"連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料の層厚0.3~5mmのコアAと、前記コアAの上側および/または下側に接触する全領域に接合された、前記コアAにおける繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のマトリックスと同等またはそれより高い融点を有し、その成形温度において、ISO11443に準拠して測定して、剪断速度1/秒~100/秒の範囲内、残存湿分含量<0.03で、少なくとも10はより高い溶融粘度を示す、層厚0.1~3mmの、成形することが可能な熱可塑性樹脂成形配合物Bの少なくとも1層とを含む、プレート中間製品であって、前記コアAが、0.001~80重量の少なくとも1種の補強性繊維を含み、前記繊維が3~40μmの繊維直径を有し、コアAが、層Bと共に、サンドイッチ構造様式に多層化されている、プレート中間製品。成形の開始時における前記成形温度が、前記コアAの材料の融点よりも低くとも3°C上であるが、前記層Bの材料の融点よりも高くとも10°C上であることを特徴とする、請求項1に記載のプレート中間製品。補強性繊維として存在している長繊維補強材が、100mmより長く、2000mmより短い補強性繊維を有することを特徴とする、請求項1または2に記載のプレート中間製品。前記コアAと前記層Bとが、接着法、溶接法、積層法、またはカレンダリング法によって接合される、請求項1~3のいずれか1項に記載のプレート中間製品。前記層Bが、コーティングプロセスによって前記コアAの上に適用されることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載のプレート中間製品。前記コアAがPA6からなり且つ前記層BがPA66からなるか、または前記コアAがPA6からなり且つ前記層BがPA6からなるか、または前記コアAがPA66からなり且つ前記層BがPA66からなるか、または前記コアAがPBTからなり且つ前記層BがPETからなるか、または前記コアAがPPからなり且つ前記層BがPA6からなることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載のプレート中間製品。機械的な応力がかかる構造的な構成部品における、請求項1~6のいずれか1項に記載のプレート中間製品の使用。その使用が、自動車両、航空機または風力発電設備における、機械的な応力がかかる構造的な構成部品に関連することを特徴とする、請求項7に記載の使用。連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料からなるコアAを、前記層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料と、ロール掛け法、積層法、塗布法によるか、またはカレンダリング法の手段によるか、または前記コアAを前記層Bの熱可塑性樹脂材料の溶融物の中に浸漬させる方法による、一つまたは複数の工程において合体させ、合体は、接着、溶接、積層、またはカレンダリングを意味することを特徴とする、請求項1~6のいずれか1項に記載のプレート中間製品を製造するための方法。成形の開始時に、前記プレート中間製品が、前記材料Aの熱可塑性樹脂構成部品の融点よりも10~90°C高い温度を示すことを特徴とする、請求項9に記載の方法。本発明の目的は今や、公知の中間製品に比較して改良された加熱成形が可能となる、繊維強化熱可塑性樹脂プレート中間製品を提供することにある。驚くべきことには、この問題点は、連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料の層厚0.3~5mmのコアAと、そのコアAの上側および/または下側に接触する全領域が接合されている、少なくとも1層の層厚0.1~3mmの成形することが可能な熱可塑性樹脂成形配合物B[配合物Bは、コアAにおける繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のマトリックスと同等またはそれ以上の融点を有し、その成形温度において、ISO11443に準拠して剪断速度1/秒~100/秒の範囲内、残存湿分含量<0.03で測定して少なくとも10はより高い溶融粘度を示す]と、を含むサンドイッチ構造様式で組み立てられた多層熱可塑性樹脂プレート中間製品によって解決されたが、ここでそのコアAが0.001~80重量の少なくとも1種の補強性繊維を含み、その繊維が3~40μmの繊維直径を有している。ここで明確にしておくが、以下において、一般的であるかまたは好ましい範囲として記述され、列挙されている定義およびパラメータはすべて、それらのいかなる組合せにおいても、本発明の範囲に含まれているものとする。コアAは、好ましくは0.5~4mm、特に好ましくは1~2.5mmの厚みを有する。コアAの上側および/または下側の上にそれぞれ適用される層Bの熱可塑性樹脂材料は、好ましくは0.2~2mm、特に好ましくは0.6~1.5mmの厚みを有する。層Bの成形配合物は、その成形温度において、ISO11443に準拠して剪断速度1/秒~100/秒の範囲内、残存湿分含量<0.03で測定して、好ましくは少なくとも25はより高い、特に好ましくは少なくとも50はより高い、極めて特に好ましくは少なくとも80はより高い、溶融粘度を有している。