"ステータが内部に固定されたハウジングと、前記ハウジングの外側に取り付けられたアウタハウジングと、前記ハウジングを水平方向に貫通し両端が前記アウタハウジングに固定されたロータ軸と、前記ハウジングの内部に配置され前記ロータ軸に対して回転可能に支持されて前記ステータにより回転されるロータと、前記アウタハウジングの外方に露出し前記ロータ軸の外部から冷媒流体が流入する流入口と、前記ロータ軸と前記ロータとの間の環状空間に連通し前記流入口から流入した冷媒流体が前記環状空間に流出する流出口とを含み、前記ロータ軸の内部に形成されたロータ軸側冷媒流路と、前記環状空間に連通する取入口と、前記ハウジングの外側に配置され前記取入口から取り入れた前記冷媒流体を前記ハウジングと前記アウタハウジングとの間隙に排出する排出口とを含み、前記ロータの内部に形成されたロータ側冷媒流路とを備える、回転機。前記ロータの内部に形成され永久磁石が収容される収容孔をさらに備え、前記ロータは、前記ロータ軸の軸方向の両端が一対のエンドリングにより挟持されたロータコアを有しており、前記ロータ側冷媒流路は、前記一対のエンドリングの内部にそれぞれ形成されて前記取入口及び前記排出口にそれぞれ連なる入口流路及び出口流路と、前記収容孔と前記永久磁石との間に形成されて前記入口流路及び前記出口流路を接続する隙間通路とを含んで構成されている請求項1記載の回転機。前記ロータ軸の軸方向に沿った前記冷媒流体の流れの向きが異なる複数の前記ロータ側冷媒流路を、前記ロータの回転方向に間隔をおいて有している請求項1記載の回転機。前記ロータを前記ロータ軸に対して回転可能に支持し前記ハウジングの外側に配置された端面を有する軸受をさらに備え、前記ロータ側冷媒流路は、前記軸受の内部に形成され前記端面に開口して前記排出口に連なり前記出口流路を通過した前記冷媒流体が通過する内部空間を含んで構成されている請求項1記載の回転機。前記ロータは、前記ロータ軸の軸方向の両端が一対のエンドリングにより挟持されたロータコアを有しており、前記各エンドリングの前記軸方向における外側に前記軸受がそれぞれ取り付けられており、前記ロータ軸が貫通する前記各エンドリングの前記ロータ軸の周面に対向する内周面には螺旋溝がそれぞれ形成されており、該各螺旋溝は、前記ロータの回転により前記環状空間の前記冷媒流体を、前記軸受から前記取入口に向けて移動させるように構成されている請求項4記載の回転機。前記ロータ側冷媒流路は、前記ロータ軸の軸方向における前記ロータの中央箇所に配置されて前記ロータ軸の径方向に延在する径方向流路と、該径方向流路に連通し前記軸方向における前記ロータの両端にそれぞれ至る一対の軸方向流路とを含んで構成されている請求項1記載の回転機。前記ステータは、ステータコアと、該ステータコアに対して両端部からコイル端部が突出した状態に取り付けられるコイルとを有しており、前記コイル端部の根本部分を覆うように前記ステータコアの両端部に形成されるモールド部材と、前記モールド部材に接触した状態に取り付けられ、前記ロータが配設される第1空間と前記コイル端部が配設される第2空間とを分離する隔壁部材と、をさらに備える請求項1記載の回転機。前記コイルを収容する前記ステータコアに形成されたスロット内部の隙間を埋めるように前記ステータコア内部に形成されるモールド部材をさらに備え、前記ステータコアの両端部に形成されるモールド部材と前記ステータコア内部に形成されるモールド部材とは、異なる熱伝導率を有する材料で形成される請求項7記載の回転機。前記ロータは、前記ロータ軸に対して回転可能に支持された回転体と、該回転体の外周面に取り付けられたスリーブ部材とを有しており、該スリーブ部材の外周面に、複数の電磁鋼板を積層したロータコアが取り付けられており、前記回転体の外周面と前記スリーブ部材の内周面との少なくとも一方に、冷媒を導く冷媒流路をなす凹部が形成されている請求項1記載の回転機。前記回転体は、前記冷媒を軸方向に導く第1流路を有する第1回転体部と、前記第1回転体部よりも大径であって、前記第1流路と前記冷媒流路とを連通する第2流路が内部に形成された第2回転体部とを備え、前記第2回転体部の外周面に前記凹部が形成されている請求項9記載の回転機。前記凹部は、前記ロータに設けられる永久磁石の数と同数形成されている請求項9記載の回転機。前記回転体及び前記スリーブ部材は、前記各凹部が前記各永久磁石にそれぞれ最近接するように、前記ロータに対して該ロータの回転方向に位置決めされている請求項11記載の回転機。冷却媒体を用いて回転機を冷却する上で、本発明者らは、冷却効率のさらなる向上を図るべく、回転機の具体的な構造を検討した。その過程で、ロータやステータにおける冷却媒体に対するシール性が、回転機における電力から推進力回転力への変換効率に影響を及ぼすことが判明した。本発明は係る問題に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、電力から回転力へ、または、回転力から電力へ、より高い効率で変換する回転機を提供することにある。本発明の側面は、ステータが内部に固定されたハウジングと、前記ハウジングの外側に取り付けられたアウタハウジングと、前記ハウジングを水平方向に貫通し両端が前記アウタハウジングに固定されたロータ軸と、前記ハウジングの内部に配置され前記ロータ軸に対して回転可能に支持されて前記ステータにより回転されるロータと、前記アウタハウジングの外方に露出し前記ロータ軸の外部から冷媒流体が流入する流入口と、前記ロータ軸と前記ロータとの間の環状空間に連通し前記流入口から流入した冷媒流体が前記環状空間に流出する流出口とを含み、前記ロータ軸の内部に形成されたロータ軸側冷媒流路と、前記環状空間に連通する取入口と、前記ハウジングの外側に配置され前記取入口から取り入れた前記冷媒流体を前記ハウジングと前記アウタハウジングとの間隙に排出する排出口とを含み、前記ロータの内部に形成されたロータ側冷媒流路とを備える、回転機にある。本発明の回転機によれば、ロータ軸側冷媒流路を通流して取入口から取り入れられた冷媒流体が、ステータを内部に固定したハウジングの外側に位置する排出口から、ハウジングとその外側のアウタハウジングとの間隙に排出されるので、ハウジングの内部に固定されたステータをロータ冷却用の冷媒流体から確実にシールすることができる。[第1の実施形態]図1に示すように、本発明の第1の実施形態に係わる回転機の一例として電気自動車のモータは、ハウジングとしてのインナハウジング1の内周面にステータ2を固定し、該ステータ2のさらに内周側にロータ3を回転可能に配置している。ロータ3は、固定軸となる中心軸4ロータ軸に対して回転可能であり、中心軸4はインナハウジング1の軸方向両側に設けてあるアウタハウジング5,6に、両端を固定してある。なお、上記した軸方向とは、中心軸4の軸方向図1中で左右方向であり、以後の説明においても軸方向とする場合は、特に断りがない限り中心軸4の軸方向を意味する。