"固体撮像素子用の撮像レンズであって、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りと、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する第1レンズと、光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する第2レンズと、光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する第3レンズと、光軸近傍で像側に凸面を向けた正の屈折力を有するメニスカス形状の第4レンズと、光軸近傍で像側に凹面を向けた負の屈折力を有する第5レンズを配置したことを特徴とする撮像レンズ。前記第3レンズは、光軸から離れるに従って、周辺では負から正のパワーに変化する両面非球面で形成され、レンズ系全体の焦点距離をf、第3レンズの焦点距離をf3としたときに、以下の条件式1を満足することを特徴とする請求項1記載の撮像レンズ。-0.05<f/f3<0.01前記第3レンズの物体側の曲率半径をr5、像側の面の曲率半径をr6としたときに、以下の条件式2、3を満足することを特徴とする請求項2記載の撮像レンズ。0.9<r5/r6<1.221.2<r5/f3前記第5レンズの焦点距離をf5、レンズ系全体の焦点距離をfとしたときに、以下の条件式4を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の撮像レンズ。-0.8<f5/f<-0.34前記第5レンズの物体側の曲率半径をr9、像側の面の曲率半径をr10としたときに、以下の条件式5を満足することを特徴とする請求項4記載の撮像レンズ。5.0<r9/r10<10.05前記第5レンズの物体側の曲率半径をr9、像側の面の曲率半径をr10としたときに、以下の条件式6を満足することを特徴とする請求項4記載の撮像レンズ。-7.0<r9/r10<-2.06前記第1レンズと前記第2レンズの合成焦点距離をf12,前記第3レンズと前記第4レンズと前記第5レンズの合成焦点距離をf345としたときに、以下の条件式7を満足することを特徴とする請求項1記載の撮像レンズ。0.1<f12/f345<0.57前記開口絞りの直径をEPD、レンズ全系の焦点距離をfとしたときに、以下の条件式8を満足することを特徴とする請求項7記載の撮像レンズ。2.0<f/EPD<2.88しかしながら、上記特許文献1及び特許文献2記載の撮像レンズは、5枚レンズの構成にすることによって高性能化を目指しているが、レンズ系の全長が長いため、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立を図ることは困難である。また、ガラス材料を使用しているため低コスト化の実現にも課題が残る。本発明は、前述した事情に鑑み、小型且つ高性能で、低コスト化にも対応可能な固体撮像素子用撮像レンズを得ること目的とする。上記課題を解決するために、本発明による撮像レンズは、固体撮像素子用の撮像レンズであって、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りと、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する第1レンズと、光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する第2レンズと、光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する第3レンズと、光軸近傍で像側に凸面を向けた正の屈折力を有するメニスカス形状の第4レンズと、光軸近傍で像側に凹面を向けた負の屈折力を有する第5レンズを配置して構成した。上記の構成において、第1レンズ及び第2レンズは必要なパワーの発生と色収差の補正を大局的に実施し、第3~第5レンズは、主として非点収差及び像面湾曲の補正を実施している。第2レンズを光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する形状にすることによって、球面収差を良好に補正することが可能になり、第3レンズを光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有する形状とし、僅かなパワーを持たせることによって、全系のパワーに対する影響を抑えながら、軸外の収差特にコマ収差および像面湾曲を良好に補正している。また、開口絞りを第1レンズの物体側に配置することにより、CRAChiefRayAngleの制御を容易にしている。即ち、テレセントリック性が要求される撮像素子に対して光線入射角度の制御を容易にするとともに、光量が低下する周辺部分の光量確保を実現している。また、それぞれのレンズ形状、及びそれぞれのレンズの屈折力を最適にバランスさせることにより小型で高性能な撮像レンズを実現している。上記構成の撮像レンズにおいて、第3レンズは光軸から離れるに従って、周辺では負から正のパワーに変化する両面非球面で形成され、レンズ系全体の焦点距離をf、第3レンズの焦点距離をf3としたときに、以下の条件式1を満足することが望ましい。-0.05<f/f3<0.01条件式1は第3レンズのパワーを規定するものであり、小型化とコマ収差及び像面湾曲を良好に補正するための条件である。条件式1の上限値0.0を超えると、小型化には有利になるが、ペッツバール和がプラス側に変化して像面が物体側に湾曲することになり、好ましくない。一方、下限値-0.05を下回ると、第3レンズの負パワーが大きくなり過ぎ、小型化に不利になるとともに、全系の焦点距離を所望の値に納めることが困難になる。また、上記構成の撮像レンズにおいて、前記第3レンズの物体側の曲率半径をr5、像側の面の曲率半径をr6としたときに、以下の条件式2、3を満足することが望ましい。0.9<r5/r6<1.221.2<r5/f3上記条件式2は、第3レンズの形状を規定するための条件である。本発明では、第2レンズと第3レンズとの間隔、及び第3レンズと第4レンズとの間隔を極力小さくすることによって小型化を実現している。