無線信号を受信する無線部を備えた携帯無線端末であって、前記無線部で受信した無線信号に基づいて圏外であるか否かを判定する判定部と、前記無線部の電源供給を制御する電源制御部と、当該携帯無線端末の移動状態を検出する移動検出部と、を備え、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、移動検出部が第1の移動状態を検出したとき、前記無線部の電源供給を停止することを特徴とする携帯無線端末。前記電源制御部は、前記無線部の電源供給を停止した後、移動検出部が第2の移動状態を検出したとき、前記無線部の電源供給を再開することを特徴とする請求項1記載の携帯無線端末。前記移動検出部が、加速度地磁気センサであり、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記加速度地磁気センサが所定時間以上、下方向への移動を検出したとき、前記無線部の電源供給を停止することを特徴とする請求項1記載の携帯無線端末。前記電源制御部は、前記無線部の電源供給を停止した後、前記加速度地磁気センサが前記所定時間以上、上方向への移動を検出したとき、前記無線部の電源供給を再開することを特徴とする請求項3記載の携帯無線端末。前記移動検出部が、GPSまたは放送波の受信感度を検出し、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記受信感度が所定値以下であることを検出したとき、前記無線部の電源供給を停止することを特徴とする請求項1記載の携帯無線端末。前記電源制御部は、前記無線部の電源供給を停止した後、前記受信感度が前記所定値よりも高いことを検出したとき、前記無線部の電源供給を再開することを特徴とする請求項5記載の携帯無線端末。前記移動検出部が、照度を検出し、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記照度が所定値以下であることを検出したとき、前記無線部の電源供給を停止することを特徴とする請求項1記載の携帯無線端末。前記電源制御部は、前記無線部の電源供給を停止した後、前記照度が前記所定値よりも高いことを検出したとき、前記無線部の電源供給を再開することを特徴とする請求項7記載の携帯無線端末。従来技術では、地下に移動した場合、ユーザが自ら圏外かどうかを確認し、自ら手動で無線部電源をOFFしなければならなかった。また、無線部を復帰させる時も自ら無線部電源をONしなければならず、タイマーを設定していなければ電源をONして復帰することを忘れることも有り得る。そのため、ユーザに手間のかかる操作を強いることになり、利便性が悪かった。また、ネットワークからの電波が届かないサービスエリア圏外や、ビルの地下などの圏内であっても電波の受信状況が良くない所では、基地局のサーチや位置登録動作を頻繁に行うため、安定して電波の届く圏内にいるときよりもバッテリを消耗しやすいという問題もある。そこで、この発明は、上記の事情に鑑み、ユーザ自らが無線部電源をON/OFFせずとも、長期間圏外から復帰できないと見込まれる場合に省電力化を図ることのできる携帯無線端末を提供することを目的とする。本発明の携帯無線端末は、無線信号を受信する無線部を備えた携帯無線端末であって、前記無線部で受信した無線信号に基づいて圏外であるか否かを判定する判定部と、前記無線部の電源供給を制御する電源制御部と、当該携帯無線端末の移動状態を検出する移動検出部と、を備え、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、移動検出部が第1の移動状態を検出したとき、前記無線部の電源供給を停止する構成を有する。この構成により、移動時に圏外になった場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記電源制御部が、前記無線部の電源供給を停止した後、移動検出部が第2の移動状態を検出したとき、前記無線部の電源供給を再開する構成を有する。この構成により、移動時に圏外から復帰した場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記移動検出部が、加速度地磁気センサであり、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記加速度地磁気センサが所定時間以上、下方向への移動を検出したとき、前記無線部の電源供給を停止する構成を有する。この構成によりビルの地下などの圏外において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記電源制御部が、前記無線部の電源供給を停止した後、前記加速度地磁気センサが前記所定時間以上、上方向への移動を検出したとき、前記無線部の電源供給を再開する構成を有する。この構成により、ビルの地下などの圏外から復帰した時に、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記移動検出部が、GPSまたは放送波の受信感度を検出し、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記受信感度が所定値以下であることを検出したとき、前記無線部の電源供給を停止する構成を有する。この構成により、ビルの地下などの圏外において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記電源制御部が、前記無線部の電源供給を停止した後、前記受信感度が前記所定値よりも高いことを検出したとき、前記無線部の電源供給を再開する構成を有する。この構成により、ビルの地下などの圏外から復帰した時に、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記移動検出部が、照度を検出し、前記電源制御部は、前記判定部が圏外であると判定し、さらに、前記照度が所定値以下であることを検出したとき、前記無線部の電源供給を停止する構成を有する。