所定のレベルのDC電圧を受信する入力端と、共振周波数と同一の周波数を有する第1スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第1電力変換部と、前記第1スイッチングパルス信号と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第2電力変換部と、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去し、前記奇数次高調波が減少又は除去されたAC信号をソース共振器に提供する第1ショート回路と、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去し、前記奇数次高調波が減少又は除去されたAC信号をソース共振器に提供する第2ショート回路とを有することを特徴とする共振電力送信システムの電力変換器。前記共振周波数は、2MHz~20MHzの範囲に対応することを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信システムの電力変換器。前記第1ショート回路から出力されるAC信号と前記第2ショート回路から出力されるAC信号は互いに反対の位相を有することを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信システムの電力変換器。前記第1ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信システムの電力変換器。前記第2ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることを特徴とする請求項1に記載の共振電力送信システムの電力変換器。第1周波数帯域のAC信号が入力され、所定のレベルのDC電圧を出力する電圧制御部と、第2周波数帯域の第1スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第1電力変換部と、前記第1スイッチングパルス信号と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号を用いて、前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第2電力変換部と、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去する第1ショート回路と、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去する第2ショート回路と、前記第1ショート回路及び前記第2ショート回路の出力信号に対応するAC電力を対象共振器に伝達するソース共振器とを有することを特徴とする共振電力送信装置。前記第1ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることを特徴とする請求項6に記載の共振電力送信装置。前記第2ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることを特徴とする請求項6に記載の共振電力送信装置。前記ソース共振器は、第1信号導体の部分及び第2信号導体の部分と、前記第1信号導体の部分及び前記第2信号導体の部分に対応するグラウンド導体の部分とを含む送信線路と、前記第1信号導体の部分と前記グラウンド導体の部分を電気的に接続する第1導体と、前記第2信号導体の部分と前記グラウンド導体の部分を電気的に接続する第2導体と、前記第1信号導体の部分及び前記第2信号導体の部分を流れる電流に対して直列に前記第1信号導体の部分と前記第2信号導体の部分間に挿入される少なくとも1つのキャパシタとを含むことを特徴とする請求項6に記載の共振電力送信装置。前記ソース共振器は、前記送信線路と、前記第1導体及び前記第2導体とによって形成されるループの内部に位置し、前記ソース共振器のインピーダンスを調整する整合器をさらに含むことを特徴とする請求項9に記載の共振電力送信装置。第2信号を出力するために第1信号を受信する少なくとも1つの電力変換回路と、前記第2信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去するかの少なくともいずれか一つを行う少なくとも1つの高調波除去回路とを備えることを特徴とする電力変換器。前記電力変換回路は、スイッチを含むことを特徴とする請求項11に記載の電力変換器。前記スイッチは、スイッチングパルス信号を受信することを特徴とする請求項12に記載の電力変換器。前記第1信号は、所定のレベルの直流DC電圧であることを特徴とする請求項11に記載の電力変換器。前記第2信号は、交流ACであることを特徴とする請求項11に記載の電力変換器。前記少なくとも1つの高調波除去回路は、キャパシタ及びインダクタを含むことを特徴とする請求項11に記載の電力変換器。前記キャパシタCの値と前記インダクタLの値は、以下の方程式による奇数次高調波の周波数foddに基づいて決定されることを特徴とする請求項16に記載の電力変換器。前記少なくとも1つの電力変換回路は、2つの電力変換回路を含み、前記2つの電力変換回路は互いに逆位相で駆動されることを特徴とする請求項11に記載の電力変換器。請求項11に記載の電力変換器を含むことを特徴とする共振電力送信システム。共振デバイスをさらに含み、少なくとも1つの高調波除去回路のインピーダンスは、前記共振デバイスと同一であることを特徴とする請求項19に記載の共振電力送信システム。本発明は、上記従来の共振電力伝達システムにおける問題点に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、共振電力を送信するために高効率の電力変換器の使用において、高調波の発生を抑制することができる共振電力送信システムの電力変換器及び共振電力送信装置を提供することにある。本発明の一態様によれば、共振電力送信システムの電力変換器は、所定のレベルのDC電圧を受信する入力端と、共振周波数と同一の周波数を有する第1スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第1電力変換部と、前記第1スイッチングパルス信号と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第2電力変換部と、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去し、前記奇数次高調波が減少又は除去されたAC信号をソース共振器に提供する第1ショート回路と、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去し、前記奇数次高調波が減少又は除去されたAC信号をソース共振器に提供する第2ショート回路とを有することを特徴とする。前記共振周波数は、2MHz~20MHzの範囲に対応することが好ましい。前記第1ショート回路から出力されるAC信号と前記第2ショート回路から出力されるAC信号は互いに反対の位相を有することが好ましい。前記第1ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることが好ましい。