蒸気の流れを許可もしくは遮断または加減もしくは遮断する弁体を有する蒸気弁と、前記弁体を駆動する油圧シリンダと、前記油圧シリンダを駆動する作動油の流れを許可もしくは遮断または加減もしくは遮断する第一電磁弁と、前記油圧シリンダ内の作動油を廃棄する開放状態または前記油圧シリンダ内の油圧を保持する閉鎖状態に開閉可能な放出弁と、前記放出弁を閉鎖する作動油の流れを遮断または許可する第二電磁弁と、前記第二電磁弁に向かう作動油の流れを遮断または許可する止め弁と、を備えることを特徴とする蒸気弁装置。前記放出弁に向かう流れから分岐する作動油によって開閉して前記第一電磁弁に向かう作動油の流れを遮断または許可する油圧パイロット弁と、前記油圧パイロット弁および前記第一電磁弁に向かう作動油の流れを遮断または許可する第二止め弁と、を備えることを特徴とする請求項1に記載の蒸気弁装置。前記止め弁は切換弁であることを特徴とする請求項1または2に記載の蒸気弁装置。前記止め弁が接続する廃棄管を備えることを特徴とする請求項3に記載の蒸気弁装置。前記第二止め弁は切換弁であることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の蒸気弁装置。前記第二止め弁は前記廃棄管に接続することを特徴とする請求項5に記載の蒸気弁装置。前記第二電磁弁に接続する油路を有するマニホールドブロックと、前記第二電磁弁と前記マニホールドブロックとの間に機械的に挟まるとともに前記止め弁を収容するアダプタブロックと、を備えることを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載の蒸気弁装置。前記油圧パイロット弁に接続する油路を有する第二マニホールドブロックと、前記油圧パイロット弁と前記マニホールドブロックとの間に機械的に挟まるとともに前記第二止め弁を収容するアダプタブロックと、を備えることを特徴とする請求項1から7のいずれか1項に記載の蒸気弁装置。ところで、軽水炉発電プラントの設備稼働率改善の方策として、軽水炉発電プラントを長期間停止することなく連続的に運転を行うことが求められている。しかしながら、軽水炉発電プラントは、連続運転期間が長くなればなるほど故障を生じる可能性が高まる。そこで、軽水炉発電プラントは、仮にいずれかの機器に故障を生じても運転を継続しつつ故障した機器の修理、復旧が可能であるフォールトトレラントな設備であることが望ましい。なお、軽水炉発電プラントの運転中に行う修理、復旧、点検などの保全をオンラインメンテナンスと呼ぶ。従来の蒸気弁装置の場合、油圧駆動装置、特にパイロット電磁弁や急速作動電磁弁などの電磁パイロット弁に特性不良や動作不良などの故障を生じて蒸気弁の開閉に支障を来す虞がある。この場合、軽水炉発電プラントは、故障した蒸気弁装置を修理、復旧するため、当該蒸気弁装置の作動油の供給を遮断する必要を生じる。ところが、軽水炉発電プラントは、主蒸気止め弁、蒸気加減弁などの機能毎に適宜の多重化がなされているものの、一般的に各蒸気弁装置が油圧源装置を共有するため、任意の蒸気弁装置の修理、復旧に際して、例えば主蒸気止め弁の全系統あるいは蒸気加減弁の全系統など同様の機能を有する全ての蒸気弁装置に対する作動油の供給を停止する必要があり、油圧源装置を停止して同様の機能を有する全ての蒸気弁装置を閉じ、ひいては蒸気タービンを停止する必要があって、軽水炉発電プラント全体の運転を継続することができなくなるという課題があった。そこで、本発明は、油圧駆動装置の保全作業に際し、発電設備のオンラインメンテナンスが可能な蒸気弁装置を提供することを目的とする。前記の課題を解決するため本発明に係る蒸気弁装置は、蒸気の流れを許可もしくは遮断または加減もしくは遮断する弁体を有する蒸気弁と、前記弁体を駆動する油圧シリンダと、前記油圧シリンダを駆動する作動油の流れを許可もしくは遮断または加減もしくは遮断する第一電磁弁と、前記油圧シリンダ内の作動油を廃棄する開放状態または前記油圧シリンダ内の油圧を保持する閉鎖状態に開閉可能な放出弁と、前記放出弁を閉鎖する作動油の流れを遮断または許可する第二電磁弁と、前記第二電磁弁に向かう作動油の流れを遮断または許可する止め弁と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、油圧駆動装置の保全作業に際し、発電設備のオンラインメンテナンスが可能な蒸気弁装置を提案できる。以下、本発明に係る蒸気弁装置の実施の形態について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]本発明に係る蒸気弁装置の第1実施形態について図1から図3を参照して説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る蒸気弁装置を備える発電設備の一例を示す系統図である。図1に示すように、蒸気タービン発電設備1は、例えば原子力発電プラントであり、特に改良型沸騰水型軽水炉ABWR:AdvancedBoilingWaterReactorである。蒸気タービン発電設備1は、原子炉2と、高圧タービン3と、湿分分離加熱器5と、低圧タービン6と、復水器8と、給水ポンプ9と、を備える。原子炉2は、核燃料の核分裂によって炉水を加熱し蒸気にする。原子炉2は、主蒸気止め弁11および蒸気加減弁12を順次に経て高圧タービン3に接続し、蒸気を高圧タービン3へ送る。高圧タービン3は、ターボ機械であり、原子炉2から流れ込む蒸気によって回転する。