プラントから検出されるアラームを、発生時刻とともに記憶する記憶部と、アラーム毎に、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、前記記憶部に登録する登録部と、検出されたアラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法を、外部の表示部に表示させる表示制御部と、を備えたことを特徴とするアラーム解析装置。前記表示制御部は、前記記憶部に記憶されたアラームのうち、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法の少なくとも一方が登録されていないアラームのみを抽出して、前記表示部に表示させることを特徴とする請求項1に記載のアラーム解析装置。前記表示制御部は、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法の少なくとも一方を検索キーとして、前記記憶部に記憶されたアラームを抽出し、前記表示部に表示させることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のアラーム解析装置。前記登録部は、あらかじめ複数設定されたアラームの発生要因から、該当する発生要因を選択して前記記憶部に登録することを特徴とする請求項1から請求項3までの何れか1項に記載のアラーム解析装置。しかしながら、従来技術には、以下のような課題がある。特許文献1、2に示すような従来技術においては、発生したアラームに対して、後から各種解析を行っているので、アラーム発生時にオペレータが発見したアラームの発生要因やアラームに対する対応方法が、解析に反映されていないという問題がある。また、アラームの発生要因やアラームに対する対応方法が、実際にプラントを運転するオペレータに共有される手段がないという問題もある。なお、通常のアラームメッセージに対する対応マニュアルが、事前に予測した内容で準備されている場合もあるが、アラームは、様々な要因で発生し、かつ同一アラームであっても、状況によって対応方法が異なることも多く、実運転中の様々な事象をすべて網羅できるものではない。また、アラームが稼働年数等に応じて経年的に変化したり、プラント改造時や制御ソフトウェア改造時の一定期間にのみ発生したりする場合もある。そのため、アラーム対応マニュアルを日々更新したとしても、内容が膨大になり、アラームの発生要因や時系列データがなければ、アラームに対する対応方法が探しにくい、適切な対応方法が分からない等、適切な対応をとることができない。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、アラーム毎に、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を登録することができるとともに、過去の同一アラームに関する発生要因および対応方法を参照することができるアラーム解析装置を得ることを目的とする。この発明に係るアラーム解析装置は、プラントから検出されるアラームを、発生時刻とともに記憶する記憶部と、アラーム毎に、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、記憶部に登録する登録部と、検出されたアラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法を、外部の表示部に表示させる表示制御部と、を備えたものである。この発明に係るアラーム解析装置によれば、プラントから検出されるアラームを、発生時刻とともに記憶する記憶部と、アラーム毎に、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、記憶部に登録する登録部と、検出されたアラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法を、外部の表示部に表示させる表示制御部と、を備えている。そのため、アラーム毎に、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を登録することができるとともに、過去の同一アラームに関する発生要因および対応方法を参照することができる。以下、この発明に係るアラームの好適な実施の形態につき図面を用いて説明するが、各図において同一、または相当する部分については、同一符号を付して説明する。実施の形態1.図1は、この発明の実施の形態1に係るアラーム解析装置10を、プラント20、制御システム30および表示装置40表示部とともに示すブロック構成図である。図1において、プラント20は、制御システム30によって制御および監視されている。制御システム30は、それぞれプラント20を制御するシーケンサ31およびコントローラ32を有している。制御システム30は、プラント20からの収集される各計器類の計測値が、所定の設定値を逸脱した場合に、アラームをアラーム解析装置10に対して出力する。なお、制御システム30は、アラームを監視システム図示せずに出力してもよい。監視システムは、アラームをディスプレイ図示せず等に表示する。なお、このディスプレイは、表示装置40であってもよいし、表示装置40とは別に設けられてもよい。アラーム解析装置10は、データベース11記憶部、データ抽出部12、操作入力部13、登録部14および表示制御部15を有している。ここで、データ抽出部12、操作入力部13、登録部14および表示制御部15は、例えばCPUCentralProcessingUnitとプログラムを格納したメモリとを有するマイクロプロセッサ図示せずで構成されている。データベース11は、制御システム30から出力されたプラント20に関するそれぞれのアラームを、発生時刻とともに記憶する。データ抽出部12は、表示制御部15からの要求に応じて、データベース11から該当するアラーム情報を抽出して出力する。操作入力部13は、オペレータからの操作を受け付けて、操作内容を登録部14または表示制御部15に出力する。登録部14は、アラーム発生時またはアラーム発生後に、操作入力部13からの出力操作内容に応じて、アラーム毎に、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、当該アラームの発生時刻と対応づけてデータベース11に登録する。表示制御部15は、操作入力部13からの出力操作内容等に応じて、データ抽出部12にアラーム情報の抽出を要求するとともに、受け取ったアラーム情報を表示装置40に表示させる。具体的には、表示制御部15は、例えば検出された当該アラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法を、表示装置40に表示させる。次に、図2のフローチャートを参照しながら、この発明の実施の形態1に係るアラーム解析装置において、データベース11にアラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を登録する処理について説明する。まず、表示制御部15は、データベース11に記憶されたアラームを表示装置40に表示させるステップS1。具体的には、表示制御部15は、データ抽出部12に対して、アラームの発生時刻とアラームメッセージとが対応づけられたアラーム情報を要求し、データ抽出部12は、アラーム情報を抽出して表示制御部15に出力する。表示制御部15は、例えば図3に示されるような画面を表示させる。