複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であって、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する、ズームレンズ系:|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。以下の条件2を満足する、請求項1に記載のズームレンズ系:|d1W/d2W|<1.02ここで、d1W広角端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2W広角端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。前記第1レンズ群は、前記複数のレンズ群のうち、最も物体側に位置し、前記第1フォーカシングレンズ群は、前記複数のレンズ群のうち、物体側から2番目に位置し、前記第2フォーカシングレンズ群は、前記複数のレンズ群のうち、物体側から4番目に位置する、請求項1に記載のズームレンズ系。以下の条件3及び4を満足する、請求項1に記載のズームレンズ系:-1.5<f1f/fW<-0.3530.5<f2f/fW<5.04ここで、f1f:第1フォーカシングレンズ群の焦点距離、f2f:第2フォーカシングレンズ群の焦点距離、fW:ズームレンズ系の広角端での全系焦点距離である。前記第1レンズ群は、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際いずれにおいても、像面からの距離が不変である、請求項1に記載のズームレンズ系。前記複数のレンズ群のうち、物体側から3番目に配置されたレンズ群は、像の位置を光軸に対して直交する方向に移動するために、光軸に対して直交する方向に移動する、請求項1に記載のズームレンズ系。請求項1に記載のズームレンズ系と、前記ズームレンズ系を保持する保持部と、を備える、レンズ鏡筒。請求項7に記載のレンズ鏡筒と、カメラ本体に着脱可能なマウントと、を備える、交換レンズ装置。請求項7に記載のレンズ鏡筒と、前記ズームレンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、を備える、カメラシステム。請求項8に記載の交換レンズ装置と、前記ズームレンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、を備える、カメラシステム。しかしながら、特許文献1及び2に開示のズームレンズ、並びに特許文献3に開示のズームレンズ系はいずれも、フォーカシングの際の収差変動がある程度は低減されているものの、特に近接物体合焦状態での諸収差の補正が不充分であるため、無限遠乃至近接の物体距離全般に渡って良好な光学性能を有するものではなく、また十分に小型であるとは言えない。ここに開示された技術は、フォーカシングに伴う収差変動が小さく、特に近接物体合焦状態での諸収差が充分に補正されて全フォーカシング状態での光学性能に優れ、小型で軽量なズームレンズ系、該ズームレンズ系を含むレンズ鏡筒、交換レンズ装置及びカメラシステムを提供することを目的とする。上記目的の1つは、以下のズームレンズ系により達成される。当該ズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であり、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。上記目的の1つは、以下のレンズ鏡筒により達成される。当該レンズ鏡筒は、ズームレンズ系と、前記ズームレンズ系を保持する保持部と、を備える。そして、当該ズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であり、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。上記目的の1つは、以下の交換レンズ装置により達成される。当該交換レンズ装置は、ズームレンズ系と前記ズームレンズ系を保持する保持部とを備えたレンズ鏡筒と、カメラ本体に着脱可能なマウントと、を備える。そして、当該ズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であり、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。上記目的の1つは、以下のカメラシステムにより達成される。当該カメラシステムは、ズームレンズ系と前記ズームレンズ系を保持する保持部とを備えたレンズ鏡筒と、前記ズームレンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、を備える。そして、当該ズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であり、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。上記目的の1つは、以下のカメラシステムにより達成される。当該カメラシステムは、ズームレンズ系及び前記ズームレンズ系を保持する保持部を備えたレンズ鏡筒とカメラ本体に着脱可能なマウントとを備えた交換レンズ装置と、前記ズームレンズ系によって形成される像を受光して電気的な画像信号に変換する撮像素子と、を備える。そして、当該ズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であり、前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、前記第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、前記第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、前記ズーミングの際及び前記フォーカシングの際に前記光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群と、を含み、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。ここに開示された技術によれば、フォーカシングに伴う収差変動が小さく、特に近接物体合焦状態での諸収差が充分に補正されて全フォーカシング状態での光学性能に優れ、小型で軽量なズームレンズ系、該ズームレンズ系を含むレンズ鏡筒、交換レンズ装置及びカメラシステムを提供することができる。実施の形態1~3図1、5及び9は、各々実施の形態1~3に係るズームレンズ系のレンズ配置図であり、いずれも無限遠合焦状態にあるズームレンズ系を表している。各図において、a図は広角端最短焦点距離状態:焦点距離fWのレンズ構成、b図は中間位置中間焦点距離状態:焦点距離fM=√fWfTのレンズ構成、c図は望遠端最長焦点距離状態:焦点距離fTのレンズ構成をそれぞれ表している。