり、アンバランスとなる。そこで、第1の錘22によりシャフト2及び回転子4そこで、第1の錘22によりシャフト2及び回転子4のアンバランスを解消する。ただし、シャフト2及び回転子4の重心は、回転子4に第1の錘22が取付けられてもなお、回転軸Qからはやや離れている。回転子4には第2の錘20が設けられる。具体的には、コア40の軸受1側とは反対側で、平面視で回転軸Qに対して位置Pw2とは反対側の位置Pw1に重心を有する第2の錘20が回転子4に取付けられる。換言すれば、コア40は第2の錘20に対して軸受1側で隣接して設けられる。第2の錘20は、第1の錘22及び、ピストン91と合わせて、シャフト2及び回転子4の回転重心位置の調整及び、動バランスの調整を行うバランスウェイトとして機能する。シャフト2及び回転子4の重心位置の調整だけであれば、第1の錘22とピストン91とが、平面視で回転軸Qを中心として180度異なる位置でそれぞれ同一のモーメントをもてば良いが、これでは、回転子4が回転したときに、シャフト2が軸方向Aに対して傾き、振れ回りが大きくなるという課題を有する。この課題の一部を解決するために、第2の錘20を設けている。これにより、回転子4が回転しても回転子4の振れ回りを抑制できる。また、回転子4の制御が容易になる。さらにまた、このような回転子4を採用したインナーロータ型回転電機10を圧縮機100に搭載することにより、騒音や振動の少ない圧縮機を得ることができる。なお、シャフト2が理想的な剛体であれば、以上の態様で、回転子4の振れ回りは略ゼロとなる。また、コア40は、図2に示すように、周方向θに延在して径方向R外側に向かう磁極の複数を呈する。具体的には例えば、回転子4は、IPMロータが採用される。より具体的には、コア40は軸方向Aに貫通する孔52の複数を呈し、孔52のそれぞれの内部に、磁極面を径方向Rに向けて埋込まれる界磁磁石50の複数を備える。更に具体的には例えば、回転子4は、周方向θに等間隔に並ぶ六つの孔52を呈する。もって、回転子4は回転軸Qを軸として六回の回転対称を呈する。そして、一の孔52の内部に、磁極面を当該一の孔52の周方向θの中心における径方向R1に向けて一の界磁磁石50を埋込む。なお、複数の磁石を組合せて一の界磁磁石50を形成するようにしても良い。これにより、省エネルギー、高効率、高トルクモータを得ることができる。また、表面磁石型回転電機よりも小型軽量でかつ、騒音や振動又は破損を回避又は抑制できる回転電機を得ることができる。図2に示すように、コア40の回転軸Qを基点とする径方向Rの厚みは、軸方向Aの位置によらず、一の磁極の周方向θの中心54よりも、中心54と同じ軸方向Aの位置における周方向θで隣接する二つの磁極同士の周方向θの中心56において、より小さい。要するに、コア40は、平面視で、一の磁極の周方向θの中心に近いほど、径方向Rに膨らんだ形状を呈する。これにより、磁極の中心54と固定子6との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクを低減できる。なお、図2では、回転子4の径方向R外側で回転子4と対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。また、コア40は、周方向θにおいて隣接する孔52同士の間であってかつ孔52の径方向Rの内側で軸方向Aに沿って延在する辺縁E4と辺縁E1との間の領域で、当該領域における軸方向Aに沿った少なくとも一つの空隙を呈する辺縁E5を呈する。本実施形態では、周方向θにおいて隣接するいずれの孔52同士の間でも、コア40の軸方向A全体にわたって、当該領域で径方向R外側に向かって開口する辺縁E5を呈する。辺縁E5はいわゆるフラックスバリアとして機能し、界磁磁石50による磁束がコア40の内部で短絡することを回避又は抑制できる。コア40は、平面視で略V字状の溝の複数を呈する。具体的には、周方向θで隣接する辺縁E5同士の間のそれぞれで、平面視で径方向R外側へ向けて開口するV字状の溝Dを呈する。