"共振体、第1作動要素としての第1駆動要素、および第2作動要素としての第2駆動要素を有することによって角速度を検出する慣性センサであって、前記第1駆動要素と前記第2駆動要素は、前記共振体上に振動パターンを発生させ、前記共振体は、軸線を有する連続体を有し、前記振動パターンは、それぞれ前記軸線周りに配置されるノード対と第1反ノード対と第2反ノード対を画成し、前記ノード対は、前記ノード対を通過するノード基準線を画成し、前記第1反ノード対は、前記第1反ノード対を通過する第1反ノード基準線を画成し、前記第2反ノード対は、前記第2反ノード対を通過する第2反ノード基準線を画成し、前記連続体に動作自在に連結される前記第1駆動要素は、前記第1駆動要素を通過し且つ前記軸線を横断する第1作動中心線としての第1駆動中心線を画成し、前記連続体に動作自在に連結される前記第2駆動要素は、前記第2駆動要素を通過し且つ前記軸線を横断する第2作動中心線としての第2駆動中心線を画成し、前記第1駆動中心線は、前記第1反ノード基準線に対して第1回転偏位で偏位され、前記第1駆動中心線と前記第2駆動中心線は、前記第1反ノード基準線、前記第2反ノード基準線、および前記ノード基準線の何れにも一致せず、第2駆動中心線は、前記第2反ノード基準線から、前記第1回転偏位とは反対方向に第2回転偏位で偏位され、前記第1回転偏位と前記第2回転偏位は、互いに大きさが等しいことを特徴とする、慣性センサ。前記連続体は、軸対称である、請求項1記載の慣性センサ。前記第1駆動要素と前記第2駆動要素のうちの少なくとも幾つかは、前記連続体の表面に物理的接触している、請求項1記載の慣性センサ。前記物理的接触は、接合結合、膠着、およびその組合せからなる群から選択される、請求項3記載の慣性センサ。前記第1反ノード基準線と前記第2反ノード基準線は、隣接する前記ノード基準線との間に一様な角偏位を画成し、前記第1回転偏位は、前記一様な角偏位の半分未満である、請求項1記載の慣性センサ。前記第1駆動中心線は、前記第1駆動要素対を構成する2つの前記第1駆動要素を通過し、前記第2駆動中心線は、前記第2駆動要素対を構成する2つの前記第2駆動要素を通過する、請求項1記載の慣性センサ。前記慣性センサは、振動慣性速度センサであり、前記連続体は、前記軸線に対する直交断面上に閉鎖ループを形成し、それぞれ前記駆動要素対の駆動要素は、前記第1駆動中心線と前記第2駆動中心線を画成すべく前記軸線周りに180度間隔で配置され、複数の前記駆動要素対は、前記軸線周りに非一様な角度分布で配置され、前記非一様な角度分布は、前記軸線を含む平面周りに鏡対称である、請求項1記載の慣性センサ。前記連続体は、前記軸線周りに対称な軸対称体である、請求項7記載の慣性センサ。前記駆動要素対は、駆動要素によって前記軸線に対して前記振動パターンの動的回転を可能にすべく、前記軸線周りに前記非一様な角度分布で配置される、請求項7記載の慣性センサ。前記慣性センサは更に、前記共振体に動作自在に連結される第1検出要素と第2検出要素を有し、前記ノードは、前記第1検出要素と前記第2検出要素の両方に隣接し、且つ前記第1検出要素と前記第2検出要素の間に位置する、請求項1記載の慣性センサ。前記共振体は、軸対称である、請求項10記載の慣性センサ。前記慣性センサは更に、前記共振体の角速度を測定する角速度測定手段と;前記反ノードの振動振幅を測定する振動振幅測定手段とを有する、請求項1記載の慣性センサ。複数の検出要素は、前記角速度測定手段と前記振動振幅測定手段の両方に共用される、請求項12記載の慣性センサ。前記慣性センサは、作動要素パターンを有する慣性速度センサであり、前記作動要素パターンは、横軸を画成するとともに第1半分と第2半分に分割できるパターン全長を有し、前記第1駆動要素対と前記第2駆動要素対は、それぞれ重心を有し、前記第1駆動要素対の前記重心は、前記第1半分に位置するとともに、前記横軸に平行な第1スパン距離を示し、前記第1駆動要素対の重心同士は、間に等距離に位置する第1中間点を画成し、前記第2駆動要素対の前記重心は、前記第2半分に位置するとともに、前記横軸に平行な第2スパン距離を示し、前記第2駆動要素対の前記重心同士は、間に等距離に位置する第2中間点を画成し、前記第1中間点と前記第2中間点は、前記パターン全長の二分の一に等しい距離によって互いに分離され、前記第1スパン距離は、前記第2スパン距離に等しいが、前記パターン全長の四分の一には等しくない、請求項1記載の慣性センサ。前記パターン全長は、連続性がある、請求項14記載の慣性センサ。前記慣性センサは更に、前記第2半分上で繰返され、前記第1半分上で一連の間隔を画成する複数の信号接触タブを有する、請求項14記載の慣性センサ。前記信号接触タブは、アース端子要素に電気的接続する、請求項16記載の慣性センサ。慣性速度センサである請求項1の慣性センサの製造方法であって、前記製造方法は、第1半分と第2半分に分割されるパターン全長を有するとともに、前記第1駆動要素対と前記第2駆動要素対を含む作動要素パターンを選択することであって、前記第1駆動要素対は、前記第1半分上に位置する第1中間点を有し、前記第2駆動要素対は、前記第2半分の中心に位置する第2中間点を有し、前記第1中間点と前記第2中間点は、前記パターン全長の半分に等しい距離を間に示し、それぞれ前記第1駆動要素対と前記第2駆動要素対が有する重心は、互いに同じスパン距離だけ離間し、前記スパン距離は、前記パターン全長の四分の一には等しくないことと;前記作動要素パターンを、連続性を有する形状の前記共振体に移行させることと;前記作動要素パターンを、前記第1駆動要素対と前記第2駆動要素対に変換することとを有することを特徴とする、慣性センサの製造方法。前記変換は、前記作動要素を互いに電気的絶縁することを含む、請求項18記載の製造方法。前記変換は、前記共振体に結合される導電層に、前記作動要素パターンを変換することを含む、請求項19記載の製造方法。請求項1の慣性センサに電気的整合する整合方法であって、前記整合方法は、第1振動駆動信号と第2振動駆動信号のうちの少なくとも一つが、前記共振体を前記軸線周りに振動パターンで振動させるように、前記第1振動駆動信号を前記第1駆動要素対に適用し、且つ前記第2振動駆動信号を前記第2駆動要素対に適用することであって、前記振動パターンは、前記共振体に関して第1位置に位置する複数のノードを含むことと;前記第1振動駆動信号と前記第2振動駆動信号のうちの少なくとも一つの振幅を変動させる振幅変動によって、前記ノードが、前記共振体に関して前記第1位置とは異なる第2位置に位置するように、前記振動パターンを変化させることとを有する、整合方法。前記振幅変動は、前記軸線に対する前記振動パターンの回転偏位を生成する、請求項21記載の整合方法。前記振幅変動は、前記第1振動駆動信号の振幅と前記第2振動駆動信号の振幅との第1比率に比例する量によって前記ノードが、前記第1位置から第1方向に偏位した前記第2位置に位置するように、前記第1比率が振動パターンを生成することと;前記第1比率に比例する量によって前記ノードが、前記第1位置から前記第1方向とは反対方向に偏位した第3位置に位置するように、前記第1比率の逆数が振動パターンを生成することとを満たすように、前記第1振動駆動信号と前記第2振動駆動信号の振幅を設定することを含む、請求項21記載の整合方法。前記第1駆動要素対への前記第1振動駆動信号の適用は、前記軸線に交差する第1駆動直線に沿って前記共振体上に位置する前記第1駆動要素対に、前記第1振動駆動信号を適用することを含み、前記第2駆動要素対への前記第2振動駆動信号の適用は、前記軸線に交差し且つ前記第1駆動直線に対して傾斜する第2駆動直線に沿って、前記共振体上に位置する前記第2駆動要素対に、前記第2振動駆動信号を適用することを含む、請求項21記載の整合方法。前記整合方法は更に、第1検出要素対と第2検出要素対を用いることによって、前記振動パターンを監視することであって、前記第1検出要素対と前記第2検出要素対はそれぞれ、前記第1検出要素対と前記第2検出要素対に対応する前記共振体の位置に存在する前記振動パターンの特徴を示す検出信号を生成し、前記第1検出要素対が、前記第1検出要素対の位置に存在するノードを示す検出信号を生成する場合、前記第2検出要素対は、前記第2検出要素対に対応する位置にはノードが存在しないことを示す検出信号を生成する、請求項21記載の整合方法。前記第1検出要素対と前記第2検出要素対による前記振動パターンの監視は、前記第1検出要素対に電気的に共通している第1検出信号を得ることと、前記第2検出要素対に電気的に共通している第2検出信号を得ることとを含み、それぞれ前記第1検出信号と前記第2検出信号は、前記慣性センサの角度運動速度を示す第1振幅成分と、前記第1振動駆動信号と前記第2振動駆動信号を示す第2振幅成分とを含み、前記振動パターンの前記監視は更に、前記角運動速度を示す速度検出信号と、前記第1振動駆動信号と前記第2振動駆動信号を示す駆動検出信号とからなる群から選択される少なくとも一つの監視信号を生成すべく、前記第1検出信号と前記第2検出信号を組合わせることを含む、請求項25記載の整合方法。請求項1の慣性センサを備える角運動測定システムであって、前記角運動測定システムは、前記第1駆動要素と前記第2駆動要素を駆動する駆動回路を有し、前記共振体は更に、複数のセンサを有し、前記駆動回路は、前記共振体が複数のノードと反ノードを含む振動パターンに従って振動するように、前記第1駆動要素と前記第2駆動要素対に励振信号を伝達し、前記励振信号伝達は、少なくとも一つの第1駆動要素対に適用される第1励振信号と、少なくとも一つの第2駆動要素対に適用される第2励振信号とを含み、前記第1励振信号と前記第2励振信号の相対振幅は、前記振動パターンの前記ノードと反ノードの配置を制御する、角速度測定システム。前記角速度測定システムは更に、振動監視回路と制御システムを有し、前記振動監視回路は、複数の前記センサによって生成される信号伝達を得、前記制御システムは、前記共振体に対して複数の前記ノードと反ノードを再配置すべく、前記振動パターンが変化するように、前記振動監視回路の出力に基づき前記第1励振信号と前記第2励振信号の前記相対振幅を調整する、請求項27記載の角速度測定システム。前記共振体に沿った前記ノードと反ノードの配置は、前記共振体の角運動に応じて変化し、前記制御システムは、角運動の不在下において前記共振体に対して前記ノードと反ノードの初期配置を確立し、前記制御システムは、前記ノードと反ノードの前記初期配置が修復されるように、検出角運動に応じて前記第1励振信号と前記第2励振信号の前記相対振幅を調整する、請求項28記載の角速度測定システム。請求項1の慣性センサの振動パターンを再配置する再配置方法であって、前記再配置方法は、第1方向を画成すべく、前記第1駆動中心線に沿って配置される前記第1駆動要素対に第1駆動信号を適用することと;前記第1方向から前記軸線周りに回転偏位を有する第2方向を画成すべく、前記第2駆動中心線に沿って配置される前記第2駆動要素対に第2駆動信号を適用することと;前記軸線周りの任意角度方向に前記反ノード対を回転させるべく、前記第1駆動信号と前記第2駆動信号の相対振幅を調整することとを有することを特徴とする、再配置方法。前記第1駆動信号と第2駆動信号を前記適用することによって、隣接するノードの間に90度の角度が生じる、請求項30記載の再配置方法。前記第1駆動信号と前記第2駆動信号の前記相対振幅の前記調整は、負極性を有する振幅によって前記第1駆動信号を設定することと、前記共振体の振動を維持するのに十分な振幅によって前記第2駆動信号を設定することとを含む、請求項30記載の再配置方法。前記第1駆動信号と前記第2駆動信号の前記相対振幅を前記調整することによって、隣接する反ノードの間において角度が保持される、請求項30記載の再配置方法。前記第1駆動信号と前記第2駆動信号の前記相対振幅の前記調整は、前記回転偏位の110以下の範囲の調整に制限される、請求項30記載の再配置方法。前記調整範囲は、前記回転偏位の100に制限される、請求項34記載の再配置方法。請求項1の慣性センサと角度方向制御手段を有する角運動測定システムであって、前記角度方向制御手段は、前記軸線周りの前記振動パターンの角度方向を制御する、角運動測定システム。前記角運動測定システムは更に、振動パターン監視手段を有し、前記振動パターン監視手段は、前記振動パターンの前記角度方向を示す出力を生成すべく前記振動パターンを監視し、前記角度方向制御手段は、前記出力を用いる、請求項36記載の角運動測定システム。請求項1の慣性センサに電気的整合する整合回路であって、前記整合回路は、駆動成分と角速度成分を有する信号を得る信号取得手段と;前記駆動成分と前記角速度成分を分解する分解手段とを有する、整合回路。