各々異なる熱源によって外部から供給された水を加熱して所定の温度の熱水を生成する複数の給湯装置と、前記複数の給湯装置が生成した熱水を蓄えるために、前記複数の給湯装置の各々に設けられた複数の貯湯装置と、前記複数の貯湯装置に各々設けられ、前記複数の貯湯装置内の水温を各々計測する温度計測手段と、前記複数の貯湯装置に蓄えられた熱水が供給される複数の熱水供給先と、前記複数の貯湯装置の各々について開閉可能に設けられ、開放されることで、該貯湯装置に蓄えられた熱水が前記熱水供給先に供給可能となる複数の弁と、前記熱水供給先から熱水供給の要求を受け付けると共に、前記温度計測手段の計測結果に基づいて前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量を算出し、該算出した前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量と、所定温度の熱水を単位量生成するのに要するコストを前記異なる熱源別に記載したコストテーブルとに基づいて、前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置を決定し、該決定した貯湯装置について設けられた弁を開放する制御をする制御手段と、を備えた給湯システム。前記複数の貯湯装置には、熱水の水位を計測する水位計測手段が各々さらに設けられ、前記制御手段は、蓄えられた熱水の熱量が最も大きい貯湯装置を前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置に決定し、該貯湯装置に設けられた弁を開放する制御をすると共に、該貯湯装置の水位計測手段の計測結果から、該貯湯装置に蓄えられている熱水の所定量未満になったと判定された場合に、前記複数の貯湯装置の各々について、前記水位計測手段の計測結果と前記温度計測手段の計測結果とに基づいて前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量を再度算出し、再度算出した前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量と、前記コストテーブルとに基づいて、前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置を再度決定し、該再度決定した貯湯装置に設けられた弁を開放し、他の弁は閉鎖する制御をする請求項1に記載の給湯システム。前記異なる熱源の1つは太陽熱であり、前記制御装置は、太陽熱を熱源とする給湯装置に設けられた貯湯装置内の水温が所定の閾値以上の場合は、該貯湯装置に設けられた弁を開放し、該貯湯装置に蓄えられた熱水を前記複数の熱水供給先に優先的に供給するようにする請求項1又は2に記載の給湯システム。前記異なる熱源の1つは燃料電池の作動による熱であり、該燃料電池を前記給湯装置とすると共に、前記制御装置は、太陽熱を熱源として使用できない場合は、前記燃料電池に設けられた貯湯装置の弁を開放し、該貯湯装置に蓄えられた熱水を前記複数の熱水供給先に優先的に供給するようにする請求項3に記載の給湯システム。前記制御手段による、前記複数の給湯装置の作動状況、前記複数の貯湯装置内の熱水の温度及び熱量、前記複数の弁の開閉の状況、並びに給湯されている熱水供給先を含む情報が表示可能な表示手段をさらに備えた請求項1~4のいずれか1項に記載の給湯システム。しかしながら、特許文献1に記載の技術は、水の加熱に各々加熱源が異なる複数の給湯器を備えているものの、加熱源のエネルギー使用のコスト及び貯湯タンク内の熱量等から、最も低コストで給湯できる給湯器が生成した熱水を優先的に使用するということが考慮されておらず、給湯システムの運用コストの低減を図ることができない。