図2に示すように、コア40は、予め定められた形状に打抜かれた鋼板70の複数を鋼板70が呈する面の法線方向を軸方向Aに平行に積層して形成される。具体的には、コア40は、貫通孔41に相当する円孔H1、孔52の複数に相当する台形孔H2の複数、辺縁E5の複数に相当する辺縁E10の複数及び、溝Dの複数に相当する辺縁Daの複数を呈する形状に打抜かれた鋼板70の複数を、鋼板70が呈する面の法線方向を軸方向Aに平行に積層して形成される。より具体的には、コア40は、一の鋼板70が呈する円孔H1、台形孔H2の複数及び、辺縁E10の複数が、他の鋼板70が呈する円孔H1、台形孔H2の複数及び、辺縁E10の複数に軸方向Aで滑らかに連続するように積層して形成される。コア40の軸受1側に位置する一の鋼板70aと、軸受1側とは反対側に位置する他の鋼板70bとは、鋼板70の円孔H1の中心回転軸Qから、台形孔H2に対して円孔H1とは反対側の辺縁E0までの長さが異なる。ここで、鋼板70の辺縁E0は、鋼板70の複数が積層したときにコア40の辺縁E1を形成する。一の鋼板70aと他の鋼板70bとは次のような差異を有する。すなわち、一の鋼板70aが呈する第1の円孔H1aの中心から、当該一の鋼板70aが呈する台形孔H2aに対して当該第1の円孔H1aとは反対側の辺縁E0aまでの長さLaは、他の鋼板70bが呈する円孔H1bの中心から、当該他の鋼板70bが呈する台形孔H2bに対して当該円孔H1bとは反対側の辺縁E0bまでの長さLbよりも長い。一の鋼板70aと他の鋼板70bとの間に挟まれる鋼板70の、長さLa,Lbに相当する長さLを、La>L>Lbの範囲で変化させることにより、辺縁E2,E3同士の間のコア40の径方向Rにおける厚みが、軸受1側よりも軸受1側とは反対側において、より小さい形状を呈するコア40を形成できる。ここで、辺縁E1は、平面視で、軸受1側と、軸受1側とは反対側とで同じ曲率の円弧を呈する。具体的には、辺縁E0a,E0b及び、一の鋼板70aと他の鋼板70bとの間に挟まれる鋼板70の辺縁E0はいずれも、同じ曲率の円弧を呈する。これにより、鋼板70を打抜く金型の数を抑制でき、コスト抑制を実現できる。要するに、コア40は、空隙を介して固定子6に囲まれ、周方向θに延在して径方向R外側に向かう磁極の複数を呈し、鋼板70の回転軸Qを起点とする径方向Rの厚みは、一の磁極の周方向θの中心54よりも、周方向θで隣接する二つの磁極同士の周方向θの中心56において、より小さい。製造方法一の鋼板70は、例えば図3に示すような工程で形成する。具体的には、歯84a、歯85aの複数,歯88aの複数を有する金型84を用いて、長尺の磁性材900に対して穿孔する。歯84aは、真円環状の面を呈し、磁性材900に対して円孔H1を形成する。歯85aの複数は、例えば、歯84aの周囲で台形状を呈して歯84aが呈する真円の中心を中心として周方向θで等間隔に六つで歯84aを囲み、磁性材900に対して台形孔H2の複数を形成する。歯88aは、歯85aそれぞれの周方向θの端部近傍で歯85aに対して歯84aから遠離る側で台形状を呈し、磁性材900に対して辺縁E10の複数を形成する。こうして円孔H1、台形孔H2の複数及び、辺縁E10の複数を打抜かれた磁性材900に対して、略円弧状の面を呈する歯80aを有する金型80を用いて、磁性材900を打抜いて、辺縁E0の複数を形成する。具体的には例えば、歯80aが呈する円弧の焦点は、円孔H1の中心に一致したときに、円孔H1及び台形孔H2のすべてを内包する円の一部である。このような歯80aが、一の台形孔H2cの径方向R外側を打抜くことによって、当該一の台形孔H2cの径方向R外側の辺縁E0cを形成する。そして、金型80を磁性材900から離した状態で、歯80aが呈する円弧の周方向θの中心と当該円弧の焦点とを結ぶ線上で当該焦点に対して歯80aとは反対側の点F5を中心として周方向θに予め定められた角度本実施形態では60度回転させる。ここで、点F5は、回転子4の回転軸Qに対応する位置である。その後、当該一の台形孔H2cに周方向θで隣接する他の台形孔H2dの径方向R外側を、歯80aが打抜くことによって、当該他の台形孔H2dの径方向R外側の辺縁E0dを形成する。