請求項1の慣性センサを駆動振動パターンで回転させる回転方法であって、前記回転方法は、前記軸線に対して軸対称な前記共振体を有する振動ジャイロスコープを提供することであって、前記振動ジャイロスコープは更に、前記軸線に対して径方向に互いに反対に位置する第1駆動要素対と、前記軸線に対して径方向に互いに反対に位置する第2駆動要素対とを有し、前記第1駆動要素対は、前記共振体に対して第1ノード分布を有する第1振動パターンで駆動するように構成され、前記第1振動パターンは第1入力信号によって駆動され、前記第2駆動要素対は、前記共振体に対して第2ノード分布を有する第2振動パターンで駆動するように構成され、前記第2振動パターンは第2入力信号によって駆動され、前記第2ノード分布は、前記第1ノード分布から固定角だけ回転方向に偏位することと;前記第1入力信号を前記第1駆動要素対に適用し、且つ前記第2入力信号を前記第2駆動要素対に適用することによって、振動方向の第3ノード分布を有する混合振動パターンを生成することとを有する、回転方法。前記回転方法は更に、前記第3ノード分布の方向を決定することと;前記第3ノード分布を回転させるべく、前記第1ノード分布と前記第2ノード分布のうちの何れか一つを調節することとを備える、請求項39記載の回転方法。前記回転方法は更に、前記第1信号から前記第2信号へのゲイン比を決定することと;前記第3ノード分布を回転させるべく、前記ゲイン比を調節することとを備える、請求項39記載の回転方法。夥しい数の振動に基づく角速度検出システムが存在するが、所望の振動様式を維持すべく、駆動要素と検出要素の間の角度関係の調整能力と対称性塊構造体の維持能力の両方を備えた簡単で経済的な設計を何れも提供しない。また既存の設計は、振動に基づく角速度検出システムの制御と動作において、結合機能すなわち駆動とトルクまたは駆動検出と回転検出を使用できない。本発明の種々の実施形態に従って、振動慣性速度センサは、それらの典型的な直交または回転対称関係から回転偏位またはスキューされる駆動要素または検出要素の何れかを備える。一実施形態において、複数の基準線は、連続性または軸対称性の振動構造上に振動パターンのノードと反ノードによって画成される。第1対の駆動要素または検出要素の部材は、前記構造の反対側に存在するとともに、第1基準線に対して一回転方向に偏位またはスキューされる。第2対の駆動要素または検出要素は、第2基準線に対して対向する回転方向にスキューされる。各々の偏位の大きさは、同じであり得るか、異なり得る。スキュー要素対が検出要素である場合、二対由来の信号のゲイン比は、更に別の伝導体接続を必要とせずに、有効な検出ベクトルを測定すべく調整され得る。また検出要素は、駆動ベクトル成分と回転速度ベクトル成分の両成分を含む振動を検出する。これらの成分は、各々のスキュー検出要素対由来の信号を加算および減算することによって決定可能である。スキュー要素対が駆動要素である場合、励振電圧のゲイン比は、この場合もやはり更に別の伝導体接続を行わずに振動ノード位置をリダイレクトまたはトルク化するように調整され得る。本発明の特定の原理は、限定されないがカップ型またはベル型の振動構造体、リング型振動構造体、フォーク型振動構造体およびプレート型振動構造体を含む様々な種類の振動構造ジャイロスコープまたは振動慣性速度センサ型に適用可能であり得る。本発明の実施形態は、軸線に直交する平面上に閉鎖ループを形成する連続体の共振体と、複数の作動中心線を画成すべく軸線を中心とする連続体に動作自在に連結される複数の作動要素対とを含み得る。複数の作動要素対は、軸線周りに非一様分布で配置され得るが、この非一様分布は、軸線を含む平面周りに鏡対称であることを特徴とする。幾つかの実施形態は、軸を画成する長さを備えるパターンを用いることによって、作動要素の偏位に作用する。前記パターンは、第1半体と第2半体に分割可能である。少なくとも第1対と第2対の作動要素は、前記パターン内に含められ、作動要素は、駆動要素と検出要素からなる群から選択される。各々の作動要素は更に、重心を特徴とし、第1対の作動要素の重心は、パターン長の第1半分上に位置するとともに、パターン中心線に平行な重心の間に第1径間長を示す。第1対の重心は更に、その間に等距離に位置する第1中間点を画成する。第2対の作動要素の重心は、パターン長の第2半分上に位置するとともに、パターン中心線に平行な第2径間長を示し、第2対の重心は、その間に等距離に位置する第2中間点を画成する。第1中間点と第2中間点は、パターン長の半分に実質的に等しい距離によって分離され、第1径間長は、第2径間長に実質的に等しいが、パターン長の四分の一に実質的に等しくない。他の実施形態において、共振体は、軸線を備える連続体と、共振体上に振動パターンを発生させる手段とを含む。振動パターンは、複数のノード対と反ノード対を画成し、各々のノード対は、軸線を中心にするとともに、対応するノードまたは反ノード対を通過する複数の基準線を画成する。複数の作動要素対は、連続体に動作自在に連結され、複数の作動中心線を画成する。複数の作動中心線のうちの各々は、複数の作動要素の対応する一つを通過するとともに軸線を横断する。所定の作動中心線はまた、軸線を中心とする二つの作動要素を通過し得る。前記作動中心線のうちの一つは、その対応基準線に対する第1回転偏位を特徴とし、他の基準線の何れとも一致しない。第2作動中心線は、第1回転偏位と反対の方向にその対応基準線から第2回転偏位することを特徴とする。本発明の特定の構成は、何れの成分にも専用の検出要素を必要とすることなく、駆動ベクトルと回転速度ベクトルの両ベクトルの検出を対象とし得る。これらの実施形態において軸線周りに連続する共振体と振動パターンを発生させる手段は、振動パターン上に複数のノードを画成する。一対の検出要素は、共振体に動作自在に連結され得る。前記検出要素は、共振体の回転が停止している場合、複数のノードのうちの一つを中心とするか、複数のノードのうちの一つの直ぐ隣にある。他の実施形態において少なくとも一つの駆動要素は、共振体のうちの少なくとも一部分上に振動を生じさせるように共振体に動作自在に連結される。第1検出要素は、第1駆動成分を含む振動の第1ベクトルを検出すべく共振体に動作自在に連結される。第2検出要素は、振動の第2ベクトルを検出すべく共振体に動作自在に連結され、前記第2ベクトルは、第1駆動振動成分に対して反対の振動位相を有する第2駆動成分を含む。他の実施形態は、トルク機能専用の要素を必要とすることなく、共振体上に振動または振動性パターンの動的トルクを提供することを対象とし得る。そのような組立体は総じて、連続性共振体と、前記連続共振体上に振動パターンを発生させるとともに、動的に回転変位させる機構とを含む。振動パターンは、共振体上に振動振幅を備える少なくとも一つの反ノードを特徴とし得る。反ノードの回転速度と振動振幅を測定する機構とシステムもまた開示される。更に他の実施形態は、駆動要素対と検出要素対の両方をそれらの各々の基準線から偏位させることによって、同時駆動回転速度測定と動的トルク能力を組合せ得る。他の実施形態は、開示ジャイロスコープを使用または製造する方法を開示する。開示発明の特定の実施形態を用いる一方法は、第1駆動振動成分と第1回転速度成分を備える第1振動ベクトルを検出するように構成される第1検出要素と、第2駆動振動成分と第2回転速度成分を備える第2振動ベクトルを検出するように構成される第2検出要素とを備えるジャイロスコープの選択を含み、前記第2駆動振動は、前記第1駆動振動成分に対して反対の振動位相からなる。第1信号は、第1検出要素から得られ、第2信号は第2検出要素から得られる。第1信号と第2信号は、第1信号と第2信号の減算と第1信号と第2信号の加算からなる群から選択される少なくとも一つの演算を実行することにより、駆動振動の大きさを測定すべく用いられる。振動ジャイロスコープの回転速度はまた、第1信号と第2信号の加算と第1信号と第2信号の減算からなる群から選択される演算を実行することによって測定され得る。慣性速度センサの製造方法は、本発明の別の実施形態において開示される。前記方法は、第1半分と第2半分に分割可能な全長を備え、更に少なくとも二対の同じ機能の作動要素パターンを含む配置を選択することを含む。二対のうちの一対は、パターンの第1半分上に位置する中間点を備え、別の対は、配置の第2半分上に中心がある中間点を備える。中間点は、配置の全長の半分に実質的に等しい距離をその間に示し得る。各々の同じ機能の作動要素パターンは、重心を有し、各々の同じ機能の作動要素パターン対の重心は、同じ距離離間し、前記等距離は、パターンの全長の四分の一と実質的に等しくない。同じ機能の作動要素パターンは、連続性共振体に移されるとともに同じ機能の作動要素に変換される。本発明の別の実施形態において、所定の検出要素対のうちの一つの要素は、連続性たとえばカップ型、ベル型、リング型共振体の基準線周りに分割される。作動的に分割要素は、同じ基準線周りに反対の方向に効果的に回転偏位される、二つの互いに異なる検出要素である。スキュー検出要素構成に関するように、分割検出要素信号は、駆動ベクトルと回転速度ベクトルの両ベクトルを分割するために用いることが可能である。類似実施形態または関連実施形態において所定の検出要素対の両要素は、基準線周りに分割される。この二重分割構成は、本質的にスキューされた要素構成を作る。前記要素は同じ軸周りにスキューされ、前記単一分割検出要素構成と同じ機能性を提供するが、信号対ノイズ特性が改善され、共振体構成はより対称的になる。更に別の実施形態において、慣性センサ装置の角速度を示す角回転信号の生成において使用する慣性センサ装置は、所望様式の振動に関連する第1ノード基準線を備える、たとえばカップ、プレートまたはリングなどの共振体構造を備える。一対の電極型の第1検出要素は、実質的に共振体構造上に位置し、前記検出要素は、第1ノード基準線から回転偏位またはスキューされる第1検出直線を画成すべく、互いに直径方向に対向する。第1対の検出電極は、慣性センサ装置の回転に反応して第1信号を発生させるように構成および配置される。ジャイロスコープへのこの実施形態の適用において共振体構造は、励振電圧に反応して振動するように構成および配置される。特定のスキューと分割検出実施形態の利点には、簡潔にすべくより少ない電極接続と、より優れた共鳴性能のため、より大きな対称性によってもたらされる、既存の振動ジャイロスコープ設計を超える改善された速度検出信号と駆動検出信号が含まれ得る。また両信号のゲインは、決められたコースを進み得るとともに、開放ループゲインは、AGCシステムの限界内で一定であり得る。何故なら同じ電極が、回転速度と駆動振幅の両方の検出に使用されるからである。更に付加的検出電極のアベイラビリティは、より大きな信号対ノイズ比を提供し得る。更に別の実施形態において、一対の駆動電極型の駆動要素は、互いに実質的に対向して位置し得るとともに、共振体構造の検出電極から回転偏位され得る。駆動電極は、共振体構造の励振と続く振動ベクトルを制御すべく働く。スキュー駆動電極構成の利点は、専用要素を用いることなく駆動要素によって能動トルク調整を促進することである。駆動要素のスキュー配置は、別個の専用トルク要素に頼ることなく駆動振動ベクトルの調整を可能にする。各々の駆動直線に対する駆動電圧の比率は、二つのスキュー角度の間の駆動ベクトルの位置に作用するように調整されるので、静止整列または駆動ベクトルのトルク化の何れかを生じさせる。スキュー駆動実施形態において、共振体構造はまた、所望様式の振動に関連する第2ド基準線を画成する。前記第2ノード基準線は、実質的に第1ノード基準線と直交する。この実施形態において、トルク機能を実行すべく専用の電極対を必要としないので、第2対の検出電極型の第2検出要素が、それらに代わって配置され得る。第2対の検出電極は、第2ノード基準線から回転偏位またはスキューされる第2検出直線を画成すべく、互いに実質的に対向して位置する。スキューは、小さな制御量の駆動運動が速度検出信号とともに電極上で集められるようにする。この第2対の検出電極は、慣性センサ装置の回転に応じて反対極性の第2信号と、駆動運動に応じて同じ極性の第2信号とを発生させる。第1検出電極と第2検出電極由来の信号を減算することによって、角速度検出信号を測定可能である。第1検出電極信号と第2検出電極信号の加算によって、駆動検出信号の指標が提供される。本発明の更に別の実施形態は、対称軸線を有する共振体と、前記対称軸線周りに位置する複数の作動要素とを含む慣性センサに電気的に連動する方法を含む。前記方法は、第1組の少なくとも一つの作動要素に第1振動駆動信号を適用することと、第1振動駆動信号と第2振動駆動信号のうちの少なくとも一つが、共振体を対称軸線周りに振動パターンで振動させるように、第1組とは異なる第2組の少なくとも一つの作動要素に第2振動駆動信号を適用することとを含み、前記振動パターンは、共振体に関して第1位置に位置する複数のノードを含む。振動パターンは、第1振動駆動信号と第2振動駆動信号のうちの少なくとも一つの振幅を変化させることによって、複数のノードが、第1位置とは異なる共振体に関して第2位置に位置するように変化する。本発明の別の実施形態において、回路は、共振体を含む慣性センサに電気的に連動する。前記回路は、共振体を振動パターンで振動させる共振体に一連の少なくとも一つの励振信号を適用する励振信号発生器を含む。振動パターンモニタは、第1信号と第2信号を得る。各々の信号は、共振体上の対応する第1位置と第2位置にそれぞれ存在する振動パターンに特有の振動を示す。