"指示装置が出力する指示信号に基づいてワイヤハーネスの通電電力を制御する電力制御装置と、通電電力に対応する電波を放出するワイヤハーネスと、電波を受信して誘起電圧を生じるラジオ用アンテナを備えた車両におけるラジオ雑音除去装置であり、指示装置が電力制御装置に出力している指示内容を入力し、入力した指示内容に対応する合成用電圧を出力する合成用電圧出力装置と、合成用電圧出力装置が出力した合成用電圧とラジオ用アンテナに生じた誘起電圧を合成する合成装置と、を備えているラジオ雑音除去装置。電力制御装置がインバータであり、ワイヤハーネスに走行用モータが接続されており、ラジオがAMを受信しているか否かを判別する装置が付加されており、AMを受信している間、合成用電圧出力装置と合成装置を動作させることを特徴とする請求項1に記載のラジオ雑音除去装置。合成装置は、ラジオ用アンテナに接続されているアンテナ線に生じている誘起電圧から、合成用電圧出力装置が出力した合成用電圧を減算する減算装置を備えていることを特徴とする請求項2に記載のラジオ雑音除去装置。合成用電圧出力装置が、インバータに対する指示内容から、ワイヤハーネスから発生する電波によってラジオ用アンテナに誘起される誘起電圧を計算する計算装置を備えていることを特徴とする請求項3に記載のラジオ雑音除去装置。合成用電圧出力装置が、インバータに対する指示内容に対応付けて、合成用電圧を記憶している記憶装置を備えていることを特徴とする請求項3に記載のラジオ雑音除去装置。合成用電圧出力装置が、ワイヤハーネスの温度に依存して、出力する合成用電圧を補正する補正装置を備えていることを特徴とする請求項4または5に記載のラジオ雑音除去装置。指示装置が出力する指示信号に基づいてワイヤハーネスの通電電力を制御する電力制御装置と、通電電力に対応する電波を放出するワイヤハーネスと、電波を受信して誘起電圧を生じるラジオ用アンテナを備えた車両におけるラジオ雑音除去装置であり、指示装置が電力制御装置に出力している指示内容を入力し、入力した指示内容に対応する合成用電圧を出力する合成用電圧出力装置と、合成用電圧出力装置が出力する合成用電圧を反転した電圧を発信アンテナに通電する通電装置と、を備えていることを特徴とするラジオ雑音除去装置。特許文献1の技術は、ワイヤハーネスの周りに配置した検出コイルでワイヤハーネスの通電電流に起因する電波による誘起電圧を検出する。この場合、ワイヤハーネスの周りに配置した検出コイルは、ワイヤハーネスの通電電流に起因する誘起電圧のみならず、検出コイルの周囲から放出される電磁波ノイズによる誘起電圧をも検出してしまう。特許文献1の技術では、ワイヤハーネスの通電電流に起因する誘起電圧のみを抽出することはできない。ラジオ用アンテナは、ラジオ信号に、ワイヤハーネスが発生する電波に起因する誘起電圧とラジオ用アンテナの周囲から放出される電磁波ノイズによる誘起電圧が重畳した電圧を出力する。特許文献1の技術によると、検出コイルで検出した電圧を減算することから、ラジオに入力される電圧は、以下のものとなる。ラジオ入力=ラジオ用アンテナの誘起電圧―検出コイル誘起電圧=ラジオ信号ワイヤハーネスに起因する電波による誘起電圧ラジオ用アンテナで受信する周囲からの電磁波ノイズによる誘起電圧―ワイヤハーネスに起因する電波による誘起電圧検出コイルで受信する周囲からの電磁波ノイズによる誘起電圧=ラジオ信号ラジオ用アンテナで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧―コイルで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧ラジオ用アンテナは車体外にあり、検出コイルは車体内にある。そのために、ラジオ用アンテナで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧と、検出コイルで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧は異なっている。特許文献1の技術では、検出コイルで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧をも減算してしまうことから、これが新たな雑音となってしまう。なお、ラジオ用アンテナで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧によってラジオから雑音が生じないようにする技術が発達しており、ラジオ用アンテナで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧を相殺する新技術は必要とされていない。本明細書では、ラジオ入力=ラジオ信号ラジオ用アンテナで受信する電磁波ノイズによる誘起電圧の関係が得られる技術、すなわち、ワイヤハーネスに起因する電波による誘起電圧を相殺するに当たって、ワイヤハーネスに起因する電波による誘起電圧のみを相殺でき、ワイヤハーネスの通電電流検出装置に作用する電磁波ノイズによる誘起電圧まで相殺してしまうことのない技術を開示する。本明細書では、指示装置が出力する指示信号に基づいてワイヤハーネスの通電電力を制御する電力制御装置と、通電電力に対応する電波を放出するワイヤハーネスと、電波を受信して誘起電圧を生じるラジオ用アンテナを備えた車両におけるラジオ雑音除去装置を開示する。すなわち、ラジオがワイヤハーネスから発生した電波を音声に変換しまうことを防止する技術を開示する。