軌道面を有する少なくとも1枚の軌道輪と、当該軌道面に対して周方向へ沿って配された複数の転動体とを備えたスラスト軸受であって、前記軌道輪は、軌道面が形成された円環状の軌道平板部と、当該軌道平板部の内周縁部、もしくは外周縁部から軸方向の一方側へ延出する円筒部を有し、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面には、スラスト軸受を圧入による嵌め合いで仮固定する相手側部材の嵌合面との間にしめしろを持たせるためのコーティングが施されていることを特徴とするスラスト軸受。前記コーティングは、塗料を付着させることで施されていることを特徴とする請求項1に記載のスラスト軸受。前記塗料として、固体潤滑剤及び固体防錆剤のいずれか一方、もしくは双方を付着させることでコーティングが施されていることを特徴とする請求項2に記載のスラスト軸受。前記コーティングは、弾性材を付着させることで施されていることを特徴とする請求項1に記載のスラスト軸受。前記コーティングは、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面の全体に施されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のスラスト軸受。前記コーティングは、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面の一部に施されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のスラスト軸受。前記コーティングは、前記円筒部の外表面の全周に亘って連続して施されていることを特徴とする請求項6に記載のスラスト軸受。前記コーティングは、前記円筒部の外表面に、周方向に対して所定間隔で複数施されていることを特徴とする請求項6に記載のスラスト軸受。前記コーティングは、軸受の圧入方向に対して前記しめしろが略一定となるように施されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載のスラスト軸受。前記コーティングは、軸受の圧入方向へ向かうに従って前記しめしろが増すように施されていることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載のスラスト軸受。特許文献1に代表されるように、スラスト軸受の軌道輪に突起を設けるとともに、当該突起を係合可能とする溝をハウジングに形成してなる係止機構では、これらの突起や溝の成形加工が必要となる。しかしながら、軸受形状を変更し、場合によって軸やハウジングの形状をも変更する方策ではなく、より簡易な手段、例えば、突起や溝の加工を必要とせず、一般的な形状のままで対応できる手段によって、スラスト軸受の仮固定を可能とする方策が望まれている。本発明は、このような課題を解決するためになされており、その目的は、軸受自体、及び相手側部材の形状を変更することなく、簡易な手段によって当該相手側部材に対して仮固定することが可能なスラスト軸受を提供することにある。このような目的を達成するために、本発明に係るスラスト軸受は、軌道面を有する少なくとも1枚の軌道輪と、当該軌道面に対して周方向へ沿って配された複数の転動体とを備え、前記軌道輪は、軌道面が形成された円環状の軌道平板部と、当該軌道平板部の内周縁部、もしくは外周縁部から軸方向の一方側へ延出する円筒部を有し、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面には、スラスト軸受を圧入による嵌め合いで仮固定する相手側部材の嵌合面との間にしめしろを持たせるためのコーティングが施されている。この場合、前記コーティングは、塗料を付着させることで施すことができる。例えば、前記塗料として、固体潤滑剤及び固体防錆剤のいずれか一方、もしくは双方を付着させ、コーティングを施せばよい。また、前記コーティングは、弾性材を付着させることで施すこともできる。これらのコーティングは、スラスト軸受を相手側部材の嵌合面との間に所定のしめしろを持たせて圧入による嵌め合いで仮固定させることが可能であれば、任意の範囲、形態、部位に施して構わない。