"円筒部411と、この円筒部411の内周面から径方向内側に突出すると共に周方向に配列された複数のティース部412とを有するステータコア41と、上記ステータコア41の上記各ティース部412に巻回されたコイル42,42Aとを備え、上記各ティース部412に巻回されたコイル42,42Aは、内側領域421,421Aと、この内側領域421,421Aよりも外側にある外側領域422,422Aとを有し、上記内側領域421,421Aの輪郭は、上記ステータコア41の周方向の両側面421a,421aを有し、この両側面421a,421aのうちの少なくとも一方の側面421aは、上記ステータコア41の径方向に直交する断面において、略平坦な形状であり、上記外側領域422,422Aの輪郭は、上記ステータコア41の径方向に直交する断面において、略楕円形状であることを特徴とするステータ。請求項1に記載のステータにおいて、上記内側領域421の輪郭の両側面421a,421aは、略平坦な形状であることを特徴とするステータ。ロータ30と、上記ロータ30の外周側を囲むように配置された請求項1または2に記載のステータ40とを備えることを特徴とするモータ。密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2と、上記密閉容器1内に配置されると共に上記圧縮機構部2を駆動する請求項3に記載のモータ3とを備えることを特徴とする圧縮機。ステータコア41の各ティース部412に、導線を巻回して、コイル42,42Aの内側領域421,421Aを形成する第1工程と、上記内側領域421,421Aの輪郭における上記ステータコア41の周方向の両側面421a,421aのうちの少なくとも一方の側面421aを、上記ステータコア41の径方向に直交する断面において、略平坦な形状に成形する第2工程と、上記内側領域421,421Aの外側に、導線を巻回して、コイル42,42Aの外側領域422,422Aを形成する第3工程とを備えることを特徴とするコイル巻回方法。請求項5に記載のコイル巻回方法において、上記第2工程は、上記ステータコア41の周方向において隣り合う上記内側領域421,421の間に、楔状のブレード101を、上記ステータコア41の軸方向に沿って、差し込んで、上記隣り合う内側領域421,421の互いに対向する側面421a,421aを、略平坦な形状に成形することを特徴とするコイル巻回方法。そこで、この発明の課題は、コイルの巻数およびコイルの占積率を増大できるステータ、モータ、圧縮機およびコイル巻回方法を提供することにある。上記課題を解決するため、この発明のステータは、円筒部と、この円筒部の内周面から径方向内側に突出すると共に周方向に配列された複数のティース部とを有するステータコアと、上記ステータコアの上記各ティース部に巻回されたコイルとを備え、上記各ティース部に巻回されたコイルは、内側領域と、この内側領域よりも外側にある外側領域とを有し、上記内側領域の輪郭は、上記ステータコアの周方向の両側面を有し、この両側面のうちの少なくとも一方の側面は、上記ステータコアの径方向に直交する断面において、略平坦な形状であり、上記外側領域の輪郭は、上記ステータコアの径方向に直交する断面において、略楕円形状であることを特徴としている。この発明のステータによれば、上記コイルの上記内側領域の輪郭の少なくとも一方の側面は、略平坦な形状であるので、このコイルの平坦な部分には、コイルの巻線の巻乱れなどにより発生するコイルの膨らみいわゆる、巻太りが存在しない。したがって、上記コイルの平坦な部分において、コイルの巻数を増大できると共に、コイルの占積率を増大できる。また、一実施形態のステータでは、上記内側領域の輪郭の両側面は、略平坦な形状である。この実施形態のステータによれば、上記内側領域の輪郭の両側面は、略平坦な形状であるので、コイルの巻数およびコイルの占積率を一層増大できる。また、一実施形態のモータでは、ロータと、上記ロータの外周側を囲むように配置された上記ステータとを備えている。この実施形態のモータによれば、コイルの巻数およびコイルの占積率が増大した上記ステータを有するので、より太い導線を巻線することが可能になり、コイル電流による損失が低減でき、モータ性能が向上する。