"記録媒体上の未定着画像を当該記録媒体に定着させる定着装置を備えた画像形成装置において、定着処理時の定着目標温度を変更する定着目標温度可変手段と、画像情報を階調処理する階調処理手段とを備え、定着処理が行われる記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類と階調値とに基づいて、前記定着目標温度を変更するように構成したことを特徴とする画像形成装置。画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最も定着性に不利な階調値をN0とした場合、定着処理が行われる記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類、及び当該画像に使用されている階調値のうちで前記N0に最も近い階調値であるN1と前記N0との差の絶対値|N1-N0|に基づいて、前記定着目標温度を変更するように構成した請求項1に記載の画像形成装置。前記階調処理手段は階調処理の種類の1つとしてディザ法を有し、前記使用する階調処理の種類がディザ法である場合は、さらに前記ディザ法の種類と線数とに基づいて前記定着目標温度を可変するように構成した請求項1又は2に記載の画像形成装置。画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最も定着性に不利な階調値をN0とした場合、画像を形成する際、当該画像に使用される階調値の中に、前記N0近傍の予め設定された所定範囲内に含まれる階調値がある場合、当該所定範囲内に含まれる階調値を、その範囲外の階調値に置き換えて画像形成可能に構成した請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置。画像を形成する際、当該画像に使用される文字のフォントサイズに応じて、前記階調処理手段による階調処理の種類を変更して画像形成可能に構成した請求項1から4のいずれか1項に記載の画像形成装置。連続して定着処理する複数枚の記録媒体のうち、特定の記録媒体の定着目標温度からその次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度に変更を開始するタイミングを、その変更前後の定着目標温度の温度差に応じて変更可能に構成した請求項1から5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合、その定着目標温度差が大きいほど、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うように構成した請求項6に記載の画像形成装置。前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合は、低い場合に比べて、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うように構成した請求項6又は7に記載の画像形成装置。前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合に、定着目標温度の変更を、複数の画像形成ユニットのうちの最初の画像形成ユニットが前記特定の記録媒体に対する画像形成動作を開始した時点で開始するように構成した請求項6から8のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が低い場合に、定着目標温度の変更を、前記特定の記録媒体が定着装置を通過した直後に開始するように構成した請求項6から9のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、上記のいずれの従来技術も1枚の記録媒体を通紙した場合や、一定の定着モード例えば写真モードや文字モードで通紙する場合には最適な温度制御が可能な構成が開示されているが、連続通紙中の記録媒体1枚ごとに定着温度を変更する制御を想定しているものではなく、連続通紙中にページごとに温度制御を実行する構成としては適していない。具体的に、特許文献1では、定着される画像のトナー量に応じてニップ幅を調整することにより定着熱量を最適にする制御が記載されているが、連続通紙中にページごとに定着ニップの幅を調整することは極めて困難であり、近年の画像形成装置の高速化が進む中で、この制御を連続通紙中に1枚ごと行うことは現実的ではない。また、特許文献2や特許文献3についても、選択されたモードに応じて定着温度を制御するものであって、連続通紙中に記録媒体1枚ごとに定着温度を変更する制御を想定しているものではない。特許文献4では、着色微画素が孤立して配置されているか判断し、定着温度を制御する技術が開示されているが、画像を微小面積の画素に分割し、その微小画素をさらに微小な画素に分割したときに、その微小画素の着色面積に応じて定着制御を変える構成であるため、連続通紙中に1枚ごとに温度制御を行おうとすると、1枚ごとの情報量が膨大となる。このため、どの程度定着温度を下げられるか判断するのが困難になると共に、可能であっとしても情報処理において大きな負荷をかけることになってしまう。また、特許文献5は、写真画像とテキスト画像が混在する出力画像を定着する際に、画像領域によって定着温度を制御する技術を開示しているに過ぎず、連続通紙中に1枚ごとに温度制御を行う技術については特に提案されていない。また、特許文献6では、画像データに応じて最適な定着温度に制御するために、所定領域当たりのデータドット数に基づく画像密度情報によって定着温度を制御する技術が開示されているが、この場合も上記特許文献4と同じく、1枚ごとの情報量が膨大となり、どの程度定着温度を下げられるか判断するのが困難であり、可能としても情報処理において大きな負荷をかけることになる。本発明は、斯かる事情に鑑み、連続印刷中において、膨大な情報量を必要とせず、特定のモードを選択しなくても、1ページごとに最適な定着温度に設定することが可能な画像形成装置を提供しようとするものである。請求項1の発明は、記録媒体上の未定着画像を当該記録媒体に定着させる定着装置を備えた画像形成装置において、定着処理時の定着目標温度を変更する定着目標温度可変手段と、画像情報を階調処理する階調処理手段とを備え、定着処理が行われる記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類と階調値とに基づいて、前記定着目標温度を変更するように構成したものである。画像の定着性は、画像に使用されている階調処理の種類と階調値とによって変化するので、これらの情報に基づいて定着目標温度を設定することにより、画像が定着性に有利な場合は、定着目標温度を低く設定することができる。これにより、良好な定着性を確保しつつ、省エネ化を図ることが可能となる。また、この場合、膨大な情報量を必要とせず、特定のモードを選択しなくても、記録媒体1枚ごとに、階調処理の種類と階調値の情報とを得ることによって、定着処理時の定着目標温度を記録媒体1枚ごとに最適な値に設定することが可能となる。請求項2の発明は、請求項1に記載の画像形成装置において、画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最も定着性に不利な階調値をN0とした場合、定着処理が行われる記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類、及び当該画像に使用されている階調値のうちで前記N0に最も近い階調値であるN1と前記N0との差の絶対値|N1-N0|に基づいて、前記定着目標温度を変更するように構成したものである。画像に使用される階調値は、最も定着性に不利な階調値であるN0から離れるほど定着性に有利となる。すなわち、上記N1とN0との差の絶対値|N1-N0|が大きいほど、定着性に有利であり、定着温度を下げることができる。