ステータ2は、磁性体からなる板材としての電磁鋼板を複数積層して構成した積層体のステータコア7と、ステータコア7に形成してある図示しないスロットに挿入してあるコイル8とを備えている。一方、インナハウジング1は、軸方向両端が開口している円筒部9と、円筒部9の上記軸方向両端の開口部位を閉塞するようにして設けてある左右の側壁部10,11とを備えている。そして、上記円筒部9の内周面に前記したステータコア7を固定している。また、円筒部9の鉛直方向上部には、冷却媒体としてのオイルが流入するステータオイル導入流路9aを軸方向に沿って形成する一方、同下部には、上記オイルをインナハウジング1の外部に排出するステータオイル排出流路9bを軸方向に沿って形成している。なお、上記した鉛直方向とは、軸方向に沿って水平配置した円筒部9の軸方向に対して垂直な図1中で上下方向に相当する。ステータオイル導入流路9aは、図1中で左側の軸方向一方側にオイル導入口9aiを備えるとともに、ステータオイル導入流路9aに対応する円筒部9の内壁部には、オイル放出孔9c冷媒供給口を形成し、オイル導入口9aiから導入したオイルをステータ2側に放出するようにしている。このオイル放出孔9cは、コイル8のステータコア7から軸方向両側に突出するコイル端部8aに対応する位置に形成している。一方、ステータオイル排出流路9bは、図1中で右側の軸方向他方側にオイル排出口9boを備えるとともに、ステータオイル排出流路9bに対応する円筒部9の内壁部には、オイル排出孔9dを形成し、ステータ2側のオイルをステータオイル排出流路9bに放出するようにしている。このオイル排出孔9dは、オイル放出孔9cと同様にコイル端部8aに対応する位置に形成している。なお、オイル排出孔9dは、オイル放出孔9cに比較して孔径を大きくしている。また、コイル端部8aの内周側ロータ3側には、樹脂などで構成した円筒形状のシール材としてのステータシール12隔壁部材を設けている。上記ステータ2の内側に位置するロータ3は、前記したステータコア7と同様に、磁性体からなる板材としての電磁鋼板を複数積層して構成した積層体のロータコア14と、ロータコア14の軸方向電磁鋼板の積層方向両側端部に設けた端部部材としてのエンドリング15とを備えている。ここで、ロータコア14の外周面とステータコア7の内周面との間に環状のエアギャップ16を形成している。また、ロータコア14のステータ2側の近傍には、軸方向に長い直方体形状の永久磁石17を埋設している。この永久磁石17は、図2に示すように、円形のロータコア7の円周方向に沿って等間隔に複数設けてあり、ロータコア14の軸方向に貫通する収容孔としての貫通孔18に収容固定している。ロータコア14の上記したエンドリング15の軸方向両側には、円筒形状の回転支持部材19,20を固定してある。この回転支持部材19,20は、インナハウジング1の側壁部10,11の中心に形成してある開口10a,11aに適宜の隙間を介して挿入した状態で、軸方向外側に突出しており、軸受21を介して中心軸4に回転可能に支持されている。なお、上記した回転支持部材19,20はロータ3の一部を構成している。中心軸4の一方の端部を固定支持している図1中で左側のアウタハウジング5は、軸方向内端部をインナハウジング1の側壁部10に固定してあるアウタ円筒部22と、アウタ円筒部22のインナハウジング1と反対側を閉塞するアウタ側壁部23とを備えている。このアウタ側壁部23の中心に形成してある取付孔23aに、中心軸4の一方の端部を外部に突出させた状態で固定している。同様にして、中心軸4の他方の端部を固定支持している図1中で右側のアウタハウジング6は、軸方向内端部をインナハウジング1の側壁部11に固定してあるアウタ円筒部24と、アウタ円筒部24のインナハウジング1と反対側を閉塞するアウタ側壁部25とを備えている。このアウタ側壁部25の中心に形成してある取付孔25aに、中心軸4の他方の端部を外部に突出させた状態で固定している。中心軸4の中心には、その全長にわたり軸方向に沿って貫通する、冷却媒体としてのオイルが導入されるロータオイル導入流路26を形成している。ロータオイル導入流路26には、図示しないオイルポンプなどのオイル供給手段によって、軸方向両端部の端部開口26a,26b流入口からオイルが導入される。中心軸4が挿入されるロータ3の中心の貫通孔の内壁には、ロータコア14からその軸方向両側のエンドリング15の一部にわたり、円筒形状のスリーブ27を固定し、スリーブ27の内周面と中心軸4の外周面との間に環状の隙間28環状空間を形成している。そして、ロータ3の軸方向中心部に対応する位置の中心軸4には、上記した隙間28と中心軸4内のロータオイル導入流路26ロータ軸側冷媒流路とを連通する吐出口としての連通流路29流出口を、円周方向等間隔に複数例えば4箇所設けている。また、スリーブ27よりも軸方向外側に位置する左右のエンドリング15と中心軸4との間にも環状の隙間30を形成してあり、この隙間30に対応する各エンドリング15の内周面に、螺旋形状部としての内ねじ31螺旋溝を形成している。この各内ねじ31は、エンドリング15を含むロータ3の回転によって、内ねじ31の周辺に存在するオイルを軸方向中心側に移送することで、軸方向外側へのオイルの流出を抑えるねじシールを構成している。また、上記した左右の各隙間30は、回転支持部材19,20と中心軸4との間の環状の隙間32に、軸受21の内部空間21aを通して連通しており、この各隙間32は、インナハウジング1の外側に配置されてアウタハウジング5,6とインナハウジング1との間隙5a,6aハウジングとアウタハウジングとの間隙に開口する、冷却媒体の排出口としてのロータオイル排出口32aを備えている。さらに、アウタハウジング5,6のアウタ側壁部23,25の下端には、ロータオイル排出孔23b,25bをそれぞれ形成している。そして、上記した左右の各内ねじ31のうち一方の内ねじ31の軸方向内側近傍の隙間28と、他方の内ねじ31に近接する軸受21の軸方向内側近傍とを、ロータ3の内部に形成してある冷却媒体流路としてのオイル流路33で連通している。上記したオイル流路33は、前述した永久磁石17を収容している貫通孔18収容孔に対応して円周方向に沿って複数形成してある。このオイル流路33は、貫通孔18の永久磁石17周囲に形成してある隙間流路35図2と、隙間流路35の上流側のエンドリング15に形成してある入口流路37取入口と、隙間流路35の下流側のエンドリング15に形成してある出口流路39とを備えている。隙間流路35は、図2に示すように、永久磁石17の円周方向両端面の一部に対向して形成される半円形流路35aと、永久磁石17の内側の側面に対向して形成される扁平流路35bとを備えている。なお、半円形流路35aは、永久磁石17を収容固定する際に必然的に形成されるものであり、また扁平流路35bについては特に設けなくても構わない。