"複数の太陽電池パネルからの出力を集約して電力変換装置に送り込むまでの送電路を有する太陽光発電システムについて、前記太陽電池パネルの発電状況を監視する太陽光発電用監視システムであって、前記複数の太陽電池パネルの各々について、発電量を計測し、記憶する計測装置と、前記計測装置に接続され、前記計測装置による発電量の計測データを、電力線通信により送信する機能を有する下位側通信装置と、前記送電路の上位側所定部位において電気的に誘導結合することによって前記下位側通信装置から前記送電路を介して送信される前記計測データを電力線通信により受信する機能を有する上位側通信装置と、前記上位側通信装置を介して前記計測データを収集する機能を有する管理装置と、を備え、前記計測装置、前記下位側通信装置、及び、前記上位側通信装置のいずれかは、前記複数の太陽電池パネルの総発電量が相対的に低下している時期の到来を待って、前記計測データの送信を実行し又は実行させることを特徴とする太陽光発電用監視システム。前記計測装置及び前記下位側通信装置は、前記複数の太陽電池パネルからの出力を集約する接続箱に設けられる請求項1記載の太陽光発電用監視システム。前記下位側通信装置と前記上位側通信装置との間での電力線通信の閉ループには、前記電力変換装置の平滑コンデンサが含まれる請求項1又は2に記載の太陽光発電用監視システム。前記時期は、1日のうちで太陽光の光量が相対的に低い時間帯にある請求項1~3のいずれか1項に記載の太陽光発電用監視システム。前記時期は、発電量が所定の下限値以下になった時である請求項1~4のいずれか1項に記載の太陽光発電用監視システム。しかしながら、上記のようなマイクロインバータを、既設の太陽電池パネルに採用するには、太陽電池パネルから直流出力を取り出すケーブルを途中で切断し、マイクロインバータを取り付けることが必要となる。このような作業は、現実には困難性を伴う。また、一般家庭用の太陽光発電システムでは、マイクロインバータまで必要ではない。かかる従来の問題点に鑑み、本発明は、太陽電池パネルの故障を検出することができ、かつ、一般家庭用から大規模発電所まで、多様な太陽光発電システムに簡易に適用することができる太陽光発電用監視システムを提供することを目的とする。1本発明は、複数の太陽電池パネルからの出力を集約して電力変換装置に送り込むまでの送電路を有する太陽光発電システムについて、前記太陽電池パネルの発電状況を監視する太陽光発電用監視システムであって、前記複数の太陽電池パネルの各々について、発電量を計測し、記憶する計測装置と、前記計測装置に接続され、前記計測装置による発電量の計測データを、電力線通信により送信する機能を有する下位側通信装置と、前記送電路の上位側所定部位において電気的に誘導結合することによって前記下位側通信装置から前記送電路を介して送信される前記計測データを電力線通信により受信する機能を有する上位側通信装置と、前記上位側通信装置を介して前記計測データを収集する機能を有する管理装置と、を備え、前記計測装置、前記下位側通信装置、及び、前記上位側通信装置のいずれかは、前記複数の太陽電池パネルの総発電量が相対的に低下している時期の到来を待って、前記計測データの送信を実行し又は実行させる、というものである。上記のように構成された太陽光発電用監視システムでは、各太陽電池パネルの発電量が計測装置によって計測され、計測データは下位側通信装置から送電路を介して上位側通信装置へ送信され、さらに、管理装置により収集される。ここで、上位側通信装置は、容量結合ではなく誘導結合とすることにより、電力変換装置内の平滑コンデンサの存在に邪魔されることなく、送電路から計測データを受信することができる。一方、誘導結合では磁気飽和が生じないように工夫する必要があるが、複数の太陽電池パネルの総発電量が相対的に低下している時期に、計測データの送信を行うことにより、磁気飽和を防止することができる。このようにして各太陽電池パネルの発電量を監視すれば、故障を迅速に発見し、取り替え等の適切な処置を施すことができる。また、太陽光発電システムの送電路を利用して電力線通信を行うので、当該監視システムは、多様な太陽光発電システムに対して簡易に適用することができる。2また、上記1の太陽光発電用監視システムにおいて、計測装置及び下位側通信装置は、複数の太陽電池パネルからの出力を集約する接続箱に設けられることが好ましい。この場合、接続箱には、複数の太陽電池パネルから出力電路ケーブルが集まってくるので、計測装置及び下位側通信装置を設けるには最適な場所となる。3また、上記1又は2の太陽光発電用監視システムにおいて、下位側通信装置と上位側通信装置との間での電力線通信の閉ループには、電力変換装置の平滑コンデンサが含まれる、という構成が可能である。