複数の階層により構成され、各階層に配置された通信装置を備える無線通信システムであって、第nnは整数層に配置された通信装置が、第n層よりも一つ下位の層である第n1層に配置された通信装置が無線通信を行う活性状態になるn1用活性期間と、前記n1層に配置された通信装置が前記活性状態よりも消費電力が小さい不活性状態になるn1用不活性期間と、を所定のビーコン周期内に設定し、前記n1用活性期間のうち自装置が無線通信を行えない期間を、自装置の配下に接続されるいずれの通信装置も無線通信を行わないn1用仮想休止期間として設定するタイミング制御部と、前記タイミング制御部における設定内容を前記第n1層に配置された通信装置に通知するためのn1用ビーコン信号を生成するビーコン生成部と、前記所定のビーコン周期にしたがって、前記n1用ビーコン信号を送信する送信処理部と、を備え、前記第n1層に配置された通信装置が、前記第n層から送信されたn1用ビーコンを受信する受信処理部と、前記n1用仮想休止期間を除くn1用活性期間に無線通信を行い、前記n1用仮想休止期間には無線通信を行わない制御部と、を備える、無線通信システム。前記タイミング制御部は、第n-1層に配置された通信装置によって、自装置が排他的に無線通信を行うことが可能な排他的通信期間として割り当てられた期間以外の期間であって、前記n1用活性期間内の期間を、前記n1用仮想休止期間として設定する、請求項1に記載の無線通信システム。前記タイミング制御部は、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間を、前記n1用活性期間であって前記n1用仮想休止期間ではない期間として設定する請求項1に記載の無線通信システム。前記タイミング制御部は、第n-1層に配置された通信装置によって自装置が排他的に無線通信を行うことが可能な排他的通信期間として割り当てられた期間が、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間と連続している場合に、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間を、前記n1用活性期間であって前記n1用仮想休止期間ではない期間として設定する請求項3に記載の無線通信システム。複数の階層により構成され、各階層に配置された通信装置を備える無線通信システムが行う無線通信方法であって、第nnは整数層に配置された通信装置が、第n層よりも一つ下位の層である第n1層に配置された通信装置が無線通信を行う活性状態になるn1用活性期間と、前記n1層に配置された通信装置が前記活性状態よりも消費電力が小さい不活性状態になるn1用不活性期間と、を所定のビーコン周期内に設定し、前記n1用活性期間のうち自装置が無線通信を行えない期間を、自装置の配下に接続されるいずれの通信装置も無線通信を行わないn1用仮想休止期間として設定するタイミング制御ステップと、前記タイミング制御部における設定内容を前記第n1層に配置された通信装置に通知するためのn1用ビーコン信号を生成するビーコン生成ステップと、前記所定のビーコン周期にしたがって、前記n1用ビーコン信号を送信する送信処理ステップと、前記第n1層に配置された通信装置が、前記第n層から送信されたn1用ビーコンを受信する受信処理ステップと、前記n1用仮想休止期間を除くn1用活性期間に無線通信を行い、前記n1用仮想休止期間には無線通信を行わない制御ステップと、を有する、無線通信方法。しかしながら、ビーコンモードはスター型ネットワークへの適用のみを考慮して規定されていた。そのため、ツリー型ネットワークに代表されるマルチホップネットワークへそのまま適用すると不具合が生じてしまう。例えば、マルチホップネットワークでは全てのノードに対してビーコン信号を送信する必要がある。そのため、ルータはビーコン信号を送信する。このとき、コーディネータが送信したビーコン信号と、ルータが送信したビーコン信号とが衝突してしまうことがある。また、ビーコン信号同士が衝突しない場合であっても、活性期間に他のコーディネータ又はルータからビーコン信号が送信されてしまうと、活性期間中に送信されたデータ信号と該ビーコン信号とが衝突してしまうことがある。したがって、全てのノードにビーコン信号を正常に受信させることが困難となる。ビーコン信号は、データ信号とは異なり、キャリアセンスを行わずに周期的に自動送信されるために上記のような問題が生じてしまう。ビーコン信号は、スーパーフレームを構成するための制御情報を含むため、これが衝突により失われると、ネットワークが破綻してしまう。結果として、マルチホップのネットワークではビーコンモードが利用できないという問題があった。そこで、本発明ではかかる問題を鑑みて、マルチホップのネットワークにおいて、信号の衝突を生じさせることなく、制御信号を含むビーコン信号を送信するための技術を提供する。本発明の一態様は、複数の階層により構成され、各階層に配置された通信装置を備える無線通信システムであって、第nnは整数層に配置された通信装置が、第n層よりも一つ下位の層である第n1層に配置された通信装置が無線通信を行う活性状態になるn1用活性期間と、前記n1層に配置された通信装置が前記活性状態よりも消費電力が小さい不活性状態になるn1用不活性期間と、を所定のビーコン周期内に設定し、前記n1用活性期間のうち自装置が無線通信を行えない期間を、自装置の配下に接続されるいずれの通信装置も無線通信を行わないn1用仮想休止期間として設定するタイミング制御部と、前記タイミング制御部における設定内容を前記第n1層に配置された通信装置に通知するためのn1用ビーコン信号を生成するビーコン生成部と、前記所定のビーコン周期にしたがって、前記n1用ビーコン信号を送信する送信処理部と、を備え、前記第n1層に配置された通信装置が、前記第n層から送信されたn1用ビーコンを受信する受信処理部と、前記n1用仮想休止期間を除くn1用活性期間に無線通信を行い、前記n1用仮想休止期間には無線通信を行わない制御部と、を備える。