この金型80の回転及び打抜きの工程を繰り返して、すべての台形孔H2の径方向R外側の辺縁E0を形成する。ここでは、一の台形孔と他の台形孔とを区別すべく便宜的に符号H2c,H2dを付しているが、構造及び機能は互いに同等である。また、当該一の台形孔H2cの径方向R外側で呈する辺縁と、当該他の台形孔H2dの径方向R外側で呈する辺縁とを区別すべく便宜的に符号E0c,E0dを付しているが、構造及び機能は辺縁E0に等しい。こうして円孔H1、台形孔H2の複数、辺縁E10の複数及び、辺縁E0の複数を打抜かれた磁性材900に対して、略V字状の面を呈する歯81aを有する金型81を用いて、磁性材900を打抜いて、鋼板70を形成する。具体的には例えば、歯81aが呈するV字は、周方向θで隣接する一の一対二つの台形孔H2c,H2d同士の間で磁性材900が呈する二つの辺縁E10c,E10d同士の間で径方向R外側に向かって開く。このような歯81aが、当該一の一対の台形孔H2c,H2d同士の間で径方向R外側へと向けて当該V字が開口するようにして磁性材900を打抜くことによって、当該一の一対の台形孔H2c,H2d同士の間で一の辺縁Dacを形成する。そして、金型81を磁性材900から離した状態で、歯81が呈するV字の屈曲部81bに対して、平面視で屈曲部81bがなす角度<180度とは反対側の点F6を中心として周方向θに予め定められた角度本実施形態では60度回転させる。その後、当該一の一対の台形孔H2c,H2dに周方向θで隣接する他の一対の台形孔H2同士の間を、歯81aが打抜くことによって、当該他の一対の台形孔H2同士の間の他の辺縁Dadを形成する。この金型81の回転及び打抜きの工程を繰り返して、すべての一対の台形孔H2同士の間の辺縁Daを形成する。もちろん、歯81aを周方向θで等間隔に6個有する金型図示省略で辺縁Daを一度に打抜いても良い。ここでは、一の一対の台形孔H2同士の間で呈する辺縁と、他の一対の台形孔H2同士の間で呈する辺縁とを区別すべく便宜的に符号Dac,Dadを付しているが、構造及び機能は辺縁Daに等しい。また、歯81aに対する点F6の位置は、歯80aに対する焦点F3の位置に相当する。これにより、一の鋼板70、ひいてはコア40は平面視で回転対称な形状を呈する。他の鋼板70は、上述の工程と略同じ工程で形成される。上述の一の鋼板70を形成する工程と、他の鋼板70を形成する工程との相違点は以下のとおりである。すなわち、上述の一の鋼板70の辺縁E0を打抜く工程では、歯80aを点F5を中心として周方向θに60度回転させているが、他の鋼板70を形成する場合には、例えば、焦点F3を回転子4の回転軸Qに対応させる点として、焦点F3を中心として周方向θに予め定められた角度60度回転させる。このようにして歯80aを回転させるときの中心を、点F5と焦点F3とを結ぶ線上で変化させることによって、軸受1側の鋼板70aの辺縁E0aと、軸受1側とは反対側の鋼板70bの辺縁E0bとが同じ曲率の円弧を呈する。第2の実施形態装置構成以下、回転子4の他の実施形態について説明する。なお、上述の実施形態と同様の機能を有する要素については、同一符号を付してその説明を省略する。図5に示すように、回転子4Aは、コア40Aを有する。回転子4Aは、上記第1の実施形態で示した回転子4に代えてシャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10図1参照を構成する。なお、図5では、回転子4Aの径方向R外側で回転子4Aと対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。コア40Aは、周方向θで隣接する分割体40Aa-40Afの複数を有する。分割体40Aa-40Afのそれぞれは、孔52と、孔52の周方向θの少なくとも一方側で辺縁E5Aを呈する。本実施形態では、孔52の周方向θの双方に辺縁E5Aをそれぞれ呈する。具体的には例えば、回転子4Aが備える界磁磁石50の個数に応じてコア40Aを周方向θで等分割し、それぞれを分割体40Aa-40Afとする。