電子機器の排気口に接続され、前記排気口から排出される排気流が流通するダクトと、前記ダクトに設けられた第1のマイクロフォンと、前記第1のマイクロフォンより下流において前記ダクトに設けられたスピーカと、前記スピーカより下流において前記ダクトに設けられた第2のマイクロフォンと、前記第1のマイクロフォンへの前記排気流の衝突を防止する第1の吹かれ防止壁と、前記第2のマイクロフォンへの前記排気流の衝突を防止する第2の吹かれ防止壁と、前記第1のマイクロフォン及び前記第2のマイクロフォンの出力に基づいて、前記排気流に含まれる雑音を除去するための音信号を生成し、前記スピーカに供給する信号処理回路とを具備するノイズキャンセルユニット。請求項1に記載のノイズキャンセルユニットであって、前記スピーカから発音された音を、前記ダクトの下流に向けてガイドする音ガイド壁をさらに具備するノイズキャンセルユニット。請求項2に記載のノイズキャンセルユニットであって、前記ダクトは、第1の方向に延伸され、前記第1の方向に直交する第2の方向に屈曲して反転し、前記第1の方向の反対方向である第3の方向に延伸され、反転を介してダクト断面の縦横比が徐変されているノイズキャンセルユニット。請求項3に記載のノイズキャンセルユニットであって、前記第1の吹かれ防止壁は、前記第1のマイクロフォンの上流の前記ダクトの内壁に連続し、前記ダクトの上流側から前記第1のマイクロフォンを遮蔽する形状を有し、前記第2の吹かれ防止壁は、前記第2のマイクロフォンの上流の前記ダクトの内壁に連続し、前記ダクトの上流側から前記第2のマイクロフォンを遮蔽する形状を有するノイズキャンセルユニット。請求項4に記載のノイズキャンセルユニットであって、前記音ガイド壁は、前記スピーカの上流の前記ダクトの内壁に連続し、前記スピーカの上流側から前記スピーカの正面に掛けて前記スピーカを覆う形状を有するノイズキャンセルユニット。しかしながら、非特許文献1に記載のようなアクティブノイズキャンセル機構は、ダクトを流通する排気流がマイクロフォンに衝突することにより、吹かれ音が発生する場合がある。これにより、ノイズ集音マイクロフォン及びモニタ用マイクロフォンが正確に集音することができず、有効なノイズキャンセルを実行することが困難である。また、ノイズ集音マイクロフォンは本来ノイズのみを集音すべきであるが、スピーカから発音された音もノイズと共にノイズ集音マイクロフォンによって集音されてしまい、ノイズキャンセル性能が限定されるおそれがある。上記のような問題は、特にダクトのサイズが制限される場合に顕著となる。ダクトの断面積が小さければ排気流の流速が大きく、ダクトの長さが短かければノイズ集音マイクロフォンとスピーカの間隔を確保できないためである。以上のような事情に鑑み、本技術の目的は、コンパクトなサイズであっても有効なノイズキャンセルをすることが可能なノイズキャンセルユニットを提供することにある。上述の課題を解決するため、本技術の一形態に係るノイズキャンセルユニットは、ダクトと、第1のマイクロフォンと、スピーカと、第2のマイクロフォンと、第1の吹かれ防止壁と、第2の吹かれ防止壁と、信号処理回路とを具備する。上記ダクトは、電子機器の排気口に接続され、上記排気口から排出される排気流が流通する。上記第1のマイクロフォンは、上記ダクトに設けられている。上記スピーカは、上記第1のマイクロフォンより下流において上記ダクトに設けられている。上記第2のマイクロフォンは、上記スピーカより下流において上記ダクトに設けられている。上記第1の吹かれ防止壁は、上記第1のマイクロフォンへの上記排気流の衝突を防止する。上記第2の吹かれ防止壁は、上記第2のマイクロフォンへの上記排気流の衝突を防止する。上記信号処理回路は、上記第1のマイクロフォン及び上記第2のマイクロフォンの出力に基づいて、上記排気流に含まれる雑音を除去するための音信号を生成し、上記スピーカに供給する。この構成によれば、第1のマイクロフォン及び第2のマイクロフォンによって集音された音に基づいて信号処理回路においてノイズキャンセル音が決定され、スピーカから発音される。