本発明の一態様は、上記無線通信システムであって、前記タイミング制御部は、第n-1層に配置された通信装置によって、自装置が排他的に無線通信を行うことが可能な排他的通信期間として割り当てられた期間以外の期間であって、前記n1用活性期間内の期間を、前記n1用仮想休止期間として設定する。本発明の一態様は、上記無線通信システムであって、前記タイミング制御部は、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間を、前記n1用活性期間であって前記n1用仮想休止期間ではない期間として設定する。本発明の一態様は、上記無線通信システムであって、前記タイミング制御部は、第n-1層に配置された通信装置によって自装置が排他的に無線通信を行うことが可能な排他的通信期間として割り当てられた期間が、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間と連続している場合に、最上位に配置された通信装置によって設定された不活性期間を、前記n1用活性期間であって前記n1用仮想休止期間ではない期間として設定する。本発明の一態様は、複数の階層により構成され、各階層に配置された通信装置を備える無線通信システムが行う無線通信方法であって、第nnは整数層に配置された通信装置が、第n層よりも一つ下位の層である第n1層に配置された通信装置が無線通信を行う活性状態になるn1用活性期間と、前記n1層に配置された通信装置が前記活性状態よりも消費電力が小さい不活性状態になるn1用不活性期間と、を所定のビーコン周期内に設定し、前記n1用活性期間のうち自装置が無線通信を行えない期間を、自装置の配下に接続されるいずれの通信装置も無線通信を行わないn1用仮想休止期間として設定するタイミング制御ステップと、前記タイミング制御部における設定内容を前記第n1層に配置された通信装置に通知するためのn1用ビーコン信号を生成するビーコン生成ステップと、前記所定のビーコン周期にしたがって、前記n1用ビーコン信号を送信する送信処理ステップと、前記第n1層に配置された通信装置が、前記第n層から送信されたn1用ビーコンを受信する受信処理ステップと、前記n1用仮想休止期間を除くn1用活性期間に無線通信を行い、前記n1用仮想休止期間には無線通信を行わない制御ステップと、を有する。本発明により、マルチホップのネットワークにおいて、信号の衝突を生じさせることなく、制御信号を含むビーコン信号を送信することが可能となる。無線通信システム100では、周期的にビーコンBeacon信号が送信され、ビーコン信号が送信されてから次のビーコン信号が送信されるまでの期間が活性期間と不活性期間とに割り振られる。活性期間とは、無線通信システム100の通信装置が通信可能な状態以下、活性状態という。となっている期間である。不活性期間とは、無線通信システム100の通信装置が通信を行わない状態以下、不活性状態という。となっている期間である。不活性状態にある通信装置は、活性状態にある通信装置に比べて消費する電力が低い。また、活性期間の中に、仮想休止期間が設けられる。仮想休止期間とは、無線通信システム100の通信装置が活性状態であるが通信を行わない状態となっている期間である。無線通信システム100は、複数の階層から構成されたネットワークを備える。上位の階層に配置された通信装置における活性期間に、下位の階層に配置された通信装置がビーコン信号を送信し、自装置に関する活性期間を設定する。このようなネットワークは、例えば、ZigBee登録商標ネットワークを用いて構成される。その場合、上記の活性期間及び不活性期間はスーパーフレーム構造を用いて構成される。また、上記の仮想休止期間は、無効なアドレスを用いたGTSGuaranteedTimeSlot期間を設定することによって設定される。仮想休止期間の詳細については後述する。以下の説明では、無線通信システム100がZigBee登録商標ネットワークを用いて構成された場合について説明する。図1は、無線通信システム100のシステム構成を表すシステム構成図である。無線通信システム100は、複数台の通信装置を備え、マルチホップネットワークとして構成される。無線通信システム100に備えられる通信装置には、コーディネータ10、ルータ20、エンドデバイス30の三種類がある。コーディネータ10は、無線通信システム100のネットワークを制御する通信装置であり、最上位第0階層に配置される。コーディネータ10の直下の階層第1階層には、ルータ20やエンドデバイス30が接続される。コーディネータ10は、ビーコン周期に応じてビーコン信号を生成し、直下の階層第1階層に配置された通信装置にビーコン信号を送信する。ルータ20は、中継機能を有する通信装置である。ルータ20は、最上位第0階層及び最下位以外の階層に配置され、コーディネータ10又はルータ20の直下の階層に接続される。また、ルータ20の直下の階層には、ルータ20又はエンドデバイス30が接続される。エンドデバイス30は、中継機能を有していない通信装置である。そのため、エンドデバイス30の直下の階層には通信装置は接続されない。無線通信システム100では、各通信装置は、自装置よりも一つ上の階層に配置された通信装置であって自装置に通信可能に接続された通信装置以下、親ノードという。と無線で信号の送受信を行う。また、各通信装置は、自装置よりも一つ下の階層に配置された通信装置であって自装置に通信可能に接続された通信装置以下、子ノードという。と無線で信号の送受信を行う。すなわち、通信装置は、二つ以上異なる階層に配置された通信装置との間で、直接的に無線で信号の送受信を行うことはない。また、通信装置は、自装置と同じ階層の通信装置との間で、直接的に無線で信号の送受信を行うこともない。通信装置は、二つ以上異なる階層に配置された通信装置や、自装置と同じ階層に配置された通信装置へ信号を送信する場合には、その間に位置するコーディネータ10又はルータ20を介して信号を送信する。無線通信システム100では、コーディネータ10及びルータ20は、子ノードと無線通信を行う場合は、自装置が設定するスーパーフレームに基づいて無線通信を行う。したがって、コーディネータ10及びルータ20は、自装置が設定するスーパーフレームの活性期間の間に、子ノードと無線通信を行う。