設置面に機器を設置する際、前記設置面と前記機器との間に配置される防振ゴムであって、板部と、前記板部の周縁から下方に延びる周壁部を有する弾性体と、前記板部の内面に内接する下側板部と、前記下側板部の周縁から下方に延び前記周壁部の内面に内接する下側周壁部と、前記下側周壁部の下端から径方向外側に張り出す固定部を有する下側部材と、前記板部の外面に外接する上側板部と、前記上側板部の周縁から下方に延び前記周壁部の外面に外接する上側部材と、を備え、前記下側板部と前記上側板部とで前記板部が狭持され、前記下側周壁部と前記上側周壁部とで前記周壁部が狭持され、前記周壁部の外周面全体が前記上側周壁部によって覆われ、前記上側周壁部の下端と前記固定部とが、前記弾性体の最大圧縮時においても接しない程度に離間していることを特徴とする防振ゴム。前記下側部材、前記弾性体、及び前記上側部材の中心に形成された挿通孔に挿通され、前記上側部材から上方に所定長だけ突出した状態で前記上側部材に固着され、突出した部分に前記機器が取り付けられる取付ボルトを備え、前記取付ボルトと前記弾性体及び前記下側部材とが離間しており、前記取付ボルトの下端と前記設置面とが、前記弾性体の最大圧縮時においても接しない程度に離間していることを特徴とする請求項1に記載の防振ゴム。前記取付ボルトの周面に、前記取付ボルトが上方に引き抜かれるのを防止するストッパー部が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の防振ゴム。前記ストッパー部と前記下側部材とが離間していることを特徴とする請求項3に記載の防振ゴム。しかしながら、図2に示す防振ゴム6においては、上部床板と台枠の上下方向及び水平方向の相対変位に伴い、下側金具62の円筒部62aの上端縁部が、環状ゴム63の内周部に局部的に食い込んだり、引き離したりする力が継続的に発生する。そのため、経時的に環状ゴム63に亀裂等の劣化が発生する虞がある。また、下側金具62の円筒部62aが環状ゴム63に埋め込まれていない場合でも、円筒部62aの上端縁部と接する部位で、環状ゴム63の内周面に対して水平方向への食い込みや引き離しが生じ、上下方向には環状ゴム63の内周面に対して剪断力が生じることから、当該接触部位を起点として経時劣化が発生する虞がある。また、防振ゴム6においては、環状ゴム63の一部が上側金具61に覆われておらず、外部に露出しているため、屋外例えば車両の屋根や荷台部に設置した場合に、紫外線等を直接受けることになり、露出部のゴム劣化が進行する懸念がある。なお、特許文献1には、弾性体の全部又は部分を横方向及び縦方向へ挟む構造となっているとの記載があり特許文献1の請求項1、段落[0008]、環状ゴム63の全体を上側金具61と下側金具62で狭持することが示唆されている。しかし、防振ゴム6において、環状ゴム63は、上側金具61の円板部61aから下側金具62のフランジ部62bにわたって連成されているため、紫外線等による劣化を受けないように環状ゴム63の外周面を全て上側金具61の周壁部61bで覆うと、上側金具61と下側金具62が接触してしまい、上下方向の防振性能が失われてしまう。逆に、環状ゴム63の外部に露出した部位を除去して、上側金具61の周壁61bで環状ゴム63が全て覆われるようにすると、上側金具61と下側金具62の水平方向の重複部分は下側金具62の円筒部62aの厚さ分だけとなる。そのため、環状ゴム63において、上下方向の力を受ける部分が小さくなり、所望の防振性能が得られなくなる。環状ゴム63の外部に露出した部位を、別途、カバーを設けて覆うことも考えられるが、防振ゴム6の構成が複雑となり、コストアップに繋がる。また、例えば、車両の屋根に変圧器等の機器を設置する場合、機器には1Gを超える大きな引き抜き力引張軸力が作用することとなる。防振ゴム5、6を適用して機器を設置した場合、この引き抜き力に耐えることは困難であるため、機器の移動や転倒を引き起こす懸念がある。