筒状のフロントステータ本体と、前記フロントステータ本体から軸方向に所定の距離離れた位置に設けられる筒状のリアステータ本体と、前記フロントステータ本体および前記リアステータ本体の径内側において軸方向に往復移動可能なよう支持されるシャフトと、前記シャフトに固定されることで前記シャフトとともに所定の範囲で軸方向に往復移動可能であり、前記リアステータ本体側から前記フロントステータ本体側へ移動するとき、前記リアステータ本体と軸方向で重なる面積が減少する筒状のプランジャ本体と、前記フロントステータ本体および前記リアステータ本体の径外側に設けられ、電力を供給されることにより磁束を発生することで前記プランジャ本体を前記フロントステータ本体側へ吸引可能なコイルと、前記プランジャ本体の前記リアステータ本体側の端部の外壁から径外方向に突出するよう形成される環状のプランジャ突出部と、を備えることを特徴とするリニアソレノイド。前記リアステータ本体の前記フロントステータ本体側の端部の内壁から径内方向に突出するよう形成される環状のリアステータ突出部をさらに備えることを特徴とする請求項1に記載のリニアソレノイド。前記プランジャ突出部および前記リアステータ突出部は、前記プランジャ本体が前記所定の範囲のうち最も前記フロントステータ本体側に位置するとき、軸方向で互いに重なるよう形成されていることを特徴とする請求項2に記載のリニアソレノイド。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、プランジャの吸引力の低下を抑制可能なリニアソレノイドを提供することにある。請求項1に記載された発明は、フロントステータ本体とリアステータ本体とシャフトとプランジャ本体とコイルとプランジャ突出部とを備えている。リアステータ本体は、筒状に形成され、筒状のフロントステータ本体から軸方向に所定の距離離れた位置に設けられている。シャフトは、フロントステータ本体およびリアステータ本体の径内側において軸方向に往復移動可能なよう支持されている。プランジャ本体は、筒状に形成され、シャフトに固定されることでシャフトとともに所定の範囲で軸方向に往復移動可能である。また、プランジャ本体は、リアステータ本体側からフロントステータ本体側へ移動するとき、リアステータ本体と軸方向で重なる面積が減少する。コイルは、フロントステータ本体およびリアステータ本体の径外側に設けられ、電力を供給されることにより磁束を発生することでプランジャ本体をフロントステータ本体側へ吸引可能である。プランジャ突出部は、プランジャ本体のリアステータ本体側の端部の外壁から径外方向に突出するよう環状に形成されている。本発明では、コイルが磁束を発生すると、リアステータ本体、プランジャ本体およびフロントステータ本体に磁束が流れ、磁気回路が形成される。これにより、プランジャ本体に吸引力が発生し、プランジャ本体はフロントステータ本体側に吸引される。これにより、プランジャ本体は、軸方向の所定の範囲においてフロントステータ本体側にストロークする。なお、プランジャ本体のストローク後半では、プランジャ本体とリアステータ本体とが軸方向で重なる面積、すなわち磁束受渡し面積が小さくなるため、プランジャ本体とリアステータ本体とを流れる磁束の密度は高くなる。プランジャ本体がストロークするとき、プランジャ本体のリアステータ本体側の端部には、径外方向の吸引力と、プランジャ本体がフロントステータにより吸引される方向とは反対の方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち負の吸引力とが生じる。本発明では、上述のように、プランジャ突出部は、プランジャ本体のリアステータ本体側の端部の外壁から径外側へ環状に突出するよう形成されている。この構成により、プランジャ本体がコイルに通電することによりフロントステータ本体側へ吸引されてストロークするとき、プランジャ突出部のフロントステータ本体側端部には、プランジャ本体がコイルに通電することにより吸引される方向のベクトルをもつ吸引力以下、正の吸引力というが生じる。当該正の吸引力は、負の吸引力を相殺する方向に働く。そのため、プランジャ本体のリアステータ本体側の端部に負の吸引力が生じても、リニアソレノイド全体の吸引力が負の吸引力により低下することを抑制できる。本発明では、特にプランジャ本体のストローク後半において、プランジャ本体とリアステータ本体とを流れる磁束の密度が高くなり負の吸引力が増大するため、リニアソレノイド全体の吸引力が低下することが懸念される。