巻回軸を略一致させた状態で配置された一次コイル及び二次コイルと、上記一次コイル及び上記二次コイルを巻回軸方向の両側から挟持するように配置された上コア及び下コアと、該下コアの下面を当接させる搭載面を備えると共に上記上コア及び上記下コアを固定する筐体とを有するトランスであって、上記下コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において、上記巻回軸方向に貫通した貫通孔を備え、上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において、上記貫通孔の上方に連続するように形成された連通穴を備え、上記筐体は、上記搭載面から該搭載面の法線方向に立設した突出部を備え、該突出部は、上記貫通孔を貫通すると共に上記連通穴の少なくとも一部に挿入された状態で、上記貫通孔及び上記連通穴に嵌合していることを特徴とするトランス。請求項1に記載のトランスにおいて、上記貫通孔、上記連通穴及び上記突出部は、上記巻回軸方向に直交する断面の形状が非円形であることを特徴とするトランス。請求項2に記載のトランスにおいて、上記貫通孔、上記連通穴及び上記突出部は、上記巻回軸方向に直交する断面の形状が多角形であることを特徴とするトランス。請求項1~3のいずれか一項に記載のトランスにおいて、上記連通穴は、上記巻回軸方向へ貫通していることを特徴とするトランス。請求項4に記載のトランスにおいて、上記突出部の上端面は、上記上コアの上面と略同等の位置に配置されていることを特徴とするトランス。請求項4又は5に記載のトランスにおいて、上記上コア及び上記下コアを上記搭載面に向かって押圧する弾性部材を備え、該弾性部材は、上記突出部の上端面に取り付けられると共に上記上コアの上面に当接して、該上コアの上面を下方へ押圧していることを特徴とするトランス。請求項6に記載のトランスにおいて、上記弾性部材は、板バネからなり、該板バネは、上記突出部の上端面に固定部材によって固定される固定板部と、上記上コアの上面に圧接される圧接部とを有することを特徴とするトランス。請求項7に記載のトランスにおいて、上記上コアは、該上コアの上面に、上記弾性部材の圧接部を嵌合配置する上方嵌合凹部を備えていることを特徴とするトランス。請求項8に記載のトランスにおいて、上記下コアは、該下コアの下面に、上記上方嵌合凹部と同形状の下方嵌合凹部を備え、上記筐体は、上記搭載面に上記下方嵌合凹部に嵌合する嵌合凸部を備えていることを特徴とするトランス。しかしながら、上記特許文献1~3に示すトランスでは、トランスのコアの外表面から放熱できる放熱構造が形成されているが、作動時に最も温度が上がるコア中心部及び巻線中心部の温度上昇を抑制することは困難である。また、上記特許文献1~3に示すトランスでは、部品点数も多くなり、各部品の位置決めを含んだ組付工数も多くなる。また、上記特許文献4に示すトランスにおいては、バネホルダ97が、保持部971と固定部972とを一体的に形成してなるため、バネホルダ97自体が大型化する。また、トランスに対するバネホルダ97の組付の手間もかかる。また、上記特許文献5に示すように、上コアと下コアとを接着剤にて接着する場合には、接着剤の厚さ管理が必要になると共に、大きな振動に対する固定力が不充分となるおそれがある。本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたもので、コア中心部及び巻線中心部からの放熱性を向上することができると共に、上コアと下コアとの巻回軸方向に直交する左右、前後方向へのずれを防止することができる、位置決め及び組付の容易なトランスを提供しようとするものである。本発明は、巻回軸を略一致させた状態で配置された一次コイル及び二次コイルと、上記一次コイル及び上記二次コイルを巻回軸方向の両側から挟持するように配置された上コア及び下コアと、該下コアの下面を当接させる搭載面を備えると共に上記上コア及び上記下コアを固定する筐体とを有するトランスであって、上記下コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において、上記巻回軸方向に貫通した貫通孔を備え、上記上コアは、上記一次コイル及び上記二次コイルの内側において、上記貫通孔の上方に連続するように形成された連通穴を備え、上記筐体は、上記搭載面から該搭載面の法線方向に立設した突出部を備え、該突出部は、上記貫通孔を貫通すると共に上記連通穴の少なくとも一部に挿入された状態で、上記貫通孔及び上記連通穴に嵌合していることを特徴とするトランスにある請求項1。