分割体40Aa-40Afのそれぞれには少なくとも界磁磁石50の一つが孔52内に収容される。界磁磁石50が収容された分割体40Aa-40Afのそれぞれは、磁極の少なくとも一つをその周方向θの中心に呈する。本実施形態では分割体40Aa-40Afのそれぞれが一つの磁極を呈する態様を示している。そして、周方向θで隣接する一の磁極と他の磁極との境界の一つは、分割体40Aa-40Afの周方向θの辺縁に略一致する。このように周方向θで隣接する分割体40Aa-40Afを組合せてコア40Aを形成すれば、周方向θで隣接する界磁磁石50同士の磁束の短絡を回避又は抑制することに資する。また、分割体40Aa-40Afは、軸受1側とは反対側において平面視で回転軸Qを焦点とする第1の円弧C1を呈し、軸受1側において第1の円弧C1よりも径方向Rの外側で第1の円弧C1と同じ曲率の第2の円弧C2を呈する。製造方法コア40Aを形成する分割体40Aa-40Afのそれぞれは、予め定められた形状に打抜かれた鋼板70c,70dの複数を鋼板70c,70dが呈する面の法線方向を軸方向Aに平行に積層して形成される。具体的には、分割体40Aa-40Afのそれぞれは、略扇形に打抜かれて辺縁E1の一部及び辺縁E2の一部を呈する鋼板70c,70dの複数を、鋼板70c,70dが呈する面の法線方向に積層して形成される。なお、鋼板70c,70dそれぞれの形成は途中の工程までは同一であるので、図6では当該同一工程については、統一して示し、その後の互いに異なる工程については、一点鎖線の分岐で示している。図6に示すように例えば、台形状を呈する歯90aと、当該歯90aの延在方向の両端からそれぞれ予め定められた方向に延在する歯90b,90cとが略U字状に配列する金型90を用いて、磁性材900に対して穿孔して、孔52に相当する辺縁E90a及び二つの辺縁E5Aの一部に相当する二つの辺縁E90b,E90cを形成する。その後、予め定められた位置で焦点F4を有する略円弧状を呈する歯92cを有する金型92を用いて、磁性材900に対して穿孔して、辺縁E1の一部に相当する辺縁E21を形成する。金型92で打抜かれた磁性材900は、その長手方向に、少なくとも鋼板70c,70dの寸法よりも大きく移動する。そして、金型92を歯92cが呈する円弧の中心A2と焦点F4とを結ぶ方向に移動した後に、金型92を用いて磁性材900に対して穿孔して、辺縁E3の一部に相当する辺縁E22を形成する。そして、略扇形の中心角で開く一対の面を呈する歯94aを有する金型94を用いて、焦点F4に対して辺縁E21又は辺縁E22とは反対側に対して穿孔して鋼板70c,70dの複数を形成する。これらの工程を、金型92を連続的に微少量だけ移動させながら順次行うことによって、打抜かれる鋼板70c,70dの複数はそれぞれ、円弧の曲率及び中心角が互いに等しくかつ、当該円弧の中心と当該円弧の焦点とを結ぶ方向の長さが微少量ずつ変化した形状を呈する。こうして得られた鋼板70c,70dの複数を、打抜かれた順序で積層することにより、分割体40Aa-40Afを得、これら分割体40Aa-40Afを組合せてコア40Aを得ることができる。第3の実施形態装置構成図7,8に示すように、回転子4Bは、コア40Bを有する。回転子4Bは、上記第1の実施形態で示した回転子4に代えてシャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10図1参照を構成する。なお、図8では、回転子4Bの径方向R外側で回転子4Bと対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。コア40Bは、周方向θで隣接する分割体40Ba-40Bfの複数を有する。分割体40Ba-40Bfのそれぞれは、平面視で略扇形状を呈し、その中心角は60度を呈する。なお、本実施形態では、六つの分割体40Ba-40Bfを有するために、当該中心角は60度としているが、分割体の個数nに合わせて、一の分割体が呈する扇形の中心角は、360度/nとなる。