"長手方向に沿って転動体転走溝が形成されるとともに、所定の曲率半径で湾曲した軌道部材と、前記軌道部材に沿って往復運動する移動部材と、前記軌道部材と前記移動部材との間に介在される複数の転動体とを備え、前記移動部材は、前記転動体転走溝と対向する負荷転動体転走溝と、転動体戻し通路と、前記負荷転動体転走溝と前記転動体戻し通路とをつなぐ方向転換路を備える運動案内装置において、前記転動体戻し通路は、前記移動部材の往復方向に沿って湾曲して形成されたことを特徴とする運動案内装置。請求項1に記載の運動案内装置において、前記転動体戻し通路又は前記方向転換路は、前記軌道部材に対向する前記移動部材の表面に開口して形成されたことを特徴とする運動案内装置。請求項1又は2に記載の運動案内装置において、前記移動部材は、前記転動体を前記方向転換路に導入する掬い上げ部を備えることを特徴とする運動案内装置。請求項1から3のいずれか1項に記載の運動案内装置において、前記移動部材は、前記軌道部材に組み合わされる組合手段を備えることを特徴とする運動案内装置。しかしながら、従来の運動案内装置の構成によると、直線部と曲線部によって形成された軌道部材に適用するために、曲線部において、軌道部材の湾曲を吸収できるように移動部材と軌道部材との間にクリアランスを設けていた。従って、軌道部材を所定の曲率半径で湾曲させた場合、十分に荷重を負荷することができず、所定の曲率半径で一定に湾曲した軌道部材を用いた場合、転動体戻し通路は、移動部材に直線状の貫通孔を穿孔することで形成し、方向転換路は、移動部材の長手方向の両端に取り付けられる側蓋に形成して無限循環を実現する必要があった。貫通孔によって転動体戻し通路を形成した場合、軌道部材の曲率が大きくなるにつれて、移動部材の長手方向の長さに制限を受けてしまい、移動部材の寸法に影響を与えることなく定格荷重を上げることができず、また、求められる定格荷重に応じて、移動部材や側蓋を大型に設計する必要が生じ、製造コストの抑制を図ることが難しいといった課題があった。本発明は、上記課題を解決するために成されたものであって、軌道部材を所定の曲率半径で湾曲させた場合であっても、移動部材の長手方向の長さに制限を受けることなく、移動部材をコンパクトに設計することができ、製造コストの抑制を図ることができる運動案内装置を提供することを目的とする。本発明に係る運動案内装置は、長手方向に沿って転動体転走溝が形成されるとともに、所定の曲率半径で湾曲した軌道部材と、前記軌道部材に沿って往復運動する移動部材と、前記軌道部材と前記移動部材との間に介在される複数の転動体とを備え、前記移動部材は、前記転動体転走溝と対向する負荷転動体転走溝と、転動体戻し通路と、前記負荷転動体転走溝と前記転動体戻し通路とをつなぐ方向転換路を備える運動案内装置において、前記転動体戻し通路は、前記移動部材の往復方向に沿って湾曲して形成されたことを特徴とする。本発明によれば、転動体戻し通路を移動部材の往復方向に沿って湾曲して形成しているので、軌道部材の曲率を大きく設計した場合であっても、定格荷重を上げることができるとともに、移動部材をコンパクトに設計することができ、製造コストの抑制を図ることができる。[第1の実施形態]以下、本発明に係る運動案内装置の実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の実施形態は、各請求項に係る発明を限定するものではなく、また、実施形態の中で説明されている特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に必須であるとは限らない。図1は、本発明の第1の実施形態に係る運度案内装置を示す斜視図であり、図2は、移動部材を示す斜視図であり、図3は、図1におけるA-A断面図である。図1に示すように、本実施形態に係る運動案内装置1は、長手方向に沿って延びる軌道部材10と、この軌道部材10に沿って往復運動する移動部材20と、軌道部材10と移動部材20の間に配列して介在された複数の転動体30...を備えている。軌道部材10は、所定の曲率半径で円弧状に湾曲して形成されており、移動部材20と対向する外周面に長手方向に沿って転動体転走溝11が形成されている。転動体転走溝11は、断面が転動体の曲率半径よりも若干大きな曲率半径の2つの円弧からなる所謂ゴシックアーチ形状に形成されている。また、軌道部材10の内外周面に挟まれるように貫通した締結孔12が形成されており、締結孔12にボルト等の締結手段を用いてベース等に固定することができるようになっている。次に、図2に示すように、移動部材20は、軌道部材10の所定の曲率半径で円弧状の湾曲に対応して、略同一形状に湾曲して形成されている。また、軌道部材10の転動体転走溝11と対向する移動部材の内周面には、負荷転動体転走溝21と、転動体戻し通路22と、負荷転動体転走溝21と転動体戻し通路22の両端をそれぞれつなぐ一対の方向転換路23,23が開口して形成されている。