第1位置は、第2位置とは異なる。各々の第1信号と第2信号は、慣性センサの角運動速度に関連する第1振幅成分と、一連の少なくとも一つの励振信号と関連する第2振幅成分とを含む。振動パターンモニタは、第1信号と第2信号から第1振幅成分と第2振幅成分のうちの少なくとも一つを得る。本発明の別の実施形態は、共振体を振動パターンで振動させる励振信号を適用することと、第1作動要素と第2作動要素で振動パターンを監視することとによって、振動体共振体を含む慣性センサに電気的に連動する方法を含む。第1作動要素は、共振体上の対応する第1位置に存在する振動パターンに特有な振動を示す第1信号を生成し、第2作動要素は、前記第1位置とは異なる共振体上の対応する第2位置に存在する振動パターンに特有な振動を示す第2信号を生成する。慣性センサの角運動に応じて、第1信号は、第1変化速度で大きさの変化を受け、第2信号は、第1変化速度とは異なる第2変化速度で大きさの変化を受ける。第1信号と第2信号の各々の振幅の第1関係を用いることによって、慣性センサの角運動速度を測定し、第1信号と第2信号の各々の振幅の第2関係を用いることによって、励振信号の振幅を測定する。本発明の更に別の実施形態は、複数の駆動要素を含む複数の作動要素と複数のセンサを備える、共振体を用いて角運動を測定するシステムを含む。駆動回路は、共振体が、複数のノードと反ノードを含む振動パターンに従って振動するように、複数の駆動要素に励振信号を伝達させる。励振信号伝達は、第1組の少なくとも一つの駆動要素に適用される第1励振信号と、第2組の少なくとも一つの駆動要素に適用される第2励振信号とを含む。第1励振信号と第2励振信号の相対振幅は、振動パターンのノードと反ノードの配置を制御する。別の実施形態において、慣性センサの振動パターンを再配置する方法は、軸線を含む共振体と、前記軸線周りに位置する複数の作動要素とを含む。前記方法は、第1方向を画成すべく、軸線に交差する第1駆動直線に沿って配置される第1組の少なくとも一つの作動要素に第1駆動信号を適用することと、第1方向から軸線周りに回転偏位される第2方向を画成すべく、軸線に交差する第2駆動直線に沿って配置される第2組の少なくとも一つの作動要素に第2駆動信号を適用することとを含む。第1駆動信号と第2駆動信号のうちの少なくとも一つを適用することによって、軸線周りに角分布を有する複数の反ノードを含む振動パターンが生じる。前記角分布は、複数の反ノードの隣接する反ノードの間に角度を有し、前記角度は、第1駆動直線と第2駆動直線の間に回転偏位とは異なる大きさを備える。第1駆動信号と第2駆動信号の相対振幅は、軸線周りの任意角度方向に反ノードパターンを回転させるように調整される。本発明の幾つかの実施形態の利点は、振動パターンの主軸に対する成分配置の対称性が部分的に維持され得ることである。偏位角は、軸対称体または連続体の軸線周りの一様な角間隔を不可能にするが、成分は、実装に依存してノード基準線または反ノード基準線周りに依然として鏡対称である。部分対称性は、振動パターンの一様な伝搬を促進する。当然のことながらたとえば上方と下方、前方と後方、左と右などの相対用語への言及は、本発明またはその成分を任意の特定な方向に限定することを意図するものではない。図面において図示される全寸法は、本発明の範囲から逸脱することなく、本発明の特定の実施形態の可能な設計と意図される用途によって変化し得る。本明細書において開示される更に別の図面と方法のうちの各々は、改善されたデバイス、システムおよび方法を提供するため、同一物を製造および使用すべく、個別または他の形状構成および方法と併せて使用され得る。従って本明細書において開示される形状構成と方法の組合せは、広い意味において本発明を実行するのに必須ではなく、それよりはむしろ本発明の典型的および好適な実施形態を具体的に記載すべく、単に開示されるものである。更に別の利点と形状構成は、以下の説明においてある程度示され、ある意味では当業者には下記の試験によって明らかになるか、本明細書において記載される実施形態の実行によって確認され得る。図1は、先行技術において公知の不都合な振動整列を補正する分割駆動電極組立体30を示す。分割駆動電極組立体30は、総じて円筒断面を備える共振体32からなり、直径方向に対向する第1駆動電極34と第2駆動電極36を特徴とする。第2駆動電極36は、電気的に絶縁された第1分割駆動電極36aと第2分割駆動電極36bに分割される。作動中、第1駆動電極34は、駆動信号を提供することによって、第1ノード基準線40aと第2ノード基準線40bおよび第1反ノード基準線42aと第2反ノード基準線42bを特徴とする振動性または振動パターン38ファントム図で表示を発生させる。第1ノード基準線40aと第2ノード基準線40bは、振動の振幅が極小にある振動パターン38上の点によって画成される。逆に第1反ノード基準線42aと第2反ノード基準線42bは、振動の振幅が極大にある振動パターン38上の点によって画成される。機能的に第2駆動電極36は、たとえば電極印刷誤差と伝導体接続における質量差などの振動パターンを変形させる、組立体における欠陥を補正する補正駆動信号を提供する。第1駆動検出電極44と第2駆動検出電極46は、第2反ノード基準線42b上の駆動振動ベクトルの振幅を検出する。前記振幅は、理想的なシステムでは第1反ノード基準線42a上の第1駆動電極34と第2駆動電極36によって誘発される振幅と同じである。従って第1駆動検出電極44と第2駆動検出電極46は、第1駆動電極34と第2駆動電極36によって供給される駆動振幅を制御すべく、自動ゲイン制御器またはAGC図示なしにフィードバック信号を提供し得る。従って第1駆動検出電極44と第2駆動検出電極46は、独立機能として駆動運動の検出専用なので、カップ振動の駆動に利用できない。第1検出電極48と第2検出電極50は、それぞれ検出すべく第1ノード基準線40aと回転整列するノード検出電極である。同様に第1トルク駆動電極52と第2トルク駆動電極54は、第2ノード基準線40bと回転整列する。第1ノード基準線40a上のノード検出電極は、共に電気接続され、独立機能として回転速度信号の生成専用である。第2ノード基準線40b上の第1トルク駆動電極52と第2トルク駆動電極54もまた、共に電気接続されるが、専用の独立機能としてカップにトルクエネルギを駆動すべく用いられる。作動中、第1駆動電圧56と第2駆動電圧58は、それぞれ第1分割駆動電極36aと第2分割駆動電極36bに一つずつ適用される。第1駆動電圧56と第2駆動電圧58の平均は、第1駆動電極34に適用される電圧60に等しくなる様に設定される。第1駆動電圧56と第2駆動電圧58の比率を調整することによって、振動パターン38は、時計回りか反時計回りの何れかの方向に変位角φ回転され得るすなわちφ~-φ範囲。実施中、分割駆動板は、静止整列にのみ用いられ、能動トルク調整を補強しない。トルク機能は、一般的に第1検出電極48と第2検出電極50由来の回転速度の検出と、前記情報の処理と、第1トルク駆動電極52と第2トルク駆動電極54による共振体32の駆動とを含む。トルク信号極性は一般的に、既存のノード振動に対抗すべく設定され、信号処理においてゲインを用いることによってジャイロスコープの全体応答の帯域幅を設定する。前記構想を同様に用いることによって、検出システムにおける直交信号を制御する。しかしこの能動トルク調整方法は、別に検出目的に使用され得るトルク機能を果たす専用の一対の電極を必要とする。駆動電極のうちの一つを分割する技術は、幾つかの欠点を免れない。振動の対称性を維持するため、全要素の質量とサイズは可能な限り厳密に一致させる。一つの第2駆動電極36を分割することによって生じる非対称性は、全体の一様性と、所望振動様式を維持する能力とに有害に作用する。分割される第2駆動電極36は、他の要素で用いられる単一伝導体の代わりに、二つの伝導体接続を必要とする。第2接続の質量が加わることによって、共鳴性能に有害な非対称性が更に生じる。次に図2~図4を参照して、角速度センサがカップ型組立体100の形態である本発明の実施形態を図示および説明する。カップ型組立体100は、軸線101周りに連続する共振体102を含む。共振体102は、外面104、近位端106、および遠位端108を備える。幹部110は、近位端106に従属する。遠位端108は、周縁105を画成する。第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111b、およびピックオフとしての第1検出要素対112aと第2検出要素対112bは、周縁105に隣接する共振体102の外面104に取付けられるか、そうでなければ動作自在に連結される。本発明を説明するため、連続体または共振体は、前記物体または共振体の軸線に直交する平面上に閉鎖ループを画成する断面を備えるものである。連続体は、単体型をとるか、連続断面にすべく結合される複合成分を備え得る。同様に連続長は、閉鎖ループを形成するものである。本発明のうちの幾つかの実施形態において連続体の閉鎖ループは、軸対称であり得る。その場合、本明細書における用語軸対称性は、たとえば円筒形または円錐形の場合の軸線におけるなど、軸周りに対称であることを称する。また、たとえば限定しないが、断面が楕円形、多角形または不規則形の断面の物体などの軸対称ではない連続体か非連続体は、振動パターンが発生し得る閉鎖ループの非対称性を補正または提供すべく備える本発明の特定の実施形態に従う共振体として使用され得る。本明細書において用いられるような用語電極は、検出要素と駆動要素のうちの少なくとも一方とのやり取りに信号または電圧を伝送すべく、用いられる伝導体を表現し得るとともに、同様に検出要素と駆動要素のうちの少なくとも一方の一部分か全て、または伝導体と検出要素と駆動要素のうちの少なくとも一方との組合せを称するように用いられ得る。より包括的な名称は、作動要素であり、振動パターンを駆動するか振動パターンのうちの一部分を検出するかの何れかのために作動する要素として本発明のために本明細書によって規定される。更に作動要素対は、振動パターンの駆動か検出の何れかを行うべく前記対の両作動要素が作動する作動要素対として本発明のために本明細書によって規定される。しかも本明細書における実施形態は、たとえばコイル、細長片またはプレートなどの振動体に物理的に接触する作動要素を開示するが、たとえば容量と磁場のセンサおよび励振機構などの作動要素が物理的に接触しない他の実施形態が存在する。また駆動要素と検出要素のうちの少なくとも一方は、たとえばエネルギの機械伝達、光伝達または熱伝達などの電気信号以外の物理的機構を利用し得る。一実施形態において、第1検出要素対112aと第2検出要素対112b対における各々の検出電極または検出要素は、第1中心線113が軸線101に平行であることを特徴とする。同様に第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bの各々の駆動電極または駆動要素は、第2中心線117が軸線101に平行であることを特徴とする。第1ノード基準線115と第2ノード基準線116は各々、一対の直径方向に対向する第1ノード対114a第1振動ノードと第2ノード対114b第2振動ノードをそれぞれ通過し、軸線101で、または軸線付近で交差する。第1ノード対114aと第2ノード対114bは、周縁105上の位置によって画成される。前記位置で第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bによって誘発される振動の振幅は、極小にあるすなわち第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bの間は実質的に等距離。他の実施形態は、第1中心線113または第2中心線117が軸線101に平行でないか、または実質的に平行な要素を有し得ることに留意する。限定しないが、例には半球形面または錐台形面図示なしを備える共振体が含まれ、各々の検出要素または駆動要素の第1中心線113または第2中心線117の方向は、軸線101に向かって傾斜される。そのような形状では、第1中心線113と第2中心線117は、軸線101と同じ面にあるとみなされる。幾つかの従来式設計において、第1検出要素対112aと第2検出要素対112bは、検出要素の第1中心線113が、第1ノード対114aと第2ノード対114bを通過できるように、共振体102の外面104上に配置される。その一方、図2~図4の実施形態は、第1ノード対114aと第2ノード対114bに対して回転変位した時の第1検出要素対112aと第2検出要素対112bを図示する。たとえば、図4に示すように、第1検出要素対112aは、第1ノード対114aを通過する第1ノード基準線115から時計回りに変位され、第2検出要素対112bは、第2ノード対114bを通過する第2ノード基準線116に対して反時計回りに変位される。振動様式は、第1ノード対114aと第2ノード対114bを備える振動性または振動パターン120図4においてファントムで示されるによって示される。