また各図において、a図とb図との間に設けられた折れ線の矢印は、上から順に、広角端、中間位置、望遠端の各状態におけるレンズ群の位置を結んで得られる直線である。広角端と中間位置との間、中間位置と望遠端との間は、単純に直線で接続されているだけであり、実際の各レンズ群の動きとは異なる。さらに各図において、レンズ群に付された矢印は、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを表す。すなわち、図1及び5では、後述する第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示しており、図9では、後述する第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第4レンズ群G4が無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に移動する方向を示している。なお、これら図1、5及び9では、a図に各レンズ群の符号が記載されているため、便宜上、この各レンズ群の符号の下部にフォーカシングを表す矢印を付しているが、各ズーミング状態において、フォーカシングの際に各レンズ群が移動する方向は、実施の形態ごとに後に具体的に説明する。実施の形態1に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、正のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5と、正のパワーを有する第6レンズ群G6とを備える。実施の形態1に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔、及び第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔がいずれも変化するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。実施の形態1に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。実施の形態2に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、正のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4と、正のパワーを有する第5レンズ群G5と、負のパワーを有する第6レンズ群G6とを備える。実施の形態2に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔、及び第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔がいずれも変化するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。実施の形態2に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。実施の形態3に係るズームレンズ系は、物体側から像側へと順に、正のパワーを有する第1レンズ群G1と、負のパワーを有する第2レンズ群G2と、正のパワーを有する第3レンズ群G3と、正のパワーを有する第4レンズ群G4とを備える。実施の形態3に係るズームレンズ系では、ズーミングに際して、各レンズ群の間隔、すなわち、前記第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、及び第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔がいずれも変化するように、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4が光軸に沿った方向にそれぞれ移動する。実施の形態3に係るズームレンズ系は、これら各レンズ群を所望のパワー配置にすることにより、高い光学性能を保持しつつ、レンズ系全体の小型化を可能にしている。なお図1、5及び9において、特定の面に付されたアスタリスクは、該面が非球面であることを示している。また各図において、各レンズ群の符号に付された記号及び記号-は、各レンズ群のパワーの符号に対応する。また各図において、最も右側に記載された直線は、像面Sの位置を表す。さらに図1に示すように、第3レンズ群G3内の最像側、すなわち、第5レンズ素子L5の像側には、開口絞りAが設けられている。また図5に示すように、第3レンズ群G3内の最物体側、すなわち、第6レンズ素子L6の物体側には、開口絞りAが設けられている。また図9に示すように、第3レンズ群G3内の最物体側、すなわち、第7レンズ素子L7の物体側には、開口絞りAが設けられている。図1に示すように、実施の形態1に係るズームレンズ系において、第1レンズ群G1は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第1レンズ素子L1と、両凸形状の第2レンズ素子L2とからなる。第2レンズ素子L2は、その物体側面が非球面である。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第2レンズ群G2は、物体側から像側へと順に、両凹形状の第3レンズ素子L3と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第4レンズ素子L4とからなる。第3レンズ素子L3は、その両面が非球面である。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第3レンズ群G3は、両凸形状の第5レンズ素子L5のみからなる。さらに、第5レンズ素子L5の像側には、開口絞りAが設けられている。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第4レンズ群G4は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第6レンズ素子L6と、両凸形状の第7レンズ素子L7と、両凹形状の第8レンズ素子L8とからなる。これらのうち、第7レンズ素子L7と第8レンズ素子L8とは接合されている。また、第6レンズ素子L6は、その両面が非球面である。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第5レンズ群G5は、物体側から像側へと順に、物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第9レンズ素子L9と、両凸形状の第10レンズ素子L10とからなる。第9レンズ素子L9は、その両面が非球面である。また実施の形態1に係るズームレンズ系において、第6レンズ群G6は、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第11レンズ素子L11のみからなる。