"AlH3を含有し、前記AlH3の平均粒径がコンバージョン反応可能な範囲内にあることを特徴とする負極材料。前記AlH3の平均粒径が、5μm~30μmの範囲内であることを特徴とする請求項1に記載の負極材料。導電化材を含有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の負極材料。正極活物質層と、負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記負極活物質層が、請求項1から請求項3までのいずれかの請求項に記載の負極材料を含有することを特徴とする電池。現在、電池の高容量化を図る観点から、高い金属イオン挿入容量を得られる負極材料の開発が求められている。ここで、例えば上記金属イオンとしてLiイオンを用いる場合を考える。上記非特許文献1においては、AlH3のLi挿入反応を示す曲線が示されている。しかしながら、AlH3およびLiイオンのコンバージョン反応における反応式後述する反応式1に基づいて算出される反応電位の理論値が0.87V程度であるのに対して、非特許文献1に開示される反応電位は0.25Vvs.LiLi程度であることから、コンバージョン反応が生じているとは考えにくい。また、容量の観点からもコンバージョン反応が生じていないと考えられる。本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、コンバージョン反応可能であり、高い金属イオン挿入容量を得ることができる負極材料を提供することを主目的とする。上記目的を達成するために、本発明者等が鋭意検討を重ねた結果、AlH3の粒径を制御することにより、AlH3および金属イオンのコンバージョン反応を可能とすることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明においては、AlH3を含有し、上記AlH3の平均粒径がコンバージョン反応可能な範囲内にあることを特徴とする負極材料を提供する。本発明によれば、AlH3の平均粒径がコンバージョン反応可能な範囲内にあることで、AlH3と金属イオンとのコンバージョン反応が進行し、高容量の負極材料を得ることができる。そのため、高い金属イオン挿入容量を発揮する電池を作製することができる。上記発明においては、上記AlH3の平均粒径が、5μm~30μmの範囲内であることが好ましい。金属イオンの電気化学的挙動がより効果的に生じるからである。上記発明においては、上記負極材料が、導電化材を含有することが好ましい。電子伝導性が良好な負極材料とすることができる。また、本発明においては、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記負極活物質層が、上述した負極材料を含有することを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、上述した負極材料を用いることから、AlH3および金属イオンのコンバージョン反応を利用し、高い金属イオン挿入容量を発揮することが可能な電池とすることができる。本発明の負極材料は、金属イオンとのコンバージョン反応が可能であり、高容量な電池を得ることができるという作用効果を奏する。以下、本発明の負極材料および電池について説明する。A.負極材料本発明の負極材料は、AlH3を含有し、上記AlH3の平均粒径がコンバージョン反応可能な範囲内にあることを特徴とするものである。本発明によれば、AlH3の平均粒径がコンバージョン反応可能な範囲内にあることで、AlH3と金属イオンとのコンバージョン反応が進行し、高容量の負極材料を得ることができる。そのため、高容量の電池を作製することができる。一般的にコンバージョン反応が生じると考えられる負極材料例えばMgH2は、コンバージョン反応をより促進できると考えられることから、微細化したものを好適に用いる。これは、微細化することにより、比表面積が大きくなり、コンバージョン反応が進行しやすくなると考えられるためである。また、負極材料の粒径を小さくすることで、金属イオンの拡散パスが短くなり、反応性が向上すると考えられる。さらに、金属イオンの挿入反応における過電圧が小さくなるという利点も考えられる。同様に、AlH3を微細化する場合、上記の利点が期待されたが、意外にもコンバージョン反応が進行しなかった。これは、AlH3の水素はMgH2等の水素に比べて放出されやすく、室温でAlH3中の水素が放出されAl0価になると考えられるからである。したがって、金属イオンと反応する際には、既にAl0価となっており、コンバージョン反応が生じないと考えられる。