太陽電池本体と、前記太陽電池本体の周辺部を支持する枠部材と、前記太陽電池本体の下面側に配設され、前記枠部材が立設される板状の基体部材とを備える太陽電池モジュールであって、前記基体部材の上面に配設され、前記基体部材の強度を高める補強部材と、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱を伝達する熱伝達部材と、を備えることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1に記載の太陽電池モジュールであって、前記熱伝達部材は、一方端が前記太陽電池本体の下面に当接し、他方端が前記補強部材に当接することを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1に記載の太陽電池モジュールであって、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材との間に配設され、前記太陽電池本体から前記熱伝達部材へ伝達される熱量を増大する放熱部材を更に備えることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項3に記載の太陽電池モジュールであって、前記放熱部材は、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材とが対向している領域である熱伝達領域に配設されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項3に記載の太陽電池モジュールであって、前記放熱部材は、前記太陽電池本体の下面の略全体に配設されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項4又は請求項5に記載の太陽電池モジュールであって、前記太陽電池本体と前記基体部材との間に、前記太陽電池本体の下面側に配設された端子ボックスを更に備え、前記放熱部材は、前記太陽電池本体と前記端子ボックスとの間に介設されていることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項3から請求項6のいずれか1つに記載の太陽電池モジュールであって、前記放熱部材は、少なくとも前記熱伝達領域に配設されているものは、衝撃を吸収する特性を有することを特徴とする太陽電池モジュール。請求項3から請求項7のいずれか1つに記載の太陽電池モジュールであって、前記放熱部材は、熱伝導性の良好な材料からなることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1から請求項8のいずれか1つに記載の太陽電池モジュールであって、前記基体部材は、支持部材によって支持され、前記支持部材は、前記基体部材の下面において、前記補強部材が配設されている前記基体部材の上面の位置と対向する位置に係止されることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項9に記載の太陽電池モジュールであって、前記支持部材は、熱伝導性の良好な材料からなることを特徴とする太陽電池モジュール。請求項1から請求項10のいずれか1つに記載の太陽電池モジュールであって、前記補強部材、前記熱伝達部材、及び、前記基体部材は、熱伝導性の良好な材料からなることを特徴とする太陽電池モジュール。しかしながら、特許文献1に係る太陽電池モジュールの構造を、例えば、図4に示す既設の太陽電池モジュールに適用する場合には、太陽電池モジュールを構成する部品の多くを交換する必要があるため、改造が困難であり、且つ、コストが多大となる虞がある。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、既設の太陽電池モジュールを効率的に放熱するべく容易に低コストで改造することの可能な太陽電池モジュールを提供することを目的としている。上記課題を解決するために、本発明に係る太陽電池モジュールは、以下のように構成されている。すなわち、本発明に係る太陽電池モジュールは、太陽電池本体と、前記太陽電池本体の周辺部を支持する枠部材と、前記太陽電池本体の下面側に配設され、前記枠部材が立設される板状の基体部材とを備える太陽電池モジュールであって、前記基体部材の上面に配設され、前記基体部材の強度を高める補強部材と、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱を伝達する熱伝達部材と、を備えることを特徴としている。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記熱伝達部材によって、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱が伝達され、前記補強部材から前記基体部材へ熱が伝達されて、前記基体部材の下面から放熱される。したがって、既設の太陽電池モジュールを効率的に放熱するべく容易に低コストで改造することができる。