なお、実施の形態1に係るズームレンズ系では、第3レンズ群G3が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して直交する方向に移動する像ぶれ補正レンズ群に相当する。実施の形態1に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第2レンズ群G2は、単調に像側へ移動し、第4レンズ群G4は、単調に物体側へ移動し、第5レンズ群G5は、物体側に凸の軌跡を描いて移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3及び第6レンズ群G6は、像面Sに対して固定されている。すなわち、広角端から望遠端へのズーミングに際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、及び第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少し、広角端から中間位置へのズーミングに際して、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6の間隔が増大し、中間位置から望遠端へのズーミングに際して、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6の間隔が減少するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿ってそれぞれ移動する。さらに実施の形態1に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第2レンズ群G2は、広角端では光軸に沿って像側に移動し、中間位置及び望遠端では光軸に沿って物体側へ移動する。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第4レンズ群G4は、広角端及び中間位置では光軸に沿って物体側へ移動し、望遠端では光軸に沿って像側へ移動する。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第5レンズ群G5は、広角端、中間位置及び望遠端で光軸に沿って物体側へ移動する。図5に示すように、実施の形態2に係るズームレンズ系において、第1レンズ群G1は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第1レンズ素子L1と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第2レンズ素子L2とからなる。なお、第1レンズ素子L1の像側面には、透明樹脂層が接合されており、この透明樹脂層の像側面が非球面である。また実施の形態2に係るズームレンズ系において、第2レンズ群G2は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第3レンズ素子L3と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第4レンズ素子L4と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第5レンズ素子L5とからなる。また実施の形態2に係るズームレンズ系において、第3レンズ群G3は、両凸形状の第6レンズ素子L6のみからなる。第6レンズ素子L6は、その物体側面が非球面である。さらに、第6レンズ素子L6の物体側には、開口絞りAが設けられている。また実施の形態2に係るズームレンズ系において、第4レンズ群G4は、物体側から像側へと順に、両凸形状の第7レンズ素子L7と、両凸形状の第8レンズ素子L8と、両凹形状の第9レンズ素子L9とからなる。これらのうち、第8レンズ素子L8と第9レンズ素子L9とは接合されている。また実施の形態2に係るズームレンズ系において、第5レンズ群G5は、両凸形状の第10レンズ素子L10のみからなる。この第10レンズ素子L10は、その物体側面が非球面である。また実施の形態2に係るズームレンズ系において、第6レンズ群G6は、負メニスカス形状の第11レンズ素子L11のみからなる。この第11レンズ素子L11は、その両面が非球面である。なお、実施の形態2に係るズームレンズ系では、第3レンズ群G3が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して直交する方向に移動する像ぶれ補正レンズ群に相当する。実施の形態2に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第2レンズ群G2は、単調に像側へ移動し、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5は、単調に物体側へ移動し、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3及び第6レンズ群G6は、像面Sに対して固定されている。すなわち、広角端から望遠端へのズーミングに際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間隔、及び第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔、及び第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が減少するように、第2レンズ群G2、第4レンズ群G4及び第5レンズ群G5が光軸に沿ってそれぞれ移動する。さらに実施の形態2に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第2レンズ群G2は、広角端では光軸に沿って移動せず、中間位置及び望遠端では光軸に沿って物体側へ移動する。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第4レンズ群G4は、広角端では光軸に沿って物体側へ移動し、中間位置では光軸に沿って像側へ移動し、望遠端では光軸に沿って移動しない。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第5レンズ群G5は、広角端、中間位置及び望遠端で光軸に沿って物体側へ移動する。図9に示すように、実施の形態3に係るズームレンズ系において、第1レンズ群G1は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第1レンズ素子L1と、両凸形状の第2レンズ素子L2と、両凸形状の第3レンズ素子L3とからなる。これらのうち、第1レンズ素子L1と第2レンズ素子L2とは接合されている。また、第3レンズ素子L3は、その物体側面が非球面である。また実施の形態3に係るズームレンズ系において、第2レンズ群G2は、物体側から像側へと順に、両凹形状の第4レンズ素子L4と、両凹形状の第5レンズ素子L5と、両凸形状の第6レンズ素子L6とからなる。