しかしながら、上述の構成により、負の吸引力が増大すると同時に正の吸引力も増大するため、リニアソレノイド全体の吸引力の低下、特にストローク後半の吸引力低下を抑制することができる。したがって、本発明によるリニアソレノイドは、プランジャ本体のストロークの全範囲において、吸引力に関しフラットな特性を得ることができる。請求項2に記載の発明では、リアステータ本体のフロントステータ本体側の端部の内壁から径内方向に突出するよう形成される環状のリアステータ突出部をさらに備えている。この構成では、プランジャ本体がコイルに通電することによりフロントステータ本体側へ吸引されてストロークするとき、特にストロークの後半において、プランジャ突出部とリアステータ突出部との距離が短くなる。これにより、プランジャ突出部のフロントステータ本体側端部に生じる正の吸引力を増大させることができる。その結果、リニアソレノイド全体の吸引力が負の吸引力によって低下することをより効果的に抑制できる。請求項3に記載の発明では、プランジャ突出部およびリアステータ突出部は、プランジャ本体が前記所定の範囲、すなわち軸方向へ往復移動可能な範囲のうち最もフロントステータ本体側に位置するとき、軸方向で互いに重なるよう形成されている。この構成では、プランジャ本体がコイルに通電することによりフロントステータ本体側へ吸引されてストロークするとき、特にストロークの後半において、プランジャ突出部とリアステータ突出部との距離がより短くなる。これにより、プランジャ突出部のフロントステータ本体側端部の外壁とリアステータ突出部の内壁との間の隙間、すなわちサイドギャップを小さくすることができる。したがって、特にストロークの後半において、プランジャ突出部のフロントステータ本体側端部に生じる正の吸引力をさらに増大させることができる。その結果、リニアソレノイド全体の吸引力が負の吸引力によって低下することをさらに効果的に抑制できる。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、複数の実施形態において、実質的に同一の構成部位には同一の符号を付し、説明を省略する。第1実施形態本発明の第1実施形態によるリニアソレノイド、および、その一部を図1に示す。リニアソレノイド1は、例えば図示しないバルブタイミング調整装置の作動油の油路を切り換える切換弁の駆動部として適用される。図1Aに示すようにリニアソレノイド1は、フロントステータ10、リアステータ20、シャフト30、プランジャ40、コイル50およびハウジング6等を備えている。フロントステータ10は、例えば鉄等の磁性材料により略有底筒状に形成されている。フロントステータ10は、筒状のフロントステータ本体11、および、当該フロントステータ本体11の一方の端部を塞ぐ支持部12からなる。支持部12の中央には、支持部12を貫く穴部13が形成されている。リアステータ20は、例えば鉄等の磁性材料により形成されている。リアステータ20は、リアステータ本体21と支持部22とからなる。本実施形態では、リアステータ本体21と支持部22とは別体に形成されている。リアステータ本体21は、略円筒状に形成されている。リアステータ本体21は、フロントステータ本体11から軸方向に所定の距離離れた位置に設けられている。フロントステータ本体11のリアステータ20側の端部外周、および、リアステータ本体21のフロントステータ10側の端部外周には、略円筒状の筒部材101が嵌め込まれている。これにより、フロントステータ本体11とリアステータ本体21とは、筒部材101により同軸で接続された状態となっている。なお、筒部材101は、非磁性材料により形成されている。支持部22は、有底筒状の支持筒部221、および、当該支持筒部221の底部とは反対側の端部から径外側へ環状に延びる板部222を有している。支持筒部221の底部には穴部223が形成されている。支持部22は、板部222の支持筒部221側の面がリアステータ本体21に当接するよう設けられている。これにより、リアステータ本体21の内壁と支持筒部221の外壁との間には、略円筒状の空間が形成されている。シャフト30は、例えば金属により、円柱棒状に形成されている。シャフト30の一方の端部は、フロントステータ10の支持部12の穴部13に挿通されている。これにより、穴部13は、シャフト30の一方の端部側を、軸方向に摺動可能に支持している。