貯蔵室内に冷気を循環させて該貯蔵室内の貯蔵物を冷却する冷却器と、前記貯蔵室からの冷気を冷却器に循環する戻り冷気用開口と、この戻り冷気用開口の位置に対応して分割して冷却器に設けられ該冷却器に付着した霜を除去する複数の除霜用ヒータと、この複数の除霜用ヒータに対する通電を前記戻り冷気用開口に近接した冷却器に設けられる除霜用ヒータに対する通電を多くするように個々に制御する通電制御手段とを有することを特徴とする冷蔵庫。貯蔵室内に冷気を循環させて該貯蔵室内の貯蔵物を冷却するときの冷気を冷却する冷却器と、前記貯蔵室からの冷気を冷却器の下方側から循環する戻り冷気用開口と、この戻り冷気用開口の位置に対応して上下方向に分割して冷却器に設けられ該冷却器に付着した霜をそれぞれ除去する複数の除霜用ヒータと、この複数の除霜用ヒータに対する通電を前記戻り冷気用開口に近接した下側の除霜用ヒータに対する通電時間をより長くするように個々に制御する通電制御手段とを有することを特徴とする冷蔵庫。貯蔵室内に冷気を循環させて該貯蔵室内の貯蔵物を冷却するときの冷気を冷却する冷却器と、前記貯蔵室からの冷気を冷却器の左右方向の一方の側から循環する戻り冷気用開口と、この戻り冷気用開口の位置に対応して左右方向に分割して冷却器に設けられ該冷却器に付着した霜をそれぞれ除去する複数の除霜用ヒータと、この複数の除霜用ヒータに対する通電を前記戻り冷気用開口に近接した側の除霜用ヒータに対する通電時間をより長くするように個々に制御する通電制御手段とを有することを特徴とする冷蔵庫。貯蔵室内に冷気を循環させて該貯蔵室内の貯蔵物を冷却するときの冷気を冷却する冷却器と、前記貯蔵室からの冷気を冷却器の前後方向の一方の側から循環する戻り冷気用開口と、この戻り冷気用開口の位置に対応して前後方向に分割して冷却器に設けられ該冷却器に付着した霜をそれぞれ除去する複数の除霜用ヒータと、この複数の除霜用ヒータに対する通電を前記戻り冷気用開口に近接した側の除霜用ヒータに対する通電時間をより長くするように個々に制御する通電制御手段とを有することを特徴とする冷蔵庫。前記冷却器の温度を検知すべく、前記複数の除霜用ヒータに対応して冷却器に設けられる複数の温度センサを有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の冷蔵庫。前記温度センサで検知した温度が所定温度以下に低下したとき、当該温度センサで温度を検知した部位に対応して設けられている除霜用ヒータに対する通電を停止する通電停止制御手段を有することを特徴とする請求項5記載の冷蔵庫。前記冷却器の戻り冷気用開口に近接した部位に対応して設けられる除霜用ヒータに対する通電時間を長くする通電長延長制御手段を有することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の冷蔵庫。前記複数の除霜用ヒータは、前記戻り冷気用開口の位置又は大きさに応じて異なる大きさであることを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載の冷蔵庫。冷却器に付着した霜を除去する除霜用ヒータは、従来、1台の冷却器に対して1個のみ設けられ、この1個の除霜用ヒータで冷却器を全体的に加温して冷却器に付着した霜を除去している。従って、この1個の除霜用ヒータにより冷却器の除霜を行っている場合においては、霜が早く溶けて除霜が早く完了している部分と霜がなかなか溶けず除霜完了が遅い部分などが冷却器に存在するが、従来は、除霜用ヒータに対する通電は、除霜完了が遅い部分の霜が除去され、冷却器全体が完全に除霜されるまで行っているため、除霜完了が遅い部分の霜が完全に除去されるまで、除霜が早く完了している部分に対しても通電が無駄に継続して行われ、無駄な電力消費が発生し、非経済的であるとともに、冷却器が必要以上に加温されるなどという無駄があり、非効率的であるという問題がある。本発明は、上記に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、除霜用ヒータに対する消費電力を低減しながら冷却器に付着した霜を効率的に除去し得る冷蔵庫を提供することにある。