本発明は、上記事実を考慮して成されたもので、複数の給湯器のうち、最も低コストで熱水を供給できる給湯器が生成した熱水を供給する給湯システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために請求項1に記載の発明は、各々異なる熱源によって外部から供給された水を加熱して所定の温度の熱水を生成する複数の給湯装置と、前記複数の給湯装置が生成した熱水を蓄えるために、前記複数の給湯装置の各々に設けられた複数の貯湯装置と、前記複数の貯湯装置に各々設けられ、前記複数の貯湯装置内の水温を各々計測する温度計測手段と、前記複数の貯湯装置に蓄えられた熱水が供給される複数の熱水供給先と、前記複数の貯湯装置の各々について開閉可能に設けられ、開放されることで、該貯湯装置に蓄えられた熱水が前記熱水供給先に供給可能となる複数の弁と、前記熱水供給先から熱水供給の要求を受け付けると共に、前記温度計測手段の計測結果に基づいて前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量を算出し、該算出した前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量と、所定温度の熱水を単位量生成するのに要するコストを前記異なる熱源別に記載したコストテーブルとに基づいて、前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置を決定し、該決定した貯湯装置について設けられた弁を開放する制御をする制御手段と、を備えたことを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、各々異なる熱源によって外部から供給された水を加熱して所定の温度の熱水を生成する複数の給湯装置は、太陽熱温水器、燃料電池又はガスエンジンであって、燃料電池及びガスエンジンは、作動時の廃熱で水を加熱する。複数の貯湯装置は、太陽熱温水器、燃料電池又はガスエンジンによって生成された熱水が蓄えられる貯湯タンクである。温度計測手段は、貯湯タンク内の水温を計測するためのセンサである。熱水供給先は、洗面台等の、給湯された熱水を使用する箇所である。複数の弁は、貯湯タンクについて設けられていて、開放されることで、貯湯タンク内の熱水を熱水供給先に供給できる。制御手段は、貯湯タンクに残っている熱水の熱量を貯湯タンク内の水温から算出し、貯湯タンクに残っている熱水の熱量と、所定温度の熱水を単位量生成するのに要するコストを異なる熱源別に記載したコストテーブルとに基づいて、所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯タンクを決定すると共に、複数の弁を制御する。請求項1に記載の発明によれば、貯湯タンク内の熱水の熱量とコストテーブルとから所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯タンクを決定するので、複数の給湯器のうち、最も低コストで熱水を供給できる給湯器が生成した熱水を供給することが可能となる。なお、請求項2に記載の発明のように、前記複数の貯湯装置には、熱水の水位を計測する水位計測手段が各々さらに設けられ、前記制御手段は、蓄えられた熱水の熱量が最も大きい貯湯装置を前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置に決定し、該貯湯装置に設けられた弁を開放する制御をすると共に、該貯湯装置の水位計測手段の計測結果から、該貯湯装置に蓄えられている熱水の所定量未満になったと判定された場合に、前記複数の貯湯装置の各々について、前記水位計測手段の計測結果と前記温度計測手段の計測結果とに基づいて前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量を再度算出し、再度算出した前記複数の貯湯装置の各々に蓄えられた熱水の熱量と、前記コストテーブルとに基づいて、前記所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯装置を再度決定し、該再度決定した貯湯装置に設けられた弁を開放し、他の弁は閉鎖する制御するようにしてもよい。請求項2に記載の発明によれば、選択した貯湯タンク内の熱水が所定量を下回った場合は、再度各貯湯タンク内の熱水の熱量を算出することにより、最も低コストで熱水を供給できる貯湯タンクを再選択できる。また、請求項3に記載の発明のように、前記異なる熱源の1つは太陽熱であり、前記制御装置は、太陽熱を熱源とする給湯装置に設けられた貯湯装置内の水温が所定の閾値以上の場合は、該貯湯装置に設けられた弁を開放し、該貯湯装置に蓄えられた熱水を前記複数の熱水供給先に優先的に供給するようにしてもよい。