高圧タービン3は、湿分分離加熱器5に接続し、膨張仕事を終えた蒸気を湿分分離加熱器5へ送る。湿分分離加熱器5は、高圧タービン3を回転した蒸気の湿分を除去するとともに加熱する。湿分分離加熱器5は、中間蒸気止め弁13およびインターセプト弁15を順次に経て低圧タービン6に接続し、湿分を除去して加熱した蒸気を低圧タービン6へ送る。低圧タービン6は、ターボ機械であり、高圧タービン3に回転軸を直結し、湿分分離加熱器5から流れ込む蒸気によって回転する。低圧タービン6は、復水器8に接続し、膨張仕事を終えた蒸気を復水器8へ送る。高圧タービン3および低圧タービン6の回転は発電機図示省略を駆動して発電を行う。復水器8は、低圧タービン6で膨張仕事を終えた蒸気を凝縮して復水を生じる。給水ポンプ9は、復水器8の生じる復水を炉水として原子炉2へ圧送する。主蒸気止め弁11、蒸気加減弁12、中間蒸気止め弁13およびインターセプト弁15は、蒸気弁装置である。また、蒸気タービン発電設備1は、タービン3、6の回転数の異常上昇、タービン3、6とケーシング図示省略との伸び差、振動の増大、低圧タービン6の排気室の温度高、タービン3、6の軸受油圧の低下、発電機の故障など種々の異常現象を検出し、事故を未然に防止することまたは事故による損傷を最小限に抑えることを目的に様々な保安装置図示省略を備える。保安装置は、タービン3、6や発電機の異常を検知すると異常検知信号を出力する。なお、蒸気タービン発電設備1は、湿分分離加熱器5に代えて湿分分離器図示省略を備える軽水炉発電プラント、原子炉2に代えてボイラ図示省略を備える一軸型や多軸型コンバインドサイクル発電プラントであっても良い。図2は、本発明の第1実施形態に係る蒸気弁装置を示す系統図である。図2に示すように、蒸気弁装置21は、蒸気の流れを許可もしくは遮断する弁体22を有する蒸気弁23と、蒸気弁23を開閉する油圧駆動装置25と、を備える。蒸気弁23は、蒸気の流れる流路の一部であり高圧タービン3や低圧タービン6の入口に接続する。蒸気弁23は、弁体22の開閉を選択的に行い蒸気の流れを許可または遮断する所謂ON/OFF弁であっても良いし、弁体22の弁開度を連続的または段階的に行い蒸気の流れを加減または遮断する所謂流量調整弁であってもよい。蒸気弁23を流量調整弁に適用する場合、弁体22に先んじて蒸気の流通を開始する副弁図示省略を備えることができる。油圧駆動装置25は、弁体22を駆動する油圧シリンダ26と、弁体22の開度を測定する差動トランス27と、油圧シリンダ26を駆動する作動油の流れを許可もしくは遮断するパイロット電磁弁31と、油圧シリンダ26内の作動油を廃棄する開放状態または油圧シリンダ26内の油圧を保持する閉鎖状態に開閉可能なダンプ弁32と、ダンプ弁32を閉鎖する作動油の流れを遮断または許可する急速作動電磁弁33と、急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断または許可する第一止め弁35と、を備える。また、油圧駆動装置25は、ダンプ弁32に向かう流れから分岐する作動油によって開閉してパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断または許可する遮断弁37と、遮断弁37およびパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断または許可する第二止め弁38と、を備える。さらに、油圧駆動装置25は、油圧源装置図示省略から遮断弁37へ作動油を導く第一供給管41と、遮断弁37からパイロット電磁弁31へ作動油を導く第一供給中継管42と、パイロット電磁弁31から油圧シリンダ26へ作動油を導く第二供給中継管43と、油圧源装置から急速作動電磁弁33へ作動油を導く第二供給管45と、急速作動電磁弁33からダンプ弁32へ作動油を導く第三供給中継管46と、第三供給中継管46から分岐して遮断弁37へ作動油を導く第四供給中継管47と、油圧駆動装置25から油圧源装置へ作動油を戻す廃棄管48と、油圧シリンダ26から廃棄管48へ作動油を戻す第一廃棄中継管49と、ダンプ弁32から廃棄管48へ作動油を戻す第二廃棄中継管51と、遮断弁37のドレンの一方から廃棄管48へ作動油を戻す第三廃棄中継管52と、パイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37のドレンの他方から廃棄管48へ作動油を戻す第四廃棄中継管53と、を備える。なお、図2に示すパイロット電磁弁31は油圧シリンダ26を駆動する作動油の流れを許可する状態、急速作動電磁弁33はダンプ弁32を閉鎖する作動油の流れを許可する状態、遮断弁37はパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可する状態を図示するものである。他方、第一止め弁35は急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断する状態、第二止め弁38は遮断弁37およびパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断する状態を示すものである。油圧シリンダ26は、弁体22に直結する油圧ピストン55と、作動油による油圧を失うと蒸気弁23を閉じる方向へ油圧ピストン55を駆動するスプリング56と、を備える。