ルータ20及びエンドデバイス30は、親ノードと無線通信を行う場合は、親ノードによって設定されているスーパーフレームに基づいて無線通信を行う。したがって、ルータ20及びエンドデバイス30は、親ノードによって設定されているスーパーフレームの活性期間の間に、親ノードと無線通信を行う。図1に示されるネットワークの具体例について説明する。図1のネットワークは、ツリー型ネットワークであり、第0階層~第3階層の4つの階層から構成されている。コーディネータ10の一つ下の階層第1階層には、ルータ20-1と、エンドデバイス30-1及びエンドデバイス30-2が配置される。第1階層の一つ下の階層第2階層には、ルータ20-2、ルータ20-3、エンドデバイス30-3が配置される。ルータ20-2、ルータ20-3、エンドデバイス30-3はいずれもルータ20-1に接続される。第2階層の一つ下の階層第3階層には、エンドデバイス30-4~30-8が配置される。エンドデバイス30-4~30-7はルータ20-2に接続され、エンドデバイス30-8はルータ20-3に接続される。この場合、例えばエンドデバイス30-4がコーディネータ10へ信号を送信する場合には、エンドデバイス30-4からコーディネータ10までの間に存在するルータ20-2及びルータ20-1によって信号が中継される。なお、図1は無線通信システム100のネットワークの一例にすぎず、このような構成に限定されない。例えば、無線通信システム100の階層数は4に限定されず、4よりも少なくても良いし、4よりも多くても良い。また、コーディネータ10に接続されるルータ20の台数も1に限定されず、2台以上であっても良いし、0台であっても良い。また、コーディネータ10に接続されるエンドデバイス30の台数も2に限定されず、2よりも少なくても良いし、2よりも多くても良い。また、ルータ20-1、ルータ20-2、ルータ20-3に接続されるルータ20の台数も、それぞれ2、0、0に限定されない。また、ルータ20-1、ルータ20-2、ルータ20-3に接続されるエンドデバイス30の台数も、それぞれ1、4、1に限定されない。図2は、無線通信システム100で用いられるスーパーフレームの構成例を表す図である。図2において、横軸は時間を表し、右へいくほど時間が進んでいる。図2Aは、スーパーフレーム構造の全体を表す図である。図2Bは、一つのビーコン周期の構成を表す図である。図2Cは、ビーコン信号の送信期間及び活性期間の構成を表す図である。図2A及び図2Bに図示されるように、ビーコン信号が送信される期間は周期的に設定されており、ビーコン信号が送信されてから次のビーコン信号が送信されるまでの期間が、活性期間と不活性期間とに分けられる。順番は、ビーコン信号が送信された直後に活性期間が設定され、活性期間の直後に不活性期間が設定される。不活性期間の直後に次のビーコン信号が送信される。図2Cに図示されるように、活性期間は、16等分の長さのスロットslotに分割される。また、活性期間は、CAPContentionAccessPeriod期間とCFPContentionFreePeriod期間に割り振られる。CFP期間は一つ以上のGTS期間により構成される。各GTS期間は、特定の通信装置に対して割り当てられる。GTS期間を割り当てられた通信装置は、このGTS期間においてはキャリアセンスをすることなく排他的に無線通信することができる。また、無効なアドレスを用いたGTS期間を設けると、そのGTS期間はどの通信装置にも割り当てられていないこととなる。そのため、この期間は、このスーパーフレームに基づいて無線通信を行うどの通信装置も無線通信を行わないこととなる。無効なアドレスとは、このスーパーフレームに関するビーコン信号を送信する親ノードにとって実在する子ノードのアドレス以外の値であればどのような値であっても良い。例えば、親ノード自身のアドレスであっても良いし、この親ノードの配下に存在しない通信装置のアドレスであっても良いし、その他の値であっても良い。このように無効なアドレスを用いたGTS期間を設けることによって、上述した仮想休止期間が設定される。以下の説明では、無線通信が行われるGTS期間と仮想休止期間とを区別するため、無線通信が行われるGTS期間を有効GTS期間という。したがって、GTS期間は、有効GTS期間と仮想休止期間とに分けることができる。なお、一つのCFP期間に対して設定できるGTS期間の最大数は7である。また、それぞれのGTS期間を構成するスロットの数は、15を最大値として任意に設定可能である。ビーコンには、制御情報が含まれる。制御情報は、ビーコンを送信する通信装置のネットワークアドレス、ビーコン周期、スーパーフレーム長、CAP期間の情報、CFP期間の情報を含む。CAP期間の情報には、CAP期間に割り当てられているスロット数が含まれる。CFP期間の情報には、各GTS期間に割り当てられているスロット数や、各GTS期間が割り当てられた通信装置のアドレス等が含まれる。図3は、無線通信システム100の通信装置同士の無線通信処理の動作原理を表す図である。図3では、CAP期間及びCFP期間における無線通信の仕組みの理解を容易とするため、仮想休止期間が設定されていない場合の動作原理を表す。図3に示されるネットワークは、第n階層nは整数に配置される通信装置親ノードと、第n階層よりも一つ下位の階層である第n1階層に配置される三台の通信装置子ノード1、子ノード2、子ノード3により構成される。図3に示されるネットワークの構成は、例えば図1における第0階層及び第1階層の構成に該当する。まず親ノードがビーコン信号を送信する。親ノードが送信したビーコン信号は、第n1階層に配置された各子ノード子ノード1~3によって受信される。各子ノードは、ビーコン信号の受信によって、活性期間の長さ、CAP期間の長さ、各GTS期間の長さ、自装置に割り当てられたGTS期間の開始タイミング及び終了タイミング等の情報を取得する。ビーコン信号に続いてCAP期間が開始する。図3の場合、CAP期間は9スロット分継続する。CAP期間は、親ノード及び各子ノードは、SlottedCSMA/CAのアクセス方式により信号を送信する。図3では、まず、子ノード1が送信を行う。