複数の硬質板とゴム板とを交互に積層一体化してなる積層ゴム支承体において、前記積層ゴム支承体の一次形状係数をS1、二次形状係数をS2、前記ゴム板のせん断弾性率をGN/mm2としたときに、aS1≧32bS2≧4.7c0.50>G≧0.44の条件を満足するように構成されていることを特徴とする積層ゴム支承体。前記硬質板の厚さをT1、前記ゴム板の厚さをT2としたときに、d10≧T1/T2>05の条件を満足するように構成されていることを特徴とする請求項1記載の積層ゴム支承体。前記硬質板および前記ゴム板の中央に中心孔が設けられ、前記中心孔には弾性材が充填されていることを特徴とする請求項1または請求項2記載の積層ゴム支承体。前記中心孔に充填される前記弾性材の体積をV1、前記中心孔の容積をV2としたときに、e1.2≧V1/V2≧1.0の条件を満足するように構成されていることを特徴とする請求項3記載の積層ゴム支承体。本発明は、積層ゴム支承体の高面圧化に際し、免震建物の固有周期については4秒以上を維持し、さらに高面圧化によって座屈特性等が低下しない、面圧依存性を改善した積層ゴム支承体を提供することを目的としている。本発明の第1の態様である積層ゴム支承体は、複数の硬質板とゴム板とを交互に積層一体化してなる積層ゴム支承体において、積層ゴム支承体の一次形状係数をS1、二次形状係数をS2、ゴム板のせん断弾性率をGN/mm2としたときに、aS1≧32、bS2≧4.7、c0.50>G≧0.44の条件を満足するように構成されているものである。本発明の第2の態様である積層ゴム支承体は、第1の態様である積層ゴム支承体において、硬質板の厚さをT1、ゴム板の厚さをT2としたときに、d10≧T1/T2>05の条件を満足するように構成されているものである。本発明の第3の態様は、第1の態様または第2の態様である積層ゴム支承体において、硬質板および前記ゴム板の中央に中心孔が設けられ、該中心孔には弾性材が充填されているものである。本発明の第4の態様は、第3の態様である積層ゴム支承体において、中心孔に充填される弾性材の体積をV1、前記中心孔の容積をV2としたときに、e1.2≧V1/V2≧1.0の条件を満足するように構成されているものである。本発明の第1の態様乃至第4の態様の積層ゴム支承体によれば、次のような効果がある。第1に、積層ゴム支承体の一次形状係数S1を32以上、二次形状係数S2を4.7以上、ゴム板を構成するゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.50>G≧0.44N/mm2とすることで、ゴム状弾性体の水平剛性による固有周期の短周期化を抑え、かつ面圧依存性を改善することができ、その結果、圧縮方向の許容応力度長期面圧を15N/mm2以上に設定することが可能となり、十分な性能を有する積層ゴム支承体を提供することができ、さらに、圧縮方向の許容応力度長期面圧を15N/mm2以上とすることで、固有周期Tが4秒以上の免震建物を確実に提供することができる。第2に、ゴム板の厚さに対する硬質板中間鋼板の厚みを05超と厚くすることで、硬質板中間鋼板に剛性及び強度を持たせ、曲げ変形の抑制と局部的な応力集中の緩和を図り、高面圧化での挙動を安定させ、面圧依存性を小さくすることができる。第3に、積層ゴム支承体の形成時に、硬質板とゴム板の中央に設けた中心孔に弾性材を充填することで、製造時における中心孔は維持したうえで、建築物を支承する際には、中心孔が無い状態を模擬して一次形状係数S1を大きくすることができる。また、中心孔への弾性材の充填により、積層ゴム支承体の変形時においてゴム状弾性体が中心孔内にはみ出すことを抑制し、水平剛性の面圧依存性を改善することができる。以下、本発明の積層ゴム支承体の好ましい実施の形態例について、図面を参照して説明する。図1は本発明における積層ゴム支承体の一実施例の断面図を示している。なお、同図において、図4と同一の部分には同一の符号が付されている。