続いて、操作入力部13は、図3に示した表示画面において、オペレータにより、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を登録するアラームが選択されたか否かを判定するステップS2。ステップS2において、アラームが選択されていないすなわち、Noと判定された場合には、操作入力部13は、再度ステップS2に戻って判定処理を実行する。このとき、操作入力部13は、ステップS2において、所定時間が経過し、アラームが選択されていないと複数回判定された場合に、図2の処理を終了してもよい。一方、ステップS2において、アラームが選択されたすなわち、Yesと判定された場合には、表示制御部15は、図4に示されるような、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を入力するための画面を表示装置40に表示させるステップS3。図4において、アラームの発生要因は、例えばプルダウン方式であらかじめ複数設定された発生要因の分類から、該当する発生要因が選択される。また、アラームに対する対応方法は、自由に対応内容が記入される。ここで、アラームの発生要因を、あらかじめ複数設定された発生要因の分類から選択して登録することにより、登録に要する時間を短縮することができる。次に、操作入力部13は、図4に示した表示画面において、オペレータにより、過去の対応方法ボタンが押されたか否かを判定するステップS4。ステップS4において、過去の対応方法ボタンが押されていないすなわち、Noと判定された場合には、操作入力部13は、再度ステップS4に戻って判定処理を実行する。このとき、操作入力部13は、ステップS4において、所定時間が経過し、過去の対応方法ボタンが押されていないと複数回判定された場合に、図2の処理を終了してもよい。一方、ステップS4において、過去の対応方法ボタンが押されたすなわち、Yesと判定された場合には、表示制御部15は、図5に示されるような、アラームメッセージと、検出された当該アラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法とを示す画面を、表示装置40に表示させるステップS5。なお、図5に示した表示画面において、オペレータによりOKボタンが押されると、図5に示した表示画面が閉じられる。ここで、オペレータは、図5に示された過去のアラームに関する発生要因および対応方法を参照することにより、今回検出されたアラームに対しては、例えば設定値を変更することで対応する必要があるといった判断を行うことができる。また、夏場には、オペレータに何等有意な情報をもたらさないアラームが発生しているものと推察され、制御方法やアラーム処理方法に改善の余地があることが分かる。続いて、登録部14は、オペレータにより入力された当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、当該アラームの発生時刻と対応づけてデータベース11に登録するステップS6。次に、操作入力部13は、図4に示した表示画面において、オペレータにより、登録完了ボタンが押されたか否かを判定するステップS7。ステップS7において、登録完了ボタンが押されたすなわち、Yesと判定された場合には、図2の処理を終了する。一方、ステップS7において、登録完了ボタンが押されていないすなわち、Noと判定された場合には、操作入力部13は、再度ステップS7に戻って判定処理を実行する。このとき、操作入力部13は、ステップS7において、所定時間が経過し、登録完了ボタンが押されていないと複数回判定された場合に、図2の処理を終了してもよい。以上のように、実施の形態1によれば、プラントから検出されるアラームを、発生時刻とともに記憶する記憶部と、アラーム毎に、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法を、記憶部に登録する登録部と、検出されたアラームと同一の過去のアラームに関する発生要因および対応方法を、外部の表示部に表示させる表示制御部と、を備えている。そのため、アラーム毎に、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を登録することができるとともに、過去の同一アラームに関する発生要因および対応方法を参照することができる。すなわち、アラーム発生時またはアラーム発生後に、アラーム毎に、アラーム解析に必要な、あらかじめ設定されたアラームの発生要因を登録できるとともに、過去に発生した同一のアラームに対する対応方法を参照しながら、今回のアラームに対する対応方法を登録することができる。アラームに対する対応方法を時系列的に登録することで、より適切にアラームに対応することができる。また、この発明の実施の形態1に係るアラーム解析装置10を用いることにより、単純にアラームの件数が多い、少ないといったアラームの集計情報だけでなく、アラームに対する対応方法も登録することができる。そのため、発生回数が多く、対応方法も同一のアラームを集計することにより、オペレータに何等有意な情報をもたらさないアラームを検出することや、アラームが出ないような設備改善、または制御改善を行うための情報を得ることができ、アラーム発生時の対応支援、アラームの解析支援を行うことができる。なお、上記実施の形態1では、表示制御部15が、例えば図3に示された画面のように、データベース11に記憶されたアラームを表示装置40に表示させると説明した。しかしながら、これに限定されず、表示制御部15は、データベース11に記憶されたアラームのうち、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法の少なくとも一方が登録されていないアラームのみを抽出して、表示装置40に表示させてもよい。このとき、表示制御部15は、図6に示されるような、対応未記入アラーム抽出ボタンを表示する。図6において、対応未記入アラーム抽出ボタンが押されると、表示制御部15は、データベース11に記憶されたアラームのうち、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法の少なくとも一方が登録されていないアラームのみを抽出して、例えば図6に示されるような画面を表示させる。これにより、当該アラームの発生要因および当該アラームに対する対応方法の記入漏れを発見し、記入を確実にすることができる。また、上記実施の形態1において、表示制御部15は、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法の少なくとも一方を検索キーとして、データベース11に記憶されたアラームを抽出し、表示装置40に表示させてもよい。このとき、表示制御部15は、図7に示されるような、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法を検索キーとしたアラーム抽出機能を表示装置40に表示する。また、表示制御部15は、図7において、期間、およびアラームの発生要因またはアラームに対する対応方法がキーワード入力されることにより、図8に示されるような、アラーム抽出結果を表示装置40に表示する。ここで、同一の発生要因および同一の対応方法のアラームが多い場合には、オペレータに何等有意な情報をもたらさないアラームが発生している可能性が高い。そのため、アラームの発生要因およびアラームに対する対応方法の少なくとも一方を検索キーとしてアラームを抽出することにより、制御方法の改善やアラーム処理方法の変更により、アラーム削減等の改善余地を判断することができる。