請求項1記載の冷蔵庫は、貯蔵室内に冷気を循環させて該貯蔵室内の貯蔵物を冷却する冷却器と、前記貯蔵室からの冷気を冷却器に循環する戻り冷気用開口と、この戻り冷気用開口の位置に対応して分割して冷却器に設けられ該冷却器に付着した霜を除去する複数の除霜用ヒータと、この複数の除霜用ヒータに対する通電を前記戻り冷気用開口に近接した冷却器に設けられる除霜用ヒータに対する通電を多くするように個々に制御する通電制御手段とを有することを要旨とする。以下、図面を用いて、本発明を実施するための形態を説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係わる冷蔵庫を示す縦断面図である。本実施形態においては、冷蔵室、野菜室、製氷室及び冷凍庫を含む貯蔵室のうち、一例として冷凍室について説明する。同図に示す冷蔵庫は、その最下部に設けられている冷凍室3の裏側背面側の冷却室内に冷却器1が設けられ、この冷却器1の真上には、ファン5が設けられている。そして、冷却器1で冷却された冷気は、ファン5によって冷凍室3内に送り込まれて冷凍室3内を冷却するようになっている。また、冷凍室3内を冷却した後の冷凍室3から循環して戻ってきた冷気、つまり戻り冷気は、図1において矢印201で示すように冷凍室3の後部から冷却室内に戻り冷気用開口を介して排出され、冷却室内を上方へ通過する間に、再度冷却器1で冷却され、さらにファン5によって冷凍室3内に送り込まれるという循環動作を繰り返し行うようになっている。この戻り冷気用開口は冷却室に設けられる冷凍室3からの冷気の戻り口であれば良く、特に開口として孔が形成されたものであっても、冷凍室3との間の隙間様の開口であっても構わない。図2は、図1に示す冷蔵庫に使用される冷却器1を示す斜視図である。この冷却器1は、アルミニウム材からなる長尺の冷却パイプ11に所定の間隔で短冊状のアルミニウム材の薄肉片からなる冷却フィン13を多数通して嵌着させ、これを蛇行形成して複数重ねることで外形を直方体状に形成するとともに、冷却フィン13の両端部における冷却パイプ11のU字状曲げ部にやや肉厚のアルミニウム材からなる端板15をそれぞれ配設して形状を保持するように構成されている。なお、冷却パイプ11が嵌め込まれるように設けられ、嵌装される冷却フィン13および端板15には、長めの開孔13aが形成され、この開孔13aに冷却パイプ11が挿通されている。このように構成される冷却器1の前側図2で手前側には、金属パイプの内部にヒータ線を封入したシーズヒータからなる長尺の前側除霜用パイプヒータ31が冷却器1の前側に対応して蛇行しながら平行に設けられている。また、冷却器1の後側図2で奥側にも、同様に、金属パイプの内部にヒータ線を封入したシーズヒータからなる長尺の後側除霜用パイプヒータ33が冷却器1の後側に対応して蛇行しながら平行に設けられている。なお、この後側除霜用パイプヒータ33は、冷却器1の後側となって、図2では、一部しか見えないが、前側除霜用パイプヒータ31と同様に冷却器1の後側に蛇行しながら平行に設けられているものである。本実施形態においては、上述したように、前側除霜用パイプヒータ31と後側除霜用パイプヒータ33からなる複数本実施形態では、2つの除霜用ヒータ以下、除霜用パイプヒータを総称して、単に除霜用ヒータとも称するを1台の冷却器1の前後方向の複数の部位本実施形態では、冷却器1の前側と後側の2つの部位のそれぞれに対応して設けるとともに、各除霜用ヒータに対する通電を別々に制御するための図示しない通電早期制御手段、通電長延長制御手段及び通電終了遅延制御手段を含む通電制御手段が設けられている。そして、この通電制御手段により各除霜用ヒータ31、33に対する通電を個々に制御し得るようにしている。