すなわち、既設の太陽電池モジュールに、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱を伝達する熱伝達部材を増設することによって、効率的に放熱するべく容易に低コストで改造することができるのである。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記熱伝達部材の一方端が前記太陽電池本体の下面に当接し、他方端が前記補強部材に当接することが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記熱伝達部材の一方端が前記太陽電池本体の下面に当接し、他方端が前記補強部材に当接しているため、前記太陽電池本体の下面から前記熱伝達部材へ熱が伝達され、前記熱伝達部材から前記補強部材へ熱が伝達される。したがって、前記熱伝達部材によって、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ熱を効率的に伝達し、効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材との間に配設され、前記太陽電池本体から前記熱伝達部材へ伝達される熱量を増大する放熱部材を更に備えることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材との間に配設された放熱部材によって、前記太陽電池本体から前記熱伝達部材へ伝達される熱量が増大されるため、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記放熱部材が、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材とが対向している領域である熱伝達領域に配設されていることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記放熱部材が、前記太陽電池本体と前記熱伝達部材とが対向している領域である熱伝達領域に配設されているため、前記放熱部材を介して、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記放熱部材が、前記太陽電池本体の下面の略全体に配設されていることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記放熱部材が、前記太陽電池本体の下面の略全体に配設されているため、前記放熱部材を介して、前記太陽電池本体の下面の略全体から前記補強部材へ熱が伝達される。したがって、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記太陽電池本体と前記基体部材との間に、前記太陽電池本体の下面側に配設された端子ボックスを更に備え、前記放熱部材が、前記太陽電池本体と前記端子ボックスとの間に介設されていることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記放熱部材が、前記太陽電池本体と前記端子ボックスとの間に介設されているため、前記端子ボックスの熱が前記放熱部材を介して、前記補強部材へ熱が伝達される。したがって、前記端子ボックスから前記補強部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記放熱部材が、少なくとも前記熱伝達領域に配設されているものは、衝撃を吸収する特性を有することが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、少なくとも前記熱伝達領域に配設されている前記放熱部材が、衝撃を吸収する特性を有するため、当該太陽電池モジュールの衝撃強度を向上することができる。すなわち、前記太陽電池本体の下面から前記基体部材までの間には、前記放熱部材、前記熱伝達部材、及び、前記補強部材が介設されているため、前記太陽電池本体が、前記放熱部材、前記熱伝達部材、及び、前記補強部材を介して、前記基体部材によって支持されている。また、前記熱伝達領域に配設されている前記放熱部材が、衝撃を吸収する特性を有する。よって、前記太陽電池本体が、衝撃を吸収する特性を有する前記放熱部材を介して前記基体部材によって支持されているため、当該太陽電池モジュールの衝撃強度を向上することができるのである。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記放熱部材が、熱伝導性の良好な材料からなることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記太陽電池本体から前記放熱部材及び前記熱伝達部材を順次介して前記補強部材へ熱が伝達されるところ、前記放熱部材が、熱伝導性の良好な材料からなるため、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記基体部材が、支持部材によって支持され、前記支持部材が、前記基体部材の下面において、前記補強部材が配設されている前記基体部材の上面の位置と対向する位置に係止されることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