トナーとキャリアを有する現像剤を担持する現像剤担持体と、前記現像剤担持体に沿って現像剤が搬送される第1の搬送室と、前記第1の搬送室の両端部に接続して前記第1の搬送室と一体に現像剤の循環経路を形成する第2の搬送室と、前記循環経路内の現像剤を循環方向に搬送させるべく、前記第1の搬送室の前記循環経路内に回転可能に設けられた螺旋状の第1螺旋部を備えたスクリュー部材とを備え、前記スクリュー部材は、前記現像剤担持体の長手方向の現像領域に対応する前記第1螺旋部の間に、前記第1螺旋部の巻き方向とは逆方向に巻かれた第2螺旋部が設けられていることを特徴とする現像装置。前記第2螺旋部は、前記現像剤担持体の長手方向に沿って間隔を設けて複数配置されていることを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記現像剤担持体の長手方向における前記第2螺旋部の配置間隔は、前記現像剤担持体から前記第1螺旋部へ回収された現像剤が、前記第1螺旋部の回転に伴って再び現像剤担持体に担持されるまでに前記現像剤担持体に沿って現像剤が搬送される距離に相当していることを特徴とする請求項2に記載の現像装置。前記第2螺旋部は、前記第1螺旋部よりも1回転の進み長さが短いことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の現像装置。前記第2螺旋部は、1/2回転以上1回転以下の螺旋長さを持たせて形成されていることを特徴とする請求項4記載の現像装置。前記第2螺旋部は、前記第1螺旋部よりも螺旋の外径を小さく形成されていることを特徴とする請求項5に記載の現像装置。前記第1螺旋部と前記第2螺旋部との間にスクリュー軸に達する隙間が確保されていることを特徴とする請求項5又は6に記載の現像装置。画像形成装置の小型化に伴って現像装置の現像剤容量が少なくなる一方で、画像形成装置の生産性向上に伴うプロセススピードの高まりから、時間当たりトナー消費量の最大値は増えている。このため、現像によるトナー消費と現像剤補給部へのトナー補給のタイムラグによる現像装置内の局所的なトナー濃度の変動幅が大きくなっている。特に、現像剤担持体の長手方向の一部を用いて高濃度の画像が形成されると、その部分からスクリュー部材へ回収された現像剤はその前後から回収された現像剤よりもトナー濃度現像剤の総量に占めるトナーの重量比が著しく低くなる。そして、トナー濃度が前後の領域よりも低い現像剤がスクリュー部材の回転に伴って、下流側で再び現像剤担持体に担持されると、その部分の現像剤によって現像された画像部分の画像濃度がその前後の画像部分に比較して低くなる。ここで、特許文献1に示されるように、スクリュー部材のスクリュー羽根の間隔にリブ部材を設けて、現像剤の攪拌性能を高めることが考えられる。しかし、スクリュー羽根の1ピッチ内における現像剤の攪拌性能はリブ部材によって高められても、スクリュー羽根それ自体が間仕切りとなっているため、スクリュー羽根に沿った長手方向での現像剤の混合攪拌は進まない。そして、トナー濃度が低下した現像剤がスクリュー羽根の1ピッチ内に閉じ込められたまま搬送されると、現像剤担持体に沿った現像剤の回収/再担持の周期で、担持された現像剤のトナー濃度が変動して、現像された画像に濃度むらが発生する可能性がある。本発明は、スクリュー羽根を挟んだ長手方向の二つの領域の現像剤を積極的に混合して、トナー濃度が低下した現像剤を長手方向で効率的に分散させることができる現像装置を提供することを目的としている。本発明の現像装置は、トナーとキャリアを有する現像剤を担持する現像剤担持体と、前記現像剤担持体に沿って現像剤が搬送される第1の搬送室と、前記第1の搬送室の両端部に接続して前記第1の搬送室と一体に現像剤の循環経路を形成する第2の搬送室と、前記循環経路内の現像剤を循環方向に搬送させるべく、前記第1の搬送室の前記循環経路内に回転可能に設けられた螺旋状の第1螺旋部を備えたスクリュー部材とを備え、前記スクリュー部材は、前記現像剤担持体の長手方向の現像領域に対応する前記第1螺旋部の間に、前記第1螺旋部の巻き方向とは逆方向に巻かれた第2螺旋部が設けられているものである。本発明の現像装置では、スクリュー羽根に仕切られた状態で搬送されてきた現像剤が、逆スクリュー羽根に達すると、長手方向に攪拌混合される。逆スクリュー部材の回転に伴って中心側で先行する現像剤の一部が押し戻されて、後行する現像剤に混合されてトナー濃度のばらつきが緩和される。したがって、スクリュー羽根を挟んだ二つの領域の現像剤を積極的に混合して、トナー濃度が低下した現像剤を長手方向で効率的に分散させて、現像剤担持体に担持された現像剤のトナー濃度の変動を軽減できる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。本発明は、現像剤担持体に沿って現像剤を搬送するスクリュー部材の途中に逆スクリュー羽根が設けられている限りにおいて、実施形態の構成の一部または全部を、その代替的な構成で置き換えた別の実施形態でも実施できる。従って、二成分現像剤を用いる現像装置であれば、現像剤担持体を1本用いる現像装置のみならず、2本、3本用いる現像装置でも実施できる。二成分現像剤を用いて画像形成を行う画像形成装置であれば、タンデム型/1ドラム型、中間転写型/記録材搬送型/直接転写型、モノクロ/フルカラーの区別無く実施できる。本実施形態では、トナー像の形成/転写に係る主要部のみを説明するが、本発明は、必要な機器、装備、筐体構造を加えて、プリンタ、各種印刷機、複写機、FAX、複合機等、種々の用途で実施できる。なお、特許文献1に示される現像装置及び画像形成装置の一般的な事項については、図示を省略して重複する説明を省略する。<画像形成装置>図1は画像形成装置の構成の説明図である。図1に示すように、画像形成装置100は、中間転写ベルト5に沿ってイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。