前記第2ショート回路はキャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることが好ましい。本発明の一態様によれば、共振電力送信装置は第1周波数帯域のAC信号が入力され、所定のレベルのDC電圧を出力する電圧制御部と、第2周波数帯域の第1スイッチングパルス信号を用いて前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第1電力変換部と、前記第1スイッチングパルス信号と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号を用いて、前記所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する第2電力変換部と、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去する第1ショート回路と、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去する第2ショート回路と、前記第1ショート回路及び前記第2ショート回路の出力信号に対応するAC電力を対象共振器に伝達するソース共振器とを有することを特徴とする。前記第1ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第1電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることが好ましい。前記第2ショート回路は、キャパシタとインダクタを含み、前記キャパシタの値と前記インダクタの値は、前記第2電力変換部から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定されることが好ましい。前記ソース共振器は、第1信号導体の部分及び第2信号導体の部分と、前記第1信号導体の部分及び前記第2信号導体の部分に対応するグラウンド導体の部分とを含む送信線路と、前記第1信号導体の部分と前記グラウンド導体の部分を電気的に接続する第1導体と、前記第2信号導体の部分と前記グラウンド導体の部分を電気的に接続する第2導体と、前記第1信号導体の部分及び前記第2信号導体の部分を流れる電流に対して直列に前記第1信号導体の部分と前記第2信号導体の部分間に挿入される少なくとも1つのキャパシタとを含むことが好ましい。前記ソース共振器は、前記送信線路と、前記第1導体及び前記第2導体とによって形成されるループの内部に位置し、前記ソース共振器のインピーダンスを調整する整合器をさらに含むことが好ましい。本発明の一態様によれば、電力変換器は、第2信号を出力するために第1信号を受信する少なくとも1つの電力変換回路と、前記第2信号の奇数次高調波を減少させるか又は除去するかの少なくともいずれか一つを行う少なくとも1つの高調波除去回路とを備えることを特徴とする。前記電力変換回路はスイッチを含み、前記スイッチはスイッチングパルス信号を受信することが好ましい。前記第1信号は所定のレベルの直流DC電圧であることが好ましい。前記第2信号は交流ACであることが好ましい。前記少なくとも1つの高調波除去回路は、キャパシタ及びインダクタを含んでもよい。前記キャパシタCの値と前記インダクタLの値は、以下の方程式による奇数次高調波の周波数foddに基づいて決定されることを特徴とする請求項16に記載の電力変換器。前記少なくとも1つの電力変換回路は2つの電力変換回路を含み、前記2つの電力変換回路は互いに逆位相で駆動されることが好ましい。共振電力送信システムは、電力変換器を含むことが好ましい。前記共振電力送信システムは、共振デバイスをさらに含み、少なくとも1つの高調波除去回路のインピーダンスは、前記共振デバイスと同一であることが好ましい。本発明に係る共振電力送信システムの電力変換器及び共振電力送信装置によれば、共振電力を送信するために高効率の電力変換器の使用において、高調波の発生を抑制することができる。したがって、共振電力送信システムで他の電子機器に及ぼす影響を減らすことができるという効果がある。また、高調波の発生を抑制することによって、高効率の共振電力送信システムを提供することができるという効果がある。次に、本発明に係る共振電力送信システムの電力変換器及び共振電力送信装置を実施するための形態の具体例を図面を参照しながら説明する。図1は、例示的な実施形態に係る無線電力送信システムを示す。様々な実施形態において、無線電力送信システムによって送信される無線電力は、共振電力resonancepowerであり得る。図1に示すように、無線電力送信システムは、ソースとターゲットで構成されるソース-ターゲット構造である。例えば、無線電力送信システムは、ソースに該当する共振電力送信装置110とターゲットに該当する共振電力受信装置120を備える。共振電力送信装置110は、外部の電圧供給機からエネルギーを受信して共振電力を発生させるソース部111及びソース共振器115を備える。また、共振電力送信装置110は、共振周波数又はインピーダンス整合を行う整合制御部Matchingcontrol113をさらに備えてもよい。ソース部111は、外部の電圧供給器からエネルギーを受信して共振電力を発生させる。ソース部111は、外部装置から入力される交流信号の信号レベルを所望するレベルに調整するためのAC-ACコンバータ、AC-ACコンバータから出力される交流信号を整流することによって、所定のレベルのDC電圧を出力するAC-DCコンバータ、AC-DCコンバータから出力されるDC電圧を高速スイッチングすることによって、数MHz~数十MHz帯域のAC信号を生成するDC-ACインバータを含む。AC信号の他の周波数も用いられてもよい。整合制御部113は、ソース共振器115の共振帯域幅ResonanceBandwidth又はソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。整合制御部113は、ソース共振帯域幅設定部図示せず又はソース整合周波数設定部図示せずの少なくとも1つを備える。ソース共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅を設定する。ソース整合周波数設定部は、ソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。ここで、ソース共振器の共振帯域幅又はソース共振器のインピーダンス整合周波数設定に基づいて、ソース共振器115のQ-ファクターを決定する。ソース共振器115は、電磁気エネルギーをターゲット共振器に伝達する。すなわち、ソース共振器115は、ターゲット共振器121との磁気結合magneticcoupling101によって共振電力をターゲット装置120に伝達する。ここで、ソース共振器115は設定された共振帯域幅内で共振する。共振電力受信装置120は、ターゲット共振器121、共振周波数又はインピーダンス整合を行う整合制御部123、及び受信された共振電力を負荷に伝達するためのターゲット部125を備える。ターゲット共振器121は、ソース共振器115から電磁気エネルギーを受信する。ここで、ターゲット共振器121は設定された共振帯域幅内で共振する。