図1において、本発明の積層ゴム支承体は、複数のゴム板1と鋼板のような金属材からなる硬質板中間鋼板2とを交互に積層し加硫接着してなる免震積層体9と、免震積層体9の上下両側に当該免震積層体9を挟持するように配置される連結鋼板3a、3bと、連結鋼板3a、3bの上下両側にそれぞれ重ねられ、ボルト5a、5bを介して連結鋼板3a、3bに取付けられるフランジ4a、4bとを備えている。なお、図中、符号6は、硬質板2およびゴム板1の中央に設けられる製造時の位置決め用の中心孔、8a、8bはフランジ4a、4bの外周縁側に円周方向に沿って等間隔で設けられた取付ボルト穴を示している。このような構成の積層ゴム支承体は、下部側のフランジ4bを介して例えば基礎等の下部構造体10bに取付けられ、上部側のフランジ4aを介して例えば建築物等の上部構造体10aに取付けられる。ここで、本実施例においては、免震積層体9としていわゆる中間鋼板露出型のものが使用されている。具体的には、硬質板2の外周縁側が荷重を支えるゴム板1の外周縁側より径方向外方に突出するように配置されている。このような中間鋼板露出型の免震積層体によれば、各ゴム層ゴム板1および中間鋼板硬質板2の整列が人目でわかるため、品質管理が容易となり、また、成型時の熱伝導が従来に比べて均一化されるため、各ゴム層ゴム板1に加わる熱履歴が均質化され、良好な特性と接着性能を得ることができる。さらに、安定した形状との相乗効果により、積層ゴムゴム板1の命である荷重支承能力、安定した変形、および水平剛性のきわめて少ない依存性を実現させることができる。また、当該免震積層体9の外周には、必要により、長期耐久性に優れた合成ゴムの後巻き等により形成される保護層7を設けることができる。このような保護層7を設けた場合には、酸素、紫外線、オゾンおよび湿度等の劣勢因子から保護し、耐久性を更に向上させることができる。なお、保護層7は、後から別途取り付けるため、中間鋼板露出型による免震積層体の効果は損なわれない。次に、従来の問題点をクリアし、面圧依存特性を改善した高面圧タイプの積層ゴム支承体を提供するための構成について説明する。先ず、本発明においては、積層ゴム支承体の高面圧化における面圧依存性の改善に際し、圧縮限界強度σBの算出式における各パラメータの調整に加えて、次のような構成が付加されている。第1に、積層ゴム支承体の一次形状係数S1を32以上、二次形状係数S2を4.7以上とした上で、免震建物の固有周期T等を考慮してゴムのせん断弾性率Gを050N/mm2>G≧044N/mm2としている。ここで、ゴムのせん断弾性率Gを050N/mm2未満としたのは、ゴムのせん断弾性率Gが050N/mm2を超えると、ゴム板1ばねが硬くなることで、固有周期Tが短くなり、応答特性が悪くなるからである。また、ゴムのせん断弾性率Gを044N/mm2以上としたのは、圧縮方向の許容応力度長期面圧を15N/mm2以上とし、かつ風揺れ等の影響やクリープ量の増加を招くことを抑えるためである。このように、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを050N/mm2>G≧044N/mm2とすることにより、固有周期Tを4秒以上としたうえで、圧縮限界強度σBを大きくすることができる。ここで、積層ゴム支承体の二次形状係数S2は5以上とすることが好ましい。二次形状係数S2を5以上とすることで、座屈や曲げ変形を起こしにくい安定した積層ゴム支承体が提供できる。上記のように、一次形状係数S1、二次形状係数S2、ゴム板のせん断弾性率Gを所定の条件に設定することは、積層ゴム支承体に中心孔を設けた構成は無論、中心孔が無い積層ゴム支承体の構成式1におけるD2=0においてもゴム状弾性体の水平剛性による固有周期の短周期化を抑え、かつ面圧依存性を改善することに有効である。第2に、本発明においては、ゴム板1の厚さT2に対する硬質板2中間鋼板の厚さT1の比を大きくすることで、すなわち、硬質板2中間鋼板の厚さT1を、10≧T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することで、硬質板2中間鋼板に剛性及び強度を持たせ、曲げ変形の抑制と局部的な応力集中の緩和を図り、高面圧化での挙動を安定させ、面圧依存性を小さくすることができる。