なお、引き抜き力による機器の移動や転倒を防止すべく、ストッパー機能を設けた防振ゴムも提案されている例えば特許文献2、3。本発明は、上下方向及び水平方向の振動に対して高い防振性能を有するとともに、耐久性に優れた防振ゴムを提供することを目的とする。本発明に係る防振ゴムは、設置面に機器を設置する際、前記設置面と前記機器との間に配置される防振ゴムであって、板部と、前記板部の周縁から下方に延びる周壁部を有する弾性体と、前記板部の内面に内接する下側板部と、前記下側板部の周縁から下方に延び前記周壁部の内面に内接する下側周壁部と、前記下側周壁部の下端から径方向外側に張り出す固定部を有する下側部材と、前記板部の外面に外接する上側板部と、前記上側板部の周縁から下方に延び前記周壁部の外面に外接する上側部材と、を備え、前記下側板部と前記上側板部とで前記板部が狭持され、前記下側周壁部と前記上側周壁部とで前記周壁部が狭持され、前記周壁部の外周面全体が前記上側周壁部によって覆われ、前記上側周壁部の下端と前記固定部とが、前記弾性体の最大圧縮時においても接しない程度に離間していることを特徴とする。本発明によれば、上下方向及び水平方向の振動に対して高い防振性能を有するとともに、耐久性に優れた防振ゴムが実現される。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。図3は実施の形態に係る防振ゴムの構成を示す上面図、図4は実施の形態に係る防振ゴムの構成を示す断面図、図5は実施の形態に係る防振ゴムを拡大して示す半断面図である。本実施の形態の防振ゴム1は、車両の屋根等の設置面に、変圧器等の機器を設置する際に、設置面と機器との間に配置され、機器への走行振動の伝搬、あるいは機器からの振動が設置面に伝搬するのを防止するためのものである。図3~5に示すように、防振ゴム1は、弾性体11、下側部材12、上側部材13、取付ボルト14、取付ナット15、及びストッパー用リング16等を備える。弾性体11は、例えば天然ゴム等のゴム状弾性体からなる有底円筒状椀状の部材である。弾性体11は、ここでは円板状に形成した板部11aと、板部11aの周縁から略垂下する周壁部11bを有する。弾性体11の寸法円板状の板部11aの径、周縁部11bの長さ、板部11a及び周縁部11bの厚さ等や硬度等は、要求される防振性能に応じて適宜設定される。従い、弾性体11は、板部11aから周縁部11bにわたって均一な厚さで形成されてもよいし、板部11aと周縁部11bとが異なる厚さで形成されてもよい。弾性体11の中心には、取付ボルト14を挿通可能な挿通孔11cが形成される。下側部材12は、例えば鋼材等の金属材料からなるハット状の部材であり、弾性体11の内面全体と密着する形状を有する。下側部材12は、弾性体11の板部11aの内面に内接する下側板部12aと、下側板部12aの周縁から略垂下し弾性体11の周壁部11bの内面に内接する下側周壁部12bと、下側周壁部12bの下端から径方向外側に張り出す固定部12cを有する。下側部材12は、絞り加工により低コストで成形できる。下側部材12の寸法は、弾性体11の寸法に合わせて設計される。なお、下側部材12は、鋼材からなる下側板部12a、下側周壁部12b、固定部12cの各部を溶接して一体化したものであってもよい。また、硬質の樹脂材料からなる成型品で構成することもできる。下側板部12aの中心には、弾性体11の挿通孔11cとほぼ同径の挿通孔12dが形成される。固定部12cは、略矩形状に形成され、その四隅に挿通孔12eが形成される。この挿通孔12eに固定ボルト17が挿通され、車両の屋根等の設置面に固定される。なお、固定部12cの形状、挿通孔12eの個数及び位置は、実施の形態で示すものに限定されない。下側周壁部12bは、弾性体11の周壁部11bの下端よりも下方に延び、弾性体11の上下方向への最大圧縮時において、上側部材13の上側周壁部13bの下端と固定部12cとが接することなく、また、取付ボルト14の下端と設置面とが接しない程度の高さを有する。