また、シャフト30の他方の端部は、リアステータ20の支持筒部221の穴部223に挿通されている。これにより、穴部223は、シャフト30の他方の端部側を、軸方向に摺動可能に支持している。すなわち、シャフト30は、支持部12および支持筒部221により、フロントステータ本体11およびリアステータ本体21の径内側において軸方向に往復移動可能なよう支持されている。プランジャ40は、例えば鉄等の磁性材料により、略有底筒状に形成されている。プランジャ40は、プランジャ本体41、底部42、プランジャ突出部43等からなる。底部42は、筒状のプランジャ本体41の一方の端部を塞いでいる。底部42の中央には、底部42を貫く穴部44が形成されている。穴部44には、シャフト30が圧入されている。これにより、プランジャ40は、底部42がシャフト30の軸方向の途中に固定されている。ここで、プランジャ40は、フロントステータ10の支持部12とリアステータ20の板部222との間に位置している。また、プランジャ40は、プランジャ本体41の一部がリアステータ本体21の内壁と支持筒部221の外壁との間の略円筒状の空間に位置するよう設けられている。このように、リアステータ本体21は、プランジャ40の径外側に設けられている。プランジャ突出部43は、プランジャ本体41の底部42とは反対側の端部の外壁から径外方向に突出するよう、すなわちリアステータ本体21の内壁に向かって突出するよう環状に形成されている図1B参照。本実施形態では、プランジャ突出部43の軸方向の両端部、および、プランジャ本体41の軸方向のプランジャ突出部43側端部の外縁端は面取り加工が施してある。なお、プランジャ突出部43の軸方向の長さは、プランジャ本体41の軸方向の長さの半分以下に設定されていることが望ましい。プランジャ40のプランジャ本体41およびプランジャ突出部43の厚みは、リアステータ20の支持筒部221の外壁とリアステータ本体21の内壁との間の距離よりも小さく設定されている。そのため、プランジャ本体41の内壁と支持筒部221の外壁との間、ならびに、プランジャ本体41およびプランジャ突出部43の外壁とリアステータ本体21の内壁との間には、隙間サイドギャップが形成されている。これにより、プランジャ40は、支持筒部221またはリアステータ本体21に当接することなく、シャフト30とともに軸方向に往復移動可能である。コイル50は、フロントステータ本体11、筒部材101およびリアステータ本体21の径外側に設けられている。コイル50は、ボビン51、および、巻線52を有している。ボビン51は、樹脂により略円筒状に形成され、径内側にフロントステータ本体11、筒部材101およびリアステータ本体21が位置するよう設けられている。巻線52は、銅線であり、ボビン51の外周に巻回されている。巻線52の端部は、ターミナル53に接続されている。これにより、ターミナル53を経由して巻線52に電流を流すと、コイル50には磁束が生じる。なお、ボビン51および巻線52の外周側は、樹脂によりモールドされている。ハウジング6は、フロントハウジング60およびリアハウジング70からなる。フロントハウジング60は、例えば鉄等の磁性材料により、略カップ状に形成されている。フロントハウジング60は、筒状の筒部61、当該筒部61の一方の端部を塞ぐ底部62、および、筒部61の他方の端部から径外側に環状に延びる外縁部63を有している。底部62には、フロントステータ10の支持部12の外径と同程度の大きさの穴64が形成されている。リアハウジング70は、フロントハウジング60と同様、例えば鉄等の磁性材料により、略カップ状に形成されている。リアハウジング70は、筒状の筒部71、当該筒部71の一方の端部を塞ぐ底部72、および、筒部71の他方の端部から径外側に環状に延びる外縁部73を有している。図1Aに示すように、フロントハウジング60とリアハウジング70とは、筒部61および筒部71の内側にコイル50、フロントステータ10、筒部材101、リアステータ20、プランジャ40およびシャフト30が位置するよう、外縁部同士外縁部63および外縁部73が加締めにより結合されている。具体的には、フロントハウジング60の外縁部63は径外側へ突出する複数の爪部65を有し、これらの爪部65がリアハウジング70側へ折り曲げられることによりリアハウジング70の外縁部73に加締められている。このように、ハウジング6は、コイル50、フロントステータ10、筒部材101、リアステータ20およびプランジャ40等を収容している。