記支持部材が、前記基体部材の下面において、前記補強部材が配設されている前記基体部材の上面の位置と対向する位置に係止されているため、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ伝達された熱が、前記基体部材を介して、前記支持部材へ伝達されるので、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記支持部材が、熱伝導性の良好な材料からなることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記太陽電池本体の下面から前記熱伝達部材、前記補強部材、及び、前記基体部材を順次介して前記支持部材へ熱が伝達されるところ、前記支持部材が、熱伝導性の良好な材料からなるため、前記太陽電池本体の下面から前記支持部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、本発明に係る太陽電池モジュールは、前記補強部材、前記熱伝達部材、及び、前記基体部材が、熱伝導性の良好な材料からなることが好ましい。かかる構成を備える太陽電池モジュールによれば、前記太陽電池本体の下面から前記熱伝達部材及び前記補強部材を順次介して、前記基体部材へ熱が伝達されるところ、前記補強部材、前記熱伝達部材、及び、前記基体部材が、熱伝導性の良好な材料からなるため、前記太陽電池本体の下面から前記基体部材へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。本発明に係る太陽電池モジュールによれば、前記熱伝達部材によって、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱が伝達され、前記補強部材から前記基体部材へ熱が伝達されて、前記基体部材の下面から放熱される。したがって、既設の太陽電池モジュールを効率的に放熱するべく容易に低コストで改造することができる。すなわち、既設の太陽電池モジュールに、前記太陽電池本体の下面から前記補強部材へ前記太陽電池本体の熱を伝達する熱伝達部材を増設することによって、効率的に放熱するべく容易に低コストで改造することができるのである。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。ここでは、便宜上、本発明に係る太陽電池モジュールの実施の形態を説明する前に、従来の太陽電池モジュールの形態について図4及び図5を参照して説明する。-従来の太陽電池モジュール100C-図4は、従来の太陽電池モジュール100Cの一例を示す断面図である。図4に示すように、太陽電池モジュール100Cは、太陽電池本体1、端子ボックス2、枠部材3、基体部材4、及び、補強部材5を備えている。太陽電池本体1は、太陽光を受けて発電するものであって、ガラス基板上に張り付けられた単結晶シリコン、多結晶シリコンからなる複数の結晶太陽電池セル、又は、ガラス基板上に形成された薄膜光電変換層からなる薄膜太陽電池セルを、樹脂材又は保護フィルム等で封止して形成されている。また、太陽電池本体1は、矩形平板状図5参照に形成されている。端子ボックス2は、出力ケーブルを備え、該出力ケーブルを介して、太陽電池本体1によって発電された電力を外部に取り出すものであって、太陽電池本体1の太陽電池セルに接続された出力リード線が、樹脂材又は保護フィルムを通して下面側に引き出されて接続されている。また、端子ボックス2は、太陽電池本体1の下面側図4では右側に配設されている。枠部材3は、基体部材4に立設され、太陽電池本体1の周辺部を支持するものである。太陽電池モジュール100Cにおいては、太陽電池本体1の4辺全てが、枠部材3によって支持されている。また、枠部材3は、太陽電池本体1及び端子ボックス2を収容する筐体の一部を構成している。基体部材4は、太陽電池本体1の下面側図4では右側に配設され、枠部材3を介して太陽電池本体1及び端子ボックス2を支持する矩形平板状図5参照の部材である。また、基体部材4は、太陽電池本体1及び端子ボックス2を収容する筐体の一部を構成している。更に、基体部材4は、熱伝導性の良好な材料からなり、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、銅等からなる。補強部材5は、基体部材4の強度を高める部材であって、基体部材4の上面図4では左側の面に、基体部材4の対角線に沿って配設されている。また、補強部材5は、溶接、接着等によって基体部材4の上面図4では左側の面に係止されている。なお、図4に示すように、ここでは、補強部材5は、断面視L字状の部材である。更に、補強部材5は、熱伝導性の良好な材料からなり、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、銅等からなる。このように、従来の太陽電池モジュール100Cでは、太陽電池本体1の下面側図4では右側は、枠部材3及び基体部材4によって概ね閉空間が形成されているため、太陽電池本体1及び端子ボックス2等で発生する熱を太陽電池本体1の下面側から効率的に放熱することができない。