続いて、子ノード3、親ノード、子ノード3、子ノード2、子ノード1、親ノード、子ノード2、親ノードの順に送信を行う。CAP期間が終了すると、CFP期間が開始する。CFP期間を構成するGTS期間は、各子ノードに対して排他的に割り当てられている。図3の場合では、1番目、2番目、7番目のスロットに設定されたGTS期間は子ノード1に割り当てられ、3番目、4番目のスロットに設定されたGTS期間は子ノード2に割り当てられ、5番目、6番目のスロットに設定されたGTS期間は子ノード3に割り当てられている。各子ノードは、自装置に割り当てられたGTS期間に親ノードと通信を行っている。上記のように1ノードに対しCAP期間とCFP期間の2期間でのアクセスが許容され、CFP期間はプリアサイン型の多元接続となっているため、より高いQoSQualityofServiceの提供が可能となる。ただしCFP期間は必須ではない。CFP期間が終了すると、不活性期間が開始する。不活性期間が終了すると、次のビーコン信号が送信される。図4は、仮想休止期間を含むスーパーフレームの具体例を表す図である。一つ以上のGTS期間図4の場合はGTS2期間に対し無効なアドレスを設定することによって、図示されるような仮想休止期間が設定される。仮想休止期間の間は、このスーパーフレームに基づいて無線通信を行う通信装置間では無線通信が行われない。例えば、図1においてルータ20-1のスーパーフレームに仮想休止期間が設定されている場合、この仮想休止期間の間はルータ20-1、ルータ20-2、ルータ20-3、エンドデバイス30-3の4台は少なくとも無線通信を行わない。以上が無線通信システム100の原理についての説明となる。以下、無線通信システム100の第一実施形態、第二実施形態、第三実施形態についてそれぞれ説明する。[第一実施形態]図5は、無線通信システム100の第一実施形態において設定されるスーパーフレームの具体例を表す図である。第一実施形態において設定されるスーパーフレームの特徴は、全ての通信装置が無線通信を行わない期間共通休止期間が設けられることと、全てのスーパーフレームのスーパーフレーム長が同一であることである。以下の説明では、第n階層のコーディネータ10又はルータ20によって設定されるスーパーフレームをnスーパーフレームと呼び、第n階層よりも1階層下に位置する第n1階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn1スーパーフレームと呼び、第n1階層よりも1階層下に位置する第n2階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn2スーパーフレームと呼ぶ。この場合、nスーパーフレームを設定する通信装置を親ノードとすると、n1スーパーフレームを設定する通信装置は当該親ノードについての子ノードとなる。また、n2スーパーフレームを設定する通信装置と同じ階層に位置する各通信装置を当該親ノードとの関係で孫ノードと呼ぶ。図5Aはnスーパーフレームの具体例を表し、図5Bはn1スーパーフレームの具体例を表し、図5Cは第1のn2スーパーフレームの具体例を表し、図5Dは第2のn2スーパーフレームの具体例を表す。図5Aのnスーパーフレームは図1のコーディネータ10に設定されるスーパーフレームであり、図5Bのn1スーパーフレームは図1のルータ20-1に設定されるスーパーフレームであり、図5Cの第1のn2スーパーフレームは図1のルータ20-2に設定されるスーパーフレームであり、図5Dの第2のn2スーパーフレームは図1のルータ20-3に設定されるスーパーフレームである。図示されるように、無線通信システム100の第一実施形態において設定されるスーパーフレームは、その階層に関わらず、ビーコン周期及びスーパーフレーム長が一定である。すなわち、図5では、nスーパーフレームと、n1スーパーフレームと、二つのn2スーパーフレームと、いずれもビーコン周期及びスーパーフレーム長が同じである。nスーパーフレームのGTS期間GTS0-1期間は、ルータ20-1に割り当てられた有効GTS期間である。n1スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS1-1期間はルータ20-2に割り当てられた有効GTS期間であり、GTS1-2期間はルータ20-3に割り当てられた有効GTS期間である。また、n1スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS1-3期間は、子ノード20-1に割り当てられた有効GTS期間GTS0-1期間以外の活性期間である。子ノードルータ20-1は、このような期間を仮想休止期間として設定する。第1のn2スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS2-1期間はエンドデバイス30-4に割り当てられた有効GTS期間である。また、GTS2-2期間は、第1の孫ノード20-2に割り当てられた有効GTS期間GTS1-1期間以外の期間である。第1の孫ノードルータ20-2も子ノードと同様に、このような期間を仮想休止期間として設定する。第2のn2スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS3-1期間は、第2の孫ノード20-3に割り当てられた有効GTS期間GTS1-2期間以外の期間である。第2の孫ノード20-3も、第1の孫ノードや子ノードと同様に、この期間を仮想休止期間として設定する。子ノードは、n1スーパーフレームを設定する際に、無線通信を行う期間ビーコン信号の送信期間、CAP期間、有効GTS期間を、nスーパーフレームにおいて自装置に割り当てられた有効GTS期間の中に設定する。一方、子ノードは、nスーパーフレームにおいて設定された活性期間のうち、上述した無線通信が行われる期間以外の期間を全て仮想休止期間として設定する。孫ノードは、n2スーパーフレームを設定する際に、無線通信を行う期間ビーコン信号の送信期間、CAP期間、有効GTS期間を、n1スーパーフレームにおいて自装置に割り当てられた有効GTS期間の中に設定する。