すなわち、ハウジング6は、リニアソレノイド1の外郭を構成している。本実施形態のリニアソレノイド1は、図1に示すように、軸方向の体格が小さくなるよう扁平形状に形成されている。したがって、ハウジング6に収容されるプランジャ40等の各部材は、軸方向の長さが比較的短く形成されている。フロントハウジング60の底部62の穴64には、フロントステータ10の支持部12が嵌め込まれている。すなわち、フロントステータ10は、支持部12がフロントハウジング60の底部62から露出している。ここで、支持部12の径外側の部分と、底部62の穴64の径外側の部分とは、当接している。また、リアステータ20の板部222のリアステータ本体21とは反対側の面は、リアハウジング70の底部72に当接している。本実施形態では、フロントハウジング60およびリアハウジング70は、加締められる前の状態では、互いの外縁部同士外縁部63および外縁部73の間に所定の大きさの隙間を形成している。これにより、フロントハウジング60とリアハウジング70とが加締められた状態では、フロントステータ10、筒部材101、リアステータ本体21および板部222に、フロントハウジング60の底部62とリアハウジング70の底部72とからの軸力が作用する。これにより、フロントステータ10、筒部材101、リアステータ本体21および支持部22は、ハウジング6の内部において位置が安定する。シャフト30のフロントステータ10とは反対側の端部は、リアハウジング70の底部72に当接可能である。また、プランジャ40のフロントステータ10側の端部は、フロントステータ10の支持部12に当接可能である。そのため、シャフト30は、リアハウジング70の底部72に当接する位置から、プランジャ40がフロントステータ10の支持部12に当接する位置まで、軸方向に往復移動可能である。ただし、リニアソレノイド1の駆動対象本実施形態ではバルブタイミング調整装置用の切換弁に、シャフト30の軸方向の移動を規制する部材等が設けられる場合、プランジャ40はフロントステータ10の支持部12に当接しない。このように、ハウジング6はフロントステータ10およびリアステータ20を介してシャフト30およびプランジャ40を軸方向の所定の範囲で往復移動可能に支持している。また、本実施形態では、コイル50のボビン51とフロントハウジング60の底部62との間には、環状のシール部材102が設けられている。また、コイル50のボビン51とリアハウジング70の底部72との間には、環状のシール部材103が設けられている。シール部材102およびシール部材103は、弾性を有する材料により形成されている。これにより、シール部材102は底部62とボビン51との間を液密にシールし、シール部材103は底部72とボビン51との間を液密にシールしている。シール部材102およびシール部材103としては、ゴム製のOリング、あるいは、液状ガスケット等を用いることが考えられる。次に、リニアソレノイド1の作動について説明する。本実施形態では、リニアソレノイド1は、図示しないバルブタイミング調整装置の作動油の油路を切り換える切換弁の駆動部として適用される。切換弁は、複数の孔が形成された筒状のスリーブ、および、当該スリーブの内側に往復移動可能に設けられるスプールを有する。切換弁は、スプールがスリーブ内で往復移動することにより、前記複数の孔に接続する油路を切り換える。リニアソレノイド1は、スプールを往復移動させるため、すなわちスプールを軸方向に移動するよう駆動するために用いられる。リニアソレノイド1は、シャフト30の一方の端部が切換弁のスプールの端部に接するよう設けられる。スプールのシャフト30とは反対側の端部と、スリーブとの間には、付勢部材が設けられている。これにより、スプールはシャフト30側に付勢されている。その結果、リニアソレノイド1の非作動時、すなわちリニアソレノイド1に電力が供給されていないとき、シャフト30およびプランジャ40は、リアハウジング70側に付勢された状態である図1参照。このとき、シャフト30の他方の端部とリアハウジング70の底部72とは互いに当接している。リニアソレノイド1に電力が供給され、コイル50の巻線52に電流が流れると、コイル50に磁束が発生する。リアステータ20とフロントステータ10との間に設けられた非磁性の筒部材101は、リアステータ本体21とフロントステータ本体11との間の磁気的短絡を抑制している。