"ロアレール4と、当該ロアレール4上に長手方向に移動可能に支持されたアッパレール2と、斜めに対向して互いに偏在する、ガイド手段7~9のための2つの軸受領域3,5とをそれぞれ含む2つの長手方向レールを備え、各アッパおよびロアレールは、横断面を見たとき、基部区間20、40および当該基部区間から実質的に垂直に突き出たL字区間21,41から形成されるL字型領域と、当該L字型領域にそれぞれ接続される2つの端部23、28、52、48とを有しており、上記アッパおよびロアレールの各端部は、結合する上記アッパまたはロアレールの上記端部とともに、互いに組み合わされて取囲み領域を形成し、上記アッパレール2の上記端部23、28、28は、結合する上記ロアレールの対向部50、44とともに、上記軸受領域3、5を形成し、かつ、複数のボール7からなる1つのグループが、丸い円弧型側面として形成された上記端部27における第1の軸受領域3によって支持された、車両用シート、特に自動車用シートの長手方向ガイドであって、上記第1の軸受領域3は、上記ロアレール4の角領域44と、丸い円弧型側面として形成された、上記アッパレール2の上記端部27とによって形成されており、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41の第1の接続区間42、42’は、上記アッパレール2の屈曲部分26の下方において外向きに突き出ており、上記角領域44は、上記第1の接続区間42、42’に接続された第2の隣接する接続区間43に形成されることを特徴とする長手方向ガイド。上記第1の接続区間42は、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41から斜め上向きかつ上記レールから外向きに突き出ていることを特徴とする請求項1に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記L字型領域の上記第1の接続区間42’は、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41から斜め下向きかつ上記レールから外向きに突き出ていることを特徴とする請求項1に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41の上記第1の接続区間42’は、水平かつ上記レールから外向きに突き出ていることを特徴とする請求項1に記載の長手方向ガイド。上記アッパレール2の上記L字区間と対向する接続区間24と、上記隣接する端部28との間にある移行領域における所定の屈曲位置29は、当該屈曲位置29と隣接する、上記アッパレール2の湾曲または屈曲部10、11よりも剛性が低いことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記アッパレール2の隣接する湾曲または屈曲部の少なくとも1つには、より高い剛性を得るために冷間加工によって形成された型押10、11が設けられており、上記型押は、好ましくは一様な曲率となるように形成されていることを特徴とする請求項5に記載の長手方向ガイド。上記型押10、11がそれぞれ設けられた上記隣接する湾曲部は、上記アッパレール2の上記L字型領域であり、かつ、上記アッパレール2の上記L字区間21と対向する上記接続区間24に隣接する傾斜した接続区間25と、上記アッパレール2の上記丸い円弧型の端部28との間にある移行領域であることを特徴とする請求項6に記載の長手方向ガイド。上記傾斜した接続区間25は、斜め下向きかつ上記レールから外向きに伸びており、上記斜め下向きかつ外向きに伸びる接続区間25と、丸い円弧型側面として形成された、上記アッパレール2の上記端部28との間にある上記移行領域は、上記屈曲部26として形成されることを特徴とする請求項6に記載の長手方向ガイド。上記屈曲部26は、上記レールの内部空間Iから見たとき、上記基部区間40から実質的に垂直に突き出た、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41を通る仮想中心線18上に実質的に位置するか、または、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41を通る仮想中心線18の反対側に位置することを特徴とする請求項8に記載の長手方向ガイド。上記アッパレール2は、上記屈曲部において約180度曲げられて、延伸伸方向が実質的に反転していることを特徴とする請求項8また9に記載の長手方向ガイド。上記傾斜した接続区間25は、斜め上向きかつ上記レールから外向きに伸びており、上記下向きかつ外側に延伸する接続区間25と、丸い弓型側面として形成された、上記アッパレール2の上記端部28との間にある移行領域は、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間を通る仮想中心線18上に実質的に位置する上記屈曲部26として形成されることを特徴とする請求項7に記載の長手方向ガイド。