"軸中心に回転する軸体と、前記軸体を回転可能に支持する軸受と、を備えた時計用軸受ユニットであって、前記軸受は、前記軸体の外周面に当接可能に前記軸体の周方向に沿って配された少なくとも3つ以上の球体と、前記軸体との間で前記球体を保持する外輪と、を備え、前記外輪及び前記軸体の何れか一方には、前記周方向に沿って一定の間隔で前記球体をそれぞれ転動自在に支持する複数の支持面が形成されていることを特徴とする時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記軸体の軸方向に対して傾斜する傾斜面とされ、前記複数の支持面は、前記周方向に沿って連続して配され、前記球体は、隣接する前記支持面間で保持されていることを特徴とする請求項1記載の時計用軸受ユニット。隣接する前記支持面の接続部分は、前記軸体の径方向の外側に向けて膨出する曲面形状に形成されていることを特徴とする請求項2記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記軸体の径方向に向けて湾曲する曲面形状に形成され、前記複数の支持面は、前記周方向に沿って連続して配され、前記球体は、前記支持面内に配置されていることを特徴とする請求項1記載の時計用軸受ユニット。隣接する前記支持面との接続部は、前記軸体の軸方向と平行な平坦面に形成されていることを特徴とする請求項4記載の時計用軸受ユニット。前記複数の支持面は、前記軸体の径方向に向けて突出する突起部をそれぞれ備え、隣接する前記突起部間に前記球体が保持されていることを特徴とする請求項1記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記外輪における前記軸体が挿通される貫通孔の内面に形成されていることを特徴とする請求項1ないし請求項6の何れか1項に記載の時計用軸受ユニット。前記軸体は、軸本体部と、前記軸本体部の軸方向端部に形成された先細り形状のテーパ部と、を有し、前記軸体は、前記テーパ部を介して前記軸受に支持されていることを特徴とする請求項1ないし請求項7の何れか1項に記載の時計用軸受ユニット。前記軸体は、前記テーパ部を介して前記軸本体部の反対側に向けて突出形成された棒状部を備えていることを特徴とする請求項8記載の時計用軸受ユニット。前記軸体は、軸方向に沿って外径が一様に形成された軸本体部を備え、前記軸本体部が、前記軸受に支持されていることを特徴とする請求項1ないし請求項7の何れか1項に記載の時計用軸受ユニット。前記軸受は、前記軸本体部の周囲に配されるとともに、前記外輪との間で前記球体を保持する内輪を備え、前記軸体は、前記内輪を介して前記軸受に支持されていることを特徴とする請求項10記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記軸体の外周面に形成されていることを特徴とする請求項1記載の時計用軸受ユニット。前記軸体は、軸本体部と、前記軸本体部の軸方向端部に形成された先細り形状のテーパ部と、を有し、前記テーパ部に前記支持面が形成されていることを特徴とする請求項12記載の時計用軸受ユニット。隣接する前記支持面同士が前記周方向の両側で連設されていることを特徴とする請求項12または請求項13に記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記軸体の軸方向に対して傾斜する傾斜面に形成されていることを特徴とする請求項14記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記周方向の両側から内側に向かうに従い、前記軸体の径方向の内側に向けて湾曲する湾曲面に形成されていることを特徴とする請求項14記載の時計用軸受ユニット。前記軸体は、軸方向に沿って外径が一様に形成された軸本体部を備え、前記支持面は、前記軸本体部が径方向の内側に向けて窪んで形成された湾曲面であることを特徴とする請求項12記載の時計用軸受ユニット。軸中心に回転する軸体と、前記軸体を回転可能に支持する軸受と、を備えた時計用軸受ユニットであって、前記軸受は、前記軸体の周囲に配された内輪と、前記内輪の外周面に当接可能に前記内輪の周方向に沿って配された少なくとも3つ以上の球体と、前記内輪との間で前記球体を保持する外輪と、を備え、前記内輪には、前記周方向に沿って一定の間隔で前記球体をそれぞれ転動自在に支持する複数の支持面が形成されていることを特徴とする時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記軸体の接線方向に沿って配置されるとともに、軸方向の両側から内側に向かうに従い、径方向の内側に向けて湾曲し、隣接する前記支持面同士が前記周方向の両側で連設されていることを特徴とする請求項18記載の時計用軸受ユニット。前記支持面は、前記周方向の両側から内側に向かうに従い、径方向の内側に向けて湾曲していることを特徴とする請求項18または請求項19に記載の時計用軸受ユニット。隣接する前記支持面間には、径方向の外側に向けて膨出する膨出部が形成されていることを特徴とする請求項18記載の時計用軸受ユニット。前記外輪は、軸方向の両側から内側に向かうに従い、内径が漸次拡大するように形成されていることを特徴とする請求項17ないし請求項21の何れか1項に記載の時計用軸受ユニット。香箱、番車、がんぎ車、アンクル及びテンプを備えた時計のムーブメントであって、少なくとも前記テンプの軸受に、請求項1ないし請求項22の何れかに1項に記載の時計用軸受ユニットが用いられていることを特徴とするムーブメント。請求項23記載のムーブメントと、前記ムーブメントを内包するケーシングと、を備えていることを特徴とする携帯用時計。ところで、上述した玉軸受では、各球体間を一定のピッチ間距離内外輪の周方向における球体間の距離に保持する必要がある。各球体のピッチ間距離が異なると、軸体が軸受と回転接触する時に、ピッチずれによる軸受損失の変動が大きくなるとともに、軸体のトルク変動や回転周期の変動が大きくなり、時計の計時精度が悪化してしまう。そこで、一般的な玉軸受では、各球体を等間隔に配置した状態で保持するために、内外輪間にリテーナを設ける構成が知られている。しかしながら、携帯時計のような比較的小型の製品においては、それに組み込まれる玉軸受も微小なものとなる。そのため、玉軸受に組み込まれるリテーナの作製が困難であり、製造工数や製造コストの増加を招くという問題がある。