この構成により、コイル50に発生した磁束は、筒部材101を避け、プランジャ40を経由してリアステータ20とフロントステータ10との間を流れる。そのため、コイル50に磁束が生じると、リアステータ20、プランジャ40、フロントステータ10、フロントハウジング60およびリアハウジング70に磁束が流れ、磁気回路が形成される。これにより、プランジャ40に吸引力が生じ、プランジャ40は、切換弁の付勢部材の付勢力に抗して、シャフト30とともにフロントステータ10側に吸引される。その結果、切換弁のスリーブ内におけるスプールの軸方向の位置が変更され、バルブタイミング調整装置に供給される作動油の油路が切り換えられる。なお、スプールの付勢部材側には、スプールの軸方向の移動を規制する規制部材が設けられている。そのため、シャフト30は、スプールと規制部材とが当接する位置まで、切換弁側へ移動可能である。本実施形態では、シャフト30が、スプールと規制部材とが当接する位置まで移動したとき、プランジャ40とフロントステータ10の支持部12とは当接せず、プランジャ40と支持部12との間には所定の隙間が形成される。また、本実施形態では、リニアソレノイド1に供給する電力は、図示しない電子制御装置ECUによってデューティー比制御される。これにより、プランジャ40を吸引する力、すなわち吸引力を任意の大きさに調節することができる。その結果、切換弁のスリーブ内におけるスプールの軸方向の位置を任意に制御でき、油路の切り換えを適切に行うことができる。次に、本実施形態によるリニアソレノイド1の作動時にプランジャ40に生じる吸引力について、図2に基づき説明する。図2Aでは、コイル50に所定の電流を流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されているときの磁束の流れを示している。この例では、プランジャ40は、軸方向の移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置している。このとき、プランジャ本体41とリアステータ本体21とのオーバーラップ面積軸方向に重なる面の面積、すなわち磁束受渡し面積は小さいため、この部分の磁束密度は高い。ここで、プランジャ本体41の板部222側の端部を見てみると図2B参照、径外方向の吸引力と、プランジャ40がコイル50に通電することにより吸引される方向とは反対の方向図2Bに示す矢印Y方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち負の吸引力とが生じていることがわかる。当該負の吸引力は、プランジャ40をコイル50に通電することによる吸引方向とは反対の方向へ引き戻す力となる。そのため、負の吸引力は、リニアソレノイド1全体の吸引力を減少させ、磁気効率を低下させる原因となる。本実施形態では、上述のように、プランジャ40は、プランジャ本体41の板部222側の端部に、径外側へ環状に突出するプランジャ突出部43を有している。図2Bを参照すると、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部にはプランジャ40がコイル50に通電することにより吸引される方向図2Bに示す矢印X方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち正の吸引力が生じていることがわかる。当該正の吸引力は、負の吸引力を相殺する方向に働く。そのため、本実施形態では、正の吸引力によりリニアソレノイド1全体の吸引力が負の吸引力によって低下することが抑制される。次に、比較例によるリニアソレノイドの作動時にプランジャ40に生じる吸引力について説明することで、比較例に対する本実施形態の有利な効果を明らかにする。比較例のプランジャ40は、プランジャ突出部43を有していない点で、本実施形態と構成が異なる図3A参照。すなわち、比較例は、上述の背景技術の欄で示した特許文献1のリニアソレノイドの構成に近い構成を備えるものである。図3Aでは、コイル50に所定の電流を流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されているときの磁束の流れを示している。この例では、プランジャ40は、軸方向の移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置している。