この構成により、ビルの地下などの圏外において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。また、本発明の携帯無線端末は、前記電源制御部が、前記無線部の電源供給を停止した後、前記照度が前記所定値よりも高いことを検出したとき、前記無線部の電源供給を再開する構成を有する。この構成により、ビルの地下などの圏外から復帰した時に、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。本発明の携帯無線端末であれば、ユーザ自らが無線部電源をON/OFFせずとも、長期間圏外から復帰できないと見込まれる場合に省電力化を図ることのでき、バッテリの消耗を低減することができる。以下、本発明の実施の形態について、携帯無線端末が携帯電話である場合を例に挙げ、図面を用いて説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における携帯電話1の構成を示すブロック図である。携帯電話1は、図示されているように、無線部2、加速度地磁気センサ3、判定部4、電源制御部5、バッテリ6とから構成されている。言うまでもなく、図1には図示していないが、携帯電話1は、液晶ディスプレイ等の表示部、ボタン/スイッチ/タッチパネル等の入力操作部、各種の設定情報/電話番号やメールアドレス情報/着信したメールや編集中のメールを保存する記憶部、などを備えているものとする。無線部2は、送信部、受信部、および変復調部とから構成され、無線通信によりネットワークに接続し、無線信号を送受信する。また、無線部2は受信した無線信号を判定部4へ入力する。加速度地磁気センサ3は、携帯電話1に加えられた加速度を検出する。また、加速度地磁気センサ3は、検出された加速度を判定部4へ入力する。判定部4は、CPUで構成され、無線部2から入力された無線信号に基づいて、携帯電話1が圏外状態であるか否かを判定する。また、判定部4は、加速度地磁気センサ3から入力された加速度に基づいて、携帯電話1の移動方向を判定する。電源制御部5は、携帯電話1を構成する各構成要素に対して供給される電源の制御を行う。電源制御部5によって行われる電源の制御状態としては、例えば、システム全体へ電源供給を行う制御状態、送信部及び受信部には電源供給は行わずに他の回路へは電源供給を行う制御状態、及び送信部には電源供給は行わずに受信部と他の回路へは電源供給を行う制御状態のいずれかを採る。上記の制御状態は、予め携帯電話1で設定されたモード状態、または、ユーザのボタン操作等によって選択的に実行される。また、電源制御部5は、送信部及び受信部のいずれにも電源供給されないときには、変復調部への電源供給も停止する。バッテリ6は、電源制御部5へ電力を供給する。図2は、本発明の実施の形態1の携帯電話の無線部電源を停止する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部2は、受信した無線信号を判定部4へ入力する。そして、判定部4は、無線信号の受信感度を測定するステップS201。次に、判定部4は、測定した受信感度を圏外判定閾値例えば、感度規格3dBと比較して、携帯電話1が圏外であるか否かを判定するステップS202。次に、携帯電話1が圏外であると判定されたときステップS202、Yes、加速度地磁気センサ3は、携帯電話1に加えられた加速度を測定し、判定部4へ測定した加速度を入力するステップS203。一方、携帯電話1が圏外でないと判定されたときステップS202、No、特に何もせずに処理を終了する。次に、加速度地磁気センサ3は、携帯電話1に加えられた加速度を測定して、測定結果を判定部4へ入力するステップS203。次に、判定部4は、測定した加速度が所定時間例えば、10秒以上継続して下方向であるか否かを判定するステップS204およびステップS205。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。次に、加速度が所定時間以上、下方向へ継続して検出された場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2へ供給している電源を停止するよう指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を停止するステップS206。これにより、移動時に圏外になった場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。図3は、本発明の実施の形態1の携帯電話の無線部電源を再開する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部への電源供給が停止されているときに、加速度地磁気センサ3は、携帯電話1に加えられた加速度を測定して、測定結果を判定部4へ入力するステップS301。次に、判定部4は、測定した加速度が所定時間例えば、10秒以上継続して上方向であるか否かを判定するステップS302およびステップS303。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。次に、加速度が所定時間以上、上方向へ継続して検出された場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2への電源供給を開始する指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を開始するステップS304。これにより、移動時に圏外から復帰した場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。なお、この場合でも、無線部2以外の構成に対しては給電が続けられているため、電子メールの作成編集や受信済みのメール閲覧、および、ネットワークとの通信を要さないアプリケーションの実行等、従来から圏外でも行うことのできる操作が阻害されることはない。