上記屈曲部26は、衝突事故の場合の補助のために、隙間を介して上記第1の接続区間42、42’の中心と対向していることを特徴とする請求項8~11のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記角領域44は、上記第2の接続区間43と、該第2の接続区間に対して角度をなす上側接続区間45とによって形成されていることを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記第2の接続区間43と上記上側接続区間45とは、100度~120度の範囲の角度をなし、好ましくは112.5度~107.5度の範囲の角度をなし、より好ましくは約110度の角度をなしており、曲線的な内部の角は、上記第1の軸受領域に取り付けられた上記ボール7の曲率半径に一致した曲率半径となるように、上記角領域44の内側に形成されることを特徴とする請求項13に記載の長手方向ガイド。丸い円弧型側面として形成された上記端部28における上記ボール7との接触点19は、上記レールの内部空間Iから見たとき、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41を通る仮想中心線18の反対側に位置することを特徴とする請求項1~14のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記接触点19と上記仮想中心線18との間隔は、上記アッパレール2の資材の厚さSOSよりも小さく、または当該資材の厚さSOSと一致することを特徴とする請求項15に記載の長手方向ガイド。上記接触点19は、上記レールの上記内部空間Iから見たとき、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記L字区間41の外側の仮想延長線上、またはこの仮想の中心線の外側に位置することを特徴とする請求項15また16に記載の長手方向ガイド。上記接触点19と上記仮想延長線17との間隔は、上記アッパレール2または上記ロアレール4の資材の厚さより十分に小さいことを特徴とする請求項17に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記L字型領域の上記基部区間40と垂直な方向における、上記軸受領域3,5の取囲み領域の全ての間隙a~dは上記アッパレール2の資材の厚さSOS以下であることを特徴とする請求項1~18のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記L字型領域の上記基部区間40と平行な方向における、上記軸受領域3、5の取囲み領域の全ての間隙f~iは、上記アッパレール2の資材の厚さSOS以下であることを特徴とする請求項1~19のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記アッパレール2の上記L字型領域の上記基部区間20の上面は、上記第1の軸受領域3の上記取囲み領域における上記ロアレール4の上側反転領域47から所定の距離Gだけ突き出ており、上記所定の距離Gは、上記長手方向ガイド1に負荷がない状態において、上記アッパレール2の資材の厚さの2倍より小さいことを特徴とする請求項1~20のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記ロアレールの上記L字型領域の上記基部区間40と、該基部区間40と平行に伸びる、上記アッパレール2と対向する支持区間22との間にある横方向の遊びに好ましくは支持された複数の第1のローラ9と、鋭角に斜め上向きに伸びる支持区間23として形成された上記アッパレール2の上記端部と、上記基部区間40に隣接しかつ垂直上向きに伸びる第1の接続区間49および上記ロアレール4の上記端領域における上記取囲み領域の水平な基部区間51の間にある、上記端部と平行に伸びて対向する傾斜した支持区間51との間にある横方向の隙間に好ましくは支持された複数の第2のローラ8とは、斜めに対向する第2の軸受領域5において支持されていることを特徴とする請求項1~21のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。上記第2の軸受領域5における上記取囲み領域の上記基部区間51は、上記ロアレール4の上記L字型領域の上記基部区間40と実質的に垂直な接続区間55と、上記ロアレールの屈曲部56および自由端52とに接続されており、上記自由端52は、上記L字型領域4の上記L字区間40と実質的に垂直でありかつ下方に突き出ていることを特徴とする請求項22に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記基部区間40は、上記アッパレール2の基部区間20の下方において直角に曲げられた接続区間53に接合され、上記基部区間40と平行に伸びる支持区間54を通って上記第2の軸受領域5において上記ローラ9を受けるように作用することで、上記ロアレールの上記基部区間40の下方において自由空間が形成されていることを特徴とする請求項1~23のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。ガイドウェブ71が上記アッパレール2の上記L字区間21の内側に設けられており、上記ガイドウェブ71の先方自由端は、鋭角に曲げられて支持部72になり、上記ガイドウェブ71の先方端面は、通常の状態において、上記屈曲領域26に続く、上記アッパレール2の上記傾斜した接続区間25とわずかな間隔をおいて平行に広がっていることを特徴とする請求項1~24のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。