整合制御部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数の少なくとも1つを設定する。整合制御部123は、ターゲット共振帯域幅設定部図示せず又はターゲット整合周波数設定部図示せずの少なくとも1つを備える。ターゲット共振帯域幅設定部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲット整合周波数設定部は、ターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数を設定する。ここで、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数設定に基づいて、ターゲット共振器121のQ-ファクターを決定する。ターゲット部125は、受信された共振電力を負荷に伝達する。ここで、ターゲット部125は、ソース共振器115からターゲット共振器121に受信されるAC信号を整流してDC信号を生成するAC-DCコンバータと、DC信号の信号レベルを調整することによって定格電圧をデバイス又は負荷に供給するDC-DCコンバータを含んでもよい。ソース共振器115及びターゲット共振器121は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器又はスパイラルspiralコイル構造の共振器、又はmeta-structured共振器から構成されてもよい。図1に示すように、Qファクターの制御工程は、ソース共振器115の共振帯域幅及びターゲット共振器121の共振帯域幅を設定し、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の磁気結合によって電磁気エネルギーをソース共振器115からターゲット共振器121に伝達する。ここで、ソース共振器115の共振帯域幅は、ターゲット共振器121の共振帯域幅よりも広いか狭く設定されてもよい。すなわち、ソース共振器115の共振帯域幅がターゲット共振器121の共振帯域幅より広いか狭く設定されることによって、ソース共振器のBW-ファクターとターゲット共振器のBW-ファクターは互いに不平衡unbalanceの関係を保持する。共振方式の無線電力送信において、共振帯域幅は重要なファクターである。ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミス整合、反射信号などを全て考慮したQ-ファクターをQtとする場合、Qtは以下の数式1のように共振帯域幅と反比例関係を有する。数式1において、f0は中心周波数、Δfは帯域幅、ΓSDは共振器の間の反射損失、BWSはソース共振器115の共振帯域幅、BWDはターゲット共振器121の共振帯域幅を示す。本明細書において、BW-ファクターは1/BWS又は1/BWDを意味する。一方、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離が変わったり、2つのうち1つの位置が変化するなどの外部の影響によって、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のインピーダンス整合ミスが発生することがある。インピーダンス整合ミスは、電力伝達の効率を減少させる直接的な原因になり得る。整合制御部113は、送信信号の一部が反射して戻ってくる反射波を検出することによって、インピーダンス整合ミスが発生したと判断し、インピーダンス整合を行う。また、整合制御部113は、反射波の波形分析によって共振ポイントを検出することで共振周波数を変更してもよい。ここで、整合制御部113は、反射波の波形で振幅が最小である周波数を共振周波数として決定してもよい。図1の例で、ソース共振器115及び/又はターゲット共振器121は、図5~図11の構造を有し得る。図2は、本発明の一実施形態に係る共振電力送信装置の構成を示すブロック図である。図2に示すように、共振電力送信装置200は、電圧制御部210、電力変換器220、ソース共振部230、及びソース制御部240を備える。また、共振電力送信装置200は、反射電力検出部250及び通信部図示せずをさらに備えてもよい。電圧制御部210は、第1周波数のAC信号が入力され、所定のレベルのDC電圧を出力する。ここで、第1周波数は、例えば、数十Hz帯域であってもよい。ここで、第1周波数のAC信号は、高速スイッチング素子を用いる高速スイッチング方式によって生成されたり、又は、オシレータを用いる発振方式によって生成される。電圧制御部210は、トランスフォーマー211、整流器213、及び定電圧制御部215を備える。トランスフォーマー211は、外部装置から入力されるAC信号の信号レベルを所望するレベルに調整する。整流器213は、トランスフォーマー211から出力されるAC信号を整流することによってDC信号を出力する。定電圧制御部215は、ソース制御部240の制御により所定のレベルのDC電圧を出力する。定電圧制御部215は、所定のレベルのDC電圧を出力するための安定化回路を含んで構成される。定電圧制御部215から出力されるDC電圧の電圧レベルは、ターゲット装置で必要な電力量及び共振電力の出力量制御により決定されてもよい。電力変換器220は、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号によって所定のレベルのDC電圧をAC電力に変換する。ここで、第2周波数は共振周波数として、数MHz~数十MHz帯域である。例えば、第2周波数帯域は2MHz~20MHzであってもよい。ソース共振部230は、電磁結合によってAC電力を共振電力受信装置に伝達する。ソース制御部240は、反射電力及び共振電力受信装置の個数を考慮して電圧制御部210から出力されるDC電圧の信号レベルを制御する。また、ソース制御部240は、共振周波数fcと同一の周波数を有するスイッチングパルス信号を電力変換器220に提供する。反射電力検出部250は、共振電力受信装置に送信される共振電力に対応する反射電力を検出する。すなわち、反射電力検出部250は、カプラーを介して反射信号を検出し、検出された反射信号の電力を算出する。反射電力が検出される場合、ソース制御部240は共振電力受信装置の個数が減少したか、共振電力受信装置との距離が遠くなったと判断する。通信部は共振周波数によって共振電力受信装置とデータを送受信するインバンド通信及びデータ通信のために割り当てられた周波数によって共振電力受信装置とデータを送受信するアウトバンド通信を行う。図3は、図2に示す電力転換器220の構成例を示すブロック図である。本発明の一実施形態では、電力転換器220は、Push-Pull方式を実現できるように構成される。Push-Pull方式では互いに異なる位相で駆動しながら、対をなす電力変換器が提供される。Push-Pull方式は低い高調波特性を有してもよい。また、Push-Pull方式は、電力変換時発生する偶数次高調波evenharmonicsの大きさを減らし得る。しかし、Push-Pull方式を用いることだけでは電力変換時に発生する奇数次高調波oddharmonicが効果的に除去されないこともある。したがって、電力転換器220は奇数次高調波を減らしたり除去する構成の回路、又はデバイスを含む。