油圧ピストン55は、油圧シリンダ26の内部を弁閉側室26aおよび弁開側室26bに仕切る。油圧ピストン55は、差動トランス27に接続する。差動トランス27は、油圧ピストン55の変位を測定して蒸気弁23の開度とする。図1に記載の蒸気加減弁12となる蒸気弁装置21の場合、差動トランス27を多重化して測定の信頼度を増しても良い。パイロット電磁弁31は第一電磁弁としての電磁弁である。パイロット電磁弁31は、油圧源装置から油圧ピストン55へ至る作動油の流れを許可または遮断して油圧シリンダ26を駆動する。パイロット電磁弁31は、油圧源装置から油圧ピストン55へ至る作動油の流れを許可する方向へ弁体31aを駆動するスプリング31bを備える。また、パイロット電磁弁31は、コイル図示省略を励磁すると、油圧源装置から油圧ピストン55へ至る作動油の流れを遮断し廃棄するとともに油圧ピストン55側の作動油を廃棄する。なお、パイロット電磁弁31は、弁体31aの開閉を行い作動油の流れを許可または遮断する所謂ON/OFF弁であっても良いし、弁体31aの弁開度を連続的または段階的に行い作動油の流れを加減または遮断するよう流量調整機能を有する所謂サーボ弁であってもよい。パイロット電磁弁31にサーボ弁を適用する場合、油圧シリンダ26は弁体22を適宜の開度に開閉することが可能になり、蒸気弁23は図1に記載の蒸気加減弁12として機能する。ダンプ弁32は、放出弁であり、油圧源装置からパイロット電磁弁31を経て油圧ピストン55へ至る作動油の流れを油圧ピストン55内に止めまたは油圧ピストン55外に廃棄する。ダンプ弁32は、油圧源装置から急速作動電磁弁33を経て流れ込む作動油の圧力によって弁体32aを閉じ、油圧源装置からパイロット電磁弁31を経て油圧ピストン55へ至る作動油の流れを油圧ピストン55内に止める。他方、ダンプ弁32は、油圧源装置から急速作動電磁弁33を経て流れ込む作動油の圧力を失うと弁体32aを開き、油圧源装置からパイロット電磁弁31を経て油圧ピストン55へ至る作動油の流れを油圧ピストン55外に廃棄する。急速作動電磁弁33は第二電磁弁としての電磁弁である。急速作動電磁弁33は、油圧源装置からダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可または遮断してダンプ弁32および遮断弁37を開閉する。急速作動電磁弁33は、油圧源装置からダンプ弁32へ至る作動油の流れを許可する方向へ弁体33aを駆動するスプリング33bを備える。また、急速作動電磁弁33は、コイル図示省略を励磁すると、油圧源装置からダンプ弁32へ至る作動油の流れを遮断し廃棄するとともにダンプ弁32側の作動油を廃棄する。急速作動電磁弁33は、タービン3、6へ蒸気を送る際、ダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可してダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開いて、パイロット電磁弁31による蒸気弁23の開閉制御を許可する。他方、急速作動電磁弁33は、コイルの励磁信号としての異常検知信号を保安装置から受け取ると、ダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断してダンプ弁32を開き遮断弁37を閉じて蒸気弁23を強制的に閉じる。なお、本実施形態における電磁弁は、電磁パイロット弁を含む。遮断弁37は油圧パイロット弁である。遮断弁37は、油圧源装置から急速作動電磁弁33を経て流れ込む作動油の圧力によって弁体37aを開き、油圧源装置からパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可する。他方、遮断弁37は、油圧源装置から急速作動電磁弁33を経て流れ込む作動油の圧力を失うと弁体37aを開き、油圧源装置からパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断し廃棄する。第一止め弁35は第二供給管45と急速作動電磁弁33との間に介在し、第二止め弁38は第一供給管41とパイロット電磁弁31との間に介在する。図3は、本発明の第1実施形態に係る蒸気弁装置におけるパイロット電磁弁と配管との接続構造を示す概略図である。図3に示すように、急速作動電磁弁33は、一側面に給油口および廃油口の全てを有する所謂サブプレート取付形電磁弁を適用できる。この場合、油圧駆動装置25は、急速作動電磁弁33に接続する第二供給管45、第三供給中継管46、第三廃棄中継管52および第四廃棄中継管53それぞれの一部となる複数の油路57を有するマニホールドブロック58と、マニホールドブロック58および急速作動電磁弁33に機械的に挟まり油路を中継するとともに第一止め弁35を収容するアダプタブロック59と、を備えるよう構成することができる。所謂サブプレート取付形電磁弁である急速作動電磁弁33は、マニホールドブロック58およびアダプタブロック59のいずれにも機械的、流体的に接続することが可能である。このことは、例えば、既設の油圧駆動装置がマニホールドブロック58に急速作動電磁弁33を直接的に接続し、第一止め弁35を備えていない場合、マニホールドブロック58と急速作動電磁弁33との間にアダプタブロック59を挟み込むことによって容易に改修を行い油圧駆動装置25を構成することを可能にする。