複数の空中線素子が前後に配列された第1および第2の空中線と、前記第1の空中線用の高周波信号の位相を遅延させる遅延手段と、を備え、前記第1の空中線の前記各空中線素子の配列方向と前記第2の空中線の前記各空中線素子の配列方向とが互いに同じになるように、かつ、該第1の空中線は該第2の空中線に対して所定長だけ前方に配置されている、ことを特徴とする組み合わせ空中線装置。前記遅延手段は、前記第2の空中線に接続されている給電線に比べて前記所定長だけ長いと共に前記第1の空中線に接続されている給電線である、ことを特徴とする請求項1に記載の組み合わせ空中線装置。前記第1の空中線および前記第2の空中線は垂直偏波用の空中線であり、前記第2の空中線は前記第1の空中線に対して横方向に配置されている、ことを特徴とする請求項1または2に記載の組み合わせ空中線装置。前記第1の空中線および前記第2の空中線は水平偏波用の空中線であり、前記第2の空中線は前記第1の空中線に対して縦方向に配置されている、ことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の組み合わせ空中線装置。前記第2の空中線に対して配列された複数の空中線を備え、前記各空中線の空中線素子の配列方向が互いに同じになるように、かつ、該各空中線の中の前方の空中線は、後方の空中線に対して所定長だけ前方に配置されている、ことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の組み合わせ空中線装置。しかし、無線局の監視を行っていると、次の課題が発生する。1年間の無線局の運用状況のうち、おおむね2月から5月にかけて、無線局の監視不良が正午前後の時間帯に発生し、数時間から場合によっては6時間以上も無線局の監視状態の把握ができない現象が起きている。無線局の監視方法は、営業所に設置してある固定局から無線局に向けて、15分に1回の割合でポーリングを行う。これにより、固定局は無線局の状態把握を行っている。無線局の監視状態の把握ができない現象を解明するため、本発明者らは、営業所からの送信信号を無線局で受信自動記録する装置を設置し、正常時、異常発生直前、異常発生継続中、異常状態からの復帰時などの復調信号を記録し、解析を行った。この解析結果から、監視不良状態の発生前後を含む障害発生時には、アナログFM方式の固定回線に重畳する雑音成分が増大し、この雑音により、受信機において正常な信号の復調が妨害された結果、監視状態不良が発生しているものと、本発明者らは判断した。この雑音発生時においては、営業所からの送信信号に雑音が重畳し、受信機において正常な復調信号が得られていないことから、営業所の配電関係作業でも、電力保安通信を使用する際に通話不良が生ずるものと、本発明者らは判断する。この結果、電力保安通信が正常に機能維持できない状態となり、場合によっては配電線事故復旧作業に支障を与えることも懸念される。本事象の問題は、アナログ変調を使用している固定無線回線に雑音が重畳していることが原因であり、根本的な問題解決は伝送路を光ファイバ等の有線伝送路にすればよい。しかし、台風や大雨による土砂災害発生時に通信回線が途絶するという可能性を考えれば、無線伝送路の優位性も十分に評価ができる。そこで、雑音成分の排除能力の高い空中線を使用すれば本問題解決が図れるものと考える。しかし、雑音成分の排除能力が高い空中線は、一般的に尖鋭な指向特性を有し、空中線は長大化する。この結果、強風や台風時の空中線設備損壊の危険性が高まるため、雑音成分の排除能力の高い空中線の使用は適切な問題解決方法とはいえない。もし、雑音の発生原因が人工的なものであれば、その原因排除に注力すればよい。しかし、統計的手法を用いた障害発生パターンの分析によれば、曜日による関連性も無く、また毎日一定時間に発生停止を繰り返すという周期性も見受けられない。そして、発明者らによる種々の調査の結果、季節天候気温等との関連が優位であると見受けられ、主に晴天で気温上昇の変化量が激しい時期に発生頻度が高い傾向がみうけられた。これは太陽活動による電離層の変化からなる異常伝搬と自然雑音による関連が高いものとして、研究者の間において理解がなされている。現在、無線局の固定回線の空中線は、先に述べたように、5素子八木型垂直偏波を横方向に2配列した形式を採用しており、一般的に目的指向方向に対して高利得で先鋭な指向性を構成し、目的指向方向以外からの雑音排除特性も高いものとなっている。しかし、無線局の条件においては、なお改良の余地があるものといえる。この発明の目的は、前記の課題を解決し、さらに改良を行って、高い性能を実現した組み合わせ空中線装置を提供することにある。