画像形成部Paでは、感光ドラム1aにイエロートナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。画像形成部Pbでは、感光ドラム1bにマゼンタトナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。画像形成部Pc、Pdでは、感光ドラム1c、1dにシアントナー像、ブラックトナー像が形成されて中間転写ベルト5に一次転写される。中間転写ベルト5に担持された四色のトナー像は、二次転写部T2へ搬送されて記録材Pへ二次転写される。中間転写ベルト5は、テンションローラ61と駆動ローラ63と対向ローラ62に掛け渡して支持され、駆動ローラ63に駆動されて273mm/secのプロセススピードで矢印R2方向に回転する。二次転写ローラ10は、対向ローラ62によって内側面を支持された中間転写ベルト5に当接して二次転写部T2を形成する。記録材カセット12から引き出された記録材Pは、分離ローラ13で1枚ずつに分離して、レジストローラ14へ送り出される。レジストローラ14は、停止状態で記録材Pを受け入れて待機させ、中間転写ベルト5のトナー像にタイミングを合わせて二次転写部T2へ記録材Pを送り出す。トナー像と重ねて記録材Pが二次転写部T2を挟持搬送される過程で、二次転写ローラ10に正極性の直流電圧が印加されることにより、フルカラートナー像が中間転写ベルト5から記録材Pへ二次転写される。転写されずに中間転写ベルト5の表面に残った転写残トナーは、ベルトクリーニング装置18に回収される。四色のトナー像を二次転写された記録材Pは、中間転写ベルト5から曲率分離して定着装置16へ送り込まれ、加熱加圧を受けて表面にトナー像を定着された後に、機体外部へ排出される。画像形成部Pa、Pb、Pc、Pdは、現像装置4a、4b、4c、4dで用いるトナーの色がイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックと異なる以外は、実質的に同一に構成される。以下では、イエローの画像形成部Paについて説明し、他の画像形成部Pb、Pc、Pdについては、説明中の構成部材に付した符号の末尾のaをb、c、dに読み替えて説明されるものとする。画像形成部Paは、感光ドラム1aの周囲に、コロナ帯電器2a、露光装置3a、現像装置4a、一次転写ローラ6a、ドラムクリーニング装置7aを配置している。感光ドラム1aは、帯電極性が負極性の感光層をアルミニウムシリンダの基体上に形成して構成され273mm/secのプロセススピードで矢印R1方向に回転する。コロナ帯電器2aは、コロナ放電に伴う荷電粒子を照射して感光ドラム1aの表面を、負極性の暗部電位VDに一様に帯電処理する。露光装置3aは、イエローの分解色画像を展開した走査線画像データをON-OFF変調したレーザービームを回転ミラーで走査して、感光ドラム1aの表面に画像の静電像を書き込む。暗部電位VDに帯電した感光ドラム1aの表面電位が露光を受けて明部電位VLに低下することで、負極性に帯電したトナーが付着可能となる。なお、露光装置3aは、レーザービームスキャナに代えて、発光ダイオード素子アレイ等他の画素列発光体を用いることもできる。現像装置4aは、後述するように、感光ドラム1aに形成された静電像を反転現像してトナー像を形成する。一次転写ローラ6aは、中間転写ベルト5の内側面を押圧して感光ドラム1aと中間転写ベルト5の間に一次転写部を形成する。一次転写ローラ6aに正極性の電圧を印加することにより、感光ドラム1aに担持されたトナー像が中間転写ベルト5へ一次転写される。ドラムクリーニング装置7aは、感光ドラム1aにクリーニングブレードを摺擦させて、中間転写ベルト5への一次転写を逃れて感光ドラム1aに残った転写残トナーを回収する。なお、感光ドラム1aは、アモルファスシリコン感光体等の無機感光体を使用することもできる。また、ベルト状の感光体を用いることも可能である。帯電方式、転写方式、クリーニング方式、定着方式に関しても、上記方式に限られるものではない。<現像装置>図2は実施例1の現像装置の構成の説明図である。図3は実施例1の現像装置の平面図である。図2に示すように、現像装置4aは、感光ドラム1a表面から所定の隙間を隔てて現像スリーブ28が対向するように設置されている。現像容器22には、非磁性トナーと磁性キャリアからなる二成分現像剤の現像剤が充填され、現像剤は、現像容器22内に配設された現像スクリュー25及び攪拌スクリュー26によって攪拌され摩擦帯電される。現像装置4aは、帯電させた現像剤を、回転する現像スリーブ28に担持させて、感光ドラム1aとの対向部へ搬送する。現像スリーブ28と感光ドラム1aの周速比に関しては、0~3.0倍の間で設定され、好ましくは、0.5~2.0倍の間に設定されればよい。現像剤は、磁気ブラシ状態で感光ドラム1aの静電像を摺擦して、静電像にトナーを移転させてトナー像を現像する。現像容器22の感光ドラム1aに対向した現像領域に相当する位置に開口部が設けられ、この開口部に、アルミニウムやステンレスのような非磁性材料で構成された現像スリーブ28が感光ドラム1a方向に一部露出するように回転可能に配設されている。現像スリーブ28と感光ドラム1aとが対向する現像領域における対向間隔は、磁気ブラシ状態の現像剤を感光ドラム1に接触させた状態で現像が行なえるように設定されている。現像室23には、現像スクリュー25が配置され、攪拌室24には、攪拌スクリュー26が配置される。現像スクリュー25は、現像スリーブ28に沿って平行に配置され、回転に伴って現像スリーブ28に現像剤を供給する。現像スクリュー25は、矢印方向時計回り方向に回転する。時計回りとした理由は、現像スリーブ28への現像剤の上向き供給という観点で有利だからである。攪拌スクリュー26は、攪拌室24内に現像スクリュー25と平行に配置され、現像スクリュー25とは逆方向半時計回りに回転する。