外部からの入力を受ける入力手段と、前記入力手段が外部からの入力を受けると発電を行う発電手段と、前記発電手段によって発電された電力を用いて、外部機器と電力授受のための通信を行う通信手段と、前記外部機器より送信された電力を受信する電力受信手段と、を具備することを特徴とする通信装置。前記通信手段は、前記電力授受を行うか否かの情報を送信する、請求項1記載の通信装置。前記通信手段は、前記電力授受において前記外部機器が求める、電流値の情報を送信する請求項1記載の通信装置。前記入力手段には電気送信用のケーブルが入力され、前記発電手段は前記入力手段に前記ケーブルが入力されると発電する、請求項1記載の通信装置。前記発電手段は、前記入力手段に前記ケーブルが挿入される際の動力によって発電する、請求項4記載の通信装置。第1の通信装置と、第2の通信装置とを具備する通信システムであって、前記第1の通信装置は、外部からの入力を受ける入力手段と、前記入力手段が外部からの入力を受けると発電を行う発電手段と、前記発電手段によって発電された電力を用いて、外部機器と電力授受のための通信を行う通信手段と、前記外部機器より送信された電力を受信する電力受信手段と、を備え、前記第2の通信装置は、前記第1の通信装置と前記電力授受のための通信を行う通信手段と、前記通信の通信結果に基づいて、前記第1の通信装置に対して電力を送信する電力送信手段と、を備える通信システム。入力手段が外部からの入力を受けるステップと、前記入力手段が外部からの入力を受けると発電手段が発電するステップと、前記発電手段によって発電された電力を用いて、通信手段が外部機器と電力授受のための通信を行うステップと、前記外部機器より送信された電力を電力受信手段が受信するステップと、を具備することを特徴とする電力供給方法。機器間での電力の供給を行う場合、電力を供給する側の機器であるホスト機器と、電力を供給される側の機器であるデバイス機器が存在し、一般的にはデバイス機器は他の機器に電力を供給する側に回ることは無く、電力を供給される専用の機器として存在することとなる。しかし、近年の通信技術の発達により、2つの機器が互いにホスト機器にもデバイス機器にもなることができ、2つの機器間で双方向に電力を供給することを可能とする通信規格が考えられている例えば、MHLMobileHighdefinitionLink等。このような場合、一方から他方に対して勝手に電流を流してしまうと、不具合が発生してしまう可能性がある。そこで、この場合には2つの機器間で例えば電力の供給を行うか否か等の情報のやり取りを行うネゴシエーションを行うのが好適である。上記提案に関しては双方向に電力を供給可能である場合に関しての考慮は特になされていない。双方向での電力供給が可能な場合にはネゴシエーションを行うのが好適であるが、例えば片方に全く電力が無い電源が接続されていない、バッテリの充電が切れている等場合にはこのネゴシエーションを実行することができず、電力の供給が開始できない。本発明は上記問題に鑑みてなされたものであって、通信を行うための電力を有していない場合であっても、ネゴシエーションを伴った電力の供給を行うことの可能な通信システム、これにかかる通信機器、及び電力供給方法を提供することを課題とする。本発明にかかる通信システムは、第1の通信装置と、第2の通信装置とを具備する通信システムであって、前記第1の通信装置は、外部からの入力を受ける入力手段と、前記入力手段が外部からの入力を受けると発電を行う発電手段と、前記発電手段によって発電された電力を用いて、外部機器と電力授受のための通信を行う通信手段と、前記外部機器より送信された電力を受信する電力受信手段と、を備え、前記第2の通信装置は、前記第1の通信装置と前記電力授受のための通信を行う通信手段と、前記通信の通信結果に基づいて、前記第1の通信装置に対して電力を送信する電力送信手段と、を備えることを特徴としている。本発明によれば、通信を行うための電力を有していない場合であっても、ネゴシエーションを伴った電力の供給を行うことの可能な通信システム、これにかかる通信機器、及び電力供給方法を実現することができる。本発明に関する実施の形態を、以下で図面を参照しながら説明する。第1の実施形態本発明の第1の実施形態について図1乃至図5を用いて説明を行う。図1は本実施形態における通信システム4の一例を示す概観図である。図1にはシンク機器1、ソース機器2、接続ケーブル3、及び通信システム4が示されている。