入口流路37は、内ねじ31とロータコア14との軸方向相互間にて、スリーブ27からエンドリング15にわたり中心軸4の半径方向に向けて延びており、その下流側の端部を貫通孔18の一方の端部開口18aに連通させている。一方、出口流路39は、貫通孔18の他方の端部開口18bに上流側の端部を連通させてこの連通部位から軸受21に向けてエンドリング15に斜めに形成してあり、その下流側の端部を軸受21の軸方向内側周辺に開口させている。したがって、軸受21の内部空間21aは出口通路39と連通している。そして、出口通路39を含むオイル流路33と、軸受21の内部空間21aと、ロータオイル排出口32aとが、ロータ側冷媒流路の構成要素となっている。上記ロータ3の円周方向に沿って複数形成してあるオイル流路33は、入口流路37を図1中で右側のエンドリング15に形成するとともに、出口流路39を図1中で左側のエンドリング15に形成したもの図1中で上部に図示していると、入口流路37を図1中で左側のエンドリング15に形成するとともに、出口流路39を図1中で右側のエンドリング15に形成したもの図1中で下部に図示しているとを、円周方向に沿って交互に設定している。したがって、これら複数のオイル流路33を流れるオイルは、図2中で紙面表側から紙面裏側に向けて流れるものと、図2中で紙面裏側から紙面表側に向けて流れるものとの2系統が、円周方向交互に存在することになる。なお、図1中で右側の回転支持部材20は単に円筒形状を呈しているが、図1中で左側の回転支持部材19については、エンドリング15に固定される側板部41を備えており、この側板部41に形成した油孔41aを通して出口流路39と軸受21の軸方向内側周辺とを連通させている。また、この回転支持部材19のロータオイル排出口32a側の端部外周には、外歯ギヤ43を形成してあり、外歯ギヤ43に出力ギヤ44を噛合させ、さらに出力ギヤ44には出力軸45を連結している。出力軸45は、アウタハウジング5のアウタ側壁部23に形成した開口部23cから外部に突出させて、例えば電気自動車の差動機構に連結する。このように構成したモータにおいては、ステータ2のコイル8への通電によって、ロータ3がステータ2に対して回転し、その際ステータ2のコイル8やロータ3の永久磁石17が発熱する。一方、上記したモータの駆動時には、図示しないオイルポンプなどのオイル供給手段から、中心軸4のロータオイル導入流路26にオイルが導入されると同時に、インナハウジング1の円筒部9に形成したステータオイル導入流路9aにオイルが導入される。中心軸4のロータオイル導入流路26に端部開口26a,26bから導入されたオイルは、連通流路29から中心軸4の外周側の隙間28に流出した後、該隙間28を軸方向外側に向けて流れていき、内ねじ31近傍の入口流路37に流れ込む。この際、隙間28を入口流路37付近に向けて流れてくるオイルは、ロータ3の回転に伴う内ねじ31の回転により、軸方向内側に向けて加圧されるので、軸方向外側の軸受21側への移動が阻止されてシールされることになる。このシールによって隙間28内のオイルの圧力が保持され、該圧力によって入口流路37に流れ込んだオイルが、貫通孔18の永久磁石17周囲に形成してある隙間流路35を通過することで、発熱する永久磁石17を冷却する。冷却後のオイルは、出口流路39を経て軸受21周辺に流出して内部空間21aに流入し軸受21を潤滑する。この際、軸受21には、ロータ3の特に永久磁石17から熱を奪って温度上昇して粘性が低下した状態のオイルが供給されるので、軸受21の摩擦抵抗が低減して機械的損失が低減し、モータの高効率化が達成される。上記軸受21に供給されたオイルは、回転支持部材19,20のロータオイル排出口32aからアウタハウジング5,6内に流出し、下部にてアウタハウジングオイル溜まり47となって、ロータオイル排出口23b,25bから外部に排出される。一方、インナハウジング1のステータオイル導入流路9aにオイル導入口9aiから導入されたオイルは、オイル放出孔9cからコイル端部8aに滴下してステータ2の特にコイル8を冷却した後、下部にて滞留してインナハウジングオイル溜まり48となる。インナハウジングオイル溜まり48のオイルは、オイル排出孔9dからステータオイル排出流路9bに流出した後、オイル排出口9boから外部に排出される。上記ロータ3及びステータ2を冷却して外部に排出されるオイルは、本実施形態による例えば電機自動車にあっては、図示しないオイル貯蔵部に戻され放熱された状態で循環することになる。以上説明した第1の実施形態によるモータの冷却構造によれば、中心軸4内に導入したオイルを、中心軸4の連通流路29から中心軸4の外周側の隙間28を経由してロータ3内のオイル流路33に流通させることで、発熱部であるロータ3の温度上昇を効率よく抑えることができ、永久磁石17の温度上昇を抑えてその減磁を抑制することができる。その際、オイル流路33を通過後のオイルは、ステータ2を内周側に備えるインナハウジング1の外部のアウタハウジング5,6内に排出するようにしたので、ロータ3とステータ2との間のエアギャップ16へのオイルの浸入を、特に複雑なシール構造を設定することなく抑制してモータ損失を低減することができる。即ち、ロータ3を冷却するための冷媒流体としてのオイルは、オイル流路33、軸受21の内部空間21a、及び、ロータオイル排出口32aを含むロータ側冷媒流路を通流する。ロータオイル排出口32aは、ステータ2を内部に固定したインナハウジング1の外側に位置している。したがって、ロータ側冷媒流路を通流したオイルは、ロータオイル排出口32aから、インナハウジング1とその外側のアウタハウジング5,6との間隙5a,6aに排出される。このため、ロータ側冷媒流路を通流するオイルをインナハウジング1内のステータ2に対して、シール構造を用いずに確実にシールすることができる。これにより、ステータ2とロータ3とのエアギャップ16を確実に確保することができる。また、本実施形態のモータの構成によれば、ロータ冷却用のオイルの流路を、既存の部品である中心軸4、エンドリング15、ロータコア14、軸受21、回転支持部材19,20を用い、新規の部品を追加せずに形成することができる。一方、インナハウジング1のステータオイル導入流路9aに導入したオイルは、ステータ2の特に発熱するコイル8のコイル端部8aに直接滴下して冷却するので、コイル8の温度上昇を抑えてモータ損失を低減することができる。その際、コイル8を含むステータ2を冷却したオイルは、ステータシール12によって、エアギャップ16への浸入を抑えてモータ損失を低減することができる。上記ステータシール12によるシール構造は、単に円筒形状のステータシール12を、コイル端部8aの内周側に配置して、ステータ2のコイル8とロータ3とを遮断すればよいので、特に複雑なシール構造は不要である。また、本実施形態では、ロータ3内部のオイル流路33を、永久磁石17を備えるロータコア14と、このロータコア14の軸方向両側端部に設けたエンドリング15とにわたり形成してあるので、冷却用の流路を形成するための専用の部材を別途設ける必要がなく、既存のモータ構成部材で済むことから、その分材料コスト上昇を抑えることができる。