そこで、本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、球体のピッチ間距離を一定に保持した上で、製造工数及び製造コストの削減を図ることができる時計用軸受ユニット、ムーブメント及び携帯用時計を提供するものである。本発明は、上述した課題を解決するために以下の手段を提供する。本発明に係る時計用軸受ユニットは、軸中心に回転する軸体と、前記軸体を回転可能に支持する軸受と、を備えた時計用軸受ユニットであって、前記軸受は、前記軸体の外周面に当接可能に前記軸体の周方向に沿って配された少なくとも3つ以上の球体と、前記軸体との間で前記球体を保持する外輪と、を備え、前記外輪及び前記軸体の何れか一方には、前記周方向に沿って一定の間隔で前記球体をそれぞれ転動自在に支持する複数の支持面が形成されていることを特徴としている。この構成によれば、外輪及び軸体の何れか一方に、軸体の周方向に沿って一定の間隔ピッチ間距離で球体をそれぞれ転動自在に支持する支持面を形成することで、軸体の回転時において、球体を周方向で位置決めした上で、軸体を回転可能に支持できる。これにより、軸体が軸受と回転接触する際の軸受損失を抑制できるとともに、軸体のトルク変動や回転周期の変動も低減できる。さらに、球体を一定のピッチ間距離に保持することができるので、外輪と軸体との間に別体のリテーナを設ける必要がない。そのため、リテーナの製造や組み付け等に関する工程が不要になるので、時計用軸受ユニットの製造工程の削減を図り、製造効率を向上できるとともに、時計用軸受ユニットの低コスト化が可能となる。また、前記支持面は、前記軸体の軸方向に対して傾斜する傾斜面とされ、前記複数の支持面は、前記周方向に沿って連続して配され、前記球体は、隣接する前記支持面間で保持されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面を軸方向に対して傾斜する傾斜面とすることで、軸体と外輪との間隔が軸方向に沿って狭くなるように形成されるため、球体の抜けを防止して、軸体と外輪との間に球体を確実に保持できる。また、隣接する前記支持面の接続部分は、前記軸体の径方向の外側に向けて膨出する曲面形状に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面の接続部分を角状に形成する場合と異なり、機械加工等により簡単に支持面同士を連続して配することができる。よって、更なる製造効率の向上及び低コスト化を図ることができる。また、前記支持面は、前記軸体の径方向に向けて湾曲する曲面形状に形成され、前記複数の支持面は、前記周方向に沿って連続して配され、前記球体は、前記支持面内に配置されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面を曲面形状に形成し、各支持面内に球体をそれぞれ配置することで、各球体を一定のピッチ間距離に維持した状態で、転動自在に保持できる。また、隣接する前記支持面との接続部は、前記軸体の軸方向と平行な平坦面に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面同士の接続部を角状に形成する場合に比べて、接続部の強度を確保できる。また、前記複数の支持面は、前記軸体の径方向に向けて突出する突起部をそれぞれ備え、隣接する前記突起部間に前記球体が保持されていることを特徴としている。この構成によれば、曲面形状の支持面に突起部を形成することで、各突起部間において各球体を一定のピッチ間距離に維持した状態で、転動自在に保持することができる。また、前記支持面は、前記外輪における前記軸体が挿通される貫通孔の内面に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、外輪における貫通孔の内面に支持面を形成することで、球体を一定のピッチ間距離に保持した状態で、軸体を回転可能に支持できる。この際、軸体に支持面を形成する場合に比べて組み付け易いので、製造効率をより向上できる。また、前記軸体は、軸本体部と、前記軸本体部の軸方向端部に形成された先細り形状のテーパ部と、を有し、前記軸体は、前記テーパ部を介して前記軸受に支持されていることを特徴としている。この構成によれば、内輪を設けることなく、軸体と外輪との軸方向スラスト方向及び径方向ジャーナル方向での位置決めが可能になるので、軸受損失の増加を抑制できるとともに、時計用軸受ユニットの小型化を図ることができる。また、前記軸体は、前記テーパ部を介して前記軸本体部の反対側に向けて突出形成された棒状部を備えていることを特徴としている。この構成によれば、時計用軸受ユニットに大きな衝撃が加わって、軸体と軸受とが軸方向で逆方向に相対移動した場合であっても、軸体が軸受から脱落するのを防止することができる。また、前記軸体は、軸方向に沿って外径が一様に形成された軸本体部を備え、前記軸本体部が、前記軸受に支持されていることを特徴としている。この構成によれば、軸体の中間部分軸本体部が軸受で支持されるので、軸体よりを安定して支持することができる。また、前記軸受は、前記軸本体部の周囲に配されるとともに、前記外輪との間で前記球体を保持する内輪を備え、前記軸体は、前記内輪を介して前記軸受に支持されていることを特徴としている。この構成によれば、内輪を介して軸体を支持することで、軸体をより安定して支持することができる。また、前記支持面は、前記軸体の外周面に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、軸体側に支持面を形成することで、球体を一定のピッチ間距離に保持した状態で、軸体を回転可能に支持できる。また、前記軸体は、軸本体部と、前記軸本体部の軸方向端部に形成された先細り形状のテーパ部と、を有し、前記テーパ部に前記支持面が形成されていることを特徴としている。この構成によれば、内輪を設けることなく、軸体と外輪との軸方向スラスト方向及び径方向ジャーナル方向での位置決めが可能になるので、軸受損失の増加を抑制できるとともに、時計用軸受ユニットの小型化を図ることができる。また、隣接する前記支持面同士が前記周方向の両側で連設されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面が周方向に沿って連続的に形成されるため、支持面が不連続の形状に比べ、支持面をより軸中心側へと深く形成することができる。