立体画像を表示する3Dモードとして、複数の3Dモードを有する投写型映像表示装置であって、前記複数の3Dモードの中から選択された3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を順に実行する制御部を備え、前記設定ガイダンス処理において、前記制御部は、前記選択された3Dモードを設定するための手順を示すガイダンス情報を出力して、前記選択された3Dモードに従って前記立体画像を表示することを特徴とする投写型映像表示装置。前記制御部は、前記立体画像を表示する3Dモードを特定して、特定された3Dモードに対応する前記設定ガイダンス処理を最初に実行することを特徴とする請求項1に記載の投写型映像表示装置。前記複数の3Dモードは、偏光メガネを用いる偏光メガネ方式、スクリーンで反射される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式1、前記投写型映像表示装置から出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式2、前記投写型映像表示装置に接続される外部装置からから出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式3のうち、2以上の3Dモードであることを特徴する請求項1に記載の投写型映像表示装置。立体画像を表示する3Dモードとして、少なくとも偏光メガネを用いる偏光メガネ方式の3Dモードを含む複数の3Dモードを有する投写型映像表示装置であって、前記偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、クロストークキャンセラーをON状態とすることを特徴とする投写型映像表示装置。前記偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板が挿入されることを特徴とする請求項4に記載の投写型映像表示装置。前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板の挿入に応じて、前記偏光メガネ方式の3Dモードに切り替わることを特徴とする請求項4に記載の投写型映像表示装置。ところで、上述した3Dモードでは、各3Dモードに適した設定を行う必要がある。しかしながら、どの3Dモードで立体画像が表示されるのかを観察者が把握していない場合には、3Dモードの設定が煩雑である。そこで、本発明は、立体画像を表示する3Dモードを簡易な手順で設定することを可能とする投写型映像表示装置を提供することを目的とする。第1の特徴に係る投写型映像表示装置は、立体画像を表示する3Dモードとして、複数の3Dモードを有する。投写型映像表示装置は、前記複数の3Dモードの中から選択された3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を順に実行する制御部を備える。前記設定ガイダンス処理において、前記制御部は、前記選択された3Dモードを設定するための手順を示すガイダンス情報を出力して、前記選択された3Dモードに従って前記立体画像を表示する。第1の特徴において、前記制御部は、前記立体画像を表示する3Dモードを特定して、特定された3Dモードに対応する前記設定ガイダンス処理を最初に実行する。第1の特徴において、前記複数の3Dモードは、偏光メガネを用いる偏光メガネ方式、スクリーンで反射される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式1、前記投写型映像表示装置から出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式2、前記投写型映像表示装置に接続される外部装置からから出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式3のうち、2以上の3Dモードである。第2の特徴に係る投写型映像表示装置は、立体画像を表示する3Dモードとして、少なくとも偏光メガネを用いる偏光メガネ方式の3Dモードを含む複数の3Dモードを有する。投写型映像表示装置は、前記偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、クロストークキャンセラーをON状態とする。第2の特徴において、前記偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板が挿入される。第2の特徴において、前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板の挿入に応じて、前記偏光メガネ方式の3Dモードに切り替わる。本発明によれば、立体画像を表示する3Dモードを簡易な手順で設定することを可能とする投写型映像表示装置を提供することができる。以下において、本発明の実施形態に係る投写型映像表示装置について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。[第1実施形態の概要]第1実施形態に係る投写型映像表示装置は、光源と、前記光源から出射される光を変調する光変調素子と、前記光変調素子によって変調される光を投写面上に投写する投写ユニットとを有する。投写型映像表示装置は、立体画像を表示する3Dモードと平面画像を表示する2Dモードとを切り替え可能に構成される。投写型映像表示装置は、前記光源から出射される光の偏光を揃える偏光板と、前記偏光板から出射される光の偏光を第1偏光と第2偏光との間で切り替える液晶素子とを備える。前記偏光板は、前記光源から出射される光の光路に前記偏光板が重ならない位置まで、前記光源から出射される光の光路の外に移動可能に構成されている。