なお、油圧パイロット弁である遮断弁37についても同様の接続構成を適用することによって既設の油圧駆動装置に第二止め弁38を設けて油圧駆動装置25を容易に構成することを可能にする。このような構成の蒸気弁装置21は、保安装置から異常検知信号を受け取ると、急速作動電磁弁33のコイルを励磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断し、ダンプ弁32を開き遮断弁37を閉じて蒸気弁23を強制的に閉じる。ところで、蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37に動作不良や特性不良の不適合が発生した場合、蒸気弁23を閉じて不適合の生じた弁を修理または交換する必要を生じる。蒸気弁装置21は、主蒸気止め弁11、蒸気加減弁12、中間蒸気止め弁13およびインターセプト弁15などの機能毎に多重化されているので、任意の1系統が蒸気弁23を閉じても蒸気タービン発電設備1の運転を継続できる。そして、蒸気弁装置21は、多重化された他の蒸気弁装置21とともに油圧源装置から作動油の供給を受けるところ、第一止め弁35および第二止め弁38によって、個別に作動油の供給を遮断することが可能であり、油圧源装置の運転を継続したまま、ひいてはタービン3、6の運転を継続したままパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37の修理、交換が可能である点で、従来の蒸気弁装置と異なる。蒸気弁装置21は、第一止め弁35および第二止め弁38によって作動油を遮断すれば、他の蒸気弁装置21に対する作動油の供給を停止することなく、ひいては蒸気タービン発電設備1を停止することなく動作不良や特性不良の不適合が発生したパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37の修理、交換を行うことができる。具体的には、蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31に不適合が発生した場合、急速作動電磁弁33のコイルを励磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断し、ダンプ弁32を開き遮断弁37を閉じる。そうすると、ダンプ弁32は油圧シリンダ26内の作動油を第二廃棄中継管51へ廃棄する。油圧を失った油圧シリンダ26は蒸気弁23を閉じ、廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻る。一方、遮断弁37はパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを第四廃棄中継管53へ廃棄する。廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻り、作動油の供給が絶たれたパイロット電磁弁31は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31の修理、交換が終わった後、急速作動電磁弁33のコイルを消磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開いて正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21は、急速作動電磁弁33に不適合が発生した場合、パイロット電磁弁31のコイルを励磁して油圧シリンダ26へ至る作動油の流れを遮断し、蒸気弁23を閉じる。また、蒸気弁装置21は、第一止め弁35を閉じて急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断する。作動油の供給が絶たれた急速作動電磁弁33は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21は、急速作動電磁弁33の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21は、急速作動電磁弁33の修理、交換が終わった後、第一止め弁35を開いてダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開いて正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33に不適合が発生した場合、第一止め弁35を閉じて急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断し、第二止め弁38を閉じてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断して、蒸気弁23を閉じる。作動油の供給が絶たれたパイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33の修理、交換が終わった後、第一止め弁35を開いてダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開くとともに、第二止め弁38を開いてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可して正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21は、遮断弁37に不適合が発生した場合、急速作動電磁弁33のコイルを励磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断し、ダンプ弁32を開く。