そのため、支持面に支持される球体の球径を大きくすることができる。したがって、球体の製造コストを低減することができ、また軸受ユニットの組立容易性も向上する。また、前記支持面は、前記軸体の軸方向に対して傾斜する傾斜面に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、支持面を軸方向に対して傾斜する傾斜面とすることで、軸体と外輪との間隔が軸方向に沿って狭くなるように形成されるため、球体の抜けを防止して、軸体と外輪との間に球体を確実に保持できる。また、前記支持面は、前記周方向の両側から内側に向かうに従い、前記軸体の径方向の内側に向けて湾曲する湾曲面に形成されていることを特徴としている。この構成によれば、球体が支持面の内側に保持されることになるので、球体を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。また、前記軸体は、軸方向に沿って外径が一様に形成された軸本体部を備え、前記支持面は、前記軸本体部が径方向の内側に向けて窪んで形成された湾曲面であることを特徴としている。この構成によれば、球体が支持面の内側に保持されることになるので、球体を一定のピッチ間距離で保持し易くなるとともに、軸体の中間部分を支持する場合であっても、内輪を形成する必要がないので、製造工数及び部品点数の削減を図ることができる。また、軸中心に回転する軸体と、前記軸体を回転可能に支持する軸受と、を備えた時計用軸受ユニットであって、前記軸受は、前記軸体の周囲に配された内輪と、前記内輪の外周面に当接可能に前記内輪の周方向に沿って配された少なくとも3つ以上の球体と、前記内輪との間で前記球体を保持する外輪と、を備え、前記内輪には、前記周方向に沿って一定の間隔で前記球体をそれぞれ転動自在に支持する複数の支持面が形成されていることを特徴としている。この構成によれば、内輪の支持面により球体を保持できるため、外輪と内輪との間でピッチ間距離を一定に維持した状態で、球体を転動自在に保持できる。また、前記支持面は、前記軸体の接線方向に沿って配置されるとともに、軸方向の両側から内側に向かうに従い、径方向の内側に向けて湾曲し、隣接する前記支持面同士が前記周方向の両側で連設されていることを特徴としている。この構成によれば、球体が支持面の内側に保持されることになるので、球体を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。また、前記支持面は、前記周方向の両側から内側に向かうに従い、径方向の内側に向けて湾曲していることを特徴としている。この構成によれば、球体が支持面の内側により一層保持され易くなるので、球体を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。また、隣接する前記支持面間には、径方向の外側に向けて膨出する膨出部が形成されていることを特徴としている。この構成によれば、各膨出部間において各球体を一定のピッチ間距離に維持した状態で、転動自在に保持することができる。また、前記外輪は、軸方向の両側から内側に向かうに従い、内径が漸次拡大するように形成されていることを特徴としている。この構成によれば、外輪の軸方向端部で球体を軸方向で保持することができる。また、本発明に係るムーブメントは、香箱、番車、がんぎ車、アンクル及びテンプを備えた時計のムーブメントであって、少なくとも前記テンプの軸受に、上記本発明の時計用軸受ユニットが用いられていることを特徴としている。この構成によれば、上記本発明の時計用軸受ユニットを備えているので、振り角及び歩度の変動を抑制して、計時精度の高いムーブメントを提供できる。また、本発明に係る携帯用時計は、上記本発明のムーブメントと、前記ムーブメントを内包するケーシングと、を備えていることを特徴としている。この構成によれば、上記本発明の携帯用時計を備えているので、振り角及び歩度の変動を抑制して、計時精度の高い携帯用時計を提供できる。本発明に係る時計用軸受ユニットによれば、球体のピッチ間距離を一定に保持した上で、製造工数及び製造コストの削減を図ることができる。本発明に係るムーブメント及び携帯用時計によれば、振り角及び歩度の変動を抑制して、計時精度の高いムーブメントを提供できる。次に、本発明に係る時計用軸受の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、本実施形態では、時計用軸受ユニットが腕時計等の携帯用の機械式時計に用いられる場合について説明する。第1実施形態機械式時計図1は機械式時計のムーブメント表側の平面図であり、図2は香箱からがんぎ車の部分を示す概略部分断面図であり、図3はがんぎ車からテンプの部分を示す概略部分断面図である。なお、図1では一部の部品を省略し、受部材は仮想線で示している。図1~図3に示すように、機械式時計のムーブメント100は、ムーブメント100の基板を構成する地板102を有している。地板102の巻真案内穴102aには、巻真110が回転可能に組み込まれている。文字板104図2参照はムーブメント100に取り付けられる。一般に、地板102の両側のうち、文字板104が配される側をムーブメント100の裏側と称し、文字板104が配される側の反対側をムーブメント100の表側と称する。ムーブメント100の表側に組み込まれる輪列を表輪列と称し、ムーブメント100の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。なお、ムーブメント100にケーシング不図示を設けることにより携帯用時計として構成される。おしどり190、かんぬき192、かんぬきばね194、裏押さえ196を含む切換装置により、巻真110の軸線方向の位置が決められている。きち車112は巻真110の案内軸部に回転可能に設けられている。巻真110が、回転軸線方向に沿ってムーブメント100の内側に一番近い方の第1の巻真位置0段目にある状態で巻真110を回転させると、つづみ車の回転を介してきち車112が回転する。丸穴車114は、きち車112の回転により回転する。また、角穴車116は、丸穴車114の回転により回転する。角穴車116が回転することにより、香箱車120に収容されたぜんまい122図2参照を巻き上げる。