すなわち、この各除霜用ヒータ31、33に対する通電を別々に制御し得る通電制御手段により、一方の除霜用ヒータのみに対して通電して、この一方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の部位のみを加熱したり、他方の除霜用ヒータのみに対して通電して、この他方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の部位のみを加熱したり、両方の除霜用ヒータに対して同時に通電して、両方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の両方の部位を同時に加熱したり、または一方の除霜用ヒータに対して先に通電して、この一方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の部位を先に加熱してから、次に他方の除霜用ヒータに対して通電して、この他方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の部位を後から加熱したり、またはこの場合において、他方の除霜用ヒータに対する通電を一方の除霜用ヒータに対する通電よりも先に終了したり、または両方の除霜用ヒータに対して同時に通電して、この両方の除霜用ヒータに対応する冷却器1の両方の部位を同時に加熱してから、一方の除霜用ヒータに対する通電を他方の除霜用ヒータよりも先に終了するなどのように種々の制御が冷却器1における着霜状態に応じて可能になっている。また、上述したように、冷凍室3を冷却した後の冷凍室3からの戻り冷気が冷凍室3の後部から排出され、この戻り冷気が冷却器1を通過して再度冷却される場合において、この戻り冷気が例えば、図2において矢印301で示すように、冷却器1の前側から冷却器1内に入り、冷却器1内に入った後、冷却器1内をファン5により上昇するように移動しながら冷却されるという場合には、この冷凍室3からの戻り冷気は、多少温度が上昇しているとともに多量の湿気を含んでいるため、冷却器1の前側から冷却器1内に入った場合には、この冷却器1の前側に対する着霜が多大となるものであるため、この冷却器1の前側の多大となる着霜を完全に除去することが重要である。このために、本実施形態では、上記のような場合に、前側除霜用パイプヒータ31、すなわち冷却器1の戻り冷気用開口に近接した部位、若しくは戻り冷気用開口からの戻り冷気が当たる位置である前側に対応して設けられている前側除霜用パイプヒータ31に対する通電を通電早期制御手段により後側除霜用パイプヒータ33よりも早く行ったり、または前側除霜用パイプヒータ31に対する通電を通電長延長制御手段により後側除霜用パイプヒータ33よりも長く行ったり、または前側除霜用パイプヒータ31と後側除霜用パイプヒータ33の両方に対する通電を同時に行ったとしても、後側除霜用パイプヒータ33に対する通電を早く終了させ、前側除霜用パイプヒータ31に対する通電を通電終了遅延制御手段により遅らせて更に長く継続させることなどにより、冷却器1の戻り冷気用開口に近接した部位である前側における除霜を完全に行うとともに、冷却器全体に対する除霜を完全に行うように前記通電終了遅延制御手段、通電早期制御手段、通電長延長制御手段、通電停止制御手段などにより前記通電制御手段を制御している。このように除霜用ヒータに対する通電制御を個別に行い得るようにすることにより、冷却器1の除霜を効率的かつ経済的に行うことができる。すなわち、上述したように、戻り冷気が入る冷却器1の前側には多大の着霜が発生し、この着霜の除去には時間がかかるものであるが、冷却器1の後側の着霜は比較的少ないものであるため、冷却器1の後側の除霜は、比較的短時間で行わるものである。従って、この冷却器1の後側に対する通電を前側よりも短くすることにより、消費電力を低減できるものである。図3は、本発明の第2の実施形態に使用される冷却器10を示す斜視図である。同図に示す冷却器10も、図2に示した第1の実施形態の冷却器1と同様に図1に示すような冷蔵庫の冷凍室3の後側に設けられ、この冷却器10の真上にはファン5が設けられているものである。図3において、本実施形態の冷却器10は、図2に示した前側除霜用パイプヒータ31と後側除霜用パイプヒータ33からなる2つの除霜用ヒータに代わって、左前側除霜用パイプヒータ41a、右前側除霜用パイプヒータ43a、左後側除霜用パイプヒータ41bおよび右後側除霜用パイプヒータ43bからなる4つの除霜用ヒータを当該冷却器10の冷却フィン13の前側図3で手前側の左右と後側図3で奥側の左右にそれぞれ対応して蛇行しながら平行に設けている点が異なるものであり、その他の構成および作用は、同じであり、同じ構成要素には同じ符号を付している。