したがって、仮に第1のマイクロフォン及び第2のマイクロフォンによって集音された音が不適当であるとすると、有効にノイズキャンセルをすることができない。ここで、本技術に係るノイズキャンセルユニットは、第1のマイクロフォンへの排気流の衝突を防止する第1の吹かれ防止壁と、第2のマイクロフォンへの排気流れの衝突を防止する第2の吹かれ防止壁を有している。これにより、排気流の第1のマイクロフォン及び第2のマイクロフォンへの衝突による吹かれ音の発生が防止され、吹かれ音によるノイズキャンセルへの影響を抑制することが可能である。上記ノイズキャンセルユニットは、上記スピーカから発音された音を、上記ダクトの下流に向けてガイドする音ガイド壁をさらに具備してもよい。ダクトにおいて上流に位置する第1のマイクロフォンがダクトに流入するノイズを集音し、ダクトにおいて下流に位置する第2のマイクロフォンがノイズキャンセルが施されたノイズを集音することにより有効にノイズキャンセルが機能する。このため、スピーカから発音されるノイズキャンセル音が、第2のマイクロフォンのみならず第1のマイクロフォンによって集音されると、ノイズキャンセル性能が低下する。本技術に係るノイズキャンセルユニットでは、音ガイド壁がスピーカから発音されるノイズキャンセル音を第2のマイクロフォンに向けてガイドし、第1のマイクロフォンへの到達を防止するため、ノイズキャンセル性能の低下を防止することが可能である。上記ダクトは、第1の方向に延伸され、上記第1の方向に直交する第2の方向に屈曲して反転し、上記第1の方向の反対方向である第3の方向に延伸され、反転を介してダクト断面の縦横比が徐変されていてもよい。この構成によれば、ノイズキャンセルに必要なダクトの長さを確保し、かつノイズキャンセルユニットのサイズをコンパクトにすることが可能である。特に、ダクト断面の縦横比を徐変させることにより、ダクトの第2の方向への膨出を防止し、スピーカの取り付けスペースを確保することが可能である。上記第1の吹かれ防止壁は、上記第1のマイクロフォンの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記ダクトの上流側から上記第1のマイクロフォンを遮蔽する形状を有し、上記第2の吹かれ防止壁は、上記第2のマイクロフォンの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記ダクトの上流側から上記第2のマイクロフォンを遮蔽する形状を有してもよい。この構成によれば、第1の吹かれ防止壁によって第1のマイクロフォンへの排気流の衝突を防止することが可能であり、第2の吹かれ防止壁によって第2のマイクロフォンへの排気流の衝突を防止することが可能である。上記音ガイド壁は、上記スピーカの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記スピーカの上流側から上記スピーカの正面に掛けて上記スピーカを覆う形状を有するこの構成によれば、音ガイド壁によって、スピーカから発音されたノイズキャンセル音を第2のマイクロフォンに向けてガイドし、かつ、ノイズキャンセル音が第1のマイクロフォンへ到達することを防止することが可能である。以上のように、本技術によれば、コンパクトなサイズであっても有効なノイズキャンセルをすることが可能なノイズキャンセルユニットを提供することが可能となる。<ノイズキャンセルユニットの構成>本実施形態に係るノイズキャンセルユニットの構成について説明する。このノイズキャンセルユニットは、動画撮影用カメラ以下、単にカメラに装着されて用いられるものである。図1はノイズキャンセルユニット20が装着されたカメラ10を示す斜視図である。図2は同カメラ10の上面図であり、図3は同カメラ10の正面図である。図4は、カメラ10とノイズキャンセルユニット20の分解斜視図である。図4に示すように、カメラ10は排気口11を有し、ノイズキャンセルユニット20はこの排気口11に接続可能に構成されている。以下、カメラ10の排気口11をカメラ排気口11とする。