一方、本発明においては、粒径を敢えて大きくすることにより、AlH3の活性を抑えて室温での水素の放出を抑制することができると考えられる。したがって、金属イオンとのコンバージョン反応を生じることができると考えられる。次に、上記AlH3と金属イオンとによるコンバージョン反応の推定メカニズムについて、上記金属イオンの一例としてLiイオンを挙げて説明する。Li挿入反応時には、下記反応式1が進行する。すなわち、Liイオンが挿入され、LiHとAlとが生成すると考えられる。また一方、Li脱離反応時には、下記反応式2が進行する。すなわち、Liイオンが脱離してAlH3が生成すると考えられる。AlH33Li3e-→4LiHAl反応式14LiHAl→AlH33Li3e-反応式2上記コンバージョン反応が生じることを特定する方法としては、同様に金属イオンの一例としてLiイオンを挙げるとき、以下の方法が考えられる。すなわち、AlH3に、Liイオンが挿入される反応上記反応式1が生じることを特定する方法としては、例えば、後述する実施例のような評価用電池を作製し、Li挿入容量を測定する方法を挙げることができる。また、LiHからLiイオンが脱離する反応上記反応式2が生じることを特定する方法としては、例えば、同様に評価用電池を作製し、充放電効率を測定する方法を挙げることができる。本発明に用いられるAlH3は、例えば上記金属イオンがLiイオンである場合、Liイオンとの間にコンバージョン反応上記反応式1を起こし、LiHおよびAlを生じる。またコンバージョン反応により生成したAl0価が、さらにLiイオンと合金化反応を生じてLiAlとなるまでLiを吸蔵する下記反応式3。そのため、評価用電池を作製してLi挿入反応曲線を得ると2段の反応電位が確認できる。AlLi→LiAl反応式3ここで、上述した反応式1に基づいて算出するLiイオンおよびAlH3間のコンバージョン反応の反応電位理論値は、0.87Vである。後述する実施例の結果より、本発明におけるAlH3を用いた評価用電池のLi挿入反応曲線は、0.8V~0.9V付近に第1段目の反応電位を確認することができ、また0.2V付近に第2段目の反応電位を確認することができる。これより、上記第1段目の反応電位が理論値と同程度となることから、金属イオンであるLiイオンおよびAlH3間のコンバージョン反応が生じていると考えられる。また上記第2段目の反応電位はLiイオンおよびAlの合金化反応による反応電位であると考えられる。一方、上述した非特許文献1に開示されるAlH3のLi挿入反応を示す曲線では、反応電位が0.25V程度であり上記コンバージョン反応が生じていないと考えられ、上述した本発明の実施例の結果から合金化反応による反応電位であると考えられる。本発明におけるAlH3の平均粒径は、コンバージョン反応可能な範囲内にあれば特に限定されるものではない。本発明においてコンバージョン反応可能な範囲内であるとは、金属イオンとのコンバージョン反応が可能な程度に、活性を抑制し、室温での水素放出を抑制できる範囲内にあることをいう。なお、AlH3の平均粒径が上記範囲内にあるか否かの判定方法としては、例えばAlH3を含有する負極材料を用いており、金属イオンとしてLiイオンを用いた試験電極を作製し、上記試験電極を作用極、Li電極を対極として用いる評価用電池のLi挿入反応曲線の慨形から判定する方法を挙げることができる。本発明の負極材料を用い、金属イオンとしてLiイオンを用いた試験電極を作用極とし、Li金属を対極として用いた評価用電池についてLi挿入反応曲線を作製する場合、上記曲線の慨形は、コンバージョン反応の反応電位の理論値である0.87V付近に第1段目の反応電位を示し、またLiとAlとの合金化反応の反応電位と考えられる第2段目の反応電位を示すものであれば特に限定されるものではないが、例えば、0.5V~0.9Vの範囲内の電圧において平坦部を有するものである。すなわち、本発明の負極材料は、0.5V~0.9Vの範囲内において平坦部を有するものであることが好ましい。なお、上記曲線は、上記評価用電池について10mVまでLi挿入反応を行い、続いて電池電圧3.0VまでLi脱離反応を行った後、得たものとする。また、上記曲線の慨形としては、例えば、第1段目の反応電位および第2段目の反応電位間の電圧において平坦部を有するものである。また、上述したLi挿入反応曲線の慨形における平坦部においては、特に限定するものではないが、一定の値以上の容量を示すことが好ましい。具体的には、300mAh/g以上を示すことが好ましい。上記曲線の慨形が0.5V~0.9Vの範囲内の電圧において平坦部を有するものである場合、上記平坦部においては、例えば、300mAh/g以上の容量を示すことが好ましく、中でも400mAh/g以上の容量を示すことがより好ましく、さらに500mAh/g以上の容量を示すことが特に好ましい。