また、本実施形態では、ロータコア14を、電磁鋼板を複数積層した積層体で構成し、このロータコア14に設けたオイル流路33を、複数の電磁鋼板の積層方向と平行な方向に直線状に形成しているので、複数の電磁鋼板の形状を統一することができ、製造コストを低減することができる。また、本実施形態では、ロータコア14に永久磁石17を収容する貫通孔18を設け、オイル流路33は、この貫通孔18の内壁と永久磁石17との間の隙間としているので、冷却専用の流路を別途形成する必要がなく、その分製造コストを抑えることができる。即ち、ロータ3の永久磁石17を収容するための貫通孔18を利用して、ロータ側冷媒流路の構成要素である隙間流路35を容易に構成することができる。また、貫通孔18と永久磁石17との間の隙間通路35を通流するオイルがロータ3側の最大の熱放出源である永久磁石17と接触することから、ロータ3を効率良く冷却することができる。また、本実施形態では、ロータ3内部のオイル流路33をロータ3の回転方向に沿って複数設け、この複数のオイル流路33相互間におけるオイルの流れ方向を不均一としており、特に複数のオイル流路33を流れるオイルの流れ方向が、図2の円周方向に沿って互いに逆方向となるよう設定しているので、ロータ3の冷却をより効率よく行うことができる。さらに、エンドリング15の形状を変えることで、永久磁石17に流す経路を自在に変えることができる。また、本実施形態では、ロータ3を中心軸4に対して回転可能に支持する軸受21を、エンドリング15に形成した出口流路39の流出口近傍に配置している。このとき、出口流路39から流出するオイルは、ロータ3の特に永久磁石17から熱を奪って温度上昇し、粘性が低下しているので、軸受21の摩擦抵抗が低減して機械的損失が低減し、モータの高効率化に寄与することができる。即ち、ロータ側冷媒流路の構成要素である隙間流路35を通流してロータ3の放熱により加熱されて粘度が下がったオイルが、潤滑油として軸受21の内部空間21aを通過する。このため、ロータ3の冷却と同時に軸受21の攪拌抵抗の増加を抑制することができる。また、本実施形態では、軸受21と中心軸4の連通流路29との間のエンドリング15の内面に、ロータ3の回転によって軸受21側のオイルを中心軸4の連通流路29側に移送する内ねじ31を設けている。この内ねじ31がロータ3の回転に伴って回転することで、オイルは軸方向内側に向けて圧力が付与されて軸受21側への移動が阻止されシールすることができる。このシールによって隙間28内の圧力が保持され、該圧力によって、ロータ3側のオイル流路33の入口流路37にオイルを効率よく送り込むことができる。即ち、ロータ3の回転時には、各エンドリング15の内ねじ31によって、軸受21から入口流路37に向けたオイルの流れが形成される。このオイルの流れによって、ロータ3のオイル流路33に供給するオイルが存在する隙間28は、オイル流路33を通過したオイルが通過する軸受21の内部空間21aから実質的にシールされる。このため、隙間28のオイルが必ずオイル流路33を先に通過してから軸受21の内部空間21aに流入するようにして、軸受21の攪拌抵抗の増加を効率良く抑制することができる。また、内ねじ31による軸受21から入口流路37に向けたオイルの流れは、ロータ3の回転数の高低に関わらず形成される。このため、内ねじ31を用いたシール構造は、ワイドレンジの回転数に対応して利用することができる。さらに、本実施形態では、ステータ2に供給するオイルを、ロータ3に対してシールするステータシール12を設けているので、エアギャップ16へのオイルの浸入を抑えてモータ損失を低減することができる。[第2の実施形態]第2の実施形態は、図3に示すように、ロータコア14を軸方向中央部を境にして軸方向に2分割し、これら2分割した左右のロータコア14A,14B相互間及び左右の永久磁石17A,17B相互間に、中間リング49を介装している。上記した中間リング49には、半径方向に延びる入口流路としての径方向流路49aと、径方向流路49aの径方向外側端部に連通する軸方向に延びる軸方向流路49bとを形成している。径方向流路49aは、径方向内側の端部開口をスリーブ27に形成してある開口孔27aに連通している。一方、軸方向流路49bの軸方向両端開口は、ロータコア14A,14B内の永久磁石17A,17Bを埋設してある、前記図2に示した貫通孔18に相当する貫通孔18A,18B周囲の隙間流路図2の隙間流路35に相当に連通している。なお、ここでの貫通孔18A,18B周囲の隙間流路は、入口流路である径方向流路49aに流入したオイルを軸方向外側に流す軸方向流路を構成している。そして、本実施形態では左右のエンドリング15のいずれにおいても、図1の左側のエンドリング15に形成した出口流路39と同様の出口流路39を形成してあり、該出口流路39の上流側の端部開口を、上記貫通孔18A,18B周囲の隙間流路に連通している。また、ここでのロータ3のスリーブ27の内周面には、軸方向外側の端部から開口孔27aの近傍位置にわたり、前述したエンドリング15の内面に形成した内ねじ31と同様の内ねじ50を形成して、この部位においてもねじシールを構成している。その他の構成は、前記図1、図2に示した第1の実施形態と同様であり、同様の構成要素には同一符号を付してある。このように構成した第2の実施形態におけるモータの冷却構造では、中心軸4のロータオイル導入流路26に端部開口26a,26bから導入されたオイルは、連通流路29から、中心軸4の外周側の隙間28及びスリーブ27の開口孔27aを経て、中間リング49内の径方向流路49a及び軸方向流路49bに流れ込む。その後、この中間リング49内のオイルは、貫通孔18A,18Bの永久磁石17A,17B周囲に形成してある隙間流路を通過することで、第1の実施形態と同様にして発熱する永久磁石17A,17Bを冷却する。冷却後の温度上昇したオイルは、第1の実施形態と同様に、出口流路39から軸受21に向けて流出して該軸受21を潤滑した後、ロータオイル排出口32aからアウタハウジング5,6内に流出する。第2の実施形態では、中心軸4のロータオイル導入流路26に導入したオイルを、ロータ3のより高温化しやすい中心部に供給し、該中心部から軸方向外側に向けて流しているので、ロータ3に対する冷却をより効率よく行うことができる。また、第2の実施形態では、スリーブ27の内面にも内ねじ50を形成してねじシールを構成しているので、第1の実施形態に比較して、ねじシールの軸方向長さが長くなっている。このため、その分シール性能が向上するとともに、該シール機構によってその軸方向内側中間リング49側に付与する圧力がより高まって、中心軸4内への当初の供給圧が低くても、中間リング49側へのオイルの供給圧力を高く維持することができ、オイルの循環効率を高めて冷却効率をより高めることができる。