ノイズキャンセルユニット20は、このカメラ排気口11から放出されるノイズを減衰させるためのものである。ノイズキャンセルユニット20が装着可能なカメラはここに示すものに限られず、種々の形態のカメラに装着させることが可能である。図1等に示すカメラ10は、レンズ取り付け部12や、図示しない各種スイッチ等を具備するものである。ノイズキャンセルユニット20のカメラ10への装着方法は特に限定されないが、ノイズキャンセル取り付け用のアタッチメントを用いることができる。図5は、アタッチメント30のカメラ10への取り付け方法を示す斜視図である。同図に示すように、アタッチメント30は、カメラ10にネジ留めにより固定されるものとすることができる。アタッチメント30は、ノイズキャンセルユニット20が引っ掛けられるバー31と、ノイズキャンセルユニット20がネジ留めされるネジ孔32を有する。ノイズキャンセルユニット20は、ノイズキャンセルユニット20に設けられたフック後述がバー31に引っ掛けられ、かつノイズキャンセルユニット20に設けられたネジ孔21を介してネジ孔32にネジ留めされるものとすることができる。なお、ノイズキャンセルユニット20の装着方法はこれに限られず、例えばカメラ10に直接ネジ留めによって固定されるものとすることも可能である。以下の説明において、ノイズキャンセルユニット20をカメラ10に装着した際に、カメラ10と反対側となる側をノイズキャンセルユニット20の表側とし、カメラ10側となる側を裏側とする。図6はノイズキャンセルユニット20の表側を示す斜視図である。同図に示すように、ノイズキャンセルユニット20には、筐体排気口22が設けられている。筐体排気口22は、カメラ排気口11から排出され、ノイズキャンセルユニット20を通過した排気が排出される排気口であり、詳細は後述する。図7はノイズキャンセルユニット20の裏側を示す斜視図である。同図に示すようにノイズキャンセルユニット20には、筐体吸気口23が設けられている。筐体吸気口23は、カメラ10の排気口11と同一の大きさに形成され、異物混入防止用のメッシュ等によって被覆されたものとすることができる。また、筐体吸気口23の周囲には、筐体吸気口23をカメラ10の排気口に密着させるための弾性部材24が設けられている。また、ノイズキャンセルユニット20の裏側には、アタッチメント30のバー31に引っ掛かるフック25が設けられている。図8は、ノイズキャンセルユニット20の分解斜視図である。同図に示すように、ノイズキャンセルユニット20は、ユニット本体200、筐体カバー220及び筐体蓋230によって構成されている。ユニット本体200は筐体カバー220に収容され、筐体カバー220は筐体蓋230によって覆蓋される。筐体カバー220がノイズキャンセルユニット20の表側であり、筐体蓋230がノイズキャンセルユニット20の裏側である。筐体カバー220及び筐体蓋230は、ユニット本体200を被覆することが可能な形状に形成されている。筐体カバー220には、上記筐体排気口22が設けられている。筐体蓋230には、上述したネジ孔21、筐体吸気口23、弾性部材24及びフック25が設けられている。また、筐体蓋230には、ユニット本体200を筐体蓋230に固定するためのネジ孔及び筐体カバー220を筐体蓋230に固定するためのネジ孔が複数形成されている。<ユニット本体の構成>図9はユニット本体200の斜視図であり、図10はユニット本体200の分解斜視図である。これらの図に示すように、ユニット本体200は、ダクト本体201、ダクト蓋202、回路基板203、スピーカ204、第1マイクロフォン205、第2マイクロフォン206、スピーカカバー207及び吸音材208を有する。ダクト本体201にダクト蓋202が接合され、ダクト蓋202に回路基板203が固定されている。スピーカ204、第1マイクロフォン205、第2マイクロフォン206、スピーカカバー207及び吸音材208はそれぞれダクト本体201に取り付けられている。図11は、ダクト本体201の斜視図である。ダクト本体201は、ダクト蓋202が接合されることにより後述するダクトを画成する形状に形成されている。