"シリンダと、当該シリンダ内に収容されて当該シリンダ内を液室と気室とに区画する気液分離部材と、上記シリンダ内に摺動自在に挿入されて上記液室を二つの作動室とに区画するピストンとを備えた単筒型緩衝器において、上記気液分離部材は、シリンダ内に摺動自在に挿入されたフリーピストンと、筒状であって内部が上記気室へ連通されるとともに一端が上記フリーピストンに連結されて上記シリンダの軸線方向へ伸縮自在な金属ベローズと、当該金属ベローズの他端を閉塞するとともに上記シリンダの内周に摺接して当該金属ベローズの伸縮を案内するガイドキャップと、上記金属ベローズの伸長を規制する伸側クッションと、上記金属ベローズの収縮を規制する縮側クッションとを備えたことを特徴とする単筒型緩衝器。上記フリーピストンは、中央に孔を備えた円盤部と、当該円盤部の外周に設けられて上記シリンダの外周に摺接する摺動筒とを備え、上記気液分離部材は、上記ガイドキャップに設けられて上記孔内に挿通される軸部材を備え、上記伸側クッションおよび上記縮側クッションは当該軸部材の外周に装着され、上記伸側クッションと上記円盤部との当接により上記金属ベローズの伸長を規制し、上記縮側クッションと上記円盤部との当接により上記金属ベローズの収縮を規制することを特徴とすることを特徴とする請求項1に記載の単筒型緩衝器。上記フリーピストンは、中央に孔を備えた円盤部と、当該円盤部の外周に設けられて上記シリンダの外周に摺接する摺動筒とを備え、上記気液分離部材は、上記ガイドキャップに設けられて上記孔内に挿通される軸部材と、当該軸部材の先端に設けた環状のストッパとを備え、上記伸側クッションおよび縮側クッションを上記円盤部に設け、上記伸側クッションと上記ストッパとの当接により上記金属ベローズの伸長を規制し、上記縮側クッションと上記ガイドキャップとの当接により上記金属ベローズの収縮を規制することを特徴とする請求項1に記載の単筒型緩衝器。そして、フリーピストンを備えた単筒型緩衝器では、ピストンロッドがシリンダへ出入りする際の体積補償は、フリーピストンがシリンダ内を摺動して移動することで行われるが、上述のように、シールとして機能するOリングは圧縮された状態でシリンダ内周に摺接しているため、フリーピストンの移動には少なからずシリンダとの間で摺動抵抗が生じることとなる。この摺動抵抗は、単筒型緩衝器の伸縮を妨げるように作用し、該単筒型緩衝器が車両に搭載された場合には、単筒型緩衝器が備えているバルブで発生する減衰力に上記摺動抵抗分の力が重畳することとなり、車両における乗り心地を悪化させてしまうことになりかねない。他方、金属ベローズを設けたフリーピストンで油室と気室との分離を行う単筒型緩衝器では、上記した体積補償を金属ベローズの伸縮による気室容積の拡大或いは収縮によって行うため、上記摺動抵抗の問題を解決することができるものの、金属ベローズが偏心してシリンダと干渉する可能性があるため、金属ベローズやシリンダ内面が摩耗する恐れがある。この摩耗を低減させるためには、シリンダ内面に樹脂コーティングを施したり、減摩表面処理を施したりする必要があって、単筒型緩衝器のコストが高くなる。さらに、金属ベローズの伸長と伸縮ストロークの規制をするのに、フリーピストンを貫通するストッパ部材とフリーピストンとの衝合およびフリーピストンに設けた筒状のストッパ壁と金属ベローズの端部に設けたベローズキャップとの衝合によって行うようになっている。そのため、この単筒型緩衝器の場合、シリンダと金属ベローズとの衝突や、伸縮ストロークの規制時に、これらの打音が生じるという問題がある。また、伸縮ストロークの規制時には、急激に金属ベローズの伸縮が規制されることになり、金属ベローズの伸縮で体積補償が不足する場合には、フリーピストンがシリンダに対して変位する必要があって、フリーピストンの摺動抵抗が減衰力に重畳する。