2つのシリンダと、前記2つのシリンダを仕切る中間仕切り板と、前記2つのシリンダ開口端を閉塞する2つの軸受部と、前記軸受部に各々嵌合された2つのバルブカバーとを備えた圧縮機構部と、電動機部とを収納する密閉容器からなる密閉型圧縮機において、前記2つのシリンダ、前記中間仕切り板、前記2つの軸受部を連通し、一方の前記バルブカバー内に吐出された冷媒ガスを他方の前記バルブカバー内に導く連通穴が配設され、所定部品に設けられた前記連通穴の径が、他の部品に設けられた前記連通穴の径よりも大きい密閉型圧縮機。前記中間仕切り板に設けられた前記連通穴の径が、他の部品に設けられた前記連通穴の径より大きい請求項1に記載の密閉型圧縮機。前記2つのシリンダのうち、1つのシリンダに設けられた前記連通穴の径が、他の部品に設けられた前記連通穴の径より大きい請求項1に記載の密閉型圧縮機。前記2つのシリンダに設けられた前記連通穴の径が、他の部品に設けられた前記連通穴の径より大きい請求項1に記載の密閉型圧縮機。1つのシリンダと、軸受部と、前記軸受部に嵌合されたバルブカバーとを備えた圧縮機構部と、電動機部とを収納する密閉容器からなる密閉型圧縮機において、前記1つのシリンダ、前記軸受部を連通する連通穴が配設され、前記1つのシリンダに設けられた前記連通穴の径が、前記軸受部に設けられた前記連通穴の径よりも大きい密閉型圧縮機。しかしながら、上記従来の構成では中間仕切り板に小径の穴及び溝を加工する必要があり、加工工数の増加によりコストが増大するという課題があった。本発明の目的は、上記従来の課題を解決するもので、圧縮機構部で発生する騒音を低減する際に、工数の少ない簡易な方法で加工でき、かつ確実な騒音低減効果の得られる密閉型圧縮機を提供することを目的とする。上記従来の課題を解決するために、本発明の密閉型圧縮機は、2つのシリンダと、前記2つのシリンダを仕切る中間仕切り板と、前記2つのシリンダ開口端を閉塞する2つの軸受部と、前記軸受部に各々嵌合された2つのバルブカバーとを備えた圧縮機構部と、電動機部とを収納する密閉容器からなり、前記2つのシリンダ、前記中間仕切り板、前記2つの軸受部を連通し、一方の前記バルブカバー内に吐出された冷媒ガスを他方の前記バルブカバー内に導く連通穴が配設され、所定部品に設けられた連通穴の径が、他の部品に設けられた連通穴の径よりも大きい。本発明によれば、加工工数を増やすことなく低コストで騒音低減効果の得られる密閉型圧縮機を提供することができる。本発明の密閉型圧縮機は、2つのシリンダと、前記2つのシリンダを仕切る中間仕切り板と、前記2つのシリンダ開口端を閉塞する2つの軸受部と、前記軸受部に各々嵌合された2つのバルブカバーとを備えた圧縮機構部と、電動機部とを収納する密閉容器からなり、前記2つのシリンダ、前記中間仕切り板、前記2つの軸受部を連通し、一方の前記バルブカバー内に吐出された冷媒ガスを他方の前記バルブカバー内に導く連通穴が配設され、所定部品に設けられた連通穴の径が、他の部品に設けられた連通穴の径よりも大きい。ここで、所定部品とは、軸受部、シリンダ、または中間仕切り板から選択されるいずれか1つの部品を意味する。また、他の部品とは、軸受部、シリンダ、または中間仕切り板のうち、所定部品を除いた部品を意味する。例えば、所定部品をシリンダとした場合、他の部品は軸受部および中間仕切り板となる。なお、2つのシリンダのうちの1つのシリンダを所定部品とし、他方のシリンダを他の部品に含めてもよい。これにより、連通穴内部に膨張型消音器を構成し、騒音低減効果を得ることができる。ある実施形態において、前記密閉型圧縮機は、前記中間仕切り板に設けられた連通穴の径が、他の部品に設けられた連通穴の径より大きい。ある実施形態において、前記密閉型圧縮機は、前記2つのシリンダのうち、1つのシリンダに設けられた連通穴の径が、他の部品に設けられた連通穴の径より大きい。ある実施形態において、前記密閉型圧縮機は、前記2つのシリンダに設けられた連通穴の径が、他の部品に設けられた連通穴の径より大きい。また、本発明の密閉型圧縮機は、1つのシリンダと、軸受部と、前記軸受部に嵌合されたバルブカバーとを備えた圧縮機構部と、電動機部とを収納する密閉容器からなり、前記1つのシリンダ、前記軸受部を連通する連通穴が配設され、前記1つのシリンダに設けられた連通穴の径が、前記軸受部に設けられた連通穴の径よりも大きい。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によってこの発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本実施の形態における密閉型圧縮機の断面図である。密閉型圧縮機は、密閉容器1内に圧縮機構部2と電動機部3を収納している。圧縮機構部2は、上軸受け4、上シリンダ5、下シリンダ6、中間仕切り板7、下軸受け8で構成される。上シリンダ5で圧縮された冷媒ガスは上軸受け4から吐出され、上軸受け4に取り付けられた上バルブカバー9内を通過し、密閉容器1内に吐出される。下シリンダ6で圧縮された冷媒ガスは下軸受け8から吐出される。下軸受け8から吐出された冷媒ガスは、一旦下軸受け8に取り付けられた下バルブカバー10内に導かれる。その後、下軸受け8、下シリンダ6、中間仕切り板7、上シリンダ5、上軸受け4を貫通して設置される連通穴11を通過して上軸受け4側へと導かれ、上バルブカバー9内を通過して密閉容器1内へ吐出される。本実施の形態においては、中間仕切り板7に設置された連通穴11の径を、下軸受け8、下シリンダ6、上シリンダ5、上軸受け4に設置した連通穴の径よりも大きい構成とした。本構成により、連通穴11の流路に沿って膨張型消音器が構成されることとなる。上記構成のような膨張型消音器においては、流路断面積の変化の割合に応じて消音効果が増減することが一般的に知られている。従って、中間仕切り板7に設ける穴の径は、その他部品に設けた穴の径よりも十分に大きくするのが好ましい。実施の形態2膨張型消音器を設置する、すなわち連通穴11の径を大きくするのは、中間仕切り板7のみに限定する必要は無い。図2は、実施の形態2における密閉型圧縮機の要部を示す断面図である。このように、膨張型消音器を上シリンダ5に設置しても同様の消音効果が得られる。また、図3に示すように膨張型消音器を下シリンダ6に設置してもよい。さらには、図4に示すように上シリンダ5、下シリンダ6の両方に膨張型消音器を設置してもよい。実施の形態3膨張型消音器を設置する、すなわち連通穴11の径を大きく部分を設けるのは、2シリンダタイプの圧縮機に限定する必要は無い。図5は、実施の形態3における密閉型圧縮機の要部を示す断面図である。このように、下軸受け8側吐出を行う1シリンダタイプの圧縮機にも適用可能である。下軸受け8側に吐出された冷媒ガスは連通穴11を通じて上軸受け4側へ導かれるため、1シリンダタイプのシリンダ12の連通穴11の径を大きく構成すれば同様の消音効果が得られる。