"水と冷媒とを熱交換するための第1の水-冷媒熱交換器を備え冷媒として不飽和炭素を持つHFC冷媒を使用した第1の冷凍サイクルと、第2の水-冷媒熱交換器を備え冷媒として不飽和炭素を持たないHFC冷媒および自然冷媒のいずれかから選ばれた冷媒を使用した第2の冷凍サイクルと、上記第1及び第2の水-冷媒熱交換器の水熱交換管に水を流通させる水配管とを備え、上記第1の水-冷媒熱交換器と第2の水-冷媒熱交換器を上記水配管に並列に接続し、上記第1の水-冷媒熱交換器および第2の水-冷媒熱交換器でそれぞれ水を加熱し、上記第1の水-冷媒熱交換器および第2の水-冷媒熱交換器から送出された水を合流させて利用側に供給することを特徴とする加温システム。要求負荷に応じて上記第1,第2の水-冷媒熱交換器から送出される温水の温度と流量をそれぞれ制御する温水制御手段を備えたことを特徴とする請求項1記載の加温システム。上記第1,第2の水-冷媒熱交換器へ供給される水の温度に応じて前記第1,第2の水-冷媒熱交換器から利用側へ送出される温水の温度と流量をそれぞれ制御する温水制御手段を備えたことを特徴とする請求項1記載の加温システム。上記第1の冷凍サイクルを第1の筐体に収容して第1の冷凍サイクルユニットを構成するとともに,第2の冷凍サイクルを第2の筐体に収容して第2の冷凍サイクルユニットを構成し、これら第1,第2の冷凍サイクルユニットの第1及び第2の水-冷媒熱交換器の水熱交換管に水配管をそれぞれ連結可能に構成したことを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載の加温システム。しかしながら、上記従来1の2元冷凍サイクル構成では、高温出湯が可能であるが、中間熱交換器での効率ロスが大きいため、システム全体の効率が低くなるという課題がある。一方、従来2の直列接続加熱システムでは、中間熱交換器による非可逆的効率ロスはなく、前段側冷凍サイクルによる予熱温度が最適化設定されていれば、2元冷凍サイクルよりも効率は高くなるものの、後段側R134a側の冷凍サイクルの入水温度が高いため、2元サイクルよりも出湯可能な温度は低くなる。ところで、近年、GWP地球温暖化係数が一桁である不飽和炭素を持つHFCハイドロフルオロカーボン冷媒が開発され、カーエアコンや定置式エアコンに使用するための提案が行われている。このHFC冷媒は、R134aの代替として開発されたものがあるが、圧縮機の吐出温度が低いという特徴をもっており、本発明者がヒートポンプ加温システムへの利用を検討したところ、R134aよりも高温出湯が可能で100°C近い温水を得ることも可能であるという新たな知見を得た。本発明が解決しようとする課題は、このHFC冷媒の特徴を利用して、必要湯量を確保しつつ、高温の出湯が可能で、高効率な加温システムを提供することにある。本実施形態の加温システムは、水と冷媒とを熱交換するための第1の水-冷媒熱交換器を備え冷媒として不飽和炭素を持つHFC冷媒を使用した第1の冷凍サイクルと、第2の水-冷媒熱交換器を備え冷媒として不飽和炭素を持たないHFC冷媒および自然冷媒のいずれかから選ばれた冷媒を使用した第2の冷凍サイクルと、上記第1及び第2の水-冷媒熱交換器の水熱交換管に水を流通させる水配管とを備えている。また、本実施形態は、第1の水-冷媒熱交換器と第2の水-冷媒熱交換器を上記水配管に並列に接続し、第1の水-冷媒熱交換器および第2の水-冷媒熱交換器でそれぞれ水を加熱し、第1の水-冷媒熱交換器および第2の水-冷媒熱交換器から送出された水を合流させて利用側に供給する。以下、本実施形態を図面に基づいて説明する。なお、複数の図面中、同一または相当部分には同一符号を付している。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係る加温システムのシステム構成図である。この図1に示すように、加温システム1は、ヒートポンプ式加温システムであり、利用側の一例である貯湯タンク2の水配管3に、第1の冷凍サイクル4の第1の水-冷媒熱交換器4aと、第2の冷凍サイクル5の第2の水-冷媒熱交換器5aを並列に接続している。貯湯タンク2は第1,第2の冷凍サイクル4,5により加熱された温水を貯蔵する所要容量のタンクであり、温水入口INと温水出口OUTとを連結して水ないし温水を循環させる水配管3を具備している。水配管3は、貯湯タンク2からの温水を、第1の水-冷媒熱交換器4aの図示しない水熱交換管に送水する第1の水分岐管3aと、この第1の水分岐管3aに並設に接続されて、第2の水-冷媒熱交換器5aの図示しない水熱交換管に送水する第2の水分岐管3bを有する。これら第1,第2の水分岐管3a,3bには、第1,第2の流量調節弁6,7をそれぞれ介装している。さらに、第1,第2の水分岐管3a,3bは、その温水出口側同士の連結部に温水混合部Mを形成している。