これらのうち、第5レンズ素子L5と第6レンズ素子L6とは接合されている。また、第5レンズ素子L5は、その物体側面が非球面である。また実施の形態3に係るズームレンズ系において、第3レンズ群G3は、物体側から像側へと順に、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第7レンズ素子L7と、物体側に凸面を向けた負メニスカス形状の第8レンズ素子L8と、物体側に凸面を向けた正メニスカス形状の第9レンズ素子L9とからなる。これらのうち、第8レンズ素子L8と第9レンズ素子L9とは接合されている。また、第7レンズ素子L7は、その両面が非球面である。さらに、第7レンズ素子L7の物体側には、開口絞りAが設けられている。また実施の形態3に係るズームレンズ系において、第4レンズ群G4は、物体側から像側へと順に、物体側に凹面を向けた負メニスカス形状の第10レンズ素子L10と、物体側に凹面を向けた正メニスカス形状の第11レンズ素子L11と、両凸形状の第12レンズ素子L12とからなる。これらのうち、第10レンズ素子L10と第11レンズ素子L11とは接合されている。また、第12レンズ素子L12は、その物体側面が非球面である。なお、実施の形態3に係るズームレンズ系では、第3レンズ群G3が、後述する、像のぶれを光学的に補正するために光軸に対して直交する方向に移動する像ぶれ補正レンズ群に相当する。実施の形態3に係るズームレンズ系において、撮像時の広角端から望遠端へのズーミングの際に、第2レンズ群G2は、単調に像側へ移動し、第3レンズ群G3は、単調に物体側に移動し、第4レンズ群G4は、物体側に凸の軌跡を描いて移動し、第1レンズ群G1は、像面Sに対して固定されている。すなわち、広角端から望遠端へのズーミングに際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔、及び第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が減少するように、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第4レンズ群G4が光軸に沿ってそれぞれ移動する。さらに実施の形態3に係るズームレンズ系において、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第2レンズ群G2は、広角端及び中間位置では光軸に沿って像側へ移動し、望遠端では光軸に沿って物体側へ移動する。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第3レンズ群G3は、広角端では光軸に沿って物体側へ移動し、中間位置及び望遠端では光軸に沿って像側へ移動する。また無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングの際に、第4レンズ群G4は、広角端、中間位置及び望遠端で光軸に沿って物体側へ移動する。実施の形態1~3に係るズームレンズ系は、像の位置を光軸に対して直交する方向に移動するために、光軸に対して直交する方向に移動する像ぶれ補正レンズ群を備えている。この像ぶれ補正レンズ群により、全系の振動による像点移動を補正する、すなわち、手ぶれ、振動等による像のぶれを光学的に補正することができる。全系の振動による像点移動を補正する際に、このように像ぶれ補正レンズ群が光軸に対して直交する方向に移動することにより、ズームレンズ系全体の大型化を抑制してコンパクトに構成しながら、偏心コマ収差や偏心非点収差が小さい優れた結像特性を維持して像ぶれの補正を行うことができる。なお、像ぶれ補正レンズ群は、1つのレンズ群であってもよく、1つのレンズ群が複数のレンズ素子で構成される場合、該複数のレンズ素子のうち、いずれか1枚のレンズ素子又は隣り合った複数のレンズ素子であってもよい。実施の形態1~3に係るズームレンズ系は、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング及び無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系である。前記複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、該第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、ズーミングの際及びフォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、該第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、ズーミングの際及びフォーカシングの際に光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群とを含む。例えば、実施の形態1及び2では、第1レンズ群G1は正のパワーを有し、第2レンズ群G2は第1フォーカシングレンズ群に該当し、第4レンズ群G4は第2フォーカシングレンズ群に該当する。実施の形態3では、第1レンズ群G1は正のパワーを有し、第2レンズ群G2は第1フォーカシングレンズ群に該当し、第3レンズ群G3は第2フォーカシングレンズ群に該当する。これにより、フォーカシングに伴う収差変動が小さく、特に近接物体合焦状態での諸収差が充分に補正されて全フォーカシング状態での光学性能に優れ、小型で軽量なズームレンズが構成できるという利点がある。実施の形態1及び2に係るズームレンズ系では、前記第1レンズ群G1は、複数のレンズ群のうち、最も物体側に位置し、第1フォーカシングレンズ群に該当する第2レンズ群G2は、複数のレンズ群のうち、物体側から2番目に位置し、第2フォーカシングレンズ群に該当する第4レンズ群G4は、複数のレンズ群のうち、物体側から4番目に位置する。これにより、フォーカシングに伴う収差変動が小さく、特に近接物体合焦状態での諸収差が充分に補正されて全フォーカシング状態での光学性能に優れ、小型で軽量なズームレンズが構成できるという利点がある。実施の形態1~3に係るズームレンズ系の第1レンズ群G1は、ズーミングの際及びフォーカシングの際いずれにおいても、像面Sからの距離が不変である。すなわち、第1レンズ群G1が像面Sに対して固定されているので、ズーミングの際に移動する移動レンズ群の軽量化が可能で、アクチュエータを安価にて配置することができる。また、ズーミングの際の騒音発生も抑制することができる。そのほか、レンズ全長が変化しないので、ユーザによる操作が容易である。さらに、レンズ系内への塵等の進入が充分に防御され得るという利点がある。実施の形態1及び2に係るズームレンズ系では、複数のレンズ群のうち、最も像側に位置するレンズ群、すなわち、第6レンズ群G6が、ズーミングの際及びフォーカシングの際いずれにおいても、像面Sに対して固定されている。