それゆえ、この単筒型緩衝器の場合、金属ベローズの伸縮で体積補償が不足する場合には、伸縮ストロークの規制時の前後で減衰力が急激に変化して、乗心地を悪化させる問題がある。そこで、本発明は上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、打音の発生を防止でき、低コストでシリンダの摩耗を防止することができるだけでなく、摺動抵抗による影響を受けにくく、減衰力の急変を緩和して車両における乗り心地を向上することができる単筒型緩衝器を提供することである。上記した課題を解決するために、本発明の課題解決手段は、シリンダと、当該シリンダ内に収容されて当該シリンダ内を液室と気室とに区画する気液分離部材と、上記シリンダ内に摺動自在に挿入されて上記液室を二つの作動室とに区画するピストンとを備えた単筒型緩衝器において、上記気液分離部材は、シリンダ内に摺動自在に挿入されたフリーピストンと、筒状であって内部が上記気室へ連通されるとともに一端が上記フリーピストンに連結されて上記シリンダの軸線方向へ伸縮自在な金属ベローズと、当該金属ベローズの他端を閉塞するとともに上記シリンダの内周に摺接して当該金属ベローズの伸縮を案内するガイドキャップと、上記金属ベローズの伸長を規制する伸側クッションと、上記金属ベローズの収縮を規制する縮側クッションとを備えたことを特徴とする。この単筒型緩衝器では、ピストンロッドがシリンダ内へ進退する体積の補償については、金属ベローズの伸縮によって行うことができ、フリーピストンがシリンダに対して移動させないようにすることができるから、摺動抵抗が生じない。そして、金属ベローズの移動規制は、伸側クッション或いは縮側クッションによって行われるため、ガイドキャップが直接にフリーピストンと衝突することがなく、ガイドキャップのフリーピストンに対する速度を徐々に低くしてガイドキャップをフリーピストンに対して停止させることができる。さらに、金属ベローズの伸縮は、ガイドキャップによって案内されるので、金属ベローズはシリンダに対してぶれることがなく、シリンダとの干渉が防止される。以上より、本発明の単筒型緩衝器によれば、打音の発生を防止でき、低コストでシリンダの摩耗を防止することができるだけでなく、摺動抵抗による影響を受けにくく、減衰力の急変を緩和して車両における乗り心地を向上することができる。以下、図に示した一実施の形態に基づいて本発明について説明する。一実施の形態における単筒型緩衝器Dは、図1に示すように、シリンダ1と、当該シリンダ1内に収容されてシリンダ1内を液室Lと気室Gとに区画する気液分離部材6と、シリンダ1内に摺動自在に挿入されて液室Lを二つの作動室であるロッド側室R1とピストン側室R2とに区画するピストン2とを備えて構成されている。また、本実施の形態では、単筒型緩衝器Dは、図1に示すように、上記構成に加えて、一端がピストン2に連結されてシリンダ1内に移動自在に挿入されるピストンロッド3を備えている。このピストンロッド3は、シリンダ1の図1中上端に設けられてシリンダ1内を封止する環状のロッドガイド4に軸支されて、シリンダ1外へ突出させてあり、このピストンロッド3の上端とシリンダ1の下端をそれぞれ車両における車体と車軸とに取り付けることで単筒型緩衝器Dを車体と車軸の間に介装することができるようになっている。さらに、シリンダ1内のロッド側室R1とピストン側室R2には、作動油等の液体が充填され、気室Gには気体が所定圧にて充填されている。なお、上記の液体としては、作動油のほか水や水溶液等を用いてもよい。また、気室G内に充填される気体は、液体が作動油とされる場合、作動油の性状を変化させにくい窒素等の不活性ガスとされるとよい。なお、ロッドガイド4の図1中上方には、ピストンロッド3の外周およびシリンダ1の内周をシールするシール部材5が設けられており、このシール部材5によって、シリンダ1内からの液体の漏洩が防止されている。