各々のノードは、振動の振幅が極小にある振動パターン上の位置として画成される。振動パターン120は、共振体102の周縁105上で伝達され得る。共振体102は、限定しないが、形状が半球、円錐形、または他のカップ型を含む様々な形であり得る。4ノード振動パターンでは、第1ノード対114aと第2ノード対114bのノードは、互いに実質的に直交するように第1ノード基準線115と第2ノード基準線116を画成する。振動パターンはまた、複数の反ノード、すなわち振動パターンが極大にある位置を含む。4ノード振動様式の振動パターン120では、図3に示される第1反ノード対119aと第2反ノード対119bが存在する。各々の第1反ノード対119aと第2反ノード対119bは、それぞれ第1反ノード基準線130と第2反ノード基準線132を画成する。第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bの第2中心線117は、振動パターン120の反ノード点と整列される。第1反ノード基準線130と第2反ノード基準線132は、第1ノード基準線115と第2ノード基準線116から実質的に45ーの角度で回転偏位している。従って、第1反ノード基準線130と第2反ノード基準線132はまた、実質的に直交する。他の様式の振動は、異なる数のノード、従って異なる角度関係で異なる数のノード基準線と反ノード基準線を画成し得る。幾つかの実施形態において、所定の振動パターンは、ジャイロスコープが回転的に静止しているとき、共振体上で静止したままである。図2~図4の実施形態において、第1検出直線134と第2検出直線136は、第1検出要素対112aと第2検出要素対112bの重心をそれぞれ通過するものと定義される。また第1駆動直線138と第2駆動直線140は、第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bの重心をそれぞれ通過するものと定義される。第1検出直線134と第2検出直線136は、共鳴対称性を維持すべく第1駆動直線138および第2駆動直線140と実質的に同じ平面上に位置し得る。これらの実施形態において、種々の要素の有限サイズは、周縁、従って振動パターン120を第1検出直線134と第2検出直線136および第1駆動直線138と第2駆動直線140とは異なる平面上にあるようにさせる。更に、対になった作動要素が、本発明の全実施形態に要求されないことが認識されている。直径方向に対向して整合素子を備えない要素もまた、同じ機能を果たし得る。従って、作動中心線の別のより一般的な定義は、少なくとも一つの作動要素を通過するとともに軸線101を横断するものである。図3と図4において、第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bの重心は、第1反ノード基準線130と第2反ノード基準線132と回転整列しているが、第1検出直線134と第2検出直線136は、それぞれ第1斜角θ1と第2斜角θ2で第1ノード基準線115と第2ノード基準線116からそれぞれ回転偏位されるか、スキューされる。作動中、各々の第1検出要素対112aか第2検出要素対112bによって生成された信号は、その位置での振動振幅に比例する。所定のノードで、たとえば振動運動は、実質的にゼロになることが可能である。前記ノード付近に位置する検出要素によって受信される信号は、最小にあり得る。対照的に、何れかの反ノード基準線に位置する検出電極または検出要素は、完全駆動振動振幅に典型的な信号を生成する。これらの極端間で信号は、総じて幾何学的定数ラノードからの第1斜角θ1と第2斜角θ2の正弦に比例する。図4におけるように、二つのノード基準線を特徴とする振動パターンを備えるシステムにおいて、幾何学的定数は2である。より一般的には、幾何学的定数はNである。Nは、振動パターンにおけるノード基準線の数である。図2~図4において、第1斜角θ1と第2斜角θ2はそれぞれ反対の回転方向にある。すなわち第1検出直線134の第1斜角θ1は、第1ノード基準線115から時計回り方向に回転偏位されるが、第2検出直線136の第2斜角θ2は、反時計回り方向に第2ノード基準線116から回転偏位される。従って第1ノード基準線115と第2ノード基準線116を特徴とする振動パターン120を備えるシステムにおいて、第1検出直線134と第2検出直線136上に位置する第1検出要素対112aと第2検出要素対112bによって生じる信号は以下の通りである。S1=Dsin2θ1DK...式1S2=Dsin2θ2-DK...式2式中、S1は、第1検出直線134上に位置する第1検出要素対112a由来の結合信号である。S2は、第2検出直線136上に位置する第2検出要素対112b由来の信号である。Dは、第1反ノード基準線130での最大振動点で検出され得る駆動振動信号である。θ1とθ2は、第1検出直線134と第2検出直線136が、それぞれ第1ノード基準線115と第2ノード基準線116に対して偏位される斜角の大きさである。DKは、角速度検出信号である。信号S1とS2は、駆動検出信号Dと角速度検出信号DKをそれぞれ測定すべく操作可能である。具体的には速度検出信号DKは、第1検出直線134と第2検出直線136上に位置する第1検出要素対112aと第2検出要素対112bから受信された信号間の差の関数として得ることが可能である。S1sin2θ2-S2sin2θ1=DK[sin2θ1sin2θ2]...式3a。駆動検出信号Dは、検出直線由来の信号和の関数として得ることが可能である。S1S2=D[sin2θ1sin2θ2]...式4a。θ1とθ2が先験的にわかれば、式3aと式4aは、DKとDについてそれぞれ解かれる。第1斜角θ1と第2斜角θ2が、実質的に等しいすなわちθ1=θ2=θシステムでは、数式は以下のように簡略化する。S1-S2=2DK...式3bS1S2=2Dsin2θ...式4b。図5は、カップ型組立体100と、第1検出要素対112aと第2検出要素対112bの間の直交性を制御すべく用いられる制御回路システムとを含む振動カップ型システム200が描写される。信号線202と204は、信号を第1検出要素対112aから緩衝器210に伝送する。機能的に緩衝器210は、第1検出直線134に対する第1ノード基準線115の角度方向を示す第1緩衝化検出信号212を生成する。同様に信号線206と208は、信号を第2検出要素対112bから緩衝器215に伝送することによって、第2検出直線136に対する第2ノード基準線116の角度方向を示す第2緩衝化検出信号217を生成する。より一般的には、第1緩衝化検出信号212と第2緩衝化検出信号217は、当業者にはわかり得るように、緩衝配置による方法に加えて、或いはその方法以外の方法で調整され得る。一実施形態において、インバータ220は、第2緩衝化検出信号217に対して反対の極性を備える逆検出信号222を生成する。電位差計225は、第2緩衝化検出信号217調整検出信号と逆検出信号222を受信する。電位差計225は、第1検出要素対112aと第2検出要素対112bに対して第1ノード基準線115と第2ノード基準線116を電気的に配置するために用いられ得る加重比信号230を生成すべく、第2緩衝化検出信号217調整検出信号と逆検出信号222の間の比率を加重か調整する調整可能ミキサとして働く。このようにして、加重比信号230での最小駆動信号すなわち純粋な速度信号の電位差計225の設定を決定可能である。図6は、インバータ220が省略され、それによって第1緩衝化検出信号212と第2緩衝化検出信号217を付加的に混合するか、または結合する別の実施形態を示す。この別の実装において、速度検出信号がキャンセルされる。インバータ220を省略することによって、主要な信号が、駆動振動から得られ得るとともに、電位差計225は、速度信号を加重か調整することによって、図15と関連して下記に更に十分に説明するように、駆動振幅フィードバックループで補正を提供すべく用いられ得る駆動検出信号のみを駆動検出信号227で提供する。両機能は、両作動の根源として、第1緩衝化検出信号212と第2緩衝化検出信号217を同時に用いることによって実行可能である。図7と図8は、本発明の実施形態における分割検出構成を用いるカップ型組立体250を示す。カップ型組立体250は、図2~図4において示されるカップ型組立体100の実施形態と多くの同じ特徴を含む。具体的には、カップ型組立体250は、軸線101周りに連続する共振体102と、外面104と、直径方向に対向する第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bとを含む。第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bはそれぞれ、第2中心線117を備えるとともに、第1駆動直線138と第2駆動直線140を画成する。互いに対向する第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bは、周縁105に隣接する共振体102の外面104に取付けられるか、そうでなければ外面104に動作自在に連結される。第1駆動要素対111aと第2駆動要素対111bは、起動時、第1ノード基準線115と第2ノード基準線116を画成する第1ノード対114aと第2ノード対114bと、第1反ノード基準線130と第2反ノード基準線132を画成する第1反ノード対119aと第2反ノード対119bとを特徴とする振動パターン120を発生させる。図7と図8において示されるようなカップ型組立体250はまた、第1検出要素252、第1分割検出要素254a、および第2分割検出要素254bを含む。第1検出要素252は、軸線101に平行な第1中心線256を特徴とするとともに、第1駆動直線138と第2駆動直線140の間の実質的に等距離の位置で共振体102と動作自在に係合される。第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bは各々、それぞれの第1分割検出直線258aと第2分割検出直線258bを特徴とし、第1分割検出直線258aと第2分割検出直線258bの間の実質的に等距離に複合中心線260を画成すべく、互いに隣接して設置される。第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bは、複合中心線260が第1検出要素252の第1中心線256と実質的に直径方向に対向するような位置で共振体102と動作自在に係合され得る。第1検出直線262は、第1中心線256と複合中心線260を通過する。この実施形態において、第1分割検出直線258aと第2分割検出直線258bは、それぞれ第1角度θAと第2角度θBによって第1検出直線262から回転偏位される。第1分割検出直線258aと第2分割検出直線258bは、第1検出直線262に対して対向方向に偏位される。第1角度θAと第2角度θBは、等しい大きさになり得るか、または互いに異なる大きさになり得る。第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bは、互いに異なるサイズか、または等しいサイズであり得るとともに、第1検出要素252と実質的に同じ足跡を占めるべく組合わせられ得る。カップ型組立体250はまた、直径方向に対向し、更に図8に示されるように、第1検出直線262に総じて直交する第2検出直線136を画成する第2検出要素対112bを含み得る。作動中、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bは、それらの各々の位置での振動パターン120の振幅に比例する信号を生成する。上記のように、振動パターン120の振幅の大きさは、第1ノード対114aと第2ノード対114bで最小にあるとともにすなわち第1ノード基準線115と第2ノード基準線116に沿って、考察に付随する式1と式2で説明されるように、ノード極値と反ノード極値の間で正弦的に増加することになる。理想的に構築された製品において、第1ノード基準線115は、軸線101に対して第1検出直線262と同じ角方向にある。従って第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bによって生じる信号は、以下の通りである。S1=Dsin2θADK...式5S2=-Dsin2θBDK...式6式中、変数は式1と式2で定義される通りであり、角速度検出信号DKは、駆動検出信号Dを与えるべく差し引かれる。S1sin2θBS2sin2θA=DK[sin2θAsin2θA]...式7a。駆動検出信号Dは、検出直線由来信号の総和の関数として得られることが可能である。S1-S2=D[sin2θAsin2θB]...式8a。θAとθBが先験的にわかれば、式7aと式8aは、DKとDについてそれぞれ解かれる。θ=θA=θBである構成では、数式は以下のように縮小する。S1S2=2DK...式7bS1-S2=2Dsin2θ...式8b。図9は、本発明の実施形態に従う分割検出構成用の速度駆動検出回路270を示す。図5および図6と同じ機能を備える成分は、同じ参照番号によって識別される。