[第3の実施形態]第3の実施形態は、図4に示すように、前記図1に示した第1の実施形態に対し、中心軸4を、左右のアウタハウジング5,6のアウタ側壁部23,25に対し軸受51,52を介して回転可能な回転軸としている。また、出力ギヤ44を、両端をインナハウジング1の側壁部10と、アウタハウジング5のアウタ側壁部23とに回転可能に取り付けたカウンタ軸53に固定し、カウンタ軸53にはさらにカウンタ軸ギア54を固定している。一方、上記回転可能とした中心軸4には、中心軸ギヤ55を固定し、この中心軸ギヤ55と上記したカウンタ軸ギア54とを噛合させる。したがって、本実施形態では、ロータ3の回転によって出力ギヤ44、カウンタ軸53及びカウンタ軸ギア54が、ロータ3と逆方向に回転すると同時に、カウンタ軸ギア54に噛合している中心軸ギヤ55が中心軸4とともにがロータ3と同方向に回転する。これにより、ロータ3の回転を、中心軸4にギヤ比によって減速あるいは増速して動力を伝達し、該中心軸4が出力軸となって外部に動力を伝達させることが可能となる。[第4の実施形態]第4の実施形態のモータでは、上述した第1乃至第3実施形態の回転機におけるコイル端部8aのステータコア7寄りに位置する根元部分の表面を、図5に示すように、モールド部材60a,60bで覆っている。これにより、コイル端部8aの冷却に用いるオイルに対するエアギャップ16のシール性をより高めている。なお、図5においては、モータの回転の出力系統や、ステータ2に対するオイルの供給、排出に関する流路の一部等の図示を省略している。以下、第4の実施形態のモータの詳細な構成について説明する。具体的に、ステータコア7は、図6に示す通り、円環形状のヨーク71aと、ヨーク71aの周方向に沿ってヨーク71aの中心軸に向けて突出した状態で配列された複数のティース71bとを有する。隣接するティース71bの間の隙間は、コイル8が介挿されるスロット71cとされる。尚、図6においては、複雑化を避けるため、ティース71b及びスロット71cが8個ずつ設けられたステータコア7を図示しているが、これらの数は任意に設定することができる。ステータコア7に設けられるティース71bは、スロット71cに介挿されたコイル8に三相交流が供給されることによって磁極として機能する。ステータコア7は、各ティース71bの突出方向が中心軸4の回転軸線に向かうようにロータ3の周りに配置され、かかる配置においてロータコア14との間の間隔が上述したエアギャップ16となるように、ティース71bの突出量が設定されている。コイル8は、ステータコア7に形成されたスロット71cに介挿されており、外部から供給される電流に応じた磁極を形成する。ここで、コイル8は、三相交流のうち、U相の電流が供給される第1コイル、V相の電流が供給される第2コイル、及びW相の電流が供給される第3コイルからなり、これら第1~第3コイルが、ステータコア7の周方向に順次配列されている。このため、コイル8に三相交流が供給されると、ステータコア7の内周面に沿って回転磁界が形成される。コイル8は、ステータコア7に対してコイル端部8aがステータコア7の両端部から突出する状態に取り付けられる。つまり、図1に示す通り、ステータコア7の左側の端部E1からコイル端部8aが左方向に突出するとともに、ステータコア7の右側の端部E2からコイル端部8aが突出した状態に取り付けられる。尚、コイル8の全てがこのような状態でステータコア7に取り付けられるため、コイル端部8aは、ステータコア7の端部E1,E2に沿って円状に配列される。また、ステータコア7の端部E1,E2には、コイル端部8aの根本部分を覆うように、端部E1,E2に沿う円環形状のモールド部材60a,60bがそれぞれ形成されている。ここで、コイル端部8aの全てを覆わずに、コイル端部8aの根本部分のみをモールド部材60a,60bで覆うのは、冷却用のオイルを用いた冷却を可能としつつ、そのオイルがロータ3とステータ2との隙間であるエアギャップ16に侵入するのを防止するためである。つまり、コイル端部8aの根本部分のみをモールド部材60a,60bで覆い、根本部分以外の部分を露出させることで、冷却用のオイルをコイル端部8aの露出部分に直接かけることが可能となり、これによりステータ2コイル8を効率的に冷却することとしている。また、詳細は後述するが、インナハウジング1を構成する側壁部10及側壁部11の一部をなすステータシール12,12の先端部をモールド部材60a,60bでシールし、ロータ3が配設される空間S1第1空間とコイル端部8aが配設される空間S2第2空間とを分離することで、オイルがエアギャップ16に侵入することを防止している。ここで、モールド部材60a,60bの厚みは、シールの度合と冷却効率とを考慮して設定される。つまり、ステータシール12,12の先端部をシールすることができなければオイルがエアギャップ16に侵入してしまうため、モールド部材60a,60bの厚みは、少なくともステータシール12,12の先端部をシールすることができる厚みである必要がある。また、モールド部材60a,60bの厚みが増すにつれてコイル端部8aの露出部分が少なくなり、オイルを用いた冷却効率が低下する。このため、モールド部材60a,60bの厚みは、必要な冷却効率が確保できる厚み以下である必要がある。具体的なモールド部材60a,60bの厚みは、例えばコイル端部8aの突出量の50程度の厚み、好ましくはコイル端部8aの突出量の20~30程度の厚みに設定される。また、図6に示す通り、ステータコア7内部には、ステータコア7に形成されたスロット71c内部の隙間を埋めるように、モールド部材60a,60bと同様のモールド部材60cが形成される。このモールド部材60cは、スロット71cに介挿されたコイル8を固定してスロット71c内におけるコイル8の振動を防止するとともに、コイル8の冷却効率を高めるために設けられる。コイル8は、電流が流れることにより発熱源になるため、コイル端部8aの根本部分を覆うモールド部材60a,60b及びスロット71c内においてコイル8を固定するモールド部材60cは、高い熱伝導率を有することが望ましい。例えば、酸化ケイ素SiO2や酸化アルミニウムAl2O3等の絶縁性を有する熱伝導フィラーが混入された熱伝導性樹脂を用いてモールド部材60a,60b,60cを形成するのが望ましい。ここで、モールド部材60a,60b及びモールド部材60cは、同じ熱伝導率を有する材料を用いて形成されていても良く、異なる熱伝導率を有する材料で形成されていても良い。例えば、ステータコア7に取り付けられるコイル8は、スロット71cに介挿される部分及びコイル端部8aの先端部分において線材コイル8をなす線材の密度が高く、コイル端部8aの根本部分において線材の密度が低い。熱抵抗は、線材の密度が高い部分スロット71c内部及びコイル端部8aの先端部分よりも線材の密度が低い部分コイル端部8aの根本部分が高くなる。