なお、負荷転動体転走溝21と転動体戻し通路22とは、移動部材20の長手方向に沿ってそれぞれ移動部材20の湾曲に応じて湾曲して形成されている。また、負荷転動体転走溝21と方向転換路2323並びに転動体戻し通路22は、一連に形成されており、負荷転動体転走溝21,方向転換路23,23及び転動体戻し通路22によって環状の無限循環路が形成されている。さらに、移動部材20は、移動部材20の内外周面に挟まれるように貫通したボルト締結孔26が形成されており、案内対象物をボルト締結孔26を介して固定することができるようになっている。このような移動部材20は、例えば鋳造によって負荷転動体転走溝21と転動体戻し通路22と方向転換路23とを一体に形成し、金型から取り出した後に所定の精度を確保するために負荷転動体転走溝21,転動体戻し通路22及び方向転換路23にボールエンドミル等で溝研削加工を施して製造することができるため、部品点数や加工コストを抑制することができ、製造コストを抑制することができる。次に、図3を参照して、本実施形態に係る運動案内装置1の無限循環路について説明を行う。図3に示すように、負荷転動体転走溝21は、転動体転走溝11と同様に断面が転動体の曲率半径よりも若干大きな曲率半径の2つの円弧からなる所謂ゴシックアーチ形状に形成されているとともに、転動体30の半径よりも大きく、且つ直径よりも小さな深さに形成されている。このような構成により、負荷転動体転走溝21を転走する転動体30が負荷を受けることができ、且つ転動体30の円滑な循環を実現できる。これに対し、転動体戻し通路22は、転動体戻し通路22を転走する転動体30が軌道部材10と接触しないように、転動体30の直径よりも大きい深さで形成されている。このように構成することにより、負荷転動体転走溝21を転走する転動体30は負荷を受けると共に、転動体戻し通路22を転走する転動体30は負荷を受けないで無限循環を実現することができる。なお、移動部材20には、負荷転動体転走溝21を転走する転動体30を方向転換路23に導入するための掬い上げ部が形成されている。掬い上げ部は、方向転換路の先端に形成されており、方向転換路の内方に向かって徐々に幅の狭くなる溝によって形成された舟底接線掬いに形成されている。この掬い上げ部は、転動体30の一方端を転動体転走溝11が抱え込み、他方端を方向転換路が抱え込むように構成されており、方向転換路23と軌道部材10が協働して負荷転動体転走溝を転走する転動体の両側面を抱え込んで方向転換路内に導くように形成されている。また、軌道部材10が湾曲して形成されているので、転動体30は、軌道部材10の接線方向に放出されることとなる。このように掬い上げ部を舟底接線掬いに形成することにより、転動体30の循環が円滑になり、抵抗の変動抑制や掬い上げ部の耐久性の向上を図ることができる。このように構成された運動案内装置1は、転動体戻し通路22が軌道部材10と略同一形状の曲率半径で湾曲して形成されているので、移動部材20が転動体30から負荷を受ける範囲である負荷転動体転走溝21の転動溝有効角を大きく形成した場合であっても、移動部材20の長手方向の長さに制限を受けることなく定格荷重を上げることができる。[第2の実施形態]以上説明した第1の実施形態に係る運動案内装置1では、軌道部材10に対して単一の移動部材20を用いた場合について説明を行った。次に説明する第2の実施形態に係る運動案内装置2は、第1の実施形態とは異なる形態を有する実施例について説明を行うものである。なお、上述した第1の実施形態の場合と同一又は類似する部材については、同一符号を付して説明を省略する。図4は、第2の実施形態に係る運動案内装置2を示す斜視図である。図4に示すように第2の実施形態に係る運動案内装置2は、軌道部材10aの長手方向に沿って2条の転動体転走溝11a,11bがそれぞれ平行に形成されている。また、移動部材20が転動体転走溝11a,11bにそれぞれ対応するように組み合わされている。なお、移動部材20の構成は上述した第1の実施形態に係る運動案内装置1と同様である。このように、本実施形態に係る運動案内装置2は、軌道部材10aに2つの移動部材20,20を組み合わせているので、各移動部材20,20を取付相手部材のインターフェースとすることで、軌道部材と移動部材とをそれぞれ1つずつで構成した場合に比べて、回転角度を倍にすることができるので、限られたスペースで大きな荷重を受けることができ、且つ一定回転させることができる。また、本実施形態に係る運動案内装置2は、2つの移動部材20,20にそれぞれ別々の案内対象物を取り付けることができるので、2つの案内対象物をそれぞれ案内することができるように構成することもできる。[第3の実施形態]以上説明した第1及び第2の実施形態に係る運動案内装置1,2では、移動部材20の軌道部材10,10aと対向する側面に転動体戻し通路22を形成した場合について説明を行った。