また、本発明におけるAlH3の平均粒径は、コンバージョン反応可能な範囲内にあれば特に限定されるものではない。具体的に、上記AlH3の平均粒径としては、3μmより大きいことが好ましく、5μm以上であることがより好ましい。AlH3の平均粒径が上記範囲に満たない場合、AlH3の活性が上がり、室温で放出される水素量が増加してAl0価となる可能性があるからである。そのため、コンバージョン反応が生じにくくなる。また、AlH3の平均粒径としては、100μm以下であることが好ましく、50μm以下であることがより好ましい。上記平均粒径が上記範囲を超える場合、電池内における抵抗が増加し、電池の容量が低下する可能性があるからである。なお、上記平均粒径の測定方法としては、例えば、SEM走査型電子顕微鏡観察により、AlH3粒子n≧100の粒径を測定し、その平均を求めることで算出する方法や、粒度分布測定により、AlH3粒子の平均粒径d50を測定する方法を挙げることができる。本発明の負極材料は、上記AlH3に接触し、コンバージョン反応を促進可能な金属触媒を含有していても良い。ここで、コンバージョン反応を促進可能であるとは、コンバージョン反応の順反応上記反応式1および逆反応上記反応式2の少なくとも一方を促進可能であることをいう。なお、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げるとき、上記順反応を促進可能であることを特定する方法としては、例えば、後述する実施例のような評価用電池を作製し、Li挿入容量を測定する方法を挙げることができる。また一方、上記逆反応を促進可能であることを特定する方法としては、例えば、同様に評価用電池を作製し、充放電効率を測定する方法を挙げることができる。なお、上記評価用電池の対極としては、Liを含有しており、電気化学的にLi脱離反応が可能であるものであれば特に限定されない。また上記金属触媒による金属イオンとのコンバージョン反応を促進する推定メカニズムは、以下の通りである。例えば、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、上記AlH3およびLiイオンのコンバージョン反応において、まず水素ガスが発生し、その発生した水素ガスを金属触媒が解離吸着した後、解離吸着した水素がLiイオンと反応することで、LiHが生じていると考えられる。よって、推定メカニズムでは、金属触媒がAlH3へのLi挿入反応を促進させている。なお、上述した説明では、金属触媒が、発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒はAlH3から脱離した水素が水素ガスになる前に水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒はAlH3の解離反応自体を促進している可能性も考えられる。また、例えば本発明の負極材料をリチウム二次電池に用いる場合、上記反応式2についても同様に、発生した水素ガスを、金属触媒が解離吸着し、その解離吸着した水素がAl元素と反応することで、AlH3が生じていると考えられる。すなわち、この推定メカニズムでは、金属触媒がAl元素への水素付加反応を促進させている。また、この推定メカニズムは、水素吸蔵合金が水素を吸蔵する際の反応に類似したものであると考えられる。なお、上述した説明では、金属触媒が発生した水素ガスを解離吸着するものとしているが、金属触媒は、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に水素を吸着している可能性も考えられる。また、金属触媒は、LiHの解離反応自体を促進している可能性も考えられる。また、上記金属触媒は、上記AlH3に接触していれば良いが、上記AlH3に担持されたものであることが好ましい。また、上述したように、本発明における金属触媒は、上記AlH3からの水素脱離反応および上記AlH3への金属イオンの挿入反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。例えば金属イオンがLiイオンである場合、水素脱離反応およびAlH3へのLi挿入反応の少なくとも一方が、コンバージョン反応の順反応上記反応式1の律速である可能性があるからである。さらに、上述したように、本発明における金属触媒は、LiHからの水素脱離反応およびAl元素単体への水素付加反応の少なくとも一方に作用するものであることが好ましい。