"複数の色光を色光毎に変調する複数の光変調装置、前記複数の光変調装置にて変調された色光を合成する色合成光学装置、および前記色合成光学装置にて合成された光を投写する投写レンズを備えたプロジェクターであって、前記光変調装置を保持する保持部と、前記色合成光学装置に支持される本体部、および前記本体部から屈曲し、前記保持部を支持する第1板状部を有する支持部材と、を備え、前記第1板状部は、前記光変調装置の光軸を含む鉛直面に対して傾斜していることを特徴とするプロジェクター。請求項1に記載のプロジェクターであって、前記第1板状部は、前記鉛直面を挟んで両側に位置することを特徴とするプロジェクター。請求項1または請求項2に記載のプロジェクターであって、前記第1板状部は、前記光軸に沿う方向から見て前記光変調装置の外側に複数配置され、隣に位置する前記第1板状部に対し、互いの板面に沿う方向が交差するように形成されていることを特徴とするプロジェクター。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のプロジェクターであって、前記第1板状部は、前記光軸を中心として180°回転対称に形成されていることを特徴とするプロジェクター。請求項1または請求項2に記載のプロジェクターであって、前記支持部材は、前記鉛直面に沿う方向または前記鉛直面に対して直交する方向の少なくともいずれか一方の方向に沿い、前記保持部を支持する第2板状部をさらに備えることを特徴とするプロジェクター。特許文献1には、第2支持部材のピンについて詳細に記載されていないが、図面によると、第2支持部材は、板材から形成され、ピンは、矩形枠状に形成された部位から屈曲されて板状に形成されている。そして、ピンは、鉛直方向、および水平方向に沿うように複数設けられている。しかしながら、特許文献1に記載の第2支持部材のピンでは、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇等によって倒れ等の変形が生じることが考えられる。また、プロジェクターの落下等によって光学装置本体に衝撃が加わった際にも、ピンが倒れることが考えられる。そして、ピンの倒れが生じた場合、その倒れた量がそのまま光変調装置のずれ量となる恐れがあり、光変調装置の位置がずれると投写される画像の画質が劣化するという課題がある。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例に係るプロジェクターは、複数の色光を色光毎に変調する複数の光変調装置、前記複数の光変調装置にて変調された色光を合成する色合成光学装置、および前記色合成光学装置にて合成された光を投写する投写レンズを備えたプロジェクターであって、前記光変調装置を保持する保持部と、前記色合成光学装置に支持される本体部、および前記本体部から屈曲し、前記保持部を支持する第1板状部を有する支持部材と、を備え、前記第1板状部は、前記光変調装置の光軸を含む鉛直面に対して傾斜していることを特徴とする。この構成によれば、支持部材は、本体部、および本体部から屈曲し、光軸を含む鉛直面に対して傾斜する第1板状部を有している。そして、光変調装置を保持する保持部は、この第1板状部に支持されている。これによって、第1板状部が、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇等によって本体部に対して倒れ等の変形が生じた場合であっても、鉛直面に沿う方向、および鉛直面に直交する方向における第1板状部の変形量は、第1板状部の倒れる量より小さく形成されることとなる。すなわち、鉛直面に沿う板状部や、鉛直面に直交する方向に沿う板状部に保持部が支持される構成に比べ、保持部、つまり保持部に保持されている光変調装置の鉛直面に沿う方向、および鉛直面に直交する方向における位置ずれを抑制することが可能となる。したがって、光変調装置に設けられている画素のずれが抑制されるので、複数の光変調装置にて変調された各色光は、色合成光学装置にて精度良く合成され、プロジェクターは、高品位な画像の投影が可能となる。[適用例2]上記適用例に係るプロジェクターにおいて、前記第1板状部は、前記鉛直面を挟んで両側に位置することが好ましい。この構成によれば、第1板状部は、鉛直面を挟んで両側に位置しているので、保持部をバランスよく支持することが可能となる。