係止および固定装置の固定ピン64が伸びて通る開口部が上記ガイドウェブ71に形成されており、上記固定ピン64の先方自由端は、上記ロアレール4に対する上記アッパレール2の長手方向の位置を規定するための固定開口部と噛み合わされることを特徴とする請求項25に記載の長手方向ガイド。上記固定開口部は、上記ロアレール4の上記基部区間40、または長手方向に伸びかつ上記レール側面の上記内部空間に配置された固定ウェブ73に形成されており、固定ウェブ73は、横向きに配置された、垂直な接続ウェブ74によって、上記ロアレールの上記基部区間40に固定されていることを特徴とする請求項26に記載の長手方向ガイド。上記ロアレール4の上記基部区間40が横方向yに切断されることで、自由空間58が形成されており、上記自由空間58は、少なくとも上記レールの中心位置において、接続ウェブ57によって橋渡しされており、上記接続ウェブ57は、上記基部区間40の2つの端に固定されることを特徴とする請求項1~27のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。接続ウェブ57は、上記ロアレール4の上記基部区間40より堅い資材によって形成されていることを特徴とする請求項28に記載の長手方向ガイド。下側の上記基部区間40は、互いに全接触した、互いに重って動かない2の基部区間40d、40fにより重なり合っており、上記基部40d、40fは、互いに固定して接続されていることを特徴とする請求項1~29のいずれか1項に記載の長手方向ガイド。実施形態1第1の実施形態によると、レール側面の具体的な実施形態において、以下の具体的な結合構造と寸法は、ロアレールの厚さは1.7mmに対して、アッパレールは1.5mmの厚さを適用してよい製造の許容範囲はそれぞれ0.8mm。図2の矢印によって示される領域12の型押の深さは、0.2mmである。型押10~15の領域では、曲率の半径もしくはそれぞれのレール部の曲げ半径は、型押なしより小さい。横幅Bは47.0mm、内部空間Iのはっきりした内側の幅は23.5mmである。内部領域の上側領域のはっきりした内側の幅Cは18.4mm、ボール中心までの距離Dは38.5mmである。y方向の間隙の寸法は同じで、1.0±0.2mmである。負荷なしの状態での第1の軸受領域の最大の高さKは、32.5mmであり、基部区間40の下側から測定した、ボール7の高さは25mm、L字区間41の長さは15mm、第2の軸受領域の最大の高さは16.8mm、基部区間40の下側から測定した、第2ぼ軸受領域の上側ローラの高さは12.5mm。ボール7の半径は5.0mm、丸い円弧型の軸受領域44の曲げ半径は4.8mmであり、それは丸い円弧型の軸受領域27の曲率の半径と、第1の軸受領域の角領域44の曲率の半径と、にも適用される。屈曲部26の曲率の半径は2.2mm、屈曲部26の型押10は、そこの曲率の半径が1.8mmなので、約0.2mmでかみ合わされる。自由端48の長さOは7.8mm、自由端52の長さは5.1mm、それぞれの場合で見たとき、それぞれ、結合された基部区間47と51との下側まで。傾いた支持区間23と、基部区間22によってなされる鋭角は55°である。第2の軸受領域の上側ローラ8の直径は3.0mmである。第2の軸受領域の下側ローラの半径は、5.0または6.0mmである。他の実施形態本発明によると、以下に記すレール側面改良は、1.7mmのアッパおよびロアレールの資材の厚さ、48mmの全体幅B図2参照と35mmの総高さによって与えられる2.6g/mmという特定の線の太さ長手方向における長手方向ガイドの単位長さ当たりの重さを持つ独国実用新案登録出願20200401049U1のレール側面を参考として用いられた具体的方法で説明される、参考のために、側面と、ここで説明される側面、特に全部の線の太さレール側面の単位長さにつきg/mmの単位とz方向への領域慣性能率mm-4単位とは、比較される。図1に従った側面に相当する第1の実施形態では、ロアレールの資材の厚さは一定1.7mmを保っていた、しかしながら、アッパレールの資材の厚さは1.5mmに減らされていた。全体幅は47mmに減り、しかし、レール側面の下側端の幅は、有意に減り、総高さは7増え、37.5mmである。全体の線の太さは本来同じ偏差1であった、しかし、ロアレールの慣性能率領域は31、また、アッパレールの慣性能率領域は17増えた。図1に従った側面に相当する第2の実施形態では、ロアレールの資材の厚さは8mm増え、またアッパレールの資材の厚さは1.5mm増えた。全体幅は47.2mmに減った、しかしレール側面の下側端の幅は有意に減り、総高さは7増え、37.6mmである。線の全体幅は約10大きくなった。ここで、ロアレールの慣性能率領域は48増え、アッパレールの慣性能率領域は17増えた。図5bに従った側面に相当する第3の実施形態では、ロアレールの資材の厚さは1.8mmに増え、アッパレールの資材の厚さは1.5mmに増えた。全体幅は47.2mmに減り、レール側面の下側端の幅は有意に減り、総高さは7増え、37.6mmに増えた。線の全体の太さは約12大きくなった。ここで、ロアレールの慣性能率領域は49増え、アッパレールの慣性能率領域は20増えた。前述の結合構造のおかげで、第2の軸受領域5におけるボール7と上側ローラ8との間の高さの違いは、前の図と比較して、垂直方向にさらに増えた、その結果、前述の互いに関係する軸受領域3と5との斜めの偏りは増えた。