一方、孫ノードは、n1スーパーフレームにおいて設定された活性期間のうち、上述した無線通信が行われる期間以外の期間を全て仮想休止期間として設定する。図5では、n2スーパーフレームまでしか示していないが、さらに下の階層のルータ20によって同様にスーパーフレームが設定されても良い。図6は、コーディネータ10の第一実施形態の構成を表す機能ブロック図である。コーディネータ10は、バスで接続されたCPUCentralProcessingUnitやメモリや補助記憶装置などを備え、コーディネータ用プログラムを実行する。コーディネータ10は、アンテナ101、スイッチ102、受信処理部103、データ処理部104、制御部105、タイミング制御部106、ビーコン生成部107、送信処理部108を備える装置として機能する。なお、通信装置10の各機能の全て又は一部は、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやPLDProgrammableLogicDeviceやFPGAFieldProgrammableGateArray等のハードウェアを用いて実現されても良い。コーディネータ10は、アンテナ101を介して、他の通信装置ルータ20又はエンドデバイス30から無線信号を受信する。受信される無線信号は、他の通信装置が送信したデータ信号又はビーコン信号である。アンテナ101を介して受信された無線信号は、スイッチ102を介して受信処理部103に入力される。スイッチ102は、一つのアンテナ101を送信処理と受信処理とで共用するために設けられたものである。スイッチ102は、受信処理時には、受信処理部103とアンテナ101とを接続し、送信処理時には送信処理部108とアンテナ101とを接続する。受信処理部103は、受信した無線信号について、A/D変換、周波数変換、復調等の処理を行い、ベースバンド信号を抽出する。ベースバンド信号は、制御部105に入力される。制御部105は、ベースバンド信号をデータ処理部104に出力する。データ処理部104は、制御部105からデータ信号の入力を受けると、入力されたデータ信号に応じて処理を行う。また、データ処理部104は、送信すべきデータを生成すると、生成したデータを制御部105に出力する。タイミング制御部106は、ビーコン信号を送信するタイミング以下、ビーコンタイミングという。及びビーコン信号に含まれる制御情報の内容を制御する。具体的には、タイミング制御部106は、ビーコンタイミングになると、ビーコン生成部107に対してビーコン生成を指示する信号以下、生成指示信号という。を出力する。コーディネータ10のタイミング制御部106は、予めネットワークに設定されているビーコン周期を記憶している。タイミング制御部106は、記憶しているビーコン周期にしたがって、ビーコン生成部107に生成指示信号を出力する。また、タイミング制御部106は、第1階層の通信装置に対する活性期間及び不活性期間を設定する。より具体的には、タイミング制御部106は、第1階層に対して設定する活性期間をさらに、CAP期間とCFP期間とに分割する。また、タイミング制御部106は、CFP期間を、第1階層に配置された通信装置に対して有効GTS期間として割り当てる。タイミング制御部106は、これらの設定内容をビーコン生成部107に通知する。ビーコン生成部107は、タイミング制御部106から生成指示信号を受けると、タイミング制御部106から通知される設定内容に基づいてビーコン信号を生成して、送信処理部108に出力する。送信処理部108は、ビーコン生成部107により生成されたビーコン信号や、制御部105を介してデータ処理部104により出力されたデータ信号に対し、変調、D/A変換、周波数変換等の処理を行う。そして、送信処理部108は、スイッチ102及びアンテナ101を介して無線信号として送信する。第n階層に配置されるルータ20の構成は、制御部105に代えて制御部205を備える点と、タイミング制御部106に代えてタイミング制御部206を備える点と、ビーコン生成部107に代えてビーコン生成部207を備える点とでコーディネータ10と異なり、他の構成は基本的にコーディネータ10と同じである。制御部205は、受信されたベースバンド信号がビーコン信号であった場合は、ビーコン信号の中に含まれる制御情報を抽出し、タイミング制御部106に出力する。一方、受信されたベースバンド信号がデータ信号であった場合は、制御部205は制御部105と同様に、データ信号をデータ処理部104へ出力する。また、制御部205は、自装置の親ノードから受信したビーコン信号に基づいて、CAP期間及び自装置に割り当てられた有効GTS期間を判定し、この期間に無線通信を行い、仮想休止期間には無線通信を行わない。タイミング制御部206は、制御部205から出力された制御情報を解析する。制御情報において、自装置に有効GTS期間が割り当てられている場合、タイミング制御部206は、有効GTS期間が開始するタイミングを、ビーコンタイミングとして判定する。また、タイミング制御部206は、自装置に割り当てられている有効GTS期間を、自装置が設定するスーパーフレームのCAP期間及び有効GTS期間に割り当てる。また、タイミング制御部206は、自装置に割り当てられている有効GTS期間以外の活性期間を、自装置が設定するスーパーフレームの仮想休止期間に割り当てる。そして、タイミング制御部206は、ビーコンタイミングの判定結果、CAP期間及びCFP期間の割り当て結果、仮想休止期間の割り当て結果、制御情報に含まれるビーコン周期及びスーパーフレーム長以下、以上の項目をまとめてビーコン制御内容という。を、ビーコン生成部107へ通知する。ビーコン生成部207は、タイミング制御部206により通知されたビーコン制御内容に基づいてビーコン信号を生成し、送信処理部108に出力する。このように構成されたルータ20によって、図5に示されるn1スーパーフレームやn2スーパーフレームなどが設定される。このように構成された無線通信システム100の第一実施形態では、ある階層に配置された通信装置によって設定された有効GTS期間以外の期間には、それよりも下位の階層に配置された通信装置においてCAP期間及び有効GTS期間は設定されない。