二番車124は、香箱車120の回転により回転する。がんぎ車130は、四番車128、三番車126、二番車124の回転を介して回転する。香箱車120、二番車124、三番車126、四番車128は表輪列を構成する。表輪列の回転を制御するための脱進調速装置は、テンプ140と、がんぎ車130と、アンクル142と、を含む。二番車124の回転に基づいて、筒かな150図2参照が同時に回転する。筒かな150に取り付けられた分針152が分を表示する。筒かな150には、二番車124に対するスリップ機構が設けられている。筒かな150の回転に基づいて、日の裏車の回転を介して、筒車154が回転する。筒車154に取り付けられた時針156が時を表示する。香箱車120は、香箱歯車120dと、香箱真120fと、ぜんまい122と、を備えている。香箱真120fは、上軸部120aと、下軸部120bと、を含む。香箱真120fは、炭素鋼などの金属で形成されている。香箱歯車120dは黄銅などの金属で形成されている。二番車124は、上軸部124aと、下軸部124bと、かな部124cと、歯車部124dと、そろばん玉部124hと、を含む。二番車124のかな部124cは香箱歯車120dと噛み合うように構成されている。上軸部124a、下軸部124b及びそろばん玉部124hは、炭素鋼などの金属で形成されている。歯車部124dはニッケルなどの金属で形成されている。三番車126は、上軸部126aと、下軸部126bと、かな部126cと、歯車部126dと、を含む。三番車126のかな部126cは歯車部124dと噛み合うように構成されている。四番車128は、上軸部128aと、下軸部128bと、かな部128cと、歯車部128dと、を含む。四番車128のかな部128cは歯車部126dと噛み合うように構成されている。上軸部128aと、下軸部128bは、炭素鋼などの金属で形成されている。歯車部128dはニッケルなどの金属で形成されている。がんぎ車130は、上軸部130aと、下軸部130bと、かな部130cと、歯車部130dと、を含む。がんぎ車130のかな部130cは歯車部128dと噛み合うように構成されている。アンクル142は、アンクル体142dと、アンクル真142fと、を備えている。アンクル真142fは、上軸部142aと、下軸部142bとを含む。香箱車120は、地板102及び香箱受160に対して回転可能に支持されている。すなわち、香箱真120fの上軸部120aは、香箱受160に対して回転可能に支持される。香箱真120fの下軸部120bは、地板102に対して、回転可能に支持される。二番車124、三番車126、四番車128、がんぎ車130は、地板102及び輪列受162に対して回転可能に支持されている。すなわち、二番車124の上軸部124a、三番車126の上軸部126a、四番車128の上軸部128a、がんぎ車130の上軸部130aは、輪列受162に対して回転可能に支持される。また、二番車124の下軸部124b、三番車126の下軸部126b、四番車128の下軸部128b、がんぎ車130の下軸部130bは、地板102に対して、回転可能に支持される。アンクル142は、地板102及びアンクル受164に対して回転可能に支持されている。すなわち、アンクル142の上軸部142aは、アンクル受164に対して回転可能に支持される。アンクル142の下軸部142bは、地板102に対して、回転可能に支持される。香箱真120fの上軸部120aを回転可能に支持する香箱受160の軸受部と、二番車124の上軸部124aを回転可能に支持する輪列受162の軸受部と、三番車126の上軸部126aを回転可能に支持する輪列受162の軸受部と、四番車128の上軸部128aを回転可能に支持する輪列受162の軸受部と、がんぎ車130の上軸部130aを回転可能に支持する輪列受162の軸受部と、アンクル142の上軸部142aを回転可能に支持するアンクル受164の軸受部には、潤滑油が注油される。また、香箱真120fの下軸部120bを回転可能に支持する地板102の軸受部と、二番車124の下軸部124bを回転可能に支持する地板102の軸受部と、三番車126の下軸部126bを回転可能に支持する地板102の軸受部と、四番車128の下軸部128bを回転可能に支持する地板102の軸受部と、がんぎ車130の下軸部130bを回転可能に支持する地板102の軸受部と、アンクル142の下軸部142bを回転可能に支持する地板102の軸受部には、潤滑油が注油される。この潤滑油は、精密機械用油であるのが好ましく、いわゆる時計油であるのが特に好ましい。地板102のそれぞれの軸受部、香箱受160の軸受部、輪列受162のそれぞれの軸受部には、潤滑油の保持性能を高めるために、円錐状、円筒状、または円錐台状の油溜め部を設けるのが好ましい。油溜め部を設けると、潤滑油の表面張力により油が拡散するのを効果的に阻止することができる。地板102、香箱受160、輪列受162、アンクル受164は、黄銅などの金属で形成してもよいし、ポリカーボネートなどの樹脂で形成してもよい。テンプの構造次に、本実施形態のテンプの構造について説明する。図3に示すように、テンプ140は、てん真140a及びひげぜんまい140cを備えている。ひげぜんまい140cは、複数の巻き数をもったうずまき状螺旋状の形態の薄板ばねである。ひげぜんまい140cの内端部は、てん真軸本体部140aに固定されたひげ玉140dに固定され、ひげぜんまい140cの外端部は、テンプ受167に回転可能に取り付けられたひげ持受170に取り付けたひげ持170aを介してねじ締めにより固定されている。軸受180を内包した枠体166は、その外周部がテンプ受167に固定されている。また、緩急針168は、テンプ受167に回転可能に取り付けられている。さらに、テンプ140は、地板102及びテンプ受167に対して回転可能に支持されている。ここで、テンプ140は、中心軸線Cを中心に回転可能に構成されており、軸体143てん真140aの両端には細い軸部144,145が形成されている。下側裏側の軸部144は地板102に対して回転可能に支持されており、上側表側の軸部145は、軸受180に対して回転可能に支持されている。この軸体143と軸受180とで軸受ユニット時計用軸受ユニット105を構成している。軸受ユニット続いて、軸受ユニットについて説明する。図4は図3のA部拡大図であり、図5は図3のA部斜視図であり、図6は図5の平面図である。