水素脱離反応およびAl元素単体への水素付加反応の少なくとも一方が、コンバージョン反応の逆反応上記反応式2の律速である可能性があるからである。本発明における金属触媒は、コンバージョン反応の順反応および逆反応の少なくとも一方の反応を促進可能であれば特に限定されるものではないが、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、例えば上記AlH3を解離する触媒、または水素ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。例えば、上記反応式1を促進することができるからである。また、上記金属触媒としては、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、例えば、LiHを解離する触媒、または、水素ガスを解離吸着できる触媒であることが好ましい。例えば、上記反応式2を促進することができるからである。なお、水素ガスを解離吸着できる触媒とは、水素ガスを解離吸着する触媒、および、LiHから脱離した水素が水素ガスになる前に、水素を吸着する触媒の両方を意味する。また本発明における金属触媒は、遷移金属元素を有することが好ましい。遷移金属元素における3d軌道、4d軌道、4f軌道等が、上述した負極における電極反応の順反応および逆反応の少なくともいずれか一方の反応を促進させると考えられるからである。また、金属イオンの一例としてLiイオンを挙げる場合、これらの軌道が、上記AlH3の解離および水素ガスの解離吸着、ならびに、LiHの解離および水素ガスの解離吸着に大きく寄与している可能性も考えられる。上記遷移金属元素としては、周期律表において遷移金属元素に分類されるものであれば特に限定されるものではないが、中でも、Ti、V、Cr、Mn、Co、Ni、Zr、Nb、Pd、La、CeおよびPtからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましい。上記金属触媒の効果をより発揮することができるからである。また、本発明における金属触媒の種類としては、例えば、金属単体、合金および金属酸化物等を挙げることができる。具体的には、上記金属触媒に用いられる金属単体としては、Ni、Ti、Co、Pt、Pd等を挙げることができ、また上記金属触媒に用いられる合金としては、NiTi、Mg2Ni、NiPt、AlNi、NiSi等を挙げることができ、さらに上記金属触媒に用いられる金属酸化物としては、NiO、CoO、ZrO2、Nb2O5、V2O5、TiO2、La2O3、CeO2、MnO2等を挙げることができる。中でも、本発明における金属触媒は、Ni単体またはNi合金であることが好ましく、Ni単体であることが特に好ましい。本発明における金属触媒は、より微細化されたものであることが好ましい。金属触媒の粒径を小さくすることで、上記コンバージョン反応の順反応および逆反応の少なくとも一方の反応をさらに促進することができるからである。金属触媒の平均粒径は、例えば、1μm以下であることが好ましく、10nm~500nmの範囲内であることが好ましい。なお、金属触媒の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定により決定することができる。上記AlH3に対する金属触媒の割合は、特に限定されるものではない。上記割合としては、例えば金属イオンがLiイオンであるとき、金属触媒を用いない場合に比べて、上述した反応式1を促進可能な割合であることが好ましい。Li挿入容量の増加を図ることができるからである。また上記割合としては、例えば、金属触媒を用いない場合に比べて、上述した反応式2を促進可能な割合であることが好ましい。例えば二次電池を作製する際に、充放電効率を向上することができるからである。金属イオンがLiイオンである場合、具体的な上記AlH3に対する金属触媒の割合は、例えば0.1at~10atの範囲内であることが好ましく、1at~5atの範囲内であることがより好ましく、2at~4atの範囲内であることが特に好ましい。金属触媒の割合が小さ過ぎる場合、触媒効果が阻害され、コンバージョン反応を十分に促進させることができない可能性があり、また一方、金属触媒の割合が大き過ぎる場合、相対的に上記AlH3の割合が小さくなるため、Li拡散パスが阻害される可能性があり、容量が低下するからである。なお、上記AlH3に対する金属触媒の割合は、SEM-EDXにより決定することができる。本発明の負極材料は、導電化材を含有するものであっても良い。電子伝導性が良好な負極材料とすることができるからである。また、導電化材は、AlH3と接触していることが好ましく、上記AlH3に担持されていることがより好ましい。