従って、このN1とN0との差の絶対値|N1-N0|に基づいて定着目標温度を設定することにより、良好な定着性を確保しつつ、定着目標温度を下げ、省エネ化を図ることができる。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載の画像形成装置において、前記階調処理手段は階調処理の種類の1つとしてディザ法を有し、前記使用する階調処理の種類がディザ法である場合は、さらに前記ディザ法の種類と線数とに基づいて前記定着目標温度を可変するように構成したものである。画像の定着性はディザ法の種類や線数によっても変化する。このため、ディザ法の種類と線数とに基づいて定着目標温度を可変することにより、良好な定着性を確保しつつ、より一層の省エネ化を図ることが可能となる。請求項4の発明は、請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置において、画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最も定着性に不利な階調値をN0とした場合、画像を形成する際、当該画像に使用される階調値の中に、前記N0近傍の予め設定された所定範囲内に含まれる階調値がある場合、当該所定範囲内に含まれる階調値を、その範囲外の階調値に置き換えて画像形成可能に構成したものである。このように、N0近傍の予め設定された所定範囲内に含まれる階調値を、その範囲外の階調値に置き換えることにより、より定着性に有利な画像を形成できる。その結果、画像の定着性が有利となった分だけ定着目標温度を下げて設定することができるので、より一層の省エネ化を図れる。請求項5の発明は、請求項1から4のいずれか1項に記載の画像形成装置において、画像を形成する際、当該画像に使用される文字のフォントサイズに応じて、前記階調処理手段による階調処理の種類を変更して画像形成可能に構成したものである。文字のフォントサイズが大きい場合は、文字画像の品質をほとんど低下させることなく定着性に有利な階調処理を使用することができる。従って、文字のフォントサイズに応じて階調処理の種類を変更することにより、画像の定着性が有利となった分だけ定着目標温度を下げて設定することが可能となり、より一層の省エネ化を図れるようになる。請求項6の発明は、請求項1から5のいずれか1項に記載の画像形成装置において、連続して定着処理する複数枚の記録媒体のうち、特定の記録媒体の定着目標温度からその次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度に変更を開始するタイミングを、その変更前後の定着目標温度の温度差に応じて変更可能に構成したものである。定着目標温度の変更開始するタイミングを、その変更前後の定着目標温度の温度差に応じて変更可能に構成することにより、単位時間当たりの連続処理枚数が多い場合であっても、連続処理中の記録媒体ごとの定着温度を所望の温度に制御することができるようになる。これにより、定着温度が定着目標温度に追従して上昇しないことによるコールドオフセット等の不具合の発生を防止できるようになる。また、定着温度が十分に上昇するまで待ち時間を設ける必要がなくなるため、生産性印刷速度を低下させることなく、定着温度の切換が可能となる。請求項7の発明は、請求項6に記載の画像形成装置において、前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合、その定着目標温度差が大きいほど、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うように構成したものである。特定の記録媒体の定着目標温度より次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度の方が高い場合は、定着目標温度差が大きいほど、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うことにより、定着温度の上昇を間に合わせることができるようになる。請求項8の発明は、請求項6又は7に記載の画像形成装置において、前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合は、低い場合に比べて、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うように構成したものである。特定の記録媒体の定着目標温度より次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度の方が高い場合は、低い場合に比べて、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うことにより、コールドオフセット等の不具合の発生を防止することが可能となる。請求項9の発明は、請求項6から8のいずれか1項に記載の画像形成装置において、前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合に、定着目標温度の変更を、複数の画像形成ユニットのうちの最初の画像形成ユニットが前記特定の記録媒体に対する画像形成動作を開始した時点で開始するように構成したものである。特定の記録媒体の定着目標温度より次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度の方が高い場合に、定着目標温度の変更を、先に定着処理を行う特定の記録媒体に対して最初の画像形成ユニットが画像形成動作を開始した時点で開始することにより、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うことができる。これにより、コールドオフセット等の不具合の発生を防止することが可能となる。請求項10の発明は、請求項6から9のいずれか1項に記載の画像形成装置において、前記特定の記録媒体の定着目標温度より前記次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が低い場合に、定着目標温度の変更を、前記特定の記録媒体が定着装置を通過した直後に開始するように構成したものである。特定の記録媒体の定着目標温度より次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度の方が低い場合は、定着目標温度の変更を、先に定着処理を行う特定の記録媒体が定着装置を通過した直後に開始することが可能である。この場合、定着温度が定着目標温度にまで下がりきっていなくても不具合は生じることはない。本発明によれば、記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類と階調値の情報を得ることで、定着処理時の定着目標温度を最適な温度に設定することができ、良好な定着性の確保と省エネの向上との両方を実現することが可能となる。しかも、本発明は、最適な定着目標温度の設定に膨大な情報量を必要としない。また、特定のモードを選択しなくても、連続印刷中の記録媒体1枚ごとに最適な定着目標温度に設定することが可能である。このため、近年の省エネ化、立ち上がり時間の高速化に対応した画像形成装置を提供することができるようになる。以下、添付の図面に基づき、本発明について説明する。なお、本発明を説明するための各図面において、同一の機能もしくは形状を有する部材や構成部品等の構成要素については、判別が可能な限り同一符号を付すことにより一度説明した後ではその説明を省略する。まず、図1を参照して、本発明を適用する画像形成装置の全体構成及び動作について説明する。図1に示す画像形成装置は、カラーレーザープリンタであり、その装置本体100には、画像形成ユニットとしての4つのプロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkが着脱可能に装着されている。