また、電力変換器220は、以下の説明のように偶数次高調波を減らしたり除去する構成の回路又はデバイスを含む。電力転換器220は、トランスフォーマー310、第1電力変換部320、第2電力転換部330、第1ショート回路340、第2ショート回路350及び入力端370a、370bを含む。トランスフォーマー310は、入力信号を受信して差動differential信号を出力する。1つ以上の実施形態において、トランスフォーマー310は、バルーンbalun又は他の種類の特化されたトランスフォーマーであってもよい。トランスフォーマー310は、ソース共振器230で提供される共振周波数と同一の周波数を有するスイッチングパルス信号fcが入力される。トランスフォーマー310は、第1スイッチングパルス信号301を第1電力変換部320に提供し、第2スイッチングパルス信号303を第2電力変換部330に提供する。第2スイッチングパルス信号303は、第1スイッチングパルス信号301と反対の位相を有する。他の例として、トランスフォーマー310は、第1スイッチングパルス信号301を第2電力変換部330に提供し、第1スイッチングパルス信号301と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号303を第1電力変換部320に提供する。入力端370a、370bは、DC電圧を第1電力変換部320及び第2電力転換部330それぞれの駆動電圧に提供する。DC電圧は所定のレベルの値であってもよい。例えば、DC電圧は、図2に示す電圧制御部210の定電圧制御部215から出力される電圧信号であってもよい。第1電力変換部320は、AC/DCインバータを含む。AC/DCインバータは、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号によって定電圧制御部215から出力される所定のレベルのDC電圧をAC電圧に変換する。AC/DCインバータは、スイッチング素子を含む。1つ以上の実施形態において、スイッチング素子は高速スイッチングできるものであり得る。例えば、スイッチング素子はトランジスタであってもよい。第1電力変換部320は、共振周波数と同一の周波数を有する第1スイッチングパルス信号301を用いて所定のレベルのDC電圧をAC電圧に変換する。例えば、スイッチング素子は、スイッチングパルス信号fcがhighであるとき例えば、最大値又は最大値に近接するときOnになり、スイッチングパルス信号fcがLowであるとき例えば、最小値又は最小値に近接するときoffされるように構成される。様々なスイッチング技術がさらに用いられてもよい。同様に、第2電力転換部330もAC/DCインバータを含む。第2電力転換部330は、第1スイッチングパルス信号301と反対の位相を有する第2スイッチングパルス信号303を用いて所定のレベルのDC電圧をAC信号に変換する。第1ショート回路340は、第1電力変換部320から出力されるAC信号の奇数次高調波を除去し、奇数次高調波が除去されたAC信号305をソース共振器230に提供する。第2ショート回路350は、第2電力変換部330から出力されるAC信号の奇数次高調波を除去し、奇数次高調波が除去されたAC信号307をソース共振器230に提供する。第1スイッチングパルス信号301及び第2スイッチングパルス信号303の位相は、互いに反対であるため、第1ショート回路340から出力されるAC信号と第2ショート回路350から出力されるAC信号は互いに反対の位相を有する。図2に示した電力変換器200は、差動信号を再び単一信号に変換するためのトランスフォーマーを必要としない。すなわち、ソース共振器230は差動信号が入力受されるように構成されるため、トランスフォーマーが備えられる必要がない。したがって、電力変換器200は、トランスフォーマーの挿入による電力損失を減らすことのできる構造を有する。図3に示した例として、第1ショート回路340の出力信号305はfcfc2fc3...に表現され、第2ショート回路350の出力信号307は-fcfc2-fc3...と表現される。ここで、3次高調波fc3の信号レベルは、場合によっては実質的に0又は極めて小さい大きさを有する。AC信号305及びAC信号307は結合されてもよく、結合されてソース共振器230に提供されてもよい。例えば、ソース共振器230によって出力されるAC信号は2fc2fc3...のように表現される。第1スイッチングパルス信号301及び第2スイッチングパルス信号303は互いに反対の位相を用いることによって、基礎周波数fcに相当する部分が相殺される。3次高調波fc3の信号レベルは、第1ショート回路340及び/又は第2ショート回路350によって極めて小さい大きさを有するため、ソース共振器230によって出力されるAC信号の3次または、他の奇数次高調波は極めて小さくなる。例えば、上記で説明したように、push-pull方式を用いることによって、第1ショート回路340の出力信号305及び第2ショート回路350の出力信号307に含まれた偶数次高調波はソース共振器230で減衰される。図4は、本発明の一実施形態に係る電力変換回路420及びショート回路410を含む等価回路図である。ショート回路410は高調波除去回路と命名される。本実施形態において、電力変換回路420及びショート回路410は、図3に示した第1電力変換器320及び第2電力変換器330、第1ショート回路340及び第2ショート回路350のそれぞれに対応する。電力変換回路420は、スイッチング素子S、複数のキャパシタC、Cs及びCT、及びインダクタLchoke、LT及びLaddを含む。スイッチング素子Sは、トランジスタであってもよい。例えば、MOSFETのようなものであってもよい。他の素子は電力効率を強化させるためのスイッチングされた電力レギュレータ回路の部分であってもよい。電力変換回路420は、DC電圧Vinを受信し、AC電圧Voutを出力する。DC電圧Vinは所定のレベルの値である。例えば、DC電圧Vinは、図2に示した電圧制御部210の定電圧制御部215から出力される電圧信号であってもよい。ショート回路410は、出力されるAC電圧Voutから奇数次の高調波を減少及び/または除去する。ショート回路410は、キャパシタC1とインダクタL1を含む。ここで、ショート回路410から出力されるAC信号の3次高調波成分の周波数をf3rdと仮定すると、C1とL1それぞれの値は以下の数式2によって決定される。C1とL1のそれぞれの値が数式1のように決定される場合、電力変換部420から出力される信号の3次高調波はシャントshuntされたり、グラウンドにshortされる。また、ショート回路410とソース共振器230のインピーダンスZが50ohmに設定される場合、C1とL1のそれぞれの値は、ショート回路410とソース共振器230のインピーダンスZの整合を考慮して決定される。したがって、図4に示した構造によれば、出力信号Voutから奇数次高調波成分を減少させるか及び/又は除去すると同時に、ショート回路410とソース共振器230のインピーダンス整合が可能である。キャパシタC1及びインダクタL1の値は、数式2を用いて他の奇数次高調波に対しても同様に決定される。一方、図4に示した回路は、第1電力変換部320及び第1ショート回路340の等価回路である。