コアAと層Bとは、接着法、溶接法、積層法、またはカレンダリング法によって相互に接合させるのが好ましい。本発明においては、その層BをコアAの上にコーティングプロセスによって塗布するのが好ましい。本発明においては、そのコアAは、連続繊維もしくは切断された長繊維の形態にある補強性繊維の配列物と、それを取り囲む熱可塑性樹脂材料のマトリックスとからなっている。コアAには、熱可塑性樹脂マトリックスとして、少なくとも1種の熱可塑性ポリマーまたはコポリマーが含まれる。ポリアミド、ポリエステル、またはポリプロピレンが好適である。m-クレゾール中での相対溶液粘度が2.0~4.0であるポリアミド6PA6およびポリアミド66PA66ならびにポリブチレンテレフタレートが特に好適であり、m-クレゾール中での相対溶液粘度が2.3~3.0であるポリアミド6ならびにポリブチレンテレフタレートが特に好ましい。相対溶液粘度ηrelの測定は、ENISO307に準拠して実施する。25°Cにおける、m-クレゾール中に溶解させたポリアミドの流出時間tの、溶媒であるm-クレゾールの流出時間t0に対する比率から、式ηrel=t/t0に従って相対溶液粘度を求める。本発明におけるポリマーは、各種のプロセスで製造することが可能であり、各種の分子構成単位から、特定の場合においては単独で、あるいは加工助剤、安定剤、ポリマーアロイ化パートナーたとえば、エラストマーまたはさらに補強性材料たとえば鉱物質充填剤またはガラス繊維ならびに場合によってはさらなる添加剤と組み合わせて合成することが可能であり、そして特別に調節した性質の組合せを有する材料に仕上げることができる。その他のポリマー、好ましくはポリエチレン、ポリプロピレン、またはABSを含むブレンド物もまた適しているが、その際、場合によっては、1種または複数の相溶化剤を使用することもできる。ポリアミドの性質、特にポリマー配合物の耐衝撃性に関する性質は、必要に応じて、エラストマーを添加することによって改良することができる。ポリアミドの製造については、無数といってもよいほど各種の手順が公知となっているが、所望する最終製品に応じて、各種のモノマーの分子構成単位、または所望の分子量とするための各種の連鎖調整剤、またはさらには、後続の後処理を目的とした反応性基を有するモノマーなどが使用される。好適に使用されるポリアミドとしては、溶融状態における重縮合でその製造が実施されるポリアミドが使用される。本発明の文脈においては、ラクタムの加水分解的重合もまた重縮合と理解されるべきである。本発明におけるポリアミドが部分的に結晶性のポリアミドであるのが好ましいが、それらは、ジアミンとジカルボン酸、および/または少なくとも5員を有するラクタム、または相当するアミノ酸から出発して製造することができる。使用可能な構成体possibleeductは、好ましくは脂肪族および/または芳香族のジカルボン酸、特に好ましくはアジピン酸、2,2,4-トリメチルアジピン酸、2,4,4-トリメチル-アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、イソフタル酸、テレフタル酸、脂肪族および/または芳香族のジアミン、特に好ましくはテトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、1,9-ノナン-ジアミン、2,2,4-および2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジアミン、異性体を含むジアミノジシクロヘキシル-メタン、ジアミノジシクロヘキシルプロパン、ビスアミノメチルシクロヘキサン、フェニレンジアミン、キシリレンジアミン、アミノカルボン酸、特にアミノカプロン酸、または相当するラクタムである。前記モノマーをいくつか含むコポリアミドも含まれる。ラクタムからのポリアミドを使用するのが特に好ましく、カプロラクタム、特に好ましくはε-カプロラクタムを使用するのが、極めて特に好ましい。熱可塑性樹脂マトリックスとしては、コアAが、その主成分として、活性化アニオン重合によって製造されたポリアミド、または活性化アニオン重合によってポリカプロラクタムと共に製造されたコポリアミドを含んでいるのが好ましい。ラクタムのポリアミドへの活性化アニオン重合は、一方では触媒のラクタム中溶液場合によっては耐衝撃性変性剤を加えるを、他方では活性化剤のラクタム中溶液を調製して、工業的スケールで実施されているが、この場合通常は、その両方の溶液を同時に等量ずつ導入したときに、全体として所望の配合物が得られるように構成されている。場合によっては、そのラクタム溶融物にさらなる添加剤を加えることも可能である。80°C~200°C、好ましくは100°C~140°Cで、それら個々の溶液を、全体としての配合比になるように混合することによって、重合を実施する。使用可能なラクタムは、6~12個のC原子を有する環状ラクタム、好ましくはラウロラクタム、特に好ましくはε-カプロラクタムである。本発明の意味においては、その触媒が、好ましくはラクタム中溶液としてのアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属のラクタメート、特に好ましくはε-カプロラクタム中のナトリウムカプロラクタメートである。