また、一実施形態の圧縮機では、密閉容器と、この密閉容器内に配置された圧縮機構部と、上記密閉容器内に配置されると共に上記圧縮機構部を駆動する上記モータとを備えている。この実施形態の圧縮機によれば、性能が向上した上記モータを有するので、圧縮機の性能が向上する。また、この発明のコイル巻回方法は、ステータコアの各ティース部に、導線を巻回して、コイルの内側領域を形成する第1工程と、上記内側領域の輪郭における上記ステータコアの周方向の両側面のうちの少なくとも一方の側面を、上記ステータコアの径方向に直交する断面において、略平坦な形状に成形する第2工程と、上記内側領域の外側に、導線を巻回して、コイルの外側領域を形成する第3工程とを備えることを特徴としている。この発明のコイル巻回方法によれば、上記コイルの上記内側領域の輪郭の少なくとも一方の側面を、略平坦な形状に成形するので、このコイルの平坦な部分には、コイルの巻線の巻乱れなどにより発生するコイルの膨らみいわゆる、巻太りが存在しない。したがって、上記コイルの平坦な部分において、コイルの巻数を増大できると共に、コイルの占積率を増大できる。また、一実施形態のコイル巻回方法では、上記第2工程は、上記ステータコアの周方向において隣り合う上記内側領域の間に、楔状のブレードを、上記ステータコアの軸方向に沿って、差し込んで、上記隣り合う内側領域の互いに対向する側面を、略平坦な形状に成形する。この実施形態のコイル巻回方法によれば、上記第2工程は、隣り合う内側領域の間に、楔状のブレードを、ステータコアの軸方向に沿って、差し込んで、隣り合う内側領域の互いに対向する側面を、略平坦な形状に成形するので、ブレードの挿入の一工程だけで、隣り合う内側領域の互いに対向する側面を、同時に、略平坦にできる。この発明のステータによれば、上記コイルの上記内側領域の輪郭の少なくとも一方の側面は、略平坦な形状であるので、コイルの巻数およびコイルの占積率を増大できる。この発明のモータによれば、上記ステータを有するので、モータの性能が向上する。この発明の圧縮機によれば、上記モータを有するので、圧縮機の性能が向上する。この発明のコイル巻回方法によれば、上記コイルの上記内側領域の輪郭の少なくとも一方の側面を、略平坦な形状に成形するので、コイルの巻数およびコイルの占積率を増大できる。以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。第1の実施形態図1は、この発明の第1実施形態のステータを有する圧縮機の断面図を示している。この圧縮機は、密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2およびモータ3とを備えている。この圧縮機は、ロータリ圧縮機である。上記密閉容器1の下側側方に、吸入管11を接続する一方、密閉容器1の上側に吐出管12を接続している。上記吸入管11から供給される冷媒は、上記圧縮機構部2の吸込側に導かれる。この冷媒は、例えば、二酸化炭素やR410AやR22である。上記モータ3は、上記圧縮機構部2の上側に配置され、上記圧縮機構部2を回転軸4を介して駆動する。上記モータ3は、上記圧縮機構部2から吐出された高圧の冷媒が満たされる上記密閉容器1内の高圧領域に配置されている。上記密閉容器1内の下部には、潤滑油が溜められた油溜まり部10が形成されている。この潤滑油は、油溜まり部10から、上記回転軸4に設けられた図示しない油通路を通って、上記圧縮機構部2や上記モータ3のベアリング等の摺動部に移動して、この摺動部を潤滑する。冷媒として二酸化炭素を用いる場合、潤滑油として高い粘度の潤滑油を用いる。この潤滑油としては、粘度が40°Cにおいて5~300cStの潤滑油を用いる。潤滑油は、例えば、ポリエチレングリコールやポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコール油や、エーテル油や、エステル油や、鉱油である。上記圧縮機構部2は、シリンダ状の本体部20と、この本体部20の上下の開口端のそれぞれに取り付けられた上端部8および下端部9とを備える。