"分離膜および流路材を含む積層体が中心管の回りに巻き回されたスパイラル型膜エレメント同士を連結する連結部材であって、両端部が前記中心管内に嵌め込まれる中空の軸部と、前記軸部の中央部から周囲に広がるプレート部と、前記軸部および前記プレート部の少なくとも一方に取り付けられたセンサと、前記プレート部に保持され、前記センサに接続されたアンテナと、を備え、前記軸部の両端部が前記プレート部から突出する長さは、前記軸部の外径の0.2倍以上1.4倍以下である、連結部材。前記プレート部は、前記軸部近くに控える後退部、および前記後退部よりも径方向外側に張り出す張り出し部を含み、前記アンテナは、前記張り出し部の先端部に保持されている、請求項1に記載の連結部材。前記後退部および前記張り出し部は、前記軸部の周囲に交互に並ぶように複数設けられている、請求項2に記載の連結部材。前記プレート部は、前記後退部との間に空間を形成しつつ、前記張り出し部の先端部同士を橋架する橋架部をさらに含む、請求項3に記載の連結部材。前記プレート部は、前記張り出し部の先端面および前記橋架部の外側面で構成された筒状の外周面を有しており、前記外周面には、全周に亘って径方向外側に開口する環状溝が形成されており、この環状溝にシール部材が配置されている、請求項4に記載の連結部材。前記アンテナは、前記張り出し部内に封入されている、または前記張り出し部およびこの張り出し部の両側に位置する前記橋架部内に封入されている、請求項2~5のいずれか一項に記載の連結部材。前記張り出し部の1つ内に封入された、前記センサに電力を供給する電源装置と、前記張り出し部の1つ内に封入された、前記センサおよび前記アンテナに接続された回路基板と、をさらに備える、請求項3に記載の連結部材。前記センサは、前記プレート部に取り付けられた第1流量センサと、前記軸部内に配設された第2流量センサとを含む、請求項1~7のいずれか一項に記載の連結部材。前記プレート部には、当該プレート部を前記軸部の軸方向に貫通する貫通孔が設けられており、前記第1流量センサは、前記貫通孔内に配設されている、請求項8に記載の連結部材。前記第1流量センサおよび前記第2流量センサは、羽根車式流量計である、請求項9に記載の連結部材。請求項1~10のいずれか一項に記載の連結部材と、前記連結部材によって互いに連結された、分離膜および流路材を含む積層体が中心管の回りに巻き回されたスパイラル型膜エレメントと、前記スパイラル型膜エレメントを収容する筒状の圧力容器と、を備える、分離膜モジュール。しかしながら、上記のような短管からなる連結部材15にセンサやアンテナなどの電気部品を取り付ける場合には、連結部材15の表面積が小さいために電気部品を配置できるエリアが限られる。このため、連結部材15上でそれらの電気部品を用いて構築される電気回路の設計の自由度が制約される。本発明は、このような事情に鑑み、連結部材上に構築される電気回路の設計の自由度を向上させることができる連結部材およびこの連結部材を用いた分離膜モジュールを提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明は、分離膜および流路材を含む積層体が中心管の回りに巻き回されたスパイラル型膜エレメント同士を連結する連結部材であって、両端部が前記中心管内に嵌め込まれる中空の軸部と、前記軸部の中央部から周囲に広がるプレート部と、前記軸部および前記プレート部の少なくとも一方に取り付けられたセンサと、前記プレート部に保持され、前記センサに接続されたアンテナと、を備え、前記軸部の両端部が前記プレート部から突出する長さは、前記軸部の外径の0.2倍以上1.4倍以下である、連結部材を提供する。また、本発明は、上記の連結部材と、前記連結部材によって互いに連結された、分離膜および流路材を含む積層体が中心管の回りに巻き回されたスパイラル型膜エレメントと、前記スパイラル型膜エレメントを収容する筒状の圧力容器と、を備える、分離膜モジュールを提供する。上記の構成によれば、軸部にプレート部を設けることによって、電気部品を配置できるエリアを大きく確保することができる。