よって、光変調装置の画素のずれをさらに抑制することが可能となる。[適用例3]上記適用例に係るプロジェクターにおいて、前記第1板状部は、前記光軸に沿う方向から見て前記光変調装置の外側に複数配置され、隣に位置する前記第1板状部に対し、互いの板面に沿う方向が交差するように形成されていることが好ましい。この構成によれば、第1板状部は、光変調装置の外側に複数設けられているので、保持部をさらにバランスよく支持することが可能となる。さらに、第1板状部は、隣に位置する第1板状部に対し、互いの板面に沿う方向が交差するように形成されている。これによって、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇、あるいは、プロジェクターに落下等の衝撃が加わり、複数の第1板状部のうちのいずれかに倒れ易い方向の力が加わった場合でも、他の第1板状部には、倒れにくい方向の力となるので、保持部の位置ずれが抑制される。よって、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇、および落下等の衝撃に対しても画素のずれを抑制し、高品位な画像の投影が可能なプロジェクターの提供が可能となる。[適用例4]上記適用例に係るプロジェクターにおいて、前記第1板状部は、前記光軸を中心として180°回転対称に形成されていることが好ましい。この構成によれば、第1板状部は、光軸を中心として180°回転対称に形成されているので、2方向において保持部を支持することができる。よって、保持部を支持部材に支持させるための組立作業の容易化が可能となる。[適用例5]上記適用例に係るプロジェクターにおいて、前記支持部材は、前記鉛直面に沿う方向または前記鉛直面に対して直交する方向の少なくともいずれか一方の方向に沿い、前記保持部を支持する第2板状部をさらに備えることが好ましい。この構成によれば、支持部材は、鉛直面に対して傾斜する第1板状部に加え、鉛直面に沿う方向あるいは鉛直面に対して直交する方向に沿うように形成された第2板状部を備えている。これによって、例えば、母材大きなサイズの板材あるいはロール状に巻かれた板材からプレス加工により支持部材を形成する場合、複雑な形状の抑制や、母材からの効率的な取り個数を図って保持部を安定して支持する支持部材の形成が可能となる。また、加工後の支持部材の形状測定がやり易くなるので、部品管理の煩雑性の緩和が図れる。第1実施形態以下、第1実施形態に係るプロジェクターについて、図面を参照して説明する。本実施形態のプロジェクターは、光源から射出された光束を画像情報に応じて変調してスクリーン等に拡大投写する。図1は、本実施形態のプロジェクター1の概略構成を示す模式図である。図1に示すように、プロジェクター1は、外装を構成する外装筐体2、制御部図示省略、および光源装置31を有する光学ユニット3を備えている。なお、図示は省略するが、外装筐体2の内部には、さらに、光源装置31や制御部に電力を供給する電源装置や、光学ユニット3を冷却する冷却装置等が配置されている。外装筐体2は、詳細な説明は省略するが、上部を構成する上ケース、下部を形成する下ケースを有している。そして、外装筐体2には、外気を取り込むための吸気口、および外装筐体2内部の温まった空気を外部に排気する排気口等が設けられている。制御部は、CPUCentralProcessingUnitやROMReadOnlyMemory、RAMRandomAccessMemory等を備え、コンピューターとして機能するものであり、プロジェクター1の動作の制御、例えば、画像の投写に関わる制御等を行う。光学ユニットの構成光学ユニット3は、制御部による制御の下、光源装置31から射出された光束を光学的に処理して投写する。光学ユニット3は、図1に示すように、光源装置31に加え、インテグレーター照明光学系32、色分離光学系33、リレー光学系34、電気光学装置4、投写レンズ36、ヘッド体37図2参照、およびこれらの部材を光路上の所定位置に配置する光学部品用筐体38を備えている。光学ユニット3は、図1に示すように平面視略L字状に形成され、一方の端部に光源装置31が着脱可能に配置され、他方の端部に投写レンズ36が配置される。