なお、図5,図6では、後述する枠体166及び弾性体182の記載を省略している。図4~図6に示すように、軸受ユニット105の軸受180は、中心軸線Cを中心に回転する軸体143の一端部上端部である軸部145側に設けられ、軸体143のスラスト方向軸方向及びラジアル方向径方向の移動を規制する軸受体181と、軸受体181の軸方向の移動を規制する弾性体182と、軸受体181及び弾性体182を内包する枠体166と、を備えている。なお、以下の説明では、中心軸線Cに沿った方向を軸方向とし、中心軸線Cに直交する方向を径方向とし、中心軸線C回りの方向を周方向とする。軸部145は、軸体143の一端部に軸方向外側に向かって突出形成されており、軸部145の軸方向外側端部から先細り形状に縮径された円錐形状のテーパ部147を備えている。軸受体181は、軸部145テーパ部147の外周面に当接可能に周方向に沿って配された複数例えば、3個の球体183と、球体183を転動自在に保持する外輪185と、を有している。外輪185は、円板形状の部材であり、その径方向中央部には軸方向に沿って貫通する貫通孔186が形成されている。この貫通孔186は、軸方向から見て正三角形状に形成され、その内面は3つの支持面187が周方向に沿って連続的に配されて構成されている。すなわち、各支持面187間は、それぞれの周方向の両端部で連設されており、隣接する支持面187によりなす角部各支持面187同士の接続部は鋭角に形成されている。また、支持面187が4つの場合は、隣接する支持面187によりなす角部各支持面187同士の接続部は直角となり、支持面187が5つ以上の場合は、隣接する支持面187によりなす角部各支持面187同士の接続部は鈍角となる。支持面187は、軸方向一端側上端側から他端側下端側に向けて広がる等脚台形状に形成されるとともに、軸方向一端側から他端側にかけて径方向外側に向けて傾斜する傾斜面とされている。これにより、貫通孔186は、一端開口部186a各支持面187の上底で囲まれた領域から他端開口部186b各支持面187の下底で囲まれた領域に向かうにつれ開口幅が漸次大きくなるように形成されている。なお、中心軸線Cと支持面187とのなす角度テーパ角度θ図4参照は15°≦θ≦75°、好ましくは15°≦θ≦30°程度に設定されている。また、外輪185の製作は、鍛造や打ち抜き、または切削加工等の機械加工や、MEMSMicroElectroMechanicalSystems技術等の1つであるフォトリソグラフィ技術等を利用して製造することが可能である。球体183は、貫通孔186の隣接する支持面187にそれぞれ当接した状態で保持されている。すなわち、各球体183は、正三角形状に形成された貫通孔186の角部内に収容された状態で転動自在に保持され、周方向に沿って等間隔に配置されている。上述した軸部145のテーパ部147は、貫通孔186内に配置されている。具体的に、テーパ部147は、他端開口部186b側から貫通孔186内に挿通されており、これにより、上述した各球体183は、貫通孔186の隣接する支持面187と、テーパ部147の外周面と、の3つの接点に当接した状態で保持されている。さらに、図4に示すように、外輪185における外周面枠体166との接触面185aには、軸方向に略平行に形成された第1ガイド面185bが周方向に沿って形成されている。同じく、枠体166の内周面166aには、第1ガイド面185bに略当接する第2ガイド面166bが形成されている。第1ガイド面185bと第2ガイド面166bとの隙間はごくわずかであり、例えば30μm以下に設定されている。第2ガイド面166bも第1ガイド面185bと同様に、軸方向に略平行に周方向に沿って形成されている。このように、第1ガイド面185b及び第2ガイド面166bを形成することにより、軸受ユニット105に衝撃が加わったときに枠体166に対して外輪185がスラスト方向に移動摺動できるように構成されている。弾性体182は、例えば金属で形成された板バネ部材で構成されている。弾性体182は、枠体166における軸受体181の軸方向外側に支持固定されている。弾性体182は軸受体181を軸体143方向軸方向内側方向に付勢する付勢力Fを有しており、軸受ユニット105に衝撃が加わっていない状態において、この付勢力Fは、軸受体181の球体183と軸部145のテーパ部147とを当接させ、かつ、軸部145軸体143が中心軸線Cを中心に回転できるような付勢力を有している。つまり、弾性体182は与圧機構として構成されている。枠体166は、略円筒状に形成されており、軸受体181及び弾性体182を内包可能な貫通孔188が形成されている。また、枠体166の内周面166aには、周方向に沿って弾性体182の周縁部が嵌合支持される溝部189が全周に亘って形成されている。さらに、枠体166の外周面166cが、テンプ受167図3参照の内周面に圧入固定されるように構成されている。図7はテンプ及び軸受を示す斜視図であり、図8は図7の軸受を示す分解斜視図である。ここで、弾性体182の構成及び枠体166に弾性体182を支持固定する構成について一例を用いて説明する。例えば、図7,図8に示すように、弾性体182は、軸受体181の外側端面181aに略当接される内輪部182aと、内輪部182aから径方向外方へ向かって放射状に複数形成されたバネ部182bと、を備えている。図7,図8では、バネ部182bが周方向に略等間隔に3箇所形成されている。また、枠体166の一方の面166eには、弾性体182のバネ部182bの先端を挿通可能な切欠部166fが、バネ部182bの形状に合わせて複数形成されている。そして、この切欠部166fと、枠体166の内周面166aに形成された溝部189と、は繋がっている。つまり、バネ部182bの先端を切欠部166fの位置に合わせて挿通させることにより、バネ部182bの先端を溝部189に配することができる。そして、この状態で弾性体182を枠体166に対して周方向に回転させてバネ部182bの先端を溝部189に支持固定することにより、弾性体182のバネ部182bを枠体166に支持固定することができるようになっている。上述のように構成された軸受180は、通常は軸体143軸部145が中心軸線Cを中心に回転している。このとき、軸受体181には球体183が配されているため、軸部145はスムーズに軸中心に回転することができる。