これにより、例えばズームレンズ系を交換レンズ装置に適用した場合、特にズームレンズ系をモータにより駆動する電動ズーム機能を搭載した交換レンズ装置に適用した場合には、レンズ系内への塵等の進入が充分に防御され得るという利点がある。実施の形態1~3に係るズームレンズ系では、複数のレンズ群のうち、物体側から3番目に配置された第3レンズ群G3が、像の位置を光軸に対して直交する方向に移動するために、光軸に対して直交する方向に移動する。これにより、ズームレンズ系全体の大型化を抑制してコンパクトに構成しながら、偏心コマ収差や偏心非点収差が小さい優れた結像特性を維持して像ぶれの補正を行うことができるという利点がある。なお、実施の形態3に係るズームレンズ系は、第1レンズ群G1~第4レンズ群G4を備えた4群構成であり、実施の形態1~2に係るズームレンズ系は、第1レンズ群G1~第6レンズ群G6を備えた6群構成であるが、物体側から像側へと、光軸上に配置された複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系である限り、ズームレンズ系を構成するレンズ群の数には特に限定がない。以下、例えば実施の形態1~3に係るズームレンズ系のごときズームレンズ系が満足することが好ましい条件を説明する。なお、各実施の形態に係るズームレンズ系に対して、複数の好ましい条件が規定されるが、これら複数の条件すべてを満足するズームレンズ系の構成が最も望ましい。しかしながら、個別の条件を満足することにより、それぞれ対応する効果を奏するズームレンズ系を得ることも可能である。例えば実施の形態1~3に係るズームレンズ系のように、複数のレンズ群を有し、広角端から望遠端へのズーミング、及び、無限遠合焦状態から近接物体合焦状態へのフォーカシングを行うズームレンズ系であって、複数のレンズ群は、正のパワーを有する第1レンズ群と、第1レンズ群より像側に配置され、負のパワーを有し、ズーミングの際及びフォーカシングの際に光軸に沿って移動する第1フォーカシングレンズ群と、第1フォーカシングレンズ群より像側に配置され、正のパワーを有し、ズーミングの際及びフォーカシングの際に光軸に沿って移動する第2フォーカシングレンズ群とを含む以下、このレンズ構成を、実施の形態の基本構成というズームレンズ系は、以下の条件1を満足する。|d2T/d1T|<1.01ここで、d1T望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2T望遠端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。なお、第1フォーカシングレンズ群が光軸に沿って物体側へ移動する場合、d1Tを負の値として表し、像側へ移動する場合、d1Tを正の値として表す。また、第2フォーカシングレンズ群が光軸に沿って物体側へ移動する場合、d2Tを負の値として表し、像側へ移動する場合、d2Tを正の値として表す。前記条件1は、望遠端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量と、望遠端での該フォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量との関係を規定する条件である。条件1の上限を上回ると、フォーカシングに必要な空間が増大し、ズームレンズ系が大型化してしまう。なお、さらに以下の条件1’を満足することにより、前記効果をさらに奏功させることができる。|d2T/d1T|<0.51’さらに以下の条件1’’を満足することにより、前記効果をより一層奏功させることができる。|d2T/d1T|<0.151’’例えば実施の形態1~3に係るズームレンズ系のように、基本構成を有するズームレンズ系は、以下の条件2を満足することが好ましい。|d1W/d2W|<1.02ここで、d1W広角端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量、d2W広角端でのフォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量である。なお、第1フォーカシングレンズ群が光軸に沿って物体側へ移動する場合、d1Wを負の値として表し、像側へ移動する場合、d1Wを正の値として表す。また、第2フォーカシングレンズ群が光軸に沿って物体側へ移動する場合、d2Wを負の値として表し、像側へ移動する場合、d2Wを正の値として表す。前記条件2は、広角端でのフォーカシングの際に、第1フォーカシングレンズ群が移動する量と、広角端での該フォーカシングの際に、第2フォーカシングレンズ群が移動する量との関係を規定する条件である。条件2の上限を上回ると、フォーカシングに必要な空間が増大し、ズームレンズ系が大型化してしまう恐れがある。なお、さらに以下の条件2’を満足することにより、前記効果をさらに奏功させることができる。|d1W/d2W|<0.752’さらに以下の条件2’’を満足することにより、前記効果をより一層奏功させることができる。|d1W/d2W|<0.502’’例えば実施の形態1~3に係るズームレンズ系のように、基本構成を有するズームレンズ系は、以下の条件3及び4を満足することが好ましい。-1.5<f1f/fW<-0.3530.5<f2f/fW<5.04ここで、f1f:第1フォーカシングレンズ群の焦点距離、f2f:第2フォーカシングレンズ群の焦点距離、fW:ズームレンズ系の広角端での全系焦点距離である。前記条件3及び4は、第1フォーカシングレンズ群の焦点距離と、第2フォーカシングレンズ群の焦点距離と、ズームレンズ系の広角端での全系焦点距離との関係を規定する条件である。条件3の上限を上回ると、近接物体合焦状態での諸収差を補正することが困難となり、光学性能が低下してしまう恐れがある。条件3の下限を下回ると、フォーカシングに必要な空間が増大し、ズームレンズ系が大型化してしまう恐れがある。また、条件4の上限を上回ると、フォーカシングに必要な空間が増大し、ズームレンズ系が大型化してしまう恐れがある。条件4の下限を下回ると、近接物体合焦状態での諸収差を補正することが困難となり、光学性能が低下してしまう恐れがある。なお、さらに以下の条件3’-1、3’-2、4’-1及び4’-2の少なくとも1つを満足することにより、前記効果をさらに奏功させることができる。-1.2<f1f/fW3’-1f1f/fW<-0.503’-20.75<f2f/fW4’-1f2f/fW<4.204’-2さらに以下の3’’-1、3’’-2、4’’-1及び4’’-2の少なくとも1つを満足することにより、前記効果をより一層奏功させることができる。-0.9<f1f/fW3’’-1f1f/fW<-0.603’’-21.7<f2f/fW4’’-1f2f/fW<3.54’’-2実施の形態1~3に係るズームレンズ系を構成している各レンズ群は、入射光線を屈折により偏向させる屈折型レンズ素子すなわち、異なる屈折率を有する媒質同士の界面で偏向が行われるタイプのレンズ素子のみで構成されているが、これに限定されるものではない。