シンク機器1は、本実施形態においては例えばデジタルテレビDigitalTelevisionであり、受信する放送波に含まれる映像を表示する機能を有している。シンク機器1はソース機器2と通信することができ、ソース機器2に格納された映像コンテンツを受信して再生することができる。また、放送波に含まれる映像をソース機器2に映像コンテンツとして格納することができる。さらに、シンク機器1はソース機器2と接続ケーブル3を介して電力の授受を行うことが可能であり、ソース機器2に対して電力の供給を行うことができる。本実施形態ではシンク機器1は、電力の供給可能な例えば宅内コンセントと接続されており、電力をソース機器2に対して送信することができる環境にあって、シンク機器1がソース機器2対して電力を供給する場合を例に挙げて説明を行う。ソース機器2は、本実施形態に於いては例えば不揮発性磁気記憶媒体を有するハードディスクドライブHardDiskDriveであり、接続ケーブル3を介してシンク機器1との通信を行うことができる。ソース機器2はシンク機器1からの要求に基づいて例えば映像コンテンツ等のデータをシンク機器1に対して送信することができる。また、ソース機器2はシンク機器1から送信される映像コンテンツを記憶媒体に格納することができる。さらに、ソース機器2はシンク機器1と接続ケーブル3を介して電力の授受を行うことが可能であり、シンク機器1に対して電力の供給を行うことができる。本実施形態ではソース機器2は、電力の供給可能な例えば宅内コンセントと接続されておらず、シンク機器1から電力の供給を受けて所定の動作を行う場合を例に挙げて以下では説明を行う。接続ケーブル3は、シンク機器1とソース機器2とを通信可能に接続できる有線ケーブルであり、本実施形態においてはUSBUniversalSerialBus規格に準拠したケーブルであると例示する。接続ケーブル3はデータ通信用のラインと、電力供給用供給電量伝送用のラインとを有しており、接続された機器間での通信、および電力の授受を可能としている。通信システム4は、シンク機器1、ソース機器2を有している。本実施形態における通信システム4では、シンク機器1とソース機器2とは互いに電力の供給を行うことができる。例えば、ソース機器2がコンセント等と接続されておらず、コンセントから電力の供給を受けられない場合等に、ソース機器2はシンク機器1に対して電力を供給するように要求する信号を送信することができる。シンク機器1はこれに応じて接続ケーブル3を介してソース機器2に電力を送信し、これによってソース機器2は受信した電力を用いて内部の各モジュールを可能させることができる。また、逆にソース機器2からシンク機器1に対しても上記と同様の手順で、シンク機器1からの要求に応じてソース機器2は電力を供給することが可能である。シンク機器1とソース機器2とは互いに電力の供給を行うことが可能であるため、この電力の供給を行う時には開始前にネゴシエーション電力授受のための通信を行うことが好適である。本実施形態での通信システム4において、シンク機器1とソース機器2とは電力の授受を行う前に通信を行い、ネゴシエーションを行うものとする。次に、通信システム4における電力供給に関する機能構成について説明を行う。図2は本実施形態における通信システム4の電力供給機能の一部の機能構成の一例を示すブロック図である。まず、シンク機器1は制御部11、通信ポート12、電源制御部13、及び電力供給制御部14を有している。制御部11はシンク機器1の全体を制御する機能を有しており、制御部11にはハードウェア構成としてはCPUCentralProcessingUnit、ROMReadOnlyMemory、およびRAMRandomAccessMemory等が含まれる。ここで、CPUとは各種計算処理を行う半導体チップであり、ROMとはCPUが実行する各種プログラム等を記憶している不揮発性メモリであり、RAMとはCPUが計算処理を行う時にワークメモリとして使用される揮発性メモリのことを指す。通信ポート12は接続ケーブル3を接続することの可能なポートである。本実施形態における通信ポート12はUSB規格に準拠したポートであるものとする。電源制御部13は、例えばシンク機器1外部のコンセント等と接続されており、コンセント等から受信する電力を、例えば制御部11および通信ポート12を含むシンク機器1内の所定の構成に対して送信する機能を有している。