なお、以下では、説明の便宜上、光源装置31から光束が射出される方向をX方向左方向、投写レンズ36から光束が射出される方向をY方向前方向、プロジェクター1が机上等に据え置かれた据置姿勢における上方をZ方向上方向として記載する。光源装置31は、超高圧水銀ランプやメタルハライドランプ等からなる放電型の光源311およびリフレクター312等を備える。そして、光源装置31は、光源311から射出された光束をリフレクター312によって射出方向を揃え、インテグレーター照明光学系32に向けて射出する。インテグレーター照明光学系32は、第1レンズアレイ321、第2レンズアレイ322、偏光変換素子323、および重畳レンズ324を備える。第1レンズアレイ321は、光源装置31から射出された光束を複数の部分光束に分割する光学素子であり、光源装置31から射出された光束の光軸Lに対して略直交する面内にマトリクス状に配列される複数の小レンズを備えている。第2レンズアレイ322は、第1レンズアレイ321と略同様の構成を有しており、重畳レンズ324とともに、第1レンズアレイ321から射出された部分光束を後述する液晶ライトバルブ52の表面に重畳させる。偏光変換素子323は、第2レンズアレイ322から射出されたランダム偏光光を液晶ライトバルブ52で利用可能な略1種類の偏光光に揃える機能を有する。色分離光学系33は、2枚のダイクロイックミラー331,332、および反射ミラー333を備え、インテグレーター照明光学系32から射出された光束を赤色光以下R光という、緑色光以下G光という、青色光以下B光というの3色の色光に分離する機能を有する。リレー光学系34は、入射側レンズ341、リレーレンズ343、および反射ミラー342,344を備え、色分離光学系33で分離されたR光をR光用の液晶ライトバルブ52Rまで導く機能を有する。なお、光学ユニット3は、リレー光学系34がR光を導く構成としているが、これに限らず、例えば、B光を導く構成としてもよい。電気光学装置4は、各色光毎に設けられた光学装置、および色合成光学装置としてのクロスダイクロイックプリズム41を備えている。各光学装置は、入射側偏光板51、光変調装置としての液晶ライトバルブ52R光用の液晶ライトバルブを52R、G光用の液晶ライトバルブを52G、B光用の液晶ライトバルブを52Bとする、光学補償素子図示省略、射出側偏光板54および光透過基板55図3参照を備えている。入射側偏光板51は、色分離光学系33で分離された各色光のうち、偏光変換素子323で揃えられた偏光光を透過し、その偏光光と異なる偏光光を吸収して液晶ライトバルブ52に射出する。液晶ライトバルブ52は、一対の透明なガラス基板に電気光学物質である液晶が密閉封入された構成を有し、図示しない微小画素がマトリクス状に形成された矩形状の画素領域が形成されている。そして、液晶ライトバルブ52の上側の端部には、フレキシブルプリント基板52F図3参照が接続されている。液晶ライトバルブ52は、フレキシブルプリント基板52Fを介して制御部から入力された駆動信号に応じて液晶の配向状態が制御され、画素領域内に表示画像を形成する。そして、液晶ライトバルブ52は、入射側偏光板51から射出された色光を画像情報に応じて変調する。光学補償素子図示省略および射出側偏光板54は、入射側偏光板51と略同様の機能を有し、液晶ライトバルブ52の光束射出側に順次配置される。そして、光学補償素子および射出側偏光板54は、液晶ライトバルブ52から射出された光束のうち一定方向の偏光光を透過し、その偏光光と異なる偏光光を吸収してクロスダイクロイックプリズム41に射出する。このように、光学補償素子および射出側偏光板54を配置することによって、投写される画像のコントラストを高めると共に、吸収する光束を光学補償素子と射出側偏光板54とで按分し、それぞれの過熱を抑制するようになっている。光透過基板55は、水晶等の熱伝導性の高い板材でクロスダイクロイックプリズム41に貼付され、射出側偏光板54の温度上昇の抑制に寄与するように構成されている。各光学装置は、入射側偏光板51がガラス板に貼り付けられて光学部品用筐体38に配置され、液晶ライトバルブ52、光学補償素子図示省略、および射出側偏光板54が後述する部材と共に光学装置本体50として構成されて各色光毎にクロスダイクロイックプリズム41に取り付けられている。なお、R光用の光学装置本体を50R、G光用の光学装置本体を50G、B光用の光学装置本体を50Bとし、その具体的な構成については、後で詳細に説明する。