また、水配管3は、その途中に、送水ポンプ8を介装しており、貯湯タンク2からの温水を第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aの水熱交換管に送水する。第1の冷凍サイクル4は、第1の圧縮機4bに、第1の四方弁4c、第1の水-冷媒熱交換器4aの図示しない冷媒熱交換管、第1の膨張弁4dおよび例えば空冷式の第1の室外熱交換器4eを第1の冷媒配管4fにより接続し、不飽和炭素を持つHFCハイドロフルオロカーボン冷媒を循環させる冷凍サイクルを構成している。不飽和炭素を持つHFC冷媒としては、例えばHFO1234yf、HFO1234ze等があり、後述する不飽和炭素を持たないHFC冷媒よりも同一飽和温度における圧力が低い低圧冷媒である。本実施形態では、不飽和炭素を持つHFC冷媒として、HFO1234yfを使用している。このために、第1の冷凍サイクル4は、例えば蒸発温度が-20°Cにて、100°Cの高温出湯が可能である。一方、第2の冷凍サイクル5は、第2の圧縮機5b、第2の四方弁5c、第2の水-冷媒熱交換器5aの図示しない冷媒熱交換管、第2の膨張弁5dおよび第2の室外熱交換器5eを、第2の冷媒配管5fにより接続して、不飽和炭素を持たないHFC冷媒を循環させる冷凍サイクルを構成している。本実施形態では、不飽和炭素を持たないHFC冷媒として、R410Aを使用している。このために、第2の冷凍サイクル5は、中温例えば60°C~70°Cの温水の出湯を高効率で行うことができる。さらに、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数と、第1,第2の流量調節弁6,7の開度は、温水制御手段Sによって制御され、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数と、第1,第2の流量調節弁6,7の開度によって、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水の温度と流量が制御されるようになっている。次に、この加温システム1の作用を説明する。第1,第2の冷凍サイクル4,5と、送水ポンプ8が運転されると、貯湯タンク2内の湯水が送水ポンプ8により図5中下部の温水出口OUTから水配管3へ汲み出され、さらに、第1,第2の流量調節弁6,7の各弁開度比に応じた流量により、第1,第2の冷凍サイクル4,5の第1,第2の水分岐管3a,3bへ分配される。この第1の冷凍サイクル4側の第1の水-冷媒熱交換器4aの水熱交換管内を通水する温水は、その冷媒熱交換管内を流れる冷媒により、例えば90°Cに加熱されて、温水混合部Mへ流入する。一方、第2の冷凍サイクル5の第2の水-冷媒熱交換器5aの水熱交換管内を通水する温水は、その冷媒熱交換管内を流れる冷媒により例えば70°Cの中湯に加熱されて温水混合部Mに流入する。したがって、この温水混合部Mでは、第1の冷凍サイクル4からの90°Cの温水と、第2の冷凍サイクル5からの70°Cの温水とが混合されるので、これら両温水の流量が等量である場合には、80°Cとなって、貯湯タンク2内に送水され、貯えられる。貯湯タンク2内の所定温度に加熱された温水は図示省略の給湯端末に給湯される。第1,第2の冷凍サイクル4,5の出湯設定温度は、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数と、第1,第2の流量調節弁6,7の開度により制御される温水の流量により、適宜制御される。したがって、この加温システム1によれば、高温出湯が可能な、第1の冷凍サイクル4側の送水温水温度を高く設定する一方、出湯可能な温度が低い第2の冷凍サイクル5側の送出温水温度を低く設定して送出温水流量を増大させることにより、高温出湯時でも、利用側から要求される出湯要求量を確保することができる。図2は、このように構成された本実施形態に係る加温システム1のCOP成績係数の一例を上記従来例1,2等と対比して示すグラフである。すなわち、図2は、蒸発器として作用する第1,第2の室外熱交換器4e,5eの蒸発温度-20°C、外部から貯湯タンク2へ給水される給水の温度10°C、貯湯タンク2から出湯される出湯温度80°Cを運転条件とした場合に、本実施形態の加温システム1と従来例1,2等のCOP成績係数を縦軸に示し、システム全体の給湯負荷に対する低圧冷媒側の冷凍サイクルの負荷の割合を横軸に示している。したがって、この横軸では全体の給湯負荷は1である。上記従来例1は、高温側冷凍サイクルにR134aを使用し、低温側冷凍サイクルにR410Aを用いる2元冷凍サイクル構成であるため、給湯負荷に対する低圧冷媒側の冷凍サイクルの負荷割合と言う概念がなく図2中では、破線で示すようにCOP一定例えば2.73の線として描写している。