電子伝導パスを確保しやすいからである。導電化材としては、特に限定されるものではないが、例えばメソカーボンマイクロビーズMCMB、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛等の炭素材料を挙げることができる。本発明における導電化材は、より微細化されたものであることが好ましい。電子伝導性の向上にさらに寄与できるからである。導電化材の平均粒径は、例えば2μm以下であることが好ましく、0.1μm~1μmの範囲内であることがより好ましい。なお、導電化材の平均粒径は、上記と同様に、SEM観察、粒度分布測定等により決定することができる。また、上記導電化材の微細化方法としては、特に限定されるものではないが、例えばメカニカルミリングを挙げることができる。本発明の負極材料における導電化材の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば10重量~80重量の範囲内であることが好ましく、20重量~60重量の範囲内であることがより好ましい。導電化材の含有量が少なすぎると、電子伝導性を十分に向上させることができない可能性があり、導電化材の含有量が多すぎると、相対的に上述したAlH3の含有量が少なくなり、容量が低下する可能性があるからである。本発明の負極材料は、通常、電池に用いられるものであり、一次電池に用いられるものであっても良く、二次電池に用いられるものであっても良いが、中でも二次電池に用いられることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。なお、上記一次電池とは、例えば、一次電池的利用が可能な電池、すなわち、まず十分に充電を行い、その後放電を行う電池等をいう。また、上述した反応式1および2のようなLiイオンの挿入脱離反応は、リチウム電池を対象としたものであるが、コンバージョン反応におけるAlH3の挙動は、リチウム以外の金属でも同様であると考えられる。そのため、本発明の負極材料は、リチウム電池以外の電池に対しても用いることができる。上記電池としては、例えば、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池が好ましく、特に、リチウム電池が好ましい。本発明の負極材料の製造方法としては、上述した負極材料を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的な負極材料の製造方法と同様の方法を用いることができる。B.電池次に、本発明の電池について説明する。本発明の電池は、正極活物質層と、負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層と、を有する電池であって、上記負極活物質層が、上述した負極材料を含有することを特徴とするものである。本発明によれば、上述した負極材料を用いることから、AlH3および金属イオンのコンバージョン反応を利用し、高い金属イオン挿入容量を発揮することが可能な電池とすることができる。図1は、本発明の電池の一例を示す概略断面図である。図1における電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明においては、負極活物質層2が、上述した負極材料を含有することを大きな特徴とする。以下、本発明の電池の各構成について説明する。1.負極活物質層まず、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくとも上述した負極材料を含有する層であり、必要に応じて導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。負極活物質層における負極材料の含有量は、特に限定されるものではないか、例えば、10重量~80重量の範囲内であることが好ましく、20重量~60重量の範囲内であることがより好ましい。上記含有量が上記範囲に満たない場合、電子伝導性が不十分となる可能性があり、また一方、上記含有量が上記範囲を超える場合、相対的に負極材料の割合が減少し、容量が低下する可能性があるからである。また、上述したように、負極材料自体が導電化材を含有している場合があるが、負極活物質層は、さらに導電化材を含有していても良い。なお、導電化材の具体例については、負極材料の項に記載した通りである。負極材料に含まれる導電化材と、新たに添加する導電化材とは、同一の材料であっても良く、異なる材料であっても良い。また、結着材としては、例えばポリフッ化ビニリデンPVDF等のフッ素含有結着材等を挙げることができる。