したがって、第1ショート回路340は、キャパシタC1とインダクタL1を含み、C1とL1のそれぞれの値は、第1電力変換部320から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定される。同様に、図4に示した回路は、第2電力変換部330及び第2ショート回路350にも同様に適用される。一実施形態において、第2ショート回路350は、キャパシタC2とインダクタL2を含み、C2とL2のそれぞれの値は、第2電力変換部330から出力されるAC信号の奇数次高調波成分の周波数に基づいて決定される。高効率電力変換器を用いることによって、奇数次高調波の発生を予防することができる。このような予防は、共振電力送信に極めて効果的である。したがって、共振電力を送信するとき、他の電子デバイスに及ぼす影響が減少され得る。高周波の発生を予防することによって、より高い効率の共振電力送信システムを実現することができる。再び、図1を参照すると、ソース共振器115及び/又はターゲット共振器121は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器又はスパイラルspiralコイル構造の共振器、又はmeta-structured共振器から構成されてもよい。既に周知の内容であるが、理解の便宜のために関連する用語について記述する。自然では固有の透磁率Mu及び誘電率epsilonを有する電磁気的な特性の多くの物質が発見される。大部分を物質は一般的に正の透磁率又は正誘電率を有する。したがって、このような物質に対しては電気場、磁場及びポインティングベクトルに対して右手の法則が適用され、このような物質をRHMRightHandedMaterialという。一方、自然では一般に存在しない誘電率又は透磁率を有する物質、又は人工的に設計されたまたは人によって作られた物質はメタ物質と呼ばれる。メタ物質は、誘電率又は透磁率の符号によってENGepsilonnegative物質、MNGmunegative物質、DNGdoublenegative物質、NRInegativerefractiveindex物質、LHleft-handed物質などに分類される。透磁率は、該当物質で与えられた磁界magneticfieldに対して発生する磁力線束密度magneticfluxdensityと真空中でその磁界に対して発生する磁力線束密度の比を意味する。そして、誘電率は、該当物質で与えられた電界electricfieldに対して発生する電気力線束密度electricfluxdensityと真空中でその電界に対して発生する電気力線束密度の比を意味する。透磁率及び誘電率は与えられた周波数又は波長で該当物質の伝搬定数を決定し、透磁率及び誘電率によってその物質の電磁気特性が決定される。一実施形態において、メタ物質は極めて大きい波長wavelength又は極めて低い周波数領域でも簡単にすなわち、物質のサイズが多く変わらなくても共振状態に置かれることがある。図5は、本発明の一実施形態に係る2次元平面構造の共振器500を示す図である。図5を参照すると、本発明の一実施形態に係る2次元構造の共振器500は、第1信号導体部分511、第2信号導体部分512、及びグラウンド導体部分513を含む送信線路、キャパシタ520、整合器530、及び導体541、542を備える。図5に示すように、キャパシタ520は、送信線路で第1信号導体部分511と第2信号導体部分512との間に位置に直列に挿入され、それによって電界はキャパシタ520に閉じ込められるようになる。一般的に、送信線路は上部に少なくとも1つの導体、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的にグラウンドされる。図5に示すように、本発明の一実施形態に係る共振器500は、2次元構造の形態を有する。送信線路は、上部に第1信号導体部分511及び第2信号導体部分512を含み、下部にグラウンド導体部分513を含む。第1信号導体部分511及び第2信号導体部分512とグラウンド導体部分513は互いに向かい合うように配置される。電流は第1信号導体部分511及び第2信号導体部分512を通じて流れる。また、一実施形態において、第1信号導体部分511の一端は導体542と電気的に接続、すなわち接地され、他端はキャパシタ520と接続される。そして、第2信号導体部分512の一端は導体541と接地され、他端はキャパシタ520と接続される。すなわち、第1信号導体部分511、第2信号導体部分512、及びグラウンド導体部分513、導体541、542は互いに接続されることによって、共振器500は電気的に閉鎖されているループ構造を有する。ここで使用される用語の閉鎖されているループ構造とは、電気的に閉鎖されている円形構造、四角形構造のような多角形の構造などを含んでもよい。キャパシタ520は、送信線路の中部に挿入される。例えば、キャパシタ520は、第1信号導体部分511と第2信号導体部分512との間に挿入される。ここで、キャパシタ520は、集中素子lumpedelement及び分散素子distributedelementなどの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。上記の説明のようにキャパシタ520が送信線路に挿入されることによって共振器500はメタ物質の特性を有し得る。例えば、キャパシタ520のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器500は負の透磁率を有し得るため、共振器500はMNG共振器と呼ばれる。キャパシタ520のキャパシタンスを定める基準criterionは様々であり得る。例えば、共振器500がメタ物質の特性を有する基準は、次の基準のうち1つ以上を含んでもよい。共振器500が対象周波数で負の透磁率を有する基準、又は共振器500が対象周波数でゼロ番目共振Zeroth-OrderResonanceの特性を有する基準などがある。MNG共振器500は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有する零次共振の特性を有する。MNG共振器500は零次共振特性を有するため、共振周波数はMNG共振器500の物理的なサイズに対して独立的であり得る。すなわち、以下で再び説明するが、MNG共振器500で共振周波数を変更するためにはキャパシタ520を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器500の物理的なサイズを変更しなくてもよい。また、例えば、近接フィールドにおいて、電界は送信線路に挿入されたキャパシタ520に集中するため、キャパシタ520によって近接フィールドでは磁界がドミナントdominantされる。そして、MNG共振器500は、集中素子のキャパシタ520を用いて高いQ-ファクターQ-Factorを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。参考に、Q-ファクターは、無線電力送信において、抵抗損失の程度、又は抵抗に対するリアクタンスの比を表すが、Q-ファクターが大きいほど無線電力送信の効率は大きいものと理解される。