ここで、軸受ユニット105に外部からの衝撃が加わった場合、枠体166に対して軸受体181がスラスト方向に移動しようとする。なお、軸受体181のラジアル方向への移動は、第1ガイド面185b及び第2ガイド面166bが形成されているため規制されている。このとき、軸受体181の軸方向外側に弾性体182が配されているため、軸受体181の軸方向への移動量は規制される。また、軸受ユニット105に対する衝撃が収まると、弾性体182の付勢力F及び第1ガイド面185bが第2ガイド面166bにガイドされることにより、軸受体181は元の位置に戻る。さらに、本実施形態では、外輪185の貫通孔186の開口部形状を正三角形状に形成し、貫通孔186の内面を構成する3つの支持面187のうち、隣接する支持面187と、軸部145のテーパ部147と、の間で球体183をそれぞれ転動自在に保持する構成とした。この構成によれば、軸体143の回転時において、球体183は隣接する支持面187間で支持された状態で転動するので、外輪185により球体183を周方向で位置決めした上で、軸体143を回転可能に支持できる。これにより、貫通孔186の内面によって球体183を一定のピッチ間距離に保持することができるので、軸体143が軸受181と回転接触する際の軸受損失を抑制できるとともに、軸体143のトルク変動や回転周期の変動も低減できる。よって、振り角及び歩度の変動を抑制して、ムーブメント100携帯用時計の計時精度を安定させることができる。しかも、本実施形態の軸受ユニット105では、貫通孔186の内面によって球体183を一定のピッチ間距離に保持することができるので、別体のリテーナを設ける必要がない。そのため、リテーナの製造や組み付け等に関する工程が不要になるので、軸受ユニット105の製造工程の削減を図り、製造効率を向上できるとともに、軸受ユニット105の低コスト化が可能となる。また、支持面187を軸方向に対して傾斜する傾斜面とすることで、他端開口部186bから一端開口部186aに向かうにつれ開口幅が漸次小さくなるように形成されるため、球体183の抜けを防止して、支持面187とテーパ部147との間に球体183を確実に保持できる。さらに、例えば軸部145に支持面を形成する場合に比べて組み付け易いので、製造効率をより向上できる。また、本実施形態の軸受ユニット105は、軸体143がテーパ部147を介して外輪185に支持されているため、内輪を設けることなく、軸体143と外輪185との軸方向スラスト方向及び径方向ジャーナル方向での位置決めが可能になる。そのため、軸受損失の増加を抑制できるとともに、軸受ユニット105の小型化を図ることができる。なお、上述した実施形態では、各支持面187同士の接続部を鋭角に構成した場合について説明したが、これに限らず、図9に示すように、軸体143の径方向の外側に向けて膨出する曲面部190としても構わない。この構成によれば、機械加工等により簡単に貫通孔186を形成することができるので、更なる製造効率の向上及び低コスト化を図ることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。図10は第2実施形態の軸受ユニットを示す斜視図であり、図11は図10のB-B線に沿う断面図である。なお、図10及び図11においては、上述した枠体166及び弾性体182の記載を省略している。図10,図11に示すように、本実施形態の軸受体281外輪285の貫通孔286は、一端開口部286aから他端開口部286bに向かうにつれ径が漸次大きくなる略円錐台形状に形成されている。具体的に、貫通孔286の内面は、3つの支持面287内面が周方向に沿って配されて構成されている。支持面287は、軸方向一端側から他端側にかけて曲率半径及び周方向における長さが長くなる曲面形状に形成されるとともに、軸方向一端側から他端側にかけて径方向外側に向けて傾斜する傾斜面とされている。また、各支持面287の周方向端部には、支持面287の径方向内側に向かって膨出する突起部288が形成されている。これら突起部288は、半円錐台形状に形成されたものであり、軸方向一端側から他端側にかけて曲率半径及び周方向における長さが長くなる曲面形状に形成されている。各突起部288は、周方向に沿って等間隔に配されており、隣接する突起部288と支持面287とに囲まれるように、球体183が保持されている。この構成によれば、曲面形状の支持面287に突起部288を形成することで、軸体143の回転時において、球体183は支持面287、及び隣接する突起部288間で支持された状態で転動するので、外輪185により球体183を周方向で位置決めした上で、軸体143を回転可能に支持できる。すなわち、各突起部288間において各球体183を一定のピッチ間距離に配置した状態で、転動自在に保持することができる。これにより、上述した第1実施形態と同様の効果を奏することができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。図12は第3実施形態の軸受ユニットを示す斜視図であり、図13は図12のC-C線に沿う断面図である。なお、図12及び図13においては、上述した枠体166及び弾性体182の記載を省略している。上述した第1,2実施形態では、軸受体181,281により軸体143の一端部分軸部145のテーパ部147を支持する場合について説明したが、本実施形態では軸体343の中間部分を支持する場合について説明する。図12,図13に示すように、本実施形態の軸受体381は、中心軸線Cと同軸上に配置された外輪385及び内輪391と、外輪385及び内輪391の間であって、周方向に沿って配された複数例えば、3個の球体183と、を備えている。軸体343は、軸方向に沿って外径が一様に形成された円柱部343a軸本体部を備え、この円柱部343aの外周面に内輪391が圧入固定されている。内輪391は、軸体343が圧入される圧入孔391aを有する円筒形状のものであり、その外周面には球体183を支持する支持面391bが形成されている。支持面391bは、軸方向一端部及び他端部から軸方向中間部に向けて内輪391の外径が漸次縮小するように形成されたくびれ状の湾曲面であり、周方向全周に亘って形成されている。外輪385の貫通孔386は、軸方向から見て三叉状に形成され、その内面は3つの支持面387が軸体343の周方向に沿って連続的に配されて構成されている。