図3に示すように、現像剤は、攪拌スクリュー26から現像スクリュー25へ受け渡されてマグネットローラ29を有する現像スリーブ28に向けて搬送され、現像スリーブ28表面に担持されて、感光ドラム上の静電像に供給され、これを現像する。現像容器22の内部は、長手方向に延在する隔壁27によって、ほぼ中央で現像室23と攪拌室24とに区画されている。現像室23と攪拌室24は、隔壁27の長手方向の両端部の開口部11、12で連通している。現像スクリュー25と攪拌スクリュー26は、隔壁27を挟んで現像剤を長手方向の逆方向に搬送して、隔壁27の開口部11、12を通じて現像剤を受け渡すことにより、現像室23と攪拌室24とに現像剤を循環させる。現像剤は、現像装置4aの現像容器22内を攪拌を受けつつ矢印で示すように循環する過程で、トナーとキャリアが摩擦して、トナーが負極性に、キャリアが正極性にそれぞれ帯電する。トナー補給口21には現像剤補給装置H21が接続される。画像形成に伴って現像剤中のトナーが消費されるため、現像剤補給装置H21は、トナー補給口21を通じてトナー100の補給用現像剤を適量補給する。現像剤補給装置H21は、1枚の画像形成ごとにトナー消費量を求めて、現像剤のトナー濃度の測定結果で補正して、現像剤の補給量を求め、次の画像形成時に、補給量に相当する未帯電の現像剤を攪拌室24へ補給する。図2に示すように、現像スリーブ28の内部にはキャリアを拘束する磁界形成部材であるマグネットローラ29が非回転状態に設置されている。マグネットローラ29は、感光ドラム1aに対向させた現像極S1と、規制ブレード穂切り部材30に対向させた磁極S3と、現像室23に対向させた磁極S2と、搬送極N1、N2を有する。現像スリーブ28は、現像時に、矢印R4方向時計方向に回転し、規制ブレード30による磁気ブラシの穂切りによって層厚を規制された現像剤を担持して、これを感光ドラム1aと対向する現像領域へ搬送する。現像領域では、現像極S1の磁界に応答して形成される二成分現像剤の磁気ブラシが感光ドラム1a上に形成された静電像を摺擦しつつトナーを付着させて静電像を反転現像する。この時、現像効率、つまり、静電像へのトナー付与率を向上させるために、現像スリーブ28には、電源D28から直流電圧Vdcに交流電圧を重畳した振動電圧が印加される。本実施形態では、ピークツウピーク電圧Vppが1800Vで周波数fが12kHzの矩形波の交流電圧を-500Vの直流電圧Vdcに重畳して用いた。しかし、直流電圧Vdc値、交流電圧Vpp、波形は、これに限られるものではない。このような磁気ブラシ現像法においては、交流電圧を印加すると現像効率が増して画像は高品位になるが、逆に、画像の白地部にトナーが付着する白地かぶり画像が発生し易くなる。このため、現像スリーブ28に印加する直流電圧Vdcと感光ドラム1aの帯電電位白地部電位との間に電位差かぶり取りコントラストを設けて、白地かぶりを防止している。磁気ブラシの穂切り部材である規制ブレード30は、板状のアルミニウムなどの非磁性材料で形成され、感光ドラム1aよりも現像スリーブ28の回転方向上流側に配設されて、現像スリーブ28の長手方向に沿って延在している。そして、規制ブレード30の先端と現像スリーブ28との間隙を、現像剤が通過して現像領域へと送られ、この間隙を調整することによって、現像スリーブ28上に形成される磁気ブラシの穂切り量が規制されて、現像領域へ搬送される現像剤量が調整される。規制ブレード30と現像スリーブ28は、間隙を200~1000μm、好ましくは300~700μmに設定される。現像領域においては、現像スリーブ28は、感光ドラム1aの表面の移動方向と順方向に回転し、周速比は、感光ドラム1aとの周速比で1.75倍の周速で回転する。この周速比に関しては、0~3.0倍の間で設定され、好ましくは、0.5~2.0倍の間に設定されれば、何倍でも構わない。移動速度比は、大きくなればなるほど、現像効率がアップするが、大き過ぎると、トナー飛散、現像剤劣化等の問題が発生し易くなるので、上記の範囲内で設定することが好ましい。<比較例の現像装置>図4は比較例の現像装置の平面図である。図5は現像スリーブに対する現像剤の受け渡しの説明図である。図6はスクリュー羽根による現像剤の搬送の説明図である。図7は感光ドラムに対する現像剤の受け渡しの説明図である。図4に示すように、比較例の現像装置4hは、現像室52の開口部に現像スリーブ56を有する。現像剤補給装置H51からトナー補給口51を通じて攪拌室53の上流側へ補給用現像剤が補給される。現像室52には現像スクリュー54が備えられ、現像室52にある現像剤は、現像スクリュー54により攪拌循環させられると同時に現像スリーブ56へと供給される。現像後の現像スリーブ56上の現像剤は、再び現像室52に戻されて、現像スクリュー54により下流側へ搬送される。攪拌室53には攪拌スクリュー55が備えられ、現像室52と現像室52との間で現像剤の循環が行われる。攪拌室53から現像室52への現像剤の受け渡しを円滑に行うために、攪拌スクリュー55の下流側端部に、逆巻きの攪拌翼58を設けている。現像室52から攪拌室53への現像剤の受け渡しを円滑に行うために、現像スクリュー54の下流側端部に、逆巻きの攪拌翼57を設けている。逆巻きの攪拌翼57は、360度、1ピッチ分設けられ、1ピッチの長さは、現像スクリュー54の順方向巻きのスクリュー羽根の1ピッチの長さの1/2に設定している。逆巻きの攪拌翼57は、現像スクリュー54によって現像室52を搬送されて来た現像剤を押し戻して開口部62に臨む現像室52内の現像剤圧力を高めて、現像剤を開口部62へ流し込む。図5に示すように、比較例の現像装置4hでは、現像後の現像スリーブ56上の残存現像剤は、画像履歴の差によりトナー濃度に差が生じている。画像履歴を有する現像剤が現像スリーブ56の回転に伴って現像室52に戻された際、現像スクリュー54によって十分に攪拌されないと、現像室52内の長手方向において現像剤のトナー濃度にムラが発生する。