即ち、第3レンズの物体側の面と像側の面の基本曲率半径の比を1.0近傍に設定している。さらに、レンズ中心部と周辺部との肉厚の差を小さくするとともに、物体側の面及び像側の面の非球面サグ量の変化を極力抑えている。条件式2の上限値1.2を超えたり、下限値0.9を下回ると、どちらも偏肉度が増し、第3レンズが占有する体積が増加するため好ましくない。また、上記条件式3の下限値1.2を下回ると、この面のサグ量が大きくなる傾向となり、第3レンズの占有する体積が増すため、小型化が困難になる。上記構成の撮像レンズにおいては、前記第5レンズの焦点距離をf5、レンズ系全体の焦点距離をfとしたときに、以下の条件式4を満足することが望ましい。-0.8<f5/f<-0.34条件式4は良好な光学性能を維持しながら、光学全長を短縮するための条件である。第5レンズの負のパワーを比較的大きくすることによって、所謂テレフォトタイプの構成に出来るため、小型化に寄与する。条件式4の上限値-0.3を超えると、第5レンズの負のパワーが大きくなり過ぎ、全長の短縮化には有利であるものの、製造誤差に対する感度が高くなり、安定した大量生産には不利な形状となる。一方、下限値-0.8を下回ると、第5レンズの負のパワーが小さくなり過ぎるため、全長の短縮化が困難となる。また、上記構成の撮像レンズにおいて、前記第5レンズの物体側の曲率半径をr9、像側の面の曲率半径をr10としたときに、以下の条件式5を満足することが望ましい。5.0<r9/r10<10.05上記条件式5は、第5レンズにおいて、球面収差を良好に補正しつつ、全長短縮と製造誤差に対する感度を緩和させるための条件である。第5レンズの物体側の面を凸面に、像側の面を凹面にして、球面収差に対する第5レンズの影響が最小限になるよう、ベンディングにて形状を決定する。条件式5の上限値10.0を超えると第5レンズの像側の面のパワーが強くなりすぎ、この面で発生する収差が大きくなる収差係数の絶対値が大きくなる為、製造誤差に対する感度が敏感になり、好ましくない。一方、下限値5.0を下回ると、第5レンズの負のパワーが弱くなり、テレフォト性が弱くなることから、全長短縮に不利になる。また、上記構成の撮像レンズにおいて、前記第5レンズの物体側の曲率半径をr9、像側の面の曲率半径をr10としたときに、以下の条件式6を満足することが望ましい。-7.0<r9/r10<-2.06条件式6は第5レンズにおいて、全長短縮を図りながら、諸収差の増大、製造誤差に対する感度の上昇を最小限に収めるための条件である。第5レンズを光軸近傍で両凹レンズとし、かつ物体側の面のパワーを弱くすることにより、球面収差に対する第5レンズの影響を最小限に抑えることが可能になる。加えて、物体側の面が凸面、像側の面が凹面の構成よりも更なる小型化が可能となる。条件式6の上限値-2.0を超えると第5レンズの物体側の面の曲率半径が小さくなりすぎ、この面における高次収差の発生量が大きくなって、収差補正が困難になると共に、この面の製造誤差に対する感度が上昇するため好ましくない。一方、下限値-7.0を下回ると、第5レンズの像側の曲率半径が相対的に小さくなりすぎて、この面の製造誤差に対する感度が上昇するため好ましくない。上記構成の撮像レンズにおいては、前記第1レンズと前記第2レンズの合成焦点距離をf12,前記第3レンズと前記第4レンズと前記第5レンズの合成焦点距離をf345としたときに、以下の条件式7を満足することが望ましい。0.1<f12/f345<0.57条件式7は、テレフォト性を維持して全長を短縮し、かつ収差補正を良好に行う為の条件である。第1レンズ及び第2レンズの合成パワーを第3レンズ~第5レンズの合成パワーに比較して強くすることにより、テレフォト性正レンズは物体側、負レンズは像面側の傾向を強めることが出来、全長短縮に寄与する。条件式5の上限値0.5を超えると、第1レンズ及び第2レンズの合成パワーが弱くなりすぎ、全長短縮が困難になる。一方下限値0.1を下回ると、第1レンズ及び第2レンズの合成パワーが強くなりすぎ、主光線角度の制御が困難になる。また、上記構成の撮像レンズにおいて、前記開口絞りの直径をEPD、レンズ全系の焦点距離をfとしたときに、以下の条件式8を満足することが望ましい。2.0<f/EPD<2.88上記条件式8は、撮像レンズの小型化を図りつつ、Fナンバーを小さくするための条件である。上限値の2.8を超えると、レンズ系全体の焦点距離に対して開口径が小さくなるため、小型化には有利になるが、撮像素子に対する明るさが不十分となる。一方、下限値2.0を下回ると、レンズ全系の焦点距離に対して開口径が大きくなるため、Fナンバーが小さくなり明るい撮像レンズを構成することができるものの、小型化が困難になる。なお、全てのレンズはプラスチック材料で構成することが望ましい。全てのレンズをプラスチック材料で構成することによって、大量生産が可能となり、低コスト化が望める。また、本発明では、主な色収差補正を第2レンズで実施しており、第2レンズにはポリカーボネートのようなアッべ数の小さな材料を採用し、その他の第1レンズ、第3レンズ、第4レンズ、第5レンズはすべて同一のシクレオレフィンポリマー系のプラスチック材料を採用している。撮像レンズを構成するプラスチックレンズに、出来る限り同一のプラスチック材料を採用することで、製造工程が容易になる。本発明の撮像レンズによれば、撮像レンズの小型化と良好な収差補正との両立が図られ、各種の収差が良好に補正された小型の撮像レンズを低コストで提供することができる。以下、本発明を具体化した実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1、図3はそれぞれ、本発明の第1の実施形態の実施例1、2に対応するレンズ断面図を示したものである。いずれの実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは実施例1のレンズ断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。