クロスダイクロイックプリズム41は、4つの直角プリズムを貼り合わせた平面視略正方形状をなし、各光学装置が対向して配置される3つの光入射側端面を有している。そして、クロスダイクロイックプリズム41は、直角プリズム同士を貼り合わせた界面に、2つの誘電体多層膜が形成され、各光入射側端面から入射する各色光を合成して射出する。具体的に、クロスダイクロイックプリズム41は、誘電体多層膜が液晶ライトバルブ52R,52Bにて変調された色光を反射し、液晶ライトバルブ52Gにて変調された色光を透過して、各色光を合成する。投写レンズ36は、複数のレンズを組み合わせた組レンズとして構成され、クロスダイクロイックプリズム41にて合成された光をスクリーン上に拡大投写する。図2は、光学装置本体50G、クロスダイクロイックプリズム41、およびヘッド体37の斜視図である。ヘッド体37は、電気光学装置4および投写レンズ36を支持する。ヘッド体37は、図2に示すように、クロスダイクロイックプリズム41の下方に位置するプリズム支持部371、およびクロスダイクロイックプリズム41の前方Y方向に位置するレンズ支持部372を有している。プリズム支持部371は、クロスダイクロイックプリズム41の下面が接着固定されることで、クロスダイクロイックプリズム41および光学装置本体50R,50G,50Bを支持する。レンズ支持部372は、投写レンズ36を支持する。レンズ支持部372は、クロスダイクロイックプリズム41から射出された光束が通過する開口部3721を有している。レンズ支持部372は、図示は省略するが、前方に投写レンズ36が固定され、図2に示すように、後方にプリズム支持部371が固定される。そして、ヘッド体37は、光学部品用筐体38に取り付けられる。光学装置本体の構成ここで光学装置本体50の具体的な構成について、光学装置本体50Gに注目して説明する。図3、図4は、光学装置本体50Gおよびクロスダイクロイックプリズム41の分解斜視図であり、図3は、後方斜めから見た図、図4は、前方斜めから見た図である。光学装置本体50Gは、液晶ライトバルブ52G、光学補償素子図示省略、射出側偏光板54、光透過基板55に加え、図3、図4に示すように、保持部6および支持部材7を備えている。光透過基板55は、図3に示すように、クロスダイクロイックプリズム41の光入射側端面よりもサイズの大きい矩形板体形状を有し、クロスダイクロイックプリズム41の光入射側端面に貼り付けられている。射出側偏光板54は、光透過基板55よりもサイズの小さい矩形板体形状を有し、光透過基板55に貼り付けられている。保持部6は、液晶ライトバルブ52Gを保持するように形成され、図3、図4に示すように、フレーム61および固定板62を備えている。フレーム61は、金属製であり、液晶ライトバルブ52Gを収納する枠部611、および放熱部613を有している。枠部611は、図3に示すように、平面視矩形状に形成され、中央部には、色分離光学系33で分離されたG光が入射する開口部612が形成され、四隅には、Y方向に貫通する貫通孔61Hが設けられている。放熱部613は、枠部611の上端から突出して平面視矩形状に形成され、フレキシブルプリント基板52Fの-Y側に形成されている。固定板62は、フレーム61の前方クロスダイクロイックプリズム41側に配置され、フレーム61が固定される。また、固定板62は、図示しない部材に保持された光学補償素子を支持する。固定板62は、金属の板材から加工され、平面視矩形状のベース部621、および一対の起立部622を有している。ベース部621の中央部には、液晶ライトバルブ52から射出された光束が通過する開口部6211が形成されている。そして、開口部6211の近傍には、図3に示すように、2つのネジ孔621Nが形成されている。2つのネジ孔621Nは、フレーム61に設けられた4つの貫通孔61Hのうち対角位置にある2つの貫通孔61Hに対応するように形成されている。液晶ライトバルブ52が収納されたフレーム61は、貫通孔61Hに挿通されたネジSCがこのネジ孔621Nに螺合されて固定板62の-Y側に固定される。また、ベース部621の四隅には、支持部材7の後述する第1板状部73が挿入される平面視矩形状の挿通孔621Hが形成されている。