電力供給制御部14は接続ケーブル3を介してのソース機器2への電力の供給を制御する機能を有している。電力供給制御部14は接続ケーブル3によってシンク機器1とソース機器2が接続されるとき、ソース機器2とネゴシエーションを行い、電力の供給を行うか否かを判別し、またこのとき供給する送信する電流の電流値を決定する機能を有している。次に、ソース機器2は制御部21、通信ポート22、環境発電部23、電力供給制御部24、及び要求部25を有している。制御部21は、ソース機器2全体を制御しており、シンク機器1からの要求等に応じて所定の動作を行う機能を有している。通信ポート22は、接続ケーブル3を接続することの可能なポートである。本実施形態における通信ポート22はUSB規格に準拠したポートであるものとする。環境発電部23は、本実施形態においては例えば振動によって発電を行うモジュールであり、通信ポート22に接続ケーブル3が挿入されるとき、この挿入時に発生する振動を利用して発電を行う機能を有している。環境発電部23はこの発電した電力を電力供給制御部24に供給する。電力供給制御部24は接続ケーブル3を介してのシンク機器12への電力の供給を制御する機能を有している。電力供給制御部24は接続ケーブル3によってシンク機器1とソース機器2が接続されるとき、シンク機器1とネゴシエーションを行い、電力の供給を行うか否かを判別し、またこのとき供給する送信する電力量を決定する機能を有している。また、ソース機器2がシンク機器1に電力の供給を求める場合には、この旨及び求める電流の電流値の情報を送信する機能を有している。要求部25は環境発電部23より電力の供給を受けるとき、接続ポート22から接続ケーブル3を介してシンク機器1に所定の信号を送信する機能を有している。要求部25が送信する信号に関しては、後述にて説明を行う。次に、電力供給を行う際のネゴシエーションについて説明を行う。図3は本実施形態における電力供給のためのネゴシエーションの一例を示すシーケンス図である。ここではシンク機器1からソース機器2へ電力が供給される場合のネゴシエーションの内容を説明する。まずシンク機器1の電力供給制御部14はソース機器2に対して電力供給に関する情報を送信するように要求する信号である情報送信要求信号を送信するステップS31。これを受信したソース機器2の電力供給制御部24は電力の供給を受けたい旨の情報シンク機器1に電力を送信するように要求する情報、および電力の供給を受けたい場合には、供給時の電流値の情報を示す信号をシンク機器1に対して送信するステップS32ステップS33。次に、この信号を受信したシンク機器1の電力供給制御部14は、この信号に応じて以下の動作を行う。ソース機器2から電力の供給を受ける必要がない旨の情報シンク機器1に電力を供給しないように要求する情報を受けるときには、電力供給制御部14は特に何も行わない。電力の供給を受ける旨の情報及びこのときの電流値の情報を示す信号を受信するときは、電力供給制御部14は電源制御部13に通信ポート12にこの電流値での電力の送信を行うように指示をする。電源制御部13はこの指示に基づいて通信ポート12を介してソース機器2に対して電力を送信するステップS34ステップS35。これによってソース機器2はシンク機器1より送信された電力を供給することができるステップS36。シンク機器1とソース機器2のように電力を互いに供給し合える機器間での電力供給では電力の供給前に例えば上述のようなネゴシエーションを行う場合がある。しかし、ソース機器2に電力が元々供給されている場合にはネゴシエーションを行うことができるが、ソース機器2に電力が供給されていない場合には、ソース機器2は全く動けないのでステップS32における信号を送信することができず認識することができず、シンク機器1とソース機器2間ではネゴシエーションを行えない。そこで、本実施形態においてソース機器2に電力が供給されていない状態における、シンク機器1からソース機器2への電力の供給手順に関して、次に説明する。図4は本実施形態におけるソース機器2に電力が供給されていない状態での、シンク機器1からソース機器2への電力の供給の手順の一例を示す概念図である。まず、最初に接続ケーブル3がシンク機器1に接続される。次に、接続ケーブル3がソース機器2の通信ポート22に接続されるとソース機器2の環境発電部23は、この接続動作によって発生される振動を利用して発電を行う。