このため、センサおよびアンテナの配置位置を自由に決定して、所望の電気回路を構築することが可能になる。特に、良好な無線通信を行うという観点からは、本発明のように軸部から周囲に広がるプレート部にアンテナを保持させることが有効である。ところで、連結部材の軸部の長さが長い場合には、軸部のスパイラル型膜エレメントの中心管への嵌め込み時および中心管からの抜き取り時に、例えばオーリングなどの軸部に装着されるシール部材を中心管の内周面に沿って長い距離摩擦させる必要があり、軸部の嵌め込みおよび抜き取りの作業性に大きな労力を要する。しかも、スパイラル型膜エレメントの取り替え時には、圧力容器内で隣接するスパイラル型膜エレメントとの連結状態を解除するために、スパイラル型膜エレメントを上下左右に揺らしながら引き抜くことがあり、これによって連結部材の軸部が折れることがある。特に、本発明のように連結部材がセンサを有する場合は、連結部材の破損がコストに与える影響は大きい。これに対し、本発明では、連結部材の軸部の長さを工夫することにより、軸部の嵌め込みおよび抜き取りの作業性を向上させることがきるとともに、スパイラル型膜エレメントの取り替え時の軸部の折れを防止することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明は本発明の一例に関するものであり、本発明はこれらによって限定されるものではない。第1実施形態図1に、本発明の第1実施形態に係る連結部材5Aを用いた分離膜モジュール1を示す。この分離膜モジュール1は、ベッセルと呼ばれる筒状の圧力容器7と、圧力容器7内に一列に装填された複数本のスパイラル型膜エレメント2以下、単に膜エレメント2という。とを備えている。連結部材5Aは、隣り合う膜エレメント2同士を連結している。圧力容器7の両端には、円盤状のキャップ8,9が取り付けられている。一方図1では左側のキャップ8には、原水を圧力容器7内に供給するための供給管81が中心からずれた位置に設けられている。他方図1では右側のキャップ9には、透過水を取り出すための第1排出管91が中心に設けられており、濃縮水を取り出すための第2排出管92が中心からずれた位置に設けられている。すなわち、圧力容器7内には、一方のキャップ8から他方のキャップ9に向かう原水の流れが形成される。なお、供給管81および第2排出管92は、圧力容器7に設けられていてもよい。本実施形態では、膜エレメント2として、逆浸透膜エレメントが用いられている。ただし、膜エレメント2は、例えば限外濾過膜エレメントであってもよい。各膜エレメント2は、集水管として機能する中心管21と、中心管21の回りに巻き回された積層体22と、積層体22を挟むように中心管21の両端部に固定された一対の端部材3と、積層体22を取り巻く外装材28とを有している。一対の端部材3は、積層体22がテレスコピック状に伸張することを防止する役割も果たす。本実施形態では、一対の端部材3のうちの上流側の端部材3に、シール部材4として、膜エレメント2と圧力容器7の内周面との隙間を原水の上流側の圧力を利用してシールする断面略U字状のパッキンが装着されている。ただし、シール部材4は、断面略U字状のパッキンに限定されるものではなく、膜エレメント2と圧力容器7の内周面との隙間をシール可能なものであればどのような形状を有していてもよい。中心管21には、内部に透過水を流入させる複数の導入孔が形成されている図2参照。連結部材5Aの後述する中空の軸部51は、隣り合う膜エレメント1の中心管21に跨って、透過水を流すための連続した流路を構成する。なお、最上流側に位置する膜エレメント2の中心管21にはプラグ82が取り付けられ、最下流側に位置する膜エレメント2の中心管21は連結器93によって第1排出管91と連結されている。図2に示すように、積層体22は、巻き回される方向が一方の対辺方向となる矩形状をなしており、透過水流路材24の両面に分離膜23が重ね合わされた膜リーフと、原水流路材25とを含む。