負極活物質層の厚さは、例えば、0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.電解質層次に、本発明における電解質層について説明する。本発明における電解質層は正極活物質層および負極活物質層の間に形成されるものである。電解質層に含まれる電解質を介して、正極活物質と負極活物質との間の金属イオン伝導を行う。電解質層の形態としては、特に限定されるものではなく、例えば、液体電解質層、ゲル電解質層、固体電解質層等を挙げることができる。液体電解質層は、通常、非水電解液を用いてなる層である。非水電解液は、通常、金属塩および非水溶媒を含有するものである。上記金属塩としては、電池の種類に応じて適宜選択することができる。例えば、リチウム電池に用いられる金属塩としては、LiPF6、LiBF4、LiClO4およびLiAsF6等の無機リチウム塩;およびLiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23等の有機リチウム塩等を挙げることができる。非水電解液における金属塩の濃度は、例えば、0.3mol/L~5mol/Lの範囲内であることが好ましく、中でも0.8mol/L~1.5mol/Lの範囲内であることがより好ましい。上記金属塩の濃度が上記範囲に満たない場合、ハイレート時の容量が低下する可能性があり、また一方、上記金属塩の濃度が上記範囲を超える場合、非水電解液の粘性が高くなる可能性があり、そのため低温での容量が低下する可能性があるからである。また非水電解液に用いられる非水溶媒としては、特に限定されるものではないが、炭素数が4以上のカーボネートを含有する溶媒であることが好ましい。炭素数が4以上のカーボネートは、鎖状構造例えばエチルメチルカーボネート、EMCや環状構造例えばプロピレンカーボネート、PC等を有することから、炭素数が4未満のカーボネート例えばジメチルカーボネート、DMCの構造と比較して嵩高い構造となる。そのため、上述した鎖状構造や環状構造等がAlH3の溶媒への求核反応に対する立体障害となり、電解液の分解を抑制することが可能となることが考えられる。上記炭素数が4以上のカーボネートとしては、鎖状カーボネートであっても良く、環状カーボネートであっても良い。なお、本発明に用いられる炭素数が4以上のカーボネートの炭素数の上限としては、特に限定されないが、通常20程度である。上記カーボネートとしては、炭化水素基を有するカーボネートであれば良く、上記炭化水素基は鎖状構造であっても良く、環状構造であっても良い。具体的には、エチルメチルカーボネートEMC、ジフェニルカーボネートDPC、ジ-n-ブチルカーボネートDNBC、ジ-t-ブチルカーボネートDTBC、ジエチルカーボネートDEC等が挙げられる。また、環状カーボネートとしては、具体的には、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC等が挙げられる。これらの炭素数が4以上のカーボネートは1種で用いても良く、2種以上を混合しても良く、溶媒の粘度や用いられる金属塩等に応じて適宜選択される。また炭素数が4以上のカーボネートの含有量としては、AlH3による電解液の分解を抑制することが可能な程度であれば特に限定されず、溶媒全体の体積に対して、5体積以上、なかでも10体積以上、特に30体積以上であることが好ましい。上記含有量が上記範囲に満たない場合は、AlH3による電解液の分解を抑制することが困難となる可能性があるからである。また、上記炭素数が4以上のカーボネートの含有量の上限は、100体積であっても良いが、例えば50体積程度であることが好ましい。上記含有量が上記範囲を超える場合は、金属塩の溶解性が低下する場合や、電解液の粘度が高くなり過ぎ、電解質層に用いることが困難となる可能性があるからである。本発明に用いられる電解液としては、上述した炭素数が4以上のカーボネート以外にも、例えば高誘電率溶媒を有していても良い。高誘電率溶媒を含有することにより、上述した金属塩の溶解性を向上させることが可能となるため、金属塩の溶解性が低いカーボネートについても用いることが可能となる。高誘電率溶媒の誘電率としては、30以上であることが好ましく、なかでも60以上、特に90以上であることが好ましい。このような高誘電率溶媒としては、金属塩を溶解することが可能なものであれば特に限定されるものではなく、例えば、エチレンカーボネートEC、γ-ブチロラクトン、スルホラン、N-メチル-2-ピロリドンNMP、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMI等を挙げることができる。