請求項3に記載の発明によれば、熱水を生成するコストが安い太陽熱温水器で生成された熱水を優先的に活用することができる。また、請求項4に記載の発明のように、前記異なる熱源の1つは燃料電池の作動による熱であり、該燃料電池を前記給湯装置とすると共に、前記制御装置は、太陽熱を熱源として使用できない場合は、前記燃料電池に設けられた貯湯装置の弁を開放し、該貯湯装置に蓄えられた熱水を前記複数の熱水供給先に優先的に供給するようにしてもよい。請求項4に記載の発明によれば、太陽熱温水器が使用できない場合であっても、燃料電池の廃熱によって生成された熱水を供給できる。また、請求項5に記載の発明のように、前記制御手段による、前記複数の給湯装置の作動状況、前記複数の貯湯装置内の熱水の温度及び熱量、前記複数の弁の開閉の状況、並びに給湯されている熱水供給先を含む情報が表示可能な表示手段をさらに備えてもよい。請求項5に記載の発明によれば、使用者が給湯システムの作動状況等を知ることができる。以上説明したように本発明によれば、複数の給湯器のうち、最も低コストで熱水を供給できる給湯器が生成した熱水を供給する給湯システムを提供することができる、という効果がある。以下、図面を参照して本発明の実施の形態の一例を詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る給湯システム1の一例を示す概略図である。なお、図1中の実線は水冷水若しくは熱水又はガスの経路を示し、点線は情報線を示すものとする。図1では、ガス会社から供給されるガスが、エネファーム登録商標等のコジェネレーションシステムを構成する燃料電池10、エコウィル登録商標等のコジェネレーションシステムを構成するガスエンジン12、及び貯湯タンク20~24から各々供給された熱水を再加熱可能な給湯器16に供給されるようになっている。水道からは、水道水冷水が、給水弁30、32及び34を介して、貯湯タンク20、22及び24に各々供給されている。水道水は、貯湯タンク内の熱水が給湯によって目減りすると、当該貯湯タンクにつながっている給水弁が開放され、後述する水位センサの計測結果から当該貯湯タンクが満水状態になったと判断されるまで水道水が供給される。また、貯湯タンク30には、燃料電池10が発電した際に生じる熱で加熱された熱水が蓄えられ、貯湯タンク32には、ガスエンジン12が発電した際に生じる熱で加熱された熱水が蓄えられ、貯湯タンク34には、太陽熱温水器14で加熱された熱水が蓄えられる。図1に示したように、水道水は、水の加熱装置である燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14には直接供給されない。燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14は、各貯湯タンクに蓄えられた水道水をくみ出して、所定温度になるまで加熱し、当該加熱によって生成した熱水を貯湯タンクに戻すようにしている。なお、上記の所定温度は、燃料電池の廃熱、ガスエンジンの廃熱及び太陽熱等の熱源の種類にもよるが、少なくとも摂氏90度以上であることが望ましい。貯湯タンク30の側壁には、水温センサ40a~40cが、貯湯タンク32の側壁には、水温センサ42a~42cが、貯湯タンク34の側壁には、水温センサ44a~44cが、各々取り付けられ、各貯湯タンク内の水温を計測する。水温センサ40a~40c、42a~42c及び44a~44cには、一例として熱電対センサが使用できる。熱電対センサ以外にも、サーミスタ又は測温抵抗体であってもよい。また、タンク内に蓄えられた熱水は、自然対流によって、上層と下層では水温が異なってくる。本実施の形態では、図1に示したように、1つの貯湯タンクに、上部から下部に合計3つの水温センサを設けて、貯湯タンク内の上層、中層及び下層の水温をそれぞれ計測している。貯湯タンク20、22及び24の底部には、貯湯タンク内の水位を計測するための水位センサ40d、42d及び44dが各々設けられている。水位センサとしては、水圧センサ又は静電容量センサ等を用いることが考えられる。燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14は、水温センサの示す水温が予め定められた閾値未満となった場合、貯湯タンク内の水をくみ上げて加熱し、貯湯タンク内の水温が所定の温度以上、例えば摂氏90度以上になるようにする。上記の予め定められた閾値は、様々な温度が考えられるが、一例として、摂氏70度程度の温度が考えられる。貯湯タンク20、22及び24については、給湯弁50、52及び54が各々設けられていて、各貯湯タンク内の熱水を給湯する際には、各貯湯タンクに設けられた給湯弁が開放される。また、給湯弁50~54を介して貯湯タンク20~24から供給された熱水は、給湯器16に集約される。給湯器16は、貯湯タンク20~24から供給された熱水の温度が低下している場合には、供給されているガスを燃料にして熱水を加熱し、所定の温度以上の状態にする。所定の温度は、一例として摂氏90度程度である。なお、給湯器16は、ガスの燃焼ではなく、電熱によって加熱するようにしてもよい。給湯器16によって所定の温度以上となった熱水は、洗面台62、シャワー64、床暖房66、風呂68、パネルヒーター70、台所72及び空調74等の各熱水供給先に供給される。また、本実施の形態に係る給湯システムは、各熱水供給先からの熱水の供給の要求に基づき、給湯弁50~54を制御する制御装置80を備える。制御装置80は、水温センサ及び水位センサが検知した各貯湯タンク内の水温及び水位の情報を、燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14を介して取得し、当該取得した各貯湯タンク内の水温及び水位の情報から、貯湯タンク20~24の各々に蓄えられた熱水の熱量を算出する。制御装置80は、所定温度の熱水を単位量生成するのに要するコストを燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器の別に記載したコストテーブルを記憶しており、このコストテーブルと、貯湯タンク20~24の各々に蓄えられた熱水の熱量とに基づいて、所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯タンクを決定し、決定した貯湯タンクに設けられた給湯弁を開放する制御をする。制御装置80は、燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14を介して取得した各貯湯タンク内の水位に基づいて、給水弁30~34を制御することにより、給湯弁50~54が閉鎖されているときは、貯湯タンク20~24が可能な限り満水状態となるようにする。また、制御装置80は、建物内のエネルギーの管理や制御を行うHEMSHomeEnergyManagementSystemを用いてもよい。図2は、本実施の形態に係る制御装置80であるHEMS90の概略構成を示すブロック図である。HEMS90は、コンピュータを含んで構成されており、図2に示すように、CPU96、ROM98、RAM100、及び入出力ポート102を備えて、これらがアドレスバス、データバス、及び制御バス等のバス104を介して互いに接続されている。入出力ポート102には、各種入出力機器として、表示部106、操作部108、及びメモリ110が接続されている。なお、表示部106及び操作部108は一体で構成され、操作部108は、表示部106に設けられたタッチパネルを適用することができる。表示部106には、燃料電池10、ガスエンジン12及び太陽熱温水器14の作動状況、貯湯タンク20~24内の熱水の温度及び熱量、給水弁30~34及び給湯弁50~54の開閉の状況、並びに給湯されている熱水供給先を含む情報が表示可能であってもよい。メモリ110には、給水弁30~34及び給湯弁50~54の制御を行うプログラム、前述のコストテーブル、貯湯タンクの各々に蓄えられた熱水の熱量を算出するプログラム、コストテーブルと貯湯タンクの各々に蓄えられた熱水の熱量とに基づいて所定温度の熱水を最も低コストで供給可能な貯湯タンクを決定するプログラム、及びこれらのプログラムを実行するための各種情報等が記憶されている。HEMS90は、メモリ110に記憶されたプログラムをRAM100等に展開してCPU96で実行することにより、給水弁30~34及び給湯弁50~54の制御を行うようになっている。