膜リーフは、一方向に開口する袋状となるように分離膜23同士が3辺で接合された構成を有しており、その開口が中心管21の導入孔と連通している。透過水流路材24は、例えば樹脂からなる網であり、互いに接合される分離膜同士の間に透過水を流すための流路を形成する。原水流路材25は、例えば樹脂からなる網透過水流路材24よりも網目の大きな網であり、巻き回される膜リーフの周回部分同士の間に原水を流すための流路を形成する。分離膜23としては、不織布やポリスルホン多孔質膜支持体上にポリアミド系スキン層を設けた複合逆浸透膜や、透過性に優れたポリビニルアルコール系分離膜、ナノフィルトレーション膜に好適なスルホン化ポリエーテルスルホン系分離膜などが挙げられる。一対の端部材3は、中心管21にそれらの端面が同一平面上に位置するように固定されている。具体的に、各端部材3は、中心管21の端部に外側から嵌合する内側筒部31と、内側筒部31を離間しながら取り囲む、内側筒部31と同心の外側筒部32とを有している。内側筒部31と外側筒部32は、放射状に配置された複数のリブなどによって互いに連結されている。リブ同士の間の空間は、端部材3を貫通して原水を流通させる流通口30図3参照を構成する。なお、リブ同士の間には、複数の貫通孔が設けられた薄板が配設されていてもよい。外側筒部32の外周面には、周方向に延びる溝が形成されていてもよく、この溝に適宜シール部材4を配置してもよい。さらに、外側筒部32には、外装材28を保持するための段差が形成されていてもよい。また、外側筒部32の後述するプレート部52に当接する端面には、原水を流通させるための溝部を設けることが好ましい。この溝部はプレート部52の壁面に設けてもよい。図3ならびに図4aおよびbに示すように、連結部材5Aは、両端部が中心管21内に嵌め込まれる軸部51と、軸部51の中央部から周囲に広がるプレート部52とを含む。本実施形態では、軸部51およびプレート部52が樹脂によって一体的に形成されているが、これらは別々に成型された後に接合剤や溶着などで接合されてもよい。さらに、連結部材5Aは、プレート部52に取り付けられた第1流量センサ61と、軸部51に取り付けられた第2流量センサ62とを含む。軸部51およびプレート部52を一体的に形成する方法は、特に限定されるものではないが、例えば、射出成形、押出成形、インサート成形、注型成形、真空注型成形などを挙げることができる。また、使用される樹脂としては、ポリスチレンPS、ABS、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリカーボネートPC、ポリ塩化ビニルPVC、ポリアミドPA、ポリアセタールPOM、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、2,5-ジフェニルオキサゾールPPO、ポリスルホンPSU、ポリフェニレンスルフィドPPS、p-アミノサリチル酸PAS、4-2-ピリジルアゾレゾルシノールPAR、ポリフェニレンエーテルPPE、ポリエーテルサルフォンPES、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリイミドPIなどが挙げられる。注型成形では、エポキシ樹脂やウレタン樹脂を使用することも可能である。また、強度を向上させるために、上記の樹脂にガラス繊維や炭素繊維、充填剤などの添加物を添加してもよい。軸部51は、一定の肉厚の筒状をなしている。このため、軸部51におけるプレート部52から突出する部分は中心管21内に嵌り込むようになっている。また、軸部51の軸方向におけるプレート部52の両面は膜エレメント2の端面に当接する当接面を構成する。図示は省略するが、軸部51の両端部には、軸部51の外周面と中心管21の内周面との隙間をシールするシール部材例えば、オーリングがそれぞれ装着されている。一方の端部に装着されるシール部材の数は、1つであってもよいし複数であってもよい。なお、中心管21は、必ずしも全長に亘って一定の内径を有している必要はなく、中心管21の端部には内径が拡大された拡径部が設けられ、この拡径部に軸部51の端部が嵌り込むようになっていてもよい。