なお、地下への移動と圏外の検知はどちらが先に行われても良い。すなわち、地下への移動と圏外の両方の条件が満たされた場合に、電源制御部5の制御状態を切り替えればよい。なお、地下への移動が検知された場合に、圏外か否かを確認せずに、電源制御部5の制御状態を切り替えても良いが、地下街などの地下でも圏内である場所において誤動作してしまう虞がある。そのため、最低限、地下への移動および圏外の両方の条件が満たされた場合に電源制御部5の制御を切り替えるとすることが望ましい。実施の形態2図4は、本発明の実施の形態2における携帯電話1の構成を示すブロック図である。携帯電話1は、図示されているように、無線部2、判定部4、GPS放送受信部7、電源制御部5、バッテリ6とから構成されている。なお、図1における携帯電話1と同様の構成については重複した説明となるため省略し、図1における携帯電話1と異なる構成について説明する。GPS放送受信部7は、携帯電話1で受信したGPS放送の電波を検出する。また、GPS放送受信部7は、検出されたGPS放送の電波の強度を判定部4へ入力する。図5は、本発明の実施の形態2の携帯電話の無線部電源を停止する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部2は、受信した無線信号を判定部4へ入力する。そして、判定部4は、無線信号の受信感度を測定するステップS201。次に、判定部4は、測定した受信感度を圏外判定閾値例えば、感度規格3dBと比較して、携帯電話1が圏外であるか否かを判定するステップS202。次に、携帯電話1が圏外であると判定されたときステップS202、Yes、GPS放送受信部7は、携帯電話1が受信したGPS放送の受信感度を測定し、判定部4へ測定した受信感度を入力するステップS503。一方、携帯電話1が圏外でないと判定されたときステップS202、No、特に何もせずに処理を終了する。次に、判定部4は、測定したGPS放送の受信感度が継続して閾値以下であるか否かを判定するステップS504およびステップS505。次に、GPS放送の受信感度が劣化し、所定時間例えば、10秒以上、継続した場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2へ供給している電源を停止するよう指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を停止するステップS206。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。これにより、移動時に圏外になった場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。図6は、本発明の実施の形態2の携帯電話の無線部電源を再開する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部への電源供給が停止されているときに、GPS放送受信部7は、携帯電話1が受信したGPS放送の受信感度を測定して、測定結果を判定部4へ入力するステップS601。次に、判定部4は、測定したGPS放送の受信感度が継続して閾値例えば、感度規格3dB以上であるか否かを判定するステップS602およびステップS603。次に、GPS放送の受信感度が好転し、所定時間例えば、10秒以上、継続して検出された場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2への電源供給を開始する指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を開始するステップS304。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。これにより、移動時に圏外から復帰した場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。なお、GPSや放送の電波は、地下に移動するとその電波環境が大きく劣化する。地下街などの一部の地域で地下に基地局が設けられていることのある通信用の電波と異なり、これらの電波環境は、基本的には、携帯電話が地下に移動するとほぼ間違いなく劣化する。したがって、これらの電波環境の劣化を検知することで、携帯電話の地下への移動を検知することができる。また、これらの電波環境の改善を検知することで、携帯電話の地上への移動を検知することができる。なお、一例としてGPSおよび放送の電波を例として挙げているが、これに限られるものではない。放送には、テレビの電波のほか、ラジオの電波等の他の電波を用いても良い。すなわち、携帯電話の主たる機能である通話等の双方向通信に用いる電波と異なる電波であり、地下に移動すると弱まる電波であればどのような電波を利用しても構わない。実施の形態3図7は、本発明の実施の形態3における携帯電話1の構成を示すブロック図である。携帯電話1は、図示されているように、無線部2、判定部4、照度検出部8、電源制御部5、バッテリ6とから構成されている。なお、図1における携帯電話1と同様の構成については重複した説明となるため省略し、図1における携帯電話1と異なる構成について説明する。照度検出部8は、携帯電話1の周囲の照度を検出する。また、照度検出部8は、検出された照度を判定部4へ入力する。図8は、本発明の実施の形態3の携帯電話の無線部電源を停止する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部2は、受信した無線信号を判定部4へ入力する。そして、判定部4は、無線信号の受信感度を測定するステップS201。次に、判定部4は、測定した受信感度を圏外判定閾値例えば、感度規格3dBと比較して、携帯電話1が圏外であるか否かを判定するステップS202。