すなわち、この場合、平滑コンデンサを電力線通信の電路として利用することができる。4また、上記1~3のいずれかの太陽光発電用監視システムにおいて、上記時期は、1日のうちで太陽光の光量が相対的に低い時間帯にあることが好ましい。この場合、送電路を流れる直流電流が比較的少ない状態で計測データの送信を行うことになるので、誘導結合の磁気飽和を簡単確実に防止することができる。5また、上記1~4のいずれかの太陽光発電用監視システムにおいて、上記時期は、発電量が所定の下限値以下になった時であることが好ましい。この場合、送電路を流れる直流電流が比較的少ない状態で計測データの送信を行うことになるので、誘導結合の磁気飽和を簡単確実に防止することができる。また、下位側通信装置の制御電源電圧を太陽光発電パネルの出力から得ている場合には、制御電源電圧が失われる前に、計測データの送信を行うことができる。本発明の太陽光発電用監視システムによれば、太陽電池パネルの故障を検出することができ、また、当該監視システムは、一般家庭用から大規模発電所まで、多様な太陽光発電システムに簡易に適用することができる。図1は、太陽光発電システムに組み込まれた本発明の第1実施形態に係る太陽光発電用監視システムの主要部分を示す接続図である。図において、複数ここでは3個のみ図示している。以下同様。の太陽電池パネル1,2,3からの出力電路ケーブルは接続箱4に集約され、互いに並列に接続されている。すなわち、例えば正極の電路1p,2p,3pと、負極の電路1n,2n,3nとが、それぞれ、接続箱4の内部で互いに接続され、電路P,Nに直流電圧が出力される。なお、接続箱4は、主として屋外に設けられるものであり、一般に、商用交流電源等は供給されていない。一般家庭用太陽光発電システムの場合には、接続箱は、軒下等に設けられることが多い。また、接続箱4の内部には、複数の計測装置5,6,7と、複数のPLCPowerLineCommunicationモデム8,9,10が設けられている。接続箱4には、複数の太陽電池パネル1~3から出力電路が集まってくるので、計測装置5~7や及びPLCモデム8~10を設けるには最適な場所である。また、既設の接続箱出力電路の並列接続のみを実現するものを、このような接続箱4に取り替えることも容易である。計測装置5は、電流センサ51、電圧センサ52及び計測部53を備えている。電流センサ51は、例えばホール素子やシャント抵抗を用いたもので、太陽電池パネル1からの出力電流を検知する。電圧センサ52は、太陽電池パネル1の出力電圧電路1p-1n間の電圧を検知する。計測部53は、電流センサ51から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ52から出力される電圧値瞬時値を読み取り、記憶する。計測部53は、所定の時期詳細後述に、記憶した計測データをPLCモデム8に対して出力する。なお、計測部53は必要により、電流値と電圧値との積により得られる電力値も記憶し、出力することができる。また、計測装置6は、電流センサ61、電圧センサ62及び計測部63を備えている。電流センサ61は、太陽電池パネル2からの出力電流を検知する。電圧センサ62は、太陽電池パネル2の出力電圧電路2p-2n間の電圧を検知する。計測部63は、電流センサ61から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ62から出力される電圧値瞬時値を読み取り、記憶する。計測部63は、所定の時期詳細後述に、記憶した計測データをPLCモデム9に対して出力する。なお、計測部63は、電流値と電圧値との積により電力値も記憶し、出力することができる。さらに、計測装置7は、電流センサ71、電圧センサ72及び計測部73を備えている。電流センサ71は、太陽電池パネル3からの出力電流を検知する。電圧センサ72は、太陽電池パネル3の出力電圧電路3p-3n間の電圧を検知する。計測部73は、電流センサ71から出力される電流値瞬時値及び、電圧センサ72から出力される電圧値瞬時値を読み取り、記憶する。計測部73は、所定の時期詳細後述に、記憶した計測データをPLCモデム10に対して出力する。なお、計測部73は、電流値と電圧値との積により電力値も記憶し、出力することができる。PLCモデム8~10は、後述のPLCモデム15を親機上位側通信装置として電力線通信を行う子機下位側通信装置のモデムである。モデムの変調方式としては、例えばOFDMOrthogonalFrequencyDivisionMultiplexingを採用することができる。