各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkは、カラー画像の色分解成分に対応するイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックBkの異なる色のトナーを収容している以外は同様の構成となっている。具体的には、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkは、像担持体としてのドラム状の感光体2と、感光体2の表面を帯電させる帯電ローラ3等を備えた帯電装置と、感光体2の表面にトナー現像剤を供給する現像装置4と、感光体2の表面をクリーニングするための感光体クリーニングブレード5等を備えたクリーニング装置などで構成されている。なお、図1では、イエローのプロセスユニット1Yが備える感光体2、帯電ローラ3、現像装置4、クリーニングブレード5のみに符号を付しており、その他のプロセスユニット1M,1C,1Bkにおいては符号を省略している。図1において、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの上方には、感光体2の表面を露光する露光手段としての露光装置6が配設されている。露光装置6は、光源、ポリゴンミラー、f-θレンズ、反射ミラー等を有し、画像データに基づいて各感光体2の表面へレーザー光を照射するようになっている。また、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの下方には、転写装置7が配設されている。転写装置7は、転写体としての無端状のベルトから構成される中間転写ベルト8を有する。中間転写ベルト8は、支持部材としての駆動ローラ9と従動ローラ10に張架されており、駆動ローラ9が図の反時計回りに回転することによって、中間転写ベルト8は図の矢印に示す方向に周回走行回転するように構成されている。4つの感光体2に対向した位置に、一次転写手段としての4つの一次転写ローラ11が配設されている。各一次転写ローラ11はそれぞれの位置で中間転写ベルト8の内周面を押圧しており、中間転写ベルト8の押圧された部分と各感光体2とが接触する箇所に一次転写ニップが形成されている。各一次転写ローラ11は、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧DC及び/又は交流電圧ACが一次転写ローラ11に印加されるようになっている。また、駆動ローラ9に対向した位置に、二次転写手段としての二次転写ローラ12が配設されている。この二次転写ローラ12は中間転写ベルト8の外周面を押圧しており、二次転写ローラ12と中間転写ベルト8とが接触する箇所に二次転写ニップが形成されている。二次転写ローラ12は、一次転写ローラ11と同様に、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧DC及び/又は交流電圧ACが二次転写ローラ12に印加されるようになっている。また、中間転写ベルト8の図の右端側の外周面には、中間転写ベルト8の表面をクリーニングするベルトクリーニング装置13が配設されている。このベルトクリーニング装置13から伸びた図示しない廃トナー移送ホースは、転写装置7の下方に配設された廃トナー収容器14の入り口部に接続されている。装置本体100の下部には、紙やOHPシート等の記録媒体Pを収容した給紙カセット15が配設されている。給紙カセット15には、収容されている記録媒体Pを送り出す給紙ローラ16が設けてある。一方、装置本体100の上部には、記録媒体を外部へ排出するための一対の排紙ローラ17と、排出された記録媒体をストックするための排紙トレイ18とが配設されている。装置本体100内には、記録媒体Pを給紙カセット15から二次転写ニップを通って排紙トレイ18へ搬送するための搬送路Rが配設されている。搬送路Rにおいて、二次転写ローラ12の位置よりも記録媒体搬送方向上流側には一対のレジストローラ19が配設されている。また、二次転写ローラ12の位置よりも記録媒体搬送方向下流側には、定着装置20が配設されている。以下、図1を参照して上記画像形成装置の基本的動作について説明する。作像動作が開始されると、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの感光体2が図の時計回りに回転駆動され、帯電ローラ3によって各感光体2の表面が所定の極性に一様に帯電される。図示しない読取装置によって読み取られた原稿の画像情報に基づいて、露光装置6から各感光体2の帯電面にレーザー光が照射されて、各感光体2の表面に静電潜像が形成される。このとき、各感光体2に露光する画像情報は所望のフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報である。このように感光体2上に形成された静電潜像に、各現像装置4によってトナーが供給されることにより、静電潜像はトナー画像として顕像化可視像化される。中間転写ベルト8を張架する駆動ローラ9が回転駆動し、中間転写ベルト8を図の矢印の方向に周回走行させる。また、各一次転写ローラ11に、トナーの帯電極性と逆極性の定電圧又は定電流制御された電圧が印加されることによって、各一次転写ローラ11と各感光体2との間の一次転写ニップにおいて転写電界が形成される。そして、各感光体2上の各色のトナー画像が、上記一次転写ニップにおいて形成された転写電界によって、中間転写ベルト8上に順次重ね合わせて転写される。かくして中間転写ベルト8はその表面にフルカラーのトナー画像を担持する。また、中間転写ベルト8に転写しきれなかった各感光体2上のトナーは、クリーニングブレード5によって除去される。また、作像動作が開始されると、給紙ローラ16が回転して、給紙カセット15から記録媒体Pが搬出される。搬出された記録媒体Pは、レジストローラ19によってタイミングを計られて、二次転写ローラ12と中間転写ベルト8との間の二次転写ニップに送られる。このとき二次転写ローラ12には、中間転写ベルト8上のトナー画像のトナー帯電極性と逆極性の転写電圧が印加されており、これにより、二次転写ニップに転写電界が形成されている。そして、二次転写ニップに形成された転写電界によって、中間転写ベルト8上のトナー画像が記録媒体P上に一括して転写される。その後、記録媒体Pは定着装置20に送り込まれトナー画像が記録媒体P上に定着される。そして、記録媒体Pは一対の排出ローラ17によって排紙トレイ18に排出される。以上の説明は、記録媒体にフルカラー画像を形成するときの画像形成動作であるが、4つのプロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkのいずれか1つを使用して単色画像を形成したり、2つ又は3つのプロセスユニットを使用して、2色又は3色の画像を形成したりすることも可能である。次に、図2を参照して、上記定着装置の構成及び動作について説明する。定着装置20は、記録媒体P上の未定着画像Tを定着する定着部材としての定着スリーブ22と、その定着スリーブ22を保持する保持部材としての定着ローラ21と、定着スリーブ22を加熱する加熱部材としての誘導加熱部30と、定着スリーブ22を加圧する加圧部材としての加圧ローラ23等を備える。ここで、定着スリーブ22は、厚さが30~50μmの金属材料からなる基材上に弾性層、離型層を順次形成したものであって、外径が40mmになっている。定着スリーブ22の基材を形成する材料としては、鉄、コバルト、ニッケル、又は、これらの合金等の磁性金属材料を用いることができる。定着スリーブ22の弾性層は、シリコーンゴム等の弾性材料からなり、その厚さは150μmになっている。これにより、熱容量がそれ程大きくなく、定着ムラのない良好な定着画像を得ることができる。また、定着スリーブ22の離型層は、PFA等のフッ素化合物をチューブ状に被覆したものであって、その厚さは50μmになっている。