本発明の意味においては、活性化剤としては、N-アシルラクタム、または酸塩化物、または好ましくは、脂肪族イソシアネート、特に好ましくはヘキサメチレンジイソシアネートのオリゴマーを使用することができる。活性化剤としては、純物質を使用することも、あるいは好ましくは溶液、好ましくはN-メチル-ピロリドン中の溶液を使用することもできる。さらに好ましい実施態様においては、そのコアAが、ポリエステル、好ましくはポリアルキレンテレフタレート、特に好ましくはポリブチレンテレフタレートおよびポリエチレンテレフタレート、極めて特に好ましくはポリブチレンテレフタレートの群から選択される熱可塑性樹脂マトリックスを含む。好適なポリアルキレンテレフタレートは、公知の方法に従って、テレフタル酸またはその反応性誘導体と2~10個のC原子を有する脂肪族もしくは脂環式ジオールとから製造することができるPlasticsHandbook,Vol.VIII,pp.695ff,KarlHanserVerlag,Munich,1973。好適なポリアルキレンテレフタレートには、ジカルボン酸を基準にして、少なくとも80モル、好ましくは90モルのテレフタル酸残基と、ジオール成分を基準にして、少なくとも80モル、好ましくは少なくとも90モルのエチレングリコールおよび/または1,3-プロパンジオールおよび/または1,4-ブタンジオール残基とを含んでいる。好適なポリアルキレンテレフタレートには、テレフタル酸残基と同様に、20モルまでの量で、8~14個のC原子を有するその他の芳香族ジカルボン酸の残基、または4~12個のC原子を有する脂肪族ジカルボン酸の残基、たとえば、フタル酸、イソフタル酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、4,4’-ジフェニルジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸、シクロヘキサン二酢酸、およびシクロヘキサンジカルボン酸の残基を含んでいることもできる。好適なポリアルキレンテレフタレートには、エチレングリコールまたは1,3-プロパンジオールまたは1,4-ブタンジオールのグリコール残基と同様に、20モルまでの量の3~12個のC原子を有するその他の脂肪族ジオール、または20モルまでの量の6~21個のC原子を有する脂環式ジオール、好ましくは、1,3-プロパン-ジオール、2-エチル-1,3-プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサン-ジメタノール、3-メチル-2,4-ペンタンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオール2,2,4-トリメチル-1,5-ペンタンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、2,5-ヘキサン-ジオール、1,4-ジ-β-ヒドロキシエトキシベンゼン、2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパン、2,4-ジヒドロキシ-1,1,3,3-テトラメチルシクロブタン、2,2-ビス3-β-ヒドロキシエトキシフェニルプロパン、および2,2-ビス4-ヒドロキシ-プロポキシフェニルプロパンの残基を含んでいることもできる。特に好ましいのは、テレフタル酸およびそれらの反応性誘導体、特にそれらのジアルキルエステルと、エチレングリコールおよび/または1,3-プロパンジオールおよび/または1,4-ブタンジオールとのみから製造されたポリアルキレンテレフタレートであり、特に好ましくはポリエチレンテレフタレートおよびポリブチレンテレフタレート、ならびにそれらのポリアルキレンテレフタレートの混合物である。上述の酸成分の少なくとも2種および/または上述のアルコール成分の少なくとも2種から製造されるコポリエステルもまた、好適なポリアルキレンテレフタレートである。特に好ましいコポリエステルは、ポリ-エチレングリコール/1,4-ブタンジオールテレフタレートである。ポリアルキレンテレフタレートは一般的に、それぞれ、25°C、フェノール/o-ジクロロベンゼン1:1、重量部中で測定して、約0.3cm3/g~1.5cm3/g、好ましくは0.4cm3/g~1.3cm3/g、特に好ましくは0.5cm3/g~1.0cm3/gの固有粘度を有している。本発明において使用される熱可塑性ポリエステルは、他のポリエステルおよび/または他のポリマーと混合して使用することもまた可能である。そのコアAが、30~75重量の少なくとも1種の補強性繊維を含むのが好ましいが、その繊維の直径は、好ましくは6~25μm、特に好ましくは8~18μmである。以下の補強性繊維を、連続無限繊維補強材または長繊維補強材として、単独または混合物として使用するのが好ましい:ガラス繊維Oberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,Munich,Vienna,2004,644~647頁、金属被覆ガラス繊維、炭素繊維Oberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,Munich,Vienna,2004,648頁、天然繊維Oberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,Munich,Vienna,2004,650~652頁、778~779頁、プラスチック繊維、特に耐熱プラスチック繊維Oberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,Munich,Vienna,2004,648~650頁、好ましくはアラミド繊維PlasticsHandbook,Vol.3/4、106~107頁、CarlHanserVerlag,Munich,Vienna,1998、スチール繊維、鉱物質繊維、特に玄武岩繊維。