分割要素検出回路271は、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bと接続して示される。分割要素検出回路271は、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254b由来の信号を第1緩衝器210aと第2緩衝器210bに伝送する信号線202aと202bを含む。第1緩衝器210aと第2緩衝器210bは、信号212aと212bを速度出力調整電位差計272に出力する。調整可能な出力273は、速度出力調整電位差計272から伝送されるとともに、第1緩衝化検出信号212と集計接合268で合計されることによって、回転速度信号274を生成すべく、直交検出要素対112b由来の逆緩衝化信号222に対して調整する電位差計225に転送される信号269を生成する。分割要素検出回路速度駆動検出回路271では、第1出力信号212aと第2出力信号212bはまた、駆動出力調整電位差計275に分割および転送され、出力信号のうちの一つ実施形態を示す図9において第2出力信号212bは、インバータ276によって途中で反転される。駆動出力調整電位差計275は、駆動検出信号227を生成すべく、増幅器278を通って転送される調整可能信号277を出す。機能的に速度出力調整電位差計272と駆動出力調整電位差計275は、たとえば整列誤差などの欠陥を補正すべく第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bの出力間のゲイン平衡における調整を可能にする。電位差計225は、図5と図6の考察における機能と同じ機能を果たし、回転速度信号274と駆動検出信号227の補正を分けることによって、両信号の最適化が可能になる。図10は、能動トルク化を可能にすべく第2検出要素対112bの代わりに駆動要素対279を用いる、図9とは別の実施形態を示す。トルク信号281は、駆動要素対279に提供される。図11は、本発明の実施形態において二重分割検出構成を利用するカップ型組立体である二重分割要素カップ型組立体280の断面を示す。二重分割要素カップ型組立体280は、図7と図8の考察において示されるものと同じ多くの特徴を含む。更に図8の検出要素252は、第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bを備える分割要素と置換される。第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bのように、各々の第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bは、それぞれ第3分割検出直線282aと第4分割検出直線282bを特徴とする。各々の第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bは、軸線101と実質的に平行であるとともに、第3分割検出直線282aと第4分割検出直線282bの間の実質的に等距離に第2複合中心線284を画成すべく互いに隣接する。第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bは、第2複合中心線284が、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bの複合中心線260と実質的に直径方向に対向するような位置で、共振体102と動作自在に係合される。図8において示される実施形態において、第1検出直線262は、複合中心線260と第2複合中心線284を通過するとともに、第2検出直線136と実質的に直交する。第1検出直線262は、隣接する第1駆動直線138と第2駆動直線140の間の実質的に回転等間隔である。第3分割検出要素252aと第1分割検出要素254aは、各々の第3分割検出直線282aと第1分割検出直線258aが直径方向に対向するように設置され得る。従って第1分割検出直線258aは、第1分割検出要素254aと同じ回転方向に同じ大きさによって、すなわち角度θAによって、第1検出直線262から回転偏位される。同様に第2分割検出要素254bの第2分割検出直線258bは、角度θBと等しい大きさおよび方向に回転偏位を画成すべく、第4分割検出要素252bの第4分割検出直線282bと直径方向に対向し得る。偏位角θAとθBは、等しい大きさであり得るか、または異なり得る。作動中、二重分割要素カップ型組立体280の第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bは、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bによって生成される信号の実質的に複製である信号を生成する。具体的には以下の通りである。S3=Dsin2θADK...式9S4=-Dsin2θBDK...式10式中、S3とS4は、それぞれ第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bから得られる信号である。残る変数は、式1と式2で定義される通りである。角速度検出信号DKは、それぞれ信号S1とS2に信号S3とS4を加算することによって決定可能であり、以下の数式に従って処理可能である。S1S3sin2θBS2S4sin2θA=2DK[sin2θAsin2θA]...式11a。信号S3とS4は、減算され、それらの差は、式8における差に加算され得る。それによって駆動検出信号Dが、以下の数式に従って得られ得る。S1-S2S3-S4=2D[sin2θAsin2θB]...式12a。この場合もやはりθAとθBが先験的にわかれば、式11aと式12aは、DKとDについてそれぞれ解かれる。角度θAとθBが、実質的に等しいθ=θA=θB実施形態では、数式は、以下のように簡略化する。S1S2S3S4=4DK...式11bS1-S2S3-S4=4Dsin2θ...式12b。機能的に二重分割要素カップ型組立体280は、駆動検出信号Dの測定において冗長量を提供する。冗長量は、駆動検出測定の信号対ノイズ比を改善すべく用いられ得る。二つの分割板が使用される場合、二倍の検出領域が存在するので、二重分割板構造は、二倍の信号を提供し得ると考える。しかも二つの駆動検出信号が生じるので、ノイズは、統計学的に単一信号のノイズの半分に減る。従って信号は、倍加され、ノイズが半減されことにより、単一分割板構成より信号対ノイズ比が4倍増加する。二重分割要素カップ型組立体280の二重分割要素構成は、カップ型組立体250の単一分割要素構成よりも対称であるという点において更に利点を提供する。二重分割要素カップ型組立体280は、図4のスキュー要素構成によって提供される鏡対称性を修復する。図12は、本発明の実施形態に従う分割検出構成用の分割要素検出回路速度駆動検出回路271を示す。分割要素検出回路271は、図9の考察において示される通りである。一対の信号線204aと204bは、第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252b由来の信号を伝送し、出力信号202aと202bにそれぞれ付加される。更に第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252b由来の信号は、回転速度信号と駆動信号の独立した測定を提供すべく、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bから受信された信号とは別に調整され得る。そのような独立した測定は、第1分割検出要素254aと第2分割検出要素254bの代わりに第3分割検出要素252aと第4分割検出要素252bと接続した第2分割要素検出回路図示略を実装することによって達成される。それらの各々の分割要素検出回路271由来の回転速度信号出力274と337である二つの独立した分割要素検出回路271の出力は、より安定な平均信号を生成すべく付加されるだろう。図13は、振動構造ジャイロスコープVSGとしてのジャイロスコープ300の一般化線図を示す。駆動回路305は、制御振動307を、たとえばカップ型電極、または限定されないがリング型とプレート型の変換器を含む他の様式の変換器などの変換器310に適用する。変換器310は、角運動322が適用される場合、たとえばジャイロスコープ300が公称定常状態位置から回転される場合、制御振動307のうちの一部分を検出振動信号312として検出回路315に転送する。検出回路315は、ジャイロスコープ300の回転に起因する角位置変化を代表する出力信号325を生成すべく、検出振動信号312を変換する。検出回路315は更に、変換器310にフィードバック信号317を提供することによって、出力信号325の応答を変調する。制御信号327は、変換器310によって生成され得るとともに、駆動回路305によって用いられることによって振動レベルを制御し、次にジャイロスコープ300の感度を制御し得る。フィードバック信号317の一つの目的は、変換器における角運動由来の振動に拮抗することであり、それによって変換器の線質係数Qを低下させるのでシステム帯域幅を増加させる。図14は、ジャイロスコープシステム内で使用し得る本発明の実施形態を示す。ジャイロスコープシステム400は、駆動回路と検出回路を内蔵する。駆動信号407は、変換器410に移動する。変換器410は、位相シフト機能、加算器411および乗算器413を含む。乗算器413は、駆動信号407を処理する。具体的には乗算器413は、角速度入力420由来の角速度信号422を駆動信号407の関数として変調する。駆動振動は、駆動検出信号427によって監視される。駆動検出信号427は、増幅器430に伝送されることによって、次にAGC回路自動ゲイン制御435に伝送され得る増幅駆動補正信号432を生成し得る。AGC回路435は、次に間違いを直すべく、更に一貫した駆動を維持する十分な振幅を変換器410内の変換器に提供すべく、調整される調整駆動信号440を生成し得る。調整駆動信号440は更に、変換器内と信号処理中に生じた任意の位相シフトを補正すべく、位相シフタ445によって処理され得る。位相シフタ445は駆動信号407を生成する。図14の実施形態における乗算器413は、角速度信号422に基づくエネルギ信号450を発生させる。エネルギ信号450は、制御信号417に付加されるべく加算器411に伝送され、振動信号412を生成し得る。振動信号412は、次に検出復調器416に伝送され得る。検出復調器416は、修正正弦波信号455を生成する。積分器415は更に、修正正弦波信号455を処理することによって、ジャイロスコープの回転に起因する角位置変化を代表する出力信号425を生成し得る。積分器415はまた、調整出力信号460を変調器465に伝送する。変調器465は、調整出力信号460を制御信号417に変換する。このような方法でシステムは、第1検出要素対112aと第2検出要素対112bでの振動を強制的にゼロにしようとする閉鎖ループまたはトルクループ408を実現する。トルクループ408は、ジャイロスコープシステム400の改善された帯域幅と線形化を提供する。トルクループ408の作用は、検出方向の変換器振動を減らすべく、振動パターンを回転させることによって、検出偏向の消失を支援することと、高い線質係数Qを備えるシステム条件における速度信号の帯域幅を増加させる有効な方法として働くことである。図15は、ゲイン比調整サブシステム480をジャイロスコープシステム470内に組み入れる実施形態を示す。ゲイン比調整サブシステム480は、上記のように角速度検出、駆動振動検出または組合せた両方を備え得る。たとえば制御信号327は、全てが駆動振動検出信号であるべく調整され得るとともに、検出振動信号312は、全てが速度検出信号であるべく調整され得る。ゲイン比調整サブシステム480は、入力としてゲイン入力信号472を、たとえば図5の検出信号線202,204,206および208を介して受信する。一実施形態において、図15のゲイン比調整サブシステム480を用いることによって、第1検出直線134と第2検出直線136の整列を調整し得る。理想的な製品では、第1検出直線134と第2検出直線136が、完全に整列されるすなわち同じ斜角阨ホ位される。しかし、実在の製品では二つの第1検出直線134と第2検出直線136は、完全に整列していない。図15のゲイン比調整サブシステム480を介して二つの検出出力間のゲイン平衡において僅かな調整を行うことによって、整列誤差を補正可能である。図16~図18は、本発明の別の実施形態は、検出要素対の代わりに駆動要素対に斜角を適用することによって、スキュー原理を実行し、更に振動ノードの位置を変化させる働きをする。中心線501周りに連続するとともに外面504、近位端506と遠位端508を備える共振体502を含む振動カップ型システムとしてのカップ型組立体500が図示される。幹部510は、近位端506に従属し、遠位端508は周縁505を画成する。