各支持面387は、軸方向から見て略半長円形状に形成されるとともに、軸方向一端部及び他端部から軸方向中間部に向けて外径が漸次拡大する湾曲面を構成している。また、各支持面387の周方向端部同士は連設されて、軸体343の径方向内側に向けて突出する突出部392を構成している。すなわち、突出部392は、周方向に沿って等間隔で3箇所に配置されている。そして、周方向において隣接する突出部392間で、かつ径方向において内輪391の支持面391bと外輪385の支持面387との間に、それぞれ球体183が転動自在に保持されている。この場合、軸受体381の軸方向端面における外輪385と内輪391との径方向における間隔は、球体183の外径よりも小さく設定されており、外輪385及び内輪391の軸方向端部で球体183を軸方向で保持している。この構成によれば、外輪385及び内輪391の支持面387,391bにより、軸体343の軸方向及び径方向において球体183を保持できる。さらに、各支持面387の接続部分が軸体343の径方向内側に向けて突出する突出部392を構成し、これら突出部392間に球体183が配されることで、軸体343の周方向において球体183を保持できる。これにより、ピッチ間距離を一定に維持した状態で、球体183を転動自在に保持できる。よって、上述した実施形態と同様の効果を奏することができる。また、内輪391を介して軸体343を支持することで、軸体343をより安定して保持できる。なお、本実施形態では、軸体343と内輪391とを別体で設ける構成について説明したが、これに限らず軸体343と内輪391とを一体に形成しても構わない。また、本実施形態は、軸体343の中間部分に限らず、外径が一様に形成された円柱部343aであれば構わない。また、上述した第3実施形態では、突出部392の先端を鋭角に形成した場合について説明したが、これに限らず、図14に示すように、突出部392の先端を軸方向に沿う平坦面に形成しても構わない。この構成によれば、突出部392を鋭角に形成する場合に比べて、突出部392の強度を確保できる。なお、本発明の技術範囲は、上述した各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した実施形態に種々の変更を加えたものを含む。すなわち、上述した実施形態で挙げた構成等はほんの一例に過ぎず、適宜変更が可能である。例えば、上述した第1,2実施形態では、軸部145の先端部において、円錐形状のテーパ部147を形成した場合について説明したが、これに限られない。図15に示すように、軸部145の先端部に軸方向外側軸部145とは反対側に向けて径方向内側に湾曲しながら漸次先細る先細り部447を形成しても構わない。この場合、先細り部447を、先端が外輪185の貫通孔186を貫通する長さに形成することで、衝撃により軸受体181が軸方向に沿って移動しても軸部145が軸受体181から外れてしまうことはない。その結果、時計の計時機能が停止してしまうのを防止することができるとともに、脱落した軸部145を元の位置に戻す修理作業が生ずるのを防止することができる。また、図16に示すように、テーパ部147の端部から軸方向外側軸部145とは反対側に向けて突出する棒状部448を形成しても構わない。この場合、棒状部448が外輪185の貫通孔186を貫通する長さに形成することで、衝撃により軸受体181が移動しても軸部145が軸受体181から外れてしまうことはない。また、図17に示すように、貫通孔186の支持面187の形状は、適宜設計変更が可能である。例えば、図17aに示すテーパ形状に限らず、図17bに示す曲面形状でも構わない。支持面187を曲面形状に形成した場合、支持面187の曲率半径は、球体183の半径に対して1倍より大きく、5倍以下の大きさに設定することが好ましい。また、図17cに示すように、大径部187aと、段差部187bを介して大径部187aよりも内径が縮径した小径部187cと、で構成され、大径部187aの内面と段差部187bとの二点で球体183を保持するようにしても構わない。この場合、大径部187aと段差部187bとがなす角度λは、90°≦λ≦150°に設定することが好ましい。また、上述した実施形態では、外輪側に球体183を保持する支持面を形成した場合について説明したが、これに限らず、軸体側に支持面を形成しても構わない。図18,図19に示す軸受体581は、外輪585の径方向中央部に一端開口部586aから他端開口部586bに向かうにつれて、径が漸次大きくなる略円錐台形状の貫通孔586が形成されている。一方、軸部545には、軸方向外側端部から突出する三角錐形状のテーパ部547が形成されている。このテーパ部547は、軸方向外側に向かって先細る三角形状の支持面587が軸部545の周方向に沿って連続的に配されて構成されている。そして、テーパ部547は貫通孔586内に配置されている。これにより、上述した各球体183は、貫通孔586の内面と、テーパ部547の各支持面587と、の2つ接点に当接した状態で保持される。この構成によれば、支持面587を軸部545側に形成した場合であっても、上述した各実施形態と同様の効果を奏することができる。なお、上述した図17~図19に示す実施形態では、テーパ部547の支持面587を軸方向に交差する平坦面に形成した場合について説明したが、これに限られない。例えば、図20に示すように、軸部603テーパ部601の支持面602をそれぞれ周方向の両側から内側に向かうに従い、径方向支持面602の法線方向の内側に向けて窪んだ湾曲面に形成しても構わない。さらに、図21に示す軸部613テーパ部611のように、支持面612を、それぞれの周方向の両側から内側に向かうに従い、径方向支持面612の法線方向の内側に向けてV溝状に窪み形成しても構わない。これらのような構成により、球体183が支持面602,612の内側に保持されることになるので、球体183を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。また、隣接する支持面602,612同士を周方向の両側で連設させることで、支持面602,612が周方向に沿って連続的に形成されるため、支持面が不連続の形状に比べ、支持面602,612をより軸中心側へと深く形成することができる。そのため、支持面602,612に支持される球体183の球径を大きくすることができる。したがって、球体183の製造コストを低減することができ、また軸受ユニットの組立容易性も向上する。