シリンダ1は、他端が閉塞されて有底筒状とされており、上端は、上記したピストンロッド3を軸支するロッドガイド4によって閉塞されている。なお、シリンダ1の下端をキャップといった別部材で蓋するようにしてもよい。ピストン2には、上記ロッド側室R1とピストン側室R2とを連通する流路14が設けられており、該流路14の途中には、減衰力発生要素15が設けられている。減衰力発生要素15は、上記流路14を液体が通過する際に液体の流れに抵抗を与え、所定の圧力損失を生じさせるものであればよく、具体的にはたとえば、オリフィス、チョークやリーフバルブといった減衰バルブを採用することができる。なお、流路14は、図示したところでは、一つのみ設けられるようになっているが、複数設けるようにしてもよく、さらに、ロッド側室R1からピストン側室R2へ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の流路とピストン側室R2からロッド側室R1へ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の流路を並列させて設けるようにしてもよい。気液分離部材6は、シリンダ1内に摺動自在に挿入されたフリーピストン7と、筒状であって内部が気室Gへ連通されるとともに一端がフリーピストン7に連結されてシリンダ1の軸線方向へ伸縮自在な金属ベローズ8と、金属ベローズ8の他端を閉塞するとともにシリンダ1の内周に摺接して金属ベローズ8の伸縮を案内するガイドキャップ9と、金属ベローズ8の伸長を規制する伸側クッション10と、金属ベローズ8の収縮を規制する縮側クッション11とを備えて構成されている。フリーピストン7は、中央に孔7aを備えた円盤部7bと、当該円盤部7bの外周に設けられてシリンダ1の外周に摺接する摺動筒7cとを備えている。また、摺動筒7cの外周には周方向に沿って環状溝7dが設けられており、環状溝7d内にOリング7eが装着されている。そして、フリーピストン7は、シリンダ1内に挿入されると、Oリング7eがシリンダ1の内周に摺接して、シリンダ1とフリーピストン7との間が密にシールされる。さらに、フリーピストン7の円盤部7bには、図1中上下に貫通する透孔7fが設けられている。なお、フリーピストン7の形状はこれに限定されるものではないが、円盤部7bと円盤部7bよりも軸方向長さが長い摺動筒7cを備えることで、フリーピストン7のシリンダ1に摺接する摺接長さを確保しつつもフリーピストン7を単に円盤状とした場合に比較して軽量化することができる。金属ベローズ8は、筒状であって断面が山と谷とが繰り返される蛇腹形状とされて、薄い金属で形成されている。そして、この場合、金属ベローズ8の図1中下端である一端8aがフリーピストン7の摺動筒7cの図1中上端に溶接等によって気密に取り付けられている。また、金属ベローズ8の図1中上端である他端8bは、円盤状のガイドキャップ9によって閉塞されていて、金属ベローズ8内は、透孔7fを介してシリンダ1内であってフリーピストン7よりも下方側に連通されている。金属ベローズ8とガイドキャップ9もフリーピストン7と金属ベローズ8と同様に溶接等によって気密に取り付けられている。つまり、気液分離部材6は、フリーピストン7、金属ベローズ8およびガイドキャップ9とでシリンダ1内を液室Lと気室Gとに区画されていて、金属ベローズ8内も気室Gの一部をなしている。金属ベローズ8は、蛇腹形状とされているので、シリンダ1の軸方向となる図1中上下方向へ伸縮することができ、この伸縮によって金属ベローズ8内の容積を変化させることができる。したがって、金属ベローズ8の伸縮によって、気室Gの容積を変化させることができ、単筒型緩衝器Dの伸縮の際のピストンロッド3がシリンダ1内に出入りする体積を金属ベローズ8の伸縮によって補償することができる。また、ガイドキャップ9は、図1および図2に示すように、キャップ部12と、キャップ部12の外周に装着されてシリンダ1の内周に摺接する環状のスライダ13とを備えている。