前記の課題を解決するために、請求項1の発明は、複数の空中線素子が前後に配列された第1および第2の空中線と、前記第1の空中線用の高周波信号の位相を遅延させる遅延手段と、を備え、前記第1の空中線の前記各空中線素子の配列方向と前記第2の空中線の前記各空中線素子の配列方向とが互いに同じになるように、かつ、該第1の空中線は該第2の空中線に対して所定長だけ前方に配置されている、ことを特徴とする組み合わせ空中線装置である。請求項1の発明は2つの空中線と、第1の空中線用の高周波信号の位相を遅延させる遅延手段とを備えている。そして、第1の空中線の各空中線素子の配列方向と第2の空中線の配列方向とが互いに同じになるように、かつ、第1の空中線は第2の空中線に対して所定長だけ前方に配置されている。請求項2の発明は、請求項1に記載の組み合わせ空中線装置において、前記遅延手段は、前記第2の空中線に接続されている給電線に比べて前記所定長だけ長いと共に前記第1の空中線に接続されている給電線である、ことを特徴とする。請求項3の発明は、請求項1または2に記載の組み合わせ空中線装置において、前記第1の空中線および前記第2の空中線は垂直偏波用の空中線であり、前記第2の空中線は前記第1の空中線に対して横方向に配置されている、ことを特徴とする。請求項4の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載の組み合わせ空中線装置において、前記第1の空中線および前記第2の空中線は水平偏波用の空中線であり、前記第2の空中線は前記第1の空中線に対して縦方向に配置されている、ことを特徴とする。請求項5の発明は、請求項1~4のいずれか1項に記載の組み合わせ空中線装置において、前記第2の空中線に対して配列された複数の空中線を備え、前記各空中線の空中線素子の配列方向が互いに同じになるように、かつ、該各空中線の中の前方の空中線は、後方の空中線に対して所定長だけ前方に配置されている、ことを特徴とする。請求項1および請求項4の発明によれば、第2の空中線に対して前方配列方向に位置する第1の空中線から前方に出力される高周波信号は、第2の空中線から出力される高周波信号に比べて位相が進む。しかし、第1の空中線に接続されている遅延手段は第1の空中線に入力される高周波信号の位相を遅らせる。これにより、第1の空中線および第2の空中線の高周波信号の位相が同じ状態になるため、第1の空中線が第2の空中線に対して所定長だけ前に配置したことによる影響は発生しない。また、配列方向の反対方向に対しては、各空中線からの高周波信号の位相が異なる状態になるために、第1の空中線から後方向に出力される高周波信号が、第2の空中線から出力される高周波信号を打ち消すことができるので、スタック構成の従来のアンテナ装置に比べて、性能を向上させることができる。さらに、請求項5の発明によれば、第2の空中線に対して複数のアンテナを設けることにより、これらの効果を高めることができる。請求項2の発明によれば、給電線の長さを調整するだけで、遅延手段を構成することができる。請求項3の発明によれば、垂直偏波用として2列に配置された、スタック構成の従来の空中線装置に比べて、性能を向上させることができる。次に、この発明の実施の形態について、図面を用いて詳しく説明する。実施の形態1この実施の形態による組み合わせ空中線装置を図1に示す。この組み合わせ空中線装置は、2本の空中線10、20と、空中線10、20に接続されている給電線30、40とを備えている。そして、空中線10、20は、図2に示すように、金属等の支持具110により、所定間隔L1だけ離れて設置され、さらに、支持具110は、地表面に設置されている支柱120に、固定具図示を省略で固定されている。なお、図2では、給電線30、40を省略している。空中線10は、5素子八木型垂直偏波であり、パイプ状のブーム11を備えている。所定長のブーム11には、空中線素子12A~12Eが、互いに離れて、かつ、ブーム11の軸方向Aと直交する方向に、それぞれ配列されて固定されている。つまり、ブーム11の軸方向Aが、空中線素子12A~12Eの配列方向になっている。空中線素子12Dは導波用であり、空中線素子12Dには給電部13を介在して、給電線30が接続されている。給電部13は、空中線素子12Dと給電線30とを電気的に接続する。給電線30は、空中線10を受信機等に接続するための同軸ケーブルである。このように、ブーム11と空中線素子12A~12Eと給電部13とで空中線10が構成されている。空中線10は、図3aに示すように、空中線10の軸方向Aつまり前方向を中心に、地表面に対して水平面内で、広範囲の指向特性を持つ。