すなわち、左前側除霜用パイプヒータ41aは、冷却器10の冷却フィン13の前側の左側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、右前側除霜用パイプヒータ43aは、冷却器10の冷却フィン13の前側の右側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、左後側除霜用パイプヒータ41bは、冷却器10の冷却フィン13の後側の左側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、右後側除霜用パイプヒータ43bは、冷却器10の冷却フィン13の後側の右側に対応して蛇行しながら平行に設けられている。なお、左後側除霜用パイプヒータ41bは、図3では冷却器10の後側となって、一部しか見えないが、左前側除霜用パイプヒータ41aと同様に冷却器10の後側の左に蛇行しながら設けられているものであり、また右後側除霜用パイプヒータ43bも、図3では冷却器10の後側となって、見えないが、右前側除霜用パイプヒータ43aと同様に冷却器10の後側の右に蛇行しながら設けられているものである。本実施形態においては、上述したように、左前側除霜用パイプヒータ41a、左後側除霜用パイプヒータ41b、右前側除霜用パイプヒータ43a、右後側除霜用パイプヒータ43bからなるからなる複数本実施形態では、4つの除霜用ヒータ41a、41b、43a、43b以下、除霜用パイプヒータを総称して、単に除霜用ヒータとも称するを1台の冷却器10の前側と後側のそれぞれの左と右の複数の部位、すなわち冷却器の左右方向の複数の部位本実施形態では、左側部位と右側部位の2つの部位のそれぞれに対応して設けるとともに、各部位に対応して設けられている各除霜用ヒータに対する通電を個別に制御するための図示しない通電制御手段が設けられている。そして、この通電制御手段により各除霜用ヒータ41a、41b、43a、43bに対する通電を別々に制御し得るようにしている。すなわち、この別々に制御し得る通電制御手段により、4つの除霜用ヒータ41a、41b、43a、43bのうち、左前側除霜用パイプヒータ41aと左後側除霜用パイプヒータ41bからなる前後の左側の2つの除霜用ヒータ41a、41b以下、この左側の2つの除霜用ヒータ41a、41bを総称して、左側除霜用ヒータ41とも称するのみに対して通電して、この左側除霜用ヒータ41に対応する冷却器10の左側の部位のみを加熱したり、または逆に右前側除霜用パイプヒータ43aと右後側除霜用パイプヒータ43bからなる前後の右側の2つの除霜用ヒータ43a、43b以下、この右側の2つの除霜用ヒータ43a、43bを総称して、右側除霜用ヒータ43とも称するのみに対して通電して、この右側除霜用ヒータ43に対応する冷却器10の右側の部位のみを加熱したり、または左側除霜用ヒータ41および右側除霜用ヒータ43のうちの一方の除霜用ヒータに対して先に通電して、この一方の除霜用ヒータに対応する冷却器10の部位を先に加熱してから、次に他方の除霜用ヒータに対して通電して、この他方の除霜用ヒータに対応する冷却器10の部位を後から加熱したり、またはこの場合において、他方の除霜用ヒータに対する通電を一方の除霜用ヒータに対する通電よりも先に終了したり、または左側除霜用ヒータ41および右側除霜用ヒータ43の両方の除霜用ヒータに対して同時に通電して、この両方の除霜用ヒータに対応する冷却器10の両方の部位を同時に加熱してから、一方の除霜用ヒータに対する通電を他方の除霜用ヒータよりも先に終了するなどのように種々の制御が冷却器10における着霜状態に応じて可能になっている。また、冷凍室3を冷却した後の冷凍室3からの戻り冷気が冷凍室3の後部から排出され、この戻り冷気が冷却器10を通過して再度冷却される場合において、この戻り冷気が例えば、図3において矢印401で示すように、冷却器10の左側から冷却器10内に入り、冷却器10内に入った後、冷却器10内をファン5により上昇するように移動しながら冷却されるという場合には、この冷凍室3からの戻り冷気は、多少温度が上昇しているとともに多量の湿気を含んでいるため、冷却器10の左から冷却器10内に入った場合には、この冷却器10の左側に対する着霜が多大となるものであるため、この冷却器10の左側の多大となる着霜を完全に除去することが重要である。