また、MNG共振器500は、インピーダンス整合のための整合器530を備えてもよい。ここで、整合器530は、MNG共振器500の磁界の強度を適切に調整することができ、整合器530によってMNG共振器500のインピーダンスは決定される。そして、電流はコネクタを介してMNG共振器500に流入したりMNG共振器500から流出される。ここで、コネクタはグラウンド導体部分513又は整合器530と接続される。ただし、コネクタとグラウンド導体部分513又は整合器530との間には物理的な接続が形成されてもよく、コネクタとグラウンド導体部分513又は整合器530との間に物理的な接続なしでカップリングを介して電力が送信されてもよい。より具体的には、図5に示すように、整合器530は、共振器500のループ構造によって形成されるループ内に位置してもよい。整合器530は、物理的な形状を変更することによって共振器500のインピーダンスを調整する。特に、整合器530は、グラウンド導体部分513から距離hだけ離れた位置にインピーダンス整合のための導体531を含んでもよく、共振器500のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図5には示していないが、整合器530を制御できるコントローラが存在する場合、整合器530はコントローラによって生成される制御信号によって整合器530の物理的な形状を変更してもよい。例えば、制御信号によって整合器530の導体531とグラウンド導体部分513との間の距離hを増加させたり減少させたりできる。コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよい。整合器530は、図5に示すように、導体の部分531のような受動素子のように実現されてもよく、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現されてもよい。能動素子が整合器530に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器500のインピーダンスは調整される。例えば、整合器530には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがon又はoffの状態であるかに応じて共振器500のインピーダンスが調整される。また、図5に示していないが、MNG共振器500を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図6は、本発明の一実施形態に係る3次元立体構造の共振器600を示す図である。図6を参照すれば、本発明の一実施形態に係る3次元構造の共振器600は、第1信号導体部分611、第2信号導体部分612、及びグラウンド導体部分613を含む送信線路及びキャパシタ620を含む。ここで、キャパシタ620は、送信線路で第1信号導体部分611と第2信号導体部分612との間に位置に直列に挿入され、電界はキャパシタ620に閉じ込められる。また、図6に示すように、共振器600は3次元構造の形態を有する。送信線路は、上部に第1信号導体部分611及び第2信号導体部分612を含み、下部にグラウンド導体部分613を含む。第1信号導体部分611及び第2信号導体部分612とグラウンド導体部分613は互いに向かい合うように配置される。このような配列で電流は、第1信号導体部分611及び第2信号導体部分612を通じてx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。しかし、他の実施形態では図6に示すものとは異なって、異なる方向例えば、y方向に磁界Hwが発生してもよい。また、他の実施形態のように、第1信号導体部分611の一端は、導体642と電気的に接続、すなわち接地され、他端はキャパシタ620と接続される。そして、第2信号導体部分612の一端は、導体641と接地され、他端はキャパシタ620と接続される。すなわち、第1信号導体部分611、第2信号導体部分612、及びグラウンド導体部分613、導体641、642は互いに接続されることによって、共振器600は電気的に閉鎖されているループ構造を有する。また、図6に示すように、キャパシタ620は、第1信号導体部分611と第2信号導体部分612との間に挿入又は配置される。ここで、キャパシタ620は、集中素子及び分散素子などの形態を有してもよい。特に、分散素子の形態を有する分散したキャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインとその導体ラインとの間に存在する高い誘電率を有する誘電体を含む。図6に示すように、キャパシタ620が送信線路に挿入されることによって共振器600はメタ物質の特性を有し得る。集中素子として挿入されたキャパシタ620のキャパシタンスが適切に決定される場合、共振器600はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ620のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器600は特定の周波数帯域において負の透磁率を有し得るため、本発明の一実施形態に係る共振器600はMNG共振器と呼ばれる。以下で説明するが、キャパシタ620のキャパシタンスを定める基準は様々であり得る。共振器600がメタ物質の特性を有する基準、共振器600が対象周波数で負の透磁率を有する基準、又は共振器600が対象周波数でゼロ番目共振の特性を有する基準などがあり、上述した基準のうち少なくとも1つの基準の下でキャパシタ620のキャパシタンスを決定する。MNG共振器600は、伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ番目共振の特性を有してもよい。MNG共振器600はゼロ番目共振の特性を有するため、共振周波数はMNG共振器600の物理的なサイズに対して独立的であり得る。MNG共振器600で共振周波数を変更するためにはキャパシタ620を適切に設計することで充分であるため、MNG共振器600の物理的なサイズを変更しなくてもよい。図6のMNG共振器600を参照すれば、近接フィールドにおいて、電界は送信線路に挿入されたキャパシタ620に集中するため、キャパシタ620によって近接フィールドでは磁界がドミナントされる。特に、ゼロ番目共振の特性を有するMNG共振器600は磁気双極子magneticdipoleに類似の特性を有するため、近接フィールドでは磁界がドミナントになり、キャパシタ620の挿入により発生する少ない量の電界又はそのキャパシタ620に集中されるため、近接フィールドでは磁界が最もドミナントされる。MNG共振器600は集中素子のキャパシタ620を用いて高いQ-ファクターを有するため、電力送信の効率を向上させることができる。また、図6に示すように、MNG共振器600は、インピーダンス整合のための整合器630を備える。ここで、整合器630は、MNG共振器600の磁界の強度を適切に調整でき、整合器630によってMNG共振器600のインピーダンスが決定される。そして、電流はコネクタ640を介してMNG共振器600に流入するか、MNG共振器600から流出する。