好ましい実施態様においては、その補強性繊維が、長繊維補強材として存在しているが、ここでその補強性繊維は、100mmよりも長く、2000mmよりも短い。DIN60000に従えば、連続繊維とは、織物として加工することが可能な、実質的に無限の長さの直線状の形態のものである。化学繊維はフィラメントと記載されるが、それに対して天然で得られる唯一の連続繊維は絹である。繊維複合材料の成分を補強するために、たとえば織布もしくは不織布などのような連続繊維構造を使用することは、航空機および宇宙飛行、ならびに自動車レースにおける用途における最先端技術に相当する。それとは対照的に、機能的に一体化された構成部品の局部補強のために、連続繊維構造を汎用の繊維複合材料たとえば長繊維強化熱可塑性プラスチックLFTと組み合わせることは、経済性に優れ、大量生産に適した軽量構造物への新規で、革新的なアプローチ方法である。したがって、大量生産におけるそのような概念を実施するためには、連続繊維構造および低コストな粗材料の製造および取扱いに好適な技術によって、堅牢で、単一工程の生産プロセスにおいて構成部品を生産することが可能となる。長繊維強化熱可塑性プラスチックLFTの中に局部連続繊維補強材を包埋させるための生産技術は、この数年の研究対象であった。これにおける、いわゆるテイラードLFT技術は、加熱押出しプロセスで実施され、中間製品として、織布もしくは不織布、一方向繊維プロファイル、または個々に作製され、形状的にマッチした、織布の連続繊維構造が使用される。本発明の好ましい実施態様においては、それらの繊維が特に好ましくは、好ましくはシランベースのカップリング剤もしくはカップリング剤システムを用いて表面改質されている。しかしながら、そのような前処理が絶対に必要であるという訳ではない。特にガラス繊維を使用する場合には、シランに加えて、ポリマー分散体、乳化剤、成膜剤たとえば、ポリエポキシド、ポリエーテル、ポリオレフィン、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリレート、もしくはポリウレタン樹脂、またはそれらの混合物、分岐化剤、さらなるカップリング剤、外部潤滑剤、pHバッファー物質、および/またはガラス繊維加工助剤たとえば、濡れ剤および/または帯電防止剤などをさらに使用するのが好ましい。さらなるカップリング剤、外部潤滑剤、およびその他の添加剤、サイジング剤を製造するためのプロセス、ならびにガラス繊維をサイジングし、次いで加工するためのプロセスは、公知であって、たとえば、K.L.Loewenstein,TheManufacturingTechnologyofContinuousGlassFibresElsevierScientificPublishingCorp.,Amsterdam,London,NewYork,1983に記載されている。ガラス繊維は各種の方法、好ましくは適切な装置の手段によって、特にはスプレー法もしくはロール掛け法を用いてサイジングすることができる。サイジング剤は、紡糸口金から高速で延伸されているガラスフィラメントの上に、それらが固化した直後、すなわち巻き取りまたは切断されるより前に塗布することができる。しかしながら、紡糸プロセスの後に、浸漬浴の中で繊維をサイジングすることもまた可能である。本発明において特に好ましく使用されるガラス繊維は、好ましくは、円形の横断表面で、6~18μm、好ましくは9~15μmのフィラメント直径を有しているか、またはフラットな形状の非円形の横断表面を有し、その主横断面軸が6~40μmの範囲の幅を有し、その副横断面軸が3~20μmの範囲の幅を有しているか、のいずれかである。ガラス繊維は、E-ガラス繊維、A-ガラス繊維、C-ガラス繊維、D-ガラス繊維、S-ガラス繊維、および/またはR-ガラス繊維の群から選択するのが好ましい。それらの繊維には、特に、適切なサイジングシステムおよび、特に極めて特に好ましくはシランベースのカップリング剤もしくはカップリング剤システムを備えている。前処理のための特に好ましいシランベースのカップリング剤は、一般式Iのシラン化合物である:X-CH2qk-Si-O-CrH2r14-kI[式中、置換基は次の意味を有している:Xは、NH2-、HO-またはを表し、qは、2~10、好ましくは3~4の整数を表し、rは、1~5、好ましくは1~2の整数を表し、そしてkは、1~3の整数、好ましくは1を表す。]