例えば、回折により入射光線を偏向させる回折型レンズ素子、回折作用と屈折作用との組み合わせで入射光線を偏向させる屈折回折ハイブリッド型レンズ素子、入射光線を媒質内の屈折率分布により偏向させる屈折率分布型レンズ素子等で、各レンズ群を構成してもよい。特に、屈折回折ハイブリッド型レンズ素子において、屈折率の異なる媒質の界面に回折構造を形成すると、回折効率の波長依存性が改善されるので、好ましい。実施の形態4図13は、実施の形態4に係るカメラシステムの概略構成図である。本実施の形態4に係るカメラシステム100は、カメラ本体101と、カメラ本体101に着脱自在に接続される交換レンズ装置201とを備える。カメラ本体101は、交換レンズ装置201のズームレンズ系202によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子102と、撮像素子102によって変換された画像信号を表示する表示部103と、カメラマウント部104とを含む。一方、交換レンズ装置201は、実施の形態1~3いずれかに係るズームレンズ系202と、その保持部でズームレンズ系202を保持しているレンズ鏡筒203と、カメラ本体のカメラマウント部104に接続されるレンズマウント部204マウントの一例とを含む。カメラマウント部104及びレンズマウント部204は、物理的な接続のみならず、カメラ本体101内のコントローラ図示せずと交換レンズ装置201内のコントローラ図示せずとを電気的に接続し、相互の信号のやり取りを可能とするインターフェースとしても機能する。なお、図13においては、ズームレンズ系202として実施の形態1に係るズームレンズ系を用いた場合を図示しているが、いずれの実施の形態のズームレンズ系を用いてもよい。本実施の形態4では、実施の形態1~3いずれかに係るズームレンズ系202を用いているので、コンパクトで結像性能に優れた交換レンズ装置201を低コストで実現することができる。また、本実施の形態4に係るカメラシステム100全体の小型化及び低コスト化も達成することができる。実施の形態5図14は、実施の形態5に係るカメラシステムの概略構成図である。本実施の形態5に係るカメラシステム300は、カメラ本体301と、カメラ本体301に固定されているレンズ鏡筒403とを備える。カメラ本体301は、ズームレンズ系402によって形成される光学像を受光して、電気的な画像信号に変換する撮像素子302と、撮像素子302によって変換された画像信号を表示する表示部303とを含む。一方、レンズ鏡筒403は、実施の形態1~3いずれかに係るズームレンズ系402を、その保持部にて保持している。なお、図14においては、ズームレンズ系402として実施の形態1に係るズームレンズ系を用いた場合を図示しているが、いずれの実施の形態のズームレンズ系を用いてもよい。本実施の形態5では、実施の形態1~3いずれかに係るズームレンズ系402を用いているので、コンパクトで結像性能に優れたレンズ鏡筒403を低コストで実現することができる。また、本実施の形態5に係るカメラシステム300全体の小型化及び低コスト化も達成することができる。その他の実施の形態本発明は、上述の実施形態に限られず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の修正及び変更が可能である。一例として、本発明の他の実施の形態を以下まとめて説明する。上述の実施の形態1~3に係るズームレンズ系は、全てのズーミング域を使用する必要はない。すなわち、所望のズーミング域に応じて、光学性能が確保されている範囲を切り出し、以下の対応する数値実施例1~3で説明するズームレンズ系よりも低倍率のズームレンズ系として使用してもよい。撮像素子としては、例えば、CCDChargeCoupledDeviceイメージセンサやCMOSComplementaryMetal-oxideSemiconductorイメージセンサ等を用いることができる。表示部としては、例えば、液晶ディスプレイ、有機ELディスプレイ、無機ELディスプレイ、プラズマディスプレイパネル等、画像を表示できるものを用いることができる。数値実施例以下、実施の形態1~3に係るズームレンズ系を具体的に実施した数値実施例を説明する。なお、各数値実施例において、表中の長さの単位はすべてmmであり、画角の単位はすべて°である。また、各数値実施例において、rは曲率半径、dは面間隔、ndはd線に対する屈折率、νdはd線に対するアッベ数である。また、各数値実施例において、印を付した面は非球面であり、非球面形状は次式で定義している。ここで、Z:光軸からの高さがhの非球面上の点から、非球面頂点の接平面までの距離、h:光軸からの高さ、r:非球面頂点の曲率半径、κ:円錐定数、An:n次の非球面係数である。数値実施例1数値実施例1のズームレンズ系は、図1に示した実施の形態1に対応する。数値実施例1のズームレンズ系の面データを表1に、非球面データを表2に、無限遠合焦状態での各種データを表3に、近接物体合焦状態での各種データを表4に示す。表1面データ面番号rdndvd物面∞158553100900001846662382231785004574031519890600050175234515432225880可変52984173005000018830040867189802705207111907017429019459518081611350可変95647090107830179883251101466867010000011∞可変121138760319430163818592132911570010680141869170202710170394557151014380005000018317328316872020可変174029170068580182314311183030634002000019233175420297790163625570201724140可変21600000000700001846662382260000000像面∞表2非球面データ第3面K000000E00A4205300E05A6105378E07A8138283E10A10186247E12A12427288E15第5面K000000E00A4155763E05A6260913E07A8197249E08A10350189E10A12204222E12第6面K000000E00A4211629E04A6441843E07A8211013E07A10643873E09A12112806E10第12面K000000E00A4615501E05A6152770E06A8765651E08A10104526E09A12711156E12第13面K000000E00A4870527E05A6269854E06A8138294E07A10233842E09A12000000E00第17面K000000E00A4295589E04A6306843E06A8112097E07A10273955E09A12324392E11第18面K000000