離型層は、トナー像トナーTが直接的に接する定着スリーブ22表面のトナー離型性を高めるためのものである。定着ローラ21は、ステンレス鋼等の金属材料からなる円筒状の芯金21a上に、シリコーン発泡体からなる耐熱弾性層21bが形成されたものであって、外径が約40mmになっている。定着ローラ21の弾性層21bは、肉厚が9mmで、軸上におけるアスカー硬度が30~50度となるように形成されている。定着ローラ21は、定着スリーブ22の内周面に当接して、薄肉の定着スリーブ22をローラ状に保持している。加圧ローラ23は、アルミニウム、銅等の高熱伝導性金属材料からなる芯金23a上に、シリコーンゴム等の耐熱性弾性層23b、離型層不図示であるが順次形成されたものであって、外径が40mmになっている。弾性層23bは、肉厚が2mmとなるように形成されている。離型層は、PFAチューブを被覆したものであって、厚さが50μmになるように形成されている。加圧ローラ23は、定着スリーブ22を介して定着ローラ21に圧接していて、その圧接部にニップ部を形成している。そして、このニップ部に、記録媒体Pが搬送されることになる。誘導加熱部30は、励磁コイル31、コア部32、消磁コイル部33等で構成される。励磁コイル31は、定着スリーブ22の外周の一部を覆うように配設されたコイルガイド上に細線を束ねたリッツ線を巻回して幅方向図2の紙面垂直方向であるに延設したものである。消磁コイル部33は、記録媒体幅方向に相当する位置関係で対称に配置され、励磁コイル31上に重なって配置されている。コア部32は、フェライト等の強磁性体比透磁率が2500程度であるからなり、定着スリーブ22に向けて効率のよい磁束を形成するためにセンターコア32bやサイドコア32aが設けられている。コア部32は、幅方向に延設された励磁コイル31に対向するように設置されている。このように構成された定着装置20は、次のように動作する。不図示の駆動モータによって、加圧ローラ23が図2の時計方向に回転駆動されると、これに伴い定着スリーブ22が反時計方向に従動回転する。このとき、定着スリーブ22を保持する定着ローラ21は、積極的に回転駆動されないことになる。そして、発熱部材及び定着部材としての定着スリーブ22は、誘導加熱部30との対向位置で、誘導加熱部30から発生される磁束によって加熱される。詳しくは、不図示の電源部から励磁コイル31に10kHz~1MHz好ましくは、20kHz~800kHzであるの高周波交番電流を流すことで、励磁コイル31に対向する定着スリーブ22の近傍に磁力線が双方向に交互に切り替わるように形成される。このように交番磁界が形成されることで、定着スリーブ22の基材発熱層に渦電流が生じて、基材はその電気抵抗によってジュール熱が発生して誘導加熱される。こうして、定着スリーブ22は、自身の基材の誘導加熱によって加熱される。誘導加熱部30によって加熱された定着スリーブ22の表面は、加圧ローラ23とのニップ部に達する。そして、搬送される記録媒体P上の、未定着トナー像Tトナーを加熱して溶融する。詳しくは、先に説明した作像プロセスを経てトナー像Tを担持した記録媒体Pが、ガイド板24に案内されながら定着スリーブ22と加圧ローラ23との間に送入される矢印Y1の搬送方向の移動である。そして、定着スリーブ22から受ける熱と加圧ローラ23から受ける圧力とによってトナー像Tが記録媒体Pに定着され、定着分離板25及び加圧分離板26によって定着スリーブ22から分離されながら、記録媒体Pはニップ部から送出される。ニップ部を通過した定着スリーブ22表面は、その後に再び誘導加熱部30との対向位置に達する。以上が本発明を適用する画像形成装置、定着装置の全体構成及び動作である。ところで、画像形成装置では、一般に、写真画像などの自然画像イメージ、コンピュータにより生成されたグラフィックや線画細線、文字など画像の種類によって異なる中間調処理ハーフトーン処理がなされるが、この中間調処理の有無によって、印刷画像の定着性が異なる。すなわち、画像が中間調処理の無いベタ画像のみで形成されている場合は、定着性に有利であるトナーが剥がれにくいが、画像に中間調処理が施されている場合は、ベタ画像のみの場合に比べて定着性に不利となる。また、画像の定着性は、中間調処理を施すための階調処理の種類によっても異なる。例えば、階調処理として誤差拡散法やディザ法があるが、誤差拡散法を用いた場合は、画像を形成するトナーの多くが孤立ドット孤立した小さな点となるため、孤立ドットの少ないディザ法に比べて、定着性に不利となる。なお、ディザ法とは、濃淡画像を2値黒と白で表示する方法である。これは、通常の二値化と類似しており、適当に変化する閾値で行うことにより、遠目から見ると二値であるが、白黒の濃淡があるように見える。一方、誤差拡散法とは、中間階調の処理で画像を滑らかに表現する方法の一種であり、デジタル画像の画素ピクセルの処理で生じた誤差を周囲の画素へ割り振り、その後も誤差を割り振った影響を考慮して処理を行うことで全体としての誤差を最小にする方法である。さらに、画像の定着性は、色の濃淡を数値化した階調値によっても異なる。図3に、階調値横軸に対する画像の定着性縦軸を表したグラフを示す。図3に示すように、画像の定着性は、極端に小さい階調値淡い色の画像や、反対に極端に大きい階調値濃い色の画像の場合は有利となり、それらの間の特定の階調値N0で最も不利となる。例えば、写真画像などでは、幅広い範囲の階調を連続的に使用するため、最も定着性に不利な階調値N0を含んだ出力になることが多い。一方、表計算ソフトのグラフなどに用いられるグラフィック画像では、限られた濃さの色しか使われないことが多いため、使用される階調値が定着性に有利なものばかりであれば、定着温度を低くしても良好な定着性を確保することができる。同様に、中間調処理の無い画像や定着性に有利な階調処理を行った場合も、定着温度を低く設定することが可能である。以上のことから、本発明者は、画像の定着性が、中間調処理の有無、階調処理の種類、階調値によって異なることに着目し、これらの条件に基づいて定着性に有利な画像であれば、定着目標温度を下げることができ、ひいては省エネ化を実現できることを考えた。以下、本発明の具体例について説明する。図4に示すフローチャートは、本発明の第1実施形態に係る定着目標温度の設定方法を示したものである。図4に示すように、本実施形態では、中間調処理の有無を判断する工程STEP1と、階調処理の種類を判断する工程STEP2と、階調値を判断する工程STEP3及びSTEP3 ́と、これらの判断工程の結果に基づいて定着目標温度を設定する工程STEP2、STEP4及びSTEP4 ́とを有する。具体的に、中間調処理の有無を判断する工程では、中間調処理の有無をCMYK値により判断する。詳しくは、パソコンからプリントする際に、ディスプレイのRGB値0~100からプリンタ画像処理によりCMYK値0~100に変換し、1ページごとにエンジンで描画するが、その際のCMYK値によって記録媒体1枚ごとに中間調処理の有無を判断する。簡略化のために、モノクロ印刷の場合を例に説明するが、画像がKブラック=100のベタ画像と、Kブラック=0の白地のみで構成されている場合は、中間調処理無しと判断する。一方、それ以外の場合、すなわち0<Kブラック<100の画像が含まれる場合は、中間調処理有りと判断する。階調処理の種類を判断する工程では、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類が、誤差拡散法かディザ法であるかを判断する。なお、画像情報の階調処理は、画像形成装置に搭載されたCPU等で構成される不図示の階調処理手段によって行われる。また、本実施形態では、階調処理の種類として、誤差拡散法とディザ法の2種類を用いているが、その他の階調処理を用いることも可能である。階調値を判断する工程では、記録媒体上の画像に使用されている階調値のうち、図3に示す最も定着性に不利な階調値N0に対して最も近い階調値を判断する。