極めて特に好ましいカップリング剤は、モノマー性の有機官能性シラン、特に以下のものである:3-アミノプロピルトリメトキシシラン、アミノブチルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、アミノブチルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリスメトキシエトキシシラン、3-アミノプロピルメチルジエトキシ-シラン、N-メチル-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-メチル-2-アミノエチル-3-アミノ-プロピルメチルジメトキシシラン、N-メチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-グリシジル-オキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシランDynasilanDamo、HuelsAG製、N-β-アミノエチル-γ-アミノ-プロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノ-エチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、およびN-β-アミノエチル-N-β-アミノエチル-γ-アミノ-プロピルトリメトキシシラン。それらのシラン化合物は一般的に、表面コーティングのための充填剤を基準にして、0.05~5重量、好ましくは0.1~1.5重量の量で、特には0.25~1重量の量で使用される。連続繊維補強材は、織布または不織布、ネットワーク、編地および/または編織物の形態にある補強用の織物からなっているのが好ましいMadetomeasurereinforcingtextiles,Kunststoffe,06/2003,CarlHanserVerlag,46~49頁。それが、不織布、ファイバーケーブル、またはロービングからなっていてもよい。コアAの製造は、連続もしくは不連続のプロセスにおいて、補強用の織物、不織布、ファイバーケーブルまたはロービングの形態で存在している補強性繊維を熱可塑性樹脂成形配合物を用いて含浸させることによって実施することができるOberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,MunichVienna,2004,207~209頁。以下のような、粉体撒布プロセスによるか、溶融物もしくはフィルムを用いた押出しもしくは積層プロセスによるか、または溶媒浴の手段による、含浸手順が好ましいProcessingfibre-reinforcedplastics,Kunststoffe,10/2003,CarlHanserVerlag,189~194頁。コアAの製造はさらに、熱可塑性樹脂マトリックスの繊維と補強性繊維とから、または、ハイブリッドヤーンからの織物加工法と、それに続けての加圧下もしくは非加圧下での熱処理によって実施することもできるProcessingfibre-reinforcedplastics,Kunststoffe,10/2003,CarlHanserVerlag,189~194頁。しかしながら、コアAの製造は、たとえば欧州特許出願公開第0791618A1号明細書に記載されているようにして、補強性繊維構造物を、活性化剤および触媒を含むラクタム溶融物を用いて含浸させ、それに続けて活性化アニオン重合させることによって実施することも可能である。この場合の補強性繊維構造物は、好ましくは、層Bのための、成形することが可能な熱可塑性樹脂成形配合物から製作されたフィルムまたはプレートを用いて、少なくとも一つの側から完全に被覆しておくことができる。特に好ましいのは、層Bのための、成形することが可能な熱可塑性樹脂成形配合物から製作されたフィルムまたはプレートを用いて、コアAがその両面を完全に被覆されていることである。コアAと接合される層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料が、コアAの中の繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のマトリックスと、同程度またはそれよりも高い融点を有しているのが好ましい。層Bの熱可塑性樹脂材料は、その成形温度において、ISO11443に準拠して剪断速度1/秒~100/秒の範囲内、残存湿分含量<0.03で、MalvernInstrumentsLtd製のRH7キャピラリー粘度計と内径1.0mm、長さ32mm、流入角180度を有するキャピラリーとを用いて測定して、コアAよりも、少なくとも10は高い、好ましくは少なくとも25は高い、特に好ましくは少なくとも50は高い、極めて特に好ましくは少なくとも80は高い溶融粘度を有している。層Bの熱可塑性樹脂材料としては、少なくとも1種の熱可塑性ポリマーまたはコポリマーが使用される。ポリアミドまたはポリエステルが好適である。m-クレゾール中での相対溶液粘度が3.0を超えるポリアミド6PA6およびポリアミド66PA66、特に好ましくは、m-クレゾール中での相対溶液粘度が3.5を超えるポリアミド6、さらにはポリブチレンテレフタレートが、特に好適である。コアAの熱可塑性樹脂マトリックスが、主としてポリプロピレンからなっている場合には、ポリアミド6、ポリプロピレンおよび相溶化剤たとえば、無水マレイン酸で変性されたポリプロピレンを含む、層Bのための熱可塑性樹脂材料が特に好適である。