ここで、コネクタ640はグラウンド導体部分613又は整合器630と接続される。より具体的には、図6に示すように、整合器630は共振器600のループ構造によって形成されるループの内部の位置する。整合器630は、物理的な形状を変更することによって共振器600のインピーダンスを調整する。特に、整合器630は、グラウンド導体部分613から距離hだけ離隔された位置にインピーダンス整合のための導体部分631を含んでもよく、共振器600のインピーダンスは距離hを調整することによって変更され得る。図6には示していないが、整合器630を制御することのできるコントローラが存在する場合、整合器630はコントローラによって生成される制御信号に応じて整合器630の物理的な形状を変更してもよい。例えば、制御信号に応じて整合器630の導体631とグラウンド導体部分613との間の距離hを増加させたり減少させ、これにより整合器630の物理的な形状が変更されることで共振器600のインピーダンスが調整される。整合器630の導体631とグラウンド導体部分613との間の距離hは様々な方式で調整されてもよい。すなわち、第1に、整合器630には様々な導体が含まれてもよく、その導体の内のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整することができる。第2に、導体631の物理的な位置を上下に調整することによって距離hを調整することができる。このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御されてもよく、コントローラは様々なファクターを考慮して制御信号を生成してもよい。コントローラが制御信号を生成することについては後述で説明する。整合器630は、図6に示すように、導体の部分631のような受動素子で実現してもよく、実施形態によってダイオード、トランジスタなどのような能動素子で実現してもよい。能動素子が整合器630に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動してもよく、その制御信号に応じて共振器600のインピーダンスを調整することができる。例えば、整合器630には能動素子の一種であるダイオードが含まれてもよく、ダイオードがon又はoffの状態であるかに応じて共振器600のインピーダンスが調整される。また、図6には明示的には示していないが、MNG共振器600を貫通するマグネチックコアをさらに含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図7は、本発明の一実施形態に係るbulkytypeに設計された無線電力送信のための共振器700の例を示す図である。以下では、別途の継ぎ目なしで一体型に2以上の部分partitionを互いに接続する類型をbulkytypeと呼ぶ。図7を参照すれば、第1信号導体部分711と導体742を個別的に製造した後、互いを接続される代わりに、一体型に製造される。同様に、第2信号導体部分712と導体741も一体型に製造される。第2信号導体部分712と導体741が個別的に製造された後互いに接続される場合、継ぎ目750による導体損失が発生し得る。しかし、本発明の実施形態によれば、第2信号導体部分712と導体741は別途の継ぎ目なしでseamless互いに接続され、導体741とグラウンド導体部分713も別途の継ぎ目なしで互いに接続されることで、継ぎ目による導体損失を減らすことができる。すなわち、第2信号導体部分712とグラウンド導体部分713は別途の継ぎ目なしで一体型に製造される。同様に、第1信号導体部分711とグラウンド導体部分713は別途の継ぎ目なしで一体型に製造される。整合器730は、上記で説明された1つ以上の実施形態として同様に構成されて提供され得る。図8は、本発明の一実施形態に係るHollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器800の例を示す図である。図8を参照すると、Hollowtypeに設計された無線電力送信のための共振器800の第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842のそれぞれは内部に空いている空間を含む。ここで、Hollowtypeは、内部に空き空間を含む構造を意味する用語として使用される。与えられた共振周波数において、有効電流は、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842それぞれの全ての部分を介して流れることなく、一部の部分のみを介して流れるものとモデリングしてもよい。すなわち、与えられた共振周波において、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842の厚さがそれぞれの表皮厚さskindepthよりも過度に厚いことは効率的ではない。すなわち、それは共振器800の重さ又は共振器800の製造費用を増加させる原因になり得る。したがって、本発明の実施形態によれば、与えられた共振周波数において、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842それぞれの表皮厚さskindepthに基づいて第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842それぞれの厚さを適切に決定する。第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842それぞれが該当の表皮厚さskindepthよりも大きいながらも適切な厚さを有する場合、共振器800は軽くなり、共振器800の製造費用も減少され得る。例えば、図8に示すように、第2信号導体部分812円により表示される拡張された領域960に図示されるの厚さはdmmに決定してもよく、dは、によって決定される。ここで、fは周波数、μは透磁率、σは導体定数を表す。特に、第1信号導体部分811、第2信号導体部分812、グラウンド導体部分813、導体841、842が銅copperであり、5.8x107Sm-1の導電率を有する場合、共振周波数が10kHzでは、表皮厚さが約0.6mmであり、共振周波数が100MHzでは、表皮厚さは0.006mmである。キャパシタ820及び整合器830は上記で説明した1つ以上の実施形態と類似な構成で提供され得る。図9は、パラレルシートparallel-sheetが適用された無線電力送信のための共振器900の例を示す図である。図9を参照すると、パラレルシートが適用された無線電力送信のための共振器に含まれた第1信号導体部分911、第2信号導体部分912それぞれの表面にはパラレルシートを適用する。第1信号導体部分911、第2信号導体部分912は完ぺきな導体ではないことから、抵抗成分を有することがあり、その抵抗成分によって抵抗損失が発生することがある。このような抵抗損失は、Qファクターを減少させ、カップリング効率を減少させ得る。本発明の一実施形態によると、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912それぞれの表面にパラレルシートを適用することによって抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリングの効率を増加させることができる。