E00A4241960E04A6657528E07A8226090E08A10449845E10A12000000E00表3無限遠合焦状態での各種データズーム比279669広角中間望遠焦点距離145995244203408301Fナンバー360125522929566532画角396692245854150405像高108150108150108150レンズ全長646931646821646641BF150633115052191503427d4080295502696985d81081776119319271d11803844185907306d164378074424116594d20081661603508380入射瞳位置163149258404364843射出瞳位置305671284389314005前側主点位置262432365487414125後側主点位置500937402618238340ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11333861673579013137542736525108829249481000618811121839511627620783001670206444641225757185828205215241286715174746087386370424847590075621132488650700007086599970796000表4近接物体合焦状態での各種データズーム比205580広角中間望遠焦点距離159246228353327377Fナンバー374591530525572822画角356058249249164765像高108150108150108150レンズ全長646917646849646725BF150636115057141504489d4174735129884785d8987176489531407d11690443848608793d16389724700038972d20243134683784557入射瞳位置180270249882332042射出瞳位置273985244341220384前側主点位置278453339433334371後側主点位置478346399262278237数値実施例2数値実施例2のズームレンズ系は、図5に示した実施の形態2に対応する。数値実施例2のズームレンズ系の面データを表5に、非球面データを表6に、無限遠合焦状態での各種データを表7に、近接物体合焦状態での各種データを表8に示す。表5面データ面番号rdndvd物面∞13487270120000184666238222750200283701513454993250745002000042020000641180177250496532313430可変6602728006000020010029179066403500808975290005000016968055591499940095670101303990185560194595180112754920可変12∞065000134197230118120160602574144101740可変152078040258790158913613163262610023020171567810309350169680555182686850050000190366313191138690可変2055775490208440158332591212119950可変2214541390135380154360560232678310像面∞表6非球面データ第3面K000000E00A4578173E06A6832865E08A8892429E10A10670059E12A12244068E14A14374343E17第13面K000000E00A4243435E05A6158424E07A8125340E08A10320084E10A12000000E00A14000000E00第20面K000000E00A4698266E05A6133045E06A8662481E09A10159403E11A12000000E00A14000000E00第22面K979472E00A4490072E04A6102230E06A8516888E09A10392412E10A12000000E00A14000000E00第23面K000000E00A4575455E04A6681282E07A8338259E09A10117658E10A12000000E00A14000000E00表7無限遠合焦状態での各種データズーム比298255広角中間望遠焦点距離145633252004434357Fナンバー364091532805582603画角391923244350145434像高108150108150108150レンズ全長723753723776723791BF142509014253081425445d50495565745120832d111487958800632922d141015034383605288d192674679120109831d21273493264240478入射瞳位置182761318846488197射出瞳位置225907224465228068前側主点位置270826397807413489後側主点位置578120471772289435ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1139560838095500087483559072611009997413100248471655753123441585183120102398146573415477099964116099987149233552035058572084401269952036136226063726135380107939155261表8近接物体合焦状態での各種データ各種データズーム比211942広角中間望遠焦点距離144530210050306320Fナンバー370366521659588411画角391227277098182785像高108150108150108150レンズ全長723757723771723791BF142511814252641425441d5049555138093511d1114879510237160243d14928865372105289d19307435498680003d21319704689170305入射瞳位置182761282288398366射出瞳位置220493208923201800前側主点位置268317359868396276後側主点位置570427495337377371数値実施例3数値実施例3のズームレンズ系は、図9に示した実施の形態3に対応する。数値実施例3のズームレンズ系の面データを表9に、非球面データを表10に、無限遠合焦状態での各種データを表11に、近接物体合焦状態での各種データを表12に示す。