ダクト本体201には、スピーカ204が接続される開口201a、第1マイクロフォン205が接続される開口201b及び第2マイクロフォン206が接続される開口201cが形成されている。これらの開口は、ダクト240の上流から下流に向かって開口201b、開口201a、開口201の順で形成されている。また、ダクト本体201には、第1吹かれ防止壁201d、第2吹かれ防止壁201e及び音ガイド壁201fが設けられている。これらの詳細については後述する。ダクト蓋202図10参照は、板状の部材であり、ネジ留めによってダクト本体201に接合されるものとすることができる。ダクト蓋202は、上述のように、ダクト本体201に接合されることにより、ダクト本体201と共にダクトを形成する。図12は、ダクト本体201及びダクト蓋202が接合されて形成されたダクト240を示す斜視図である。同図に示すように、ダクト本体201とダクト蓋202が接合されることにより、ダクト吸気口209及びダクト排気口210が形成され、ダクト吸気口209からダクト排気口210に連通するダクト240が形成される。回路基板203図9及び図10参照は、ダクト蓋202の、ダクト本体201側とは反対側に固定される。回路基板203には、ユニット本体200を構成するスピーカ204、第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206といった電装部品を制御するための信号処理回路250が搭載されている。信号処理回路250の構成については後述する。図13は、ダクト本体201へのスピーカ204、第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206の取り付け方法を示す斜視図である。スピーカ204は、ダクト本体201に形成された開口201aに嵌挿される。スピーカ204は、信号処理回路250による制御を受けて、ダクト240内に所定のノイズキャンセル音を放音する。このキャンセル音については後述する。スピーカ204は一般的なスピーカを用いることが可能である。第1マイクロフォン205は、ダクト本体201に形成された開口201bに嵌挿される。第1マイクロフォン205は、ダクト240内の音を集音し、信号処理回路250に出力する。第1マイクロフォン205は一般的なマイクロフォンを用いることが可能である。第2マイクロフォン206は、ダクト本体201に形成された開口201cに嵌挿される。第2マイクロフォン206は、ダクト240内の音を集音し、信号処理回路250に出力する。第2マイクロフォン206は一般的なマイクロフォンを用いることが可能である。第1マイクロフォン205、スピーカ204及び第2マイクロフォン206は、ダクト本体201にそれぞれ取り付けられることにより、ダクト240において上流から下流に向かって、この順で配置される。スピーカカバー207は、ダクト本体201に取り付けられたスピーカ204の周囲を被覆し、スピーカ204から発音される音のダクト240外への漏洩を防止する。吸音材208は、ダクト240の壁面に複数が設けられている。吸音材208は、例えばスポンジのような吸音性を有する材料からなり、その設置位置に応じた形状に形成されている。<ダクトの形状について>図14はダクト本体201の正面図であり、図15はダクト240の断面図である。図14及び図15には、ダクト240を流れる排気の流れ以下、排気流を矢印で示す。これらの図に示すようにダクト240は、第1の方向Z方向に延伸され、上記第1の方向に直交する第2の方向X方向に屈曲して反転し、上記第1の方向と反対方向である第3の方向Z方向に延伸された形状とすることができる。ダクト240をこのようなの形状とすることにより、ダクトの長さを確保し、かつダクト240を収容するノイズキャンセルユニット20の形状をコンパクトにすることができる。ダクトの一定以上の長さは、有効なノイズキャンセルのために必要であり、詳細は後述する。図16は、ダクト240の断面図である。図16aは図14の線A-A’における断面図であり、図16bは図14の線B-B’における断面図である。