起立部622は、ベース部621の左右の側端部からクロスダイクロイックプリズム41側に屈曲されて形成されており、図示しない部材に保持された光学補償素子は、この一対の起立部622の間に取り付けられる。支持部材7は、固定板62の前方クロスダイクロイックプリズム41側に配置され、保持部6を支持する。図5aは、支持部材7の平面図、図5bは、光学装置本体50Gの正面図である。支持部材7は、金属の板材から加工され、図3~図5に示すように、本体部71、起立部72および第1板状部73を有している。本体部71は、光透過基板55を介してクロスダイクロイックプリズム41に支持される部位であり、光透過基板55と略同様の大きさを有して平面視矩形に形成されている。本体部71の中央部分には、射出側偏光板54の外形より大きな開口部711が形成されている。また、本体部71には、図5aに示すように、開口部711の上側に形成された丸孔713、および下端部に形成された半円状の切欠き712が形成されている。この丸孔713および切欠き712は、支持部材7の形状を測定する際の基準として使用される。起立部72は、本体部71の左右の側端部から固定板62側に略90°屈曲されて形成されている。第1板状部73は、図3~図5に示すように、本体部71の四隅から固定板62側に略90°屈曲され、平面視矩形の板面73S図5a参照を有して形成されている。第1板状部73は、図5aに示すように、本体部71の右上隅に位置する第1板状部73a、および第1板状部73aから時計回りに順次形成された第1板状部73b,73c,73dを有している。第1板状部73a,73bは、液晶ライトバルブ52Gの光軸52Lの右側-X側に位置し、第1板状部73c,73dは、光軸52Lの左側X側に位置している。また、第1板状部73a,73dは、図5bに示すように、フレキシブルプリント基板52Fの両側に位置している。そして、第1板状部73a,73b,73c,73dは、光軸52Lに沿う方向から見て液晶ライトバルブ52Gの外側に環状に配置される。第1板状部73a,73b,73c,73dは、ベース部621の挿通孔621Hに挿通され、保持部6を支持する。なお、挿通孔621Hは、第1板状部73a,73b,73c,73dが遊嵌状態で挿通されるように設定されている。第1板状部73a,73b,73c,73dは、液晶ライトバルブ52の光軸52Lを含む鉛直面Svに対して傾斜するように形成されている。具体的に、第1板状部73a,73b,73c,73dは、図5aに示すように、内側となる板面73Sが光軸52L側を向くように、本体部71に対して屈曲し、対角に位置する第1板状部73aと第1板状部73cと、および第1板状部73bと第1板状部73dとが対向するように形成されている。また、第1板状部73a,73b,73c,73dは、隣に位置する第1板状部73に対し、互いの板面73Sに沿う方向延出方向が交差するように形成されている。例えば、第1板状部73a,73b,73c,73dの延出方向をそれぞれ延出方向9A,9B,9C,9Dとすると、第1板状部73aは、隣に位置する第1板状部73b,73dに対し、延出方向9Aが延出方向9B,9Dと交差するように形成されている。第1板状部73b,73c,73dも、第1板状部73aと同様に、隣に位置する第1板状部73に対し、互いの延出方向が交差するように形成されている。そして、第1板状部73a,73b,73c,73dは、図5aに示すように、板面73Sと鉛直面Svとのが成す角度傾斜角θが鋭角となるように形成されている。本実施形態の第1板状部73a,73b,73c,73dは、傾斜角θが略45°となるように形成されている。また、第1板状部73a,73b,73c,73dは、液晶ライトバルブ52Gの光軸52Lを中心として180°回転対称に形成されている。なお、第1板状部73a,73b,73c,73dの傾斜角θは、45°に限らず、20°~70°の範囲となるように形成してもよい。また、第1板状部73a,73b,73c,73dを光軸52Lや鉛直面Svに対して非対称となるように形成してもよく、また、それぞれの傾斜角θが同一である必要は無く、異なる傾斜角θを有するように形成してもよい。保持部6は、支持部材7に支持された状態で位置調整フォーカス調整およびアライメント調整が行われた後、第1板状部73および挿通孔621Hに塗布されたUV接着剤等を介して支持部材7に固定される。