また、上述した図17~21に示す実施形態では、支持面が周方向に沿って連続的に配されている各支持面の周方向両側同士が連設されている構成について説明したが、これに限られない。例えば、図22に示すように、軸部623テーパ部621における隣接する支持面622間に間隔を空けても構わない。具体的には、隣接する支持面622間に軸部623の曲率半径と同等の曲率半径を有する接続部624を設けても構わない。この構成によれば、支持面622を、例えば上述した図20に示す支持面602の曲率半径と同等に形成した場合に、支持面622を軸部623の中心軸線Cから径方向の外側へ遠ざけることができるので、テーパ部621の外径を確保できる。そのため、軸部623の剛性を高めることができる。なお、接続部624は、軸方向に沿う平坦面等でも構わない。また、図23,図24に示す実施形態では、軸部633の先端側に円錐形状に形成されたテーパ部631を有し、テーパ部631における側面の周方向に沿って等間隔に複数の突起部634が形成されている。これら突起部634は、テーパ部631の母線を軸方向とする半円柱形状に形成され、径方向側面の法線方向の外側に向けて突出している。そして、各突起部634間が球体183を支持する支持面632を構成している。この構成によれば、隣接する突起部634と支持面632とに囲まれるように、球体183が保持されるため、球体183を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。図25は第4実施形態の軸受体を示す平面図であり、図26は図25のD-D線に沿う断面図である。本実施形態では、内輪側に支持面が形成されている点で、上述した各実施形態と相違している。図25,図26に示すように、本実施形態の軸受体641は、中心軸線Cと同軸上に配置された外輪642及び内輪643と、外輪642及び内輪643の間であって、周方向に沿って配された複数例えば、3個の球体183と、内輪643の圧入孔643a内に圧入固定された軸体644と、を備えている。軸体644は、軸方向に沿って外径が一様に形成された円柱部軸本体部644aを備えている。外輪642は、円筒形状に形成され、その内面642aレース面は軸方向の両側から内側に向かうに従い外輪642の内径が漸次拡径する湾曲面に構成されている。内輪643は、軸体644が圧入固定された圧入孔643aを有するとともに、高さ方向が軸方向に一致するように形成された三角柱形状のものであり、外輪642の内側に配置されている。そして、内輪643の各側面は、外輪642との間で球体183を保持するための支持面645を構成している。各支持面645は、軸方向の両側から内側に向けて径方向の内側に窪む湾曲面をなしており、内輪643全体としてくびれ状に形成されている。また、各支持面645における周方向の端部同士は連設されており、隣接する支持面645のなす角部は径方向の外側に向けて鋭角に突出している。そして、周方向において隣接する角部間であって、かつ径方向において内輪643の支持面645と外輪642の内面642aとの間に、それぞれ球体183が転動自在に保持されている。この場合、外輪642及び内輪643の軸方向の端面における外輪642と内輪643との径方向における間隔は、球体183の外径よりも小さく設定されており、外輪642及び内輪643における軸方向の端部で球体183を軸方向で保持している。この構成によれば、内輪643の支持面645により球体183を保持できるため、外輪642と内輪643との間でピッチ間距離を一定に維持した状態で、球体183を転動自在に保持できる。よって、上述した実施形態と同様の効果を奏することができる。なお、上述した第4実施形態では、軸方向の両側から内側に向かうに従い、径方向の内側に窪む湾曲面に支持面645を形成したが、これに加えて、図27に示すように、周方向の両側から内側に向かうにつれ径方向の内側に窪む湾曲面に支持面655を形成しても構わない。また、上述した実施形態では、内輪を角柱形状例えば、三角柱に形成し、各側面を支持面として構成したが、これに限らず、例えば、内輪を六角形状等に形成し、各側面のうち、1つおきの側面を支持面として構成しても構わない。また、内輪側に支持面を形成する構成として、以下に示す構成を採用しても構わない。図28は軸受体の平面図であり、図29は斜視図ある。図28,図29に示す内輪663は、軸体644が圧入固定された圧入孔663aを有する円筒形状をなしている。内輪663の側面は、軸方向の両側から内側に向かうに従い径方向の内側に向けて窪む湾曲面をなしている。また、内輪663には、側面の周方向に沿って等間隔に複数の膨出部666が形成されている。これら膨出部666は、軸方向が中心軸線Cと平行に配された半円柱形状に形成され、径方向側面の法線方向の外側に向けて膨出している。そして、各膨出部666間が球体183を支持する支持面665を構成している。この構成によれば、隣接する膨出部666と支持面665とに囲まれるように、球体183が保持されるため、球体183を一定のピッチ間距離で保持し易くなる。ここで、図24~図29に示す構成では、内輪に形成された支持面と外輪との間で球体を保持する構成について説明したが、軸体と外輪との間に内輪を介さず球体を保持しても構わない。具体的に、図30に示す構成では、軸体674の円柱部軸本体部674aにおける外周面の周方向に沿って等間隔に複数の支持面675が形成されている。これら支持面675は、円柱部674aが径方向の内側に向けて半球状に刳り貫かれた湾曲面に形成され、これら各支持面675と外輪642図28参照との間に球体183が保持されている。この構成によれば、球体183が支持面675の内側に保持されることになるので、球体183を一定のピッチ間距離で保持し易くなるとともに、内輪を形成する必要がないので、製造工数及び部品点数の削減を図ることができる。なお、上述した各実施形態では、3つの支持面により、3つの球体183を保持する構成について説明したが、これに限らず、球体183の数に対応して支持面を形成し、3つ以上の球体を保持する構成としても構わない。さらに、外輪と軸部との間にシール部材を設けても構わない。さらに、上述した各実施形態を適宜組み合わせても構わない。また、上述した各支持面の形状は、外輪や内輪との間に球体が保持できる形状であれば、平坦面、湾曲面、溝状等、適宜設計変更が可能である。"