これらの図に示すように、ダクト240の断面形状は、反転の前後で縦横比が徐々に変化徐変する形状とされている。ダクト断面形状を徐変させることにより、ダクト240の断面積を変化させることなく、上記第2の方向X方向へのダクト240の膨出を防止することが可能となる。さらに、ダクト240の幅Y方向をスピーカ204の幅と同程度とすることにより、スピーカ204の取り付けスペース図16bに開口201aを示すを確保することが可能となる。このように、本実施形態に係るノイズキャンセルユニット20は、そのダクト240の形状により、サイズをコンパクトとすることができる。例えば、図2及び図3に示すように、カメラ10から大きく張り出すことのない程度のサイズとすることが可能である。なお、以下の説明において、ダクト240において、ダクト吸気口209からダクト排気口210に向けて流れる排気流に沿って上流ダクト吸気口209側及び下流ダクト排気口210とする。<吹かれ防止壁及び音ガイド壁について>図11及び図13に示すように、ダクト本体201には、第1吹かれ防止壁201d、第2吹かれ防止壁201e及び音ガイド壁201fが設けられている。第1吹かれ防止壁201d、第2吹かれ防止壁201e及び音ガイド壁201fは、ダクト本体201と一体成型により形成することができ、また、別の部材をダクト本体201に接合することによって形成することも可能である。第1吹かれ防止壁201dは、上記ダクト本体201に設けられた、第1マイクロフォン205用の開口201bの上流側に設けられている。図17は、第1吹かれ防止壁201d及び第1マイクロフォン205の斜視図である。同図に示すように、第1吹かれ防止壁201dは第1マイクロフォン205の上流のダクト240の内壁に連続し、ダクト240の上流側から第1マイクロフォン205を遮蔽する形状に形成されている。また、第1吹かれ防止壁201dは、自身への排気流の衝突による音の発生を防止するため、上流側が滑らかな形状に形成されている。図18は、第1吹かれ防止壁201dによる吹かれ防止効果を示す模式図である。同図には、排気流を模式的に矢印で示す。同図に示すように、第1吹かれ防止壁201dは、第1マイクロフォン205への排気流の衝突を防止し、吹かれ音気流がマイクロフォンに衝突することにより発生する音の発生を防止する。第1吹かれ防止壁201dの形状は図に示すものに限られず、第1マイクロフォン205への排気流の衝突を防止することが可能な形状とすることが可能である。第2吹かれ防止壁201eは、上記ダクト本体201に設けられた、第2マイクロフォン206用の開口201cの上流側に設けられている。図19は、第2吹かれ防止壁201e及び第2マイクロフォン206の斜視図である。同図に示すように、第2吹かれ防止壁201eは第2マイクロフォン206の上流のダクト240の内壁に連続し、ダクト240の上流側から第2マイクロフォン206を遮蔽する形状に形成されている。また、第2吹かれ防止壁201eは、自身への排気流の衝突による音の発生を防止するため、上流側が滑らかな形状に形成されている。図20は、第2吹かれ防止壁201eによる吹かれ防止効果を示す模式図である。同図には、排気流を模式的に矢印で示す。同図に示すように、第2吹かれ防止壁201eは、第2マイクロフォン206への排気流の衝突を防止し、吹かれ音の発生を防止する。第2吹かれ防止壁201eの形状は図に示すものに限られず、第2マイクロフォン206への排気流の衝突を防止することが可能な形状とすることが可能である。音ガイド壁201fは、上記ダクト本体201に設けられた、スピーカ204用の開口201aの上流側に設けられている。図21は、音ガイド壁201f及びスピーカ204の斜視図である。同図に示すように音ガイド壁201fは、スピーカ204の上流のダクト240の内壁に連続し、スピーカ204の上流側からスピーカ204の正面に掛けてスピーカ204を覆う形状に形成されている。図22は、音ガイド壁201fによる音ガイド効果を示す模式図である。