-太陽電池モジュール100Cの支持構造-次に、図5を用いて太陽電池モジュール100Cの支持構造について説明する。図5は、太陽電池モジュール100Cの支持構造を示す図である。図5aは、正面図であり、図5bは、側面図であり、図5cは、背面図である。太陽電池モジュール100Cを構成する基体部材4の下面には、ボルト止め、溶接、接着等によって支持部材6の上端が係止されている。支持部材6は、太陽電池モジュール100Cを支持する円筒状又は円柱状部材であって、その下端は、路面等の地面に埋設等されて固定されている。すなわち、太陽電池モジュール100Cは、ここでは、屋外に配設され、例えば、街路灯等に電力を供給するものである。また、支持部材6は、基体部材4の中心位置すなわち、基体部材4の対角線の交点位置を中心として基体部材4に係止されている。更に、図5に示すように、太陽電池モジュール100Cの太陽電池本体1の上面が太陽に向くように太陽電池本体1の上面が太陽光の光線と直交するように、支持部材6に対して傾斜して基体部材4が係止されている。更に、支持部材6は、熱伝導性の良好な材料からなり、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、銅等からなる。なお、以下の説明では、本発明に係る太陽電池モジュール100、100A、100Bも従来の太陽電池モジュール100Cと同様に、支持部材6によって支持されている場合について説明する。また、本発明に係る太陽電池モジュール100、100A、100Bを構成する部材のうち、太陽電池モジュール100Cを構成する部材と実質的に同一の部材には、同一の部材名及び同一の参照符合を付し、その説明を省略する。-第一実施形態に係る太陽電池モジュール100-図1は、本発明に係る太陽電池モジュール100の一例第一実施形態を示す断面図である。太陽電池モジュール100は、放熱シート11及び熱伝達部材12を備える点で、図4に示す従来の太陽電池モジュール100Cと相違している。放熱シート11は、太陽電池本体1と熱伝達部材12との間に配設され、太陽電池本体1から熱伝達部材12へ伝達される熱量を増大するシート状の部材である。放熱シート11は、特許請求の範囲に記載の放熱部材に相当する。また、放熱シート11は、熱伝導性の良好な材料からなる。また、放熱シート11は、太陽電池本体1の下面の略全体に配設されている。更に、放熱シート11は、太陽電池本体1と端子ボックス2との間に介設されている。加えて、少なくとも太陽電池本体1と熱伝達部材12とが対向している領域である熱伝達領域Atに配設されている放熱シート11は、衝撃を吸収する特性を有する。放熱シート11は、具体的には、例えば、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂等の主剤に添加剤として金、銀、銅、アルミニウム、マグネシウム、鉄、ステンレス等の金属、又は、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化亜鉛等の金属酸化物、窒化ホウ素、窒化アルミニウム、カーボン等を1つ以上混合したものである特開2006-332532号公報参照。熱伝達部材12は、太陽電池本体1の下面図1では右側面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱を伝達する部材であって、図1に示すように、一方端図1では左端が放熱シート11の下面に当接し、他方端図1では右端が補強部材5に当接しているここでは、溶接、接着等で係止されている。ここでは、熱伝達部材12は、図1に示すように、補強部材5と同様に、断面視L字状の部材である。また、熱伝達部材12は、熱伝導性の良好な材料からなり、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、銅等からなる。図1の矢印V1は、熱の伝達方向を示し、太陽電池本体1の下面図1では右側面及び端子ボックス2の上面図1では左側面から放熱シート11に伝達され、放熱シート11内を、熱伝達領域Atに向けて伝達される。そして、熱伝達領域Atにおいて、放熱シート11から熱伝達部材12へ伝達され、熱伝達部材12から補強部材5へ伝達され、補強部材5から基体部材4を経由して支持部材6へ伝達される。このようにして、熱伝達部材12によって、太陽電池本体1の下面図1では右側面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱が伝達され、補強部材5から基体部材4へ熱が伝達されて、基体部材4の下面及び支持部材6から放熱される。したがって、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cを効率的に放熱するべく、太陽電池モジュール100に容易に改造することができる。すなわち、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cに、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱を伝達する放熱シート11及び熱伝達部材12を増設することによって、効率的に放熱するべく容易に改造することができるのである。