そこで、本実施形態では、上記のような場合に、左側除霜用ヒータ41、すなわち冷却器10の戻り冷気用開口に近接した部位である左側に対応して設けられている左側除霜用ヒータ41に対する通電を通電早期制御手段により右側除霜用ヒータ43よりも早く行ったり、または左側除霜用ヒータ41に対する通電を通電長延長制御手段により右側除霜用ヒータ43よりも長く行ったり、または左側除霜用ヒータ41と右側除霜用ヒータ43の両方に対する通電を同時に行ったとしても、右側除霜用ヒータ43に対する通電を早く終了させ、左側除霜用ヒータ41に対する通電を通電終了遅延制御手段により遅らせて更に長く継続させることなどにより、冷却器10の戻り冷気用開口に近接した部位である左側における除霜を完全に行うとともに、冷却器全体に対する除霜を完全に行うように前記通電終了遅延制御手段、通電早期制御手段、通電長延長制御手段などにより前記通電制御手段を制御している。このように除霜用ヒータに対する通電制御を個別に行い得るようにすることにより、冷却器10の除霜を効率的かつ経済的に行うことができる。すなわち、戻り冷気が入る冷却器10の左側には多大の着霜が発生し、この着霜の除去には時間がかかるものであるが、冷却器10の右側の着霜は比較的少ないものであるため、冷却器10の右側の除霜を比較的短時間で少ない消費電力で行うものである。従って、この冷却器10の右側にある右側除霜用ヒータ43に対する通電を左側にある左側除霜用ヒータ41よりも短くすることにより、消費電力を低減できるものである。図4は、本発明の第3の実施形態に使用される冷却器100を示す斜視図である。同図に示す冷却器100も、図2および図3に示した第1および第2の実施形態の冷却器1および10と同様に図1に示すような冷蔵庫の冷凍室3の後側に設けられ、この冷却器100の真上にはファン5が設けられているものである。図4において、本実施形態の冷却器10は、図2に示した第1の実施形態の冷却器1の前側除霜用パイプヒータ31と後側除霜用パイプヒータ33からなる2つの除霜用ヒータに代わって、下前側除霜用パイプヒータ51a、下後側除霜用パイプヒータ51b、上前側除霜用パイプヒータ53aおよび上後側除霜用パイプヒータ53bからなる4つの除霜用ヒータを当該冷却器100の冷却フィン13の前側図4で手前側の上下と後側図4で奥側の上下にそれぞれ対応して蛇行しながら平行に設けている点が異なるものであり、その他の構成および作用は、同じであり、同じ構成要素には同じ符号を付している。すなわち、下前側除霜用パイプヒータ51aは、冷却器100の冷却フィン13の前側の下側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、下後側除霜用パイプヒータ51bは、冷却器100の冷却フィン13の後側の下側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、上前側除霜用パイプヒータ53aは、冷却器100の冷却フィン13の前側の上側に対応して蛇行しながら平行に設けられ、上後側除霜用パイプヒータ53bは、冷却器100の冷却フィン13の後側の上側に対応して蛇行しながら平行に設けられている。なお、下後側除霜用パイプヒータ51bおよび上後側除霜用パイプヒータ53bは、図4では冷却器10の後側となって、一部しか見えないが、それぞれ下前側除霜用パイプヒータ51aおよび上前側除霜用パイプヒータ53aと同様に冷却器10の後側の上下に蛇行しながら平行に設けられているものである。本実施形態においては、上述したように、下前側除霜用パイプヒータ51a、下後側除霜用パイプヒータ51b、上前側除霜用パイプヒータ53a、上後側除霜用パイプヒータ53bからなるからなる複数本実施形態では、4つの除霜用ヒータ51a、51b、53a、53b以下、除霜用パイプヒータを総称して、単に除霜用ヒータとも称するを1台の冷却器100の前側と後側のそれぞれの上下の複数の部位、すなわち冷却器の上下方向の複数の部位本実施形態では、下側部位と上側部位の2つの部位のそれぞれに対応して設けるとともに、各部位に対応して設けられている各除霜用ヒータに対する通電を別々に制御するための図示しない通電制御手段が設けられている。