"第1、第2及び第3突出歯部を有しE型コアからなる検出ステータと、前記第1突出歯部に設けられた第1検出コイルと、前記第2突出歯部に設けられた励磁コイルと、前記第3突出歯部に設けられた第2検出コイルと、前記各突出歯部の各先端面の近傍位置に配設されたロータと、を備え、前記ロータは円柱状をなし、前記ロータの第1、第2端面の各端面方向は前記ロータの軸方向に対して非直角に形成され、前記各端面方向は互いに平行な関係であり、前記ロータの回転により前記各突出歯部と対向する前記ロータの外周の軸方向に沿って形成された近接面の位置が前記軸方向に沿って移動し、前記第1検出コイル及び第2検出コイルからの第1、第2出力電圧の差電圧を用いてリニア出力信号を得ることを特徴とする回転型リニアセンサ。前記ロータの軸方向長さは、前記検出ステータの前記第1、第3突出歯部の各外側面間のステータ長さと一致することを特徴とする請求項1記載の回転型リニアセンサ。従来の差動変圧器型直線検出装置LVDT及び差動変圧器型回転検出装置RVDTは、以上のように構成されていたため、次のような課題が存在していた。すなわち、前述の差動変圧器型直線検出装置LVDTは、構造が複雑であるため、航空機等の操縦装置やアクチュエータ等に使用した場合、プローブに対する信頼性を向上させることが困難であった。また、差動変圧器型回転検出装置RVDTの場合には、その構造上、ロータのある所定の有限角に対してのみしか出力信号が直線的に変化しないため、ロータの回転角度に対して直線的に変化する範囲が限られ、その適用範囲が限られることになっていた。本発明による回転型リニアセンサは、第1、第2及び第3突出歯部を有しE型コアからなる検出ステータと、前記第1突出歯部に設けられた第1検出コイルと、前記第2突出歯部に設けられた励磁コイルと、前記第3突出歯部に設けられた第2検出コイルと、前記各突出歯部の各先端面の近傍位置に配設されたロータと、を備え、前記ロータは円柱状をなし、前記ロータの第1、第2端面の各端面方向は前記ロータの軸方向に対して非直角に形成され、前記各端面方向は互いに平行な関係であり、前記ロータの回転により前記各突出歯部と対向する前記ロータの外周の軸方向に沿って形成された近接面の位置が前記軸方向に沿って移動し、前記第1検出コイル及び第2検出コイルからの第1、第2出力電圧の差電圧を用いてリニア出力信号を得る構成であり、また、前記ロータの軸方向長さは、前記検出ステータの前記第1、第3突出歯部の各外側面間のステータ長さと一致する構成である。本発明による回転型リニアセンサは、以上のように構成されているため、次のような効果を得ることができる。すなわち、第1、第2及び第3突出歯部を有しE型コアからなる検出ステータと、前記第1突出歯部に設けられた第1検出コイルと、前記第2突出歯部に設けられた励磁コイルと、前記第3突出歯部に設けられた第2検出コイルと、前記各突出歯部の各先端面の近傍位置に配設されたロータと、を備え、前記ロータは円柱状をなし、前記ロータの第1、第2端面の各端面方向は前記ロータの軸方向に対して非直角に形成され、前記各端面方向は互いに平行な関係であり、前記ロータの回転により前記各突出歯部と対向する前記ロータの外周の軸方向に沿って形成された近接面の位置が前記軸方向に沿って移動し、前記第1検出コイル及び第2検出コイルからの第1、第2出力電圧の差電圧を用いてリニア出力信号を得ることにより、極めて簡単かつ信頼性の高い、回転型リニアセンサを得ることができる。また、従来のRVDTに比べてロータの形状が簡単であり、安価にできる。さらに、従来よりも検出範囲を広げることができ、大形回転体への角度検出にも適している。さらに、センサ自体の形状が小形であるため、飛行機等の飛翔体への取付けに好適である。また、前記ロータの軸方向長さは、前記検出ステータの前記第1、第3突出歯部の各外側面間のステータ長さと一致することにより、センサ自体の大きさがステータ長さに限定され、被検出装置への取付けが容易となる。本発明は、E型の検出ステータに対して、各端面が軸方向に対し非直角となる各端面を有するロータを組み合わせることにより、簡単な構成で直線的に変化する差電圧からなるリニア出力電圧を用いて回転角度を検出するようにした回転型リニアセンサを提供することを目的とする。以下、図面と共に本発明による回転型リニアセンサの好適な実施の形態について説明する。