トナー濃度にムラが発生した状態のまま、現像スリーブ56へ現像剤が再供給されると、現像スリーブ56上の現像剤のトナー濃度に長手方向のムラが発生し、現像された画像上、画像濃度に差が発生する。その原因は、現像室52内での現像スクリュー54による現像剤の攪拌不足によるものである。現像室23において現像スクリュー54の回転に伴ってトナーとキャリアが十分に攪拌されることによってトナー濃度は均一になると考えられる。そのため、現像スクリュー54にリブ部材を設置したり、現像スクリュー54の攪拌翼に切欠部を設けたりすることが考えられる。現像スクリュー54の現像剤に対する搬送力を低下させ、攪拌機会を増加させ、攪拌能力の向上を図るためである。図6に示すように、順方向巻きの攪拌翼32aの一部を逆巻きにせず、リブ部材などを立てて攪拌を促す提案は今までもなされてきた。しかし、リブ部材による攪拌は、攪拌翼で仕切られた隣の領域にある現像剤には及ばない。このような構成では、ミクロに見れば現像剤はリブにより攪拌されるものの、攪拌されている現像剤はマクロに見れば全体が同方向に搬送されている。このため、隣り合う攪拌翼32aの間で囲まれた領域dにある現像剤と、同じく隣り合う攪拌翼32aに囲まれた別の領域d’にある現像剤は互いに接触する機会はそれほど多く無く、相互に攪拌されることは少ない。スクリュー羽根によって搬送される現像剤は、攪拌翼32aによって相互の混合を阻止された状態で搬送されるため、攪拌翼で区切られた隣り合う領域にある現像剤同士が混合される可能性に乏しい。このため、攪拌翼で区切られた現像剤同士が十分に攪拌されるまでには時間がかかった。図7に示すように、現像スクリュー54にリブ部材57を設置する場合においては、現像スリーブ56から現像室52に戻された現像剤は、リブ部材57によって周囲の現像剤と攪拌されるよりも優先的に現像スリーブ56へと再供給されてしまう。このため、現像スリーブ56に担持された現像剤の長手方向におけるトナー濃度のばらつきが増幅されて、画像濃度がさらに不均一になってしまう場合がある。図7のaに示すように、現像スリーブ56から回収された現像剤がリブ部材57-1とリブ部材57-2の間に落ちて、リブ部材57-1によって回収された現像剤が拘束されたとする。その後、図7のbに示すように、回収された現像剤が拘束された状態のまま、現像スクリュー54が矢印方向に回転すると、現像スリーブ56から回収された一塊の現像剤が周囲の現像剤に混合されることなく再び現像スリーブ56に担持される。よって、現像室52における現像剤の攪拌においては、リブ部材以外の攪拌方法が求められていた。現像室23における現像剤の長手方向の攪拌は、画像履歴を消去し、トナー濃度を均一にするという意味で非常に重要である。しかし、図7に示すように、リブ部材57-1、57-2を用いた攪拌では、画像濃度ムラを促進する可能性があるため、リブ部材に頼らない攪拌方法が求められていた。以下の実施例では、現像スクリュー25の順方向巻きの攪拌翼32aの一部分が逆巻きの攪拌翼32bに置き換えられている。これにより、現像室23において現像剤を長手方向にも十分に攪拌し、従来に比べてより均一なトナー濃度の現像剤を現像スリーブ28へと供給し、画像濃度ムラの発生を抑制している。<実施例1>図8は実施例1における逆巻きの攪拌翼の配置の説明図である。図9は逆巻きの攪拌翼に付与する搬送性能の説明図である。図10は逆巻きの攪拌翼による長手方向の攪拌効果の説明図である。図11は逆巻きの攪拌翼を1ピッチとした場合の現像剤の挙動の説明図である。図12は逆巻きの攪拌翼を2ピッチとした場合の現像剤の挙動の説明図である。図3に示すように、実施例1では、第1の搬送室の一例である現像室23は、現像剤担持体の一例である現像スリーブ28に沿って現像剤が搬送される。第2の搬送室の一例である攪拌室24は、現像室23の両端部に接続して現像剤の循環経路を形成し、現像剤が搬送される。現像剤補給部の一例であるトナー補給口21は、消費されたトナーを補うように、現像剤の循環経路に現像剤が補給される。スクリュー部材の一例である現像スクリュー25は、現像室23にてスクリュー羽根を回転させて、現像剤を現像スリーブ28へ担持させつつ攪拌室24とは逆方向に搬送する。スクリュー部材の一例である現像スクリュー25は、循環経路内の現像剤を循環方向に搬送させるための螺旋状の第1螺旋部の一例である攪拌翼32aを有して現像室23の循環経路内に回転可能に設けられている。現像スクリュー25は、現像スリーブ28の長手方向の現像領域に対応する二つの攪拌翼32aの間に、攪拌翼32aの巻き方向とは逆方向に巻かれた第2螺旋部の一例である攪拌翼32bが設けられている。現像スクリュー25は、現像スリーブ28の長手方向の現像領域に対応させて、逆スクリュー羽根の一例である逆巻きの攪拌翼32bを少なくとも一か所に配置している。逆巻きの攪拌翼32bは、順方向巻きの攪拌翼32aとは螺旋の進み方向が逆に設定されており、スクリュー羽根を挟んで下流側へ搬送される二つの領域の現像剤を長手方向に混合してトナー濃度の場所的な偏りを平均化する。現像スクリュー25は、順方向巻きの攪拌翼32aの間隔に、局所的に現像剤を逆方向に搬送する逆巻きの攪拌翼32bが存在する。逆巻きの攪拌翼32bは、現像室23における現像剤の長手方向の攪拌を促進して現像スリーブ28に担持された現像剤のトナー濃度ムラ起因の画像濃度ムラの発生を抑制する。図8に示すように、現像スクリュー25の軸は、現像スリーブ28の長手方向に沿って平行に配置されており、その周りに螺旋状の順方向巻きの攪拌翼32aを備えており、その一部分が順方向巻きの攪拌翼32aとは逆巻きの攪拌翼32bとなっている。以降、この逆巻きの部分を逆巻きの攪拌翼32bとし、それ以外の部分を順方向巻きの攪拌翼32aとする。実施例1では、現像スクリュー25の一部を逆巻きの攪拌翼32bにすることによって、現像室23における現像剤の攪拌が促進される。