そして、この通電制御手段により各除霜用ヒータ51a、51b、53a、53bに対する通電を別々に制御し得るようにしている。すなわち、この別々に制御し得る通電制御手段により、4つの除霜用ヒータ51a、51b、53a、53bのうち、下前側除霜用パイプヒータ51aと下後側除霜用パイプヒータ51bからなる前後の下側の2つの除霜用ヒータ51a、51b以下、この下側の2つの除霜用ヒータ51a、51bを総称して、下側除霜用ヒータ51とも称するのみに対して通電して、この下側除霜用ヒータ51に対応する冷却器100の下側の部位のみを加熱したり、または逆に上前側除霜用パイプヒータ53aと上後側除霜用パイプヒータ53bからなる前後の上側の2つの除霜用ヒータ53a、53b以下、この上側の2つの除霜用ヒータ53a、53bを総称して、上側除霜用ヒータ53とも称するのみに対して通電して、この上側除霜用ヒータ53に対応する冷却器100の上側の部位のみを加熱したり、または下側除霜用ヒータ51および上側除霜用ヒータ53のうちの一方の除霜用ヒータに対して先に通電して、この一方の除霜用ヒータに対応する冷却器100の部位を先に加熱してから、次に他方の除霜用ヒータに対して通電して、この他方の除霜用ヒータに対応する冷却器100の部位を後から加熱したり、またはこの場合において、他方の除霜用ヒータに対する通電を一方の除霜用ヒータに対する通電よりも先に終了したり、または下側除霜用ヒータ51および上側除霜用ヒータ53の両方の除霜用ヒータに対して同時に通電して、この両方の除霜用ヒータに対応する冷却器100の両方の部位を同時に加熱してから、一方の除霜用ヒータに対する通電を他方の除霜用ヒータよりも先に終了するなどのように種々の制御が冷却器100における着霜状態に応じて可能になっている。また、冷凍室3を冷却した後の冷凍室3からの戻り冷気が冷凍室3の後部から排出され、この戻り冷気が冷却器100を通過して再度冷却される場合において、この戻り冷気が例えば、図4において矢印501で示すように、冷却器100下側から冷却器100内に入り、冷却器100内に入った後、冷却器100内をファン5により上昇するように移動しながら冷却されるという場合には、この冷凍室3からの戻り冷気は、多少温度が上昇しているとともに多量の湿気を含んでいるため、冷却器100の下から冷却器100内に入った場合には、この冷却器100の下側に対する着霜が多大となるものであるため、この冷却器100の下側の多大となる着霜を完全に除去することが重要である。そこで、本実施形態では、上記のような場合に、下側除霜用ヒータ51、すなわち冷却器100の戻り冷気用開口に近接した部位である下側に対応して設けられている下側除霜用ヒータ51に対する通電を通電早期制御手段により上側除霜用ヒータ53よりも早く行ったり、または下側除霜用ヒータ51に対する通電を通電長延長制御手段により上側除霜用ヒータ53よりも長く行ったり、または下側除霜用ヒータ51と上側除霜用ヒータ53の両方に対する通電を同時に行ったとしても、上側除霜用ヒータ53に対する通電を早く終了させ、下側除霜用ヒータ51に対する通電を通電終了遅延制御手段により遅らせて更に長く継続させることなどにより、冷却器100の戻り冷気用開口に近接した部位である下側における除霜を完全に行うとともに、冷却器全体に対する除霜を完全に行うように前記通電終了遅延制御手段、通電早期制御手段、通電長延長制御手段などにより前記通電制御手段を制御している。このように除霜用ヒータに対する通電制御を個別に行い得るようにすることにより、冷却器100の除霜を効率的かつ経済的に行うことができる。すなわち、戻り冷気が入る冷却器100の下側には多大の着霜が発生し、この着霜の除去には時間がかかるものであるが、冷却器100の上側の着霜は比較的少ないものであるため、冷却器1の上側の除霜を比較的短時間で少ない消費電力で行うものである。従って、この冷却器100の上側にある上側除霜用ヒータ53に対する通電を下側にある下側除霜用ヒータ51よりも短くすることにより、消費電力を低減できるものである。次に、図5および図6に示すタイミング図を参照して、上述した第3の実施形態の作用について説明する。