環境発電部23は、発電した電力を電力供給制御部24に供給し、要求部25はこの電力を利用してシンク機器1に対してネゴシエーションの開始要求信号を送信する。このネゴシエーションの開始要求信号とは、図3のステップS31の情報送信要求信号をソース機器2に対して送信するように要求する信号である。シンク機器1は、このネゴシエーション開始要求信号を受信すると、これに基づいて情報送信要求信号を送信し、ソース機器2とのネゴシエーションを開始する。このとき、ソース機器2の電力供給制御部24には環境発電部23の発電による電力が供給されているため、電力供給制御部24はネゴシエーションを行うことができる。ネゴシエーションが終了すると、シンク機器1はソース機器2に対して電力を供給する。次に、上述の手順について詳細に説明を行う。図5は本実施形態における電力が供給されていない状態での、シンク機器1からソース機器2への電力供給についてシンク機器1及びソース機器2の行う処理の一例を示すシーケンス図である。最初に、接続ケーブル3がソース機器2の通信ポート22に挿入されるとき、環境発電部23はこれによって発生する振動を利用して発電を行いステップS501、この電力を電力供給制御部24に供給するステップS502。電力供給制御部24の要求部25は供給される電力を利用して、接続ポート22を介してネゴシエーション開始要求信号をシンク機器1に送信するステップS503。シンク機器1の電力供給制御部14はこのネゴシエーション開始要求信号を受信するとステップS504、電力供給に関する情報の送信を要求する情報送信要求信号をソース機器2に対して送信するステップS505。電力供給制御部24は、情報送信要求信号を受信するとステップS506、電力の供給を指示する旨の信号及び供給時に求める電流値についての情報を示す信号を送信するステップS507。シンク機器1の電力供給制御部14は、この電力の供給を指示する旨の信号及び供給時に求める電流値についての信号を受信するとステップS508、電源制御部13にこれに応じて電力部を送信させる指示を行い、要求された電流値で電力が送信されるステップS509。これをソース機器2が受信しステップS510、電源供給にかかる一連のフローは終了となる。本実施形態において、環境発電部23が例えばコンデンサのような電力をためておく構成を有しているとしてもよい。このとき接続ケーブル3の挿入によって発生した電力を一時的に貯めておくことができ、後の通信時に利用することができる。例えば、接続ケーブル3がシンク機器1からではなく、ソース機器2に先に接続された場合、ソース機器2はネゴシエーション開始要求信号を接続ケーブル3によって送信しても、接続ケーブル3がシンク機器1に接続されていない間はこの要求はシンク機器1に届かず、電力の供給を受けることができない。そこで、コンデンサ等によって電力をためておき、要求部25はこの電力を用いて、情報送信要求信号を受信しない間には複数回ネゴシエーション開始要求信号を送信するとしてもよい。こうすることで、ネゴシエーションを行える確実性が向上する。また、本実施形態においてソース装置2は、環境発電部23が通信ポート22に接続ケーブル3が挿入されたとき、この挿入による振動を用いて発電を行うため、ユーザが特に意識すること無く電力供給のための通信を行うことが可能である。本実施形態における通信システム4は、通信装置同士が双方向に電源供給可能であって、この片方に電力が供給されていない場合であっても、電力の供給を行うことが可能となる。第2の実施形態次に本発明の第2の実施形態について、図6乃至図8を用いて説明を行う。以下では第1の実施形態とほぼ同様の機能を有する構成に関しては第1の実施形態と同一名称、同一の番号を付して説明を行う。また、第1の実施形態と同様の説明と重複する説明についてはこれを省略する。図6は本実施形態における通信システム4の電力供給機能の一部の機能構成の一例を示すブロック図である。本実施形態におけるシンク機器1及びソース機器2は無線通信によって通信を行うことが可能である。第1の実施形態における構成に加えて、シンク機器1には無線通信部16が更に設けられており、ソース機器2には無線通信部26が更に設けられている。この無線通信部16及び無線通信部26は互いに無線によって通信を行うことができるモジュールであって、例えばBluetooth登録商標に準拠する無線通信モジュールであるとする。