また、R410A側の冷凍サイクルで水を中温程度まで予熱した後、この温水をR134a側冷凍サイクルを用いて最終的な必要温度まで加熱する直列接続加熱システムである上記従来例2は、同一飽和温度における圧力がR410Aよりも低い低圧冷媒のR134aを使用する高温側の冷凍サイクルの負荷割合を、例えば約0.43から約0.71まで漸次増加させて行くと、COPも約2.75から約2.85まで漸次上昇する。さらに、図2中の従来構成は、本実施形態と同じ2種類の冷媒、例えば低圧冷媒のHFO1234yfとR410Aを使用するが、これら冷媒を使用する2つの冷凍サイクルの各水-冷媒熱交換器を水回路に直列に接続する上記従来例2と同じ直列回路に構成する場合を示しており、この場合、低圧冷媒HFO1234yf側の冷凍サイクルの負荷割合を約0.43から約0.71まで漸次増加させた場合には、COPは、約2.66から約2.85まで漸次上昇する。これに対し本実施形態によれば、低圧冷媒側の負荷割合が約0.43から約0.71の全領域でCOPは2.9以上になり、従来例1,2や従来構成よりも高いCOPを示している。すなわち、不飽和炭素を持つHFC冷媒を用いる第1の冷凍サイクル4では、この冷媒の密度が小さいために、温水の送出量の増大を図る場合には、システムの大型化を招く反面、送出温水温度の高温化が容易であるので、送出温水温度を第2の冷凍サイクル5の送出温水温度よりも高い、例えば90°Cに設定している。一方、不飽和炭素を持たないR410AやCO2等の自然冷媒は密度が大きいために、システムの大型化を招かずに温水送出量の増大を図ることが容易である反面、送出温水温度については、第1の冷凍サイクル4のように高温化を図ることが容易ではない。このために、第2の冷凍サイクル5では、送出温水温度を、第1の冷凍サイクル4の送出温水温度よりも低い中温例えば60°C~70°Cに止め、主に温水送出量の確保を図っている。そして、このように第1,第2の冷凍サイクル4,5からそれぞれ送出される温度の異なる温水を温水混合部Mで混合することにより、利用側で要求される高温の温水が出湯可能であり、しかも、この高温出湯時においても、出湯要求量を確保することも可能であるとともに、図2から明らかなように、COP成績係数を高くすることができ、高効率化を図ることができる。また、第1,第2の冷凍サイクル4,5では、その送出温水温度を相違させているので、蒸発温度や供給される水の温度によって冷媒の種類毎に定まる送出可能な温水温度の各上限以下に容易に適合させることが可能である。このために、加温システム1の不具合の発生を低減し、信頼性の向上を図ることができる。さらに、第1の冷凍サイクル4で使用する不飽和炭素を含むHFC冷媒は、有機材料等に悪影響を及ぼすことはないので、第1の圧縮機4bの構成部品に従来と同一材料を使用することができ、システムの低コスト化を図ることができる。第2の実施形態第2の実施形態は、上記第1の実施形態に係る加温システム1から出湯される温水の温度を、利用側が要求する出湯温度Tに制御する制御方法である。以下、この制御方法を説明する。まず、利用側貯湯タンク2が要求する温水の流量利用側要求温水流量をW、同温度利用側要求温水温度をT、貯湯タンク2側から第1,第2の冷凍サイクル4,5へ供給される水である還水の温度をTinとすると、第1,第2の冷凍サイクル4,5の第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水の流量W1,W2と、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水の温度T1,T2の間には、下記の数式が成立する。[数1]W=W1W2......1WT-Tin=W1T1-TinW2T2-Tin......2但し、T1>T2とする。また、以下の第1の温度設定値A1は、第2の冷凍サイクル5が効率よく稼動できる温度を基準に定め、第2の温度設定値A2は、第2の冷凍サイクル5が出湯できる最高温度を基準に定める。1そこで、利用側が要求する温水温度Tが第1の温度設定値A1よりも低い場合T<A1、温水制御手段Sは、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2の方が第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1よりも多くW2>W1なるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、これら第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aからの温水の温水混合部Mでの混合時の温水温度が利用側の要求する温水温度利用側要求温水温度Tとなるように、上記数式1と2から第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aの送出温水温度T1,T2を求める。