例えば、図5の場合は、ある階層に配置された通信装置コーディネータ10によって設定された有効GTS期間GTS0-1期間以外の期間には、コーディネータ10よりも下位の階層に配置された通信装置においてビーコンタイミング、CAP期間、有効GTS期間は設定されない。また、ある階層に配置された通信装置ルータ20-1によって設定された有効GTS期間GTS1-1期間及びGTS1-2期間以外の期間には、ルータ20-1よりも下位の階層に配置された通信装置においてビーコンタイミング、CAP期間、有効GTS期間は設定されない。また、有効GTS期間は、排他的に特定の通信装置に割り当てられる。以上のことより、ある階層に配置された通信装置によって送信されるビーコン信号や他の信号と、それよりも下位の階層に配置された通信装置によって送信されるビーコン信号や他の信号とが衝突することが防止される。そのため、マルチホップネットワークでも、ZigBeeのビーコンモードを活用し、消費電力の低減を図ることが可能となる。また、無線通信システム100の第一実施形態では、階層に拘わらず全てのスーパーフレームの長さを等しく設定できる。そのため、各階層に配置されたルータ20において、その配下下位の階層に配置された通信装置に対して割り当てる通信時間を柔軟に調整することが可能となる。したがって、可変トラフィックへの対応が容易となる。また、無線通信システム100の第一実施形態では、上述したように他の通信装置への与干渉は仮想休止期間によって解消される。そのため、親ノードが子ノードに割り当てるGTS期間のスロット数について、与干渉の有無に基づいた制約は生じない。<変形例>図7は、第一実施形態において設定されるスーパーフレームの他の具体例を表す図である。図7に表されるスーパーフレームは、ルータ20のみならずエンドデバイス30に対しても有効GTS期間が割り当てられる点で、図5に表されるスーパーフレームと異なる。このように、エンドデバイス30に有効GTS期間が割り当てられても良い。[第二実施形態]図8は、無線通信システム100の第二実施形態において設定されるスーパーフレームの具体例を表す図である。第二実施形態において設定されるスーパーフレームの特徴は、全ての通信装置が無線通信を行わない期間共通休止期間が設けられないことと、全てのスーパーフレームのスーパーフレーム長が同一であることである。図8の説明においても、第n階層のコーディネータ10又はルータ20によって設定されるスーパーフレームをnスーパーフレームと呼び、第n階層よりも1階層下に位置する第n1階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn1スーパーフレームと呼び、第n1階層よりも1階層下に位置する第n2階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn2スーパーフレームと呼ぶ。この場合、nスーパーフレームを設定する通信装置を親ノードとすると、n1スーパーフレームを設定する通信装置は子ノードとなる。また、n2スーパーフレームを設定する通信装置と同じ階層に位置する各通信装置を孫ノードと呼ぶ。図8Aはnスーパーフレームの具体例を表し、図8Bはn1スーパーフレームの具体例を表し、図8Cは第1のn2スーパーフレームの具体例を表し、図8Dは第2のn2スーパーフレームの具体例を表す。図8Aのnスーパーフレームは図1のコーディネータ10に設定されるスーパーフレームであり、図8Bのn1スーパーフレームは図1のルータ20-1に設定されるスーパーフレームであり、図8Cの第1のn2スーパーフレームは図1のルータ20-2に設定されるスーパーフレームであり、図8Dの第2のn2スーパーフレームは図1のルータ20-3に設定されるスーパーフレームである。図示されるように、無線通信システム100の第二実施形態において設定されるスーパーフレームは、その階層に関わらず、ビーコン周期及びスーパーフレーム長が一定である。すなわち、図8では、nスーパーフレームと、n1スーパーフレームと、二つのn2スーパーフレームと、いずれもビーコン周期及びスーパーフレーム長が同じである。nスーパーフレームのGTS期間GTS0-1期間は、ルータ20-1に割り当てられた有効GTS期間である。n1スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS1-1期間はルータ20-2に割り当てられた有効GTS期間であり、GTS1-2期間はルータ20-3に割り当てられた有効GTS期間である。第2のn2スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS3-1期間は、ルータ20-3の直下に接続された通信装置エンドデバイス30-8に割り当てられた有効GTS期間である。第二実施形態では、ルータ20は、自装置に割り当てられた有効GTS期間に加えてさらに、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間の一部又は全部を、自装置のスーパーフレームにおけるCAP期間又はCFP期間として設定する。このような処理を行うためには、ルータ20は、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間の開始タイミングと終了タイミングとを取得する必要がある。そのため、第二実施形態では、ビーコンの制御情報に、コーディネータ10のスーパーフレームからのオフセット量が含められる。このオフセット量は、ビーコン信号を送信する通信装置のビーコンタイミングと、コーディネータ10のビーコンタイミングとの差を表す。例えば、この差はスロット数で表されても良いし、時間として表されても良いし、その他の単位で表されても良い。以下の説明では、オフセット量がスロット数で表される場合について説明する。各ルータ20は、自装置が受信したビーコン信号に含まれるオフセット量と、自装置がビーコン信号を送信するタイミングとに基づいて、自装置が送信するビーコン信号に含まれるオフセット量を算出する。