上記回転軸4は、上端部8および下端部9を貫通して、本体部20の内部に挿入されている。上記回転軸4は、圧縮機構部2の上端部8に設けられた軸受21と、圧縮機構部2の下端部9に設けられた軸受22により回転自在に支持されている。上記本体部20内の回転軸4にクランクピン5が設けられ、このクランクピン5に嵌合されて駆動されるピストン6とそれに対応するシリンダとの間に形成された圧縮室7により圧縮を行う。ピストン6は、偏芯した状態で回転し、または、公転運動を行い、圧縮室7の容積を変化させる。上記モータ3は、ロータ30と、上記ロータ30の外周側を囲むように配置されたステータ40とを有する。ロータ30は、円筒形状であり、回転軸4に固定されている。つまり、このモータ3は、インナーロータ型のモータである。上記ロータ30は、ロータコア31と、このロータコア31に軸方向に埋め込まれると共に周方向に配列された複数の磁石32とを有する。図1と図2に示すように、上記ステータ40は、ステータコア41と、上記ステータコア41の軸方向の両端面のそれぞれに対向して配置されたインシュレータ43と、上記ステータコア41および上記インシュレータ43に共に巻き付けられたコイル42とを有する。なお、図2では、インシュレータ43を一部省略して描いている。上記ステータコア41は、積層された複数の鋼板からなり、上記密閉容器1に、焼き嵌めなどによって、嵌め込まれている。上記ステータコア41は、円筒部411と、この円筒部411の内周面から径方向内側に突出すると共に周方向に等間隔に配列された複数本実施形態では6つのティース部412とを有する。隣り合うティース部412,412の間の空間が、スロット部413となる。上記インシュレータ43は、ステータコア41とコイル42との間に挟持され、ステータコア41とコイル42とを絶縁している。インシュレータ43は、環状部431と、環状部431の内周面から径方向内側に突出すると共に周方向に配列された複数本実施形態では6つのティース部432とを有する。上記インシュレータ43の環状部431は、上記ステータコア41の円筒部411に対向して接触し、上記インシュレータ43の複数のティース部432は、それぞれ、上記ステータコア41の複数のティース部412に対向して接触している。上記ステータコア41のティース部412と、上記インシュレータ43のティース部432とは、ステータコア41の軸方向からみて、略同じ形状である。上記コイル42は、上記ステータコア41の各ティース部412にそれぞれ巻かれて複数のティース部412に渡って巻かれていない、いわゆる集中巻きである。コイル42に電流を流してステータ40に発生する電磁力によって、ロータ30を、回転軸4と共に、回転させる。上記各ティース部412に巻回されたコイル42は、内側領域421と、この内側領域421よりも外側にある外側領域422とを有する。この内側領域421は、導線マグネットワイヤを少なくとも3層有する。図3の断面図に示すように、上記コイル42の上記内側領域421の輪郭は、上記ステータコア41の周方向の両側面421a,421aを有する。この両側面421a,421aは、ステータコア41の径方向に直交する断面においてつまり、ステータコア41の径方向内側からみて、略平坦な形状である。この側面421aは、ティース部412の周方向の側面に、平行である。つまり、内側領域421の輪郭は、小判型である。上記コイル42の上記外側領域422の輪郭は、上記ステータコア41の径方向に直交する断面においてつまり、ステータコア41の径方向内側からみて、略楕円形状である。つまり、外側領域422におけるステータコア41の周方向の側面の曲率は、内側領域421の側面421a,421aの曲率よりも、大きい。上記構成のステータ40によれば、上記コイル42の上記内側領域421の輪郭の側面421aは、略平坦な形状であるので、このコイル42の平坦な部分には、コイル42の巻線の巻乱れなどにより発生するコイル42の膨らみいわゆる、巻太りが存在しない。したがって、上記コイル42の平坦な部分において、コイル42の巻数を増大できると共に、コイル42の占積率を増大できる。