そして、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水温度がT1,T2になるように、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数を制御する。2利用側が要求する温水温度Tが第1の温度設定値A1よりも高く、かつ第2の温度設定値A2よりも低い場合A1<T<A2、温水制御手段Sは、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2を第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1と等しくW2=W1なるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、これら第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aからの温水の温水混合部Mでの混合時の温水温度が利用側要求温水温度Tになるように、上記数式1と2から第1,第2の冷凍サイクル4,5の送出温度T1,T2を求める。そして、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水温度がT1,T2になるように、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数を制御する。3利用側が要求する温水温度Tが第2の温度設定値A2以上の場合T>A2、温水制御手段Sは、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2を第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1よりも少なくW2<W1になるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aからの温水の湯水混合部Mでの混合時の温水温度が利用側要求温水温度Tになるように、上記数式1と2から第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aの送出温度T1,T2を求める。そして、第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水温度がT1,T2になるように、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数を制御する。この第2の実施形態においても、上記第1の実施形態と同一の効果が得られるとともに、より高効率で、利用側の要求に応じた温度の温水を容易に供給可能である。第3の実施形態第3の実施形態は、上記第1の実施形態に係る加温システム1において、保温運転を行う場合の制御方法である。なお、以下において、第1の温度設定値B1は、第2の冷凍サイクル5が効率よく稼動できる温度を基準に定め、第2の温度設定値B2は、第2の冷凍サイクル5が稼動可能な還水温度を基準に定める。すなわち、利用側である貯湯タンク2の出湯の消費が殆ど無く、貯湯タンク2の入口IN側と出口OUT側の温水温度差が小さい例えば20°C~30°C保温運転を行う場合は、温水制御手段Sにより第1及び第2の水-冷媒熱交換器4a,5aに供給される水の温度である還水温度TRに基づいて次のように制御する。1利用側からの還水温度TRが第1の温度設定値B1よりも低い場合TR<B1は、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2を第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1よりも多くW2>W1になるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aからの温水の温水混合部Mでの混合時の温水温度が利用側要求温水温度Tになるように、上記数式1と2から第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aの温水温度T1,T2を求める。そして、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水温度がT1,T2になるように、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数を制御する。