例えば、コーディネータ10がビーコン信号を送信してから、ルータ20がビーコン信号を送信するまでの間に存在するスロット数は、親ノードから通知されたオフセット量と、親ノードがビーコン信号を受信してから自装置がビーコン信号を送信するまでのスロット数とを加算することによって算出される。親ノードがビーコン信号を受信してから自装置がビーコン信号を送信するまでのスロット数は、親ノードから通知される制御情報に基づいて、1スロット分の時間スーパーフレーム長/16や、自装置に割り当てられた有効GTS期間の開始スロット番号などに基づいて算出される。図8では、コーディネータ10が送信するビーコン信号に含まれるオフセット量は0となる。また、ルータ20-1が送信するビーコン信号に含まれるオフセット量は4となる。コーディネータ10がビーコン信号を送信してから、ルータ20-1がビーコン信号を送信するまでの間に存在するスロット数は4であるため、上記オフセット量は4となる。また、ルータ20-2が送信するビーコン信号に含まれるオフセット量は6となる。コーディネータ10がビーコン信号を送信してから、ルータ20-2がビーコン信号を送信するまでの間に存在するスロット数は、ルータ20-1から通知されたオフセット量4と、ルータ20-1のビーコン信号を受信してから自装置がビーコン信号を送信するまでのスロット数2とを加算した6であるため、上記オフセット量は6となる。また、ルータ20-3が送信するビーコン信号に含まれるオフセット量は13となる。コーディネータ10がビーコン信号を送信してから、ルータ20-3がビーコン信号を送信するまでの間に存在するスロット数は、ルータ20-1から通知されたオフセット量4と、ルータ20-1のビーコン信号を受信してから自装置がビーコン信号を送信するまでのスロット数9とを加算した13であるため、上記オフセット量は13となる。次に、ルータ20が、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間の一部又は全部を、自装置のスーパーフレームにおけるCAP期間又はCFP期間として設定する処理について説明する。ルータ20は、上述したオフセット量に基づいて、自装置のスーパーフレームにおいて、どのスロットからどのスロットまでがコーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間に相当するか判定する。そして、自装置のスーパーフレームにおいて、最も時間的に後ろに位置する有効GTS期間を、必要に応じてコーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間内まで延ばして設定する。例えば図8Bの場合、第一実施形態ではGTS1-2期間の最後の4スロット分は、仮想休止期間GTS1-3期間として設定される。しかしながら、第二実施形態では、GTS1-2期間の最後の4スロット分はコーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間の一部であるため、有効GTS期間GTS1-2期間として設定される。例えば図8Dの場合、第一実施形態ではGTS3-1期間は仮想休止期間として設定される。しかしながら、第二実施形態では、GTS3-1期間はコーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間の一部であるため、有効GTS期間として設定される。また、ルータ20は、活性期間のうち、上記の処理によってCAP期間又は有効GTS期間として設定されなかった期間を、仮想休止期間として設定する。図8Cの場合、ルータ20-2は、自装置に割り当てられた有効GTS期間GTS1-1期間が、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間に接していないため、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間を有効GTS期間として設定することができない。そのため、ルータ20-2は、自装置に割り当てられた有効GTS期間GTS1-1期間のみをCAP期間又は有効GTS期間として設定し、それ以外の活性期間を全て仮想休止期間GTS2-1期間として設定する。図8Dの場合、ルータ20-3は、自装置に割り当てられた有効GTS期間GTS1-2期間が、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間に接しているため、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間を有効GTS期間として設定することができる。ルータ20-3は、自装置に割り当てられた有効GTS期間GTS1-2期間を越えて更に2つのスロットをCAP期間又は有効GTS期間として設定している。具体的には、ルータ20-3は、自装置に割り当てられた有効GTS期間GTS1-2期間を越えて更に2つのスロットを有効GTS期間GTS3-1期間として設定している。そして、ルータ20-3は、CAP期間及び有効GTS期間以外の活性期間を全て仮想休止期間GTS3-2期間として設定する。このように構成された第二実施形態では、コーディネータ10のスーパーフレームの不活性期間に相当する期間も、ルータ20のスーパーフレームにおいて有効GTS期間として設定される。そのため、ネットワークの時間利用率が向上する。すなわち、ビーコン周期の時間内にネットワーク内で送受信されるデータ量を増加させることが可能となる。[第三実施形態]図9は、無線通信システム100の第三実施形態において設定されるスーパーフレームの具体例を表す図である。第三実施形態において設定されるスーパーフレームの特徴は、全ての通信装置が無線通信を行わない期間共通休止期間が設けられることと、全てのスーパーフレームのスーパーフレーム長が同一とは限らないことである。図9の説明においても、第n階層のコーディネータ10又はルータ20によって設定されるスーパーフレームをnスーパーフレームと呼び、第n階層よりも1階層下に位置する第n1階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn1スーパーフレームと呼び、第n1階層よりも1階層下に位置する第n2階層のルータ20によって設定されるスーパーフレームをn2スーパーフレームと呼ぶ。