さらに、入出力ポート102には、給湯弁50~54、給水弁30~34、燃料電池10、ガスエンジン12、太陽熱温水器14、及び洗面台62等の熱水供給先等が接続されている。続いて、図3を用いて、本実施の形態に係る給湯システム1の制御について説明する。図3は、実施の形態に係る給湯システムの制御に係るフローチャートである。ステップ300では、各貯湯タンク内の熱水の熱量が算出される。熱水の熱量は、各貯湯タンクが満水状態であるとして、貯湯タンクの水温センサが、貯湯タンクの上層、中層及び下層で各々計測した水温に、上層、中層及び下層に相当する貯湯タンクの容積と、水の比熱容量を各々乗算し、当該乗算によって得た積の各々を合計して算出される。なお、ステップ300で、貯湯タンクが満水状態でない場合は、水位センサで計測した水位に基づいて貯湯タンクの下層、中層及び上層に相当する部分に蓄えられている熱水の容量を割り出し、割り出した各容量に、対応する水温、及び水の比熱容量を乗算し、当該乗算によって得た積を合計する。ステップ302では、熱量が最も大きい貯湯タンクを選択する。ステップ304では、蛇口が開けられる等、各熱水供給先から給湯の要求があった場合に、熱量が最も大きい貯湯タンクの給湯弁を開放して給湯を開始する。なお、選択した貯湯タンク内の水温が所定の温度未満の場合は、給湯器16で加熱する。所定の温度は種々の値をとり得るが、一例として摂氏90度程度であることが考えられる。ステップ306では、各熱水供給先からの給湯の要求が終了したか否かが判定され、給湯が終了したと判定された場合は、給湯弁を閉鎖して給湯を終了する。各熱水供給先からの給湯の要求が終了したか否かは、例えば、給湯に係る蛇口が閉められたか否かによって判定できる。ステップ306で給湯が終了していないと判定された後は、ステップ308では、貯湯タンク内の熱水が所定量未満となったか否かが判定される。所定量は貯湯タンクの容量等によって種々の値をとり得るが、一例として、貯湯タンクの容量の40程度とすることが考えられる。ステップ306において、貯湯タンク内の熱水が所定量未満となった場合、ステップ310で、給湯していた貯湯タンクの給湯弁を閉鎖すると共に、給水弁を開放して貯湯タンクを満水にする。ステップ312では、各貯湯タンクが蓄えている熱水の熱量を再算出する。ステップ314では、後述するコストテーブルを参照して、貯湯タンク内の水を最低コストで加熱できる貯湯タンクを選択する。ステップ314の詳細な処理は後述する。ステップ316では、選択した貯湯タンクの給湯弁を開放し、給湯を再開する。なお、選択した貯湯タンク内の水温が所定の温度未満の場合は、ステップ304と同様に、給湯器16で加熱する。ステップ318では、各熱水供給先からの給湯の要求が終了したか否かが判定され、給湯が終了したと判定された場合は、給湯弁を閉鎖して給湯を終了する。ステップ318で給湯が終了していないと判定された後は、ステップ320では、貯湯タンク内の熱水が所定量未満となったか否かが判定される。所定量は、一例として、貯湯タンクの容量の40程度とすることが考えられる。図4は、本実施の形態に係る第1のコストテーブルの一例を示す図である。図4では、単位熱量を生じさせるための熱源のコストの比を記載している。都市ガスの料金は、原料である天然ガスの価格に応じて変動するため、図4及び、後述する図5では、金額ではなく、太陽熱、ガスエンジン及び燃料電池による単位熱量を発生させたときのコストの比とした。図4及び図5では、燃料を燃焼させて生じた水及び燃料に本来含まれている水分の蒸発熱を、燃料を燃焼させたときの総発熱量から減算した熱量である低位発熱量を基準にしている。以下、都市ガス1m3あたりの低位発熱量をHとし、都市ガス1m3あたりの料金をPとする。また、燃料電池の発電時の発熱による熱回収効率は、低位発熱量基準で50であるとする。この場合、燃料電池による単位熱量あたりの熱回収コストCFCは、下記の式1に示したようになる。CFCP/H×0.501一方で、ガスエンジンコジェネレータの熱回収率が、低位発熱量基準で63とすると、ガスエンジンコジェネレータによる単位熱量あたりの熱回収コストCGEは、下記の式2に示したようになる。CGEP/H×0.632したがって、上記式1及び2より、単位熱量あたりの燃料電池とガスエンジンコジェネレータとのコスト比は、1.26:1となる。