分割体40Ba-40Bfのそれぞれは、孔52と、孔52の周方向θの少なくとも一方側で辺縁E5Bを呈する。本実施形態では、孔52の周方向θの双方に辺縁E5Bをそれぞれ呈する。具体的には例えば、回転子4Bが備える界磁磁石50の個数に応じてコア40Bを周方向θで等分割し、それぞれを分割体40Ba-40Bfとする。このように周方向θで隣接する分割体40Ba-40Bfを組合せてコア40Bを形成すれば、周方向θで隣接する界磁磁石50同士の磁束の短絡を回避又は抑制することに資する。製造方法分割体40Ba-40Bfの製造方法について説明する。分割体40Ba-40Bfのそれぞれは、略扇形に打抜かれて辺縁E1の一部を呈する鋼板70e,70fの複数を、鋼板70e,70fが呈する面の法線方向に積層して形成される。なお、鋼板70e,70fそれぞれの製造方法は途中の工程までは同一であるので、図9では当該同一工程については、統一して示し、その後の互いに異なる工程については、一点鎖線の分岐で示している。図9に示すように例えば、略U字状を呈するU字歯91aを有するU字金型91を用いて、磁性材900に対して穿孔して、孔52及び辺縁E5Bの一部に相当する辺縁E91を形成する。その後、予め定められた形状を呈する長尺の歯92a,92bと歯92cを有する金型92Bを用いて、磁性材900に対して穿孔して、辺縁E7a,E7bの一部に相当する辺縁E10a及び辺縁E1の一部に相当する辺縁E11を形成する。つまり、辺縁E5Bは辺縁E91,E10aとで実現される。金型92Bで打抜かれた磁性材900は、その長手方向に、少なくとも鋼板70e,70fの寸法よりも大きく移動する。そして、金型92Bを歯92cが呈する円弧の中心A2と焦点F4とを結ぶ方向に移動した後に、金型92Bを用いて磁性材900に対して穿孔して、辺縁E10a及び辺縁E1の一部に相当する辺縁E12を形成する。そして、歯94aを有する金型94を用いて、焦点F4に対して辺縁E11又は辺縁E12とは反対側に対して穿孔して鋼板70e,70fの複数を形成する。これらの工程を、金型92Bを連続的に微少量だけ移動させながら順次行うことによって、打抜かれる鋼板70e,70fの複数はそれぞれ、辺縁E10aが略扇形状を呈する鋼板70e,70f内で連続的に微少量ずつ移動した形状を呈する。こうして得られた鋼板70e,70fの複数を、打抜かれた順序で積層することにより、分割体40Ba-40Bfを得、これら分割体40Ba-40Bfを組合せてコア40Bを得ることができる。これにより、辺縁E5Bと、辺縁E11又は辺縁E12との間の厚みいわゆるブリッジ幅を軸方向Aの位置によらず一定にできる。第4の実施形態装置構成図10,11に示すように、回転子4Cは、コア40Cを有する。回転子4Cは、上記第1の実施形態で示した回転子4に代えてシャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10図1参照を構成する。なお、図11では、回転子4Cの径方向R外側で回転子4Cと対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。コア40Cは、周方向θで隣接する分割体40Ca-40Cfの複数を有し、周方向θで隣接する二つの分割体40Ca-40Cfが協働して一の磁極を呈する。コア40Cはおおむね、上記第3の実施形態で示したコア40Bを、分割体40Ba-40Bf同士の境界とは異なる位置、具体的には当該境界を回転軸Qを中心として30度回転させた位置を境界として分割した分割体40Ca-40Cfを有するものとして把握できる。ここで、周方向θで隣接する孔52の周方向θの端部同士は互い平行な辺縁E5Ca,E5Cbを呈し、これら辺縁E5Ca,E5Cbが回転子4Cにおいて辺縁E5Cを呈する。辺縁E5Cは、回転子4Cの磁気障壁部として機能する。辺縁E5Ca,E5Cbが互いに平行を呈するので、磁性材図示省略に穿孔して辺縁E5Ca,E5Cbを形成する場合には、辺縁E5Ca,E5Cbに対応する歯を有する一の金型を一方向例えば、図11に示す一の分割体40Caについていえば、径方向R1に沿って動かすことで、辺縁E5Ca,E5Cbを同時に形成できる。