また、蒸気弁装置21は、第二止め弁38を閉じてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断して、蒸気弁23を閉じる。そうすると、ダンプ弁32は油圧シリンダ26内の作動油を第二廃棄中継管51へ廃棄する。油圧を失った油圧シリンダ26は蒸気弁23を閉じ、廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻る。作動油の供給が絶たれた遮断弁37は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21は、遮断弁37の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21は、遮断弁37の修理、交換が終わった後、急速作動電磁弁33のコイルを消磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開くとともに、第二止め弁38を開いてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可して正常な運転が可能になる。本実施形態に係る蒸気弁装置21は、パイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37に故障が生じても油圧源装置から流れ込む作動油を遮断する事が可能であり、油圧源装置の運転を継続したまま、ひいては蒸気タービンを継続し、蒸気タービン発電設備1の運転を継続したままパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37のオンラインメンテナンスが可能になり、特に軽水炉発電プラントでは設備稼働率を改善して長期間停止することなく連続的に運転を行うことを可能にする。[第2の実施形態]本発明に係る蒸気弁装置の第2実施形態について図4を参照して説明する。図4は、本発明の第2実施形態に係る蒸気弁装置を示す系統図である。なお、本実施形態において、第1実施形態と共通する構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図4に示すように、蒸気弁装置21Aは、急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断または許可する第一止め弁61と、遮断弁37およびパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断または許可する第二止め弁62と、廃棄管48内の作動油が油圧シリンダ26、ダンプ弁32および急速作動電磁弁33へ逆流することを防ぐ逆止弁63と、を備える。なお、図4示す第一止め弁61は急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断する状態、第二止め弁62は遮断弁37およびパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断する状態を示すものである。第一止め弁61は、三方切換弁であり、油圧源装置、急速作動電磁弁33および廃棄管48のいずれかに接続する少なくとも3つの接続口を有する。第一止め弁61は、急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを許可する他、急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断して廃棄管48へ廃棄するよう油路を切換えることができる。第二止め弁62は、三方切換弁であり、油圧源装置、遮断弁37および廃棄管48のいずれかに接続する少なくとも3つの接続口を有する。第二止め弁62は、遮断弁37およびパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可する他、遮断弁37に向かう作動油の流れを遮断して廃棄管48へ廃棄するよう油路を切換えることができる。なお、第一止め弁61および第二止め弁62は、二方切換弁を少なくとも2つずつ組み合わせるものでも良い。蒸気弁装置21Aは、蒸気弁装置21と同様に多重化された他の蒸気弁装置21Aとともに油圧源装置から作動油の供給を受けるところ、第一止め弁61および第二止め弁62によって、個別に作動油の供給を遮断することが可能であり、油圧源装置の運転を継続したまま、ひいてはタービン3、6の運転を継続したままパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37の修理、交換が可能である点で、従来の蒸気弁装置と異なる。蒸気弁装置21Aは、第一止め弁61および第二止め弁62によって作動油を遮断すれば、他の蒸気弁装置21Aに対する作動油の供給を停止することなく、ひいては蒸気タービン発電設備1を停止することなく動作不良や特性不良の不適合が発生したパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37の修理、交換を行うことができる。