次に説明する第3の実施形態に係る運動案内装置3は、第1及び第2の実施形態とは異なる形態を有する運動案内装置の実施例について説明を行うものである。なお、上述した第1および第2の実施形態の場合と同一又は類似する部材については、同一符号を付して説明を省略する。図5は、第3の実施形態における運動案内装置を示す斜視図である。図5に示すように第3の実施形態に係る運動案内装置3は、転動体戻し通路22a,22aが移動部材20aと軌道部材10aの対向する側面と反対側の側面に形成されている。さらに、転動体戻し通路22a,22aは蓋部材25で閉塞されており、転動体戻し通路22a,22aを転走する転動体30が脱落しないようになっている。また、移動部材20aの長手方向の両端部には側蓋24,24がそれぞれ取り付けられている。側蓋24の移動部材20aと対向する面には、円弧状の図示しない方向転換路が形成されており、負荷転動体転走溝21を転走した転動体30を転動体戻し通路22aに導入することで無限循環を実現している。このように、第3の実施形態に係る運動案内装置3は、負荷転動体転走溝21と転動体戻し通路22aとを異なる側面に形成しているので、移動部材20aを大型化することなく複数条の負荷転動体転走溝21及び転動体戻し通路22aを形成することができる。[第4の実施形態]以上説明した第1及から第3の実施形態に係る運動案内装置1,2,3では、移動部材20が軌道部材10,10aに沿って往復運動する場合について説明を行った。次に説明する第4の実施形態に係る運動案内装置4a~4dは、第1から第3の実施形態とは異なる形態を有する運動案内装置の実施例について説明を行うものである。なお、上述した第1から第3の実施形態の場合と同一又は類似する部材については、同一符号を付して説明を省略する。図6は、第4の実施形態における運動案内装置を示す断面図であり、aは、移動部材20bが軌道部材10bから脱落しないように移動部材20bに組合手段を形成した断面図であり、bからdはその変形例を示す断面図である。図6aに示すように、本実施形態に係る運動案内装置4は、移動部材20bを断面コ字状に形成し、移動部材20bの凹部に軌道部材10bを組み合わせている。また、軌道部材10bは、転動体転走溝11b,11bが両側面に形成されており、移動部材20bのコ字状の内周面には、転動体転走溝11b,11bに対向する負荷転動体転走溝21b,21bがそれぞれ形成されている。また、転動体戻し通路22b,22bは、第1の実施形態に係る運動案内装置1において説明した移動部材20と同様に、軌道部材10bと対向する側面に開口して形成されている。本実施形態に係る運動案内装置4は、移動部材20bを断面コ字状に形成しているので、軌道部材10bに対して脱落を防止する組合手段として機能させることができる。また、図6bからdに示すように、組合手段は他の形状によって実現することもできる。bに示すように、移動部材20に貫通孔を形成し、例えばボルト40によって移動部材20と軌道部材10を組み合わせても構わない。この場合、運動案内装置4aを案内対象物に組み付けた後、ボルト40を取り外せば、移動部材20と軌道部材10とを相対的に往復運動させることができるようになるとともに、案内対象物に移動部材20が組み付けられているので、軌道部材10から移動部材20が脱落することを防止することができる。さらに、cに示すように、軌道部材10に径方向に突出する突起13を形成し、移動部20cに該突起13と係合する係止爪40aを一体に形成して移動部材20cを軌道部材10cから脱落することを防止することもできる。またさらに、dに示すように、係止爪40bを移動部材20と別体に形成することもできる。このように、本実施形態に係る運動案内装置は、移動部材に軌道部材と組み合わされる組合手段を備えているので、運動案内装置を案内対象物に組み付ける際に軌道部材に移動部材を確実に保持することができ、組付作業性を向上させることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限られることはなく、本発明の要旨を変更しない範囲において、種々の変更が可能である。例えば、本実施形態では、転動体転走溝及び負荷転動体転走溝はゴシックアーチ形状に形成した場合について説明したが、これらの形状はこれに限られず、転動体30の半径よりも若干大きな曲率を有する単一の円弧、所謂サーキュラアーク形状に形成しても構わない。また、転動体にはボールのほか、円筒状のローラを用いても構わない。この場合、軌道部材及び移動部材には転動体転走面及び負荷転動体転走面が形成される。その様な変更又は改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれうることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。"