キャップ部12は、気室G側へ突出する凸部12bを備えている。なお、凸部12bは、気室側端となる下端外周に気室G側へ突出する環状の膨出部12cを備えており、膨出部12cの内周面はすり鉢状とされている。スライダ13は、図1および図2に示すように、キャップ部12の外周に周方向に沿って設けた環状溝12aに嵌合する環状の嵌合部13aと、嵌合部13aの外周に設けた八個の摺動部13bとを備えている。摺動部13bは、シリンダ1の内周に摺接しており、摺動部13b間には隙間が形成されていて、金属ベローズ8とシリンダ1との間の環状隙間Sは、摺動部13b間の隙間を介してピストン側室R2へ連通されている。つまり、液体は、環状隙間Sとピストン側室R2とを行き来することができ、金属ベローズ8の収縮に伴って環状隙間Sが容積変化しても、金属ベローズ8の伸縮を妨げることがないようになっている。ガイドキャップ9は、上記したように、シリンダ1の内周に摺接するため、シリンダ1に対して径方向に調心される。ガイドキャップ9は、金属ベローズ8の他端8bに取り付けられているので、金属ベローズ8の他端8bをシリンダ1に対して径方向に調心する。したがって、金属ベローズ8の他端8bは、伸縮する際にガイドキャップ9によってシリンダ1に対して径方向に調心されるため、当該ガイドキャップ9によってシリンダ1の軸方向への移動が案内されることになる。それゆえ、金属ベローズ8は、常にシリンダ1の内面に干渉することがない。なお、摺動部13bのシリンダ1の内周に摺接する面の形状は、この場合、シリンダ1の内周面に沿う彎曲された形状とされているが、球面状とされてもよく、また、シリンダ1の内周の曲率半径よりも小さい曲率半径を持つ球面としておくと、摺動部13bとシリンダ1の内周との接触が点接触となるため、ガイドキャップ9とシリンダ1との間の摺動抵抗を非常に小さくすることができる。摺動部13bの設置数は、任意であり、摺動部13bがシリンダ1の周方向において半周以上に摺接する場合には一つでもガイドキャップ9のシリンダ1に対する偏心を抑制できるし、設置数を二つ以上の任意の数とすることもできる。さらに、この実施の形態では、ガイドキャップ9には、フリーピストン7の孔7a内に挿通される軸部材16が設けられており、この軸部材16の外周に上記伸側クッション10および上記縮側クッション11が装着されている。軸部材16は、ガイドキャップ9に設けた凸部12bの気室側端である図1中下端から気室G側へ伸びて上記孔7a内に挿通されており、先端である図1中下端には、環状のストッパ17が設けられている。軸部材16は、ガイドキャップ9と一部品として設けることもできるし、ガイドキャップ9とは別部品としてガイドキャップ9に取り付けるようにしてもよい。このストッパ17は、軸部材16の先端に設けた小径部16aの外周に装着される。また、小径部16aの先端には、螺子部16bが設けられていて、この螺子部16bにはナット18が螺合される。ストッパ17は、軸部材16に形成される段部16cとナット18とで挟持されて軸部材16に固定される。さらに、この実施の形態では、小径部16aの先端をプレスすることでこれをつぶし、ナット18の緩みが防止されている。なお、ガイドキャップ9は、金属ベローズ8を介してフリーピストン7に連結されており、フリーピストン7に対して回り止めされており、軸部材16にトルクが作用することがなく、ナット18の緩みの心配がなければ、小径部16aの先端をプレスしなくとも良く、また、ストッパ17の軸部材16への固定に際しては、溶接や接着を利用することも可能である。伸側クッション10は、環状とされていて、軸部材16の外周であってフリーピストン7の円盤部7bより気室G側となる下方側に装着され、ストッパ17によって軸部材16に対して抜け方向である図1中下方への移動が規制されている。