ここで、プランジャ本体41の板部222側の端部を見てみると図3B参照、径外方向の吸引力と、プランジャ40がコイル50に通電することにより吸引される方向とは反対の方向図3Bに示す矢印Y方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち負の吸引力とが生じていることがわかる。比較例では、本実施形態のようにプランジャ40がプランジャ突出部43を有する構成ではないため、プランジャ本体41の板部222側の端部にはプランジャ40がコイル50に通電することにより吸引される方向図3Bに示す矢印X方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち正の吸引力は生じていない図3B参照。そのため、比較例では、本実施形態と比べ、リニアソレノイド1全体の吸引力が負の吸引力によって低下している。図4に、本実施形態および比較例のプランジャ40に生じる吸引力に関する実験結果を示す。図4Aは、コイル50に所定の電流例えば1Aを流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されてストロークするときの、プランジャ40のストローク量と、プランジャ40の板部222側の端部に生じる吸引力の総計と、の関係を示している。なお、ここで、プランジャ40のストローク量とは、シャフト30がリアハウジング70の底部72に当接しているときのプランジャ40の位置基準位置:0と、ストロークしたプランジャ40の位置と、の距離のことである。また、プランジャ40の板部222側の端部とは、プランジャ40のうち図2Bまたは図3Bに示す部分のことである。また、吸引力の総計とは、プランジャ40に生じる吸引力のうち軸方向のベクトルを総計したものである。そのため、吸引力の総計が正の値の場合、プランジャ40をフロントステータ10側へ吸引する力正の吸引力が生じていることを示し、吸引力の総計が負の値の場合、プランジャ40を板部222側へ引き戻す力負の吸引力が生じていることを示す。図4Bは、コイル50に所定の電流例えば1Aを流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されてストロークするときの、プランジャ40のストローク量と、リニアソレノイド1全体、すなわちプランジャ40全体に生じる吸引力の総計と、の関係を示している。図4AおよびBにおいて、E1は本実施形態の実験結果を示し、ECは比較例の実験結果を示している。図4Aに示す実験結果から、本実施形態では、比較例と比べ、ストローク位置の全範囲において、負の吸引力が低減していることがわかる。特にストローク量の値が大きいとき、すなわちプランジャ40のストローク後半において、負の吸引力の低減率が大いことがわかる。なお、プランジャ40が移動可能範囲ストローク範囲において最もフロントステータ10側に位置するときの、比較例に対する本実施形態の負の吸引力の低減率は、約12である。また、図4Bに示す実験結果から、本実施形態では、比較例と比べ、ストロークの全範囲において、リニアソレノイド1全体の吸引力が増大、すなわち改善していることがわかる。特にプランジャ40のストローク後半において、吸引力の改善率が大きいことがわかる。以上説明したように、本実施形態では、プランジャ40のプランジャ突出部43は、プランジャ本体41のリアステータ本体21側の端部の外壁から径外側へ環状に突出するよう形成されている。本実施形態では、コイル50が磁束を発生すると、リアステータ20、プランジャ40、フロントステータ10およびハウジング6に磁束が流れ、磁気回路が形成される。これにより、プランジャ40に吸引力が発生し、プランジャ40はフロントステータ10側に吸引される。プランジャ40は、コイル50に通電し吸引されることで、軸方向の所定の範囲においてフロントステータ10側にストロークする。なお、プランジャ40のストローク後半、すなわちプランジャ40がフロントステータ10の支持部12近傍に位置するとき、プランジャ本体41とリアステータ本体21とのオーバーラップ面積が小さくなるため、プランジャ40とリアステータ20とを流れる磁束の密度は高くなる。プランジャ40がストロークするとき、プランジャ40のリアステータ本体21側の端部には、径外方向の吸引力と、プランジャ40がコイル50により吸引される方向とは反対の方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち負の吸引力とが生じる。