好ましい実施態様においては、層Bの熱可塑性樹脂成形配合物には、1分子あたりに少なくとも2個、多くとも15個の分岐作用もしくは連鎖延長作用を有する官能基を含む、分岐作用もしくは連鎖延長作用を有する二官能もしくは多官能の添加剤を、0.01~10重量部、好ましくは0.1~6重量部、特に好ましくは0.5~5重量部含むことができる。分岐性もしくは連鎖延長性の添加剤として可能性があるのは、1分子あたりに少なくとも2個、多くとも15個の分岐作用もしくは連鎖延長作用を有する官能基を有する低分子量もしくはオリゴマー性の化合物であるが、それらは、一級および/または二級のアミノ基、および/またはアミド基および/またはカルボン酸基と反応することが可能である。連鎖延長作用を有する官能基は、好ましくはイソシアネート、ブロックトイソシアネート、エポキシド、無水マレイン酸、オキサゾリン、オキサジン、またはオキサゾロンである。特に好ましいのは、ジグリシジルエーテルをベースとするジエポキシドビスフェノールおよびエピクロロヒドリン、アミン-エポキシド樹脂をベースとするジエポキシドアニリンおよびエピクロロヒドリン、ジグリシジルエステルをベースとするジエポキシド脂環式ジカルボン酸およびエピクロロヒドリンの単独、または混合物の形、ならびに2,2-ビス[p-ヒドロキシフェニル]プロパンジグリシジルエーテル、ビス[p-N-メチル-N-2,3-エポキシプロピルアミノフェニル]-メタン、ならびに1分子あたり少なくとも2個、多くとも15個のエポキシド基を含むエポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステルである。特に好ましいのは、グリシジルエーテル、極めて特に好ましいのはビスフェノールAジグリシジルエーテルおよびエポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステル、さらに極めて特に好ましくはエポキシ化ダイズ油CAS8013-07-8である。エポキシ化ダイズ油は、ポリ塩化ビニルのための補助安定剤および可塑剤として公知であるPlasticsAdditivesHandbook,5thEdition,Hanser-Verlag,Munich,2001,p.460~462。それは特に、ジャーおよびビンを密閉するための金属製の蓋のポリ塩化ビニルシールにおいて使用される。分岐および鎖伸長に特に好ましく適しているは以下のものである:1.少なくとも2個のアルコール性ヒドロキシ基および/またはフェノール性ヒドロキシ基を有する化合物を適切に置換されたエピクロロヒドリンと、アルカリ性条件下で反応させるか、または酸性触媒の存在下に反応させた後にアルカリ処理をすることによって得ることが可能な、ポリ-もしくはオリゴ-グリシジルエーテルまたはポリβ-メチルグリシジルエーテル。ポリ-もしくはオリゴ-グリシジルエーテルまたはポリβ-メチルグリシジルエーテルは、非環状アルコールたとえば、エチレングリコール、ジエチレングリコールおよび高級ポリ-オキシエチレングリコール、プロパン-1,2-ジオール、ポリ-オキシプロピレングリコール、プロパン-1,3-ジオール、ブタン-1,4-ジオール、ポリ-オキシテトラメチレングリコール、ペンタン-1,5-ジオール、ヘキサン-1,6-ジオール、ヘキサン-2,4,6-トリオール、グリセロール、1,1,1-トリメチルプロパン、ビストリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、およびポリエピクロロヒドリンから誘導されているのが好ましい。しかしながら、それらは、脂環式アルコールたとえば、1,3-もしくは1,4-ジヒドロキシシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシシクロヘキシルプロパン、または1,1-ビスヒドロキシメチルシクロヘキセ-3-エンから誘導されていても好ましいし、あるいはそれらが、芳香核を有する、たとえばN,N-ビス2-ヒドロキシエチルアニリンまたはp,p’-ビス2-ヒドロキシエチルアミノジフェニルメタンから誘導されていても好ましい。それらのエポキシド化合物はさらに、好ましくは、単核フェノールから、特にレソルシノールまたはヒドロキノンから誘導することもできるし、あるいは、それらが、多核フェノール、特にビス4-ヒドロキシフェニルメタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3,5-ジブロモ-4-ヒドロキシ-フェニルプロパン、4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンをベースとするか、または酸性条件下でのフェノールとホルムアルデヒドとの縮合反応生成物たとえば、フェノールノボラックをベースとするものである。2.エピクロロヒドリンと少なくとも2個のアミノ水素原子を含むアミンとの反応生成物を脱塩化水素させることによっても得ることが可能なポリ-もしくはオリゴ-N-グリシジル化合物。これらのアミンは、好ましくはアニリン、トルイジン、n-ブチルアミン、ビス4-アミノフェニルメタン、m-キシリレン-ジアミン、またはビス4-メチルアミノフェニルメタン、さらには、N,N,O-トリグリシジル-m-アミノフェノールまたはN,N,O-トリグリシジル-p-アミノフェノールである。