第1実施形態では、偏光板は、光源から出射される光の光路に偏光板が重ならない位置まで、光源から出射される光の光路の外に移動可能に構成されている。従って、2Dモードにおいて、光源から出射される光の光路から偏光板を移動することによって、2Dモードにおいて画像の輝度低下を抑制することができる。なお、第1実施形態では、投写型映像表示装置は、例えば、複数の視点画像として、左目視点画像及び右目視点画像を時分割で表示する。詳細には、投写型映像表示装置は、第1偏光の光を用いて左目視点画像或いは、右目視点画像を表示し、第2偏光の光を用いて右目視点画像或いは、左目視点画像を表示する。[第1実施形態]投写型映像表示装置以下において、第1実施形態に係る投写型映像表示装置について、図面を参照しながら説明する。図1は、第1実施形態に係る投写型映像表示装置100を示す図である。なお、第1実施形態では、赤成分光R、緑成分光G及び青成分光Bを用いるケースについて例示する。図1に示すように、投写型映像表示装置100は、光源10と、カラーホイール20と、ロッドインテグレータ30と、反射ミラー40と、DMD50と、投写ユニット60と、偏光板70と、液晶素子80とを有する。なお、投写型映像表示装置100は、必要なレンズ群レンズ111、レンズ112を有する。光源10は、白色光を出射するUHPランプなどである。すなわち、光源10が出射する白色光は、赤成分光R、緑成分光G及び青成分光Bを少なくとも含む。ここで、光源10は、楕円形状のリフレクタを有する。リフレクタは、第1焦点と、第1焦点よりもカラーホイール20側に設けられる第2焦点とを有する。第1焦点は、白色光の発光点である。第2焦点は、後述するカラーホイール20の近傍に設けられる。すなわち、光源10から出射される白色光は、後述するカラーホイール20の近傍に集光される。カラーホイール20は、光源10の光軸と平行な回転軸Xを中心として回転するように構成される。カラーホイール20は、ガラス板などの透明部材によって構成される円盤形状を有する。カラーホイール20は、赤領域、緑領域、青領域を有する。赤領域は、赤成分光Rのみを透過するように構成されたカラーフィルタである。同様に、緑領域は、緑成分光Gのみを透過するように構成されたカラーフィルタであり、青領域は、青成分光Bのみを透過するように構成されたカラーフィルタである。なお、カラーホイール20は、赤領域、緑領域及び青領域に加えて、赤成分光R、緑成分光G及び青成分光B以外の色成分光例えば、白成分光、黄成分光、シアン成分光、マゼンタ成分光などのみを透過する領域を有していてもよい。ここで、光源10から出射される白色光は、カラーホイール20を構成する透明部材の近傍に集光される。言い換えると、カラーホイール20を構成する透明部材は、上述した第2焦点の近傍に配置される。これによって、カラーホイール20を小型化することが可能である。また、回転軸Xは、光源10の光軸ではなく、光源10の光軸に対して傾きを有していてもよい。例えば、カラーホイール20の盤面は、光源10の光軸に対して45°の傾きを有していてもよい。このようなケースでは、カラーホイール20は、透過型のカラーホイールではなくて、反射型のカラーホイールであってもよい。ロッドインテグレータ30は、ガラスなどの透明部材によって構成される中実のロッドである。ロッドインテグレータ30は、ロッドインテグレータ30に入射する光を均一化する。なお、ロッドインテグレータ30は、内壁がミラー面によって構成される中空のロッドであってもよい。反射ミラー40は、ロッドインテグレータ30から出射される光をDMD50側に反射する。DMD50は、複数の微小ミラーによって構成される表示素子である。複数の微小ミラーは可動式である。各微小ミラーは、基本的に1画素に相当する。DMD50は、各微小ミラーの角度を変更することによって、投写ユニット60側に光を反射するか否かを切り替える。投写ユニット60は、DMD50に設けられる微小ミラーで反射された光映像光を投写面不図示上に投写する。偏光板70は、光源10から出射される光の偏光を揃える光学素子である。具体的には、偏光板70は、所定の偏光成分のみを透過する。なお、所定の偏光成分は、例えば、所定方向の直線偏光を有する成分である。偏光板70は、光源10から出射される光の光路上において、液晶素子80よりも光源10側に配置されていればよい。すなわち、偏光板70は、液晶素子80の前段に配置されていればよい。第1実施形態では、偏光板70は、DMD50から出射される光の光路上に配置されており、DMD50から出射される光の偏光を揃える。ここで、偏光板70は、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に偏光板70が重ならない位置まで、光源10から出射される光の光路の外に移動可能に構成されている。なお、偏光板70は、光源10から出射される光の光路に偏光板70が重ならない位置まで手動で移動されてもよい。或いは、偏光板70は、光源10から出射される光の光路に偏光板70が重ならない位置まで電動で移動されてもよい。投写型映像表示装置100は、光源10から出射される光の光路から外れた偏光板70を収容するスペースを有することが好ましい。また、光源10から出射される光の光路上に偏光板70が配置されている場合に、立体画像を表示する3Dモードが適用される。一方で、光源10から出射される光の光路から偏光板70が外れている場合に、平面画像を表示する2Dモードが適用される。なお、3Dモードとは、複数の視点画像例えば、2視点において、右眼画像及び左眼画像が右眼及び左眼に導かれるように構成することによって、観察者が立体画像を視認するモードである。なお、複数の視点画像は、平面2次元画像である。液晶素子80は、3Dモードのときに、偏光板70から出射される光の偏光を第1偏光と第2偏光との間で切り替える。