本明細書で開示するラジオ雑音除去装置は、指示装置が電力制御装置に出力している指示内容を入力し、入力した指示内容に対応する合成用電圧を出力する合成用電圧出力装置と、合成用電圧出力装置が出力した合成用電圧とラジオ用アンテナに生じた誘起電圧を合成する合成装置を備えている。上記のラジオ雑音除去装置は、ワイヤハーネスの通電電力を制御する電力制御装置に対する指示内容に従って、相殺する電圧を生成する。ワイヤハーネスの通電電力を検出する装置を利用しないことから、その検出装置がワイヤハーネスの通電電流以外の影響、すなわち、周囲からの電磁波ノイズによる誘起電圧を検出しまうことがない。上記のラジオ雑音除去装置は、電力制御装置がインバータであり、ワイヤハーネスに走行用モータが接続されており、ワイヤハーネスに大電流が流れる場合に特に有用である。その場合、ラジオがAMを受信しているか否かを判別する装置を付加し、AMを受信している間、合成用電圧出力装置と合成装置を動作させることが好ましい。ワイヤハーネスに起因する電波による影響を除去するためには、ラジオ用アンテナで受信する段階で影響を除去するようにしてもよいし、ラジオ用アンテナで受信した後で影響を除去するようにしてもよい。後者の場合、ラジオ用アンテナに接続されているアンテナ線に生じている誘起電圧から合成用電圧出力装置が出力した合成用電圧を減算する減算装置によって、合成装置を構成する。合成用電圧出力装置は、インバータに対する指示内容から、ワイヤハーネスから発生する電波によってラジオ用アンテナに誘起される誘起電圧を計算する計算装置を備えており、計算結果に基づいて合成用電圧を出力するものであってもよい。あるいは、インバータに対する指示内容に対応付けて、合成用電圧を記憶している記憶装置を備えており、指示内容に対応付けて記憶されている合成用電圧に基づいて合成用電圧を出力するものであってもよい。記憶装置に記憶しておく合成用電圧は、計算装置で計算した結果であってもよいし、実際に測定された結果であってもよい。インバータに対する指示内容に従ってインバータが動作する場合、ワイヤハーネスに流れる電流値は基本的にはインバータの動作によって決定されるが、ワイヤハーネスのインピーダンスが温度に依存して変化することから、正確にいうと、ワイヤハーネスに流れる電流値はワイヤハーネスの温度の影響を受ける。そこで、合成用電圧出力装置が、ワイヤハーネスの温度に依存して、合成用電圧出力装置から出力する合成用電圧を補正する補正装置を備えていることが好ましい。ワイヤハーネスに起因する電波による影響を、ラジオ用アンテナで受信する段階で除去することも可能であり、この場合は、合成用電圧出力装置が出力する合成用電圧を反転した電圧を発信アンテナに通電する装置によって、合成装置を構成する。この場合、ラジオ用アンテナでワイヤハーネスに起因する電波による影響を相殺した電波が受信される。本明細書に開示されているラジオ雑音除去装置によると、ワイヤハーネスの通電電流を制御する電力制御装置に対する指示信号に基づいて、ワイヤハーネスが発生する電波によってラジオ用アンテナに誘起される電圧を相殺する電圧が生成されて合成されることから、ワイヤハーネスが発生する電波がラジオによって音声に変換されることがなく、ラジオが雑音を発声することが防止される。下記に説明する実施例の主要な特徴を列記する。特徴1:ワイヤハーネスから発生した電波を相殺する電波を発信アンテナから発信させるために、発信アンテナに印加する合成用電圧をインバータに対する指示内容から計算する。特徴2:ワイヤハーネスから発生した電波を相殺する電波を発信アンテナから発信させるために、発信アンテナに印加する合成用電圧をインバータに対する指示内容に対応付けて記憶しておく。特徴3:特徴2において、インバータに対する指示内容から計算した値を記憶しておく。再計算に要する時間を節約できる。特徴4:特徴2において、インバータに対する指示内容に対応付けてラジオ用アンテナに誘起された電圧を測定し、その位相を反転させた電圧をインバータに対する指示内容に対応付けて記憶しておく。特徴5:合成用電圧出力装置と合成装置は、ラジオ内に搭載されている。特徴6:合成用電圧出力装置と合成装置は、ラジオ外に車載されている。図1において、参照番号4は電源装置、8は電力制御装置、10は電気機器、2は電力制御装置8に指示信号を出力する指示装置、6aは電源装置4と電力制御装置8を接続しているワイヤハーネス、6bは電力制御装置8と電気機器10を接続しているワイヤハーネスである。本実施例では、電源装置4は多数個の電池を直列に接続した高圧電池であり、電気機器10は走行用モータであり、電力制御装置8はインバータである。電力制御装置インバータ8はスイッチング素子と電圧変換装置を内蔵しており、ワイヤハーネス6a,6bに流れる電流電圧を制御する。ワイヤハーネス6a,6bには、電気機器走行用モータ10を駆動する大電力が流れる。電力制御装置8でワイヤハーネス6a,6bに流れる通電電力をスイッチングする際に、ラジオ帯域の高周波成分が現れ、それがワイヤハーネス6a,6bの周囲に雑音電波を発生させる。参照番号14は、ラジオ信号を受信するラジオ用アンテナであり、18はラジオである。ワイヤハーネス6a,6bから発生した電波は、ラジオ用アンテナ14で受信され、ラジオ18によって音声に変換される。何らかの対策を講じないと、ラジオ18からワイヤハーネス6a,6bが発生した雑音電波による雑音が発声される。