この場合、nスーパーフレームを設定する通信装置を親ノードとすると、n1スーパーフレームを設定する通信装置は子ノードとなる。また、n2スーパーフレームを設定する通信装置と同じ階層に位置する各通信装置を孫ノードと呼ぶ。図9Aはnスーパーフレームの具体例を表し、図9Bはn1スーパーフレームの具体例を表し、図9Cはn2スーパーフレームの具体例を表す。図9Aのnスーパーフレームは図1のコーディネータ10に設定されるスーパーフレームであり、図9Bのn1スーパーフレームは図1のルータ20-1に設定されるスーパーフレームであり、図9Cのn2スーパーフレームは図1のルータ20-2に設定されるスーパーフレームである。図示されるように、無線通信システム100の第三実施形態において設定されるスーパーフレームは、その階層に関わらずビーコン周期は一定である。一方、スーパーフレーム長は一定ではない。ルータ20は、スーパーフレーム長を短く設定した場合、短縮された分の期間を不活性期間として設定する。図9では、nスーパーフレームと、n1スーパーフレームとはいずれもビーコン周期及びスーパーフレーム長が同じである。一方、n2スーパーフレームに関しては、ビーコン周期はnスーパーフレーム及びn1スーパーフレームと同じであるが、スーパーフレーム長はnスーパーフレーム及びn1スーパーフレームの1/2である。スーパーフレームに設定されるスロット数は16に限られているため、スーパーフレーム長が1/2になると1スロットの期間も1/2になる。ルータ20-2は、スーパーフレーム長を短くした分、その短縮された期間を不活性期間として設定している。nスーパーフレームのGTS期間GTS0-1期間は、ルータ20-1に割り当てられた有効GTS期間である。n1スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS1-1期間はルータ20-2に割り当てられた有効GTS期間であり、GTS1-2期間はエンドデバイス30-3に割り当てられた有効GTS期間である。また、n1スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS1-3期間は、子ルータ20-1に割り当てられた有効GTS期間GTS0-1期間以外の活性期間である。子ノードルータ20-1は、このような期間を仮想休止期間として設定する。n2スーパーフレームのGTS期間のうち、GTS2-1期間はエンドデバイス30-4に割り当てられた有効GTS期間である。また、GTS2-2期間は、孫ノード20-2に割り当てられた有効GTS期間GTS1-1期間以外の活性期間である。孫ノードルータ20-2も子ノードと同様に、このような期間を仮想休止期間として設定する。子ノードは、n1スーパーフレームを設定する際に、無線通信を行う期間ビーコン信号の送信期間、CAP期間、有効GTS期間を、nスーパーフレームにおいて自装置に割り当てられた有効GTS期間の中に設定する。一方、子ノードは、nスーパーフレームにおいて設定された活性期間のうち、上述した無線通信が行われる期間以外の期間を全て仮想休止期間として設定する。孫ノードは、n2スーパーフレームを設定する際に、無線通信を行う期間ビーコン信号の送信期間、CAP期間、有効GTS期間を、n1スーパーフレームにおいて自装置に割り当てられた有効GTS期間の中に設定する。一方、孫ノードは、n1スーパーフレームにおいて設定された活性期間のうち、上述した無線通信が行われる期間以外の期間を全て仮想休止期間として設定する。図9では、n2スーパーフレームまでしか示していないが、さらに下の階層のルータ20によって同様にスーパーフレームが設定されても良い。このように構成された無線通信システム100の第三実施形態の効果について説明する。ZigBeeの規格では、スーパーフレーム長SDは、BSD基本となるスーパーフレーム長に対して2の冪乗倍となると定められている。このことを式に表すと、以下の式1のようになる。式1において、SOはスーパーフレームオーダであり、整数の値をとる。SOは、実質的にスーパーフレーム長SDを規定するための変数であり、ビーコン信号によって下位の階層に配置された通信装置へ通知される。上述したように、スーパーフレームは16のスロットで構成される。もし、仮想休止期間を設けることをしなければ、無線通信の輻輳を防止するために、第n1階層に配置された通信装置のスーパーフレームは、第n階層のスーパーフレームにおいて自装置に割り当てられた有効GTS期間に包含される必要が生じる。そうすると、第n1階層のスーパーフレーム長SD’は、第n階層のスーパーフレームの有効GTS期間のスロット数割当てスロット数に応じて以下の式2~5のように表される。割当てスロット数が1の場合は、SD’は式2のように表される。割当てスロット数が2又は3の場合は、SD’は式3のように表される。割当てスロット数が4~7の場合は、SD’は式4のように表される。割当てスロット数が8~15の場合は、SD’は式5のように表される。これは、BSDに対して2の冪乗倍で表現不可能な部分のスロットについては使用できず、切り捨てられるためである。このように、仮想休止期間を設けない場合、自装置に割り当てられた有効GTS期間の全てのスロットを、CAP期間やCFP期間に割り当てることができないことがあった。例えば、図9Cのスーパーフレームでは、仮想休止期間を設けない場合、図9BのGTS1-1期間に包含されるスーパーフレーム長に設定する必要があるため、SD/4とする必要がある。すなわち、図9Bの4スロット分の期間をスーパーフレーム長として設定する必要があった。これに対し、無線通信システム100の第三実施形態では、仮想休止期間を設けることによって任意のスーパーフレーム長図9Cの場合はSD/2を設定し、自装置に割り当てられた有効GTS期間の全てのスロットを、CAP期間やCFP期間に割り当てることができる。以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。