図1に示すように、第1の実施形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りS、第1レンズL1と、第2レンズL2と、第3レンズL3と、第4レンズL4と、第5レンズL5とが配列されて構成されている。第5レンズL5と像面との間には、カバーガラスIRが配置されている。なお、このカバーガラスは、割愛することも可能である。第1レンズL1は物体側と像側に凸面を向けた両凸レンズであり、第2レンズL2は光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するレンズであり、第3レンズL3は光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するレンズであり、第4レンズL4は光軸近傍で像側に凸面を向けた正の屈折力を有するメニスカス形状のレンズであり、第5レンズL5は光軸近傍で像側に凹面を向けた負の屈折力を有するメニスカス形状のレンズである。また、第3レンズL3は中心部で僅かな負のパワーを有しているが、光軸から離れるに従って、周辺では負から正のパワーに変化する両面非球面で形成されている。第1の実施形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式1~5,7、8を満足するように構成されている。-0.05<f/f3<0.010.9<r5/r6<1.221.2<r5/f3-0.8<f5/f<-0.345.0<r9/r10<10.050.1<f12/f345<0.572.0<f/EPD<2.88但し、f:レンズ系全体の焦点距離f3:第3レンズL3の焦点距離r5:第3レンズL3の物体側の面の曲率半径r6:第3レンズの像側の面の曲率半径f5:第5レンズL5の焦点距離r9:第5レンズの物体側の面の焦点距離r10:第5レンズの像側の面の焦点距離f12:第1レンズL1と第2レンズL2の合成焦点距離f345:第3レンズL3と第4レンズL4と第5レンズL5の合成焦点距離EPD:開口絞の直径また、本実施の形態では、必要に応じて、各レンズのレンズ面を非球面で形成している。これらレンズ面に採用する非球面形状は、光軸方向の軸をZ、光軸に直交する方向の高さをH、円錐係数をk、非球面係数をA4、A6、A8、A10としたとき、次式により表される。なお、後述の第2の実施の形態に係る撮像レンズにおいても、必要に応じて、各レンズのレンズ面を非球面で形成しており、これらレンズ面に採用する非球面形状は、本実施の形態と同様に、以下に示す式によって表わされる。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの実施例を示す。各実施例において、fはレンズ系全体の焦点距離を、FnoはFナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、iは物体側より数えた面番号を示し、Rは曲率半径を示し、dは光軸に沿ったレンズ面間の距離面間隔を示し、Ndはd線に対する屈折率を、νdはd線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号iの後にアスタリスクの符号を付加して示すこととする。なお、後述の第2の実施の形態に係る撮像レンズにおいても、同様とする。実施例1の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表1に示す。実施例1における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0044r5/r6=1.100r5/f=11.787f5/f=-0.649r9/r10=8.719f12/f345=0.172f/EPD=2.405このように、実施例1による撮像レンズは条件式1~5,7、8を満たしている。図2は実施例1の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら収差図には、587.56nm、656.27nm、486.13nmの各波長に対する収差量を示す。非点収差図には、サジタル像面Sにおける収差量とタンジェンシャル像面Tにおける収差量とをそれぞれ示す図4、図6、図8、図10、図12において同じ。図2に示されるように、実施例1に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は5.49mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。実施例2の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表2に示す。実施例2における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0009r5/r6=1.020r5/f=10.568f5/f=-0.681r9/r10=6.610f12/f345=0.225f/EPD=2.40このように、実施例2による撮像レンズは条件式1~5,7、8を満たしている。図4は実施例2の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。図4に示されるように、実施例2に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は5.49mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。次に、本発明を具体化した第2の実施形態について、図面を参照しながら説明する。図5、図7、図9、図11はそれぞれ、第2の実施形態の実施例3~6に対応するレンズ断面図を示したものである。いずれの実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは実施例3のレンズ断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。図5に示すように、第2の実施形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、開口絞りS、第1レンズL1と、第2レンズL2と、第3レンズL3と、第4レンズL4と、第5レンズL5とが配列されて構成されている。