現像スクリュー25の順方向巻きの攪拌翼32aによって搬送される現像剤が、逆巻きの攪拌翼32bの領域を通過する過程で搬送方向に特に良く攪拌される。図9に示すように、現像剤は、順方向巻きの攪拌翼32aによって現像剤の循環方向へと搬送されるが、逆巻きの攪拌翼32bに差し掛かったところで、逆巻きの攪拌翼32bから循環方向と逆の方向へと力を受けて変位する。しかし、後方からは現像剤が循環方向へと搬送されているので、逆巻きの攪拌翼32bにおいて、循環方向へ搬送されている現像剤と逆方向へ搬送される現像剤とがぶつかり合うことになる。この部分において、現像剤は他の現像剤との接触機会が増え、より効率的に長手方向の現像剤の攪拌がなされる。図10のaに示すように、実施例1では、順方向巻きの攪拌翼32aの一部を逆巻きの攪拌翼32bに置き換えてスラスト方向で一部の現像剤を局所的に逆方向に搬送する。図10のbに示すように、逆巻きの攪拌翼32b付近において、隣り合う順方向巻きの攪拌翼32aによって搬送されている現像剤と、その隣の同じく隣り合う順方向巻きの攪拌翼32aによって搬送されている現像剤とが混ざり合うことができる。逆巻きの攪拌翼32b付近において、積極的に現像剤同士の接触機会が提供される。このため、図6に示すように逆巻きの攪拌翼32bを持たない構成に比べて、より効率的に現像剤を長手方向に攪拌できる。加えて、逆巻きの攪拌翼32b付近では、互いに逆方向に搬送される現像剤がぶつかり合う。このため、図6に示すように一方向のみに搬送し、現像剤全体がほぼ同じ運動をする現像スクリュー54に比べて、複雑な流れが生じ、現像剤が攪拌混合され易く、それによって現像剤のトナー帯電量Q/Mも大きくなり易い。図11に示すように、循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤がぶつかりあう領域では、現像剤が長手方向に攪拌混合され易くなる。順方向巻きの攪拌翼32aによって搬送されている現像剤は、逆巻きの攪拌翼32bに差し掛かったところで、逆巻きの攪拌翼32bにより引き戻される。引き戻された現像剤は、循環方向上流から搬送されてくる後続の現像剤と衝突した後、攪拌翼32bを乗り越えて循環方向に搬送される。このとき、循環方向に搬送される現像剤が逆方向に搬送される現像剤よりも少なければ、逆巻きの攪拌翼32bによって現像剤が押し戻され、循環が不安定になってしまう。一般に、スクリュー羽根のピッチは、大きいほどスクリュー羽根の一回の回転により搬送される現像剤の量は多く、かつ現像剤が移動する距離も大きい。よって、現像剤を安定して循環させるには、順方向巻きの攪拌翼32aのピッチが逆巻きの攪拌翼32bのピッチよりも大きいことが必要である。このため、実施例1では、逆巻きの攪拌翼32bは一巻きであり、現像スクリュー25が360度一回転したときに、逆巻きの搬送翼32bが進む長さピッチは、順方向巻きの搬送翼32aが進む長さピッチの1/2に設定している。図12に示すように、逆巻きの攪拌翼32bが二巻きの場合、現像剤循環方向上流側の攪拌翼32b-1を越えたあと、現像剤は、循環方向下流側の逆巻きの攪拌翼32b-2と逆巻きの攪拌翼32b-1とで挟まれた領域Cへと入る。領域Cでは、現像剤を循環方向へと搬送する力は無く、逆巻きの攪拌翼32b-2により逆方向へと搬送する力のみが働く。そのため、現像剤は、逆巻きの攪拌翼32b-1を越えたあと、逆巻きの攪拌翼32b-2により再び逆巻きの攪拌翼32b-1まで戻され、再び逆巻きの攪拌翼32b-1を越えていく場合が多い。このことから、逆巻きの攪拌翼32bの巻き数が多いほど繰り返し攪拌されるため、現像剤の攪拌性は向上するが、循環方向への現像剤の搬送性は低下する。なお、現像剤の長手方向の攪拌性については、逆巻きの攪拌翼32bのピッチを順方向巻きの攪拌翼32aの1/2ピッチとして、巻き数を異ならせる実験を行って評価した。その結果、逆巻きの攪拌翼32bが1/2巻き以上で攪拌効果が次第に高まるが、多くても一巻きあれば攪拌効果が十分であることが確認された。このため、実施例1では、逆巻きの攪拌翼32bは一巻きとした。実施例1では、トナー補給口21は、攪拌スクリュー26の循環方向下流側端部から240mmの位置に設置されている。現像スリーブ28の直径は16mm、感光ドラム1aの直径は30mmである。現像スリーブ28と感光ドラム1aとの対向距離は約400μm、規制ブレード30と現像スリーブ28の間隙は400μmに設定して、現像スリーブ28上の単位面積当りの現像剤コート量を30mg/cm2に規制している。現像スクリュー25のスクリュー軸径は6mm、外径は13mm、スクリュー羽根における順方向巻きの攪拌翼32aのピッチは15mm、逆巻きの攪拌翼32bのピッチは7.5mmである。現像スクリュー25の回転方向は、現像スリーブ28と同方向であって、回転速度は4.94rpsである。攪拌スクリュー26のスクリュー軸径は6mm、外径は14mm、スクリュー羽根における順方向巻きの攪拌翼のピッチは15mmである。攪拌スクリュー26の回転方向は、現像スリーブ28と逆方向であって、回転速度は5.51rpsである。現像剤は、トナーとキャリアの比率が重量比で8:92であって、トナー濃度は、8/100=8[]である。現像剤のかさ密度は約1.8g/cm3である。現像容器22に充填されて循環する現像剤量は約150gである。トナーは、帯電極性が負極性の樹脂材料からなり、平均粒径が約5.5μmである。キャリアは、結着樹脂中に磁性体微粒子を分散させてなるコア材の表面を樹脂コートした磁性体分散型キャリアであって、平均粒径が約35μmである。現像装置4aの現像スリーブ28は、感光ドラム1aの現像領域において、感光ドラム1aの表面の移動方向に対して逆方向に表面を移動させるように、対感光ドラム1.70倍の周速比で回転する。現像スリーブ28に印加される現像バイアスの振動電圧は、-500Vの直流電圧に、ピークツウピーク電圧Vppが900V、周波数fが8kHzの交流電圧を重畳している。