上記構成のモータ3によれば、コイル42の巻数およびコイル42の占積率が増大した上記ステータ40を有するので、より太い導線を巻線することが可能になり、コイル電流による損失が低減でき、モータ性能が向上する。上記構成の圧縮機によれば、性能が向上した上記モータ3を有するので、圧縮機の性能が向上する。次に、上記コイル42の巻回方法について説明する。まず、図4Aに示すように、ステータコア41の軸方向の両端面にインシュレータ43を取り付けた状態で、ステータコア41の各ティース部412に、導線を巻回する。このとき、ノズル100から導線を導出しながら、ノズル100を、実線にて示すようにティース部412に隣接する一方のスロット部413から、仮想線にて示すようにティース部412に隣接する他方のスロット部413に移動し、さらに、図4Bに示すように、ノズル100を、矢印に示すようにティース部412の周囲に沿って移動して、導線をティース部412に巻き付ける。なお、ノズル100の数量は、一本に限らず、複数本であってもよい。ティース部412の径方向外側の部分においては、図示しないフックに導線を引っ掛けて、このティース部412の部分に導線を巻き付けるようにしてもよい。このフック巻線方法については、例えば特許第4492800号公報に示される方法であり、公知であるため、詳細な説明を省略する。そして、図5Aに示すように、ステータコア41の各ティース部412に、導線を少なくとも3層巻回して、コイル42の内側領域421を形成する。このとき、内側領域421の両側面421a,421aは、巻太りのため、円弧形状となっている。つまり、内側領域421の輪郭は、略楕円形状である。その後、図5Bに示すように、ステータコア41の周方向において隣り合う内側領域421,421の間つまり、スロット部413に、楔状のブレード101を、ブレード101の先端側から、矢印に示すようにステータコア41の軸方向に沿って、差し込む。このブレード101の挿入により、隣り合う内側領域421,421の互いに対向する側面421a,421aを、仮想線から実線に示すように、ステータコア41の径方向に直交する断面においてつまり、ステータコア41の径方向内側からみて、略平坦な形状に成形する。そして、全ての内側領域421の両側面421a,421aを、略平坦な形状に成形する。つまり、内側領域421の輪郭は、小判型である。そして、図5Cに示すように、内側領域421の外側に、導線を巻回して、外側領域422を形成する。外側領域422の輪郭は、略楕円形状となる。上記構成のコイル巻回方法によれば、上記コイル42の上記内側領域421の輪郭の両側面421a,421aを、略平坦な形状に成形するので、このコイル42の平坦な部分には、コイル42の巻線の巻乱れなどにより発生するコイル42の膨らみいわゆる、巻太りが存在しない。したがって、上記コイル42の平坦な部分において、コイル42の巻数を増大できると共に、コイル42の占積率を増大できる。また、上記隣り合う内側領域421,421の間に、楔状のブレード101を、ステータコア41の軸方向に沿って、差し込んで、隣り合う内側領域421,421の互いに対向する側面421a,421aを、略平坦な形状に成形するので、ブレードの挿入の一工程だけで、隣り合う内側領域421,421の互いに対向する側面421a,421aを、同時に、略平坦にできる。本願発明では、上記コイル42を内側領域421と外側領域422に分け、内側領域421を小判状に形成しているが、これは、そもそも、コイル42の内側ほど、導線間の隙間が大きくて、コイル42を大きく変形できることに起因している。すなわち、内側領域421では、導線間の隙間が大きくて、コイル42を大きく変形できるため、内側領域421を小判状に変形させており、一方、外側領域422では、導線間の隙間が小さくて、コイル42を大きく変形できないため、外側領域422を小判状に変形させていない。また、コイル42を全て巻いてから、コイル42を変形させようとすると、非常に大きな力が必要になり、厚みの薄いブレード101の挿入だけでは、ブレード101にかかる力が大きくなって、ブレード101が破損するおそれがある。