また、保持部6が支持された支持部材7は、位置調整アライメント調整が行われた後、本体部71と光透過基板55との間に塗布されたUV接着剤によって光透過基板55に固定される。詳細な説明は省略するが、光学装置本体50R,50Bは、光学装置本体50Gと同様の構成を有し、光学装置本体50Gと同様の調整が行われてクロスダイクロイックプリズム41の各光入射側端面にそれぞれ固定される。以上説明したように、本実施形態のプロジェクター1によれば、以下の効果を得ることができる。1第1板状部73が、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇等によって本体部71に対して倒れ等の変形が生じた場合であっても、鉛直面Svに沿う方向、および鉛直面Svに直交する方向における第1板状部73の変形量は、第1板状部73の倒れる量より小さく形成されることとなる。すなわち、鉛直面Svに沿う板状部や、鉛直面Svに直交する方向に沿う板状部に保持部6が支持される構成に比べ、保持部6に保持されている液晶ライトバルブ52の鉛直面Svに沿う方向、および鉛直面Svに直交する方向における位置ずれを抑制することが可能となる。したがって、液晶ライトバルブ52の画素ずれが抑制されるので、液晶ライトバルブ52R,52G,52Bにて変調された各色光は、クロスダイクロイックプリズム41にて精度良く合成され、プロジェクター1は、高品位な画像の投影が可能となる。2第1板状部73a,73b,73c,73dは、鉛直面Svを挟んで両側に設けられているので、保持部6をバランスよく支持することが可能となる。よって、液晶ライトバルブ52の画素ずれをさらに抑制することが可能となる。3第1板状部73a,73b,73c,73dは、液晶ライトバルブ52の外側に環状に設けられているので、保持部6をさらにバランスよく支持することが可能となる。さらに、第1板状部73a,73b,73c,73dは、隣に位置する第1板状部73に対し、互いの板面73Sに沿う方向が交差するように形成されている。これによって、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇、あるいは、プロジェクター1に落下等の衝撃が加わり、第1板状部73a,73b,73c,73dのうちのいずれかに倒れ易い方向の力が加わった場合でも、他の第1板状部73には、倒れにくい方向の力となるので、保持部6の位置ずれが抑制される。よって、加工時における残留応力や、照射される光に伴う温度上昇、および落下等の衝撃に対しても画素のずれを抑制し、高品位な画像の投影が可能なプロジェクター1の提供が可能となる。4第1板状部73a,73b,73c,73dは、光軸52Lを中心として180°回転対称に形成されているので、2方向において保持部6を支持することができる。よって、保持部6を支持部材7に支持させるための組立作業の容易化が可能となる。第2実施形態次に、第2実施形態に係るプロジェクター1について、図面を参照して説明する。以下の説明では、第1実施形態のプロジェクター1と同様の構造および同様の部材には、同一符号を付し、その詳細な説明は省略または簡略化する。本実施形態のプロジェクター1は、第1実施形態の支持部材7と形状の異なる支持部材27を備えている。図6は、本実施形態の支持部材27を模式的に示す平面図である。支持部材27は、金属の板材から加工され、図6に示すように、本体部271、および本体部271の四隅から屈曲された第1板状部272a,272b、第2板状部273a,273bを備えている。第1板状部272a,272bは、図6の図面視において、本体部271下端部の左右の隅部から屈曲され、鉛直面Svに対してそれぞれ傾斜角θ2を有して形成されている。第2板状部273a,273bは、図6の図面視において、本体部271上端部の左右の隅部から屈曲され、鉛直面Svに沿うように形成されている。図示は省略するが、保持部6には、第1板状部272a,272b、第2板状部273a,273bが挿通される挿通孔が形成されており、保持部6は、第1実施形態と同様に支持部材27に支持される。第1板状部272a,272bは、傾斜角θ2が20°~70°の範囲となるように形成されていればよい。また、第1板状部272a,272bおよび第2板状部273a,273bは、鉛直面Svに対して対称となるように形成してもよく、非対称となるように形成してもよい。