しかしながら、ポリN-グリシジル化合物にはさらに、好ましくは、シクロアルキレン尿素、特に好ましくはエチレン尿素もしくは1,3-プロピレン尿素のN,N’-ジグリシジル誘導体、およびヒダントイン、特に5,5-ジメチルヒダントインのN,N’-ジグリシジル誘導体が含まれる。3.ポリ-もしくはオリゴ-S-グリシジル化合物、特に、ジチオール、好ましくはエタン-1,2-ジチオールまたはビス4-メルカプトメチルフェニルエーテルから誘導されるジ-S-グリシジル誘導体。4.エポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステル、特にエポキシ化植物油。それらは、不飽和脂肪酸のトリグリセリドの反応性オレフィン基をエポキシ化することによって得られる。エポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステルの製造は、グリセリンの不飽和脂肪酸エステル、好ましくは植物油と有機ペルオキシカルボン酸とから出発することにより実施することができるPrileschajew反応。エポキシ化植物油を製造するためのプロセスは、たとえば、Smith,March,March’sAdvancedOrganicChemistry5thEdition,Wiley-Interscience,NewYork,2001に記載されている。好適なエポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステルは植物油である。本発明において特に好ましいエポキシ化したグリセリンの脂肪酸エステルは、エポキシ化ダイズ油CAS8013-07-8である。層Bの熱可塑性樹脂成形配合物には、さらに、加工助剤、安定剤、ポリマーアロイ化パートナーたとえば、エラストマー、補強性材料たとえば、ガラス繊維、および場合によってはさらなる添加剤を含んでいてもよい。多層熱可塑性樹脂プレート中間製品の製造は、連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料からなるコアAと、層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料とを、単一または複数の工程で共に合体させることによって実施することができる。このためには、層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料の、粒状物、溶融物、不織布、フィルムまたはプレート形状物を、連続もしくは非連続プロセスにおいて、場合によっては熱および/または加圧もしくは真空を作用させながら、コアAの上の全領域にわたって適用する。層Bの熱可塑性樹脂材料のプレート形状物は、たとえば射出成形法、押出し法、またはプレス法によって製造することができる。フィルム形状物は、フィルムを製造するために現行のプロセスによって製造することができる。層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料は、積層法または繰り返しコーティング法によって、コアAの上の全領域にわたって適用することができるOberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,MunichVienna,2004,264~266頁:ローラーを用いた適用、特にメルトローリングプロセスおよびホットメルトプロセス適切な積層剤ペイント、にかわ、ワックスの手段による積層、いわゆる湿式積層、または熱と場合によっては圧力を用いた乾式積層、いわゆる加熱積層溶融させるかまたは溶媒に溶解させた層Bの物質を、厚みを規定する塗布ナイフドクターブレードを用いて塗布カレンダリング法の手段によって、フィルム、プレートまたは不織布の形態にある層Bの材料を、コアAと組み合わせる方法。しかしながら、コーティングは、浸漬プロセスにおいて、コアAを、層Bの熱可塑性樹脂材料の溶融物の中に浸漬させることによって実施することもまた可能であるOberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,MunichVienna,2004,272~273頁。層Bの熱可塑性樹脂材料はさらに、シートまたはフィルムの形態で、接着法によってコアAの上の全領域にわたって、適用することもまた可能である。好ましくは、ポリアミドは、ポリマー性溶融接着剤、アクリレート系接着剤、またはポリアミドのギ酸中溶液を用いて、接着させることができる。コアAはさらに、溶接weldingによって、層Bの熱可塑性樹脂材料と、全領域にわたって接合させることもできる。好ましい溶接プロセスは、超音波溶接、ホットエレメント溶接、振動溶接、回転摩擦溶接、または高周波溶接であるPlasticsHandbook,Vol.3/4,106~107頁,CarlHanserVerlag,MunichVienna,1998。さらに好ましい溶接プロセスはレーザー透過溶接であるOberbach,Baur,Brinkmann,Schmachtenberg,SaechtlingPlasticsPocketbook,CarlHanserVerlag,MunichVienna,2004,342頁。好ましい実施態様においては、層Bの熱可塑性樹脂材料は、波長500~1500nmの電磁放射に対して、コアAのために使用される材料よりも高い透過率を示す。