同図に示すように、スピーカ204から放出されるノイズキャンセル音図22に破線矢印で示すは、音ガイド壁201fによってガイドされ、ほぼ全量がダクト240の下流側に向かってガイドされ、排気流図22に実線矢印で示すに合流する。音ガイド壁201fの形状は図に示すものに限られず、スピーカ204から放出される音をダクト240の下流側にガイドすることが可能な形状とすることができる。<ノイズキャンセルユニットの動作>図23は、ノイズキャンセルユニット20の機能的構成を模式的に示す図である。図23aは音ガイド壁201fによる効果を除外した場合の機能的構成を示し、図23bは音ガイド壁201fによる効果を考慮した場合の機能的構成を示す。まず、図23aに示す、音ガイド壁201fによる効果を除外した場合について説明する。図23aに示すように、信号処理回路250は、減算部251、キャンセル特性生成部252及び伝達特性推定部253を有する。これらの構成は、ハードウェア又はソフトウェアのいずれによって実現されてもよい。ノイズキャンセルユニット20の動作を概略的に説明すると次のようになる。ダクト吸気口209の近傍に設けられた第1マイクロフォン205は、ダクト吸気口209からダクト240に流入するノイズを集音し、信号処理回路250に出力する。信号処理回路250は、第1マイクロフォン205によって生成された音信号に所定のキャンセル特性を乗じ、ダクト排気口210の近傍に設けられたスピーカ204に出力する。スピーカ204は、信号処理回路250から出力された音信号を受けて、ノイズキャンセル音以下、キャンセル音を発音する。ダクト排気口210の近傍に設けられた第2マイクロフォン205は、ノイズキャンセルがされた音を集音し、信号処理回路250に出力する。信号処理回路250は、第2マイクロフォンから出力された音信号に基づいて、上記キャンセル特性を調整する。以下、ダクト吸気口209から流入するカメラ10からのノイズを雑音Nf、雑音Nfが第1マイクロフォン205に集音されるまでの伝達特性を特性Kfとする。また、スピーカ204から発音されるキャンセル音をキャンセル音Yf、キャンセル音Yfが第1マイクロフォン205によって集音されるまでの伝達特性を特性Bfとする。さらに、キャンセル音Yfが第2マイクロフォン206に集音されるまでの伝達特性をFf、雑音Nfが第2マイクロフォン206に集音されるまでの伝達特性を特性Hfとする。したがって、第1マイクロフォン205によって集音される音Xfは次の式1で表される。Xf=NfKfYfBf式1また、第2マイクロフォン206によって集音される音Efは式2で表される。Ef=NfHfYfFf式2ここで、第1マイクロフォン205は、雑音NfKfのみを集音すべきであるが、上記のようにキャンセル音YfBfが混ざり、キャンセル特性が影響を受ける。そのため、予め特性Bfを測定等し、その推定特性B’fを算出する。第1マイクロフォン205によって集音される音Xfから、音Xfに含まれると予測されるスピーカ204に由来する音YfB’fを除去することにより、上記キャンセル特性の劣化を防止することができる。信号処理回路250は、第1マイクロフォン205によって集音された音Xfから、上記スピーカ204に由来する音YfB’fが除去された音Xf-YfB’fに、上記キャンセル特性を乗じる。キャンセル特性を特性Gfとすると、信号処理回路250からスピーカ204に出力され、発音される音Yfは、次の式3によって表すことができる。Yf=Xf-YfB’fGf式3また、式3に上記式1を代入すると、次の式4となるYf=NfKfYfBf-YfB’fGf式4以上を踏まえ、ノイズキャンセルユニット20の具体的な動作を説明する。第1マイクロフォン205は、上記音Xfを集音し、減算部251に出力する。また、伝達特性推定部253は、上記音YfB’fを算出し、減算部251に出力する。減算部251は、音Xfから音YfB’fを減算し、キャンセル特性生成部252に出力する。キャンセル特性生成部252は、音Xf-YfB’fにキャンセル特性Gfを乗じて音Yfを生成し、スピーカ204に出力する。伝達特性推定部253は、音fを取得し、音YfB’fの算出に利用する。