なお、この説明では、冷却器100の上側部位の温度を検知する上側用温度センサと冷却器100の下側部位の温度を検知する下側用温度センサが設けられていて、この上側用温度センサと下側用温度センサで検知した冷却器に上側部位および下側部位の温度も図5および図6に図示されている。まず、図5を参照して、下側除霜用ヒータ51と上側除霜用ヒータ53に対して同時に通電した後、上側除霜用ヒータ53に対する通電のみ、早く終了し、その後、下側除霜用ヒータ51に対する通電を終了する場合の動作について説明する。図5では、上側用温度センサと下側用温度センサで検知した冷却器100の上側部位および下側部位の温度の変化が同図の一番上に温度変化曲線として図示され、この温度変化曲線に対して点線でヒータオフ温度が示されている。また、その下には、上側除霜用ヒータ53と下側除霜用ヒータ51のオンオフのタイミングが図示されている。まず、図5に示すように、下側除霜用ヒータ51と上側除霜用ヒータ53の両方に対して時刻t11で通電が行われて、ヒータオンとなると、下側除霜用ヒータ51により冷却器の下側部位に対する除霜が開始するとともに、上側除霜用ヒータ53により冷却器の上側部位に対する除霜が開始し、これにより冷却器の上側部位と下側部位の両方の温度は上昇し、この温度が上側用温度センサと下側用温度センサでそれぞれ検知され、図示のように、冷却器の上側部位と下側部位の両方の温度は上昇開始するが、上側部位の温度の方が下側除霜用ヒータ51の影響で下側部位の温度よりも高くなっている。下側除霜用ヒータ51と上側除霜用ヒータ53による冷却器の上側部位と下側部位の両方に対する除霜が開始し、また冷却器の上側部位と下側部位の両方の温度も上昇すると、上側用温度センサで検知した冷却器の上側部位の温度は、時刻t12において点線で示すヒータオフ温度を超えるが、上側除霜用ヒータ53に対する通電は更に少し長く継続された後、時刻t13で上側除霜用ヒータ53に対する通電は停止され、上側除霜用ヒータ53は、オフとなる。ここで、冷却器の上側部位における着霜はなくなり、冷却器の上側部位に対する除霜は完了する。なお、上側除霜用ヒータ53がオフとなっても、上側用温度センサで検知する上側部位の温度の上昇は下側除霜用ヒータ51の影響で更に少し続いた後、時刻t15から下降開始する。一方、下側除霜用ヒータ51で除霜が行われている冷却器の下側部位の温度は、時刻t14において点線で示すヒータオフ温度を超えるが、下側除霜用ヒータ51に対する通電は更に長く継続され、時刻t16において、下側除霜用ヒータ51に対する通電は停止され、下側除霜用ヒータ51はオフとなる。ここで、冷却器の下側部位における着霜は完全になくなり、冷却器の下側部位に対する除霜は完了する。なお、下側除霜用ヒータ51がオフとなっても、下側用温度センサで検知する下側部位の温度の上昇は更に少し続いた後、時刻t7から下降開始する。上述したように、上側除霜用ヒータ53に対する通電の終了を下側除霜用ヒータ51に対する通電の終了よりも早くすることにより、着霜の少ない冷却器の上側部位に対して、その着霜を短い通電で確実に除去でき、消費電力の低減化を図り得、経済化を達成できるとともに、着霜の多い冷却器の下側部位に対しては、通電を長くして、着霜を確実に除去できる。次に、図6を参照して、下側除霜用ヒータ51に対する通電を先に行った後に、上側除霜用ヒータ53に対する通電を行い、その後、下側除霜用ヒータ51に対する通電停止よりも早く、上側除霜用ヒータ53に対する通電を終了し、その後、下側除霜用ヒータ51に対する通電を終了する場合の動作について説明する。図6でも、図5と同様に、上側用温度センサと下側用温度センサで検知した冷却器100の上側部位および下側部位の温度の変化が同図の一番上に温度変化曲線として図示され、この温度変化曲線に対して点線でヒータオフ温度が示されている。また、その下には、上側除霜用ヒータ53と下側除霜用ヒータ51のオンオフのタイミングが図示されている。まず、図6に示すように、下側除霜用ヒータ51のみに対して時刻t21で通電が行われて、ヒータオンとなると、下側除霜用ヒータ51により冷却器の下側部位に対する除霜が開始し、これにより下側用温度センサで示すように、冷却器の下側部位の温度は上昇する。また、この時、この下側部位の温度上昇で上側部位も下側除霜用ヒータ51の影響で少し温度上昇することが上側用温度センサで示されている。