具体的には、液晶素子80は、液晶素子80に印加される電圧に応じて、偏光板70から出射される光の偏光を切り替える。例えば、液晶素子80は、液晶素子80に電圧が印加されている場合に、偏光板70から出射される光の偏光を第1偏光に揃える。一方で、液晶素子80は、液晶素子80に電圧が印加されていない場合に、偏光板70から出射される光の偏光を第2偏光に揃える。例えば、第1偏光が垂直方向の直線偏光である場合には、第2偏光は、水平方向の直線偏光である。また、偏光板70から出射される光が直線偏光であり、第1偏光が左回りの円偏光或いは、右回りの円偏光であり、第2偏光が右回りの円偏光或いは、左回りの円偏光であってもよい。この場合、液晶素子80は、第1偏光と第2偏光との切替えに際して、いずれも電圧を印加することになるが、クロストーク低減のメリットが得られる。なお、観察者は、第1偏光及び第2偏光の種類に対応する偏光メガネを着用して、偏光メガネを通して立体画像を視認することに留意すべきである。第1実施形態では、液晶素子80は、DMD50と投写ユニット60との間に配置される。作用及び効果第1実施形態では、偏光板70は、光源10から出射される光の光路に偏光板70が重ならない位置まで、光源10から出射される光の光路の外に移動可能に構成されている。従って、2Dモードにおいて、光源10から出射される光の光路から偏光板70を移動することによって、2Dモードにおいて画像の輝度低下を抑制することができる。第1実施形態では、光変調素子としてDMD50が用いられる。すなわち、DMD50は、DMD50から出射される光の偏光を揃える機能を有していないことに留意すべきである。[変更例1-1]以下において、第1実施形態の変更例1-1について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。具体的には、変更例1-1では、偏光板70及び液晶素子80の配置バリエーションについて説明する。図2及び図3に示すように、偏光板70は、ロッドインテグレータ30の光出射側に配置されており、ロッドインテグレータ30から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、ロッドインテグレータ30と反射ミラー40との間に配置されてもよい。なお、偏光板70の移動方向は、図2及び図3に示すように任意であることに留意すべきである。或いは、図4に示すように、偏光板70は、ロッドインテグレータ30の光入射側に配置されており、光源10から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、光源10とカラーホイール20との間に配置されてもよい。或いは、図5に示すように、偏光板70は、ロッドインテグレータ30の光入射側に配置されており、光源10から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、ロッドインテグレータ30と反射ミラー40との間に配置されてもよい。このように、偏光板70及び液晶素子80は隣接して配置される必要は特にない。或いは、図6に示すように、偏光板70は、DMD50の光出射側に配置されており、DMD50から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、投写ユニット60の光入射側に配置されてもよい。或いは、図7に示すように、偏光板70は、DMD50の光出射側に配置されており、DMD50から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、DMD50の光出射側に配置されてもよい。或いは、図8に示すように、ロッドインテグレータ30の光出射側に配置されており、ロッドインテグレータ30から出射される光の偏光を揃えてもよい。液晶素子80は、DMD50の光出射側に配置されてもよい。[第2実施形態の概要]第2実施形態に係る投写型映像表示装置は、光源と、前記光源から出射される光を変調する光変調素子と、前記光変調素子によって変調される光を投写面上に投写する投写ユニットとを有する。投写型映像表示装置は、前記複数の視点画像のうち、第1視点画像のクロストークを抑制するように第2視点画像を制御する画像制御部を備える。前記画像制御部は、前記投写面における位置に応じて、クロストークの抑制量を制御する。第2実施形態では、画像制御部は、投写面における位置に応じて、クロストークの抑制量を制御する。従って、クロストークを適切に抑制することができる。特に、投写ユニットと投写面との距離が非常に近い超短焦点型の投写型映像表示装置では、投写面に対する映像光の入射角が投写面における位置に応じて大きく異なる。従って、第2実施形態は、超短焦点型の投写型映像表示装置に適用されることが好ましい。ここで、投写面に対する映像光の入射角が大きくなるほど、偏光の乱れが大きくなり、クロストーク量も大きくなることに留意すべきである。なお、第1視点画像は、第2視点画像に干渉する画像であり、第2視点画像は、第1視点画像によって干渉される画像である。例えば、左目視点画像及び右目視点画像が時分割で表示されるケースでは、第1視点画像は、n-1番目に表示される視点画像であり、第2視点画像は、n番目に表示される視点画像である。或いは、左目視点画像及び右目視点画像が同時に表示されるケースでは、第1視点画像は、左目視点画像或いは、右目視点画像であり、第2視点画像は、右目視点画像或いは、左目視点画像である裸眼式2視点表示。第2実施形態では、第1視点画像が左目視点画像であり、第2視点画像が右目視点画像であるケースについて例示する。しかしながら、実施形態がこれに限定されないことは勿論である。なお、投写型映像表示装置の構成は、第1実施形態と同様であってもよいため、投写型映像表示装置の構成の説明については省略する。