ここで、画像上の任意の点X,Yにおける階調値をNX,Yとし、上記最も定着性に不利な階調値N0に対して最も近い階調値をN1とすると、下記式1の関係が成り立つ。|NX,Y-N0|≧|N1-N0|式1すなわち、階調値N1は、画像上の任意の点における階調値NX,Yの中で、N0に対して最も近い値であるので、N1とN0との差の絶対値|N1-N0|は、画像上の任意の点における階調値NX,YとN0との差の絶対値|NX,Y-N0|の中で最小となる。定着目標温度を設定する工程は、画像形成装置に搭載されたCPU等で構成される不図示の定着温度可変手段によって行われる。ここで、定着温度可変手段によって変更される定着目標温度は、定着処理時の定着目標温度である。すなわち、定着ニップへの記録媒体の供給が開始されたときからその供給が終了するまでの記録媒体の定着ニップ通過中通紙中又は連続通紙中の定着目標温度が変更対象となる温度であり、定着ニップへの記録媒体の供給を開始する前に定着部材が加熱される立ち上がり温度などは除かれる。本実施形態では、定着目標温度の設定工程で用いる温度として、ノーマル温度とレベル1温度とレベル2温度との、3種類の定着目標温度を予め設定している。具体的に、ノーマル温度に用いるのは、最も定着性に不利な条件であっても不具合が生じない定着温度である。本実施形態の場合、最も定着性に不利な条件は、階調処理が誤差拡散法で行われ、その階調処理で使用された階調値に上記最も定着性に不利な階調値N0が含まれる場合であるので、このような場合でも不具合が生じない温度をノーマル温度としている。一方、最も定着性に有利な条件、すなわちベタ画像を不具合なく定着できる温度を、上記3種類の定着目標温度の中で最も低いレベル2温度としている。また、レベル1温度は、ノーマル温度とレベル2温度の間の温度に設定されている。すなわち、レベル1温度は、最も定着性に不利な条件と最も定着性に有利な条件の間の条件で設定された温度である。具体的には、本実施形態におけるディザ法、すなわち定着性に有利な階調処理が用いられた場合に、その階調処理で使用された階調値に上記最も定着性に不利な階調値N0が含まれていても、不具合なく定着処理を行うことができる定着温度を、レベル1温度としている。このように、本実施形態では、定着性に有利な条件であるほど定着目標温度を下げて設定しノーマル温度>レベル1温度>レベル2温度、これらの予め設定した定着目標温度を用いて、実際の定着に使用する定着目標温度を設定するようにしている。以下、図4を参照しつつ本実施形態における定着温度の設定方法について詳しく説明する。まず、記録媒体が定着装置に送り込まれる前に記録媒体1枚ごとに、その記録媒体に形成される画像の中間調処理の有無を判断するSTEP1。その結果、中間調処理が無しと判断された場合は、ベタ画像で定着性に有利なため、ノーマル温度から大幅に下げたレベル2温度を設定するSTEP2 ́。一方、中間調処理が有りと判断された場合は、さらに、画像形成に使用されている階調処理の種類を判断しSTEP2、それが誤差拡散法であるかディザ法であるかを確認する。その結果、中間調処理として誤差拡散法が用いられている場合、上記最も定着性に不利な階調値N0に対して最も近い階調値N1を判断しSTEP3、下記式2を用いて定着目標温度Tの設定を行うSTEP4。T=TA-×N1-N0NMAX-N0式2ここで、式2中のNMAXは、画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最大の階調値である。また、同式中のTAは、ノーマル温度である。従って、式2は、TAをノーマル温度として、下記式2 ́と表すことができる。T=ノーマル温度-×N1-N0NMAX-N0式2 ́上記式2 ́について説明する。例えば、画像内に1箇所でも最も定着性に不利な階調値N0が使用されている場合は、式2 ́において、N1=N0となるため、定着目標温度Tはノーマル温度となる。また、画像内に最も定着性に不利な階調値N0が使用されていない場合は、N0に対して最も近い階調値N1を式2 ́に用いるが、このN1がN0から離れているほど定着目標温度Tは低い値となる。図5に、式2 ́を用いて定着目標温度Tを設定した場合の、N0に最も近い階調値N1と定着目標温度Tとの関係を示す。また、仮に、中間調処理が無いベタ画像のみの場合における定着目標温度Tを、式2 ́を用いて計算すると、この場合N1=NMAXであるので、定着目標温度Tはレベル2温度となり、当該式2 ́を用いずに上記工程STEP2 ́で設定した定着目標温度と同じとなる。本実施形態では、定着目標温度Tの算出処理を速めるために、中間調処理の無い場合は事前の工程STEP1で判断し、式2 ́を用いずに定着目標温度をレベル2温度に設定するようにしているが、中間調処理の有無を問わず、式2 ́を用いて定着目標温度を設定することも可能である。なお、この場合は、中間調処理の有無を判断する工程STEP1を本実施形態のように別途独立して行う必要はない。次に、上記階調処理種類の判断工程STEP2において、ディザ法が用いられていると判断された場合について説明する。この場合、誤差拡散法であると判断された場合と同様に、上記最も定着性に不利な階調値N0に対して最も近い階調値N1を判断しSTEP3 ́、下記式3を用いて定着目標温度Tの設定を行うSTEP4 ́。T=TA-×N1-N0NMAX-N0式3ここで、式3は、上記誤差拡散法を用いた場合の式2と基本的に同様である。ただし、ディザ法を用いた場合は、式3におけるTAを、上記式2におけるノーマル温度に代えて、それよりも一段階低いレベル1温度としている。これは、例えば線を描いて階調を表現するディザ法では、誤差拡散法よりも孤立ドットのトナーが少なく定着性に有利であるため、定着温度を下げやすいからである。従って、式3は、TAをレベル1温度として、下記式3 ́のように表すことができる。T=レベル1温度-×N1-N0NMAX-N0式3 ́なお、この式3 ́でのN0とNMAXは、上記誤差拡散法を用いた場合のN0及びNMAXと同じ値とは限らないので独自に設定されている。以上のように、式3 ́は、上記式2 ́におけるTAをレベル1温度に変えた以外は基本的に同様であるので、式3 ́を用いて設定した定着目標温度Tと、N0に最も近い階調値N1との関係は、図5とほぼ同様となる。ただし、この場合は、図5における縦軸のノーマル温度がレベル1温度に変わる。また、式3 ́を用いて、中間調処理が無いベタ画像のみの場合N1=NMAXにおける定着目標温度Tを計算した場合も、上記式2 ́を用いた場合と同様に、定着目標温度Tがレベル2温度となる。従って、式3 ́を用いることで、中間調処理の有無を判断する工程を別途独立して行わずに定着目標温度を設定することも可能である。以下、本発明におけるディザを判別する方法について説明する。図6はPDLソフトについての図である。PDLソフトは、PSやPCL、RICOHのRPCSなどPDLの種類ごとに構文解析を行うパーサ部301と、PDLの画像形成を行う描画コア部302とから成る。描画コア部302は、テキスト、イメージ、ベクターグラフィックス、描画設定情報を受け取るためのI/Fである描画モジュールI/F部303と、テキスト、イメージ、ベクターグラフィックスなどの描画データと色や透過設定などを持つ描画設定情報を保存する中間データ保存部304と、保存先のメモリ305と、描画データに基づいて出力イメージデータとしてレンダリングする複数の描画処理部500等で構成される。使用されるディザ情報はPDLパーサ部301が起動時にROM領域など環境から取得し、描画コア部302に提供する。ここで、あるページの定着温度を制御する手法を説明する。ホストPC上のドライバからコントローラへ送られてくる印刷データは、ジョブを単位とし、一つのジョブは一つ以上のページから構成され、1ページは一つ以上のバンドから構成されているとする。