上記トランスは、上記筺体に設けた上記突出部が、上記下コアの上記貫通孔を貫通し、上記上コアの上記連通穴の少なくとも一部に嵌合されている。これにより、上記上コア及び上記下コアにおけるコア中心部及び巻線中心部の熱を、上記貫通孔及び上記連通穴から上記突出部を介して、上記筺体に放熱することができる。そのため、作動時に最も温度が上がるコア中心部及び巻線中心部を効果的に冷却することができ、上記トランスの放熱性を向上させることができる。また、上記突出部に対して上記貫通孔及び上記連通穴を嵌合させていることで、筐体に対するトランスの位置決め及び組付けを容易に行うことができる。また、上記上コアと下コアとの巻回軸方向に直交する左右、前後方向へのずれを防止することができる。以上のごとく、本発明によれば、上記コア中心部及び巻線中心部について放熱性を向上することができると共に、上記上コアと下コアとの巻回軸方向に直交する左右、前後方向へのずれを防止することができる、位置決め及び組付の容易なトランスを提供することができる。本明細書において、上記上コア及び上記下コアは、特に上下の位置関係が限定されるものではなく、上、下の語は便宜的なものである。また、上記上コア及び上記下コアは、例えば、それぞれ、平板状の底部と、底部の端部から垂直に立ち上がる側壁部と、底部の中央部付近から側壁部と同じ方向に立ち上がる中央磁脚によって構成してもよい。また、上記トランスは、例えば、電気自動車やプラグインハイブリッド車等に搭載される充電器等に組み込まれるものとすることができる。上記トランスにおいて、上記貫通孔、上記連通穴及び上記突出部は、上記巻回軸方向に直交する断面の形状が非円形であることが好ましい請求項2。この場合には、上記上コア及び下コアの巻回軸を中心とした軸回転を防止して、上記上コア及び下コアの上記筺体に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。上記トランスにおいて、上記貫通孔、上記連通穴及び上記突出部は、上記巻回軸方向に直交する断面の形状が多角形であることが好ましい請求項3。この場合には、上述した上記上コア及び下コアの巻回軸回りの位置決め構造を容易に形成することができると共に、上記上コア及び下コアの上記筺体に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。上記トランスにおいて、上記連通穴は、上記巻回軸方向へ貫通していることが好ましい請求項4。この場合には、上記突出部に対して、上コアの上記連通穴を嵌合させる際、筐体に対するトランスの位置決めを容易に行うことができる。また、上記連通穴における上記突出部と上コアとの接触面積を大きくしやすく、放熱性を高めやすい。なお、上記連通穴は、必ずしも貫通していなくてもよく、例えば、上方において、上コアの一部によって閉塞されてもよい。上記トランスにおいて、上記突出部の上端面は、上記上コアの上面と略同等の位置に配置されていることが好ましい請求項5。この場合には、上記連通穴と上記突出部とにおいて、上記突出部が上記下コア及び上記上コアと、巻回軸方向の全体にわたって面接触することができる。これにより、コア中心部及び巻線中心部の熱を、大きな接触面から上記突出部を介して、筺体に放熱することができる。そのため、コア中心部及び巻線中心部をより効果的に冷却することができ、トランスの放熱性を向上することができる。上記トランスは、上記上コア及び上記下コアを上記搭載面に向かって押圧する弾性部材を備え、該弾性部材は、上記突出部の上端面に取り付けられると共に上記上コアの上面に当接して、該上コアの上面を下方へ押圧していることが好ましい請求項6。この場合には、上記上コア及び下コアを上記筺体に対して巻回軸方向に固定することができる上記トランスおいて、上記弾性部材は、板バネからなり、該板バネは、上記突出部の上端面に固定部材によって固定される固定板部と、上記上コアの上面に圧接される圧接部とを有することが好ましい請求項7。この場合には、簡易な構成にて、上記上コア及び下コアを上記筺体に対して巻回軸方向へ効果的に固定することができる。