[第2実施形態]制御ユニットの構成以下において、第2実施形態に係る制御ユニットについて、図面を参照しながら説明する。図9は、第2実施形態に係る制御ユニット200を示す図である。制御ユニット200は、投写型映像表示装置100に設けられる。制御ユニット200は、図9に示すように、取得部210と、画像制御部220とを有する。取得部210は、立体画像を構成する映像入力信号を取得する。例えば、取得部210は、テレビチューナ、DVDプレーヤ或いはパーソナルコンピュータなどの外部装置から映像入力信号を取得する。画像制御部220は、DMD50上に表示される視点画像を制御する。例えば、画像制御部220は、投写面における位置に応じて、クロストークの抑制量を制御する。なお、クロストークの抑制量は、例えば、後述する減算処理モードにおける減算量クロストーク量である。或いは、クロストークの抑制量は、例えば、後述する加算処理モードにおける加算量反転クロストーク量である。クロストークの抑制量は、後述するように、投写面に対する映像光の入射角に応じて定められる。投写面に対する映像光の入射角が大きい位置ほど、クロストークの抑制量として大きな値が設定される。また、画像制御部220は、第1視点画像ここでは、左目視点画像のクロストークを抑制するように第2視点画像ここでは、右目視点画像を制御する。画像制御部220は、立体画像を構成する映像入力信号に応じて、減算処理モードとの加算処理モードとの間で、クロストークを抑制する制御モードを切り替えてもよい。詳細には、画像制御部220は、減算処理モードにおいて、第1視点画像に対応するクロストーク量を、第2視点画像を構成する映像入力信号から減算する。ここで、画像制御部は、第1視点画像において、コントラストが急峻に変化する画像領域のコントラストの変化を緩和するように、第2視点画像を構成する映像入力信号を調整することが好ましい。一方で、画像制御部220は、加算処理モードにおいて、第1視点画像の反転画像に対応する反転クロストーク量を、第2視点画像を構成する映像入力信号に加算する。ここで、画像制御部は、第1視点画像の反転画像において、コントラストが急峻に変化する画像領域のコントラストの変化を緩和するように、第2視点画像を構成する映像入力信号を調整することが好ましい。なお、第1視点画像の反転画像は、第1視点画像を構成する映像入力信号を反転した反転映像入力信号によって構成される画像である。ここで、画像制御部220は、第2視点画像を構成する映像入力信号からクロストーク量を減算しても、画素値が下限値を下回る画素が存在しない場合には、加算処理モードではなくて、減算処理モードを適用する。このようなケースでは、第2視点画像を構成する映像入力信号からクロストーク量を減算しても、画素値が下限値を下回る画素が存在しないため、二重画像、黒浮き及び白とびが発生しないことに留意すべきである。画像制御部220は、第2視点画像を構成する映像入力信号からクロストーク量を減算しても、画素値が下限値を下回る画素が存在する場合であっても、第2視点画像を構成する映像入力信号に反転コントラスト量を加算すると、画素値が上限値を上回る画素が存在する場合には、加算処理モードではなくて、減算処理モードを適用する。このようなケースでは、第2視点画像を構成する映像入力信号に反転コントラスト量を加算すると、画素値が上限値を上回る画素が存在するため、減算処理モードを適用することによって、白とびが抑制されることに留意すべきである。なお、減算処理モードにおいて、コントラストが急峻に変化する画像領域のコントラストの変化が緩和されるため、二重画像が抑制される。但し、黒浮きの発生は不可避である。画像制御部220は、第2視点画像を構成する映像入力信号からクロストーク量を減算しても、画素値が下限値を下回る画素が存在し、第2視点画像を構成する映像入力信号に反転コントラスト量を加算しても、画素値が上限値を上回る画素が存在しない場合には、減算処理モードではなくて、加算処理モードを適用する。このようなケースでは、第2視点画像を構成する映像入力信号に反転コントラスト量を加算しても、画素値が上限値を上回る画素が存在しないため、加算処理モードを適用しても、白とびが発生しないことに留意すべきである。クロストークの発生以下において、クロストークの発生について、図10を参照しながら説明する。図10では、説明を簡略化するために、第1視点画像ここでは、左目視点画像及び第2視点画像ここでは、右目視点画像の双方が画像領域1及び画像領域2によって構成されるケースについて例示する。画像領域1は、例えば、高輝度の画像領域物体画像領域であり、左目視点画像と右目視点画像との間で視差が設けられる。画像領域2は、例えば、低輝度の画像領域背景画像領域であり、左目視点画像と右目視点画像との間で視差が設けられていない。このようなケースにおいて、左目視点画像のクロストーク左目視点画像から右目視点画像に対する干渉が生じると、右目視点画像のうち、画像領域3及び画像領域4の輝度が上昇してしまう。言い換えると、直線L上において、画素Aと画素Bとの間においてクロストークが生じる。減算処理モード以下において、減算処理モードについて、図11~図15を参照しながら説明する。ここで、右目視点画像は、図11に示すように、画像領域1及び画像領域2によって構成される。左目視点画像に対応するクロストーク量は、図12に示すように、画像領域1の映像入力信号値例えば、輝度に一定比率r/Rを乗算した値である。ここで、右目視点画像の画像領域2を構成する映像入力信号の信号レベルはMIN例えば0であるため、右目視点画像の画像領域2を構成する映像入力信号から、左目視点画像に対応するクロストーク量を減算することができない。