本発明においては、なかでもECを含有していることが好ましい。なお、炭素数が4以上のカーボネートであるが、高誘電率溶媒として、PC、BCを用いても良い。本発明における溶媒としては、さらに被膜形成用溶媒を含有していても良い。ここで、電池においては、活物質層と電解質層との界面に、電池反応の際に溶媒の一部が分解して生じた生成物から構成される被膜SolidElectrolyteInterphaseが形成されることが知られている。また、上記被膜は、その抵抗が小さいほど電池反応を安定的に行うことができ、二次電池においては充放電効率を高くすることができる。そこで、本発明における電解液は抵抗の低い被膜を形成可能な被膜形成用溶媒を含有することが好ましい。このような被膜形成用溶媒としては、例えば、DMC等の溶媒を挙げることができる。なお、炭素数が4以上のカーボネートであるが、被膜形成用溶媒として、DECを用いても良い。本発明における溶媒としては、なかでも炭素数が4以上のカーボネート/高誘電率溶媒/被膜形成用溶媒の混合溶媒であることが好ましく、EMC/EC/DMCの混合溶媒であることが特に好ましい。溶媒が上述した混合溶媒であることにより、本発明の電池が二次電池である場合、充放電効率をより向上させることが可能となる。この理由については明らかではないが、次のように考えられる。本発明において溶媒にDMCが含まれている場合は、抵抗の低い被膜を形成することができると考えられる。しかしながら、溶媒がEMCを含まない場合は、被膜形成後にさらにDMCおよびAlH3の反応が進行することから、電解液自体が分解されることが考えられる。一方、EMC等の炭素数が4以上のカーボネートが含まれている場合、AlH3による電解液主にDMCの分解を抑制することが可能となることにより、上述した被膜形成後の電解液の分解を抑制することが可能となることが考えられる。また、上述した混合溶媒はECを有することにより、金属塩の溶解性を向上させることができると考えられる。炭素数が4以上のカーボネート/高誘電率溶媒/被膜形成用溶媒の混合溶媒における、各溶媒の混合比体積比としては、特に限定されないが、炭素数が4以上のカーボネート100体積部に対して、高誘電率溶媒が、5体積部~60体積部の範囲内、なかでも10体積部~50体積部の範囲内、特に20体積部~40体積部の範囲内であることが好ましい。また、炭素数が4以上のカーボネート100体積部に対して、被膜形成用溶媒が、5体積部~60体積部の範囲内、なかでも10体積部~50体積部の範囲内、特に20体積部~40体積部の範囲内であることが好ましい。本発明においては、非水電解液として、例えばイオン性液体等の低揮発性液体を用いても良い。また、本発明においては、正極活物質層および負極活物質層の間には、セパレータが配置されていても良い。上記セパレータは、多孔質膜であれば特に限定されるものではなく、有機材料、無機材料等に関わらず用いることができる。本発明におけるセパレータとしては、ポリプロピレンPP、ポリエチレンPE等の単層のものを用いても良く、PP/PE/PP等が積層されたものを用いても良い。電解質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。また、正極活物質層および負極活物質層の間には、セパレータが配置されていても良い。3.正極活物質層次に、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層であり、必要に応じて、導電化材および結着材の少なくとも一方をさらに含有していても良い。正極活物質の種類は、電池の種類に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、リチウム電池に用いられる正極活物質としては、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。正極活物質層における正極活物質の含有量は、特に限定されるものではないが、例えば40重量~99重量の範囲内であることが好ましい。本発明における正極活物質層は、さらに導電化材および結着材の少なくとも一方を含有していても良い。導電化材および結着材については、上記1.負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。正極活物質層の厚さは、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の電池は、さらに、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有していても良い。