第1検出要素対511aと第2検出要素対511bおよび第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bは、周縁505に隣接する共振体502の外面504に動作自在に連結される。第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bの対になった各々の駆動要素は、中心線513が、中心線501に平行であり得ることを特徴とし得る。同様に各々の第1検出要素対511aと第2検出要素対511bは、中心線517を特徴とする。スキュー検出構成図2~図4のように、図16~図18の実施形態は、共振体502で共鳴する4ノードの振動パターン520を発生させる。振動パターン520は、第1反ノード対514aと第2反ノード対514bおよび第1ノード対519aと第2ノード対519bを含む。第1反ノード対514aと第2反ノード対514bは、第1反ノード基準線515と第2反ノード基準線516を画成し、第1ノード対519aと第2ノード対519bは、第1ノード基準線526と第2ノード基準線528を画成する。第1駆動要素対512aの重心は、第1駆動直線538を画成し、第2駆動要素対512bの重心は、第2駆動直線540を画成する。第1駆動直線538と第2駆動直線540は、それぞれ第1斜角θ1と第2斜角θ2によって第1反ノード基準線515と第2反ノード基準線516から回転偏位される。第1斜角θ1と第2斜角θ2は、等しい大きさであり得るが、対向する回転方向にある。すなわち第1反ノード基準線515に対する第1駆動直線538の第2斜角θ2は、マイナス時計回りであり得るが、第2反ノード基準線516に対する第2駆動直線540の第1斜角θ1はプラス反時計回りであり得る。図16~図18において示される実施形態において、第1検出要素対511aと第2検出要素対511bの重心は、第1ノード基準線526および第2ノード基準線528と回転整列する第1検出直線542と第2検出直線544を画成する。作動中、第1駆動直線538上の第1駆動要素対512aにのみ適用される駆動は、振動パターン520を図18に示す振動パターン520の方向に対して、第1角度θ1だけ反時計回りに回転させるので、第1反ノード基準線515は、第1駆動直線538と回転整列する。その一方で、駆動が第2駆動直線540上の第2駆動要素対512bにのみ適用される場合、振動パターン520は、第2角度θ2だけ時計回りに回転されるので、第2反ノード基準線516は、第2駆動直線540と回転整列する。従って第1駆動直線538は、第2駆動直線540に対して反対の振動位相を有すると言える。この実施形態において、等しい駆動エネルギが第1駆動直線538と第2駆動直線540の両軸に適用される場合、振動パターン520は、図18に示す振動パターン520の方向に対して回転しない。この配置によって、駆動振動の偏位角θは、第1駆動直線538と第2駆動直線540の二対の駆動要素に適用される信号の比率を調整することによって、θ2と-θ1はカップ型共振体の開放端を見るとき、時計回りの回転を示すの間の任意の値に設定可能である。スキュー検出構成図2~図4とスキュー駆動構成図16~図18の両構成において、より高い信号対ノイズ比と振動様式のより優れた制御のため、より高い振動振幅が得られるようにする、振動パターンを駆動すべく四つの要素が用いられる。一軸だけに沿って振動パターンを駆動するシステムは、全ての偶数次高調波基本波、2,4,6,8..を生じ易い。しかし、対向位相の軸と直交する二つの軸に沿って駆動されるシステムは、より少ない調和振動すなわち基本波、4,8,16...になり易い。図16~図18は、上記で概略した原理は、第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bのゲイン比を変化させることによって、振動パターン520すなわち第1反ノード基準線515と第2反ノード基準線516および第1ノード基準線526と第2ノード基準線528を回転させるべく適用され得る。ゲイン比調整サブシステム480を用いることによって、第1反ノード基準線515と第2反ノード基準線516の整列を調整可能である。S1-S2の基底信号は、センサが停止しているとき、実質的にゼロにすることが可能である。動的調整は、変位駆動振動の減衰を促進し得る。トルク機構として前記動的調整を用いることによって、ジャイロスコープ出力の帯域幅を広げるか、または直交振動を制御可能である。しかも前述事項は、分割駆動電極組立体30図1よりも少ない接続で達成され、それによって簡易性と、共鳴性能をより優れたものにする対称性を高め得る。特定の実施形態は、カップ型振動構造に関連して上記してきた。本明細書において記載される原理は、たとえばリング型とプレート型の振動構造を用いるジャイロスコープなどの他のジャイロスコープ構成に適用可能である。本明細書に記載されるカップ型実装のような実装において、容量検出または磁気検出と駆動を用いる検出要素と駆動要素は、小さな角度によって通常の方向からスキューされる。上記と同じ機能と利点が、結果として生じ得る。図19は、能動トルク駆動回路550の実施形態を示す。能動トルク駆動回路550は、三つの入力、すなわちAGC信号552、トルク信号554、および正弦基準周波数または駆動基準周波数556を受信する。AGC信号552は、第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bに適用される制御駆動電圧を示す。トルク信号554は、第1検出要素対511aと第2検出要素対511bから受信されるフィードバック信号を構成する。AGC信号552とトルク信号554は、別個の乗算器558に送られる。乗算器558は、各々の信号を正弦基準556と乗算することによって、能動トルク駆動回路550の一対の出力560と562を変調する。乗算器558の出力は、第1変調AGC信号564と第2変調AGC信号566および第1変調トルク信号568と第2変調トルク信号570が存在できるように分割される。分割信号のうちの一つ図19の実施形態においては第2変調AGC信号566であるは、インバータ572に転送されることによって、変調逆AGC信号574を生成する。第1変調AGC信号564と第1変調トルク信号568は、第1加算器576に転送され、変調逆AGC信号574と第2変調トルク信号570は、第2加算器578に転送されることによって、第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bを提供する能動トルク駆動回路550の第1出力560と第2出力562を生成する。能動トルク駆動回路550は、トルク信号振幅に比例する駆動振動ベクトル角を調整すべく用いられ得る。図19の実施形態に適用する数式は、以下の通りである。VD1=VTsinωtVCsinωt...式13VD2=VTsinωt-VCsinωt...式14式中、VD1とVD2は、各々の第1駆動要素対512aと第2駆動要素対512bに適用される第1駆動信号560と第2駆動信号562である。VCは、AGC信号552である。VTは、トルク信号554である。ωは、駆動基準周波数である。tは時間である。操作上、VT=0トルク信号なしなら、VD1=-VD2である。振動パターン520は、ジャイロスコープが回転的に停止している場合、-θ1とθ2の回転位置の間の理論的に等距離にある公称位置に落ち着くことになる。この公称位置は、図18において示される。VD1は正である。-VD2が負であるということは、VD1とVD2が反対の極性であることを示す。各々の第1駆動直線538と第2駆動直線540の方向のため、各々の第1駆動直線538と第2駆動直線540の間に大きな直交成分が存在し、VD1とVD2の間の対向極性は、大部分が構造的である。すなわち両駆動要素対が、駆動信号の全振幅に寄与する。正味の影響は、VD1とVD2の振幅が、相加的であることである。たとえば単位信号をVCすなわちVC=1と仮定すると、VD1とVD2の振幅は、結局2になる。実際問題として、駆動要素に送出される信号は通常、共振体の振動を維持するために十分であるべきである。VT=VCで、更にこの場合もやはり単位信号が適用される例VT=VC=1を仮定すると、VD2=0,VD1=2である。前記システムは、次に実質的に第2駆動直線540に沿って駆動され得るので、第1反ノード基準線515を公称方向から反時計回り方向に全斜角θ1回転させる。VD2は、振動パターンの駆動振幅に寄与しないが、VD1は、VD1=-VD2の場合の値を超えて倍加されるので、この場合も振幅は結局のところ2になることに留意する。同様にVT=-VC=1であれば、VD1=0,VD2=2になり、システムは、第1駆動直線538に沿って駆動されるので、第2反ノード基準線516を公称方向から時計回りの方向に全斜角θ2回転させる。このシナリオにおいて、VD1は、振動パターンの駆動振幅に寄与しないが、VD2は、倍加されるのでこの場合も振幅は結局のところ2になる。第1反ノード基準線515と第2反ノード基準線516は、以下のように密接に近似する関係に従って角度方向を介在すべく、電子的にシフトさせることが可能である。θD=-1/2θ2θ1VT/VC...式15a式中、θDは、図18において示される公称方向に対する駆動ベクトルの角度方向である。従って回転は、総じて比率VT/VCに比例する。θ2=θ1=θの実施形態では、数式は以下のように簡略化する。θD=-θVT/VC...式15b。角度方向θDの範囲は、-θ1≦θD≦θ2に限定されない。方向θDは、式15aと式15bが示唆しているのと同じように、AGC信号VCよりも大きなトルク信号VTを適用することによって、-θ1~θ2の境界を越えて駆動可能である。たとえばVT=1.1VDの場合、VD1=2.1sinωおよびVD2=0.1sinωである。正の係数は、VD1とVD2が、協働的でないため、多分に破壊的であることを例示する。しかし、信号VD1は、支配的であるので、その結果は、この場合も2に等しい振幅である。その差は、反ノード位置が、式15aに従って-θ1≦θD≦θ2包絡線の外側に移行されることである。本例のθ2とθ1の大きさが等しく、VT/VC=1.1では、角度方向θDは、-1.1θ2により近似される。同様にVT=-1.1VC式中、負の符号は、VCと対向する位相を示すの場合、同じシフトが、反対方向に生じることになる。図1の分割駆動電極構成を超える図16~図18のスキュー電極配置の機能的利点は、スキュー電極配置が、軸線101と一致する任意の平面周りに鏡対称性を提供するように構成され得ることである。従って軸線101を含む何れかの任意平面では、角度方向に関わらず、平面の一側面上の振動パターン120は、平面の他方の側面上の同数の要素に伝播し、各々の鏡要素は、同数の接続を有する。平面の一側面上の要素が、平面の他方の側面上の鏡要素と適合するようなサイズにされる場合、および鏡要素の接続が、実質的に同一に構成される場合、カップ型組立体500の共鳴対称性が高められる。共鳴対称性は、任意の振動慣性速度センサにとって有益であるが、共鳴対称性は、高い機械的Qを備えるジャイロスコープにとって特に重要である。図20は、本発明の実施形態に従う、スキュー検出要素とスキュー駆動要素を組合せるカップ型共振体上に被覆する作動要素パターン600が図示される。作動要素パターン600は、横軸602、複数の駆動要素604,606,608と610、複数の検出要素612,614,616と618およびアース端子要素620を規定する全長601を含む。種々の要素のうちの各々は、電気絶縁性障壁624によって分離される。縦隔離細長片626はまた、作動要素パターン600の何れかの末端または両端に設けられ得る。横軸602と縦隔離細長片626は、種々のカップ型電極実施形態の中心線101または501とそれらの関係のため、そのように名付けられる。図2と図4の第1ノード対114aと第2ノード対114bおよび図16と図18の第1反ノード対514aと第2反ノード対514bは、作動要素パターン600に重ね合わされる。第1ノード対114aと第2ノード対114bおよび第1反ノード対514aと第2反ノード対514bの横方向配置は、図18において示されるような振動パターン520の公称位置に従う。駆動要素604,606,608と610は各々、湾曲境界628と、各々の駆動要素の質量中心に位置する駆動要素重心630とを特徴とする。同様に各々の検出要素612,614、616と618はまた、湾曲した上方境界632と検出要素重心634を特徴とする。図20に特有な作動要素パターン600は、駆動要素604と608の駆動要素重心630が、第1駆動要素偏位636によって第1反ノード対514aに対して偏位され、駆動要素606と610の駆動要素重心630が、第2駆動要素偏位638によって第2反ノード対514bに対して偏位され得るように、形成される。湾曲上方境界628と632は、振動時、共振体の壁において生じる局部応力勾配と実質的に合致し得る。そのような設計の利点は、ワトソンの米国特許第6,845,667号において開示され、その開示物は、その中で具体的に規定される用語の任意の明示定義以外を本明細書において参照文献において盛り込んである。