なお、太陽熱は、太陽熱温水器まで水を送り込むための電力を要するが、都市ガスの燃焼に係るコストとは直接関係がないので、当該電力は都市ガスの燃焼に係るコストとは直接関係がないので、単位熱量を発生させるためのコストとして考慮していない。ガスエンジン及び燃料電池も、貯湯タンクから水をくみ出すための電力を要するが、当該電力も都市ガスの燃焼に係るコストとは直接関係がないので、単位熱量を発生させるためのコストとして考慮していない。また、第1のコストテーブル及び後述する第2のコストテーブルはコストの比を記載しているので、熱発生のコスト比を、所定温度の熱水を単位量生成するのに要するコストの比とみなして差し支えない。比であれば、どれだけの効率で熱源から水に熱が移動するかを考慮することを要しないからである。図5は、本実施の形態における第2のコストテーブルの一例を示す図である。この第2のコストテーブルは、夜間や悪天候で、太陽熱温水器が使用できない場合に参照される。次に、図6用いて、図3のステップ314の貯湯タンク選択処理について詳述する。図6は、本発明の実施の形態に係る給湯システムの制御における貯湯タンク選択処理のフローチャートである。ステップ600では、太陽熱が使用可能な否かが判定される。具体的には、太陽熱温水器に備わる温度計によって計測された温度が所定温度以上の場合に、太陽熱が使用可能であると判定してよい。本実施の形態では、所定の温度は摂氏90度であるとする。太陽熱が使用可能な場合、ステップ602で、図4に示した第1のコストテーブルを選択する。ステップ604では、第1のコストテーブルと、図3のステップ312で再算出した各貯湯タンクの内の熱水の熱量とから、最低コストで加熱できる貯湯タンクを選択する。具体的には、再算出された熱量が、貯湯タンクが所定温度の熱水で満水状態となった場合の熱量になるまで加熱に要するコストを比較する。なお、所定温度は摂氏90度であるとする。本実施の形態では、第1のコストテーブルは、燃料電池、ガスエンジン及び太陽熱でのコスト比を記載しているので、再算出された貯湯タンク内の熱水の熱量と、当該貯湯タンクが所定温度の熱水で満水状態である場合の熱量との差分に、当該貯湯タンクに接続されている加熱装置の熱源に係る第1のコストテーブルの数値を乗算する。その結果、当該乗算による積が最も小さい貯湯タンクが、内部の熱水を最低コストで加熱できる貯湯タンクであると判定できる。本実施の形態では、第1のコストテーブルにおける太陽熱のコスト比の数値は0なので、太陽熱温水器に接続されている貯湯タンクの再算出された熱量と、当該貯湯タンクが所定温度の熱水で満水状態である場合の熱量との差分が大きくても、上記の乗算による積は0となる。しかしながら、上記の熱量の差分が大きいと、所定温度まで達するのに時間がかかり、実用的ではない。従って、上記熱量の差分が予め決められた閾値よりも大きい貯湯タンクは、所定温度までの加熱に要するコストが最低であっても、給湯の対象からは除外してもよい。又は、太陽熱温水器に設けられた貯湯タンク内の熱水の温度が所定の閾値、例えば摂氏90度以上の場合は、当該貯湯タンクの給湯弁を開放し、当該貯湯タンクに蓄えられた熱水を複数の熱水供給先に優先的に供給するようにしてもよい。以上のように、ステップ604で貯湯タンク内の熱水を最低コストで加熱できるタンクを選択した後は、手順は、図3のステップ316に移行し、選択した貯湯タンクからの給湯が開始される。また、ステップ600で、太陽熱が使用できない場合は、ステップ606において、図5に示した第2のコストテーブルを選択し、ステップ608において、ステップ604と同様に内部の熱水を最低コストで加熱できる貯湯タンクを選択する。以上説明したように、本実施の形態による給湯システムによれば、第1及び第2のコストテーブルに基づいて、内部の熱水を最低コストで加熱できる貯湯タンクを選択することが可能なので、最も低コストで熱水を供給できる給湯器が生成した熱水を供給することができる。なお、PHVPluginHybridVehicle又はHVHybridVehicleから電力を供給可能な装置が備えられているのであれば、貯湯タンク20~24のいずれかが蓄える水を、PHV又はHVから供給された電力によって加熱するようにしてもよい。