ただし、分割体40Ca-40Cfは、軸受1側において平面視で回転軸Qを焦点とする第3の円弧C3を呈し、軸受1側とは反対側において第3の円弧C3よりも径方向Rの外側で第3の円弧C3と同じ曲率の第4の円弧C4を呈する。これにより、回転子4Cと固定子6との間の径方向Rの空隙が大きくなる軸受1側とは反対側において、平面視で、磁極の中心54Cに近いほど径方向Rに膨らんだ形状を呈する。もって、インナーロータ型回転電機10図1参照では、磁極の中心54Cと固定子6との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクを低減できる。第5の実施形態装置構成図12に示すように、回転子4Dは、コア40Dを有する。回転子4Dは、上記第1の実施形態で示した回転子4に代えてシャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10図1参照を構成する。なお、図12では、回転子4Dの径方向R外側で回転子4Dと対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。回転子4Dは、シンクロナスリラクタンスモータのロータであって、周方向θで隣接する分割体40Da-40Ddの複数本実施形態では四つを有する。分割体40Da-40Ddのそれぞれは、平面視で略扇形状を呈し、その中心角は90度を呈する。分割体40Da-40Ddのそれぞれは、平面視で略円弧状の空隙の複数本実施形態では三つを呈する。具体的には例えば、分割体40Da-40Ddのそれぞれには平面視で、フラックスバリアとして機能する複数の円弧状のスリット52Da,52Db,52Dcはいずれも、円弧の凸側を、分割体40Da-40Ddのそれぞれが呈する円弧とは反対側回転軸Qに向けて形成される。分割体40Da-40Ddがコア40Dを形成すると、これらスリット52Da,52Db,52Dc間には、円弧状の磁路が形成される。その結果、周方向θで隣接する二つのスリット52Da同士の間が磁極の中心54Dとして機能する。つまり、本実施形態では、回転子4Dは四つの磁極を呈する。分割体40Da-40Ddのそれぞれは、上記第4の実施形態で示した分割体40Ca-40Cfと同様に、軸受1側において平面視で第3の円弧C3を呈し、軸受1側とは反対側において第4の円弧C4を呈する。これにより、回転子4Dと固定子6との間の径方向Rの空隙が大きくなる軸受1側とは反対側において、平面視で、磁極の中心54Dに近いほど径方向Rに膨らんだ形状を呈する。換言すれば、コア40Dの回転軸Qを基点とする径方向Rの厚みは、軸受1側とは反対側において、周方向θで隣接する二つの磁極の中心54D同士の周方向θの中心56Dにおいて、小さい。第6の実施形態装置構成図13に示すように、回転子4Eは、コア40Eを有する。回転子4Eは、上記第1の実施形態で示した回転子4に代えてシャフト2及び固定子6とともにインナーロータ型回転電機10図1参照を構成する。なお、図13では、回転子4Eの径方向R外側で回転子4Eと対向する固定子6の径方向R内側の辺縁62を一点鎖線で示している。コア40Eは、周方向θで隣接する分割体40Ea-40Edの複数を有し、周方向θで隣接する二つの分割体40Ea-40Edが協働して一の磁極を呈する。コア40Eはおおむね、上記第5の実施形態で示したコア40Dを、分割体40Da-40Dd同士の境界とは異なる位置、具体的には当該境界を回転軸Qを中心として45度回転させた位置を境界として分割した分割体40Ea-40Edを有するものとして把握できる。ただし、分割体40Ea-40Edは、軸受1側において平面視で第2の円弧C2を呈し、軸受1側とは反対側において第1の円弧C1を呈する。これにより、回転子4Eと固定子6との間の径方向Rの空隙が大きくなる軸受1側とは反対側において、平面視で、磁極の中心54Eに近いほど径方向Rに膨らんだ形状を呈する。