上記トランスにおいて、上記上コアは、該上コアの上面に、上記弾性部材の圧接部を嵌合配置する上方嵌合凹部を備えていることが好ましい請求項8。この場合には、上記弾性部材を、上コアの上面に配置する際の位置決めを容易に行うことができる。また、上記突出部の上端面に上記固定板部を固定する際における上記弾性部材の上記上コア及び下コアの巻回軸方向を中心とした軸回転を防止して、上記弾性部材の上記上コアに対する位置決め精度を効果的に向上することができる。上記トランスにおいて、上記下コアは、該下コアの下面に、上記上方嵌合凹部と同形状の下方嵌合凹部を備え、上記筐体は、上記搭載面に上記下方嵌合凹部に嵌合する嵌合凸部を備えていることが好ましい請求項9。この場合には、上記下コアの下面を上記筺体の搭載面に当接させて配置する際の位置決めを容易に行うことができる。また、上記下コアの上記上コア及び下コアの巻回軸方向を中心とした軸回転を防止して、上記下コアの上記筺体に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。実施例1本発明の実施例にかかるトランスにつき、図1~図4を用いて説明する。本例のトランス1は、図1に示すごとく、巻回軸を略一致させた状態で配置された一次コイル21及び二次コイル22と、一次コイル21及び二次コイル22を巻回軸方向の両側から挟持するように配置された上コア31及び下コア32とを備える。また、トランス1は、下コア32の下面321を当接させる搭載面40を備えると共に、上コア31及び下コア32を固定および冷却する筐体4とを有する。また、図2、図3に示すごとく、下コア32には、一次コイル21及び二次コイル22の内側において、巻回軸方向に貫通した貫通孔320が形成されている。また、上コア31には、一次コイル21及び二次コイル22の内側において、貫通孔320の上方に連続するように形成された連通穴310が形成されている。本例では、図2、図3に示すごとく、連通穴310も、巻回軸方向へ貫通して形成されている。また、図1、図2、図4に示すごとく、筐体4には、搭載面40から搭載面40の法線方向に立設した突出部41が形成されている。突出部41は、貫通孔320を貫通すると共に、連通穴310の少なくとも一部に挿入された状態で、貫通孔320及び連通穴310に嵌合されている。本例では、図1、図2に示すごとく、突出部41は、連通穴310の全体に挿嵌されている。そして、突出部41の上端面410は、上コア31の上面311と略同等の位置に配置されている。また、突出部41は、その側面の略全周にわたり、連通穴310及び貫通孔320の内壁面に接触している。また、図1、図3に示すごとく、貫通孔320、連通穴310、突出部41は、巻回軸方向に直交する断面の形状が円形に形成されている。また、筺体4は、その本体部と突出部41とを一体成形してなり、例えば、アルミニウム等の熱伝導性に優れた金属からなる。上コア31及び下コア32は、図2に示すごとく、それぞれ平板状の底部313、323と、底部313、323の端部から垂直に立ち上がる側壁部314、324と、底部313、323の中央部付近から側壁部314、324と同じ方向に立ち上がる中央磁脚315、325とを有する。そして、中央磁脚325の中心部をその立設方向に貫くように、貫通孔320が形成されている。また、中央磁脚315の中心部をその立設方向に貫くように、連通穴310が形成されている。また、底部313、323と、側壁部314、324と、中央磁脚315、325との間に、一次コイル21及び二次コイル22が配される凹部316、326が形成されている。上コア31と下コア32とは、側壁部314、324同士、及び中央磁脚315、325同士を対向させるようにして上下に重ね合わされている。このとき、図2、図3に示すごとく、貫通孔320と連通穴310とが互いに連なり、1つの略円柱状空間が形成される。また、凹部316、326によって形成される内部空間に、一次コイル21と二次コイル22とが配されている。一次コイル21は、外表面に絶縁被膜を形成した導体線を多数回巻回してなる。また、図2に示すごとく、上コア31の凹部316と、下コア32の凹部326とのそれぞれに一次コイル21が配されている。そして、この2つの一次コイル21の間に二次コイル22が配されている。つまり、二次コイル22が、一対の一次コイル21によって、巻回軸方向から挟持された状態となるように、一次コイル21と二次コイル22とが積層配置されている。