例えば、前記コーティングは、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面の全体に施した構成でもよいし、少なくとも前記円筒部の外表面の一部に施した構成であってもよい。なお、前記軌道輪の外表面のうち、少なくとも前記円筒部の外表面の一部に施した構成とする場合、例えば、前記コーティングは、前記円筒部の外表面の全周に亘って連続して施した構成でもよいし、前記円筒部の外表面に、周方向に対して所定間隔で複数施した構成であってもよい。また、前記コーティングは、軸受の圧入方向に対して前記しめしろが略一定となるように施した構成でもよいし、軸受の圧入方向へ向かうに従って前記しめしろが増すように施した構成であってもよい。本発明によれば、軸受自体、及び相手側部材の形状を変更することなく、簡易な手段によって当該相手側部材に対してスラスト軸受を仮固定することができる。具体的には、従来どおりの内径寸法または外径寸法に設定された軌道輪の周面部に固体潤滑剤や固体防錆剤などの塗料、あるいは樹脂やゴムなどの弾性材によるコーティングを施すことで、軸やハウジングとしめしろを持たせてスラスト軸受を仮固定することができる。この結果、トランスミッションへの組立工程などにおける軸受姿勢を安定させることができ、その作業性の向上を図ることが可能となる。以下、本発明のスラスト軸受について、添付図面を参照して説明する。なお、本発明に係るスラスト軸受は、主として自動車のトランスミッション、エアコン用コンプレッサやトルクコンバータなどの回転部分に装着され、当該回転部分に加わる軸方向のアキシアル荷重を負荷するために用いられる場合を一例として想定するが、その用途はこれに限定されるものではない。その際、軸受は、軌道輪及び転動体、さらには保持器などが相互に接触する部分の摩擦や摩耗の減少、焼付き防止、あるいは疲れ寿命の延長などを図るべく、潤滑することが好ましい。図1には、本発明の一実施形態に係るスラスト軸受の構成が示されている。かかる軸受は、軌道面を有する少なくとも1枚の軌道輪と、当該軌道面に対して周方向へ沿って配された複数の転動体とを備えている。この場合、軌道輪を少なくとも1枚備えていれば、軸受を構成することは可能であるが、本実施形態においては、図1に示すように2枚の軌道輪24を相対回転可能に対向して配置した軸受構成を想定している。ただし、2枚の軌道輪24のいずれかを省略し、軌道輪を1枚だけ備えた軸受構成とすることも可能である。このように軌道輪1枚の軸受構成とする場合、当該軌道輪の軌道面と対向可能に相手側部材に軌道面を形成すればよい。2つの軌道輪のうち、軸方向の一方側の上側に配置される軌道輪2は、軌道面2sが形成された円環状の軌道平板部2aと、当該外径側平面部2aの外周縁部から軸方向の他方側の下側へ略直角をなして延出する外径側円筒部2bを有している。これに対し、2つの軌道輪のうち、軸方向の他方側の下側に配置される軌道輪4は、軌道面4sが形成された円環状の軌道平板部4aと、当該内径側平面部4aの内周縁部から軸方向の一方側の上側へ略直角をなして延出する内径側円筒部4bを有している。この場合、外径軌道輪2及び内径軌道輪4は、いずれも薄肉の板材を加工することにより、断面視略L字状をなすように成形されている。そして、これらの外径軌道輪2及び内径軌道輪4は、外径側平面部2aと内径側平面部4a、より具体的には外径側軌道面2sと内径側軌道面4sが対向するとともに、外径側円筒部2bが外径側においては左側、内径側円筒部4bが内径側に配され、断面視略矩形状をなすように組み付けられる。すなわち、外径軌道輪2の案内部が外径側においては左側に位置するとともに、内径軌道輪4の案内部が内径側に位置する軸受構成を想定している。転動体は、スラスト軸受の使用目的や使用態様等に応じて要求されるアキシアル荷重の負荷容量などによってころも含む、もしくは玉のいずれを適用しても構わない。その際、転動体の大きさや組み込み数なども任意に設定することが可能である。いずれの場合であっても、転動体は、その外周面を外径側軌道面2sと内径側軌道面4sへ当接させるように、これらの軌道面2s4s間の対向空間に周方向へ沿って所定間隔で配すればよいをなす単列配置。