弾性体11の上下方向への最大圧縮時に、上側周壁部13bの下端と固定部12cが接する突き当たる、又は取付ボルト14の下端と設置面とが接すると、上下方向の振動に対する防振性能が損なわれる虞があるためである。例えば、防振ゴム1において、上側周壁部13bの下端と固定部12cとの離間距離、及び取付ボルト14の下端と設置面との離間距離が、弾性体11の板部11aの厚さ以上となっていればよい。下側部材12の凸部下側板部12aから下側周壁部12bの中腹にわたる部分に弾性体11が配置される。弾性体11と下側部材12は、例えば、両者の界面に接着剤を塗布し、加熱、加圧することにより接着される。上側部材13は、例えば鋼材等の金属材料からなる有底円筒状椀状の部材であり、弾性体11の外面全体と密着する形状を有する。上側部材13は、ここでは、弾性体11の円板状に形成した板部11aの外面に外接する円板状の上側板部13aと、上側板部13aの周縁から略垂下し弾性体11の周壁部11bの外面に外接する上側周壁部13bを有する。上側板部13aの直径は下側板部12aの直径より大きく、上側周壁部13bの内径は下側周壁部12bの外径より大きいことになる。上側部材13は、絞り加工により低コストで成形できる。上側部材13の寸法は、弾性体11の寸法に合わせて設計される。なお、上側部材13は、鋼材からなる上側板部13a、上側周壁部13bを溶接して一体化したものであってもよい。また、硬質の樹脂材料からなる成型品で構成することもできる。上側板部13aの中心には、取付ボルト14を挿通可能な挿通孔13cが形成される。上側周壁部13bの下端部は、弾性体11の周壁部11bの下端と面一又は下端よりも若干下方まで延設される。弾性体11の外面全体下端面を除くを覆うように上側部材13が配置される。弾性体11と上側部材13は、例えば、両者の界面に接着剤を塗布し、加熱、加圧することにより接着される。取付ボルト14は、上端が上側部材13から所定長だけ突出するとともに、下端が下側部材12から所定長だけ突出する程度の長さを有する。取付ボルト14の長手方向略中央には、上側部材13の挿通孔13cよりも大径で、弾性体11の挿通孔11c及び下側部材12の挿通孔12dよりも小径のフランジ部14aが一体的に形成される。ストッパー用リング16は、例えば鋼材からなる成形品である。ストッパー用リング16は、弾性体11の挿通孔11c及び下側部材12の挿通孔12dよりも外径が小さい円筒部16aと、円筒部16aの下端から径方向外側に張り出すストッパー部16bを有する。ストッパー用リング16は、取付ボルト14の周面に装着され、下方から取付ナット15を締め込むことにより、取付ボルト14のフランジ部14aと取付ナット15により狭持、固定される。ストッパー用リング16が装着された取付ボルト14は、下方から上方に向けて下側部材12、弾性体11、上側部材13の挿通孔12d、11c、13cに挿入され、フランジ部14aが上側部材13に係止した状態で上側部材13に固定される。例えば、フランジ部14aを上側部材13の挿通孔13cの周縁部に溶接することで、取付ボルト14は上側部材13に固着される。このとき、弾性体11及び下側部材12の挿通孔11c、12dには、ストッパー用リング16の円筒部16aが位置する。また、取付ボルト14の上側部材13から突出する部分には、変圧器等の機器が取り付けられる。なお、取付ボルト14を下方から上方に向けて下側部材12、弾性体11、上側部材13の挿通孔12d、11c、13cに挿入し、上側部材13に固定した後、ストッパー用リング16を装着するようにしてもよい。また、フランジ部14aを設けず、取付ボルト14の外周部を上側部材13の挿通孔13cの周縁部に溶接して固定してもよい。この場合、ストッパー用リング16は、下方から取付ナット15を締め込むことにより、上側部材13に当接して係止した状態で固定される。