第2マイクロフォン206は、上記音Efを集音し、キャンセル特性生成部252に出力する。キャンセル特性生成部252は音Efが0に近づくように、キャンセル特性Gfを調整する。ここで、キャンセル特性生成部252が決定する理想的なキャンセル特性以下、理想キャンセル特性を特性Gidealfとすると、以下の式5及び式6が成立する。NfHf-YfFf=0式5Yf=NfKfYfBf-YfB’fGidealf式6式5及び式6から、以下の式7が導出される。Gidealf=Hf/[FfKfHfBf-B’f]式7ここで、ダクト240は笛のような音響管とみなすことができ、その開口端、即ちダクト吸気口209及びダクト排気口210において音波の反射が発生する。これにより、上記式7における特性Ff、Hf、Bf及びKfは複雑なものとなり、理想キャンセル特性Gidealfはこれらの特性の逆数を含むためにさらに複雑となる。このため、理想キャンセル特性Gidealfはt<0に応答を含む非因果的で実現不可能な特性になり、あるいは0割により∞の利得を含む不安的な特性となる。結果として、実現可能なキャンセル特性Gfは理想キャンセル特性Gidealfとは大きく異なり、ノイズキャンセル性能が劣化するおそれがある。したがって、上記特性Ff、Hf、Bf及びKfの複雑性による影響を低減させることができれば、キャンセル特性Gfを理想キャンセル特性Gidealfに近づけることができ、ノイズキャンセル性能の劣化を防止することが可能となる。まず、特性Kfは、第1マイクロフォン205をダクト吸気口209に接近して配置することによりフラットし、複雑性による影響を低減させることが可能である。また、特性Ff、Hf、Bfは、音ガイド壁201fによる効果によって複雑性を低減させることができる。以下、図23bに示すように、音ガイド壁201fによる効果を考慮した場合のノイズキャンセルユニット20の機能的構成について説明する。なお、図23bにおいて、信号処理回路250は図23aと同一であるため、図示は省略されている図23bに示すように、音ガイド壁201fによって、スピーカ204から発音されるキャンセル音Yfがダクト240の下流に向かってガイドされる。これにより、特性Bfを0に近づけるとともに、特性Ffをフラットなものとすることができる。したがって、特性Bf及び特性Ffの複雑性による影響を低減させることが可能となる。さらに特性Bfが0に近づくことにより、その推定特性B’fとの差である特性Bf-B’fを0に近づけることが可能となり、上記式7において、Hfの複雑性による影響を低減することが可能となる。即ち、音ガイド壁201fによって、特性Ff、Hf及びBfの複雑性による影響を低減させ、キャンセル特性Gfを理想キャンセル特性Gidealfに近づけることが可能となる。以上のように、ノイズキャンセルユニット20では、音ガイド壁201fにより、ノイズキャンセル性能の劣化を防止することが可能である。図24は、音ガイド壁201fの有無による、ノイズキャンセル量の違いを示すグラフである。同図に示すグラフは、種々の長さを有するダクトにおけるノイズキャンセル量を示す。実線のグラフは音ガイド壁が設けられている場合であり、破線のグラフは音ガイド壁が設けられていない場合である。同図に示すグラフから、音ガイド壁によってノイズキャンセル性能が向上するといるといえる。また、同図に示すグラフから、ダクトの長さが長い方がノイズキャンセル量が多くなるといえる。さらに、第1吹かれ防止壁201d及び第2吹かれ防止壁201eについて説明する。上述のように、第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206は、ダクト240を流れる排気流において、音Xf及び音Efをそれぞれ集音するものである。このため、排気流が第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206に衝突すると、それによって生じる吹かれ音が音Xf及び音Efに付加されてしまい、ノイズキャンセルが機能しなくなる。