ただし、外径側軌道面2sと内径側軌道面4sの間の転動空間に対し、同一放射線上に複数ずつ並べた転動体を周方向に沿って所定間隔で配した軸受構成や、複数の転動体を任意に散在配置させた軸受構成などとすることも想定可能である。なお、外径軌道輪2及び内径軌道輪4の構成、例えば、外径側平面部2a及び内径側平面部4aの径方向幅や、外径側円筒部2b及び内径側円筒部4bの軸方向長さは、上記転動空間に配される転動体の大きさや個数などに応じて設定すればよい。また、外径側平面部2aに対する外径側円筒部2bの延出角度、及び内径側平面部4aに対する内径側円筒部4bの延出角度も特に限定されない。また、転動体は、環状を成す保持器に形成されたポケット内に回転自在に保持された状態で、上記転動空間へ配すればよい。これにより、各転動体は、その転動面が相互に接触することなく、前記転動空間を転動することができ、結果として、当該各転動体が相互に接触して摩擦が生じることによる回転抵抗の増大や、焼付きなどを防止することができる。本実施形態において、軌道輪の外表面のうち、少なくとも円筒部の外表面には、スラスト軸受を圧入による嵌め合いで仮固定する相手側部材10の嵌合面10sとの間にしめしろを持たせるためのコーティングが施されている。なお、外表面とは、軌道輪の表面のうち、当該軌道輪を軸受として組み付けた状態で、軸受の内部側ではなく、外部側に対して露出される面を総じて称する。図1には、内径側円筒部4bの内周面40bのみに対し、所定のコーティング12を施した軸受の一構成を例示している。この場合、コーティング12は、内周面40bの全体に亘って、軸受の圧入方向においては、下から上へ向かう方向に対してしめしろが略一定となるように、換言すれば、軸方向の一方側から他方側まで、略一定の厚みで施されている。なお、図1には、便宜上、コーティング12の厚みを誇張して示しているが、実際のコーティング厚は、最大で200μm程度に設定すればよい。その際、かかるコーティング12を施す前の状態における内径側円筒部4bの内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとのすきまは、100から150μm程度に設定されている場合を想定している。すなわち、コーティング12を施すことで、内径側円筒部4bの内周面40bに対し、嵌合面10sとの間に50から100μm程度のしめしろに示す寸法s2を持たせることができる。コーティング12は、任意の素材で施すことが可能であるが、本実施形態においては、固体潤滑剤や固体防錆剤等の塗料、具体的には、固体潤滑剤及び固体防錆剤のいずれか一方、もしくは双方を内径側円筒部4bの内周面40bに対して付着させることで施す場合、あるいは、樹脂やゴム等の弾性材を内周面40bに対して付着させることで施す場合を想定している。このように内径側円筒部4bの内周面40bに対してコーティング12を施すことで、当該内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとを所定のしめしろを持たせた状態で嵌合させることができる。すなわち、スラスト軸受を当該相手側部材10に対して仮固定させることが可能となる。内径側円筒部4bの内周面40bに対してコーティング12を施したスラスト軸受を、相手側部材10に対して仮固定する場合は、例えば、図8に示すように行えばよい。この場合、内径軌道輪4の内径側平面部4aと内径側円筒部4bの連続部分4cが相手側部材10に対して軸方向の一方側へ位置付けられるように、スラスト軸受と相手側部材10を配する。この状態から、スラスト軸受と相手側部材10を軸方向へ接近させ、内径側円筒部4bの内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとがコーティング12を介して嵌合されるまで、スラスト軸受と相手側部材10を相対的に圧入していく。その際、コーティング12を固体潤滑剤もしくは固体防錆剤で施した場合には、当該コーティング12のしめしろs2に相当する部分が削れ、内径側円筒部4bの内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとの嵌合部分から剥がれ落ちる参照。すなわち、内周面40bと嵌合面10sとのすきまs1にコーティング12が介在された状態で、これら内周面40bと嵌合面10sが嵌合される。