尚、従来例と同一又は同等部分には、同一符号を用いて説明する。図1において符号30で示されるものは全体形状がE型をなすE型コアからなる検出ステータであり、この検出ステータ30には第1、第2、第3突出歯部31,32,33が形成されている。前記各突出歯部31~33の各先端面31a,32a,33aの近傍位置には、磁性材料よりなり円柱状をなすロータ34が回転軸35を介して矢印Aに沿って回転自在に設けられている。尚、前記検出ステータ30及びロータ34は、珪素鋼板積層、パーマロイ、圧粉鉄芯の何れかよりなり、本形態においては、透磁率のバランスを得る関係から珪素鋼板積層によって構成されている。さらに、前記検出ステータ30の各先端面31a,32a,33aは、図1のように、ロータ34の外周にならって円弧状に曲折して形成されている。図3は、図1の回転型リニアセンサの具体的構成について示しており、前記検出ステータ30の第1、第3突出歯部31,33には、第1、第2検出コイル40,41が巻回して設けられている。前記第2突出歯部32には、励磁コイル42が巻回して設けられ、前述の第1、第2検出コイル40,41及び励磁コイル42によって周知の励磁出力型の差動変圧器用巻線2が構成されている。前記ロータ34は、全体形状は円柱状で形成されているが、このロータ34の第1、第2端面34a,34bの各端面方向34A,34Bは、このロータ34の軸方向Bに対して非直角すなわち傾斜して形成されている。前記各端面方向34A,34Bは、互いに平行な関係であり、前記ロータ34の回転により、前記各突出歯部31,32,33の各先端面31a,32a,33aに対し、これらと対向する前記ロータ34の外周の軸方向に沿って形成された近接面50の位置が軸方向Bに沿って移動するように構成されている。すなわち、前述の図3の構成において、回転軸35を介してロータ34を180度正逆回転させると、ロータ34の各端面方向34A,34Bが図3とは異なる方向となるように変化し、図3では前記近接面50が第2、第3突出歯部32,33の各先端面32a,33aに対応しているが、図5では、前記近接面50は前記第1、第2突出歯部31,32の各先端面31a,32aに対応するように移動する。従って、前記ロータ34の左右回動により、前記近接面50は、図3及び図5のように、前記検出ステータ30のステータ長さLの範囲に沿って移動する構成である。次に、以上のように構成された回転型リニアセンサを作動させる場合について説明する。まず、前記励磁コイル42に所定の励磁信号Veを供給して励磁状態とした後、固定側の検出ステータ30に対して、前述のように、ロータ34を回動させると、前記ロータ34の近接面50が図3から図5のように往復移動し、前記近接面50と各突出歯部31,32,33の各先端面31a,32a,33aとの重なり具合が変化し、磁気的結合度、すなわち、ロータ34の近接面50と各先端面31a,32a,33aとのエアギャップ面積の変化を各検出コイル40,41からの誘起電圧である第1、第2出力電圧Va,Vbとして検出することができる。図3の状態では、前記近接面50が第2突出歯部32及び第3突出歯部33と対応しているため、第2検出コイル41から出力される第2出力電圧Vbが最大となり、図5の状態では、前記近接面50が第1突出歯部31及び第2突出歯部32と対応しているため、第1検出コイル40から出力される第1出力電圧Vaが最大となる。従って、前記各出力電圧Va,Vbを用いて、図示しない演算部を介して第1出力電圧Vaから第2出力電圧Vbを減算Va-Vbすることにより、図2で示されるリニア出力電圧60を得ることができ、ロータ34の正逆回転による回転角度360度近傍まで検出可をリニア状のリニア出力電圧からなるリニア出力信号60として図2に示すように得ることができる。尚、前記検出ステータ30のステータ長さLは、前記ロータ34の軸方向長さLaと一致しているため、前記ロータ34が回転軸35を中心として正逆回転した場合においても、ロータ34の軸方向Bに沿う軸方向長さLaがステータ長さLから突出することはなく、回転型リニアセンサの全体寸法はロータ34の回転状態に拘わらず変化することはない。また、図3におけるロータ34に飛行機等の回転軸図示せずを接続するか、又は、直動体図示せずに周知のラックアンドピニオン構造でロータ34を接続して用いることもできる。"