第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638は、横軸602に平行であるとともに、互いに対向する方向にある。第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638は、等しい大きさであり得る。作動要素パターン600は、円筒座標系に変換される場合、第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638は、たとえば図18において斜角θ1とθ2によって示されるような回転偏位に変換する。図20の作動要素パターン600はまた、検出要素612と616の検出要素重心634が、第1検出要素偏位642によって第1ノード対114aに対して偏位され、検出要素614と618の検出要素重心634は、第2検出要素偏位644によって第2ノード対114bに対して偏位され得るように、形成される。第1検出要素偏位642と第2検出要素偏位644は、横軸602に平行であるとともに、互いに対向する方向にあり、更に等しい大きさでもあり得る。作動要素パターン600が、円筒座標系に変換される場合、第1検出要素偏位642と第2検出要素偏位644は、たとえば図4における斜角θ1とθ2によって示されるように、回転偏位に変換する。作動要素パターン600はまた、特定の基準に適合する関係で配置される同じ機能の作動要素の連続対すなわち駆動要素対または検出要素対とみなされ得る。両方とも作動要素パターン600の上半分に位置する、たとえば駆動要素604と606の重心630は、スパン距離645によって分離される。同様に作動要素パターン600の下半分に位置する駆動要素608と610の重心は、同じスパン距離645によって分離される。一対の中間点646と647は、各々の駆動要素対604,608と606,610の重心650の間に等距離で位置する。中間点646と647は、距離648によって離間される。駆動要素対604,608と606,610が、直径方向に対向する構成では、スパン距離645は、第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638が等しくても等しくなくても、実質的に等しくなる。第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638が、実質的に等しい構成では、中間点646と647は、図20において示されるようにノード対114bと理論的に整列することになる。同じでない第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638は、中間点646,647とノード対114bの間に不整合をもたらすことになる。図20において、スパン距離645は、軸対称性構成における回転偏位たとえば図18のθ1とθ2に作用するため、全長601の四分の一未満である。回転偏位はまた、全長601の四分の一より大きなスパン距離645の影響を受け得る。しかし、スパン距離が、連続体共振体における回転偏位に作用しない場合、実質的に四分の一に等しい。何れにしても、駆動要素対604,608と606,610が、直径方向に対向している共振体構成では、中間点ミッドスパン646と647の間の距離648は、全長601の半分に実質的に等しい。従って、作動要素対間の直径方向の対置と回転偏位の組合せに作用する作動要素パターンの一実施形態は、二対の同じ機能の作動要素を備えるとみなされ得る。前記二対の作動要素のうちの一対は、パターンの第1半分に中心がある中間点を有し、別の対は、パターンの第2半分に中心がある中間点を有し、各々の同じ機能の作動要素対の要素の重心は、同じ距離離間して位置し、その距離はパターンの全長の四分の一より大きいか小さいかの何れかである。更に、この実施形態の中間点の間の距離は、パターンの全長の半分に実質的に等しい。同じ特徴は、検出要素612~618の配置に関して当てはまるが、図20の明確さを維持するために明確に線図で表されていない。図20の特定の構成は、電極型をとる作動要素を対象とされ得るとともに、専門家にとって利用できる数多くの方法と技術によって構築され得る。一つのそのような方法は、カップ型共振体上に金属含有インクをスクリーン印刷することと、インクを焼成することによって共振体に結合される導電層を生じさせることとを含む。この工程において利用され得るインクの例は、銀含有インクである。そのような設計の電気絶縁性障壁624は、インク中にギャップの形をとり、駆動要素と検出要素604~618の間のインク印刷が、アース端子要素620に架橋しないようなサイズにされる。インク印刷工程では、縦隔離細長片626を用いることによって、インクパターンが重ならないようにし得る。共振体上に所定の作動要素パターンを配置する別の工程は、共振体表面の上方に層を被覆することと、作動要素とアース端子要素の形状を酸耐性インクでマスクすることとを含む。マスク工程は、暴露される電気障壁領域たとえば電気絶縁性障壁624と指定された被覆領域だけを残す。マスク表面は、次に主として非マスク電気障壁領域から被覆を除去する酸エッチング工程を受ける。酸耐性インクは、次に溶媒を用いることによって除去され得る。縦隔離細長片626は、インク印刷工程で行うものと同じ機能をこの工程において果たさない。被覆材料は、たとえば銅かニッケルなどの電気導電性被覆材料であり得る。被覆工程は、たとえば無電解工程など、被覆される材料と適合する任意の技術であり得る。操作的に、駆動スキューを用いることによって、駆動整列を調整するか、またはトルク信号を適用し得る。整列機能では、斜角は、電極の配置誤差を克服するのに十分大きければよい。トルク化構成が望まれる場合、斜角は、ジャイロスコープ仕様の最大角速度によって制御される。斜角と捕捉された角速度の間の関係は、所定のジャイロスコープの共鳴周波数とQを含む多くの因子によって支配される。模範的な非限定的組合せは、±2,000度/秒の最大角速度を提供する±12度の斜角である。斜角を用いることによって、トルクを有するカップ型では検出整列を調整するか、またはトルクを有さないジャイロカップ型では検出可能な回転速度値域を確立する。検出整列機能を実行するため、検出直線のスキューの大きさは、電極の配置誤差を克服するのに十分でありさえすればよい。スキューが、検出可能な回転速度の値域を定めるべく用いられる場合、スキューの角度は、最大角速度によって制御される。従って振動パターンたとえば振動パターン520の動トルク化に構成される作動要素パターン600は、第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638よりも大きな第1と第2駆動要素偏位を備えるものとみなされ得る。逆に動的トルク化用に構成されない作動要素パターン600は、第1駆動要素偏位636と第2駆動要素偏位638よりも大きな第1検出要素偏位642と第2検出要素偏位644を備え得る。作動要素パターン600はまた、複数の信号接触タブ650を含み、駆動要素、検出要素およびアース端子要素604~620の各々にタブ一個である。図20において示される実施形態は、10個の信号接触タブ650を含む。信号接触タブ650は、一組5個の二組に分けることができ、組は参照番号652と654によって指定される。各々の組652と654は、隣接するタブの間に第1分離距離660と第2分離距離662を含む。一組5個の二組は、第3分離距離664によって分離される。図20の個々の描写において、第3分離距離664は、第2分離距離662と実質的に等しいが、一般的配置はこのように限定されない。機能的に二組652と654内と前記二組の間の反復パターンは、回転軸と一致するたとえば、それぞれ図4と図18の軸線101または501と一致任意の平面周りに鏡対称性を生じさせる。それによってジャイロスコープ組立体に共鳴対称性を提供するとともに、上記の付随利点を提供する。種々の分離距離を互いに等しくできる程度にたとえば図20におけるように、第3分離距離664は、第2分離距離662と実質的に等しくされる、ジャイロスコープの共鳴対称性が高められることになる。たとえば図21は、角速度センサがリング型ジャイロスコープ700の形態である実施形態が、図示される。リング型ジャイロスコープ700は、電磁気的、圧電的または容量的に作動し得る。ジャイロスコープは、リング702を用い、リング上に二対の駆動要素704aと704bおよび二対の検出要素706aと706bが配置される。複数の所謂クモの巣レッグ707は、リング702から外側に延びる。駆動要素対704aと704bおよび検出要素対706aと706bの中心は、隣接するクモの巣レッグ707リング702上に白丸によって示されるの間にリング702の弓状部分の中心として設定される。二対の振動ノード714aおよび714bと整列されるノード基準線710と712と、二対の振動反ノード720aおよび720bと整列される反ノード基準線716と718とによる四ノードの振動パターン708を示す。図21の実施形態において、検出要素対706aと706bは、ノード基準線710と712に中心がある。検出要素対706aと706bにおける駆動要素の中心は、振動ノード714aと714bと整列されることに留意すること。しかし駆動要素対704aと704bは、それぞれ斜角θaとθbによって公称の第1反ノード基準線716と第2反ノード基準線718から変位される。駆動要素対704aと704bの中心は、それぞれ第1駆動直線722と第2駆動直線724を画成する。作動中、駆動要素対704aだけが起動されると、振動パターン708は、斜角θaによって反時計回りに回転される。他方、駆動要素対704bだけが起動されると、振動パターン708は、斜角θbによって時計回りに回転される。従って第1駆動直線722は、第2駆動直線724に対して反対の振動位相を有する。理論上、駆動振幅が、駆動要素対704aと704bの両方によって等しく適用される場合、振動パターンは、図21において示される公称位置から回転されない。従って駆動振動の偏位角θは、第1駆動直線722と第2駆動直線724上の二対の駆動要素によって適用される駆動振幅の比率を調整することによって、θbと-θaの間の任意の値に設定可能である。図15のゲイン比調整サブシステム480は、このために用いられ得る。更に別の例の実施形態として、図22は、検出要素対706aと706bの中心は、ノード基準線710と712に対して変位され得る。図22の実施形態は、反ノード基準線716および718と一致する駆動要素対704aと704bの中心を示す。駆動要素対704aと704bにおける駆動要素の中心が、振動反ノード720aおよび720bと整列されることに留意すること。しかし検出直線726によって示される、直径方向に対向する検出要素対706aの中心は、それぞれのノード基準線710に対して時計回り方向に斜角θaだけ変位される。対向振動位相に作用すべく、検出直線728によって示される、別の検出要素706bの中心は、ノード基準線712に対して反時計回り方向に斜角θbだけ変位される。各々の検出要素対706aと706bによって生成される信号は、その位置での振動振幅に比例する。駆動検出信号と速度検出信号を測定すべく、要素信号の総和と減算に導く数学的方程式の誘導は、式1~式4において示される共振体502の場合と同じである。図21と図22において例示されるシリコンリング型ジャイロスコープは、幾つかの従来式のリング型ジャイロスコープ設計に対して多くの利点を提供し得る。たとえば駆動検出機能と速度検出機能は、同じ検出要素706を用いることによって実行可能である。図21と図22において示す実施形態において、AGC回路を用いることによって、経年劣化に関連するジャイロスコープの駆動バイアスのドリフトを補正可能である。駆動検出機能と回転速度検出機能の特性は、互いに対して実質的に変動しない。何故ならこれらの機能は、同じ成分を用いて実行されるからである。検出要素706は、同じ種類の材料から製作され、同じ接合技術を用いる。上記の特定の原理は、たとえば音叉型ジャイロスコープとプレート型ジャイロスコープなど下記の他の振動ジャイロスコープ構成に適用可能である。しかしスキュー駆動実施形態は、ノードが一つより多いシステムにおいてのみ適用可能である。二つ以上のノードは、リダイレクトされた一つのノードの駆動エネルギが、他のノードで大きさが等しく方向が反対の反作用によって補正できるようにする。それでもなおスキュー検出構成の原理は、たとえば音叉型ジャイロなどの一つしかノードを備えないジャイロスコープに適用可能である。図23と図24は、回転検出直線1301周りに音叉様配置を備える音叉型ジャイロスコープ1300が、例示される。駆動音叉振動と速度検出応答の共振体周波数は、実質的に同じである。音叉型ジャイロスコープ1300は、第1歯1302aと第2歯1302bを備え、各々の歯は、第1駆動直線1305を備える駆動要素1304と、検出要素1306の主要面に垂直な検出直線1307を備える検出要素1306とから構成される。