本実施形態では、上述のように、プランジャ40は、プランジャ本体41のリアステータ本体21側の端部、すなわちフロントステータ10とは反対側の端部の外壁から径外側へ環状に突出するよう形成されるプランジャ突出部43を有している。この構成により、プランジャ40がコイル50に通電することによりフロントステータ10側へ吸引されてストロークするとき、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部には、プランジャ40がコイル50に通電することにより吸引される方向のベクトルをもつ吸引力、すなわち正の吸引力が生じる。当該正の吸引力は、負の吸引力を相殺する方向に働く。そのため、プランジャ40のフロントステータ10とは反対側の端部に負の吸引力が生じても、リニアソレノイド1全体の吸引力が負の吸引力により低下することを抑制できる。本実施形態では、特にプランジャ40のストローク後半において、プランジャ40とリアステータ20とを流れる磁束の密度が高くなり負の吸引力が増大するため、リニアソレノイド1全体の吸引力が低下することが懸念される。しかしながら、上述の構成により、負の吸引力が増大すると同時に正の吸引力も増大するため、リニアソレノイド1全体の吸引力の低下を、特にストローク後半で抑制することができる。したがって、本実施形態によるリニアソレノイド1は、プランジャ40プランジャ本体41のストロークの全範囲において、吸引力に関しフラットな特性を得ることができる。第2実施形態本発明の第2実施形態によるリニアソレノイドの一部を図5に示す。第2実施形態は、リアステータ20のリアステータ本体21の形状が第1実施形態と異なる。図5は、第2実施形態によるリニアソレノイドのコイル50に所定の電流を流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されているときの磁束の流れを示している。この例では、プランジャ40は、軸方向の移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置している。図5に示すように、本実施形態では、リアステータ20は、リアステータ本体21のフロントステータ本体11側の端部の内壁から径内方向に突出するよう形成される環状のリアステータ突出部23をさらに備えている。本実施形態では、プランジャ40のプランジャ突出部43およびリアステータ20のリアステータ突出部23は、プランジャ40が移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置するときでも、軸方向において互いに重ならないようオーバーラップしないよう形成されている図5参照。図5を参照すると、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部に生じる正の吸引力が、第1実施形態と比べ、大きくなっていることがわかる。図4AおよびBのE2は、第1実施形態および比較例と同条件での第2実施形態の実験結果を示している。図4Aに示す実験結果から、本実施形態では、比較例および第1実施形態と比べ、ストローク位置の全範囲において、負の吸引力が低減していることがわかる。特にストローク位置の値が大きいとき、すなわちプランジャ40のストローク後半において、負の吸引力の低減率が大いことがわかる。なお、プランジャ40が移動可能範囲ストローク範囲において最もフロントステータ10側に位置するときの、比較例に対する本実施形態の負の吸引力の低減率は、約23である。また、図4Bに示す実験結果から、本実施形態では、比較例および第1実施形態と比べ、ストロークの全範囲において、リニアソレノイド全体の吸引力が改善していることがわかる。特にプランジャ40のストローク後半において、吸引力の改善率が大きいことがわかる。以上説明したように、本実施形態では、リアステータ本体21のフロントステータ本体11側の端部の内壁から径内側へ環状に突出するよう形成されるリアステータ突出部23をさらに備えている。この構成では、プランジャ40がコイル50に通電することによりフロントステータ10側へ吸引されてストロークするとき、特にストロークの後半において、プランジャ40のプランジャ突出部43とリアステータ20のリアステータ突出部23との距離が短くなる。これにより、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部に生じる正の吸引力を増大させることができる。