ジョブ中には描画コマンドや設定のための情報が含まれている。代表的な描画コマンドには文字、図形、イメージがある。また、描画色を設定するためのコマンド、ページの解像度などを設定するためのコマンドも含まれている。印刷データを受け取ったPDLパーサ301は描画コマンドなどに切り分けて描画モジュールI/F303へ伝達する。描画モジュールI/F303から情報を受け取れる使用ディザ判定部306は、ページの解像度や深さ、その他の設定をもとに、先に渡されていたこの環境で使用されるディザ情報の中からこのページで使用するディザIDを選択する。次に描画色が設定され、描画モジュールI/F303の中の描画コマンドI/Fが呼ばれると、その描画コマンドの描画先座標で使用されるディザがプレーンと濃度値まで確定する。使用ディザ判定部306は描画モジュールI/F303に含まれている場合もある。ディザID、プレーン、濃度値まで確定すると、定着温度情報も決まるので、その描画コマンドでの定着温度情報が求まることになる。次に、本発明の第2実施形態に係る定着目標温度の設定方法について説明する。本実施形態では、パソコン等の外部装置から受け取った画像情報を出力するプリンタ出力を行う場合と、複写機能により原稿から読み取った画像情報を出力するコピー出力を行う場合とで、使用する階調処理を変更するようにしている。具体的には、プリンタ出力の場合はディザ法を用い、コピー出力の場合は誤差拡散法を使用する。さらに、プリンタ出力の場合は、目的に応じて定着画像の解像度と、画像ドット径の大きさの段階数と、の少なくとも1つを可変可能な複数の画像形成モードが設定されている。具体的には、定着画像の解像度の変更は、単位面積当たりのドット数を変更することによって行う。例えば、600dpi、1200dpiなど、1インチ当たりのドット数ドット密度を変更する。また、画像ドット径の大きさの段階数の変更は、ビット数を変更することによって行う。本実施形態では、プリンタ出力における画像形成モードは、速度優先の一般文書モードと、画質優先の一般文書モードと、写真画質優先モードと、高解像度モードとがある。各モードにおける解像度と画像ドット径の大きさの段階数は、速度優先の一般文書モードの場合は600dpi、1bit、画質優先の一般文書モードの場合は600dpi、2bit、写真画質優先モードの場合は600dpi、4bit、高解像度モードの場合は1200dpi、1bitに設定されている。速度優先の一般文書モードは、生産性に有利なモードであり、低線数のため文字や線のギザギザが目立ちやすいが、画像処理に要する時間が短い。画質優先の一般文書モードは、文字領域が分散ディザであり、速度優先の一般文書モードよりも高線数となる。このモードでは、速度優先の一般文書モードに比べて文字のギザギザが改善され、写真領域も万線ディザで色ムラに強い。しかし、画質を優先するため、速度優先の一般文書モードに比べて生産性例えば、ある画像をデータ入力してからプリント完了までの時間が低下する。写真画質優先モードは、画質優先の一般文書モードよりも写真領域がさらに高線数となり、より高解像度の画像となり粒状性が向上する。また、高解像度モードは、写真領域と文字領域のいずれも写真画質優先モードよりもさらに高線数となり、本実施形態において最も解像度が高いモードであって、文字や線画の鮮鋭性が高い。各モードの切り換えは、ユーザーが装置本体に設けたコントロールパネルによって切換可能となっている。また、紙種を検知する紙種検知手段を設け、その検知情報により紙種に基づいてモードを変更可能にしてもよい。また、本実施形態の画像形成装置は、画像の文字領域と写真領域を検知する領域検知手段を備えており、この領域検知手段の検知結果文字領域か写真領域かに基づいて、上記4つの画像形成モードごとにディザ法の種類と線数が変更されるようになっている。図7に、上記各モードにおける写真領域と文字領域のディザ法の種類と線数の具体例を示す。ところで、孤立ドットが多い中間調画像ハーフトーンなどでは定着性が良くないことは従来から知られているが、中間調画像の定着性は、書き込むディザ法の種類によって大きく異なる。以下、これについて説明する。図8は、各種類のディザに対して中間調画像ハーフトーンの定着性を示した図である。評価方法としては、各種の階調処理方法を用いてハーフトーン画像を出力する。このとき、ハーフトーンの画像濃度は、エックスライト社のXrite938を用いて測定した画像濃度IDの値にして、0.5から1.0までの濃度にて0.05刻みで11サンプルを用意する。また、このサンプルの定着温度として、130°C、140°C、150°Cの3条件を用意する。そして、各サンプルのスミア定着性を評価する。ここで、スミア定着性とは、コピー/プリンタ画像の定着性判定方法の1つであり、ハーフトーン画像におけるトナーの剥がれやすさを評価するものである。その測定方法を以下に述べる。ベース濃度IDがエックスライト社製の分光濃度計にて0.75±0.1であるハーフトーンのサンプルを白綿布で所定の荷重をかけて5往復させて擦り、トナーが付着した部分の白綿布の濃度を分光濃度計で測定する。擦った後の白綿布の濃度が高いほど、紙からトナーが剥がれやすいことになり、定着性が悪いと判断する。このとき、同一定着温度、同一画像処理情報のサンプルで最もスミアID値が高い値を、その階調処理における定着性のスミアID値とする。これを各種階調処理別に、縦軸をスミアID値、横軸を定着温度としてプロットする。図8のグラフでは、スミアIDが大きいほど定着性が悪いことを示している。図8のグラフを見ると、プリンタ出力でのほとんどのディザ種類では、コピー出力での誤差拡散に比べて定着性が良い。しかし、プリンタ出力で文字などによく使用される分散ディザの場合は、コピー出力の場合よりも定着性に劣っている。このように、定着性の良否は、単純にプリンタ出力かコピー出力かなどの一つの要因によって決定できるものではない。従って、定着温度の制御は、各出力画像の定着性に合わせて行うことが望ましい。上述の実施形態では、ディザ法を使用した場合に用いる上記式3のTAを、ディザ種類や線数を問わず一律にレベル1温度として定着目標温度を計算している。すなわち、上記実施形態においては、レベル1温度を、使用するディザ種類と線数のうちで、最も定着性に不利な組み合わせでも不具合なく定着させることができる温度にしている。しかし、上記のようにディザ法の種類や線数によって定着性は変化するため、より高度な省エネ性を実現するためには、ディザ種類や線数も加味して定着目標温度を設定することが望ましい。そこで、本実施形態における定着目標温度の設定方法では、上記実施形態と同様の制御フローに加え、さらに、階調処理としてディザ法を使用する場合は、そのディザの種類と線数に基づき定着目標温度を変更するようにしている。具体的には、ディザ法を用いた場合の定着目標温度を設定する上記式3におけるTAを、ディザ種類と線数に基づいて異ならせている。そのディザ種類と線数に基づいて設定したTAの値の一例を図9に示す。図9では、ディザ種類と線数に基づいて、上記式3におけるTAを、ノーマル温度を基準にマイナス何degに設定するかを示している。すなわち、上記実施形態では、ディザの種類や線数が異なっていても、式3におけるTAを、ノーマル温度に対して所定温度だけ低いレベル1温度で一律に設定しているが、本実施形態では、ディザ種類と線数に基づいて、式3におけるTAを、ノーマル温度に対して何degだけマイナスに設定するかを異ならせている。図9において、例えば、画像に使用されているディザ種類が集中ディザで、線数が150[lpi]の場合は、ノーマル温度から5degを差し引いた値を式3におけるTAとして用いる。集中ディザと万線ディザの場合は、それぞれ、線数が高いほど定着性に不利となるため、それらの場合は、図9に示すように、基準となるノーマル温度から差し引く値を小さくしている。また、分散ディザは他のディザ集中ディザ、万線ディザに比べて定着性に不利であるため、基準となるノーマル温度から差し引くことはせず、ノーマル温度をそのままTAとして用いる。