<逆巻きの攪拌翼の配置>図13は逆巻きの攪拌翼の配置間隔の説明図である。図14は出力画像の濃度ムラの評価の説明図である。図3に示すように、実施例1では、逆巻きの攪拌翼32bは、現像スリーブ28の長手方向に沿って等間隔に複数配置されている。逆巻きの攪拌翼32bの配置間隔は、現像スリーブ28から現像スクリュー25へ回収された現像剤が、現像スクリュー25の回転に伴って再び現像スリーブ28に担持されるまでに現像スリーブ28に沿って現像剤が搬送される距離Lに基づいている。現像スクリュー25の搬送性能を実験により評価して、現像スクリュー25の長手方向における逆巻きの攪拌翼32aの個数と配置間隔を設定した。逆巻きの攪拌翼32bは、順方向巻きの攪拌翼32aよりも1回転の進み長さピッチが短く、1/2回転以上1回転以下の螺旋長さを持たせて形成されている。図5に示すように、現像剤は、現像スクリュー54から現像スリーブ56へと供給され、現像スリーブ56をコーティングしてトナー像の現像においてトナーを消費した後、現像室52に戻される。この回収された現像剤のことを回収現像剤と呼ぶ。現像スリーブ56に担持される現像剤のトナー濃度の変動は、現像スクリュー54の搬送性能に関連した周期を持って発生する。回収現像剤の画像履歴による現像室52でのトナー濃度差が再び現像スリーブ56をコーティングするときまでに軽減され、それによって現像スリーブ56上トナー濃度ムラ起因の画像濃度ムラが軽減される必要がある。回収現像剤は、現像スクリュー54によってある距離Lだけ攪拌搬送されたのち、再び現像スリーブ56へ供給される。このため、この距離Lの間に現像スクリュー54によって現像剤が十分に攪拌されれば良い。距離Lは、一般的には現像スクリュー54や現像剤の材質、現像剤のかさ密度、現像剤量、現像スクリューの形状、現像スクリューの周速などによって決まる。例えば、現像スクリュー54と現像剤の摩擦係数が小さく、滑りやすい場合は、現像スクリュー54によって長手方向に搬送され易く、現像スクリュー54と一体の回転運動はし難い傾向がある。そのため、現像剤が現像スクリュー54のスクリュー軸の周りに一回転した後、再び現像スリーブ56へと供給されるには多くの距離が必要となり、距離Lは大きくなる傾向がある。実施例1では、距離Lは、次のようにして実験から求めた。1現像装置4aに所望の質量の現像剤aを入れ、現像剤の循環が定常状態になるまで現像バイアスを印加せずに現像スクリュー54と攪拌スクリュー55と現像スリーブ56を所望の回転速度で回転させる。このとき、現像装置4aは、空回転をさせる冶具などを用いて、画像形成装置の外において現像装置単体で空回転させることが望ましい。2現像装置4aの空回転を停止し、現像容器22に収容されている現像剤とは異なる色の現像剤bを、現像剤aの上から直接、現像スリーブ56上に薬サジ等を用いて局所的にコーティングする。このとき、色以外は現像容器に収容されている現像剤と同じものを使用する。3現像剤bの現像スリーブ56の端部からの位置を記録するために、図13に示すように、規制ブレード上など現像装置4aの適当な場所における現像剤bの位置に印cをつける。4再び現像装置4aを空回転させる。そして、現像スリーブ28上の現像剤bが現像容器22に回収されるのを確認したのち、再び現像剤bが現像スリーブ28上へ現れた瞬間に、再度現れた現像剤bが現像スリーブ28上で止まるように、現像装置4aの空回転を停止させる。5再度現れた現像剤bと印cとを比べて距離Lを求める。このようにして距離Lを求め、更に現像スクリュー54の順方向巻きの搬送翼32aのピッチp=20mmで割ることによって、距離Lが現像スクリュー54のピッチを単位としてどれくらいの距離なのかが分かる。ここで、関数Intxを、実数xの中で一番大きい整数を与える関数と定義する。このとき、現像スクリュー54のIntL/pピッチに一巻きの逆巻きの攪拌翼32bを設置すれば、現像剤が現像スリーブ28をコーティングしてから再びコーティングするまでの間に攪拌翼32bによって攪拌されるということが言える。図4に示す比較例の現像装置4hを用いて、上記実験を行った結果、距離Lは約60mmとなり、p=15mmのため、IntL/P=4となった。よって、実施例1においては、図3に示すように、現像スクリュー25の3ピッチに一巻きの割合で、現像剤を局所的に逆搬送する逆巻きの攪拌翼32bを設置した。このような構成にすることによって、現像スリーブ28から回収された現像剤は、少なくとも一回は逆巻きの攪拌翼32bによって長手方向に攪拌された後に、再び現像スリーブ28に供給される。比較例の現像装置4hと実施例1の現像装置4aとにおける出力画像の濃度ムラを比較する実験を行った。図14に示すように、実験に用いたチャートは、A3サイズ普通紙の記録材に全面ベタ画像を形成したチャートであり、5箇所に最高濃度256/256のパッチ画像を配置した。実施例1の現像装置4aと比較例の現像装置4hとで図14のチャートを出力し、面内画像濃度ムラの程度を評価した。最高濃度の画像濃度は、X-rite社製反射濃度計Model:504による測定で、反射濃度1.6を目標とした。表1に出力画像の濃度ムラの評価結果を示す。表1中、×は濃度ムラが確認できるレベル、△は濃度ムラが確認できるが目立たないレベル、○は濃度ムラが確認できないレベルである。これらのレベルは、5箇所のパッチ部を反射濃度計による濃度測定で決めることができる。図14のチャートにおける5パッチの濃度を測定して、面内濃度差ΔDを求めた。そして、0.1<ΔDならば×、0.05<ΔD≦0.1ならば△、0<ΔD≦0.05ならば○と評価した。ΔD=濃度最大値-濃度最小値表1に示すように、比較例の現像装置4hにおいては、画像濃度ムラが少なからず認められたのに対し、実施例1の現像装置4aにおいては、画像濃度ムラは概ね良好であり、比較例の現像装置4hに比べて濃度ムラが軽微である。