熱を伝導する部材を外壁とする棒状部材と、前記棒状部材の長手方向の長さよりも、長手方向が短い円筒電池であって、前記棒状部材の外壁に当接した状態で該棒状部材の周方向に並べて配置される複数の円筒電池と、前記棒状部材をその長手方向の両側から挟み込んで固定するケースと、を有する蓄電装置。蓄電装置は、発熱温度が高くなると性能及び寿命が低下するため、電池の温度上昇を抑止する必要がある。特許文献1には、5以上の複数の円筒型電池が形成する円陣の中心に電気絶縁性の棒状芯部材を介装し、収縮性樹脂包材にて緊縛包装した構造が開示されている。特許文献1に開示された技術は、円筒電池の固定方法に関するものであり、冷却について考慮された構造となっていない。また特許文献1に開示されている構成では、電池の間に絶縁部材が入ることにより熱伝導率が低くなることから、電池温度にバラつきが生じやすく、電池寿命、特性の悪化に繋がる。また特許文献2には、冷却媒体が流れる流路を有する胴体と、胴体に設けられる複数の挿入部に電池を固定する構造が開示されている。また、胴体、挿入部は金属であるが、電池挿入部は樹脂などの絶縁部材によって内部が覆われている。絶縁部材である樹脂は、通常熱伝導性が低く、充電、放電による電池の発熱を十分胴体に伝えることができない。そのため、電池の冷却性が低い構造である。そこで本発明は、車両に搭載される蓄電装置の温度上昇を抑止する蓄電装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の蓄電装置は、熱を伝導する部材を外壁とする棒状部材と、前記棒状部材の長手方向の長さよりも、長手方向が短い円筒電池であって、前記棒状部材の外壁に当接した状態で該棒状部材の周方向に並べて配置される複数の円筒電池と、前記棒状部材をその長手方向の両側から挟み込んで固定するケースと、を有する。本発明によれば、車両に搭載される蓄電装置の温度上昇を抑止することができる。以下、本発明の実施例について説明する。本実施形態の蓄電装置の構成について、図1、図2を参照しつつ説明する。図1は組み立て前の構成例であり、図2は組み立て後の構成例である。蓄電装置1は、円筒電池10を束ねて固定することで成る電池集合体であり、棒状芯部材11を中心として、棒状芯部材11の長手方向の長さよりも、長手方向が短い円筒電池10を複数配置させた構成となっている。本実施形態では、6本の円筒電池10を配置させて平面視で略6角の集合体とし、収縮性樹脂包材12にて円筒電池10、棒状芯部材11を緊縛包装する。また図1に示すように、円筒電池10は棒状芯部材11よりも長手方向の長さが長いことから、棒状芯部材11の端部が突出する。本実施形態では、この棒状芯部材11の端部を台座ケース20の凹部に挿入し、台座20と蓄電装置1とを固定する。このようにすることで、特殊な治具を要せずに台座に設置させることができるとともに、円筒電池の天端高さを容易に揃えることができる。図3は、円筒電池10と棒状芯部材11との当接状態を示す図である。棒状芯部材11は高い熱伝導率を有しており、当接する円筒電池10の熱を台座20から放熱する。このように、直接棒状芯部材11と円筒電池10とが当接するため、電池の温度分布のバラツキが抑制される。棒状芯部材11の材質は、高い熱伝導率を有する物質であれば、金属、セラミック、熱伝導性フィラー入りの樹脂成形品など電気伝導性を問わない。尚、定性的には、電気伝導性の高い物質ほど熱伝導性が高いため、棒状芯部材11の材質は金属などが望ましく、特にアルミニウムが望ましい。棒状芯部材11の材質が金属であっても、図3に示すように円筒電池10は、電池外缶10A負極及び正極10Bのうち電池外缶10Aのみが棒状芯部材11に当接する。よって短絡を起こりにくくすることができる。尚、棒状芯部材11の材質を金属とする場合、熱伝導率は高いが熱容量は高くないため、棒状芯部材11による吸熱効果は低い。よって材質が金属である場合、あくまでも熱の吸収は円筒電池10や台座20に依拠する熱容量の高い部材例については後述する。図4は、蓄電装置1をケースに設置する例を示す図であり、壁の薄いケースへ設置する例を図4Aに示し、壁の幅が厚いケースへ配置する例を図4Bに示す。本実施形態における蓄電装置1のケース設置方法は、図4Aに示すように、棒状芯部材11の両端部を、締結ボルト30を用いてケース壁20Aに固着させ、また、図4Bに示すようにケース壁20Bが厚い場合は、ケース壁20Bの内壁に凹部を設け、凹部に棒状芯部材11の両端を挿入し、締結ボルト30を用いて固着させる。棒状芯部材11が円筒電池10よりも長いため、棒状芯部材11をケース壁に固定させることのみで円筒電池10の全てをケースに設置させることができる。このように、本実施形態の蓄電装置1の構成では、まとめにくい円筒電池10をスペース効率良く集合化し、ケースへの設置も容易に行うことができる。また、円筒電池10の熱を、棒状芯部材11を介してケースから放熱することができる。図5は、蓄電装置1を複数設置する場合の配置例を示す模式図である。図5に示すように、それぞれの蓄電装置1との間で空隙を設けることで、冷却風を流す場合も千鳥状に冷却風が流れる。よって、冷却風の当たる面積が増える。上述の蓄電装置1は、棒状芯部材11を中心とし円筒電池10を囲むように配置する構成であるが、ここで、他の配置例を図6に示す。図6Aは当該構成の斜視図であり、図6Bは当該構成の平面図上面図である。図6の例は、3本の棒状芯部材11を用い、棒状芯部材11を全て囲むように円筒電池10を配置することで6角形を構成する例である。この構成においても、原則的に棒状芯部材11に円筒電池10が当接する構成となっているが、円筒電池50は当接していない。この場合でも、円筒電池50は冷却風が直接当たる外側の配置となり、図5に示したように蓄電装置1を複数配置する場合、円筒電池50は冷却風の流路側に配置されることとなる。よって、棒状芯部材11と当接していない円筒電池50においても、冷却風により温度上昇を抑止することができる。上述では、棒状芯部材11は熱伝導の高い材質を用いる例について説明したが、高い熱容量を有する物質を用いてもよい。図7Aは、上述と同様の棒状芯部材11の材質を金属とした例であり、図7Bは液体の高熱容量部材11Bを充填した棒状芯部材の例であり、図7Cは固体の高熱容量部材11Cを充填した棒状芯部材の例である。本実施形態では、金属や樹脂、セラミックなどでできた単一棒部材であっても図7A参照、ケース内に高い熱容量を有する部材を充填したものであってもよい図7B、図7C参照。特に、金属など高い熱伝導率を有するパイプ部材11A内に固形樹脂を充填し、電池発熱時には樹脂が融解することにより潜熱を吸収することにより、電池冷却能を高めるものが望ましい。図7B、図7Cで示す構成は、熱伝導率よりも熱容量に重点を置いた構成であり、他の円筒電池やケースへの散熱効果は低くなるが、充填材による吸熱の効果が大きくなる。以上に詳説したように、本実施形態の構成で、円筒電池の温度上昇の抑止を実現し、もって蓄電装置の性能及び寿命を向上させることができる。