取付ボルト14ストッパー用リング16の円筒部16aの外周面と、弾性体11の挿通孔11cの内周面及び下側部材12の挿通孔12dの内周面との間には、数mm程度のクリアランスC1が形成される。このクリアランスC1がなければ、水平方向の振動が防振ゴム1を介してそのまま機器に伝搬してしまうためである。防振ゴム1においては、クリアランスC1が形成されているので、水平方向の振動は弾性体11によって効率よく吸収される。また、防振ゴム1取付ボルト14の上半部に変圧器等の機器が取り付けられた状態で、ストッパー用リング16のストッパー部16bと下側部材12の下側板部12aの対向する部分との間には、数mm程度のクリアランスC2が形成される。このクリアランスC2がなければ、上下方向の振動が防振ゴム1を介してそのまま機器に伝搬してしまうためである。防振ゴム1においては、クリアランスC2が形成されているので、上下方向の振動は弾性体11によって効率よく吸収される。つまり、ストッパー部16bを設けても、クリアランスC2により、防振ゴム1の防振性能が損なわれることはない。なお、防振ゴム1に機器が取り付けられると、機器の重量により弾性体11が圧縮した分だけ上側部材13が下方に下がり、これに追従してストッパー用リング16も下方に下がる。したがって、機器の取付前の状態では、ストッパー用リング16のストッパー部16bと下側部材12とが当接した状態となっていてもよい。変圧器等の機器を車両の屋根等の設置面に設置する場合、上述した防振ゴム1が、機器と設置面との間に複数個配置される。設置された機器は、防振ゴム1により安定した状態で防振支持される。このように、防振ゴム1においては、下側部材12の下側板部12aと上側部材13の上側板部13aとで弾性体11の板部11aが狭持され、下側周壁部12bと上側周壁部13bとで弾性体11の周壁部11bが狭持されている。また、周壁部11bの外周面全体が上側周壁部13bによって覆われ、上側周壁部13bの下端と下側部材12の固定部12cとが、弾性体11の最大圧縮時においても接しない程度に離間している。防振ゴム1において、弾性体11の水平面板部11a及び鉛直面周壁部11bは、何れも下側部材12と上側部材13に狭持されているので、上下方向の剛性は主として弾性体11の板部11aの材質及び厚さで決まり、水平方向の剛性は主として弾性体11の周壁部11bの材質及び厚さで決まる。つまり、防振ゴム1の水平方向の剛性に対する弾性体11の板部11aの水平方向の剛性による影響は小さく、防振ゴム1の上下方向の剛性に対する弾性体11の周壁部11bの上下方向の剛性による影響は小さい。したがって、上下方向及び水平方向に対して所望の剛性を有する、すなわち上下方向及び左右方向の振動に対して高い防振性能を有するとともに、車両走行時に生じる衝撃や荷重変動に対しても所望の耐久性を有する防振ゴム1を、容易に設計することができる。所望の剛性を有するように弾性体11を設計した上で、下側部材12の寸法を調整すればよい防振ゴム1の外形寸法上側部材13の寸法を変更する必要はないので、防振ゴム1の設置スペースが限られる場合に特に好適である。また、弾性体11の外周面全体下端面を除くが上側周壁部13bによって覆われているので、紫外線等による弾性体11の劣化進行が抑制される。さらに、弾性体11は上側部材13及び下側部材12と面接触して外力を受けるため、上側部材13又は下側部材12の角部が弾性体11に食い込む等して、局部的な歪みによって弾性体11が経時的な劣化を引き起こす虞もない。このように、防振ゴム1は、上下方向及び水平方向の振動に対して高い防振性能を有するとともに、優れた耐久性を有する。車両の屋根等に防振ゴム1を介して変圧器等の機器を設置する場合、防振ゴム1に対して上下方向及び水平方向に強度の異なる数Gの衝撃が加わることとなるが、防振ゴム1は、このような衝撃にも十分に耐えることができる。また、防振ゴム1は、下側部材12、弾性体11、及び上側部材13の中心に形成された挿通孔12d、11c、13cに挿通され、上側部材13から上方に所定長だけ突出した状態で上側部材13に固着され、突出した部分に機器が取り付けられる取付ボルト14を備えている。