2利用側からの還水温度TRが第1の温度設定値B1よりも高く、かつ第2の温度設定値B2よりも低い場合B1<TR<B2は、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2を第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1と等しくW2=W1になるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aからの温水の温水混合部Mでの混合時の温水温度が利用側要求温水温度Tになるように上記数式1と2から第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aの温水温度T1,T2を求める。そして、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aから送出される温水温度がT1,T2になるように、第1,第2の圧縮機4b,5bの運転周波数を制御する。3利用側からの還水温度TRが第2の温度設定値B2以上の場合TR>B2は、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水流量W2をゼロとし、第1の水-冷媒熱交換器4aの温水流量W1を利用側要求温水流量WW1=Wになるように第1,第2の流量調節弁6,7の開度を制御する。さらに、第1の水-冷媒熱交換器4aのみにより温水混合部Mでの混合温水温度が利用側要求温水温度Tになるように第1の圧縮機4bの運転周波数を制御する。なお、第1の水-冷媒熱交換器4aの温水温度T1は、第2の水-冷媒熱交換器5aの温水温度T2よりも高くT1>T2設定されている点は上述した通りである。この制御方法により、第1の実施形態の効果が得られるとともに、幅広い温水温度に対応した高効率の保温運転が可能である。第4の実施形態第4の実施形態に係る加温システム1Aは、上記第1の実施形態に係る第1の冷凍サイクル4と第2の冷凍サイクル5を、第1,第2の筐体11,12内にそれぞれ収容して第1,第2の冷凍サイクルユニット13,14にそれぞれ構成した点に主な特徴を有する。そして、加温システム1Aは、水配管3に介装された送水ポンプ8を削除する一方、第1,第2の冷凍サイクルユニット13,14の第1,第2の水分岐管3a,3bの各途中に、第1,第2の流量調節弁6,7に代えて第1,第2の送水ポンプ15,16をそれぞれ介装している。さらに、加温システム1Aは、第1の冷凍サイクルユニット13の第1の水分岐管3aの入口側および出口側と、貯湯タンク2の水配管3の出口側および入口側とをそれぞれ着脱可能に接続する一対の第1のジョイント17a,17bを配設している。これら第1のジョイント17a,17bには図示省略の開閉弁を設けており、第1の水分岐管3aの管路を適宜開閉できる。同じく、第2の冷凍サイクルユニット14の水分岐管3の入口側と出口側と、貯湯タンク2の水配管3の出口側と入口側とを、それぞれ着脱可能に接続する一対の第2のジョイント18a,18bを配設している。これら第2のジョイント18a,18bにも図示省略の開閉弁を設けており、第2の水分岐管3bの管路を適宜開閉できる。したがって、この加温システム1Aによれば、第1の実施形態の効果が得られるとともに、不飽和炭素を含むHFC冷媒採用の第1の冷凍サイクルユニット13の組合せ台数と、不飽和炭素を含まない第2の冷凍サイクルユニット14の組合せ台数を自由に設定することができ、給湯システムを導入する業態に合せて最適なシステムを組むことができる。例えば、高温需要が多いところや寒冷地では、不飽和炭素を含むHFC冷媒の第1の冷凍サイクルユニット13の台数を多くし、温暖化地域では、不飽和炭素を含まないHFC冷媒使用の第2の冷凍サイクルユニット14の台数を多くすることが可能である。なお、各冷凍サイクルユニット13,14の運転については、集中リモコンにて制御可能に構成してもよい。また、上記実施形態では、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aを、水熱交換管を通水する温水と、冷媒熱交換管を流れる冷媒とにより熱交換するように構成した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば熱交換しようとする水と冷媒の一方を、第1,第2の水-冷媒熱交換器4a,5aのシェルに通流させるシェルアンドチューブ型でもよい。さらに、貯湯タンク2に外部から水を補給する補給系を設けてもよい。以上のように、各実施形態の加温システムは、利用側で要求される高温の温水が出湯可能であり、しかも、この高温出湯時においても、出湯要求量を確保することも可能であるとともに、COP成績係数を高くすることができ、高効率化を図ることができる。以上、本発明の幾つかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"