ここで、ゴム板1の厚さに対する硬質板2中間鋼板の厚さの比が05以下の場合、高面圧化での挙動が不安定になり、面圧依存性が大きくなってしまう。ゴム板1の厚さT1に対して硬質板2中間鋼板の厚さT2の比を10超とした場合、硬質板2中間鋼板の厚さとゴム板1の厚さの比を10以下とした同じ外径の積層ゴム支承体と比べ、積層ゴム支承体の重量が増し、搬送及び据え付け作業効率の低下やコストアップを招いてしまう。特に、ゴム板1と硬質板2中間鋼板は20~30層程度を交互に積層するため、硬質板2中間鋼板の厚さ増による重量増の影響は大きく、このため、T1/T2は、0.85≧T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することがより好ましい。このように、硬質板2中間鋼板の厚さを10≧T1/T2>0.5の条件、より好ましくは0.85≧T1/T2>0.5の条件を満足するように構成することで、座屈特性の低下を抑えるための最低限の硬質板中間鋼板の厚さを設定することができる。この点に関し、上記のT1/T2については、日本建築学会大会学術講演梗概集2010年9月福岡大学、昭和電線デバイステクノロジーにおいて、積層ゴム支承体を15N/mm2で、せん断ひずみ±100~300まで圧縮せん断試験を実施した結果、硬質板中間鋼板の厚さ/ゴム板の厚さ、すなわちT1/T2が05超であれば、硬質板中間鋼板の厚さが変形性能や座屈性能に影響しないことが報告されている。このように、ゴム板1の厚さT2に対する硬質板2中間鋼板の厚さT1を10≧T1/T2>0.5の条件、より好ましくは0.85≧T1/T2>0.5の条件を満足する構成とすることは、積層ゴム支承体に中心孔を設けた構成、中心孔が無い構成式1におけるD2=0のいずれにおいても座屈特性の低下を抑えるのに有効となる。また、日本建築学会大会学術講演梗概集1997年9月昭和電線電纜において、硬質板中間鋼板の外周縁が露出した積層ゴム支承体と、被覆ゴムで硬質板中間鋼板の外周面を被覆した積層ゴム支承体を作製し、水平剛性の面圧依存性を評価し、水平剛性に関して、硬質板中間鋼板の外周縁を露出させた構成の方が面圧依存性が小さいことが報告されている。さらに、面圧依存性を改善するには、硬質板中間鋼板の外周縁を露出させた構成の積層ゴム支承体が好ましい。第3に、本発明においては、免震支承体の中心孔6に弾性材Rが充填されている。すなわち、本発明における免震支承体は円筒状の金型内に、ゴム板1と硬質板2中間鋼板を積層し、一体に成型、加硫接着して形成されるところ、上述したように、製造時加硫の加熱、加硫時のエア抜き、積層工程から加硫工程に至る各製造段階における硬質板2中間鋼板の位置決めのために中心孔6が設けられている。そして、ゴム板1と硬質板2中間鋼板の位置決め後、中心孔6から金型のスライドピン不図示を抜くことにより当該中心孔6に弾性材Rを充填することができる。このように、本発明においては、建築物を支承する際には、中心孔6が無い状態を模擬して一次形状係数S1を大きくしている。また、中心孔6への弾性材Rの充填により、積層ゴム支承体の変形時においてゴム板1を構成するゴム状弾性体が中心孔6内にはみ出すことを抑制し、水平剛性の面圧依存性を改善することができる。中心孔6に充填される弾性材Rとしては、ゴム材や粘弾性を有する樹脂材等があげられる。ゴム材としては、ゴム板1と同一または同質のゴムが好ましいが、ゴム板1の材質と異なるゴム材としてもよい。また充填は、例えば中心孔6から金型のスライドピン不図示を抜いた後に、中心孔に液体状のゴム等の弾性材を流し込み硬化させてもよいし、あるいは、柔軟性を有し、ここでは、円柱状に加工された弾性材を中空孔に挿入してもよい。この際、弾性材の体積をV1、中心孔の容積をV2としたときに、1.2≧V1/V2≧1.0、好ましくは、1.2≧V1/V2≧1.01となるようにするのが好適である。このように、中心孔6の内壁と充填した弾性材Rが密接することで、積層ゴムのはらみ出しが抑えられる。