ここで、図4に示す上記実施形態の制御フローを流用して、本実施形態における制御フローを説明すると、本実施形態では、ディザ法を用いていると判断された場合の階調値の判断STEP3 ́と同時、又はその前、あるいはその後において、ディザの種類と線数の判断を行う。そして、得られたディザ種類と線数から図9の表を参照してTAの値を設定し、上記式3に入力して定着目標温度Tを算出すればよい。それ以外は、図4に示すフローと同様であるので説明を省略する。このように、本実施形態では、上記実施形態と同様の制御フローに加え、ディザの種類と線数に基づき定着目標温度を変更することで、より緻密な温度制御を行うことができ、良好な定着性と省エネ化を図れるようになる。以下、本発明の第3実施形態に係る定着目標温度の設定方法について説明する。図7を用いて説明したように、上記第2実施形態では、プリンタ出力で一般文書モード速度優先以外の画像形成モードを選択した場合は、文字領域において分散ディザを用いる。このように、文字領域に分散ディザを用いるのは、例えば10pt程度のフォントサイズ文字サイズの文字に対して万線ディザを用いると、印刷のギザギザ感が目立ってしまうからである。しかし、フォントサイズの大きい文字例えば48ptであれば、万線ディザを用いてもギザギザ感が目立ちにくくなる。そこで、本実施形態では、上記第2実施形態の構成において、文字領域で中間調処理が行われる場合、その文字のフォントサイズを判断し、例えば、フォントサイズが25pt以上であれば、分散ディザに代えて定着性に有利な万線ディザを用いるようにしている。このように、大きなフォントサイズの文字に対しては、定着性に有利な万線ディザを積極的に使用することにより、分散ディザを用いるよりも定着目標温度を低く設定することができる。これにより、文字画像の品質をほとんど低下させることなく、さらなる省エネ性の向上を図れるようになる。また、実際のユーザーの使用傾向からすると、中間調処理で文字を印刷するのは、一般文書であれば表題、他にはポスターの文字などが多いが、これらは文字サイズが大きく、万線ディザが使用されてもギザギザ感が気にならない。従って、特にこれらの印刷を行う際に本実施形態の構成を用いることで、省エネ性の向上を期待できる。続いて、本発明の第4実施形態に係る定着目標温度の設定方法について説明する。図3を用いて上記説明した通り、画像の定着性は、階調値が特定の階調値N0となった場合に最も不利となり、階調値がその特定の階調値N0から大きくなるにつれて又は小さくなるにつれて定着性は良くなる。すなわち、使用される階調値が、最も定着性に不利な階調値N0から離れているほど定着性に有利となり、定着目標温度を低く設定することが可能である。そこで、本実施形態では、定着目標温度を低く設定するために、最も定着性に不利な階調値N0の近傍の階調値を使用せずに画像形成を行うようにする。具体的には、最も定着性に不利な階調値N0近傍において予め所定範囲を設定しておき、画像を形成する際、当該画像に使用される階調値の中に、前記所定範囲内に含まれる階調値がある場合は、当該所定範囲内に含まれる階調値を、その範囲外の階調値に置き換えて画像形成を行う。例えば、最も定着性に不利な階調値N0近傍における所定範囲をN0-α~N0αとし、この範囲内に含まれる入力階調値をNinとした場合、置き換え後の出力階調値Noutは、下記式4又は式5で求められる。Nout=Nin×N0式4Nout=NMAX-×式5なお、式4及び式5中のNMAXは、画像形成に使用可能な予め設定されている階調値のうち、最大の階調値である。上記式4と式5のうち、入力階調値NinがN0以下である場合Nin≦N0は式4を用い、入力階調値NinがN0より大きい場合Nin>N0は式5を用いる。これにより、所定範囲内N0-α~N0αにある入力階調値Ninを、所定範囲外の出力階調値Noutに置き換えて画像形成することができる。そして、その置き換えられた出力階調値Noutを、N0に対して最も近い階調値N1として、上記第1実施形態又は第2実施形態と同様にして定着目標温度を設定することで、階調値の置き換え前よりも置き換え後において定着目標温度を低く設定することができる。すなわち、このように階調値を置き換えることで、N0に対して最も近い階調値N1がN0から遠くなり、定着性に有利な条件となるので、これに伴い定着目標温度も低い値に設定することが可能となる。また、図10に、上記式4及び式5を用いて算出した出力階調値Nout縦軸と入力階調値Nin横軸との関係を示す。上述のように、本実施形態に係る方法を用いた場合、階調値の置き換えにより、定着目標温度を低く設定することができ、より一層の省エネを図ることが可能であるが、他方で、図10に示すように、N0近傍において階調飛びが生じるため、画質が低下する。そこで、画質を優先し、階調値の置き換えを行わない通常の画像形成モード又は画質優先モードと、省エネを優先し、階調値の置き換えを行う省エネ優先モードとを設け、ユーザーが、画質を優先するか、省エネを優先するかによって、これらのモードを選択できるようにするとよい。これにより、ユーザーが省エネを優先したい場合と、画質を優先したい場合との、両方の要求に応えることが可能となる。図11は、本発明における連続印刷中の定着温度推移の一例を表した図である。上述のように本発明の各実施形態では、複数の記録媒体を連続して印刷する場合に、記録媒体1枚ごと定着温度の選択を行うようにしているため、連続印刷中に定着温度がノーマル温度、レベル1温度、レベル2温度の間で推移する場合がある。図11の例では、連続印刷する1ページ目から9ページ目までの定着目標温度ノーマル温度、レベル1温度、レベル2温度と、目標定着温度の変更によって推移する定着温度の推移イメージを示している。図11において、特に、3ページ目と4ページ目の間では、レベル2温度からノーマル温度への上昇幅が大きいため、定着温度を急激に上昇させる必要がある。しかしながら、単位時間当たりの連続通紙枚数例えば、1分間当たりの連続通紙可能枚数CPMが多い場合は、その連続通紙中の紙間の時間だけでは、定着温度が定着目標温度に追従することができず、コールドオフセット等の不具合が生じる可能性がある。そこで、このような不具合を防止するため、連続印刷中は以下のようにして定着温度を制御するとよい。図12は、縦軸を温度、横軸を時間とし、例として、3枚の通紙における実際の定着温度の推移を表したものである。図12において、二点差線は実際の定着温度を示し、実線は定着目標温度を示している。この場合、1枚目と2枚目に対して選択された定着目標温度はいずれもレベル2温度であるため定着目標温度を変化させる必要はないが、3枚目に対して選択された定着目標温度はノーマル温度であるため、2枚目と3枚目との間で定着温度を大きく上昇させなければならない。このように、2枚目と3枚目との間で定着温度を大きく上昇させなければならない場合、本発明では、定着目標温度をレベル2温度からノーマル温度に変更開始するタイミングを、定着装置定着ニップへの2枚目の通紙が完了する前から行うようにしている。このように、定着目標温度の変更を開始するタイミングを、2枚目の通紙完了直後ではなく、2枚目の通紙完了前から行うことで、早いタイミングで実際の定着温度の上昇を開始することができ、3枚目の通紙の時点で目標のノーマル温度まで上昇させることが可能となる。さらに具体的には、レベル2温度からノーマル温度への定着目標温度の変更を、複数の画像形成ユニットのうちの最初の画像形成ユニット図1ではイエローのプロセスユニット1Yが、2枚目の記録媒体に対する画像形成動作を開始した時点で開始する。これにより、2枚目の記録媒体が定着ニップへ通紙されるときには、定着部材である定着ローラの表面温度はレベル2温度からノーマル温度へと上昇し始め、3枚目の記録媒体が定着ニップを通過する前に定着ローラの表面温度がノーマル温度に到達する。