しかし、本実施形態における無線通信モジュールはこれには限定されず、他の規格に準拠した通信モジュールであったとしてもよい。また、本実施形態においてシンク機器1の電力供給制御部14は判別部15を有している。判別部15は通信ポート12に接続ケーブル3を介して外部機器が接続されるときこの機器に電力の供給を行うか否かの判別を行う機能を有している。本実施形態においてソース機器2の要求部25は、通信ポート22への接続ケーブル3の接続によって環境発電部23より電力の供給を受けると、ネゴシエーション開始要求信号を無線通信部26によって無線通信にて送信する。図7は本実施形態におけるソース機器2に電力が供給されていない状態での、シンク機器1からソース機器2への電力の供給の手順の一例を示す概念図である。ここでは接続ケーブル3がシンク機器1からではなく、ソース機器2に先に接続された場合を考える。接続ケーブル3がソース機器に接続されるとき、ソース機器2はこの接続によって環境発電部23で発電を行う。次に、環境発電部23で発電された電力によって、ソース機器2はネゴシエーション開始要求を生成し、これを無線通信部26によって送信する。シンク機器1がネゴシエーション開始要求信号を受信した後、接続ケーブル3がシンク機器1に接続されるとシンク機器1はネゴシエーションを行う相手がソース機器2であると認識し、ソース機器2とネゴシエーションを開始する。最後に、このネゴシエーションの内容に基づいてシンク機器1はソース機器2に電力を送信し、ソース機器2には電力が供給されることとなる。次に、上述の手順について詳細に説明を行う。図8は本実施形態における電力が供給されていない状態での、シンク機器1からソース機器2への電力供給についてシンク機器1及びソース機器2の行う処理の一例を示すシーケンス図である。先ず、接続ケーブル3がソース機器2の通信ポート22に接続されるとき、環境発電部23はこれによって発生する振動を利用して発電を行いステップS801、この電力を電力供給制御部24に供給するステップS802。電力供給制御部24の要求部25は供給される電力を利用して、無線通信部26によってネゴシエーション開始要求信号をシンク機器1に送信するステップS803。このとき電力供給制御部24は無線通信部26からのみネゴシエーション開始要求信号を送信するとしても、併せて通信ポート22より接続ケーブル3に向けてネゴシエーション開始要求信号を送信するとしてもどちらでもよい。シンク機器1の電力供給制御部14はこのネゴシエーション開始要求信号を受信するとステップS804、電力供給制御部14の判別部15は通信ポート12の接続状態を監視し、所定時間以内に通信ポート12に接続ケーブル3が接続されたか否かの判別を行う。所定時間以内に接続ケーブル3が接続されない場合には、電力供給制御部14は特に何も行わない。判別部15が所定時間以内に接続ケーブル3がシンク機器1の接続ポート12に接続されたと判別すると、電源供給制御部14は電力供給に関する情報の送信を要求する情報送信要求信号をソース機器2に対して送信するステップS806。ソース機器2の電力供給制御部24は、情報送信要求信号を受信するとステップS807、電力の供給を指示する旨の信号及び供給時に求める電流値についての情報を示す信号を送信するステップS808。シンク機器1の電力供給制御部14は、この電力の供給を指示する旨の信号及び供給時に求める電流値についての信号を受信するとステップS809、電源制御部13にこれに応じて電力を送信させる指示を行い、電力が送信されるステップS810。これをソース機器2が受信しステップS811、電源供給にかかる一連のフローは終了となる。本実施形態において、ソース機器2はネゴシエーション開始要求信号を無線通信部26によって送信するため、接続ケーブル3がソース機器2より先にシンク機器1に接続されていなかった場合であっても、シンク機器1にネゴシエーション開始要求信号を送信することができる。本実施形態に於いて通信機器の例としてシンク機器1及びソース機器2を示しているがこれに限定されるものではなく、例えば、無線通信機器、モバイル機器等、他にも様々な例が考えられる。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具現化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。