弾性材の体積V1と中心孔の容積V2の比を1.2≧V1/V2≧1.01とする場合、例えば、発泡系のゴム材や発泡性ウレタン樹脂等の弾性材を充填し、中心孔内で膨張させて硬化させたり、中心孔の容積に対して、1.01~1.2倍の体積で成形した弾性材を中空孔に圧入してもよい。また、積層ゴム支承体におけるゴムの温度収縮を利用し、加硫成形後、温度が高い状態、つまり中心孔が冷却後の容積V2に収縮する前に、例えば室温に冷却された体積V1の弾性材を挿入して充填させてもよい。弾性材の体積V1と中心孔の容積V2の比V1/V2が1.2倍を超えるとフランジ4a、4bにそりが発生する虞がある。[実施例]本発明の実施例1として、天然ゴム系積層ゴム支承体を用い、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.44N/mm2とし、中心孔6に弾性材Rとしてゴム材を充填した直径800mmの積層ゴム支承体を作製し、実施例2として、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.44N/mm2とし、中心孔を設けない直径800mmの積層ゴム支承体を作製した。また、比較例として、天然ゴム系積層ゴム支承体を用い、ゴム状弾性体のせん断弾性率Gを0.44N/mm2とし、中心孔6を維持した積層ゴム支承体中心孔6に弾性材Rを充填しない積層ゴム支承体を作製した。表1には、実施例1、2および比較例の各積層ゴム支承体の概要が示されている。なお、実施例1、2および比較例とも積層ゴム支承体における硬質板2中間鋼板は鋼板からなる金属板で形成し、その厚さは4.5mmとし、硬質板2中間鋼板の厚さ/ゴム板1の厚さの比、すなわち、T1/T2を0.75とした。また、平成12年度建設省告示に基づく、圧縮方向の許容応力度長期面圧は、実施例1、2および比較例とも15N/mm2となる。さらに、免震建物の固有周期Tは、実施例1、2および比較例とも4秒となり、要求されている周期時間を満たしている。これらの実施例1、2および比較例について、水平剛性の面圧依存性を評価した。表2は、せん断ひずみ±100または±300における面圧依存性の低下率を示している。図2は、せん断ひずみ±100における面圧と水平剛性変化率との関係を示す説明図、図3は、せん断ひずみ±300における面圧と水平剛性変化率との関係を示す説明図である。水平剛性の面圧依存性の評価表2および図2より、せん断ひずみ±100における水平剛性では、面圧150kgf/cm2を基準として、例えば面圧300kgf/cm2下で、実施例1、2では10の低下、比較例では15の低下と本願発明の実施例では5の改善がみられた。また、実施例1、2とも各面圧下において同様の面圧依存性の低下率を示すことがわかる。また、表2および図3より、せん断ひずみ±300における水平剛性では、せん断ひずみ±100、面圧150kgf/cm2の水平剛性値を基準として比較すると、例えば面圧300kgf/cm2下で、実施例1、2では50の低下、比較例では65の低下と、本願発明の実施例では15の改善がみられた。また、実施例1、2とも各面圧下において同様の面圧依存性の低下率を示すことがわかる。つまり、圧縮方向の許容応力度長期面圧および免震建物の固有周期Tの値が同じ積層ゴム支承体でおいて、本願発明の実施例1、2は、比較例と比べて面圧依存性が改善されており、逆に比較例における面圧依存性の低下率まで許容した場合には、実施例1、2における積層ゴム支承体により大きな圧縮方向の許容応力度長期面圧を負荷することができる。以上のように、本発明によれば、積層ゴム支承体の一次形状係数S1、二次形状係数S2、ゴム板のせん断弾性率GN/mm2の各パラメータの調整に加えて、必要により中心孔への弾性材の充填、および硬質板の厚さをT1とゴム板の厚さをT2の比T1/T2を所定の条件とすることで、面圧依存性の改善が達成できた。また、面圧依存性の改善により、圧縮方向の許容応力度長期面圧を15N/mm2以上に設定することも可能となり、十分な性能を備える積層ゴム支承体を提供することができる。さらに、圧縮方向の許容応力度長期面圧15N/mm2以上とすることにより、免震建物の固有周期Tを確実に4秒以上維持できる積層ゴム支承体を提供することができる。