もって、インナーロータ型回転電機10図1参照では、磁極の中心54Cと固定子6との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクを低減できる。第7の実施形態装置構成図14に示すように、回転子4Fは、シャフト2F、架橋部材3F及び固定子6Fとともにアウターロータ型回転電機10Fを構成する。アウターロータ型回転電機10Fは、圧縮機100Aに搭載される。ここで、図14は、圧縮機100Aの縦断面図であり、シャフト2Fの延在方向に平行な方向での断面図を示している。図14に示すように、シャフト2Fは、軸受1側で固定される一端と、軸受1側とは反対側で固定されない他端とを有する。シャフト2Fは、例えば、軸方向Aを中心とする同心で回転自在の二重構造を呈し、径方向Rの外側で略円筒体を呈して軸受1に固定される円筒部2Faと、径方向Rの内側で略円柱体を呈してピストン91に固定される円柱部2Fbとを有する。固定子6Fは、電機子巻線61を有し、円筒部2Faの周囲に固定される。回転子4Fは、径方向Rに沿った空隙を介して固定子6Fを囲んで固定子6Fと対向する辺縁E1を呈する。具体的には、回転軸Qを軸とする回転対称な筒体を呈するコア40Fを有する。コア40Fは回転軸Qを中心とする径方向Rの最も内側の辺縁たる最内縁を規定する辺縁E2Fアウターロータ型回転電機10Fにおいては、辺縁E2Fは辺縁E1に一致すると、径方向Rの最も外側の辺縁たる最外縁を規定する辺縁E3Fとを呈する。コア40Fは、その径方向Rの厚みが、軸受1側とは反対側よりも軸受1側において、より厚い。コア40Fとシャフト2Fとは、架橋部材3Fによって接続される。具体的には、コア40Fの軸受1側とは反対側の端部と、円柱部2Fbの軸受1側とは反対側の端部とが、架橋部材3Fによって接続される。これにより、回転子4Fの回転と、ピストン91の動きとが連動する。このような形状を呈するアウターロータ型回転電機10Fの回転子4Fは、圧縮機100Aの運転中に、回転子4Fの架橋部材3Fが接続されている側の端部が、大きく振れ回る。そこで、第1及び第2の錘22,20をコア40Fに設けることによって、回転子4Fの回転重心のアンバランスを解消する。コア40Fは、図15に示すように、周方向θに延在して径方向R内側に向かう磁極の複数を呈する。具体的には例えば、回転子4Fは、IPMロータが採用される。より具体的には、コア40Fは軸方向Aに貫通する孔52Fの複数を呈し、孔52Fのそれぞれの内部に、磁極面を径方向Rに向けて埋込まれる界磁磁石50の複数を備える。更に具体的には例えば、回転子4Fは、周方向θに等間隔に並ぶ六つの孔52Fを呈する。もって、回転子4Fは回転軸Qを軸として六回の回転対称を呈する。なお、本実施形態では、コア40Fの辺縁E3が、孔52Fそれぞれの回転軸Q側の辺縁E2と同じ曲率を呈する円弧を組合せた態様いわゆる、外サイクロイド曲線に似た形状で、辺縁E3の全体が平面視で椿の花弁形状を示している。これは、コア40Fが上記第1ないし第6の実施形態と同様に鋼板の複数を積層して形成する場合に、上記第1の実施形態で示した製造方法と同様に、辺縁E2,E3が呈する円弧状の歯で磁性材を打抜くことで鋼板を形成できる鋼板の最外縁を打抜くための新たな金型が必要ないというメリットがある。そして、一の孔52Fの内部に、磁極面を当該一の孔52Fの周方向θの中心における径方向R1に向けて一の界磁磁石50を埋込む。なお、複数の磁石を組合せて一の界磁磁石50を形成するようにしても良い。これにより、省エネルギー、高効率、高トルクモータを得ることができる。なお、図15は、回転子4Fの平面視を示し、回転子4Fの径方向R内側で回転子4Fと対向する固定子6Fの径方向R外側の辺縁63を一点鎖線で示している。第8の実施形態装置構成図16に示すように、回転子4Gは、コア40Gを有する。回転子4Gは、上記第7の実施形態で示した回転子4Fに代えてシャフト2F及び固定子6Fとともにアウターロータ型回転電機10F図14参照を構成する。なお、図16では、回転子4Gの径方向R内側で回転子4Gと対向する固定子6Fの径方向R外側の辺縁63を一点鎖線で示している。