次に、携帯電話1が圏外であると判定されたときステップS202、Yes、照度検出部8は、携帯電話1に加えられた照度を測定し、判定部4へ測定した照度を入力するステップS803。一方、携帯電話1が圏外でないと判定されたときステップS202、No、特に何もせずに処理を終了する。次に、照度検出部8は、携帯電話1の周囲の照度を測定して、測定結果を判定部4へ入力するステップS803。次に、判定部4は、測定した照度が所定時間例えば、10秒以上継続して低下しているか否かを判定するステップS804およびステップS805。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。次に、照度が所定時間以上、低下していることが検出された場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2へ供給している電源を停止するよう指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を停止するステップS206。これにより、移動時に圏外になった場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をOFFし、バッテリの消耗を防ぐことができる。図9は、本発明の実施の形態3の携帯電話の無線部電源を再開する際の処理手順を示すフローチャートである。まず、無線部への電源供給が停止されているときに、照度検出部8は、携帯電話1の周囲の照度を測定して、測定結果を判定部4へ入力するステップS901。次に、判定部4は、測定した照度が所定時間例えば、10秒以上継続して向上しているか否かを判定するステップS902およびステップS903。なお、上記時間は、ユーザにより任意に設定可能である。次に、照度が所定時間以上、向上することが検出された場合、判定部4は、電源制御部5に対して、無線部2への電源供給を開始する指示する。そして、電源制御部5は、無線部への電源供給を開始するステップS304。これにより、移動時に圏外から復帰した場合において、ユーザの手を煩わすこと無く無線部電源をONすることができる。なお、上記実施の形態1、2、および3、それぞれの手段を併用して、より高い精度で地下への移動および地上への移動を検知してもよい。また、地下への移動と地上への移動に用いる手段とは同一である必要はなく、それぞれ別々の手段を用いても良い。例えば、地下への移動は、圏外と照度とを条件に電源OFFし、地上への移動は、GPS放送の受信感度を用いるなどが考えられる。なお、上記実施の形態1、2、および3では、携帯電話が地下へ移動し、かつ、圏外となった場合には、電源制御部5を無線部2への電源の供給を行わない制御状態へと切り替えるとしたが、これに限られるものではない。例えば、携帯電話が地下へ移動し、かつ、圏外となった場合には、無線部2への電源の供給は継続するものの、間欠受信を行う頻度を低くするとしてもよい。また、この場合、無線部2は、間欠受信によって圏内への復帰が検知されると、地上への移動が検知されたか否かに関わらず、通常の頻度で間欠受信を行うように制御しても良い。これにより、電源を完全にOFFする場合と比べ、確実に圏内への復帰を検知することができる。特に、緩やかな坂道を登る場合や、GPSおよび放送を受信していないもしくは、携帯電話1にGPSおよび放送を受信する回路を搭載しておらず受信できない場合など、上述した各手段では、地上への移動が検知しにくいもしくはできない場合に有用である。また、無線部2の消費電流を低減させ、バッテリを節約することができる。なお、上記実施の形態1では、加速度地磁気センサ3を用いて、地下への移動、および地上への移動を検出したことを1つの条件として、電源制御部5が無線部2への電源供給を制御するものとして説明したが、加速度地磁気センサ3が高速移動例えば、時速30km以上を検出した場合、無線部2への電源供給をOFFにし、低速移動例えば、時速30km未満を検出した場合、無線部2への電源供給をONにしてもよい。これにより、速移動中は無線部2に電源が供給されないので電波は放射されず、バッテリを節約することができる。一方、携帯電話の主電源は入っているので、電子メールの作成編集や受信済みのメール閲覧は可能である。その他変形例以上、本発明を実施の形態に基づいて説明した。しかし、以下のような変形例も本発明に含まれる。上述した実施の形態では、加速度地磁気センサ、GPS放送受信部、照度検出部から地下への移動を検知していた。しかし、これに限られるものではない。例えば、GPSで検知した現在地と地図を照らし合わせて地下への移動を検知するとしてもよい。この場合、地下へ入った後はGPSで正確な現在地を検知することは難しいので最後に現在地が検出された位置が地下への入り口付近であるか否かを確認するなどとしても良い。また、地図の情報は予め携帯電話1に格納していてもよいし、自動的にまたはユーザからの指示に従って、ネットワーク経由で取得するなどとしても良い。また、上述した実施の形態では、地下への移動を検知していたが、これに限られるものではない。例えば、加速度地磁気センサ3を用いて、電車の発車および停車に伴う加速度の変化を検知するとしてもよい。この場合、電車に乗っている間は無線部2への電源の供給を切断することにより、電車内での通話等を防止することができる。また、上述した実施の形態では、判定部がファームウェアを実行するというソフトとハードを併用する形で、無線部2の動作を停止もしくは間欠受信の頻度を低減したり、通常通りの動作に復帰させたりしていた。しかし、これに限られるものではない。例えば、上述した判定部およびファームウェアの動作に相当する動作を実現する論理回路をハード的に構成するとしてもよい。また、上述した実施の形態では、携帯電話を例として説明したが、これに限られるものではない。携帯可能なものであり、かつ、通信機能を持つ装置であればどのようなものでも構わない。例えば、携帯型のゲーム機や、GPS機能およびネットワーク接続可能なカメラ等が考えられる。上述した各実施の形態および変形例を組み合わせても良い。