第5レンズL5と像面との間には、カバーガラスIRが配置されている。なお、このカバーガラスは、割愛することも可能である。第1レンズL1は物体側と像側に凸面を向けた両凸レンズであり、第2レンズL2は光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するレンズであり、第3レンズL3は光軸近傍で物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するレンズであり、第4レンズL4は光軸近傍で像側に凸面を向けた正の屈折力を有するメニスカス形状のレンズである。ここまでの構成は第1の実施形態と同様である。第5レンズL5は光軸近傍で物体側と像側に共に凹面を向けた両凹形状のレンズとした点で第1の実施形態と異なっている。また、第1の実施形態と同様に、第3レンズL3は中心部で僅かな負のパワーを有しているが、光軸から離れるに従って、周辺では負から正のパワーに変化する両面非球面で形成されている。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式1~4、6~8を満足するように構成されている。-0.05<f/f3<0.010.9<r5/r6<1.221.2<r5/f3-0.8<f5/f<-0.34-7.0<r9/r10<-2.060.1<f12/f345<0.572.0<f/EPD<2.88但し、f:レンズ系全体の焦点距離f3:第3レンズL3の焦点距離r5:第3レンズL3の物体側の面の曲率半径r6:第3レンズの像側の面の曲率半径f5:第5レンズL5の焦点距離r9:第5レンズの物体側の面の曲率半径r10:第5レンズの像側の面の曲率半径f12:第1レンズL1と第2レンズL2の合成焦点距離f345:第3レンズL3と第4レンズL4と第5レンズL5の合成焦点距離EPD:開口絞の直径実施例3の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表3に示す。実施例3における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0091r5/r6=1.059r5/f=2.147f5/f=-0.442r9/r10=-6.617f12/f345=0.273f/EPD=2.54このように、実施例3による撮像レンズは条件式1~4、6~8を満たしている。図6は実施例3の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。図6に示されるように、実施例3に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は4.56mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。実施例4の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表4に示す。実施例4における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0097r5/r6=1.059r5/f=2.121f5/f=-0.436r9/r10=-6.617f12/f345=0.286f/EPD=2.65このように、実施例4による撮像レンズは条件式1~4、6~8を満たしている。図8は実施例4の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。図8に示されるように、実施例4に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は4.59mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。実施例5の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表5に示す。実施例5における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0095r5/r6=1.059r5/f=2.123f5/f=-0.423r9/r10=-2.56f12/f345=0.345f/EPD=2.54このように、本実施例5による撮像レンズは条件式1~4、6~8を満たしている。図10は実施例5の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。図10に示されるように、実施例5に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は4.55mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。実施例6の撮像レンズについて、基本的なレンズデータを表6に示す。実施例5における各条件式の値を以下に示す。f/f3=-0.0094r5/r6=1.037r5/f=1.339f5/f=-0.431r9/r10=-6.34f12/f345=0.342f/EPD=2.52このように、実施例5による撮像レンズは条件式1~4、6~8を満たしている。図12は実施例6の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差像面湾曲mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。図12に示されるように、実施例5に係る撮像レンズによれば、各種の収差が良好に補正される。しかも、第1レンズL1の物体側の面から像面までの空気換算距離は4.54mmと短くなっており、撮像レンズの小型化も好適に図られている。したがって、本実施の形態に係る撮像レンズを、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、セキュリティカメラ、車載カメラ、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、当該カメラ等の高機能化と小型化の両立を図ることができる。"