なお、一次コイル21及び二次コイル22は、図示しないボビンに巻回されている。また、中央磁脚315、325の先端部同士の間には、若干の隙間からなるエアギャップが形成されている図示略。ただし、エアギャップは必ずしも形成されていなくてもよい。そして、一次コイル21及び二次コイル22は、中央磁脚315、325の外周を取り囲むようにして配設される。次に、本例のトランス1の組付手順につき説明する。まず、下コア32の貫通孔320に突出部41を挿嵌させて、筺体4に対し下コア32を配置する。そして、下コア32の下面321を筺体4の搭載面40に当接させる。このとき、突出部41は、下コア32の中央磁脚325よりも上方に突出した状態となる。次いで、下コア32の凹部326に、ボビン図示略に巻回した一次コイル21及び二次コイル22を配置する。次いで、突出部41を上コア31の連通穴310に挿嵌させて、下コア32の上に上コア31を配置する。このとき、上コア31の凹部316に、一次コイル21及び二次コイル22の一部が配置されるようにする。これによって、図1、図2に示すごとく、トランス1が組み立てられる。次に、本例のトランス1の作用効果につき説明する。本例のトランス1においては、筺体4に設けた突出部41が、下コア32の貫通孔320と、上コア31の連通穴310とに嵌合されている。これにより、上コア31及び下コア32におけるコア中心部及び巻線中心部の熱を、貫通孔320及び連通穴310から突出部41を介して、筺体4に放熱することができる。そのため、作動時に最も温度が上がるコア中心部及び巻線中心部を効果的に冷却することができ、トランス1の放熱性を向上させることができる。また、突出部41に対して、貫通孔320及び連通穴310を嵌合させていることで、筐体4に対するトランス1の位置決め及び組付けを容易に行うことができる。また、上コア31と下コア32との巻回軸方向に直交する左右、前後方向へのずれを防止することができる。また、連通穴310は、巻回軸方向へ貫通して形成されている。これにより、突出部41に対して、上コア31の連通穴310を嵌合させる際、筐体4に対するトランス1の位置決めを容易に行うことができる。また、連通穴310における突出部41と上コア31との接触面積を大きくしやすく、放熱性を高めやすい。また、突出部41の上端面410は、上コア31の上面311と略同等の位置に配置されている。これにより、連通穴310と突出部41とにおいて、突出部41が、下コア32及び上コア31と巻回軸方向の全体にわたって面接触することができる。これにより、コア中心部及び巻線中心部の熱を大きな接触面から放熱することができる。そのため、コア中心部及び巻線中心部をより効果的に冷却することができ、トランス1の放熱性を向上することができる。以上のごとく、本例によれば、コア中心部及び巻線中心部について放熱性を向上させることができると共に、上コアと下コアとの巻回軸方向に直交する左右、前後方向へのずれを防止することができる位置決め及び組付の容易なトランスを提供することができる。実施例2本例は、図5、図6に示すごとく、貫通孔320、連通穴310及び突出部41を、巻回軸方向に直交する断面の形状が非円形になるように形成した例である。具体的には、突出部41は、略円柱状の本体部411と、その外周側面の一部において突出部41の突出方向の全体にわたって、略半円柱状に隆起した突条片42とを有する。なお、突条片42は、1箇所のみ形成されているが、これに限定されるものではなく、複数箇所に形成してもよい。そして、図6に示すごとく、貫通孔320及び連通穴310は、この突出部41に対応する形状を有し、巻回軸方向に直交する断面の形状は、本例の突出部41の巻回軸方向に直交する断面の形状と略同一に形成される。つまり、貫通孔320は、突出部41の本体部411と突条片42とにそれぞれ嵌合する孔本体327とキー溝328とからなる。また、連通穴310は、突出部41の本体部411と突条片42とにそれぞれ嵌合する孔本体317とキー溝318とからなる。その他は、実施例1と同様である。本例においては、上コア31及び下コア32の巻回軸を中心とした軸回転を防止して、上コア31及び下コア32の筺体4に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例3本例は、図7、図8に示すごとく、突出部41を、巻回軸方向に直交する断面の形状が多角形となるように形成した例である。