以上より、現像スクリュー25に局所的に現像剤を逆方向に搬送する逆巻きの攪拌翼32bを距離Lの間に少なくとも一巻きの割合で設置することによって、現像室23において十分な攪拌がなされる。それによって現像スリーブ28には、常に均一なトナー濃度の現像剤が供給され、長手方向の画像ムラ攪拌が不十分なために起こる画像ムラのない均一な画像を得ることができる。なお、逆巻きの攪拌翼32bが少なくともIntL/pピッチに一巻きのうち何ピッチに一巻きが最も適切なのかはそれぞれの系によって決まる。実施例1では、順方向巻きの攪拌翼32aのピッチをpとする。現像剤が順方向巻きの攪拌翼32aによって現像スリーブ28に供給されてから、はぎとられ、再び順方向巻きの攪拌翼32aによって現像スリーブ28に供給されるまでに、現像スリーブ28の長手方向に現像剤が進む距離をLとする。そして、関数Intxを、実数xの中で一番大きい整数を与える関数と定義する。このとき、順方向巻きの攪拌翼32aのIntL/Pピッチに一巻きの割合で逆巻きの攪拌翼32bを設ける。実施例1では、順方向巻きの搬送翼32aの一部を現像剤の搬送方向とは逆の方向に搬送する形状とすることにより、局所的に現像剤を搬送方向とは逆の方向に引き戻して、現像領域に搬送されるまでの時間を延ばす。そして、攪拌機会を増加させると同時に、順方向巻きの攪拌翼32aで区切られた現像剤同士の長手方向の攪拌を促進する。これにより、順方向巻きの攪拌翼32aのみの構成に比べて、現像剤がより均一に混ざり合い、均一なトナー濃度の現像剤を現像スリーブ28へ供給できる。<実施例2>図15は実施例2の現像装置の平面図である。図16は逆巻きの攪拌翼の数とトナー劣化の関係の説明図である。実施例2は、現像スクリューに配置する逆巻きの攪拌翼の数が異なる以外は実施例1と同一に構成されるため、図15中、実施例1と共通する構成には図3と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図3に示すように、実施例1では、現像剤を局所的に逆方向に搬送する逆巻きの攪拌翼32bを現像スクリュー25のスクリュー羽根の3ピッチに一巻きの割合で設けた。これにより、現像剤攪拌が促進されることによって画像濃度のムラをより均一にすることを可能とした。しかし、現像剤を局所的に逆方向に搬送する逆巻きの攪拌翼32bを設けると、逆巻きの攪拌翼32bの近傍において、現像剤にかかるせん断圧力が大きくなる。このため、図16に示すように、現像剤劣化が増大する可能性がある。また、実施例1では、スクリュー羽根の3ピッチに一巻きの割合で逆巻きの攪拌翼32bが設けられているため、現像スクリュー25に落ちる回収現像剤の位置によっては現像剤が2回攪拌された後に現像スリーブ28へ再供給される場合がある。そこで、図15に示すように、実施例2では、現像剤を局所的に逆方向に搬送する逆巻きの攪拌翼32bを現像スクリュー25のスクリュー羽根の4ピッチに一巻きの割合で設けた。これにより、実施例1よりも現像剤劣化を抑制している。実施例2では、実施例1よりも逆巻きの攪拌翼32bの配置間隔を拡大して個数を減らすことにより、現像剤劣化を抑制している。実施例2では、実施例1と同様に、L=60mm、P=15mm、IntL/p=4であるため、現像スクリュー25のIntL/p=4ピッチに一巻きの割合で逆巻きの攪拌翼32bを配置する。実施例1のようにすくなくともIntL/pピッチに一巻きではない。これにより、現像スリーブ28のどの位置であっても、現像剤が逆巻きの攪拌翼32bによって長手方向に一回攪拌された後に現像スリーブへ供給される。攪拌作用を必要最低限にとどめて攪拌能力を維持したまま、可能な限り現像剤に与える負荷を減らして現像剤劣化を抑制することができる。実施例2においても、実施例1と同じチャートを用いる方法で面内画像濃度ムラを測定した。その結果、4ピッチに一巻きの割合で逆巻きの攪拌翼32aを用いた場合においても、画像濃度ムラΔDは○と評価された。よって、実施例2では、現像スクリュー25において、スクリュー羽根のIntL/pピッチに一巻きの割合で、逆巻きの攪拌翼32bを設けることにより、攪拌能力を維持し、攪拌不足由来の画像濃度ムラを軽減することができた。と同時に、現像剤に与える負荷を減らして現像剤劣化を抑制することができた。<実施例3>図17は実施例3の現像装置における現像スクリューの構造の説明図である。図18は実施例3の変形例の現像装置における現像スクリューの構造の説明図である。実施例3は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図17、図18中、実施例1と同一の構成部材には図2、図3と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図17に示すように、実施例3では、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bの境界部を結合せずに、僅かな間隙を設けていることを特徴とする。図9に示すように、実施例1では、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bの境界部に間隙が設けられておらず、境界部が結合している。このため、連続画像形成の継続による現像剤の劣化流動性の低下が発生すると、境界部に現像剤が凝集し易くなる。その結果、攪拌翼32aと攪拌翼32bで鋭角状に囲まれた三角形の領域に現像剤が詰まって、攪拌翼32bの実質的な逆巻きの長さが損なわれ、逆巻きの攪拌翼32bが十分な攪拌機能を果たせなくなる可能性がある。実施例3では、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bとの境界部を結合せずに、僅かな間隙を確保する。