従って、モールド部材60cの材料よりも高い熱伝導率を有する材料を用いてモールド部材60a,60bを形成するのが望ましい。また、ステータコア7の端部E1,E2に形成されるモールド樹脂60a,60bについて、例えば形成後の熱伝導率よりも形成時の粘度が優先される場合には、モールド部材60cの材料よりも低い熱伝導率及び粘性を有する材料を用いてモールド樹脂60a,60bを形成しても良い。このような材料は、例えばモールド部材60cの材料では、コイル端部8aの根本部分における隙間コイル8をなす線材と線材との隙間を十分に埋めることができない場合に必要になる。また、モールド部材60a,60bとモールド部材60cとの機能の違いに着目して、、モールド部材60a,60bとモールド部材60cとを異なる材料で形成しても良い。例えば、モールド部材60a,60bはステータシール12,12の先端部をシールするためにも用いられるものであることからモールド部材60a,60bは硬化後も弾力性がある材料を用いて形成する一方で、モールド部材60cはスロット71c内においてコイル8を確実に固定するために、硬化後は硬度が高くなる材料を用いて形成するといった具合である。インナハウジング1の円筒部9の内壁部に形成したオイル放出孔9c冷媒供給口は、ステータコア7の端部E1,E2から突出したコイル端部8aの露出部分モールド部材60a,60bにより覆われていない部分の上方の各々において、ロータ3の回転方向に沿う複数箇所に設けられている。図7は、図5中のC-C線に沿う断面矢視図である。図7に示す通り、オイル放出孔9cは、コイルエンド部32aの露出部分の上方において、中心軸4の回転方向に沿う3箇所に設けられている。これらオイル放出孔9cは、例えば20~70°の間隔を持って、ロータ3の回転方向に配列されている。オイル放出孔9cの各々から供給されるオイルは、コイル端部8aの異なる部分に滴下され、コイル端部8aの露出部を伝って下方に移動する。尚、円筒部9の底部は、コイル端部8aの露出部を伝って下方に移動したオイルが一時的に溜められるインナハウジングオイル溜まり48とされる。中心軸4の回転方向に沿う3箇所にオイル放出孔9cを設け、これらオイル放出孔9cの各々からオイルを滴下することで、1箇所のオイル放出孔9cのみからオイルを滴下する場合に比べて、コイル端部8aの露出部分の全体に対してオイルを行き渡らせることができるため、冷却効率を高めることができる。尚、図7に示す例では、ロータ3の回転方向に沿う3箇所にオイル放出孔9cが形成された例を図示しているが、オイル放出孔9cは、モータの大きさ等に応じて、ロータ3の回転方向に沿う2箇所或いは4箇所以上に形成されていても良い。また、オイル放出孔9cは、ロータ3の回転方向において一直線上に配列されている必要は必ずしも無く、軸方向の位置が異なるように配列されていても良い。上述したステータシール12は、インナハウジング1の各側壁部10,11の内側面からそれぞれ一体に突設されている。各ステータシール12は、ステータコア7モールド部材60aの内径と同程度の外径を有し、その先端部がモールド部材60aに接触した状態に取り付けられて、ロータ3が配設される空間S1とコイル端部8aが配設される空間S2とを分離する。つまり、ステータシール12の先端部がモールド部材60aによってシールされることにより、空間S1,S2が分離される。図8は、本発明の第4の実施形態におけるステータシール12によるシール方法を示す図である。上述の通り側壁部10及び側壁部11に設けられたステータシール12,12は、その先端部がモールド部材60a,60bに接触することによってシールされる訳であるが、ステータシール12,12の先端部とモールド部材60a,60bの接触のさせ方シール方法は、図8に示す通り、様々な方法が考えられる。以下、モールド部材60aによるステータシール12のシール方法について説明する。図8aに示すシール方法は、ステータシール12の先端部における外周面及びモールド部材60aの内周面を共にテーパー状に形成し、ステータシール12の先端部を全周に亘ってモールド部材60aの内周面に係止させることで、ステータシール12とモールド部材60aとの接触面積を増大させる方法である。図8bに示すシール方法は、ステータシール12の先端部における外周面をテーパー状に形成するとともに、モールド部材60aの内周面を階段状に形成し、ステータシール12の先端部を全周に亘ってモールド部材60aの内周面に係止させることで、ステータシール12とモールド部材60aとの接触箇所を増大させる方法である。図8cに示すシール方法は、ステータシール12の先端部にフランジFを形成するとともに、モールド部材60aの内周面に溝Mを形成し、ステータシール12の先端部に形成されたフランジFを全周に亘ってモールド部材60aの内周面に形成された溝Mに嵌合させることで、ステータシール12とモールド部材60aとのシールの度合いを高める方法である。図8dに示すシール方法は、ステータシール12の先端部に溝を形成してOリングRを設け、ステータシール12の先端部に設けられたOリングRを全周に亘ってモールド部材60aの内周面に当接させることで、ステータシール12とモールド部材60aとのシールの度合いを高める方法である。図8eに示すシール方法は、ステータシール12の先端部における外周面の全周に亘って突起部Qを形成し、この突起部Qを全周に亘ってモールド部材60aの内周面に当接させることで、ステータシール12とモールド部材60aとのシールの度合いを高める方法である。図8fに示すシール方法は、モールド部材60aの内周面側に切り欠きKを形成し、ステータシール12の先端部を全周に亘ってモールド部材60aに形成された切り欠きKに係合させることで、ステータシール12とモールド部材60aとのシールの度合いを高める方法である。次に、上記構成におけるモータの動作について簡単に説明する。モータの駆動時には、不図示のポンプ等によって冷却用のオイルがオイル放出孔9cにそれぞれ供給され、空間S2内に配設されたコイル端部8aの露出部分における複数箇所に滴下される。コイル端部8aに滴下されたオイルは、コイル端部8aの露出部を伝って下方に移動する。ここで、コイル端部8aの複数箇所にオイルが滴下されることにより、ステータコア7の端部に沿って配列されたコイル端部8aの全体に対してオイルを行き渡らせることができるため、コイル端部8aを効率的に冷却することができる。また、側壁部10,11のステータシール12,12がモールド部材60a,60bによってシールされることにより、ステータコア7の左右両側において、ロータ3が配設される空間S1とコイル端部8aが配設される空間S2とが分離される。このため、オイル放出孔9cから空間S2内にオイルが供給されても、オイルがエアギャップ16に侵入するのを防止することができる。