円で囲まれた箇所を拡張表示した部分を参照すると、パラレルシートが適用される場合、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912それぞれは、複数の導体ラインを含む。この導体ラインは並列的に配置され、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912それぞれの先の部分で互いに接地される。第1信号導体部分911、第2信号導体部分912それぞれの表面にパラレルシートを適用する場合、導体ラインが並列的に配置されるため、導体ラインが有する抵抗成分の合計は減少する。したがって、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加させることができる。キャパシタ920及び整合器930は上記で説明した1つ以上の実施形態と類似な構成で提供され得る。図10は、本発明の一実施形態に係る分散したキャパシタを含む無線電力送信のための共振器1000の例を示す図である。図10を参照すると、無線電力送信のための共振器に含まれるキャパシタ1020は分散したキャパシタである。集中素子としてのキャパシタは、相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance:ESRを有し得る。集中素子としてのキャパシタが有するESRを減らすための様々な提案があるものの、本発明の実施形態は分散素子としてのキャパシタ1020を用いることによってESRを減らすことができる。上記内容から分かるように、ESRによる損失は、Qファクター及びカップリング効率を減少させることがある。分散素子としてのキャパシタ1020は、図10に示すように、ジグザグその構造の導体ライン及び誘電体で実現される。しかしながら、図10に示すように、本発明の実施形態は分散素子としてのキャパシタ1020を用いることによって、ESRによる損失を減らすことができ、複数の集中素子としてのキャパシタを並列的に用いることによってESRによる損失を減らすことができる。なぜなら、集中素子としてのキャパシタそれぞれが有する抵抗成分は並列接続によって小さくなるため、並列的に接続された集中素子としてのキャパシタの有効抵抗も小さくなり、したがって、ESRによる損失を減らすことができる。例えば、10pFのキャパシタ1つを用いるのを1pFのキャパシタ10個を用いるのと代替することによってESRによる損失を減らすことができる。図11Aは、図5に示す2次元構造の共振器500で用いられる整合器530の一例を示し、図11Bは、図6に示す3次元構造の共振器600で用いられる整合器630の一例を示す。図11Aは、整合器530を含む図5に示した2次元共振器の一部を示し、図11Bは整合器630を含む図6に示した3次元共振器の一部を示す。図11Aを参照すると、整合器は、導体531、導体532及び導体533を含み、導体532及び導体533は送信線路のグラウンド導体部分513及び導体531と接続される。導体531とグラウンド導体部分513との間の距離hにより2次元共振器のインピーダンスは決定され、導体531とグラウンド導体部分513との間の距離hはコントローラによって制御される。導体531とグラウンド導体部分513との間の距離hは様々な方式で調整され得、導体531になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体531の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。図11Bを参照すると、整合器は、導体631、導体632及び導体633を備え、導体632及び導体633は送信線路のグラウンド導体部分613及び導体631と接続される。導体631とグラウンド導体部分613との間の距離hにより3次元共振器のインピーダンスは決定され、導体631とグラウンド導体部分613との間の距離hはコントローラによって制御される。2次元構造の共振器に含まれる整合器530と同様に、3次元構造の共振器に含まれる整合器でも導体631とグラウンド導体部分613との間の距離hは様々な方式で調整され得る。例えば、導体631になり得る様々な導体のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体631の物理的な位置を上下に調整することで距離hを調整する方式などがあり得る。一実施形態において、整合器は、能動素子を含んでもよく、能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は上述した内容に類似する。すなわち、能動素子を用いて整合器を通じて流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整することができる。図12は、図5に示した無線電力送信のための共振器500の等価回路を示す図である。図5に示した無線電力送信のための共振器500は、図12に示された等価回路でモデリングされる。図12に示す等価回路でCLは図5に示す送信線路の中部に集中素子の形態に挿入されたキャパシタ520を示し、LRは電力送信ラインのインダクタンスを示し、CRは電力送信ライン及び/又はグラウンド間のキャパシタンスを示す。例えば、図5に示す無線電力送信のための共振器500はゼロ番目共振特性を有する。すなわち、伝搬定数が0である場合、無線電力送信のための共振器500はωMZRを共振周波数として有すると仮定する。ここで、共振周波数ωMZRは、下記の数式3のように表す。ここで、MZRは、MuZeroResonatorを意味する。数式3を参照すると、共振器500の共振周波数ωMZRは、LR/CLによって決定されてもよく、共振周波数ωMZRと共振器500の物理的なサイズは互いに独立的であることが分かる。したがって、共振周波数ωMZRと共振器500の物理的なサイズが互いに独立的であるため、共振器500の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。本発明の一実施形態に係る方法は、多様なコンピュータ手段によって行うことができるプログラム命令の形態で実現されても良く、かかるプログラム命令は、コンピュータ読み出し可能媒体に記録されてもよい。コンピュータ読み出し可能媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独または組み合わせたものを含んでもよい。前記媒体に記録されるプログラム命令は、本発明のために特別に設計して構成されたものでもよく、コンピュータソフトウェア分野の技術を有する当業者にとって公知のものであり使用可能なものであってもよい。以上のように本発明を限定された実施形態と図面によって説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような記載から多様な修正及び変形が可能である。したがって、本発明の範囲は、説明された実施形態に限定されて定められるものではなく、特許請求の範囲及び特許請求の範囲と均等なものなどによって定められるものである。