従って、画像制御部220は、左目視点画像に対応するクロストーク量を減算することを前提として、右目視点画像を構成する映像入力信号に加算すべき信号値加算信号値を算出する。図13に示すように、第1に、画像制御部220は、左目視点画像に対応するクロストーク量を加算信号値としてセットする。第2に、画像制御部220は、画素A及び画素Bの近傍画素について、表示される画像の変化が所定閾値以内となるように、具体的には、隣接画素間の加算信号値の変化が所定閾値以内となるように加算信号値を補正する。第3に、画像制御部220は、左目視点画像に対応するクロストーク量を加算信号値から減算する。続いて、画像制御部220は、図14に示すように、右目視点画像を構成する映像入力信号に加算信号値を加算する。最終的には、左目視点画像に対応するクロストーク量が加味されて、ユーザが視聴すべき実際の右目視点画像の信号レベルが定められる。例えば、図15に示すように、ユーザが視聴すべき実際の右目視点画像は、画像領域3及び画像領域4クロストーク発生領域の周囲において、コントラストの変化が緩和された画像領域5及び画像領域6が設けられる。このように、コントラストの変化が緩和された画像領域5及び画像領域6によって、二重画像の輪郭がぼやけるため、二重画像が軽減される。なお、コントラストの変化が緩和される画像領域は、映像入力信号が調整される画像領域である。例えば、コントラストの変化が緩和される画像領域は、画像領域5及び画像領域6でる。加算処理モード以下において、加算処理モードについて、図16~図20を参照しながら説明する。ここで、右目視点画像は、図16に示すように、画像領域1及び画像領域2によって構成される。左目視点画像の反転画像に対応する反転クロストーク量は、図17に示すように、画像領域1の反転映像入力信号値例えば、輝度に一定比率r/Rを乗算した値である。一定比率r/Rは、ディスプレイの性能やメガネの性能によって定められる。図18に示すように、第1に、画像制御部220は、左目視点画像の反転画像に対応する反転クロストーク量を加算信号値としてセットする。第2に、画像制御部220は、画素A及び画素Bの近傍画素について、表示される画像の変化が所定閾値以内となるように、具体的には、隣接画素間の加算信号値の変化が所定閾値以内となるように加算信号値を補正する。続いて、画像制御部220は、図19に示すように、右目視点画像を構成する映像入力信号に加算信号値を加算する。最終的には、左目視点画像に対応するクロストーク量が加味されて、ユーザが視聴すべき実際の右目視点画像の信号レベルが定められる。例えば、図20に示すように、ユーザが視聴すべき実際の右目視点画像は、画像領域3及び画像領域4クロストーク発生領域の周囲において、コントラストの変化が緩和された画像領域5及び画像領域6が設けられる。画像領域5及び画像領域6の周囲において、加算信号値が加算された画像領域7及び画像領域8が設けられる。なお、コントラストの変化が緩和される画像領域は、映像入力信号が調整される画像領域である。例えば、コントラストの変化が緩和される画像領域は、画像領域5及び画像領域6でる。クロストークの抑制量以下において、クロストークの抑制量について、図21~図23を参照しながら説明する。第1に、投写面の正面から映像光が投写面上に投写されるケースについて説明する。このようなケースでは、投写面に対する映像光の入射角は、投写面の中心部で最も小さい。また、投写面に対する映像光の入射角は、投写面の中心部から離れるに従って大きくなる。ここで、投写面に対する映像光の入射角が大きくなるほど、偏光の乱れが大きくなり、投写面の中心から離れるに従って、クロストーク量も大きくなる。従って、図21に示すように、投写面は、投写面の中心部を中心として同心円上の領域領域1~領域5に区分けされる。クロストークの抑制量は、領域1から領域5の順で大きくなる。第2に、投写面の中心下方から映像光が投写面上に投写されるケースについて説明する。このようなケースでは、投写面に対する映像光の入射角は、投写面の中心下部で最も小さい。また、投写面に対する映像光の入射角は、投写面の中心下部から離れるに従って大きくなる。従って、図22に示すように、投写面は、投写面の中心下部を中心として同心円上の領域領域1~領域6に区分けされる。クロストークの抑制量は、領域1から領域6の順で大きくなる。なお、上述した例では、投写面は、同心円上の領域に区分けされるが、実施形態はこれに限定されるものではない。具体的には、投写面は、図23に示すように、矩形のブロックに区分けされていてもよい。各ブロックにおけるクロストークの抑制量は、投写面に対する映像光の入射角に応じて定められる。作用及び効果第2実施形態では、画像制御部220は、投写面における位置に応じて、クロストークの抑制量を制御する。従って、クロストークを適切に抑制することができる。特に、投写ユニット60と投写面との距離が非常に近い超短焦点型の投写型映像表示装置100では、投写面に対する映像光の入射角が投写面における位置に応じて大きく異なる。従って、第2実施形態は、超短焦点型の投写型映像表示装置100に適用されることが好ましい。第2実施形態では、画像制御部220は、立体画像を構成する映像入力信号に応じて、減算処理モードと加算処理モードとの間で、クロストークを抑制する制御モードを切り替える。従って、二重画像、黒浮き及び白とびが抑制される。[変更例2-1]以下において、第2実施形態の変更例2-1について説明する。以下においては、第2実施形態に対する相違点について主として説明する。具体的には、変更例2-1では、上述した画像制御部220は、画像内における位置に応じて、コントラストの変化を緩和する処理を制御する。なお、変更例2-1では、例えば、図24~図26に示すように、夜景の画像を例に挙げて説明する。この画像において、背景には、山や木が存在しており、全体として、輝度が段階的に異なるグラデーションがかかっている。