なお、図示を省略したが、下コア32の貫通孔320と、上コア31の連通穴310も、突出部41の形状に対応して、巻回軸方向に直交する断面の形状が多角形となるように形成される。図7に示す突出部41は、巻回軸方向に直交する断面の形状が正方形である四角柱である。また、図8に示す突出部41は、巻回軸方向に直交する断面の形状が正五角形である五角柱である。なお、突出部41を巻回軸方向に直交する断面の形状は、これらに限定されず、他の多角形とすることもできる。そして、下コア32の貫通孔320、上コア31の連通穴310の形状は、本例の突出部41が軸方向に嵌合できるように、突出部41の巻回軸方向に直交する断面の形状と略同一形状に形成されている図示略。その他は、実施例1と同様である。本例においては、上コア31及び下コア32の巻回軸回りの位置決め構造を容易に形成することができると共に、上コア31及び下コア32の筺体4に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例4本例は、図9、図10に示すごとく、トランス1において、上コア31及び下コア32を搭載面40に向かって押圧する弾性部材5を設けて、上コア31の上面311を下方へ押圧できるように構成した例である。本例では、弾性部材5は、突出部41の上端面410に取り付けられると共に上コア31の上面311に当接して、上コア31の上面311を下方へ押圧している。また、弾性部材5は、板バネ51からなり、突出部41の上端面410に固定部材6によって固定される固定板部511と、上コア31の上面311に圧接される圧接部512とを形成している。そして、固定板部511と圧接部512との間の部位が弾性変形するように構成されている。また、固定部材6はボルトからなり、固定板部511に設けた挿通孔に挿通されると共に、突出部41に形成された雌ねじ部に螺合されることにより、弾性部材5板バネ51を突出部41に固定している。そして、この状態において、弾性部材5板バネ51は、固定板部511と圧接部512との間の部位が弾性変形すると共に、圧接部512が上コア31を下方へ押圧する方向へ付勢された状態となる。また、図9、図10に示すごとく、上コア31の上面311には、弾性部材5の圧接部512を嵌合配置する上方嵌合凹部312が形成されている。また、下コア32の下面321には、上方嵌合凹部312と同形状の下方嵌合凹部322が形成されている。そして、本例の筐体4には、搭載面40において、下方嵌合凹部322に嵌合する嵌合凸部43が形成されている。その他は、実施例1と同様である。本例においては、簡易な構成にて、上コア31及び下コア32を筺体4に対して巻回軸方向に効果的に固定することができる。また、上コア31の上面311に上方嵌合凹部312が形成されているため、弾性部材5を、上コア31の上面311に配置する際の位置決めを容易に行うことができる。また、突出部41の上端面410に固定板部511を固定する際における弾性部材5の上コア31及び下コア32の巻回軸方向を中心とした軸回転を防止して、弾性部材5の上コア31に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。また、本例の上コア31には、上面311に上方嵌合凹部312が形成されているため、下コア32の下面321を筺体4の搭載面40に当接させて配置する際の位置決めを容易に行うことができる。また、下コア32の上コア31及び下コア32の巻回軸方向を中心とした軸回転を防止して、下コア32の筺体4に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。また、下コア32の下面321には、上方嵌合凹部312と同形状の下方嵌合凹部322が形成されていると共に、筐体4には、搭載面40において、下方嵌合凹部322に嵌合する嵌合凸部43が形成されている。これにより、下コア32の下面321を筺体4の搭載面40に当接させて配置する際の位置決めを容易に行うことができると共に、下コア32の上コア31及び下コア32の巻回軸方向を中心とした軸回転を防止して、下コア32の筺体4に対する位置決め精度を効果的に向上することができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。