したがって、金属ベローズ8が伸長しガイドキャップ9がフリーピストン7に対して図1中上方へ移動していくと、最終的には、伸側クッション10がフリーピストン7の円盤部7bの図1中下端に衝合し圧縮されるため、伸側クッション10が軸方向の荷重を受けて反力として弾発力を発揮してガイドキャップ9の上方側への移動速度を徐々に低下せしめ、その移動を規制する。なお、ストッパ17の外周部17aは、ガイドキャップ9側へ向けて皿状に折り曲がっており、伸側クッション10がフリーピストン7の円盤部7bと衝合して軸方向の荷重を受けた際に、伸側クッション10が圧縮されて外周がストッパ17の外周部17aにまで到達すると、外周部17aが伸側クッション10の外周側への扁平を抑制するようになっている。このように、本実施の形態では、伸側クッション10の外周側への扁平を抑制することで、伸側クッション10の圧縮時にその反力として発する弾発力の特性をコントロールするようにしているが、その必要がなければ、外周部17aをガイドキャップ9側へ突出する形状とせずとも良い。ストッパ17を金属板として、プレスする加工することで安価で容易に外周部17aを成型することができるが、外周部17aのガイドキャップ9側へ突出する形状を実現できればよいので、加工方法はこれに限定されない。他方、縮側クッション11は、環状とされていて、軸部材16の基端となる図1中上端の外周に装着されており、ガイドキャップ9の凸部12bの下面であって膨出部12cの内周側に積層されている。縮側クッション11は、凸部12bによって軸部材16に対してガイドキャップ方向である図1中上方への移動が規制されている。したがって、金属ベローズ8が収縮しガイドキャップ9がフリーピストン7に対して図1中下方へ移動していくと、最終的には、縮側クッション11がフリーピストン7の円盤部7bの図1中上端に衝合し圧縮されるため、縮側クッション11が軸方向の荷重を受けて反力として弾発力を発揮してガイドキャップ9の下方側への移動速度を徐々に低下せしめ、その移動を規制する。縮側クッション11がフリーピストン7の円盤部7bと衝合して軸方向の荷重を受けた際に、縮側クッション11が圧縮されて外周が膨出部12cにまで到達すると、当該膨出部12cが縮側クッション11の外周側への扁平を抑制するようになっている。このように、本実施の形態では、縮側クッション11の外周側への扁平を抑制することで、縮側クッション11の圧縮時にその反力として発する弾発力の特性をコントロールするようにしているが、その必要がなければ、膨出部12cを省略することも可能である。また、縮側クッション11は、ガイドキャップ9に積層するのではなく、軸部材16の途中に別途ストッパを設けて当該ストッパに積層するようにしてもよい。なお、本実施の形態では、伸側クッション10および縮側クッション11を軸部材へ装着するようにしているが、図3に示すように、たとえば、フリーピストン7の円盤部7bの上下端に、環状凸部7g,7hを設けおき、この環状凸部7g,7h内に伸側クッション10および縮側クッション11をそれぞれ装着することで、フリーピストン7側へ伸側クッション10および縮側クッション11を設けることができる。伸側クッション10および縮側クッション11のうち一方を軸部材16側に装着し、その他方をフリーピストン7に装着することも可能である。このように構成された単筒型緩衝器Dにあっては、伸縮に伴ってピストンロッド3がシリンダ1に出入りするため、シリンダ1内のピストンロッド3がシリンダ1内へ出入りする体積がシリンダ1内の容積を変化させることになる。液室L内の液体の体積変化は少ないため、ピストンロッド3がシリンダ1に進入していくと気室Gの容積を減少させ、反対に、ピストンロッド3がシリンダ1から退くと気室Gの容積を拡大させることで、ピストンロッド3がシリンダ1に出入りする体積の補償を行う。