ここで、暗い領域夜空には、星170が輝いている。また、暗い領域に、白抜きの字幕180が出ている。このように、特定領域の周囲背景の輝度が所定閾値よりも低く、特定領域の輝度が所定閾値よりも高い領域について主として考える。第1に、画像制御部220は、特定領域について、コントラストの変化を緩和して、特定領域以外の他の領域について、コントラストの変化を緩和しない。第2に、画像制御部220は、特定領域に対応する緩和領域として、特定領域以外の他の領域に対応する緩和領域よりも大きな領域を設定する。なお、緩和領域は、コントラストの変化を緩和すべき画像領域である。例えば、図25に示すように、白抜きの字幕180の周囲に緩和領域が設けられる。第3に、画像制御部220は、特定領域に対応する緩和領域として、予め定められた形状例えば、楕円や矩形などの領域を設定する。例えば、図26に示すように、白抜きの字幕180を包むように楕円形状の緩和領域が設けられる。なお、特定領域は、例えば、以下のように定められる。1画像制御部220は、画像に含まれるライン例えば、水平方向のライン毎の周波数成分を抽出し、所定閾値よりも周波数成分の平均値が高いライン数が所定数以上である領域を特定領域として特定する。或いは、2画像制御部220は、予め定められた領域を特定領域として特定する。なお、字幕180が表示される領域が予め定められているケースがあり、2の方法は、このようなケースに有効である。第4に、画像制御部220は、画像を構成する複数の画像領域毎にコントラストの代表値合計値や平均値を算出して、コントラストの代表値が大きい画像領域ほど、緩和領域として大きな領域を設定する。第5に、画像制御部220は、画像の中央に近いほど、緩和領域として小さな領域を設定し、画像の端に近いほど、緩和領域として大きな領域を設定する。[第3実施形態の概要]第3実施形態に係る投写型映像表示装置は、立体画像を表示する3Dモードとして、複数の3Dモードを有する。投写型映像表示装置は、前記複数の3Dモードの中から選択された3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を順に実行する制御部を備える。前記設定ガイダンス処理において、前記制御部は、前記選択された3Dモードを設定するための手順を示すガイダンス情報を出力して、前記選択された3Dモードに従って前記立体画像を表示する。第3実施形態では、制御部は、複数の3Dモードについて、設定ガイダンス処理を順に実行する。従って、どの3Dモードで立体画像が表示されるのかを観察者が把握していなくても、立体画像を表示する3Dモードを簡易な手順で設定することができる。[第3実施形態]以下において、第3実施形態について説明する。以下においては、第1実施形態及び第2実施形態に対する相違点について主として説明する。第3実施形態において、投写型映像表示装置100は、立体画像を表示する3Dモードとして、複数の3Dモードを有する。例えば、3Dモードは、図27に示すように、偏光メガネを用いる偏光メガネ方式である。偏光メガネ方式では、投写面を構成するスクリーンとして、シルバースクリーンが用いられる。また、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に重なる位置に偏光板70が配置される必要がある。或いは、3Dモードは、図28に示すように、スクリーンで反射される画像同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式1である。シャッタメガネ方式1では、投写面を構成するスクリーンとして、ノーマルスクリーンが用いられる。また、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に重ならない位置に偏光板70が配置される必要がある。なお、画像同期信号は、1フレーム期間内に含まれる黒表示期間において、投写型映像表示装置100から出力される。或いは、3Dモードは、図29に示すように、投写型映像表示装置100から出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式2である。シャッタメガネ方式2では、投写面を構成するスクリーンとして、ノーマルスクリーンが用いられる。また、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に重ならない位置に偏光板70が配置される必要がある。或いは、3Dモードは、図30に示すように、投写型映像表示装置100に接続される外部装置からから出力される同期信号によって、左右のシャッタの開閉を切り替えるシャッタメガネ方式3である。シャッタメガネ方式3では、投写面を構成するスクリーンとして、ノーマルスクリーンが用いられる。また、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に重ならない位置に偏光板70が配置される必要がある。なお、外部装置は、テレビチューナ、DVDプレーヤ或いはパーソナルコンピュータなどである。ここで、制御ユニット200は、複数の3Dモードの中から選択された3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を順に実行する。設定ガイダンス処理において、制御ユニット200は、選択された3Dモードを設定するための手順を示すガイダンス情報を出力して、選択された3Dモードに従って立体画像を表示する。ここでは、ガイダンス情報は、ガイダンス画像として表示されるケースについて例示する。例えば、設定ガイダンス処理は、以下の手順で実行される。図31~図32は、第3実施形態に係る設定ガイダンス処理を示すフロー図である。