使用帯域としては、例えば、2~30MHzを用いることができるが、他にも、10~450kHzや、10kHz以下の帯域も使用可能である。PLCモデム8~10は、接続箱4の出力用の電路P,Nから自身の電源電圧を得るとともに、これらの電路P,Nを通信線としても使用する。なお、計測装置5~7に必要な電源電圧は、電路P,Nから取ってもよいし、PLCモデム8~10から供給しても良い。また、計測部53,63,73の機能を、それぞれ、PLCモデム8,9,10に内蔵することも可能である。要するに、帰属主体に関わらず、全体として、計測装置5~8及びPLCモデム8~10の機能が実現されればよい。次に、電力変換装置11は、インバータ12及び、その前段に大容量例えば数千μFの平滑コンデンサ13を備え、これらは図示のように接続されている。電路P,N間に出力される電圧は、平滑コンデンサ13により平滑化安定化され、インバータ12に供給される。インバータ12は、例えばPWM制御されたスイッチング動作によって、直流電力を交流電力に変換して出力する。また、本実施形態では、電力変換装置11内に、CT変流器14、親機としてのPLCモデム15、及び、計測装置19が搭載されている。PLCモデム15は、CT14を介して電路Nと電気的に誘導結合し、これによって、通信信号の抽出及び注入が可能である。例えば子機のPLCモデム8と、親機のPLCモデム15との間での電力線通信は、PLCモデム8から電路P、平滑コンデンサ13、CT14を介して誘導結合したPLCモデム15、及び、電路Nを経て、PLCモデム8に戻る閉ループを利用して実現される。すなわち、大容量の平滑コンデンサ13は、電力線通信の高周波信号に対して低インピーダンスであり、そのため、インバータ12のバイパスラインが形成され、これにより、上記の閉ループが形成されている。他のPLCモデム9,10についても同様である。こうして、接続箱4から電力変換装置11までの送電路を、計測データの送信に利用することができ、また、PLCモデム15を電力変換装置11に付随して、その筐体内に簡易に設置することができる。但し、PLCモデム15は、必ずしも電力変換装置11の筐体内に設けなくてもよい。例えば、筐体外の近傍に設けることも可能である。また、計測装置19は、例えばホール素子やシャント抵抗を用いた電流センサ191と、これに接続された計測部192とを備えている。電流センサ191は、インバータ12への入力電流を検知する。計測部192は、電流センサ191の出力する電流値を所定の下限値と比較し、下限値より大きい値から下限値以下に下がった場合に、PLCモデム15に対して計測データ取得の時期到来を知らせる信号を送る。なお、計測部192の機能は、PLCモデム15に内蔵することも可能である。PLCモデム15は、電力変換装置11とは別に設けられる管理装置16と、例えばイーサネット登録商標により接続されている。管理装置16は、情報処理や表示の機能を有する端末であり、例えばパソコンである。一般家庭用太陽光発電システムの場合には、発電量表示等を行うモニタ装置を利用して当該管理装置16とすることも可能である。なお、通常、電力変換装置11及び管理装置16は屋内に設けられ、インバータ12駆動用の制御回路も含む。、PLCモデム15、管理装置16及び計測装置19には、必要な電源が供給される。上記のように構成された太陽光発電用監視システムでは、日の出により太陽電池パネル1~3に太陽光が当たると、電路1p-1n間、2p-2n間、3p-3n間、及び、それらを並列接続した電路P-N間に直流電圧が発生し、太陽光発電が開始される。この電圧は、光量に限らずほぼ一定である。但し、光量によって電流は大きく変化する。また、電路P-N間に直流電圧が発生すると、計測装置5~7及びPLCモデム8~10が起動する。これにより、各太陽電池パネル1~3の発電量が計測装置5~7によって計測され、計測データは計測部53,63,73に記憶される。次に、計測データ送信の時期について説明する。インバータ12への入力電流が低下して、計測部192からPLCモデム15に対して計測データ取得の時期到来を知らせる信号が送られると、親機のPLCモデム15は、子機のPLCモデム8~10に対して計測データの送信を求める信号を送る。これを受けて、子機のPLCモデム8~10は、計測部53,63,73に記憶されている計測データを、電力線通信によりPLCモデム15に送信する。そして、PLCモデム15に届いた計測データは、管理装置16により収集される。このようにして、太陽光発電システムにおける接続箱4から電力変換装置11への送電路を利用した計測データの送信を行うことができる。送信する計測データは、基本的には、前述の各電流値、電圧値の瞬時値である。