具体的には、蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31に不適合が発生した場合、急速作動電磁弁33のコイルを励磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断し、ダンプ弁32を開き遮断弁37を閉じる。そうすると、ダンプ弁32は油圧シリンダ26内の作動油を第二廃棄中継管51へ廃棄する。油圧を失った油圧シリンダ26は蒸気弁23を閉じ、廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻る。一方、遮断弁37はパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを廃棄管48に接続する第四廃棄中継管53へ廃棄する。廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻り、作動油の供給が絶たれたパイロット電磁弁31は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31の修理、交換が終わった後、急速作動電磁弁33のコイルを消磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開いて正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21Aは、急速作動電磁弁33に不適合が発生した場合、パイロット電磁弁31のコイルを励磁して油圧シリンダ26へ至る作動油の流れを遮断し、蒸気弁23を閉じる。また、蒸気弁装置21Aは、第一止め弁61の油路を切り換えて急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断し廃棄管48へ廃棄する。作動油の供給が絶たれた急速作動電磁弁33は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21Aは、急速作動電磁弁33の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21Aは、急速作動電磁弁33の修理、交換が終わった後、第一止め弁61の油路を切り換えてダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開いて正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33に不適合が発生した場合、第一止め弁61の油路を切り換えて急速作動電磁弁33に向かう作動油の流れを遮断し廃棄管48へ廃棄し、第二止め弁62の油路を切り換えてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断し廃棄管48へ廃棄して、蒸気弁23を閉じる。作動油の供給が絶たれたパイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31および急速作動電磁弁33の修理、交換が終わった後、第一止め弁61の油路を切り換えてダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開くとともに、第二止め弁62の油路を切り換えてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可して正常な運転が可能になる。次いで、蒸気弁装置21Aは、遮断弁37に不適合が発生した場合、急速作動電磁弁33のコイルを励磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを遮断し、ダンプ弁32を開く。また、蒸気弁装置21Aは、第二止め弁62の油路を切り換えてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを遮断し廃棄管48へ廃棄して、蒸気弁23を閉じる。そうすると、ダンプ弁32は油圧シリンダ26内の作動油を第二廃棄中継管51へ廃棄する。油圧を失った油圧シリンダ26は蒸気弁23を閉じ、廃棄管48へ流出した作動油は油圧源装置へ戻る。作動油の供給が絶たれた遮断弁37は単独で取り外すことが可能になる。この状態に至り、蒸気弁装置21Aは、遮断弁37の修理、交換を行うことができる。蒸気弁装置21Aは、遮断弁37の修理、交換が終わった後、急速作動電磁弁33のコイルを消磁してダンプ弁32および遮断弁37へ至る作動油の流れを許可し、ダンプ弁32を閉じ遮断弁37を開くとともに、第二止め弁62の油路を切り換えてパイロット電磁弁31に向かう作動油の流れを許可して正常な運転が可能になる。本実施形態に係る蒸気弁装置21Aは、パイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37に故障が生じても油圧源装置から流れ込む作動油を遮断する事が可能であり、油圧源装置の運転を継続したまま、ひいては蒸気タービンを継続し、蒸気タービン発電設備1の運転を継続したままパイロット電磁弁31、急速作動電磁弁33および遮断弁37のオンラインメンテナンスが可能になり、特に軽水炉発電プラントでは設備稼働率を改善して長期間停止することなく連続的に運転を行うことを可能にする。本実施形態に係る蒸気弁装置21、21Aによれば、油圧駆動装置の保全作業に際し、蒸気タービン発電設備1のオンラインメンテナンスが可能になる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。