また、太陽電池本体1と熱伝達部材12との間に配設された放熱シート11によって、太陽電池本体1から熱伝達部材12へ伝達される熱量が増大されるため、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。更に、放熱シート11が、太陽電池本体1の下面図1では右側面の略全体に配設されているため、放熱シート11を介して、太陽電池本体1の下面の略全体から補強部材5へ熱が伝達され、更に、補強部材5から基体部材4を経由して支持部材6へ伝達される。したがって、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。本実施形態では、放熱シート11が、太陽電池本体1の下面図1では右側面の略全体に配設されている場合について説明するが、放熱シート11が、太陽電池本体1の下面図1では右側面の一部に配設されている形態でもよい。特に、太陽電池本体1の中心部近傍に熱が蓄積し易いため、太陽電池本体1の中心部近傍の熱を放熱するために、太陽電池本体1の中心部近傍に放熱シート11を配設することが好ましい。更に、放熱シート11が、太陽電池本体1と端子ボックス2との間に介設されているため、端子ボックス2の熱が放熱シート11を介して、補強部材5へ熱が伝達される。よって、端子ボックス2から補強部材5へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。なお、補強部材5へ伝達された熱は、上述のように、基体部材4の下面及び支持部材6から放熱される。本実施形態では、放熱シート11が、太陽電池本体1の下面図1では右側面の略全体に配設されている場合について説明するが、特に端子ボックス2の放熱が重要である場合には、放熱シート11が、太陽電池本体1と端子ボックス2との間に介設されると共に、太陽電池本体1と熱伝達部材12との間に介設されている形態であればよい。また、熱伝達領域Atに配設されている放熱シート11が、衝撃を吸収する特性を有するため、太陽電池モジュール100の衝撃強度を向上することができる。すなわち、太陽電池本体1の下面から基体部材4までの間には、放熱シート11、熱伝達部材12、及び、補強部材5が介設されているため、太陽電池本体1が、放熱シート11、熱伝達部材12、及び、補強部材5を介して、基体部材4によって支持されている。また、熱伝達領域Atに配設されている放熱シート11が、衝撃を吸収する特性を有する。よって、太陽電池本体1が、衝撃を吸収する特性を有する放熱シート11を介して基体部材4によって支持されているため、太陽電池モジュール100の衝撃強度を向上することができるのである。更に、支持部材6が、基体部材4の下面において、補強部材5が配設されている基体部材4の上面の位置と対向する位置に係止されているため、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ伝達された熱が、基体部材4を介して、支持部材6へ伝達されるので、更に効率的に放熱することができる。すなわち、支持部材6は、上述のように、その下端が、路面等の地面に埋設等されて固定されているため、太陽電池モジュール100と比較して低温に維持されていると想定されるからである。加えて、太陽電池本体1の下面から放熱シート11、熱伝達部材12、補強部材5、及び、基体部材4を順次介して支持部材6へ熱が伝達されるところ、放熱シート11、熱伝達部材12、補強部材5、基体部材4、及び、支持部材6が、熱伝導性の良好な材料からなるため、太陽電池本体1の下面から支持部材6へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。本実施形態では、熱伝達部材12と補強部材5とが溶接、接着等で係止されている場合について説明したが、熱伝達部材12と補強部材5とが溶接されていることが好ましい。この場合には、熱伝達部材12と補強部材5との間の接触面積が増大し、熱伝達し易くなるためである。同様にして、太陽電池本体1の下面と放熱シート11との間、端子ボックス2と放熱シート11との間、放熱シート11と熱伝達部材12との間、補強部材5と基体部材4との間、及び、基体部材4と支持部材6との間も、熱伝達し易い態様で接続されていることが好ましい。-第二実施形態に係る太陽電池モジュール100A-図2は、本発明に係る太陽電池モジュール100Aの一例第二実施形態を示す断面図である。太陽電池モジュール100Aは、放熱シート13及び熱伝達部材12を備える点で、図4に示す従来の太陽電池モジュール100Cと相違している。なお、熱伝達部材12は、実質的に、図1に示す太陽電池モジュール100の熱伝達部材12と同一であるため、その説明を省略する。放熱シート13は、太陽電池本体1と熱伝達部材12との間に配設され、太陽電池本体1から熱伝達部材12へ伝達される熱量を増大するシート状の部材である。放熱シート11は、特許請求の範囲に記載の放熱部材に相当する。また、放熱シート11は、熱伝導性の良好な材料からなる。