ここで、本実施形態に係るノイズキャンセルユニット20では、図18及び図20に示すように、第1吹かれ防止壁201d及び第2吹かれ防止壁201eによって、第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206への排気流の衝突が防止されるため、吹かれ音の発生が防止され、有効にノイズキャンセルをすることが可能となる。以上のように、本実施形態に係るノイズキャンセルユニット20は、第1吹かれ防止壁201d及び第2吹かれ防止壁201eによって、排気流の第1マイクロフォン205及び第2マイクロフォン206への衝突による影響を防止することができる。これにより、ノイズキャンセルユニット20は、ダクト204の断面積が小さく、排気流の流速が大きい場合であっても、有効にノイズキャンセルをすることが可能となる。また、ノイズキャンセルユニット20は、音ガイド壁201fによって、スピーカ204から発音されたキャンセル音が第1マイクロフォン205に集音されることによる影響を防止することができる。これにより、ノイズキャンセルユニット20は、第1マイクロフォン205とスピーカ204の間隔が短い場合であっても、ノイズキャンセル性能の低下を防止することが可能となる。さらに、ノイズキャンセルユニット20は、ダクト240の形状により、サイズをコンパクトとすることが可能である。したがって、ノイズキャンセルユニット20は、上記第1吹かれ防止壁201d、第2吹かれ防止壁201e及び音ガイド壁201fによって、コンパクトなサイズであっても有効なノイズキャンセルをすることが可能なものである。本技術はこの実施形態にのみ限定されるものではなく、本技術の要旨を逸脱しない範囲内において変更することが可能である。上記実施形態に係るノイズキャンセルユニットは動画撮影用カメラに装着されるものとしたが、これ以外にもノイズの発生を防止する必要がある電子機器に装着されるものとすることも可能である。なお、本技術は以下のような構成も採ることができる。1電子機器の排気口に接続され、上記排気口から排出される排気流が流通するダクトと、上記ダクトに設けられた第1のマイクロフォンと、上記第1のマイクロフォンより下流において上記ダクトに設けられたスピーカと、上記スピーカより下流において上記ダクトに設けられた第2のマイクロフォンと、上記第1のマイクロフォンへの上記排気流の衝突を防止する第1の吹かれ防止壁と、上記第2のマイクロフォンへの上記排気流の衝突を防止する第2の吹かれ防止壁と、上記第1のマイクロフォン及び上記第2のマイクロフォンの出力に基づいて、上記排気流に含まれる雑音を除去するための音信号を生成し、上記スピーカに供給する信号処理回路と、を具備するノイズキャンセルユニット。2上記1に記載のノイズキャンセルユニットであって、上記スピーカから発音された音を、上記ダクトの下流に向けてガイドする音ガイド壁をさらに具備するノイズキャンセルユニット。3上記1又は2に記載のノイズキャンセルユニットであって、上記ダクトは、第1の方向に延伸され、上記第1の方向に直交する第2の方向に屈曲して反転し、上記第1の方向の反対方向である第3の方向に延伸され、反転を介してダクト断面の縦横比が徐変されているノイズキャンセルユニット。4上記1から3のいずれか一つに記載ノイズキャンセルユニットであって、上記第1の吹かれ防止壁は、上記第1のマイクロフォンの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記ダクトの上流側から上記第1のマイクロフォンを遮蔽する形状を有し、上記第2の吹かれ防止壁は、上記第2のマイクロフォンの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記ダクトの上流側から上記第2のマイクロフォンを遮蔽する形状を有するノイズキャンセルユニット。5上記1から4のいずれか一つに記載のノイズキャンセルユニットであって、上記音ガイド壁は、上記スピーカの上流の上記ダクトの内壁に連続し、上記スピーカの上流側から上記スピーカの正面に掛けて上記スピーカを覆う形状を有するノイズキャンセルユニット。