ロアレールの基部区間を形成する方法および図6~11と図12~18を参照して上述したレール側面の固定方法は、図1~5bを参照して説明した本発明によると、原則としてレール側面から独立して考えられ、また他の結合構造を有した、特に出願人の国際公開2006106044A2もしくは独国特許出願公開10127153A1に従ったレール側面も使用されるということが、明白に指摘される。固定装置と簡易差込機構のさらなる詳細を考えると、参考文献は、出願人の独国特許出願公開10127153Aであり、参考文献によって本出願に明白に具体化された内容は全てである。本発明の上述の様々な外観は、明確な実施形態に置き換えて説明されたが、本発明の様々な外観は、特にレール側面に関して、独立して考えられ主張されるということを明確に指摘する。特に、レール側面、2つの軸受領域の実際の幾何学的な配置、2つの軸受領域の特定の配置、打出もしくは型押によってさらに堅くすること、間隙の選択された寸法と結合構造とロアレールの基部区間と固定装置との詳しい配置。本発明のこれらの解釈は、それについて優先権主張出願、分割出願、もしくはさらなる発達を指示された特許出願は、別々に対象となる。参照番号リスト1レール/長手方向ガイド2アッパレール3第1の軸受領域4ロアレール5第2の軸受領域6ボール7ボール8ローラ9ローラ10型押11型押12型押13型押14型押15型押17仮想延長線18中心線19第1の軸受領域におけるボール7との接触点20アッパレールの基部区間21L字区間22支持区間23自由端/傾斜した支持区間24接続区間25傾斜した接続区間26屈曲部27取囲み部/軸受領域28自由端29所定の屈曲部40ロアレールの基部区間40a基部区間40b基部区間40c基部区間40d基部区間40e傾斜した接続区間40f接続区間41L字区間42接続区間43中央接続区間44取り囲部/軸受領域45上側接続区間47反転の頂点領域48自由端50支持部51取囲み部分における基部区間52自由端53接続区間54支持区間55接続区間56屈曲部57接続ウェブ58隙間60簡易差込機構61基礎部62回転軸63連結部64固定ピン65先細ピン66ピン板67先細部/ばね受け68圧縮ばね69支持板70爪71ガイドウェブ72支持部73固定ウェブ74接続ウェブ80凹部80a凹部第1のグループ80b凹部第2のグループ81固定歯81a固定歯第1のグループ81b固定歯第2のグループ82固定突出物83a左接続ウェブ83b右接続ウェブ84固定先端85傾斜した表面図1は、本発明の第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図2は、図1における長手方向ガイドで、その中において明らかにされるべき長さと距離とを示している。図3は、図1における長手方向ガイドで、その中において他の重要な特徴を示している。図4は、本発明の第2の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図5aは、本発明の第3の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図5bは、本発明の第4の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図6は、第1典型的な自動車用シートの長手方向ガイドの固定装置を有する、本発明の第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図7は、別の典型的な固定装置を有する、第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図8は、別の典型的な固定装置と、簡易差込機構を有する、第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図9は、さらに典型的な固定機構と、簡易差込機構を有する、第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図10は、図6に記載の固定装置を変更し、ロアレールの基部区間も変更したガイドウェブを有する、第1の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図11は、本発明の第5の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図12は、さらなる実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図13は、図12に記載のロアレールを拡大した断面図を示している。図14は、別の実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図15は、さらに別の実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図16は、さらに別の実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図17は、さらに別の実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図18は、さらに別の実施形態における、図示しない固定装置のための固定歯を有するロアレールを上からみた透視図の一部を示している。図19は、本発明の別の実施形態における長手方向ガイドの断面図を示している。図20は、図8に記載されている簡易差込機構と典型的な固定装置とを有し、図19に記載の実施形態の別の典型的な変形の断面図を示している。"