軸部51の両端部がプレート部52より正確には、プレート部52における膜エレメント2の端面に当接する当接面から突出する長さL図4b参照は、軸部51の外径Dの0.2倍以上1.4倍以下である。例えば、外径8インチの膜エレメント2用の連結部材では、軸部51の両端部がプレート部52から突出する長さLは、5mm以上40mm以下である。突出長さLが0.2Dよりも小さいと、水処理操作のオンオフ時の水流変化により軸部51が中心管21から抜ける連結状態が解除されるリスクが増大する。突出長さLが1.4Dよりも大きいと、軸部51の中心管21への嵌め込みおよび中心管21からの抜き取りが困難になる。しかも、膜エレメント2の取り替え時には、圧力容器7内で隣接する膜エレメント2との連結状態を解除するために、膜エレメント2を上下左右に揺らしながら引き抜くことがあるが、そのときに軸部51におけるプレート部52との接合部分に応力が集中して軸部51が折れることがある。より好ましくは、軸部51の両端部がプレート部52から突出する長さLは、軸部51の外径Dの0.3倍以上1.3倍以下である。プレート部52は、軸部51近くに控える複数図例では3つの後退部53と、後退部53よりも径方向外側に張り出す複数図例では3つの張り出し部54とを含む。後退部53および張り出し部54は、軸部51の周囲に交互に並ぶように設けられている。すなわち、本実施形態では、プレート部52は、120度間隔の三方位に突出するような形状を有している。各後退部53は、軸部51の軸方向と直交する方向に延びる端面を有していてもよい。本実施形態では、後退部53の端面は、軸部51の中心軸に向かって凸となる曲面である。ただし、後退部53の端面は、隣り合う張り出し部54同士を最短距離で結ぶような平面であってもよいし、径方向外側に凸となる曲面であってもよい。あるいは、張り出し部54が軸部51の外径よりも大きな一定の幅を有している場合には、後退部53の端面は、張り出し部54の側面同士が交わる稜線であってもよい。各張り出し部54は、厚さよりも十分に大きな幅を有していることが好ましい。また、各張り出し部54は、圧力容器7の内周面に可能な限り近くまで張り出していることが好ましい。例えば、張り出し部54の先端面から圧力容器7の内周面までの距離は0.1~3cm程度である。上述した第1流量センサ61および第2流量センサ62の形式は問わないが、本実施形態では、羽根車式流量計が第1流量センサ61および第2流量センサ62として採用されている。第1流量センサ61は、上流側の膜エレメント2から下流側の膜エレメント2に送り込まれる濃縮された原水の流量を計測するためのものであり、第2流量センサ62は、上流側の膜エレメント2から下流側の膜エレメント2に送り込まれる透過水の流量を計測するためのものである。張り出し部54の1つ図4aでは左下に位置する張り出し部54には、当該張り出し部54を軸部51の軸方向に貫通する貫通孔55が設けられており、第1流量センサ61はこの貫通孔55内に配設されている。一方、第2流量センサ62は、軸部51内に配設されている。なお、本実施形態では、第1流量センサ61が1つだけ設けられているが、第1流量センサ61は大きさの異なるものが複数設けられていることが好ましい。このような形態を用いると、流量センサの個体差から生じる誤差を補正することができる。張り出し部54の他の1つ図4aでは上に位置する張り出し部54には、第1流量センサ61および第2流量センサ62による検知信号などを発信するためのアンテナ65が当該張り出し部54の先端部に保持されている。ここで、先端部とは、軸部51からの張り出し部54の全長のうちの先端面からおよそ1/3の領域をいう。本実施形態では、アンテナ65が張り出し部54内に封入されている。アンテナ65は、軸部51を中心とする略周方向に延びている場合には、張り出し部54は、アンテナ65の長さよりも大きな幅を有している。アンテナ65の長さは、無線通信に使用する電波の周波数に依存する。