なお、以下においては、ここでは、シャッタメガネ方式1、シャッタメガネ方式2或いは、シャッタメガネ方式3、偏光メガネ方式の順に、設定ガイダンス処理が行われるケースについて例示する。図31に示すように、ステップ10において、観察者は、ガイダンスを利用するか否かを判定する。判定結果がYESである場合には、ステップ30の処理が行われる。判定結果がNOである場合には、ステップ20の処理が行われる。ステップ20において、投写型映像表示装置100は、手動で3Dモードを設定するための手動設定画像を表示する。ここで、投写型映像表示装置100は、前回の映像表示で用いられていた3Dモードを設定するための手動設定画像を表示してもよい。或いは、投写型映像表示装置100は、手動設定画像を表示せずに、前回の映像表示で用いられていた3Dモードで動作を開始してもよい。ステップ30において、投写型映像表示装置100は、ガイダンス画像1を表示する。ガイダンス画像1は、電源ケーブル以外のケーブル類を外す旨を指示する画像、光源10から出射される光の光路に重ならない位置に偏光板70を移動する旨を指示する画像などである。ステップ40において、偏光板70は、光源10から出射される光の光路に重ならない位置に移動される。なお、偏光板70の移動は、投写型映像表示装置100が自動で行ってもよい。或いは、偏光板70の移動は、観察者が手動で行ってもよい。ステップ50において、投写型映像表示装置100は、シャッタメガネ方式1をONにする。すなわち、投写型映像表示装置100は、1フレーム期間内に黒表示期間を設けるとともに、黒表示期間において、シャッタメガネと同期をとるための画像同期信号を出力する。ステップ60において、投写型映像表示装置100は、シャッタメガネ方式1に従って立体画像を表示する。ここで、投写型映像表示装置100は、外部装置から入力される映像信号を用いずに、予め投写型映像表示装置100に記憶されたテスト画像を立体画像として表示することが好ましい。これによって、投写型映像表示装置100がどの3Dモードに対応しているのか判別することが可能である。ステップ70において、観察者は、立体画像を観察できたか否かを判定する。判定結果がYESである場合には、一連の処理を終了する。判定結果がNOである場合には、ステップ80の処理に移る。図32に示すように、ステップ80において、投写型映像表示装置100は、シャッタメガネ方式1をOFFにする。すなわち、投写型映像表示装置100は、1フレーム期間から黒表示期間を除外する。ステップ90において、投写型映像表示装置100は、ガイダンス画像2を表示する。ガイダンス画像2は、同期信号を出力するエミッタが存在する場合に、投写型映像表示装置100にエミッタを接続する旨を指示する画像、シャッタメガネの電源をONにする旨を指示する画像などである。ステップ100において、同期信号が出力される。シャッタメガネ方式2が選択されている場合には、投写型映像表示装置100が同期信号を出力する。シャッタメガネ方式3が選択されている場合には、外部装置が同期信号を出力する。ステップ110において、投写型映像表示装置100は、シャッタメガネ方式2或いは、シャッタメガネ方式3に従って立体画像を表示する。ここで、投写型映像表示装置100は、外部装置から入力される映像信号を用いずに、予め投写型映像表示装置100に記憶されたテスト画像を立体画像として表示することが好ましい。ステップ120において、観察者は、立体画像を観察できたか否かを判定する。判定結果がYESである場合には、一連の処理を終了する。判定結果がNOである場合には、ステップ130の処理に移る。ステップ130において、偏光板70は、光源10から出射される光の光路に重なる位置に移動される。なお、偏光板70の移動は、投写型映像表示装置100が自動で行ってもよい。或いは、偏光板70の移動は、観察者が手動で行ってもよい。なお、投写型映像表示装置100は、ガイダンス画像として、電源ケーブル以外のケーブル類を外す旨を指示する画像、光源10から出射される光の光路に重なる位置に偏光板70を移動する旨を指示する画像などを表示してもよい。ステップ140において、投写型映像表示装置100は、偏光メガネ方式に従って立体画像を表示する。ここで、投写型映像表示装置100は、外部装置から入力される映像信号を用いずに、予め投写型映像表示装置100に記憶されたテスト画像を立体画像として表示することが好ましい。ステップ150において、観察者は、立体画像を観察できたか否かを判定する。判定結果がYESである場合には、一連の処理を終了する。判定結果がNOである場合には、ステップ160の処理に移る。ステップ160において、投写型映像表示装置100は、エラー画像を表示する。エラー画像は、例えば、図33に示すように、立体画像を観察できない要因を観察者に通知するための画像である。作用及び効果第3実施形態では、制御ユニット200は、複数の3Dモードについて、設定ガイダンス処理を順に実行する。従って、どの3Dモードで立体画像が表示されるのかを観察者が把握していなくても、立体画像を表示する3Dモードを簡易な手順で設定することができる。[変更例3-1]以下において、第3実施形態の変更例3-1について説明する。以下においては、第3実施形態に対する相違点について主として説明する。第3実施形態では、設定ガイダンス処理を行う順序がデフォルトで定められているケースについて例示した。これに対して、変更例3-1では、制御ユニット200は、立体画像を表示する3Dモードを特定して、特定された3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を最初に実行する。制御ユニット200は、投写面を構成するスクリーンとして、シルバースクリーンが用いられる場合に、立体画像を表示する3Dモードとして偏光メガネ方式を特定する。