一方、コーティング12を樹脂やゴム等の弾性材で施した場合には、当該コーティング12のしめしろs2に相当する部分が弾性変形した状態で、内周面40bと嵌合面10sが嵌合されることとなる。いずれの場合であっても、内径側円筒部4bの内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとがコーティング12を介して嵌合され、結果として、スラスト軸受を相手側部材10に対して仮固定することができる。なお、コーティング12を固体潤滑剤もしくは固体防錆剤で施した場合、初動時に内周面40bと嵌合面10sの間に介在したコーティング12が剥がれるとともに、定常稼動時に油によってコーティング12が溶け、内周面40bと嵌合面10sとのすきまを設定値に収束させること、つまり最適な案内すきまを確保することが可能となる。さらに、コーティング12を固体潤滑剤で施していれば、初期潤滑にも有効に寄与させることが可能となる。ここで、本実施形態においては、内径側円筒部4bの内周面40bのみに対し、その全体に所定のコーティング12を施す場合を一例として想定しているが、スラスト軸受を相手側部材の嵌合面との間に所定のしめしろを持たせて圧入による嵌め合いで仮固定させることが可能であれば、コーティングを施す範囲、部位、部材、及び方法やコーティングの形態などは特に限定されず、スラスト軸受の大きさやコーティングの材質などに応じて任意に設定すればよい。例えば、コーティング12は、図2及び図3に示すように、内径側円筒部4bの内周面40bの全体ではなく、その一部に施してもよい。図2には、内径側円筒部4bの内周面40bに、周方向に対して所定間隔で複数のコーティング12を施した構成例を示している。この場合、内周面40bの全体を周方向に対して略6つの周面域に等分し、これら周面域のうちの周方向へ略等間隔で並んだ3つに、軸方向の一方側から他方側の上側から下側に相当まで、略一定の厚みですべて同一のコーティング12を施している。また、図3には、内径側円筒部4bの内周面40bの全周に亘って連続する複数のコーティング12を、軸方向の一方側から他方側まで、略等間隔で施した構成例を示している。この場合、内周面40bの全体を軸方向の一方側から他方側へ平行して並ぶ略7つの周面域に等分し、これら周面域のうちの軸方向へ略等間隔で並んだ4つに、略一定の厚みですべて同一のコーティング12を施している。すなわち、内周面40bの全周に亘って連続する4条のコーティング12が軸方向へ等間隔で施された構成となる。このような構成とすることで、例えば、各コーティング12を固体潤滑剤もしくは固体防錆剤で施した場合、スラスト軸受と相手側部材10を相対的に圧入させた際、当該各コーティング12のしめしろs2に相当する部分が削れるが参照、当該削れた部分は、軸方向へ隣り合うコーティング12の間へ入り込む参照。このため、内径側円筒部4bの内周面40bと相手側部材10の嵌合面10sとの嵌合部分から剥がれ落ちるコーティング12の量が少なくなり、定常稼動時に油によって溶け出すコーティング12の量を少なくすることができる。また、コーティング12を樹脂やゴム等の弾性材で施した場合には、当該コーティング12のしめしろs2に相当する部分が弾性変形するが、当該弾性変形した部分が軸方向へ隣り合うコーティング12の間へ入り込むため、スラスト軸受と相手側部材10を相対的に圧入させ易くなる。また、上述した図1から図3に示す構成においては、いずれも略一定の厚みで、別の捉え方をすれば、一定のしめしろを持つように施したコーティング12の構成を示しているが、コーティング厚は、一定でなくても構わない。例えば、コーティング12は、図4に示すように、軸受の圧入方向させる方向、同図においては、下から上へ向かう方向へ向かうに従ってしめしろが増すように施してもよい。図4には、コーティング12の全体を軸受の圧入方向へ向かうに従って徐々にしめしろが増すように、換言すれば、軸受の外方から内方へ向かうに従って徐々に傾斜するように、コーティング12をテーパ状に施した構成例を示している。これに対し、図4には、コーティング12全体のうち、軸受の外方側周縁のみを、内方へ向かうに従って徐々にしめしろが増すように、コーティング12の一部のみをテーパ状に施した構成例を示している。