なお、図1の装置類は1台の車両に車載されている。ラジオ18からワイヤハーネス6a,6bが発生した電波による雑音が発声されるのを防止するために、合成用電圧出力装置12と合成装置16が付加されている。合成用電圧出力装置12は、指示装置2が電力制御装置8に出力している指示信号を入力し、合成装置16に合成用電圧を出力する。合成装置16は、ラジオ用アンテナ14によってラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cに生じる誘起電圧から、合成用電圧出力装置12が出力する合成用電圧を減算し、減算された電圧をラジオ18側のアンテナ線Dに出現させる。図1の矢印Aは、AMラジオ信号に対応する電波を示し、Aは電波Aによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧の時間的変化を示している。横軸は時間であり、縦軸は電圧である。矢印Bは、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波を示し、Bは電波Bによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧の時間的変化を示している。Bに示す電圧の振幅と周波数は、ワイヤハーネス6a,6bに印加する電圧とワイヤハーネス6a,6bを流れる電流値に依存して変化する。ワイヤハーネス6a,6bに印加する電圧とワイヤハーネス6a,6bを流れる電流値は、電力制御装置インバータ8の動作によって決定され、電力制御装置8の動作は指示装置2が出力する指示信号によって決定される。Bに示す電圧の振幅と周波数は、指示装置2が出力する指示信号によって決定される。合成用電圧出力装置12は、指示装置2が出力する指示信号に基づいて、Bに示す電圧の振幅と周波数を決定し、決定した振幅と周波数の電圧を生成して合成装置16に出力する。すなわち、合成用電圧出力装置12は、指示装置2が出力する指示信号に基づいて、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波によってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧と等しい電圧Bを合成装置16に出力する。図1のCは、ラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cに生じる誘起電圧を示し、ラジオ信号Aによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧Aに、ワイヤハーネス6a,6bから発生した電波Bによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧Bが加算された電圧となっている。合成装置16は、ラジオ用アンテナ14によってラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cに生じる誘起電圧から、合成用電圧出力装置12が出力する合成用電圧Bを減算し、減算された電圧をラジオ18側のアンテナ線Dに出現させる。ラジオ18側のアンテナ線Dに出現する電圧Dは下記となる。D=C-B=AB-B=A合成用電圧出力装置12と合成装置16が付加されているために、ラジオ18側のアンテナ線Dに出現する電圧Dには、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波Bによってラジオ用ラジオ用アンテナ14に誘起される電圧Bが影響しない。ラジオ18から、ワイヤハーネス6a,6bが発生する電波Bによる雑音が発声されることはない。図3は、合成用電圧出力装置12の実施例1の構成を示している。図中30は、指示装置2が出力する指示信号から、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波Bによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧Bを計算する装置を示している。ワイヤハーネス6a,6bの周囲に形成される電界強度を計算することで、ラジオ用アンテナ14に誘起される電圧Bを計算することができる。誘起電圧Vv=ラジオ用アンテナ14の実効長Lem×電界EV/m×sinθラジオ用アンテナ14に対する角度の式等から計算することができる。図中32は、計算された電圧を生成する装置を示している。図中34は、ワイヤハーネスの温度によって合成装置16に出力する合成用電圧を補正する装置を示している。ワイヤハーネスのインピーダンスは温度に依存して変化する。そのために、ワイヤハーネスに流れる電流値は、おおむねインバータに対する指示内容によって決定されるが、正確に言うとワイヤハーネスの温度によって増減する。補正装置34は、ワイヤハーネスの温度に依存して、合成用電圧出力装置12から合成装置16に出力する合成用電圧を補正する。図7は、本実施例のラジオ雑音除去装置が実施する処理内容を示している。ステップS2では、AMラジオ18がオンされているか否かを判別する。ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波Bによる雑音がラジオから発声されるのは、AMラジオの受信中である。AMラジオがオンされていなければ、ステップS4以降の処理は実施されない。AMを受信している間だけ、合成用電圧出力装置12と合成装置16が動作する。