また、本実施形態では、アンテナ65が保持された張り出し部54内には、アンテナ65よりも径方向内側に、第1流量センサ61および第2流量センサ62ならびにアンテナ65に接続された回路基板63も封入されている。換言すれば、アンテナ65は回路基板63を介して第1流量センサ61および第2流量センサ62に接続されている。回路基板63には、アンテナ65を使用した無線通信を行うための無線通信回路や、後述する電源装置64から第1流量センサ61および第2流量センサ62への電力の供給を制御する電力制御回路などが形成されている。残りの張り出し部54図4aでは右下に位置する張り出し部54には、回路基板63を介して第1流量センサ61および第2流量センサ62に電力を供給する電源装置64が封入されている。電源装置64としては、電池や発電機、AC電源との接続や無線送電を利用することができる。中でも電池の使用が好ましい。上記のような張り出し部54内への電気部品の封入を実現する方法としては、例えば、軸部51およびプレート部52を軸部51の軸方向に二分割し、そのうちの一方のピースの分割面に電気部品を実装した後に、双方のピースを接合する方法が挙げられる。以上説明した本実施形態の連結部材5Aでは、軸部51にプレート部52を設けることによって、電気部品を配置できるエリアを大きく確保することができる。このため、センサ61,62およびアンテナ65の配置位置を自由に決定して、所望の電気回路を構築することが可能になる。特に、良好な無線通信を行うという観点からは、本実施形態のように軸部51から周囲に広がるプレート部52にアンテナ65を保持させることが有効である。また、本実施形態では、軸部51の膜エレメント2の中心管21への嵌め込み時および中心管21からの抜き取り時に、軸部51に装着されるシール部材を中心管21の内周面に沿って摩擦させる距離が適切である。従って、軸部51の嵌め込みおよび抜き取りの作業性を向上させることがきる。しかも、膜エレメント2の取り替え時に、膜エレメント2を上下左右に揺らしながら引き抜いたとしても、軸部51の折れまたは連結部材5Aの破損を防止することができる。さらに、本実施形態では、アンテナ65が張り出し部54内に封入されているので、アンテナ65として防水処理が施されていない安価なものを使用することができる。なお、本実施形態では、第1流量センサ61および第2流量センサ62が用いられていたが、本発明のセンサはこれに限られるものではなく、原水や透過水の性状を検知可能なものであればどのようなものを採用してもよい。例えば、本発明のセンサは、圧力センサ、温度センサ、電濃度センサなどであってもよい。また、本発明のセンサは、軸部51およびプレート部52の少なくとも一方に取り付けられていればよい。また、軸部51の軸方向におけるプレート部52の両面は、必ずしもフラットである必要はない。例えば、プレート部52の両面には軸部51を取り巻くようにリング状の突起が形成されていて、この突起の先端面が膜エレメント2の端面に当接する当接面を構成していてもよい。さらに、後退部53は複数設けられていることが好ましく、後退部53の数は2~6程度であることが好ましい。これにより、複数箇所からの取り外しが可能となるため、端部材3とプレート部52にかかる応力を低減することができる。第2実施形態次に、図5aおよびbを参照して、本発明の第2実施形態に係る連結部材5Bを説明する。なお、本実施形態では、第1実施形態で説明した構成と同一部分には同一符号を付して、その説明を省略する。この点は、後述する第3および第4実施形態でも同様である。本実施形態では、後退部53および張り出し部54が軸部51の周囲に交互に並ぶように2つずつ設けられている。換言すれば、後退部53同士および張り出し部54同士は、軸部51を挟んで反対に位置している。第1実施形態では後退部53の端面が軸部51の中心軸に向かって凸となる曲面になっていたが図4a参照、本実施形態では、後退部53の端面が、張り出し部54の側面と連続するように、軸部51の中心軸からの最短距離を規定する位置からまっすぐに両側に広がる平面になっている。