また、図13は、図12で示す場合とは異なり、1枚目と2枚目をノーマル温度で出力し、3枚目をレベル2温度で出力する条件での実際の定着温度の推移を表したものである。なお、図13においても、二点差線は実際の定着温度を示し、実線は定着目標温度を示している。この場合、定着目標温度を2枚目と3枚目との間でノーマル温度からレベル2温度に変更しなければならない。ここでは、その変更開始のタイミングを定着装置定着ニップへの2枚目の通紙が完了した直後から行っており、定着ニップへの3枚目の通紙が開始された時点では、定着温度がレベル2温度まで下がりきっていない。しかし、定着温度が目標とするレベル2温度にまで下がりきっていなくても不具合は生じることはない。以上のように、特定の記録媒体の定着目標温度より、次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合例えば図12に示す場合は、低い場合例えば図13に示す場合に比べて、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うようにすることで、単位時間当たりの連続通紙枚数が多い場合であっても、連続通紙中の記録媒体ごとの定着温度を所望の温度に制御することができる。これにより、コールドオフセット等の不具合の発生を防止することが可能となる。また、定着温度が十分に上昇するまで待ち時間を設ける必要がないので、生産性印刷速度を低下させることなく、定着温度の切換が可能である。また、特定の記録媒体の定着目標温度より、次に定着処理を行う記録媒体の定着目標温度が高い場合、その定着目標温度差が大きいほど、定着目標温度の変更の開始を早いタイミングで行うようにしてもよい。例えば、2枚目から3枚目に変更する定着目標温度が、レベル2温度からノーマル温度に変更する場合と、レベル1温度からノーマル温度に変更する場合とでは、前者の方が後者よりも温度差が大きいので、その分、定着温度の上昇に要する時間が長くなる。そのため、定着目標温度差が大きい場合は、小さい場合よりも早いタイミングで変更を開始することにより、定着温度の上昇を間に合わせることができるようになる。なお、図12と図13では、定着目標温度の変更開始タイミングについて、便宜的にレベル2温度とノーマル温度との間での温度変化を例に説明したが、これに限定されることはない。上述のように、本発明に係る定着目標温度の設定方法では、画像に使用される階調値のうち、上記N0に対して最も近い階調値N1の値によって、設定される定着目標温度が様々に変化するため、それらの変化前後の温度差に応じて定着目標温度の変更開始タイミングを適宜調整すればよい。また、本発明は、図2に示す定着装置以外の定着装置にも適用可能である。以下、本発明を適用可能な定着装置の構成及び動作について説明する。図14に示す定着装置50は、定着部材としての定着ベルト51と、支持部材としての金属パイプ52と、加熱部材としてのヒータ53と、加圧部材としての加圧ローラ54と、ニップ形成部材55と、補助ステー56とを備える。定着ベルト51は、無端状のベルト部材である。具体的に、定着ベルト51は、SUSやニッケルから成る基材と、その上に被覆されたシリコーンゴムとPFAから成る表層とを有する。金属パイプ52は、定着ベルト51の内周面を支持する支持部材である。金属パイプ52は、SUSやニッケルから成る基材を有している。金属パイプ52の定着ベルト51と接触する外周面には、フッ素系の摺動塗装を施すことが望ましい。加圧ローラ54は、定着ベルト51を外周側から加圧する加圧部材である。加圧ローラ54は、金属製の芯金とその外周を被覆するシリコーンゴムから成る弾性層を有する。ニップ形成部材55は、定着ベルト51の内周側に配設されており、ニップ形成部材55が定着ベルト51を介して加圧ローラ54に当接することにより定着ニップが形成されている。ここでは、ニップ形成部材55として、フッ素ゴム等をPTFEシートで巻いたものを用いている。上記のように構成されている定着装置50は、以下のように動作する。ヒータ53が発熱することによって、金属パイプ52が加熱される。これにより、接触している定着ベルト51の温度が上昇する。そして、定着ベルト51の温度が定着目標温度まで達した状態で、未定着のトナー画像Tが担持された記録媒体Pが、回転する定着ベルト51と加圧ローラ54との間の定着ニップを通過することによって、記録媒体P上の未定着画像Tが定着される。また、定着動作によって温度が下がった定着ベルト51は再びヒータ53によって加熱される、という流れを繰り返す。図15に示す定着装置60は、定着部材としての定着スリーブ61と、加圧部材としての加圧ローラ62と、ニップ形成部材63と、加熱部材としての面状発熱体64と、発熱体支持部材65と、端子台ステー66と、給電線67と、コア保持部材68とを備える。ニップ形成部材63は、定着ベルト61の内周側に配設されており、ニップ形成部材63が定着ベルト61を介して加圧ローラ62に当接することにより定着ニップが形成されている。面状発熱体64は、変形可能なフィルム状部材内に抵抗体発熱部を配設したものである。面状発熱体64は、定着スリーブ61の内周面に当接しており、面状発熱体64によって定着スリーブ61が直接加熱されるようになっている。この面状発熱体64を、発熱体支持部材65が所定位置で支持している。なお、面状発熱体64を定着スリーブ61に対して近接して配設してもよい。この場合、面状発熱体64が発熱することによって定着スリーブ61が加熱される。そして、定着スリーブ61の温度が定着目標温度まで達した状態で、未定着のトナー画像Tが担持された記録媒体Pが、回転する定着スリーブ61と加圧ローラ62との間の定着ニップを通過することによって、記録媒体P上の未定着画像Tが定着される。なお、本発明を適用可能な定着装置は、上述の定着装置に限らない。例えば、加圧ローラの代わりに加圧ベルト等の加圧部材を用いてもよいし、加圧部材を加熱する加熱部材を設けてもよい。また、本発明に係る画像形成装置も、図1に示すカラーレーザープリンタに限らず、その他のプリンタ、複写機、ファクシミリ、あるいはこれらの複合機等の画像形成装置であってもよい。また、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。以上のように、本発明によれば、記録媒体1枚ごとに、記録媒体上の画像に使用されている階調処理の種類と階調値の情報を得ることで、定着処理時の定着目標温度を最適な温度に設定することができ、良好な定着性の確保と省エネの向上との両方を実現することが可能となる。しかも、本発明は、最適な定着目標温度の設定に膨大な情報量を必要としない。また、特定のモードを選択しなくても、連続印刷中の記録媒体1枚ごとに最適な定着目標温度に設定することが可能である。このため、近年の省エネ化、立ち上がり時間の高速化に対応した画像形成装置を提供することができるようになる。さらに、上述のように、ディザ法の種類や線数を加味して定着目標温度を設定したり、文字のフォントサイズに応じて階調処理の種類を変更したりすることで、良好な定着性を確保しつつ、より一層の省エネ化を図ることができる。また、ユーザーが省エネを優先する場合は、最も定着性に不利な階調値N0近傍の範囲内の階調値をその範囲外の階調値に置き換えられるようにすることで、さらなる省エネ化を図ることが可能である。また、上記図12を参照して説明したように、定着目標温度の変更開始タイミングを、その変更前後の定着目標温度の温度差に応じて変更可能に構成することにより、単位時間当たりの連続通紙枚数が多い場合であっても、連続通紙中の記録媒体ごとの定着温度を所望の温度に制御することができるようになる。これにより、定着温度が定着目標温度に追従して上昇しないことによるコールドオフセット等の不具合の発生も防止できる。また、定着温度が十分に上昇するまで待ち時間を設ける必要がなくなるため、生産性印刷速度を低下させることなく、定着温度の切換が可能となる。"