その結果、リニアソレノイド全体の吸引力が負の吸引力によって低下することをより効果的に抑制できる。第3実施形態本発明の第3実施形態によるリニアソレノイドの一部を図6に示す。第3実施形態は、プランジャ40のプランジャ突出部43の形状が第2実施形態と異なる。図6は、第3実施形態によるリニアソレノイドのコイル50に所定の電流を流すことでプランジャ40がフロントステータ10側に吸引されているときの磁束の流れを示している。この例では、プランジャ40は、軸方向の移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置している。図6に示すように、本実施形態では、プランジャ40のプランジャ突出部43は、第2実施形態と比べ、軸方向のフロントステータ10側に長く形成されている。そのため、本実施形態では、プランジャ40が移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置するとき、プランジャ40のプランジャ突出部43およびリアステータ20のリアステータ突出部23は、軸方向において互いに重なるオーバーラップする。言い換えると、本実施形態では、プランジャ40のプランジャ突出部43およびリアステータ20のリアステータ突出部23は、プランジャ40が移動可能範囲のうち最もフロントステータ10側に位置するとき、軸方向で互いに重なるようオーバーラップするよう形成されている図6参照。なお、このときの軸方向のオーバーラップ長さは、プランジャ突出部43の軸方向の長さの半分以下に設定されていることが望ましい。図6を参照すると、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部に生じる正の吸引力が、第2実施形態と比べ、さらに大きくなっていることがわかる。図4AおよびBのE3は、第1実施形態、第2実施形態および比較例と同条件での第3実施形態の実験結果を示している。図4Aに示す実験結果から、本実施形態では、比較例、第1実施形態および第2実施形態と比べ、ストローク位置の全範囲において、負の吸引力が低減していることがわかる。特にストローク位置の値が大きいとき、すなわちプランジャ40のストローク後半において、負の吸引力の低減率が大いことがわかる。なお、プランジャ40が移動可能範囲ストローク範囲において最もフロントステータ10側に位置するときの、比較例に対する本実施形態の負の吸引力の低減率は、約55である。また、図4Bに示す実験結果から、本実施形態では、比較例、第1実施形態および第2実施形態と比べ、プランジャ40のストロークの全範囲において、リニアソレノイド全体の吸引力が改善していることがわかる。特にプランジャ40のストローク後半において、吸引力の改善率が大きいことがわかる。以上説明したように、本実施形態では、プランジャ40のプランジャ突出部43およびリアステータ20のリアステータ突出部23は、プランジャ40が軸方向へ往復移動可能な範囲のうち最もフロントステータ10側に位置するとき、軸方向で互いに重なるよう形成されている。この構成では、プランジャ40がコイル50に通電することによりフロントステータ10側へ吸引されてストロークするとき、特にストロークの後半において、プランジャ40のプランジャ突出部43とリアステータ20のリアステータ突出部23との距離がより短くなる。これにより、プランジャ40のプランジャ突出部43のフロントステータ10側端部の外壁とリアステータ20のリアステータ突出部23の内壁との間の隙間、すなわちサイドギャップを小さくすることができる。したがって、特にストロークの後半において、プランジャ突出部43のフロントステータ10側端部に生じる正の吸引力をさらに増大させることができる。その結果、リニアソレノイド全体の吸引力が負の吸引力によって低下することをさらに効果的に抑制できる。他の実施形態上述の実施形態では、リアステータのリアステータ本体と支持部とを別体で形成する例を示した。これに対し、本発明の他の実施形態では、リアステータ本体と支持部とは、一体に形成されていてもよい。本発明は、バルブタイミング調整装置用の切換弁を駆動するための駆動部に限らず、その他種々の機能品または装置の駆動部として適用することができる。このように、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の実施形態に適用可能である。