また、第1板状部272a,272bと第2板状部273a,273bとが鉛直面Svを介して両側に配置されるように構成してもよい。また、第2板状部273a,273bを鉛直面Svに直交する方向に沿うように形成してもよい。以上説明したように、本実施形態のプロジェクター1によれば、第1実施形態の効果に加え、以下の効果を得ることができる。支持部材27は、鉛直面Svに対して傾斜する第1板状部272a,272bに加え、鉛直面Svに沿うように形成された第2板状部273a,273bを備えている。これによって、母材大きなサイズの板材あるいはロール状に巻かれた板材からプレス加工により支持部材27を形成する場合、複雑な形状の抑制や、母材からの効率的な取り個数を図って保持部6を安定して支持する支持部材27の形成が可能となる。また、加工後の支持部材27の形状測定がやり易くなるので、部品管理の煩雑性の緩和が図れる。なお、前記実施形態は、以下のように変更してもよい。変形例1第1実施形態の第1板状部73a,73b,73c,73dは、板面73Sが光軸52L側を向くように屈曲されて鉛直面Svに対して傾斜しているが、他の方向に屈曲されることによって、鉛直面Svに対して傾斜するように形成してもよい。図7は、変形例1の支持部材17を模式的に示す平面図である。支持部材17は、図7に示すように、本体部171の四隅から屈曲された第1板状部173a,173b,173c,173dを備えている。そして、第1板状部173a,173b,173c,173dは、板面173Sが本体部171の面外方向を向くように屈曲され、鉛直面Svに対して傾斜角θ1を有して形成されている。そして、第1板状部173a,173b,173c,173dは、図7に示すように、一方の対角に位置する第1板状部173a,173cが第1方向8Aに沿い、他方の対角に位置する第1板状部173b,173dが第1方向8Aと交差する第2方向8Bに沿うように形成されている。つまり、第1板状部173a,173b,173c,173dは、第1実施形態の第1板状部73と同様に、隣に位置する第1板状部173に対し、互いの板面173Sに沿う方向が交差するように形成されている。また、第1板状部173a,173b,173c,173dは、傾斜角θ1が20°~70°の範囲となるように形成されていれば、光軸52Lや鉛直面Svに対して対称となるように形成してもよく、非対称となるように形成してもよい。変形例2前記実施形態では、4つの板状部で保持部6を支持するように構成されているが、4つ以外、例えば3つの板状部で保持部6を支持するように構成してもよい。図8は、変形例2の支持部材47を模式的に示す平面図である。支持部材47は、図8に示すように、2つの第1板状部472a,472bおよび1つの第2板状部473で保持部6を支持するように形成されている。第1板状部472a,472bは、本体部471上端の左右の端部からそれぞれ屈曲されている。第1板状部472a,472bは、鉛直面Svに対して傾斜角θ3を有し、フレキシブルプリント基板52Fの外側に位置するように形成されている。第2板状部473は、本体部471下端部の中央から屈曲され、鉛直面Svに直交する方向に沿うように形成されている。このように、3つの板状部で保持部6を支持する構成の場合、フレキシブルプリント基板52Fが突出する側に2つの板状部を配置することで、フレキシブルプリント基板52Fの形状を簡素化しつつ、保持部6をバランスよく支持することが可能となる。変形例3前記実施形態の光学装置は、光学補償素子を備えているが、光学補償素子を備えない構成であってもよい。また、光学装置は、光学補償素子に限らず位相差板等の他の光学素子を備える構成としてもよい。また、前記実施形態の光学装置は、光透過基板55を備えているが、光透過基板55を備えない構成としてもよい。前記実施形態の支持部材7,17,27,47は、金属の板材から形成されているが、溶融された金属が型で成形されるように形成してもよい。変形例4前記実施形態のプロジェクター1は、光変調装置として透過型の液晶ライトバルブ52を用いているが、反射型液晶ライトバルブを利用したものであってもよい。変形例5光源311は放電型のランプに限らず、その他の方式のランプや発光ダイオード等の固体光源で構成してもよい。"