これにより、逆巻きの攪拌翼32bの近傍で循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤同士がぶつかり合い、攪拌翼32aと攪拌翼32bの境界部における間隙から一部の現像剤が逃げていく。これにより、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bで囲まれた領域に、2つの攪拌翼32a、32bの結合部の隙間へ向かう現像剤の流れを作り出すことができる。その結果、連続画像形成が継続して現像剤の流動性が損なわれても、攪拌翼32aと攪拌翼32bの境界部において、現像剤の詰まりを抑制でき、より長期間にわたって攪拌翼32bによる現像剤の攪拌が可能となる。一方、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bの境界部の間隙を広げすぎると、間隙では現像剤が攪拌翼32a、32bのいずれからも搬送力を受けないため、間隙に停滞して現像剤をせき止める可能性が高まる。実施例1の現像装置を用いた実験によると、間隙は、攪拌翼32aのピッチと攪拌翼32bのピッチの和の1/10以下が好ましく、これ以上に間隙を広げると、間隙にある現像剤が現像剤の循環をせき止め易くなる。図18に示すように、攪拌翼32aと攪拌翼32bの境界部を結合せずに、攪拌翼32aと攪拌翼32bの位相をずらしてもよい。位相のずれた攪拌翼32a、32bの間に図17と同様に隙間が形成されて、隙間に停滞する現像剤を押し流すような現像剤の流れが形成されるからである。<実施例4>図19は実施例4の現像装置における現像スクリューの構造の説明図である。図20は逆巻きの攪拌翼の切り欠き面積と現像剤の詰まり易さの関係の説明図である。実施例4は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図19中、実施例1と同一の構成部材には図2、図3と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図19に示すように、実施例4では、逆巻きの攪拌翼32bは、稜線の少なくとも一部が現像スクリュー25の順方向巻きの攪拌翼32aの稜線よりも回転中心側に位置する。逆巻きの攪拌翼32bよりも上流側における順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bとの間に、攪拌翼32a、32bのスクリュー羽根高さ全体に渡る隙間を設けている。現像スクリュー25に設けた逆巻きの攪拌翼32bに切欠き部32kを確保することにより、実施例3と同様に、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bの境界部に停滞する現像剤の流れを良くした。これにより、実施例1よりも一段と攪拌が促進されてトナー濃度の変動が軽減された。図19に示すように、逆巻きの攪拌翼32bの一部を切欠いた構成にすることにより、逆巻きの攪拌翼32bの近傍で循環方向に搬送されている現像剤と逆方向に搬送されている現像剤同士がぶつかり合うようになる。ぶつかった現像剤の一部が攪拌翼32bの切欠部32kから逃げていくことにより、攪拌翼32aと攪拌翼32bで囲まれた領域から攪拌翼32bの切欠部32kに向かう流れを作り出すことができる。このようにして、実施例3と同じく、順方向巻きの攪拌翼32aと逆巻きの攪拌翼32bに囲まれた領域への現像剤の詰まりを抑制する。図20に示すように、切欠部32kの面積を異ならせて攪拌翼32aと攪拌翼32bで囲まれた領域の現像剤の詰まりを評価した。切欠部32kは大きいほど、現像剤が切欠部32kから逃げていくので、攪拌翼32aと攪拌翼32bで囲まれた領域に発生する流れは大きくなって、現像剤の詰まりは軽減する。しかし、切欠部32kは大きいほど、攪拌翼32bによる局所的な剤の循環方向と逆方向への搬送力も小さくなり、それによって、別の現像剤との接触機会が減るため、攪拌翼32bの攪拌力も低下する。このため、切欠部32kは大きすぎては好ましくなく、スクリュー径の20以下程が好ましい。これ以上に切欠部32kを大きくした場合、攪拌能力が著しく低下してしまうからである。<実施例5>図21は実施例5の現像装置における現像スクリューの構成の説明図である。図22は逆巻きの攪拌翼の口径と現像剤の劣化し易さの関係の説明図である。実施例5は、基本的な構成は、実施例1と同じであるため、図21中、実施例1と同一の構成部材には図2、図3と同一の符号を付して重複する説明を省略する。図21に示すように、実施例5では、逆巻きの攪拌翼32bの直径を順方向巻きの攪拌翼32aよりも小さくしたので、逆巻きの攪拌翼32bは、稜線の少なくとも一部が現像スクリュー25の順方向巻きの攪拌翼32aの稜線よりも回転中心側に位置する。逆巻きの攪拌翼32bの直径を順方向巻きの攪拌翼32aよりも小さくすることにより、逆巻きの攪拌翼32bが現像剤を循環方向に対して逆方向へと搬送する搬送力が小さくなる。このため、逆巻きの攪拌翼32b近傍で現像剤同士がぶつかり合う際に生じる現像剤圧力が小さくなって、現像剤にかかるせん断力が弱くなり、トナー表面に付いている外添剤がはがれたり埋め込まれたりするトナー劣化の発生を軽減できる。図22に示すように、逆巻きの攪拌翼32bの直径を変化させて所定時間の現像装置空運転におけるトナー劣化の程度を評価した。トナー劣化の程度は、所定量の現像剤の落下積み重ね実験を行い、積み重ね高さを測定して流動性を評価した。攪拌翼32bの径は小さいほど、攪拌翼32bによる循環方向と逆方向への搬送力は小さくなるため、現像剤に加わる力剤圧が小さくなって、トナー劣化は抑制される。しかし、同時に逆方向への現像剤の戻し量も減るため、別の現像剤との接触機会が減り、攪拌翼32bの攪拌力も低下する。このため、攪拌翼32bの径は小さすぎては好ましくなく、攪拌翼32aのスクリュー径の80程がより好ましい結果が得られた。これ以上スクリュー径を小さくした場合、やはり攪拌能力が著しく低下してしまうからである。