コア40Gは、周方向θで隣接する分割体40Ga-40Gfの複数を有する。分割体40Ga-40Gfのそれぞれは、孔52Fと、孔52Fの周方向θの少なくとも一方側で辺縁E5を呈する。本実施形態では、孔52Fの周方向θの双方に辺縁E5をそれぞれ呈する。具体的には例えば、回転子4Gが備える界磁磁石50の個数に応じてコア40Gを周方向θで等分割し、それぞれを分割体40Ga-40Gfとする。分割体40Ga-40Gfのそれぞれは磁極の少なくとも一つをその周方向θの中心に呈する。本実施形態では分割体40Ga-40Gfのそれぞれが一つの磁極を呈する態様を示している。そして、周方向θで隣接する一の磁極と他の磁極との境界の一つは、分割体40Ga-40Gfの周方向θの辺縁に略一致する。このように周方向θで隣接する分割体40Ga-40Gfを組合せてコア40Gを形成すれば、周方向θで隣接する界磁磁石50同士の磁束の短絡を回避又は抑制することに資する。また、分割体40Ga-40Gfは、平面視で回転軸Qを焦点とする第1の円弧C5を呈し、軸受1側において第1の円弧C5よりも径方向R外側で第1の円弧C5に平行な第2の円弧C6を呈する。これにより、磁極の中心と固定子6F図14参照との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクを低減できる。第9の実施形態装置構成図17に示すように、回転子4Hは、コア40Hを有する。回転子4Hは、上記第7の実施形態で示した回転子4Fに代えてシャフト2F及び固定子6Fとともにアウターロータ型回転電機10F図14参照を構成する。なお、図17では、回転子4Hの径方向R内側で回転子4Hと対向する固定子6Fの径方向R外側の辺縁63を一点鎖線で示している。コア40Hは、周方向θで隣接する分割体40Ha-40Hfの複数を有し、周方向θで隣接する二つの分割体40Ha-40Hfが協働して一の磁極一の界磁磁石50を収容する一の孔52Hを呈する。コア40Hはおおむね、上記第8の実施形態で示したコア40Gを、分割体40Ga-40Gf同士の境界とは異なる位置、具体的には当該境界を回転軸Qを中心として30度回転させた位置を境界として分割した分割体40Ha-40Hfを有するものとして把握できる。ここで、周方向θで隣接する孔52Hの周方向θの端部同士の間において、一の分割体40Haは、互いに平行な辺縁E5Ha,E5Hbを呈し、これら辺縁E5Ha,E5Hbが回転子4Hにおいて辺縁E5Hを呈する。辺縁E5Hは、回転子4Hの磁気障壁部として機能する。辺縁E5Ha,E5Hbが互いに平行を呈するので、磁性材図示省略に穿孔して辺縁E5Ha,E5Hbを形成する場合には、辺縁E5Ha,E5Hbに対応する歯を有する一の金型を一方向例えば、図17に示す一の分割体40Haについていえば、径方向R1に沿って動かすことで、辺縁E5Ha,E5Hbを同時に形成できる。ただし、分割体40Ha-40Hfは、平面視で回転軸Qを焦点とする第3の円弧C7を呈し、軸受1側において第3の円弧C7よりも径方向Rの外側で第3の円弧C7に平行な第4の円弧C8を呈する。これにより、回転子4Hと固定子6F図14参照との間のエアギャップを小さくすることができ、コギングトルクを低減できる。変形例以上、本発明の好適な態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、上記第1ないし第9の実施形態においては、シンクロナスリラクタンスモータに搭載されるロータとして磁極の数が四つ第5及び第6の実施形態の態様と、IPMモータに搭載されるロータとして磁極の数が六つ第1ないし第4の実施形態及び、第7ないし第9の実施形態の態様とを示したが、これ以外の数であっても良い。また、上記第7の実施形態では、孔52Fそれぞれの回転軸Qとは反対側のコア40Fの辺縁E3が、平面視でいわゆる外サイクロイド曲線に似た形状椿の花弁形状を呈する態様を示したが、回転軸Qを中心とする真円形を呈する態様であっても良い。また、上述の実施形態を適宜に組合せても良い。"