また、これに加えて、あるいは、これに代えて、計測継続時間内の発電量電流若しくは電力の最大値又は積算値を送信するようにしてもよい。当該最大値又は積算値は、計測部53,63,73にて演算し、取得することができる。なお、PLCモデム8~10は瞬時値のみを送信し、管理装置16にて最大値又は積算値を求めるようにしてもよい。以上のように、本実施形態の太陽光発電用監視システムでは、各太陽電池パネル1~3の発電量が計測装置5~7によって計測され、計測データは子機のPLCモデム8~10から送電路を介して親機のPLCモデム15へ送信され、さらに、管理装置16により収集される。ここで、PLCモデム15は、容量結合ではなく誘導結合とすることにより、電力変換装置12内の平滑コンデンサ13の存在に邪魔されることなく、送電路から計測データを受信することができる。また、誘導結合では磁気飽和が生じないように工夫する必要があるが、上記のように計測データの送信を行うことにより、複数の太陽電池パネル1~3の総発電量が相対的に低下している時期に、計測データの送信を行うことになるので、CT14のコアの磁気飽和を防止することができる。従って、CT14のコアには、磁気飽和防止のためのエアギャップを設けなくてもよい。エアギャップは誘導結合の信号結合度を低下させるという弱点があるが、エアギャップを設けなければ、良好な信号結合度が得られる。このようにして各太陽電池パネルの発電量を監視すれば、故障を迅速に発見し、取り替え等の適切な処置を施すことができる。また、太陽光発電システムの送電路を利用して電力線通信を行うので、当該監視システムは、多様な太陽光発電システムに対して簡易に適用することができる。なお、上記の計測データ送信の時期は、具体的には、1日のうちで太陽光の光量が相対的に低い時間帯となり、例えば日没直前である。従って、計測データには、1日の必要なデータがほぼ全て含まれている。また、日没により、計測装置5~7やPLCモデム8~10の制御電源電圧が失われる前に、計測データの送信を行うことができる。なお、計測装置5~7やPLCモデム8~10の消費電力は太陽電池パネル1~3の発電量に比べて極めて僅かであり、従って、日没直前の日照条件の悪いときでも、計測装置5~7やPLCモデム8~10をオンの状態にするための所要電力を供給することは可能である。なお、日没直前以外に、例えば、日の出直後も、1日のうちで太陽光の光量が相対的に低い時間帯となるので、この時期に送信することも可能である。次に、管理装置16における異常判定について説明する。管理装置16は、PLCモデム15を介して、太陽電池パネル1~3ごとの計測データを収集する機能を有する。そして、管理装置16は、太陽電池パネル1~3ごとの計測データに基づき、各太陽電池パネルについての、同一時点における発電量の差に基づいて、異常の有無を判定することができる。例えば、全太陽電池パネルの発電量の平均値を求め、当該平均値との差が所定の閾値以下であれば正常、閾値を超える差となる低い発電量である場合には異常、と判定することができる。この判定は、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、各太陽電池パネル間の発電量に大差がない、という事実に基づいている。また、一般家庭用の太陽光発電システムであっても、設置条件によって、発電量のパネル間格差が比較的少ない場合には、このような判定を適用することができる。なお、例えば一般家庭用の太陽光発電システムで、全体として発電量のパネル間格差が比較的多い場合には、日照条件が近似したエリア単位で発電量の平均値を求め、これとの比較において閾値を超える差となる低い発電量である場合には異常、とすることもできる。一方、他の観点による判定として、例えば、管理装置16は、太陽電池パネル1~3ごとの計測データから、所定期間例えば1日の発電量の最大値又は積算値に基づいて異常の有無を判定するようにしてもよい。例えば、全太陽電池パネルの最大値又は積算値の平均値を求め、当該平均値との差が所定の閾値以下であれば正常、閾値を超える差となる低い最大値又は積算値である場合には異常、と判定することができる。この判定も、大規模な太陽光発電システムのように複数の太陽電池パネルが同じ向きに同じ姿勢で並んでいる場合においては、各太陽電池パネルについて、所定期間での発電量の最大値又は積算値には大差がない、という事実に基づいている。また、一般家庭用の太陽光発電システムであっても、設置条件によって、各太陽電池パネルの最大値又は積算値の差が比較的少ない場合には、このような判定を適用することができる。