より詳しくは、単筒型緩衝器Dが伸長して、ピストンロッド3がシリンダ1内から退く場合、気液分離部材6におけるガイドキャップ9が気室G内の気体によって押し上げられて図1中上方へ移動し、これに伴って金属ベローズ8が軸方向へ伸びる。この金属ベローズ8の伸びによって気室Gの容積を拡大させ、ピストンロッド3がシリンダ1内から退いた体積を補償する。逆に、単筒型緩衝器Dが収縮して、ピストンロッド3がシリンダ1内に進入する場合、気液分離部材6におけるガイドキャップ9が液体によって押し下げられて図1中下方へ移動し、これに伴って金属ベローズ8が縮む。この金属ベローズ8の縮みによって、気室Gの容積を減少させ、ピストンロッド3がシリンダ1内へ進入した体積を補償する。基本的には、上記したように、ピストンロッド3がシリンダ1内へ進退する体積の補償については、金属ベローズ8の伸縮によって行うため、フリーピストン7がシリンダ1に対して移動しないため摺動抵抗が生じず、単筒型緩衝器Dが発生する減衰力に摩擦力といった摺動抵抗が重畳されない。また、液体が温度変化によって体積を変化させる場合、金属ベローズ8が伸縮して気室Gの容積を拡大或いは減少させてこのような体積変化を補償するため、単筒型緩衝器Dが伸縮する際に、伸側クッション10或いは縮側クッション11による規制で金属ベローズ8の移動が規制される場合がある。たとえば、金属ベローズ8の伸びが規制された状態となっても、なおピストンロッド3がシリンダ1から退く体積を補償できない場合、フリーピストン7がシリンダ1に対して液室方向となる図1中上方へ変位することで金属ベローズ8によって補償できなかった体積分を補うことになる。反対に、金属ベローズ8の縮みが規制された状態となってもなお、ピストンロッド3がシリンダ1へ進入する体積を補償できない場合、フリーピストン7がシリンダ1に対して気室方向となる図1中下方へ変位することで金属ベローズ8で補償できなかった体積分を補うことになる。上記のように、液体の温度変化による補償も行える。そして、金属ベローズ8の移動が規制は、伸側クッション10或いは縮側クッション11がフリーピストン7の円盤部7bに衝合することで行われるため、ストッパ17はガイドキャップ9が直接にフリーピストン7と衝突することがなく、打音を生じない。また、伸側クッション10或いは縮側クッション11がガイドキャップ9のフリーピストン7に対する速度を徐々に低くしてガイドキャップ9をフリーピストン7に対して停止させるから、単筒型緩衝器Dの減衰力特性が急激に変化することがない。さらに、金属ベローズ8は、ガイドキャップ9によってシリンダ1に対して調心される。つまり、金属ベローズ8の伸縮はガイドキャップ9によって案内されるので、金属ベローズ8はシリンダ1に対してぶれることがなく、シリンダ1との干渉が防止される。そのため、単筒型緩衝器Dにあっては、シリンダ1の内面に樹脂コーティングを施したり、減摩表面処理を施したりする必要がなく、単筒型緩衝器Dのコストが高くなる問題も生じない。よって、本発明の単筒型緩衝器Dによれば、打音の発生を防止でき、低コストでシリンダの摩耗を防止することができるだけでなく、摺動抵抗による影響を受けにくく、減衰力の急変を緩和して車両における乗り心地を向上することができるのである。さらに、ガイドキャップ9がシリンダ1に調心され、金属ベローズ8がシリンダ1と干渉しないから、液体中に金属ベローズ8とシリンダ1の摩耗粉が混入することがなく、単筒型緩衝器Dは長期間に亘って、安定した減衰力を発揮できる。また、単筒型緩衝器Dにあっては、伸側クッション10および縮側クッション11が気室G内に収容されるため、これら伸側クッション10および縮側クッション11が摩耗して摩耗かすが生じても液室Lへ混入することがないから、コンタミネーションを引き起こすこともない。以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。"