下側除霜用ヒータ51に対する通電が開始してから、少し遅れて、上側除霜用ヒータ53にも通電が時刻t22で行われ、ヒータオンとなって、この時点から冷却器の上側部位に対する除霜が開始し、上側用温度センサで示す冷却器の上側部位の温度が上昇することが上側用温度センサで示されている。上側用温度センサで検知した冷却器の上側部位の温度は、時刻t23において点線で示すヒータオフ温度を超えるが、上側除霜用ヒータ53に対する通電は更に少し長く継続された後、時刻t24で上側除霜用ヒータ53に対する通電は停止され、上側除霜用ヒータ53は、オフとなる。ここで、冷却器の上側部位における着霜はなくなり、冷却器の上側部位に対する除霜は完了する。なお、上側除霜用ヒータ53がオフとなっても、上側用温度センサで検知する上側部位の温度の上昇は更に少し続いた後、時刻t26から下降開始する。一方、下側除霜用ヒータ51で除霜が行われている冷却器の下側部位の温度は、時刻t25において点線で示すヒータオフ温度を超えるが、下側除霜用ヒータ51に対する通電は更に長く継続され、時刻t7において、下側除霜用ヒータ51に対する通電は停止され、下側除霜用ヒータ51はオフとなる。ここで、冷却器の下側部位における着霜は完全になくなり、冷却器の下側部位に対する除霜は完了する。なお、下側除霜用ヒータ51がオフとなっても、下側用温度センサで検知する下側部位の温度の上昇は更に少し続いた後、時刻t8から下降開始する。上述したように、下側除霜用ヒータ51に対する通電を上側除霜用ヒータ53よりも早く行い、それから遅れて上側除霜用ヒータ53に対する通電を行い、この通電後、上側除霜用ヒータ53に対する通電の終了を下側除霜用ヒータ51に対する通電の終了よりも早くすることにより、着霜の少ない冷却器の上側部位においても、その着霜を短い通電で確実に除去でき、消費電力の低減化を図り得、経済化を達成できるとともに、着霜の多い冷却器の下側部位に対しては、通電を長くして、着霜を確実に除去できる。上述した説明では、冷却器100の上側部位の温度を検知する上側用温度センサと冷却器100の下側部位の温度を検知する下側用温度センサが設けられているが、このように複数の温度センサを冷却器の複数の異なる部位に対応して設け、これらの温度センサによって、冷却器の複数の異なる部位における温度を検知することも可能である。そして、この温度センサで検知した冷却器の複数の部位の温度に基づき、各部位に対応して設けられている各除霜用ヒータのオンオフを上述した各実施形態におけるように制御することも可能であり、このように温度センサを利用することにより、除霜を効率的かつ確実に行うことが可能である。また、各除霜用ヒータは、上述したように、金属パイプ内にヒータ線を封入したシーズヒータなどからなる長尺のパイプヒータで構成され、その大きさや長さはパイプにより自在に変更でき、パイプを長く構成することにより大きな除霜用ヒータも容易に形成できるし、逆に小さな除霜用ヒータも容易に形成できる。そこで、本実施形態では、上述したように、冷却器を上下方向、左右方向、前後方向などにおいて複数の異なる部位に区分し、この複数の部位に対応して複数の除霜用ヒータを設けているが、この場合において、この複数の除霜用ヒータの大きさを上述した戻り冷気の戻り冷気用開口の大きさや位置に応じて異なるように形成することも可能である。例えば、冷却器への戻り冷気の入口が大きい場合には、この大きな入口に対応するように当該入口に対応して設けられている除霜用ヒータの大きさを大きくしたり、除霜用ヒータを密に配設したり、あるいは戻り冷気の入口が位置的に片寄って偏位している場合には、この偏位方向に合わせて除霜用ヒータの位置をずらして、すなわち偏位させて設けることも可能である。また、本実施形態では、通電時間の増減によって制御したが、ヒータの加熱制御が可能であれば良く、例えば電流値の増減によっても制御することも可能である。本実施形態では、冷凍室の裏側の冷却器について説明したが、これらに限定されること無く、貯蔵室や野菜室の裏側に設けられる冷却器についても、それぞれ同様に適用することが可能である。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。