また、放熱シート11は、太陽電池本体1と熱伝達部材12とが対向している領域である熱伝達領域Atに配設されている。更に、放熱シート11は、衝撃を吸収する特性を有する。放熱シート11は、具体的には、例えば、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂等の主剤に添加剤として金、銀、銅、アルミニウム、マグネシウム、鉄、ステンレス等の金属、又は、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化亜鉛等の金属酸化物、窒化ホウ素、窒化アルミニウム、カーボン等を1つ以上混合したものである特開2006-332532号公報参照。図2の矢印V2は、熱の伝達方向を示し、太陽電池本体1の下面図1では右側面から放熱シート13に伝達される。そして、放熱シート13から熱伝達部材12へ伝達され、熱伝達部材12から補強部材5へ伝達され、補強部材5から基体部材4を経由して支持部材6へ伝達される。このようにして、熱伝達部材12によって、太陽電池本体1の下面図1では右側面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱が伝達され、補強部材5から基体部材4へ熱が伝達されて、基体部材4の下面及び支持部材6から放熱される。したがって、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cを効率的に放熱するべく、太陽電池モジュール100に容易に改造することができる。すなわち、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cに、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱を伝達する放熱シート13及び熱伝達部材12を増設することによって、効率的に放熱するべく容易に改造することができるのである。また、太陽電池本体1と熱伝達部材12との間に配設された放熱シート13によって、太陽電池本体1から熱伝達部材12へ伝達される熱量が増大されるため、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。更に、放熱シート13が、太陽電池本体1と熱伝達部材12とが対向している領域である熱伝達領域Atに配設されているため、放熱シート13を介して、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ熱を更に効率的に伝達し、更に効率的に放熱することができる。また、放熱シート13が、衝撃を吸収する特性を有するため、太陽電池モジュール100Aの衝撃強度を向上することができる。すなわち、太陽電池本体1の下面から基体部材4までの間には、放熱シート13、熱伝達部材12、及び、補強部材5が介設されているため、太陽電池本体1が、放熱シート13、熱伝達部材12、及び、補強部材5を介して、基体部材4によって支持されている。また、放熱シート13が、衝撃を吸収する特性を有する。よって、太陽電池本体1が、衝撃を吸収する特性を有する放熱シート13を介して基体部材4によって支持されているため、太陽電池モジュール100Aの衝撃強度を向上することができるのである。更に、支持部材6が、基体部材4の下面において、補強部材5が配設されている基体部材4の上面の位置と対向する位置に係止されているため、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ伝達された熱が、基体部材4を介して、支持部材6へ伝達されるので、更に効率的に放熱することができる。すなわち、支持部材6は、上述のように、その下端が、路面等の地面に埋設等されて固定されているため、太陽電池モジュール100と比較して低温に維持されていると想定されるからである。加えて、太陽電池本体1の下面から放熱シート13、熱伝達部材12、補強部材5、及び、基体部材4を順次介して支持部材6へ熱が伝達されるところ、放熱シート13、熱伝達部材12、補強部材5、基体部材4、及び、支持部材6が、熱伝導性の良好な材料からなるため、太陽電池本体1の下面から支持部材6へ熱を更に効率的に伝達することができる。本実施形態では、熱伝達部材12と補強部材5とが溶接、接着等で係止されている場合について説明したが、熱伝達部材12と補強部材5とが溶接されていることが好ましい。この場合には、熱伝達部材12と補強部材5との間の接触面積が増大し、熱伝達し易くなるためである。同様にして、太陽電池本体1の下面と放熱シート13との間、放熱シート13と熱伝達部材12との間、補強部材5と基体部材4との間、及び、基体部材4と支持部材6との間も、熱伝達し易い態様で接続されていることが好ましい。-第三実施形態に係る太陽電池モジュール100B-図3は、本発明に係る太陽電池モジュール100Bの一例第三実施形態を示す断面図である。太陽電池モジュール100Bは、熱伝達部材14を備える点で、図4に示す従来の太陽電池モジュール100Cと相違している。