コーティングする前に、連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のコアAを、好ましくは、以下のプロセスの手段によって表面の前処理をしておくことができるEhrenstein,HandbuchKunststoff-Verbindungstechnik,CarlHanserVerlag,Munich,2004,494~504頁:好ましくはブラッシングまたは研削による、機械的処理表面付着物を除去するための、液体、好ましくは水溶液または有機溶媒を用いた、洗浄好ましくはプロパンガス、天然ガス、都市ガス、またはブタンを用いた、火炎処理コロナ処理荷電potential-loaded大気圧プラズマ非荷電potential-free大気圧プラズマ処理低圧プラズマ処理空気およびO2雰囲気UV光処理たとえば、気相前処理による湿式化学反応による、化学的前処理プライマーおよびカップリング剤本発明における多層熱可塑性樹脂プレート中間製品が、層B-A-B’の配列を有しているのが好ましい。中間製品B-A-B’は、両方の端部が、層Bの材料、または層Bの融点と類似の融点を有するその他の熱可塑性樹脂材料を用いて、終わらせるか、被覆されるか、または封止されるようにして、製造することができる。本発明において好ましいのは、コアAがPA6からなり且つ層BがPA66からなるか、またはコアAがPA6からなり且つ層BがPA6からなるか、またはコアAがPA66からなり且つ層BがPA66からなるか、またはコアAがPBTからなり且つ層BがPETからなるか、またはコアAがPPからなり且つ層BがPA6からなるような、プレート中間製品であるPA=ポリアミド;PP=ポリプロピレン;PET=ポリエチレンテレフタレート;PBT=ポリブチレンテレフタレート。本発明の意味においては、B’はBと同一の熱可塑性樹脂材料か、またはその組成においてBとは異なる熱可塑性樹脂材料を意味しているが、Bとは異なっている場合には、熱可塑性樹脂そのものが違っているか、またはBと同一の熱可塑性樹脂が使用されているならば添加剤の添加に違いがあるかのいずれかがその理由である。好ましい実施態様においては、成形開始時においてプレート中間製品が、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも10~90°C高い、好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも30~80°C高い、特に好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも35~65°C高い、そして極めて特に好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも55~64°C高い温度を有している。融点の測定は、示差走査熱量測定DSC最初の加熱における最大ピークの位置、加熱速度20°C/分によって実施する。しかしながら、本発明はさらに、プレート中間製品を製造するためのプロセスにも関するが、その特徴とするところは、連続繊維強化熱可塑性樹脂複合材料または長繊維強化熱可塑性樹脂複合材料からなるコアAを、層Bの熱成形可能な熱可塑性樹脂材料と、ロール掛け法、積層法、塗布法によるか、またはカレンダリング法の手段によるか、またはコアAを層Bの熱可塑性樹脂材料の溶融物の中に浸漬させる方法による、一つまたは複数の工程において合体させる点にあるが、その合体は、接着、溶接、積層、またはカレンダリングを意味している。このプロセスは、成形開始時においてプレート中間製品が、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも10~90°C高い、好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも30~80°C高い、特に好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも35~70°C高い、そして極めて特に好ましくは、材料Aの熱可塑性樹脂成分の融点よりも55~64°C高い温度を有しているようにして実施するのが好ましい。しかしながら、本発明はさらに、本発明によるプレート中間製品の、機械的な応力がかかる構造的な構成部品、好ましくは自動車両、航空機または風力発電設備において機械的な応力がかかる構成部品としての、使用にも関する。本発明による実施例として、構造B-A-B’を有する3層の熱可塑性繊維マトリックス中間製品について述べる。その中間製品は、厚み0.25mmの押出しフィルムを用いた層A実施例1、8、12、比較例1、または厚み0.75mmの押出しプレートを用いた層A実施例2~7、9~11、13を接着させることによって製造した。次いで、それらのプレートを、締め付け枠の中に搭載し、赤外線ランプの手段により加熱し、三次元構成部品へと成形した。冷却を実施してから、成形された中間製品を脱型する。次いで、その成形された中間製品を、マッフル炉の中で450°Cで8時間かけて灰化する。そうして残ったコアAの補強性繊維の構造を、目視で観察する。本発明の実施例1~12は、容易に変形することができる。成形の過程においては、コアAの補強性繊維には、極めてわずかな損傷しか起きていない。それとは対照的に、比較例1は変形させることが困難であり、コアAの補強性繊維に顕著な損傷が起きている。"