また、空中線10は、軸方向Aとは逆の後方向にも利得を持つ。さらに、空中線10は、図3bに示すように、地表面に対して垂直面内では、主に軸方向Aに指向特性を持つ。なお、図3では、符号Gaは利得を表し、符号F/Bは前方対後方比FronttoBackratioを表す。また、符号Zはインピーダンスを表し、符号SWRは定在波比を表す。さらに、図3は、コンピュータシミュレーションにより指向特性を模擬した図である。図3に示す特性を改善するために、図4に示すように、空中線10A、10Bを横に並べて設置する方式がある。つまり、図4では、空中線10A、10Bにより水平スタックが組まれている。なお、図4では、空中線10と同等の空中線を、空中線10Aと空中線10Bとしている。空中線10Aと空中線10Bでは、互いの軸方向Aが平行になるように、空中線10Aと空中線10Bとが配置されている。かつ、空中線10Aと空中線10Bとは、軸方向Aに直交する横方向に、つまり、空中線10Aのブーム11と空中線10Bのブーム11とが横に並ぶように配置されている。このように、空中線10で水平スタックを組むと、図5aと図5bとに示すように、地表面に対して水平面内で、1本の空中線10に比べて、前方向軸方向Aに指向性が強く高い利得符号B1の部分を持つ。また、後方向にも、1本の空中線10に比べて、強い指向性ではあるが低い利得符号B2の部分を持つ。そして、空中線を2つ横に並べて使用した効果により、前方利得符号B1の部分は理論的最大である3dB近く増加しているが、前方対後方比は逆に1.87dB悪化している。なお、図5は、図3と同様に、コンピュータシミュレーションにより指向特性を模擬した図である。この実施の形態による組み合わせ空中線装置では、図4に示す水平スタックの空中線に対して位相シフトを行っている。つまり、この組み合わせ空中線装置は、先の図1に示すように、空中線10と、空中線10と同等の空中線20とを備えている。そして、空中線10のブーム11と空中線素子12A~12Eと給電部13とが、空中線20のブーム21と空中線素子22A~22Eと給電部23とにそれぞれ対応している。この実施の形態による組み合わせ空中線装置では、空中線10と空中線20の互いの軸方向Aが平行になるように、空中線10と空中線20とが配置されている。かつ、空中線10は、空中線20に対して軸方向Aに、所定距離L2だけ前方にずらして配置する。つまり、この実施の形態による組み合わせ空中線装置では、5素子八木型垂直偏波を横方向に2つ配列した形式の空中線の片側空中線を、軸方向A指向方向に機械的に使用周波数の4分の1波長=L2オフセットして配置する。組み合わせ空中線装置では、2本の空中線である空中線10、20にそれぞれ給電する給電線30、40の長さについては、電気的に使用周波数の4分の1波長の位相差を設ける。この様子を図6に示す。空中線20の給電部23に接続されている給電線40に比べて、空中線10の給電部13に接続されている給電線30を、電気的に使用周波数の4分の1波長に相当する調整長31だけ長くしている。この調整長31が高周波信号の位相を4分の1波長遅延させる遅延手段である。このように、組み合わせ空中線装置は、5素子八木型垂直偏波を2つ横に並べて、機械的電気的に位相を各々4分の1波長ずらし、こうした状態で組み合わせ空中線装置に給電して使用する。これにより、空中線20に対して指向方向軸方向Aの前方に位置する空中線10から、指向方向に出力される高周波信号は、空中線20から出力される高周波信号に比べて、4分の1波長だけ位相が進む。しかし、空中線10に接続されている給電線30は、使用周波数の4分の1波長に相当する調整長31だけ長くしてあるので、空中線10に入力される高周波信号の位相は、4分の1波長だけ遅れる。この結果、空中線10から指向方向に出力される高周波信号の位相は、空中線20から指向方向に出力される高周波信号の位相と同じになる。高周波信号が組み合わせ空中線装置に入力された場合も同様であり、給電線30、40から出力される高周波信号の位相は同じになる。つまり、空中線10、20の指向方向に対しては、高周波信号の位相が位相シフト対策の前と同じ状態になるため、位相シフトした組み合わせ空中線装置は、無線回線設計に何らの影響も与えないことになる。一方、空中線10から後方向軸方向Aの逆方向に出力される高周波信号は、空中線20から出力される高周波信号に比べて、4分の1波長だけ位相が遅れる。さらに、空中線10に接続されている給電線30は、使用周波数の4分の1波長に相当する調整長31だけ長くしてあるので、空中線10に入力される高周波信号の位相は、4分の1波長だけ遅れる。