表9面データ面データ面番号rdndvd物面∞128423350100000184666238258687404200501549826473700334001000042156130408630149964691552084440可変681559620070000172916547713167604176008150566007000017499345492549950252320184666238103615830可変11∞050000128114104414101672515191325623994001000014305368007000017424030415555800154230172364549161000470可変172130850082870172412369188662010152300148749704194687880044060205155490302260172293549213310420像面∞表10非球面データ第4面K000000E00A4203822E06A6432333E08A8336354E10A10161645E12第8面K100138E00A4159898E05A6699543E07A8149743E08A10149297E10第12面K000000E00A4110586E04A6515005E06A8147279E07A10963835E11第13面K000000E00A4588832E04A6168294E05A8798898E08A10371724E08第20面K000000E00A4147283E05A6233757E07A8327684E09A10161999E11表11無限遠合焦状態での各種データ各種データズーム比281302広角中間望遠焦点距離175046293570492408Fナンバー463913553680595737画角341342199553118415像高108150108150108150レンズ全長701939701923702047BF163638118689361637450d5040004293388469d101648178059110000d166391185932134260入射瞳位置220062285662366128射出瞳位置203242250879378235前側主点位置311590382364411165後側主点位置526893408352209639ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11333888793868035463068567926126084880992009438525905931119067837256403904990461414175612476581490690352956659表12近接物体合焦状態での各種データ各種データズーム比151508広角中間望遠焦点距離227532286428344730Fナンバー507689550918566261画角255966196513159782像高108150108150108150レンズ全長701921701938701970BF196517621968042357976d5202184618964580d101141427880949887d16654705168746132入射瞳位置240968294484330391射出瞳位置206438179034168510前側主点位置336708366462362902後側主点位置464255399361333557図2、6及び10は、各々数値実施例1~3に係るズームレンズ系の無限遠合焦状態の縦収差図である。また図3、7及び11は、各々数値実施例1~3に係るズームレンズ系の近接物体合焦状態の縦収差図である。なお、各数値実施例における物体距離は、数値実施例1では325mm、数値実施例2では297mm、数値実施例3では570mmである。各縦収差図において、a図は広角端、b図は中間位置、c図は望遠端における各収差を表す。各縦収差図は、左側から順に、球面収差SAmm、非点収差ASTmm、歪曲収差DISを示す。球面収差図において、縦軸はFナンバー図中、Fで示すを表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。非点収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表し、実線はサジタル平面図中、sで示す、破線はメリディオナル平面図中、mで示すの特性である。歪曲収差図において、縦軸は像高図中、Hで示すを表す。図4、8及び12は、各々数値実施例1~3に係るズームレンズ系の望遠端における横収差図である。各横収差図において、上段3つの収差図は、望遠端における像ぶれ補正を行っていない基本状態、下段3つの収差図は、像ぶれ補正レンズ群数値実施例1:第3レンズ群G3の第5レンズ素子L5、数値実施例2:第3レンズ群G3の第6レンズ素子L6、数値実施例3:第3レンズ群G3の第7レンズ素子L7、第8レンズ素子L8及び第9レンズ素子L9を光軸に対して直交する方向に所定量移動させた望遠端における像ぶれ補正状態に、それぞれ対応する。基本状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。像ぶれ補正状態の各横収差図のうち、上段は最大像高の70の像点における横収差、中段は軸上像点における横収差、下段は最大像高の-70の像点における横収差に、それぞれ対応する。また各横収差図において、横軸は瞳面上での主光線からの距離を表し、実線はd線d-line、短破線はF線F-line、長破線はC線C-lineの特性である。なお各横収差図において、メリディオナル平面を、第1レンズ群G1の光軸と第3レンズ群G3の光軸とを含む平面としている。なお、各数値実施例のズームレンズ系について、望遠端における、像ぶれ補正状態での像ぶれ補正レンズ群の光軸と垂直な方向への移動量は、以下に示すとおりである。数値実施例10.345mm数値実施例20.214mm数値実施例30.146mm無限遠合焦状態で望遠端において、ズームレンズ系が0.3°だけ傾いた場合の像偏心量は、像ぶれ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に上記の各値だけ平行移動するときの像偏心量に等しい。各横収差図から明らかなように、軸上像点における横収差の対称性は良好であることがわかる。また、70像点における横収差と-70像点における横収差とを基本状態で比較すると、いずれも湾曲度が小さく、収差曲線の傾斜がほぼ等しいことから、偏心コマ収差、偏心非点収差が小さいことがわかる。このことは、像ぶれ補正状態であっても充分な結像性能が得られていることを意味している。また、ズームレンズ系の像ぶれ補正角が同じ場合には、ズームレンズ系全体の焦点距離が短くなるにつれて、像ぶれ補正に必要な平行移動量が減少する。したがって、いずれのズーム位置であっても、0.3°までの像ぶれ補正角に対して、結像特性を低下させることなく充分な像ぶれ補正を行うことが可能である。以下の表13に、各数値実施例のズームレンズ系における各条件の対応値を示す。表13条件の対応値