なお、例えば一般家庭用の太陽光発電システムで、全体として最大値又は積算値のパネル間格差が比較的多い場合には、日照条件が近似したエリア単位で最大値又は積算値の平均値を求め、これとの比較において閾値を超える差となる低い最大値又は積算値である場合には異常、とすることもできる。以上のようにして各太陽電池パネルの発電量等を監視すれば、特定の太陽電池パネルの故障を迅速に発見し、取り替え等の適切な処置を施すことができる。当該監視システムは、特に大規模な太陽光発電システムに極めて有用である。なお、上記のような平均値を基準とした比較は一例に過ぎず、平均値を求めずに、パネル間で相互比較することにより、異常の有無を判定してもよい。図2は、図1では図示を省略したブロッキングフィルタ20を示す回路図である。なお、図2では太陽電池パネル1のみを図示しているが、他の太陽電池パネル2,3についても同様に、ブロッキングフィルタが設けられる。ブロッキングフィルタ20は、インダクタ21と、キャパシタ22とからなるLCフィルタであり、電力線通信の高周波信号が太陽電池パネル1に達しないように、ここで阻止している。このようなブロッキングフィルタ20を設けることにより、電力線通信の高周波信号が太陽電池パネル1から空中に電磁波として放射されることを防止することができる。なお、高周波信号が放射されると、他の無線機器の通信に干渉を与える恐れがある。但し、このような高周波信号の放射に関する規制は、各国の法による違いもあり、ブロッキングフィルタが必ず必要とは限らない。図3は、多数の太陽電池パネルを使用した場合の、接続態様の一例を示す接続図である。図において、接続箱4A内では、太陽電池パネル1A,2A,3Aの出力が並列に接続される。接続箱4B内では、太陽電池パネル1B,2B,3Bの出力が並列に接続される。さらに、接続箱4C内では、太陽電池パネル1C,2C,3Cの出力が並列に接続される。そして、接続箱4Dにおいて、接続箱4A,4B,4Cの出力が並列に接続される。このように複数段に接続箱を設けることで、多数の太陽電池パネルを並列接続することができる。この場合、パネル直近の接続箱4A,4B,4Cに図1と同様の計測装置や子機のPLCモデムを設け、電力変換装置内に親機のPLCモデムを設けることにより同様に、電力線通信を行うことができる。図4は、太陽光発電システムに組み込まれた本発明の第2実施形態に係る太陽光発電用監視システムの主要部分を示す接続図である。図1との違いは、接続箱4内の構成及び電力変換装置11内の構成にあり、その他は図1と同様である。すなわち、接続箱4の内部には、1つの計測装置17と、1つのPLCモデム18が設けられている。電流センサ171及び電圧センサ172は、それぞれ、太陽電池パネル1,2,3に対応して複数組設けられている。計測部173は、これら全てのセンサ入力を同時に取り込むことができ、PLCモデム18へは、順番に計測データを出力する。PLCモデム18は、順番に、全ての計測データを上位側のPLCモデム15に送信する。一方、電力変換装置11内に、インバータ12への入力電流を計測する計測装置は設けられていない。すなわち、第2実施形態では、計測データの送信を親機のPLCモデム15から指示するのではなく、子機側の判断で送信が行われる。例えば、計測部173は、各太陽電池パネル1~3から出力される電流の総和を、所定の下限値と比較し、下限値より大きい値から下限値以下に下がった場合に、PLCモデム18に対して計測データを送信する時期到来を知らせる信号を送る。これを受けて、子機のPLCモデム18は、計測部173に記憶されている計測データを、電力線通信によりPLCモデム15に送信する。そして、PLCモデム15に届いた計測データは、管理装置16により収集される。管理装置16における情報処理は、第1実施形態と同様である。第2実施形態図4の場合、親機側で計測データ送信の時期を監視する必要がなく、そのための構成が省略できる。また、このような接続箱4内の構成は、子機のPLCモデム18が1個であり、計測部173も1個である点で、簡素化される。但し、その分、計測部173やPLCモデム18の機能負担は相対的に重くなる。なお、第1実施形態図1の場合でも、親機側からの指示によらず、子機側から自発的に計測データの送信を行うことは可能である。例えば、総発電量を監視しなくても、いずれか1つの太陽電池パネルの発電量が所定の下限値以下になれば、他の太陽電池パネルの発電量も同様に低下しているという推定を用いれば、いずれか1つの太陽電池パネルの発電量が所定の下限値以下になったという事象をもって、計測データの送信を行う、というシステム構成も可能である。なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"