AMを受信している間はステップS4以降が実行される。ステップS4では、計算装置30が合成用電圧を計算し、電圧発生装置32が計算された電圧を発生させる。ステップS6では、補正装置34によって、ワイヤハーネスの温度に依存して、合成用電圧出力装置12から合成装置16に出力する合成用電圧を補正する。ステップS8では、合成装置16によって減算処理を実施する。その結果、ラジオ18からワイヤハーネスが発生する電波の影響を除去した音声が発声されるステップS10。図4は、合成用電圧出力装置12の実施例2の構成を示している。この場合、補正装置34によって補正された電圧を、電圧発生装置32から発生する。図5は、合成用電圧出力装置12の実施例3の構成を示している。図中36は、指示装置2が出力する指示信号に対応づけて、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波によってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧を記憶している。その記憶値は、計算装置30で予め計算した値を記憶しておいてもよい。予め計算しておいた値を記憶しておけば、再計算する必要がなく、再計算に要する時間だけ処理を高速化することができる。あるいは、図8に示すように、指示装置2が出力する指示信号を変化させながら、ラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cに誘起される電圧を計測しS12、計測された誘起電圧を指示装置2が出力する指示信号に対応づけて、記憶装置36に記憶しておいてもよいS14。記憶装置36を利用する場合、図7のステップS4に代えて、図9のステップS4Aを実施する。図6は、合成用電圧出力装置12の実施例4の構成を示している。この場合、補正装置34によって補正された電圧を、電圧発生装置32から発生する。図1の装置では、ラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cに、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波によって誘起される電圧が重畳したものが誘起され、それから合成装置16によって、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波によって誘起される電圧を除去する。それに代えて、ラジオ用アンテナ14側のアンテナ線Cにワイヤハーネス6a,6bから発生する電波によって誘起される電圧が重畳しないように合成することもできる。図2の場合、合成用反転電圧出力装置12Aで、合成用電圧出力装置12から出力される合成用電圧の位相を反転した電圧を出力する。その電圧は発信アンテナ20に印加され、発信アンテナ20からラジオ用アンテナ14に送信される。図2において、矢印Aは、AMラジオ信号に対応する電波を示し、Aは電波Aによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧の時間的変化を示している。矢印Bは、ワイヤハーネス6a,6bから発生する電波を示し、Bは電波Bによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧の時間的変化を示している。矢印Eは、発信アンテナ20からラジオ用アンテナ14に送信される電波Eを示し、Eは電波Eによってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧の時間的変化を示している。BとEに示すように、両者の振幅と周波数は等しく、位相が反転している。BE=ゼロの関係にある。合成用反転電圧出力装置12AはBE=ゼロとするEがラジオ用アンテナ14に誘起される電波が発信アンテナ20から送られる電圧を計算して発信アンテナ20に印加する。図2に示す実施例の場合は、図7のステップS8に代えて、図10のステップS8Aを実施する。本実施例では、電波Bと電波Eの間で合成が行われる。ラジオ18に接続されているアンテナ線Fに誘起される電圧Fは、F=ABEであるところ、BE=ゼロであるために、F=Aとなる。図2の実施例によっても、ワイヤハーネス6a,6bから発生した電波によってラジオ用アンテナ14に誘起される電圧が、ラジオに接続されているアンテナ線Fに重畳させなくする合成用電圧を合成することができる。合成用反転電圧出力装置12Aは、合成用電圧出力装置12と同様に、図3から図6の構成とすることができる。本実施例では、ラジオ用アンテナ14に、ラジオ信号の電波Aと、ワイヤハーネスが発生する電波Bと、発信アンテナ20からの電波E以外の電波が到達しないかのように説明したが、実際にはその他の雑音電波も到達する。それらは既知のフィルタ技術等で除去できるので、その他の雑音電波に関する説明を省略した。以上、本発明の具体例を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した具体例を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組合せによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組合せに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。"