そして、取付ボルト14と弾性体11及び下側部材12とが離間しており、取付ボルト14の下端と設置面とが、弾性体11の最大圧縮時においても接しない程度に離間している。防振ゴム1において、本実施の形態のように、弾性体11の板部11a、下側部材12の下側板部12a、上側部材13の上側板部13aを円板状に形成した場合は、取付ボルト14を中心に当方的に配置されることとなるので、車両走行中に発生するあらゆる水平方向の振動荷重が弾性体11の周壁部11bのいずれかの部位で効果的に受け止められる。したがって、防振ゴム1は、高い防振性能を有することとなる。また、取付ボルト14の周面には、取付ボルト14が上方に引き抜かれるのを防止するストッパー用リング16が配置されている。これにより、防振ゴム1に取り付けられた機器に上方向の引き抜き力が働くと、取付ボルト14とともに上側部材13が引き上げられ、弾性体11が伸張変形するが、最終的には、設置面に固定されている下側部材12の挿通孔12dの周縁部にストッパー用リング16のストッパー部16bが係止される。したがって、機器に過大な引き抜き力が働いても、機器の動きは制約されるので、機器が移動したり転倒したりするのを効果的に防止することができる。また、防振ゴム1に取り付けられた機器に水平方向の力が働いた場合は、ストッパー用リング16の円筒部16aが下側部材12の挿通孔12dの内周面に接触して係止されるため、同様に、機器の移動や転倒を防止することができる。以上、本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づいて具体的に説明したが、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で変更可能である。例えば、図6に示すように、ストッパー用リング16のストッパー部16bと、下側部材12の下側板部12aとの間に、円環状のゴム座金18を介在させるようにしてもよい。この場合、防振ゴム1の上下方向の防振性能が損なわれないように、ゴム座金18と下側板部12aとの間には所定のクリアランスが形成される。このように、ゴム座金18を配置することにより、大きな引き抜き力が生じた際の防振ゴム1の剛性が高くなる。したがって、図6に示す防振ゴム1によれば、さらに耐久性が向上する。また例えば、図7に示すように、弾性体11の周壁部11bを所定の角度で傾斜させるようにしてもよい。下側部材12及び上側部材13は、弾性体11に応じた形状とされる。傾斜して形成された周壁部11bは、上下方向成分及び水平方向成分を有するため、水平方向に働く力だけでなく、上下方向に働く力をも受け止めることとなる。したがって、図7に示す防振ゴム1によれば、さらに防振性能及び耐久性が向上する。また、上下方向と水平方向の振動や衝撃が極端に異なると考えられる場合には、弾性体11の板部11aと周壁部11bを分割して、弾性体11の組成や寸法厚さをそれぞれ異なるものとしてもよい。さらには、周壁部11bを水平面内で4分割して、前後方向走行方向の振動や衝撃を受ける部位と、左右方向の振動や衝撃を受ける部位にそれぞれに適した組成の弾性材料を用いるようにしてもよい。また、実施の形態の防振ゴム1において、取付ボルト14を用いることなく、上側部材13に直接変圧器等の機器を取り付けるようにしてもよい。また、ストッパー部16bストッパー用リング16を、取付ボルト14と別体ではなく、取付ボルト14に一体的に形成してもよい。また、ストッパー部16bの形状は、下側部材12の挿通孔12dの周縁部に係止される形状であれば、特に制限されない。さらに、弾性体11の板部11aは、厳密に円形である場合に限られず、面内で等方性を有する正多角形状であってもよい。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。