以上の通り、本実施形態では、コイル端部8aの根本部分を覆うようにステータコア7の両端部にモールド部材60a,60bを形成するとともに、ロータ3が配設される空間S1とコイル端部8aが配設される空間S2とを分離するステータシール12,12をモールド部材60a,60bにそれぞれ接触した状態に取り付けている。これにより、コストの増大及び性能低下を引き起こすことなく、効率的な冷却を行うことができる。[第5の実施形態]図9は、本発明の第5の実施形態による回転機としてのモータの構成を示す断面図である。図9に示す本実施形態のモータは、第4実施形態のモータにおける側壁部10側のモールド部材60aに代えてモールド部材61を設け、ステータシール12に代えてステータシール12aを側壁部10に一体に形成した点が図5に示す第5の実施形態によるモータとは相違する。モールド部材61は、ステータコア7の右側に形成されるモールド部材60bとは、中心軸4の軸方向に関する形状が非対称になるように形成されている。具体的に、モールド部材61は、コイル端部8aの根本部分を覆うようにステータコア7の端部端部E1に沿う円環形状に形成された円環部61aと、円環部61aから左側に突出する円筒形状の突出部61bとを有する形状である。尚、円環部61aは、図5に示すモールド部材60aと同じ形状である。側壁部10のステータシール12aは、側壁部11のステータシール12よりも軸方向の長さが短く形成されている。これは、上述したモールド部材61が円環部61aから左側に突出した円筒形状の突出部61bを有する形状であるため、ステータシール12aがモールド部材61の円環部61aまでの長さを有さなくとも、ステータシール12aをモールド部材61に接触させることができるからである。本実施形態においては、コイル端部8aの根本部分を覆うようにステータコア7の両端部にモールド部材61とモールド部材60bとを形成し、ロータ3が配設される空間S1とコイル端部8aが配設される空間S2とを分離する隔壁部52b,53cをモールド部材61,60bにそれぞれ接触した状態に取り付けている。これにより、第1実施形態と同様に、コストの増大及び性能低下を引き起こすことなく、効率的な冷却を行うことができる。[第6の実施形態]図10は、本発明の第6の実施形態による回転機としてのモータの構成を示す断面図である。図10に示す第6の実施形態のモータでは、上述した第1乃至第5の各実施形態における、ロータ3の高熱化に伴いロータコア14を構成する積層電磁鋼板間の接着力が低下する場合を想定して、エアギャップ16へのオイル漏れの防止性をより高めている。なお、図10においては、モータの回転の出力系統等の図示を省略している。以下、第6の実施形態のモータの詳細な構成について説明する。本実施形態では、円筒形状のスリーブ27円環形状のスリーブ部材を、外径及び内径共に、上述した第1乃至第5の各実施形態よりも大きい径として、その分、ロータコア14及びエンドリング15の直径方向における寸法を短くしている。そして、ロータ3の一部をなす円筒形状の回転体70第2回転体部の外周面にスリーブ27を取り付けて、スリーブ27の外周面にロータコア14及びエンドリング15を取り付けている。なお、本実施形態では、ロータ3のオイル流路33を、ロータコア14及びエンドリング15ではなく、後述するように回転体70に形成している。また、本実施形態では、内ねじ31を、左右のエンドリング15の内周面でなく、回転体70の内周面の、軸受21に近い箇所にそれぞれ形成している。回転体70の両端面には、互いに中心軸の位置を一致させて回転支持部材19,20第1回転体部がそれぞれ取り付けられている。回転支持部材19,20は、中心軸4の軸方向にオイルを導く環状の隙間32第1流路を中心軸4との間に形成する。回転体70は、回転支持部材19,20よりも大きい径で形成されている。回転体70の外周面には、スリーブ27の内周面とでオイル流路33の隙間流路35冷媒流路を構成する溝35c凹部が形成されている。本実施形態では、図11に示す通り、断面形状が矩形形状である8つの溝35cが、回転体70の周方向に沿って等間隔に形成されている。図12は、本発明の一実施形態によるロータ3が備える回転体70の斜視図である。図12aに示す通り、溝35cは、軸方向に直線状に延びるように、回転体70に形成される。但し、溝35cは、回転体70の軸方向における両端部に至るように形成されている訳ではなく、回転体70の軸方向における一方の端部の近傍から他方の端部の近傍まで延びるように形成されている。これは、隙間流路35をなす溝35cに供給されたオイルが、回転体70とスリーブ27との間から漏れるのを極力防止するためである。ここで、回転体70の外周面に形成される溝35cは、図12bに示す通り、軸方向に沿って螺旋状に形成されたものであっても良く、図12cに示す通り、軸方向に沿って蛇行状に形成されたものであっても良い。溝35cを図12bに示す螺旋状に形成した場合には、溝35cを図12aに示す直線状に形成した場合に比べて、ロータ3の周方向における温度分布を均一化することができる。また、溝35cを図12cに示す蛇行状に形成した場合には、溝35cを図12aに示す直線状に形成した場合に比べて、ロータ3の冷却効率を高めることができる。図13は、本発明の一実施形態による回転機としてのモータが備える回転軸に形成される溝の断面形状を示す図である。本実施形態においては、図13aに示す通り、断面形状が矩形形状である溝35cが中心軸4の回転体70の外周面に形成されているものとする。但し、溝35cの断面形状は、図13bに示す円弧形状回転軸線に向かって凸の円弧形状であっても良く、図13cに示す三角形状1つの頂点が回転軸線に向かう三角形状であっても良い。更には、図13a~cに示すような軸方向に延びる細長の溝35cを回転体70の周方向に沿って複数形成するのではなく、図13dに示す通り、回転体70の外周面を全体的に凹部としてもよい。つまり、回転体70の軸方向における両端部を除いた回転体70の外周面を全体的に窪ませた凹部を形成しても良い。このような凹部は、例えば図13aに示す直線状の溝35cを周方向に沿って無数に形成することによって実現することができる。また、回転体70の内部には、回転体70の内周面と中心軸4の外周面との間に形成される環状の隙間28と、回転体70の外周面に形成された溝35cとを連通する入口流路37及び出口流路39第2流路が形成されている。これらの入口流路37及び出口流路39は、図11に示す通り、隙間28から溝35cに向かって、回転体70の径方向具体的には、互いに異なる4方向に延びるようにそれぞれ形成されている。上記した隙間流路35、入口流路37、出口流路39で構成されるオイル流路33は、前述した永久磁石17を収容している貫通孔18収容孔に対応して円周方向に沿って複数形成してある。即ち、オイル流路33は、図10に示すように、貫通孔18の永久磁石17に接近して回転体70の外周面に形成してある溝35cによる隙間流路35と、隙間流路35の上流側の回転体70に形成してある入口流路37取入口と、隙間流路35の下流側の回転体70に形成してある出口流路39とを備えている。