この結果、空中線10から後方向に出力される高周波信号の位相は、空中線20から後方向に出力される高周波信号の位相に比べて、180度逆になる。つまり、空中線指向方向の反対方向に対しては、横方向に2配列してある各々の空中線からの高周波信号が逆位相で放射されることとなり、空中線10から後方向に出力される高周波信号が、空中線20から出力される高周波信号を完全に打ち消す。これにより、図7aと図7bとに示すように、組合せ空中線の指向方向以外からの信号を大幅に減衰させることができる。同時に、空中線の指向方向以外から到来する雑音信号や不要信号の受信機への入力も低減させることができる。その結果、固定無線回線のS/Nが向上し、回線品質が安定する。この場合、前方利得は、先の図5に示すように、水平スタックを組んだ5素子八木型垂直偏波とほぼ同等の値となっている。そして、前方対後方比は、図5の例に比べて、0.91dB向上している。こうしたコンピュータシミュレーションにより指向特性を模擬した図を見ても、この実施の形態による組み合わせ空中線装置は、後方の利得が大きく減少していることが分かる。つまり、同じ空中線を2つ横配列した場合に、機械的電気的に位相を各々4分の1波長ずらして使用することで、前方利得は同等であり、前方対後方比を向上させることができる、という優れた特性を持っていることが分かる。この高い特性を得るために、特殊な空中線や装置等を不要にし、従来から使用されているスタック構成の、垂直偏波用の空中線の位置調整と、片方空中線に接続されている給電線の長さ調整とを必要とするだけである。なお、この実施の形態では、送信信号に着目して本発明の構成作用を説明したが、受信信号に対しても本発明の構成作用はまったく同様であることは自明である。さらに、この実施の形態によれば、次のような利点も発生する。1.固定無線回線、特にVHF帯の低い周波数を使用している回線の品質安定を図ることができる。2.目的方向以外の電波の放射を大幅に抑えることができることから、混信の低減、ひいては無線回線の秘密の保護を高めることができる。3.無線通信のみならず、VHF帯の低い周波数を使用している同報型放送、例えば地方自治体が設置している防災行政無線の回線安定度を高めることで、災害時の確実な情報伝達に寄与することができる。4.無線通信のみならず、HFVHF帯の周波数を使用し、電離層反射を利用して可視範囲を超えた地域の状態を探索する超地平線OverTheHorizonレーダー装置の空中線としても使用可能であり、良好な前方対後方比により精度の高いレーダー観測に寄与することができる。実施の形態2実施の形態1では、空中線10に入力される高周波信号の位相を、給電線30の長さを調節することで、使用周波数の4分の1波長オフセットしたが、この実施の形態では、次のようにしている。この実施の形態では、給電線30と給電線40の長さを同じにする。そして、コンデンサやインダクタンスの回路素子の組み合わせにより、使用周波数の4分の1波長オフセットする回路を、給電線30に設置する。つまり、この実施の形態では、回路素子により遅延手段を構成する。このようにすると、実施の形態1の組み合わせ空中線装置と同じような作用効果を得ることができる。実施の形態3先に述べた実施の形態では、空中線10、20が垂直偏波用であった。これに対して、この実施の形態では、空中線は水平偏波用である。この場合、先の実施の形態による空中線10、20を90度回転させた状態、つまり、先の実施の形態による空中線10、20を縦方向に配置して、空中線が配列されている。この実施の形態によれば、水平偏波に対しても、実施の形態1の組み合わせ空中線装置と同じような作用効果を得ることができる。実施の形態4この実施の形態では、実施の形態1、2で述べた組み合わせ空中線装置の空中線10、20の中の、空中線20に続いて複数の空中線を階段状に配列する。このとき、空中線20に続く各空中線、例えば空中線20の次の空中線は、空中線10と空中線20と同様に、機械的電気的に位相を各々4分の1波長ずらす。このようにしてn本の空中線を配列した場合には、信号を分割する際に、前にずらした空中線列と後ろにずらした空中線列には、まず、給電エネルギーが均等になるように1/2分割し、さらに、1/2分割のエネルギーを、それぞれ前にずらした空中線列の本数で分割したもの、後ろにずらした空中線列で分割したものとする必要がある。このように、n本の空中線を前後の位置を半波長ずらして交互に配列し、前方にずらした空中線には半波長遅延する給電方式とすることで、さらに本発明の効果を高めることができる。なお、実施の形態3の水平用の組み合わせ空中線装置についても、同様に空中線をn本とすることが可能であることは自明である。