駆動要素1304は、第1歯1302aと第2歯1302bを駆動ベクトル1308によって示される方向に振動させるような方法で励振される。音叉型ジャイロスコープ1300が回転検出直線1301周りに回転されると、検出要素1306は、検出ベクトル1310によって示される方向に撓むので、回転検出直線1301周りに音叉型ジャイロスコープ1300の角速度に比例する電圧信号振幅を生じる。しかしベクトル1308方向の第1歯1302aと第2歯1302bの振動はまた、検出ベクトル1310方向にある程度の撓みを検出要素1306に与える。場合によっては、この少量の撓みは、検出要素1306が形成される圧電材料に、回転していない時でさえ、音叉型ジャイロスコープ1300が回転していると間違って示す小さな電圧信号を生成させるのに十分であり得る。更にこの小さな電圧信号は、音叉型ジャイロスコープ1300の回転時、誤差範囲を発生させるので、音叉型ジャイロスコープ1300に間違った角速度を示させる可能性がある。第1歯1302aと第2歯1302b図23が、AC電圧によって駆動されるとき、歯は、駆動ベクトル1402によって例示されるように対向して共鳴する。検出要素1306は、音叉型ジャイロスコープ1300の回転速度にのみ理論的に応答する回転速度振動ベクトル1404に応答する。何故なら回転速度振動ベクトル1404は、駆動ベクトル共鳴ベクトル1402に垂直であるからである。図25は、振動する音叉型ジャイロスコープ1300における平面型の検出要素1306を置換すべく、第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bを用いる本発明の一実施形態に従う構成1410が、図示される。音叉型ジャイロスコープ1300は、底部1312に一つしかノードを備えないので図23、極形状について開示されるものとは異なる構成でスキュー原理が適用される。第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bは、図25において図示されるようにそれぞれ角度αaとαbでスキューされ、駆動要素1303図23では何れのスキューもなく、駆動ベクトル1402は反対のままである。しかし斜角αaとαbは、第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bを第1検出直線1406aと第2検出直線1406bに従ってそれぞれ方向付けさせる。従って第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bは、駆動ベクトル1402のうちの一部分と回転速度振動ベクトル1404のうちの一部分からなる第1応答ベクトル1408aと第2応答ベクトル1408bをそれぞれ検出する。すなわち第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bの第1検出直線1406aと第2検出直線1406bは、駆動ベクトル1402と直交しないので、第1スキュー検出要素1412aと第2スキュー検出要素1412bは、駆動ベクトル1402と回転速度振動ベクトル1404の両ベクトル由来の成分を備える第1応答ベクトル1408aと第2応答ベクトル1408bを検出する。第1検出直線1406aと第2検出直線1406bに沿って検出される駆動ベクトル1402の部分は、sinαaとsinαbにそれぞれ実質的に比例する。また第1検出直線1406aと第2検出直線1406bは、駆動ベクトル1402によって生じる各々の第1応答ベクトル1408aと第2応答ベクトル1408bの成分が対向方向にあるように方向付けられる。幾何学的形状の差にもかかわらず、数学的誘導は、式1と式2に関連して記載されるように、リング型とカップ型の形状の誘導と似ている。具体的には以下の通りである。S1=DSinα1DK...式16S2=DSinα2-DK...式17式中、S1は、第1検出要素1412由来の信号である。S2は、第2検出要素1412b由来の信号である。Dは、最大振動点ですなわち駆動直線1305で検出され得るような駆動振動信号である。DKは、回転検出直線1301周りの角速度変化に対応する信号である。第1要素信号から第2要素信号を減算することによって、最大速度信号が与えられ、駆動検出信号がキャンセルされる。S1sin2αb-S2sin2αa=DK[sin2αasin2αb]...式18a。ゲイン調整は、センサ変動に対してこの平衡を補正すべく用いられ得る。第1要素信号と第2要素信号を加算することによって、最大駆動検出信号が与えられ、速度信号がキャンセルされる。S1S2=D[sin2αasin2αb]...式19a。斜角が実質的に等しいαa=αb=α実施形態では、数式は以下のように簡略化する。S1-S2=2DK...式18bS1S2=2Dsinα...式19b。図26は、プレート型ジャイロスコープとして公知のジャイロスコープ構成の要素であるプレート型ジャイロスコープ1600が略図で示される。駆動板振動の共鳴周波数と速度検出応答は、実質的に同じである。プレート型ジャイロスコープ1600は、検出直線1607に垂直なベクトル1606によって示される方向に駆動され得る内部フレーム1602と共振体1604を含む平面型マイクロ電気機械システムMEMSジャイロスコープである。回転速度入力軸1605は実質的に共振体の中心にあるとともに、ベクトル1606と検出直線1607の両方に実質的に直交するすなわち図26の平面に垂直。プレート型ジャイロスコープ1600は、バネ要素1608を含むとともに、複数のコリオリ検出フィンガ1610を含み得る。図27は、略図で示されるプレート型ジャイロスコープ1700の作動特性を具現化する二つのプレート要素1701aと1701bを備える作動板型ジャイロスコープを示す。図27において示されるプレート型ジャイロスコープ1700の作動原理は、図23と図24の音叉型ジャイロスコープ1300と似ている。一般的にプレート要素1701aと1701bは、実質的に平行である一対の検出直線1707aと1707bを画成する骨格1702によって支持される。二つのプレート要素1701aと1701bは、図23~図25に関連して記載された音叉型ジャイロスコープ1300の第1歯1302aと第2歯1302bに類似する、互いに対向して振動するとともに、回転速度検出直線1704周りの回転に感受性がある。二つのプレート要素1700aと1700bは、一対の駆動ベクトル1708によって例示されるように共通駆動直線1706に沿って直線的に対向して駆動される。この実装において、駆動機構は、一般的に圧電作用というよりはむしろ静電気引力と反発力である。図27の構成において、検出直線1707aと1707bは、共通駆動直線1706に対して出来るだけ直交させることによって、出来るだけ純粋な速度検出を提供する。しかし回転速度だけを検出することによって、図27の構成は、速度検出システムから独立した別個の駆動検出機構を必要とする。図28は、本発明に従うスキュープレート型ジャイロスコープ1800を示す。図28の構成におけるように、プレート要素1700aと1700bは、平行配置にあり、直線的に対向する駆動ベクトル1708を生成する共通駆動直線1706を備える。またプレート要素は、共通駆動直線1706を共有する必要はないが、互いに対して単に平行な駆動直線を備え得る。しかし並進フレーム1802aと1802bは、僅かな角度θaとθbでスキューされ得るので、一対の検出直線1807aと1807bを各々の斜角で同様にスキューさせる。図25のスキュー音叉配置のように、スキュープレート型ジャイロスコープの検出要素は、駆動成分と検出成分の両成分を検出する。機能的に共通駆動直線1706の一致配置または平行配置は、駆動ベクトル1708を対向させたままにさせる。しかし検出直線1807aと1807bは、共通駆動直線1706に直交せず、回転速度由来の信号に加えて駆動振動のうちの一部分を検出し、それによって式16~式19において記載されるように速度検出能力と駆動検出能力の両方を生成する。本明細書において記載される種々の実施形態に対する斜角αとθの最適化は、システムを特徴付ける作動パラメータ、具体的にはシステムの歳差定数、最大速度変化および帯域幅から算出され得る。最適斜角αとθの決定における一つの原理は、スキューがより少ないと、駆動検出信号が速度信号を圧倒しないようにし得ることである。標的として速度信号は、測定されるべき定格フルスケール角速度で駆動検出信号と等しくすべきである。より一般的には駆動検出信号と最大速度検出信号は、大きさが一桁以上異なるべきではない。すなわち、0.1≦Dsinα/DK≦10...式20。速度信号振動は、駆動振動より空間的に遅延する。何故なら検出信号は、共鳴システムの線質係数Qに従って減衰されるからである。検出システムの時間定数τは、これらの振動の振幅を初期振幅の1/eまたは約37に抑えるのに要する時間として本明細書において定義される。時間定数τは、ジャイロスコープ機構の帯域幅の逆数に比例する。妥当な検出斜角S2は、一つの時間定数で生じる回転量として考えられ得る。作動検出斜角SSの数式は以下の通りである。SS=γMR/2ΠBW...式21式中、SSは、度で表示する作動検出斜角である。γは、歳差定数である。MRは、度/秒で表示する最大速度変化である。BWは、ヘルツで表示するジャイロスコープ出力応答の帯域幅である。たとえば歳差定数が1であり、ジャイロスコープ出力帯域幅が100Hzおよび最大期待角速度が200度/秒である場合、標的斜角は0.32°である。この値は、ノード数と共鳴周波数に無関係である。斜角は、作動検出斜角SSが構築の寸法公差より小さいなら、識別レベルまで増加され得る。トルク適合性幾何学的構造たとえばカップ型とリング型のジャイロスコープの調整に望まれる駆動斜角SDは、式21に関連して記載される検出スキューSSの場合と同じ原理に基づき算出可能である。更に別の配慮は、トルク作動に作用すべくシステムから過剰量の駆動電圧を必要としないように、斜角θにおいて十分な範囲を提供することである。駆動要素に適用される過剰信号は、システムを飽和することによって、誤差が生じ得る。総じて、最大定格検出スキューSSの約二倍である駆動斜角SDを備えると、全域にわたって十分量が提供され得る。従って作動駆動トルク斜角SDの数式は以下の通りである。SD=2γMR/2ΠBW;またはSD=γMR/ΠBW...式22式中、度で表示する駆動トルク斜角γは、歳差定数である。MRは、度/秒で表示する最大角速度範囲である。BWはヘルツで表示するジャイロスコープ出力応答の帯域幅である。たとえば、ジャイロスコープ出力帯域幅が100Hzで、最大期待角速度が200度/秒の場合、標的駆動斜角は0.64度である。速度検出であったように、この値は、ノード数または共鳴周波数に無関係である。駆動斜角SDは、角度SDが分解可能な構造耐性よりも小さい場合、識別レベルまで増加され得る。カップ型とリング型のジャイロスコープの駆動直線の偏位を確立するために望ましい駆動整列斜角SAは、式22のトルク駆動スキューSDと同じ方法で算出され得る。しかし、範囲にわたって有意性を提供するため、最小構造耐性を2倍または3倍上回る整列斜角を備えることが望ましくあり得る。従って作動的駆動斜角の数式は、以下の通りである。SA=3DA...式23式中、SAは、度で表示する駆動整列斜角である。DAは、度で表示する駆動整列耐性である。たとえばジャイロスコープの駆動整列耐性が、0.5度の場合、標的駆動整列斜角は、1.5度である。従って式21または式22由来のより大きな結果が、駆動整列斜角に用いられ得る。前述の説明は、本発明の様々な実施形態に関する完全な理解を与える数多くの具体的な詳細を示す。当業者には本明細書において開示されてきた様々な実施形態が、幾つか、または全てのこれらの具体的な詳細なしに実行し得ることは明白であろう。他の例において、公知の成分は、本発明を不必要に曖昧にしないため、詳細には記載されなかった。当然ながら、たとえ様々な実施形態の数多くの特性と利点が、様々な実施形態の構造および機能の詳細とともに、前述の説明において示されるとしても、この開示物は例示にすぎない。それでもなお本発明の原理と趣旨を用いる他の実施形態が、構築され得る。たとえばカップに用いられる材料は、本明細書において記載されるような均質な圧電セラミックの代わりに非均質型であり得る。当業者は、カップを構成する成分の製法が数多くあり、一般的には各々の適用に必要な種類の材料または方向性に基づき選ばれることを認識している。更に様々な共振体は、一体化して形成されなくてもよいが、たとえば検出共振体部分から個別に形成される駆動共振体部分と、その間の界面、またはその間に挿入された部材を介して振動によって通信すべく製造される二つの部分とを備え得ると考えられる。更に本明細書において記載される実施形態は、振動アクチュエータ質量センサシステムを対象とするが、当業者には、本明細書において開示される教示が、請求項によって単に規定される本発明の範囲と趣旨から逸脱しなければ、たとえば種々の駆動制御システム、超音波および電力変換装置などの他のシステムに適用できることは明白であろう。"