例えば、スクリーンがシルバースクリーンであるか否かは、撮像素子によって撮像されたスクリーンの画像、スクリーンで反射された光線の検出によって特定される。或いは、制御ユニット200は、光源10から出射される光の光路に重なる位置に偏光板70が配置されている場合に、立体画像を表示する3Dモードとして偏光メガネ方式を特定する。例えば、偏光板70の位置は、偏光板70が所定位置に配置されると押下されるメカニカルスイッチなどによって検出される。制御ユニット200は、投写型映像表示装置100に接続されるエミッタから同期信号が出力されている場合に、立体画像を表示する3Dモードとしてシャッタメガネ方式2を特定する。例えば、制御ユニット200は、投写型映像表示装置100にエミッタが電気的又は物理的に接続されている場合に、立体画像を表示する3Dモードとしてシャッタメガネ方式2を特定する。例えば、エミッタから同期信号が出力されているか否かは、投写型映像表示装置100からエミッタに供給される電力によって特定される。制御ユニット200は、外部装置から出力される同期信号が映像フレームに同期している場合に、立体画像を表示する3Dモードとしてシャッタメガネ方式3を特定する。例えば、外部装置から出力される同期信号は、例えば、センサ赤外線センサなどによって検出される。[変更例3-2]以下において、第3実施形態の変更例3-2について説明する。以下においては、第1実施形態に対する相違点について主として説明する。第1実施形態では、偏光板70は、光源10から出射される光の光路ここでは、DMD50から出射される光の光路に偏光板70が重ならない位置まで、光源10から出射される光の光路の外に移動可能に構成されている。これに対して、第3実施形態では、投写型映像表示装置100は、偏光板70として機能する偏光領域と、光源10から出射される光の光路長を調整する透明領域とを有する板状光学素子を備える。偏光領域は、偏光板70と同様に、光源10から出射される光の偏光を揃える光学素子である。具体的には、偏光領域は、所定の偏光成分のみを透過する。透明領域は、光源10から出射される光の光路に重ならない位置まで偏光領域が移動された場合に、光源10から出射される光の光路長の変化を吸収する。透明領域は、例えば、透明樹脂によって構成される。詳細には、板状光学素子は、光源10から出射される光の光路に偏光領域が重ならない位置まで移動可能に構成される。光源10から出射される光の光路に偏光領域が重ならない位置まで板状光学素子が移動された場合に、光源10から出射される光の光路に透明領域が重なる。例えば、板状光学素子が矩形形状である場合には、板状光学素子は、光源10から出射される光の光路に対して垂直な方向にスライド可能に構成される。或いは、板状光学素子が円形形状である場合には、板状光学素子は、光源10から出射される光の光路に沿った軸を中心として回動可能に構成されていてもよい。[その他の実施形態]本発明は上述した実施形態によって説明したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、この発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。実施形態では、立体画像を構成する複数の視点画像が左目視点画像及び右目視点画像であるケースについて例示した。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。例えば、複数の視点画像は、3つ以上の視点画像を含んでもよい。実施形態において、減算処理モードと加算処理モードとの間で、クロストークを抑制する制御モードを切り替える。制御モードの切り替えタイミングは、例えば、シーンチェンジのタイミング、ユーザ設定の変更タイミング、ユーザによって指定されたタイミングなどである。実施形態では、クロストークを抑制する制御モードを決定する際に、第2視点画像を構成する映像入力信号からクロストーク量を減算した場合に、画素値が下限値を下回るか否かを判定する。このようなケースにおいて、全ての画素のいずれかの画素値が下限値を下回るか否かを判定してもよく、全ての画素の平均画素値が下限値を下回るか否かを判定してもよい。実施形態では、主として、投写面に対する映像光の入射角に起因して、クロストーク量が異なる点について説明した。しかしながら、実施形態は、これに限定されるものではない。具体的には、観察者が投写面を観察する角度投写面に対する観察者の向きに起因して、クロストーク量が異なる。例えば、投写面に対して斜め方向から観察者が投写面を観察することが予め既知な利用シーンにおいては、画像制御部は、観察者が投写面を観察する角度に応じて、クロストークの抑制量を制御してもよい。実施形態では特に触れていないが、制御ユニット200は、複数の3Dモードの中から、2以上の3Dモードを選択して、2以上の3Dモードに対応する設定ガイダンス処理を同時に行ってもよい。実施形態では特に触れていないが、制御ユニット200は、設定ガイダンス処理において、選択された3Dモードを設定するための手順を示すガイダンス情報を音声で出力してもよい。その他の実施形態では、投写型映像表示装置は、偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、クロストークキャンセラーをON状態とする。なお、クロストークキャンセラーは、上述した第2実施形態の手順で行われる。その他の実施形態では、投写型映像表示装置は、前記偏光メガネ方式の3Dモードが選択されたとき、前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板が挿入される。その他の実施形態では、投写型映像表示装置は、前記立体画像の映像光の偏光を揃える偏光板の挿入に応じて、前記偏光メガネ方式の3Dモードに3Dモードを切り替える。