すなわち、両後退部53の端面は、互いに平行になっている。さらに、プレート部52には、後退部53との間に例えば手を挿入可能な空間57を形成しつつ、張り出し部54の先端部同士を橋架する円弧状の橋架部56が設けられている。本実施形態では、橋架部56の奥行きが大きく設定されており、橋架部56は、張り出し部54の中央部同士も橋架している。橋架部56の外側面は、張り出し部54の先端面と連続しており、これらの面は、プレート部52の筒状の外周面52aを構成する。張り出し部54および橋架部56における空間57の両側部分には、多数の抜き孔が形成されており、この抜き孔を通じて上流側の膜エレメント2で濃縮された原水が下流側の膜エレメント2に送り込まれるようになっている。張り出し部54の1つ図5aでは左に位置する張り出し部54には、アンテナ65が先端部に保持されている。第1実施形態と同様に、アンテナ65は、張り出し部54内に封入されている。さらに、原水の圧力を検知するための圧力センサ66が橋架部56の1つ図5aでは下に位置する橋架部56に取り付けられており、この橋架部56内には、回路基板63が封入されている。本実施形態では、圧力容器7の外側から圧力センサ66に無線で電力を供給できるように、プレート部52の外周面52aに沿って環状の導電線67が配設されている。導電線67は、張り出し部54および橋架部56内に封入されている。なお、アンテナ65と導電線67とは、プレート部52内で軸部51の軸方向に離間している。本実施形態のように張り出し部54の先端部同士を橋架する橋架部56が設けられていれば、この橋架部56でセンサや回路基板を支持したり、無線で供給される電力を受けるための環状の導電線67を配設したりすることが可能になり、設計の自由度を向上させることができる。なお、軸部51の長さによる効果は、第1実施形態と同様である。第3実施形態次に、図6aおよびbを参照して、本発明の第3実施形態に係る連結部材5Cを説明する。本実施形態の連結部材5Bは、第2実施形態の連結部材5Bに比べて、後退部53および橋架部56の奥行きが小さくされ、かつ張り出し部54の幅が小さくされたようなプレート部52を有している。そして、アンテナ65を保持する張り出し部54によって圧力センサ4および回路基板63が支持され、別の張り出し部54によって電源装置64が支持されている。図6aに示すように張り出し部54の幅はアンテナ65の長さよりも小さくなっている。このため、アンテナ65は、張り出し部54およびこの張り出し部54の両側に位置する橋架部56内に封入されている。このように、アンテナ65が張り出し部54およびこの張り出し部54の両側に位置する橋架部56内に封入されていれば、張り出し部54の幅を小さくすることができ、後退部53と橋架部56の間に形成される空間57を大きく確保することができる。第4実施形態次に、図7および図8を参照して、本発明の第4実施形態に係る連結部材5Dを説明する。なお、図7では、端部材3図1参照を有しない膜エレメント2が描かれているが、膜エレメント2は端部材3を有していてもよい。この場合、端部材3にはシール部材4が装着されていなくてもよい。本実施形態では、プレート部52が、第1実施形態と同様に、後退部53および張り出し部54を3つずつ有している。ただし、本実施形態では、第2および第3実施形態と同様に、張り出し部54の先端部同士が橋架部56によって橋架されており、張り出し部54の先端面および橋架部56の外側面がプレート部52の筒状の外周面52aを構成している。外周面52aには、全周に亘って径方向外側に開口する環状溝52bが形成されており、この環状溝52bにシール部材4が配置されている。このように、連結部材5Dにシール部材4を装着すれば、膜エレメント2の端部材3を省略することができる。その他の実施形態前記第1~第3実施形態では、張り出し部54内にアンテナ65が封入されていたが、アンテナ65に例えば防水処理が施してある場合は、アンテナ65の一部または全部が張り出し部54から露出していてもよい。"