熱伝達部材14は、太陽電池本体1の下面図3では右側面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱を伝達する部材であって、図3に示すように、一方端図3では左端が太陽電池本体1の下面に当接し、他方端図1では右端が補強部材5に当接しているここでは、溶接、接着等で係止されている。ここでは、熱伝達部材14は、図3に示すように、補強部材5と同様に、断面視L字状の部材である。また、熱伝達部材14は、熱伝導性の良好な材料からなり、例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、銅等からなる。図3の矢印V3は、熱の伝達方向を示し、太陽電池本体1の下面図1では右側面から熱伝達部材14へ伝達され、熱伝達部材14から補強部材5へ伝達され、補強部材5から基体部材4を経由して支持部材6へ伝達される。このようにして、熱伝達部材14によって、太陽電池本体1の下面図1では右側面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱が伝達され、補強部材5から基体部材4へ熱が伝達されて、基体部材4の下面及び支持部材6から放熱される。したがって、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cを効率的に放熱するべく、太陽電池モジュール100に容易に改造することができる。すなわち、既設の太陽電池モジュール例えば、太陽電池モジュール100Cに、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ太陽電池本体1の熱を伝達する熱伝達部材14を増設することによって、効率的に放熱するべく容易に改造することができるのである。また、支持部材6が、基体部材4の下面において、補強部材5が配設されている基体部材4の上面の位置と対向する位置に係止されているため、太陽電池本体1の下面から補強部材5へ伝達された熱が、基体部材4を介して、支持部材6へ伝達されるので、更に効率的に放熱することができる。すなわち、支持部材6は、上述のように、その下端が、路面等の地面に埋設等されて固定されているため、太陽電池モジュール100と比較して低温に維持されていると想定されるからである。更に、太陽電池本体1の下面から熱伝達部材14、補強部材5、及び、基体部材4を順次介して支持部材6へ熱が伝達されるところ、熱伝達部材14、補強部材5、基体部材4、及び、支持部材6が、熱伝導性の良好な材料からなるため、太陽電池本体1の下面から支持部材6へ熱を更に効率的に伝達することができる。本実施形態では、熱伝達部材14と補強部材5とが溶接、接着等で係止されている場合について説明したが、熱伝達部材14と補強部材5とが溶接されていることが好ましい。この場合には、熱伝達部材14と補強部材5との間の接触面積が増大し、熱伝達し易くなるためである。同様にして、太陽電池本体1の下面と熱伝達部材14との間、補強部材5と基体部材4との間、及び、基体部材4と支持部材6との間も、熱伝達し易い態様で接続されていることが好ましい。-変形例-第一実施形態、第二実施形態、及び、第三実施形態では、熱伝達部材12、14が、補強部材5と同様に、断面視L字状の部材である場合について説明したが、熱伝達部材12、14が、その他の形状例えば、断面視矩形状の部材である形態でもよい。熱伝達部材12、14の形状は、補強部材5との間の熱伝達し易い形態が好ましい。第一実施形態、第二実施形態、及び、第三実施形態では、熱伝達部材12、14が、補強部材5を介して、基体部材4へ熱を伝達する場合について説明したが、熱伝達部材12、14が、直接、基体部材4へ熱を伝達する形態でもよい。この場合には、熱伝達部材12、14から基体部材4へ更に効率的に熱を伝達することが可能となる。具体的には、例えば、補強部材5に換えて、熱伝達部材12、14と補強部材5とが一体に形成された断面視コの字状の部材を配設する形態でもよい。更には、補強部材5に換えて、断面視H型の部材例えば、H型の型鋼を配設する形態でもよい。この場合には、太陽電池本体1の下面又は放熱シート11、13と断面視H型の部材との接触面積を増大することが可能であるため、この間で効率的に熱伝達することができる。同様に、断面視H型の部材と基体部材4との接触面積をも増大することが可能であるため、この間で効率的に熱伝達することができる。第一実施形態、第二実施形態、及び、第三実施形態では、予め補強部材5が配設されている場合について説明したが、従来の太陽電池モジュールに補強部材5が配設されていない形態でもよい。この場合には、基体部材4の上面に補強部材5を配設した後、第一実施形態、第二実施形態、及び、第三実施形態で示すように改造すればよい。また、上述のように、補強部材5に換えて、熱伝達部材12、14と補強部材5とが一体に形成された断面視コの字状の部材を配設する形態でもよい。更には、補強部材5に換えて、断面視H型の部材例えば、H型の型鋼を配設する形態でもよい。この場合には、太陽電池本体1の下面又は放熱シート11、13と断面視H型の部材との接触面積を増大することが可能であるため、この間で効率的に熱伝達することができる。同様に、断面視H型の部材と基体部材4との接触面積をも増大することが可能であるため、この間で効率的に熱伝達することができる。