このように、本願発明では、変形できる余地を有する内側領域421のみを小判状に変形させることで、ブレード101の挿入という非常に小さな力によって、内側領域421を変形でき、さらに、この内側領域421の外側に、変形できる余地の少ない外側領域422を形成して、この結果、コイル42の巻数を増大して、コイル42の占積率を増大できる。これに対して、例えば、コイルの巻線工程を終えてから、コイル全体を小判状に変形させようとすると、非常に大きな力が必要になる。この結果、コイルを変形させるコイル変形部材が、それ自体の剛性を向上させるために、大型になり、さらに、コイル変形部材を、スロット内に一旦配置してから、ティース方向に加圧させる必要がある。したがって、大型のコイル変形部材をスロット内に配置させるスペースが必要となって、コイルの巻数が減少して、コイルの占積率が低減する。なお、内側領域421の導線と外側領域422の導線とを連続して、ステータコア41の各ティース部412に導線を巻き付けるようにしてもよく、または、内側領域421の導線と外側領域422の導線とを切断して、ステータコア41の各ティース部412に導線を巻き付けるようにしてもよい。また、図6に示すように、ノズル100の数量を、ステータコア41のスロット部413の数量と同じにして、全てのノズル100にて同時に、ステータコア41の各ティース部412に導線を巻き付けるようにしてもよい。つまり、6本のノズル100を、矢印方向に同時に移動して、ティース部412に導線を巻き付ける。この巻線方法については、例えば特許第4019786号公報に示される方法であり、公知であるため、詳細な説明を省略する。第2の実施形態図7は、この発明のステータの第2の実施形態を示している。上記第1の実施形態と相違する点を説明すると、この第2の実施形態では、コイルの形状が相違する。なお、上記第1の実施形態と同一の符号は、上記第1の実施形態と同じ構成であるため、その説明を省略する。図7に示すように、コイル42Aの内側領域421Aの両側面421a,421aのうち一方の側面421aのみが、略平坦な形状である。したがって、このコイル42Aの平坦な部分には、巻太りが存在しないため、コイルの巻数を増大できると共に、コイルの占積率を増大できる。次に、上記コイル42Aの巻回方法について説明する。まず、図8Aに示すように、ステータコア41の各ティース部412に、導線を少なくとも3層巻回して、コイル42Aの内側領域421Aを形成する。このとき、内側領域421Aの両側面421a,421aは、巻太りのため、円弧形状となっている。つまり、内側領域421Aの輪郭は、略楕円形状である。その後、薄板状のブレード101Aをスロット部413に差し込み、このブレード101Aを、矢印に示す周方向に移動して、図8Bに示すように、内側領域421Aの一方の側面421aのみを、略平坦な形状に成形する。そして、図7に示すように、内側領域421Aの外側に、導線を巻回して、外側領域422Aを形成する。このように、上記コイル42Aの上記内側領域421Aの輪郭の一方の側面421aを、略平坦な形状に成形するので、このコイル42の平坦な部分には、巻太りが存在しない。したがって、このコイル42の平坦な部分において、コイルの巻数を増大できると共に、コイルの占積率を増大できる。なお、この発明は上述の実施形態に限定されない。例えば、上記第1、上記第2の実施形態のそれぞれの特徴点を様々に組み合わせてもよい。また、コイルの内側領域の側面をブレードにて平坦にする方法としては、ブレードを機械や手作業にて動かすようにしてもよい。また、ステータコアのスロット部に挿入したブレードの一端を支点として、このブレードの他端側を揺動するようにして、このブレードにより内側領域の側面を平坦にするようにしてもよい。また、コイルの内側領域の側面を平坦にする方法としては、様々な方法を用いてよい。また、ステータコアのティース部の数量の増減は自由である。また、インシュレータとして、絶縁紙などを用いてもよい。また、インシュレータの形状は自由である。また、圧縮機構部として、ロータリタイプ以外に、スクロールタイプやレシプロタイプを用いてもよい。また、圧縮機として、縦置き型以外に、横置き型であってもよい。"