コーティング12をこのようなテーパ状に構成することで、スラスト軸受と相手側部材10を相対的に圧入させる際参照、当該相手側部材10の嵌合面10sをコーティング12のテーパ部分に沿ってスムーズに案内させることができ、圧入が一層容易になる。また、上述した図1から図4に示す構成においては、いずれも軌道輪の外表面のうち、内径側円筒部4bの内周面40bのみにコーティング12を施した構成例を示しているが、コーティング12は、少なくともかかる内周面40bに施されていれば、内径側円筒部4bより広範囲に亘って施しても構わない。例えば、図5に示すように、内径軌道輪4の外表面のすべて、すなわち、内径側円筒部4bの内周面40bに加え、内径側平面部4aの外平面40a、これら内径側平面部4aと内径側円筒部4bの連続部分4cの外屈曲面40cに対してコーティング12を施してもよい。あるいは、図5に示すように、内径軌道輪4の外表面のうち、内径側円筒部4bの内周面40bと連続部分4cの外屈曲面40cに対してコーティング12を施してもよい。なお、上述した図1から図5に示す構成においては、いずれも軌道輪4の案内部が内径側に位置する場合、つまり、内径側円筒部4bを内径側平面部4aの内周縁部から軸方向の一方側においては上側へ延出させた場合を想定しているが、図6に示すように、軌道輪の案内部を外径側に位置させた構成、つまり、円筒部を軌道平板部の外周縁部から軸方向の一方側へ延出させた構成も想定可能である。この場合、かかる軌道輪4の外表面のうち、少なくとも円筒部4bの外周面42bを含む外表面に対し、上述したような範囲や形態で、所定の部位へコーティング12を同様に施せばよい。さらに、上述した図1から図6に示す構成においては、いずれも軌道輪のうち、内径軌道輪4の外表面のみにコーティング12を施した構成例を示しているが、例えば、スラスト軸受を仮固定させる相手側部材10が円筒状をなす場合などは、外径軌道輪2の外表面のうち、少なくとも外径側円筒部2bの外周面20bを含む外表面に対し、上述したような範囲や形態で、所定の部位へコーティング12を同様に施すことも可能である。いずれの範囲、部位、部材にいかなる形態のコーティング12を施す場合であっても、かかるコーティング12は、コーティング材を軌道輪の外表面に対して、例えば、散布、塗布、貼り付け、射出などにより付着させて施せばよい。その際、例えば、上記のようなコーティング材を塗布することにより付着させる場合、コーティング12を施す必要のない部位には、所定のマスキングを行い、所定の部位にのみコーティング12が施されるようにすればよい。図7には、内径軌道輪4の外表面のうち、内径側円筒部4bの内周面40bにのみ、コーティング12を施す場合の手順の概要を一例として示している。この場合、コーティング12を施す前の状態の内径軌道輪4に対しに示す状態、内径側円筒部4bの内周面40bを除く外表面、内表面、及び端面に対してテープ等のマスキング材14によりマスキングを行うに示す状態。そして、かかるマスキングをした状態の内径軌道輪4に対し、内径側円筒部4bの内周面40bへ上記のようなコーティング材を塗布することにより付着させるに示す状態。これにより、コーティング12を施す必要のある内径側円筒部4bの内周面40bのみに、かかるコーティング材を付着させることができる。なお、上記マスキング材14は、コーティング12が固着した後、除去すればよい。また、複数の範囲や部位にコーティング12を施す場合、すべて同一のコーティング材を付着させてもよいし、任意の範囲や部位に対し、異なるコーティング材を付着させてもよい。その際、コーティング12の形態は、すべて同一であってもよいし、異なっていても構わない。以上、本実施形態に係るスラスト軸受によれば、軸受自体、及び軸やハウジングなどの相手側部材10の形状を変更することなく、従来どおりの内径寸法または外径寸法に設定された軌道輪の周面部に固体潤滑剤や固体防錆剤等の塗料、あるいは樹脂やゴム等の弾性材などによるコーティング12を施すという簡易な手段によって、相手側部材10としめしろを持たせて仮固定することができる。この結果、トランスミッションへの組立工程などにおける軸受姿勢を安定させることができ、その作業性の向上を図ることが可能となる。