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもアルミニウムが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でも銅が好ましい。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な電池に使用される電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5.電池本発明の電池としては、例えば、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池、マグネシウム電池、カルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池、ナトリウム電池、カリウム電池が好ましく、特に、リチウム電池が好ましい。また、本発明の電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。本発明の電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、本発明の電池の製造方法は、上述した電池を得ることができる方法であれば特に限定されるものではなく、一般的な電池の製造方法と同様の方法を用いることができる。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例1]市販のAlH3粉末平均粒径50μmを用意した。次に、Ar雰囲気中で、乳鉢を用いた粉砕処理を1時間行い、負極材料を得た。得られた負極材料において、AlH3の平均粒径は、15μmであった。なお、上記平均粒径の測定方法は、走査型電子顕微鏡SEMを用いて観測した視野領域内の粒子n≧100の平均値とした。[実施例2]市販のAlH3粉末平均粒径50μmをそのまま負極材料として用いた。[比較例1]市販のAlH3粉末平均粒径50μmを用意した。次に、Ar雰囲気中で、AlH3粉末と、破砕用ジルコニアボールφ=100mmとを、AlH3粉末:破砕用ジルコニアボール=1:40の重量比となるように、遊星型ボールミル用の容器に入れ、密封した。その後、容器を遊星型ボールミル装置に取り付け、台盤回転数400rpm、処理時間5時間の条件で、微細化を行った。これにより、負極材料を得た。得られた負極材料において、AlH3粉末の平均粒径は、3μmであった。評価用電池の作製実施例1~2および比較例1で得られた負極材料と、導電化材KS15、TIMCAL社製とを、負極材料:導電化材=50:50の重量比で混合し、混合物を得た。次に、得られた混合物を、銅メッシュ集電体上にプレス機にて圧着することで、ペレット型試験電極を得た。その後、CR2032型コインセルを用い、作用極として上記試験電極を用い、対極としてLi金属を用い、セパレータとしてポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレンの厚さ25μmの多孔質セパレータを用いた。また、電解液として、エチレンカーボネートECと、エチルメチルカーボネートEMCと、ジメチルカーボネートDMCとを、EC:EMC:DMC=1:1:1の体積比で混合した溶媒に、支持塩であるLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用いた。これらを用いて評価用電池を得た。[評価]得られた評価用電池を、電池評価環境温度25°C、電流レートC/100にて、電池電圧10mVまでLi挿入反応を行い、その後電池電圧を3.0VまでLi脱離反応を行い、電池を評価した。その結果を図2に示す。図2に示されるように、実施例1では、0.8V付近に第1段目の反応電位、0.2V付近に第2段目の反応電位が確認できた。なお、上述した反応式1に基づいて算出される電圧は0.87Vであることから、第1段目の反応電位は、コンバージョン反応によるものであると考えられる。また第2段目の反応電位は、LiおよびAlの合金化反応によるものであると考えられる。同様に、実施例2でも2段の反応電位が確認できたことから、コンバージョン反応および合金化反応がそれぞれ進行していると考えられる。また、実施例2では、実施例1と比較して、使用されたAlH3粉末の粒径が大きいことから、抵抗が大きくなり、実施例1より容量が低下したものと考えられる。一方、比較例1では、0.2V付近でのみ反応電位が確認され、反応電位から合金化反応のみが進行したものと考えられる。これは、使用されたAlH3粉末の粒径が小さく比表面積が大きいため、水素放出が進行し、反応時にAl金属となっていることが考えられる。"