入口流路37は、回転体70の内周面の内ねじ31よりも軸方向中心寄りの箇所にて、中心軸4の半径方向に向けて延びており、その下流側の端部を溝35cの一端に連通させている。一方、出口流路39は、溝35cの他端に上流側の端部を連通させてこの連通部位から軸受21に向けて回転体70に斜めに形成してあり、その下流側の端部を軸受21の軸方向内側周辺に開口させている。したがって、軸受21の内部空間21aは出口通路39と連通している。そして、出口通路39を含むオイル流路33と、軸受21の内部空間21aと、ロータオイル排出口32aとが、ロータ側冷媒流路の構成要素となっている。上記回転体70の円周方向に沿って複数形成してあるオイル流路33は、回転体70の軸方向における入口流路37と出口流路39の位置を交互に入れ替えている。したがって、これら複数のオイル流路33の隙間通路35を流れるオイルは、図11中で紙面表側から紙面裏側に向けて流れるものと、図11中で紙面裏側から紙面表側に向けて流れるものとの2系統が、円周方向交互に存在することになる。ここで、回転体70は、図11に示す通り、回転体70の外周面に形成された溝35cの各々がロータコア14の永久磁石17の各々に最近接するように、ロータコア14に対する回転方向の位置決めがされている。これは、オイルが導かれる隙間流路35を構成する溝35cを、発熱源である永久磁石17に極力近接させることによってロータ3の冷却効率を高めるためである。ロータ3は、ロータコア14、永久磁石17、及びエンドリング15を備えており、スリーブ27とともに回転体70に取り付けられて、回転体70とともに、中心軸4の周りで回転可能に構成されている。図10に示す通り、ロータコア14は、磁性体からなる板材としての電磁鋼板を接着剤で複数積層して構成され、上述した回転体70がスリーブ27とともに中心部に挿通される円環形状の部材である。エンドリング15は、ロータコア14の軸方向電磁鋼板の積層方向両側部に設けられ、ロータコア14を軸方向に挟持する円環形状の部材である。尚、ロータコア14の軸方向の長さは、ロータコア14の軸方向両側部に設けられるエンドリング15の厚みを加えた長さが、回転体70の軸方向の長さと等しくなるように設定されている。スリーブ27は、回転体70とロータ3との間に設けられた円環形状の部材であり、例えば中心軸4や回転体70と同じ材質によって形成されている。このスリーブ27は、軸方向の長さが回転体70の軸方向の長さと等しくなるように設定されており、例えば焼きばめ等によって回転体70の外周面に嵌合している。スリーブ27が回転体70の外周面に嵌合することによって、回転体70とスリーブ27との間に溝35cによる隙間流路35が形成される。隙間流路35としての溝35cに導かれたオイルは、回転体70とスリーブ27との間を流れる。このため、モータの温度上昇によってロータコア14を構成する電磁鋼板を接着している接着剤の接着強度が低下した状況下においてロータ3が高速回転をしたとしても、隙間流路35としての溝35cに導かれたオイルの漏れを防止することができる。尚、上述したロータコア14は、例えば焼きばめ等によってスリーブ27の外周面に嵌合している。ここで、スリーブ27は回転体70の外周面に焼きばめ等によって嵌合しているため、溝35cに導かれたオイルの漏れが生ずることは殆ど無いが、溝35cに導かれるオイルの圧力が高い場合には漏れが生ずる虞も考えられる。このため、軸方向の両端部において、スリーブ27を回転体70にロウ付けし、溶接し、或いはスリーブ27と回転体70との間にOリング等のシール材を設けてシールするのが望ましい。次に、上記構成におけるモータの動作について簡単に説明する。モータの駆動時には、不図示のポンプ等によってオイルが中心軸4の端部開口26a,26bからロータオイル導入流路26に導入される。導入されたオイルは、連通流路29から中心軸4の外周側の隙間28に流出した後、該隙間28を軸方向外側に向けて流れていき、内ねじ31近傍の入口流路37に流れ込む。この際、隙間28を入口流路37付近に向けて流れてくるオイルは、ロータ3の回転に伴う内ねじ31の回転により、軸方向内側に向けて加圧されるので、軸方向外側の軸受21側への移動が阻止されてシールされることになる。このシールによって隙間28内のオイルの圧力が保持され、該圧力によって隙間28から入口流路37にオイルが流れ込む。入口流路37に流れ込んだオイルは、回転体70の外周面に形成された溝35cに導かれる。ここで、回転体70とスリーブ27との間には、溝35cによる隙間流路35が形成されているため、溝35cにオイルが導かれると永久磁石17が冷却される。ここで、この隙間流路35はロータコア14に設けられた永久磁石17に最近接するように配置されているため、ロータコア14及び永久磁石17を効率的に冷却することができる。溝35cによる隙間流路35を通過したオイルは、出口流路39を経て軸受21周辺に流出して内部空間21aに流入し軸受21を潤滑する。以上の通り、本実施形態では、ロータ3の回転体70の外周面にオイルを導く隙間流路35をなす溝35cを形成し、この溝35cが形成された回転体70とロータコア14との間に円環形状のスリーブ27を設けることによって、溝35cに導かれたオイルが回転体70とスリーブ27との間を流れるようにしている。このため、モータの温度上昇によってロータコア14を構成する電磁鋼板を接着している接着剤の接着強度が低下した状況下においてロータ3が高速回転をしたとしても、溝35cに導かれた冷媒の漏れを防止することができる。また、本実施形態では、回転支持部材19,20よりも大径とされた回転体70の外周面に溝35cを形成し、この溝35cが形成された回転体70とロータコア14との間にスリーブ27を設けることによって、永久磁石17に近接した位置に冷媒流路を形成している。このため、永久磁石17を含むロータ3を簡易且つ効率的に冷却することができる。なお、例えば、回転体70の外周面に形成される溝35cの数、長さ、形状断面形状含むは、上述した形状に制限されることはない。また、回転体70の外周面に形成される溝35cとロータコア14に設けられる永久磁石17の回転方向周方向における配置及び位置関係も、上述した位置関係に制限されることはなく、任意の配置及び位置関係とすることができる。また、上記実施形態では、回転支持部材19,20と回転体70とが一体形成されたものを例に挙げて説明した。しかしながら、回転支持部材19,20と回転体70とが別の部材で構成されていてもよい。また、上記実施形態では、隙間流路35をなす凹部としての溝35cが回転体70の外周面に形成されている例について説明した。しかしながら、この溝35cは、図14に示すように、スリーブ27の内周面に形成されていても良く、図15に示すように、回転体70の外周面とスリーブ27の内周面との双方に形成されていても良い。"