内部において復水をタービン抽気と接触させて脱気し、脱気水として貯水して液相部を形成し、この液相部の上方に器内気体を気相部として内蔵する本体胴体と、前記本体胴体に接続され、前記本体胴体に前記復水を供給する復水配管と、蒸気タービンからタービン抽気を前記本体胴体内部に供給するタービン抽気配管と、前記本体胴体に接続され、前記本体胴体から前記脱気水を排出する降水管と、補助蒸気源から導いた補助蒸気を前記本体胴体内部に供給することができる補助蒸気供給装置と、前記本体胴体の前記液相部中において前記本体胴体の長手方向に複数取付けられ、各々の取付け位置近傍の前記脱気水の温度を脱気水温測定値として測定する温度計と、前記本体胴体の前記気相部に設けられ、前記気相部の器内圧力を器内圧力測定値として測定する圧力計と、複数の前記温度計の各々から前記脱気水温測定値を受信し、さらに前記圧力計から前記器内圧力測定値を受信し、前記器内圧力測定値における飽和温度が複数の前記脱気水温測定値のうち一番高い温度を示す測定値より上回るように、前記補助蒸気供給装置に前記補助蒸気を前記本体胴体内部に供給させる演算部とを備えることを特徴とする脱気器。複数の前記温度計は、前記本体胴体の前記液相部中であって、さらに前記本体胴体の下底に設けられることを特徴とする請求項1に記載の脱気器。前記降水管は、前記本体胴体に複数接続され、複数の前記温度計は、前記本体胴体の前記液相部中に代えて、複数の前記降水管の各々に設けられることを特徴とする請求項1に記載の脱気器。前記降水管は、前記本体胴体に複数接続され、複数の前記降水管の各々の接続位置に漏斗形状の出口を接続して設けられ、前記降水管の各々に前記脱気水を導く複数のガイド管をさらに備え、複数の前記温度計は、前記本体胴体の前記液相部中であって、さらに複数の前記ガイド管の各々の漏斗形状の内斜面に設けられることを特徴とする請求項1に記載の脱気器。前記補助蒸気供給装置は、補助蒸気配管と、補助蒸気量供給弁からなり、前記演算部は、前記補助蒸気供給装置に前記補助蒸気を前記本体胴体内部に供給させるために前記補助蒸気量供給弁を開動作させる補助蒸気量供給信号を前記補助蒸気量供給弁へ送信し、前記補助蒸気量供給弁は、前記補助蒸気量供給信号を受信して開動作し、前記補助蒸気配管内を流れる前記補助蒸気を前記本体胴体内へ供給することを特徴とする請求項1乃至請求項5の何れか一項記載の脱気器。本体胴体内部において復水をタービン抽気と接触させて脱気し、脱気水として貯水し液相部を形成し、前記脱気水の上方において器内気体を内蔵し気相部を形成する工程と、前記本体胴体の前記液相部中において前記本体胴体の長手方向に複数設けられる温度計によって、各々の取付け位置近傍の前記脱気水の温度を脱気水温測定値として測定する工程と、前記本体胴体の前記気相部に設けられる圧力計によって前記気相部の器内圧力を器内圧力測定値として測定する工程と、前記器内圧力測定値における飽和温度が複数の前記脱気水温測定値のうち一番高い温度を示す測定値より上回るように、補助蒸気を前記本体胴体内部に供給することができる補助蒸気供給装置に前記補助蒸気を前記本体胴体内部に供給する工程とを備えることを特徴とする脱気器の運転方法。本体胴体内部において復水をタービン抽気と接触させて脱気し、脱気水として貯水し液相部を形成し、前記脱気水の上方において器内気体を内蔵し気相部を形成する工程と、前記本体胴体の前記液相部中において前記本体胴体に接続される複数の降水管の各々に設けられる温度計によって、各々の取付け位置近傍の前記脱気水の温度を脱気水温測定値として測定する工程と、前記本体胴体の前記気相部に設けられる圧力計によって前記気相部の器内圧力を器内圧力測定値として測定する工程と、前記器内圧力測定値における飽和温度が複数の前記脱気水温測定値のうち少なくとも一番高い温度を示すものより上回るように、補助蒸気を前記本体胴体内部に供給することができる補助蒸気供給装置に前記補助蒸気を前記本体胴体内部に供給する工程とを備えることを特徴とする脱気器の運転方法。しかしながら、近年の加圧水型原子力発電プラントをはじめとする汽力発電プラントの脱気器は、発電容量の増加に伴い大型化しており、大型化した脱気器の本体胴体内においては、局部的に脱気水温が飽和温度を下回って減圧沸騰が生じる可能性がある。上述した特許文献1の技術は、1つの温度計の測定値、または複数の温度計の平均値を用いて本体胴体内の脱気水温を1点として監視しているため、本体胴体内の局部的な温度変化を監視することができない課題がある。そこで本発明は、本体胴体内の局部的な減圧沸騰を抑制することができる脱気器およびその運転方法の提供を目的とする。上記目的を達成するために、本発明の脱気器は、内部において復水をタービン抽気と接触させて脱気し、脱気水として貯水し液相部を形成し、この液相部の上方に器内気体を気相部として内蔵する本体胴体と、本体胴体に接続され、本体胴体に復水を供給する復水配管と、蒸気タービンから導いたタービン抽気を本体胴体内部に供給するタービン抽気配管と、本体胴体に接続され、本体胴体から脱気水を排出する降水管と、補助蒸気源から導いた補助蒸気を本体胴体内部に供給することができる補助蒸気供給装置と、本体胴体の液相部中において本体胴体の長手方向に複数取付けられ、各々の取付け位置近傍の脱気水の温度を脱気水温測定値として測定する温度計と、本体胴体の気相部に設けられ、気相部の器内圧力を器内圧力測定値として測定する圧力計と、複数の温度計の各々から脱気水温測定値を受信し、さらに圧力計から器内圧力測定値を受信し、器内圧力測定値における飽和温度が複数の脱気水温測定値のうち一番高い温度を示す測定値より上回るように、補助蒸気供給装置に補助蒸気を本体胴体内部に供給させる演算部とを備えることを特徴とする。さらに、脱気器の運転方法は、本体胴体内部において復水をタービン抽気と接触させて脱気し、脱気水として貯水し液相部を形成し、脱気水の上方において器内気体を内蔵し気相部を形成する工程と、本体胴体の液相部中において本体胴体の長手方向に複数設けられる温度計によって、各々の取付け位置近傍の脱気水の温度を脱気水温測定値として測定する工程と、本体胴体の気相部に設けられる圧力計によって気相部の器内圧力を器内圧力測定値として測定する工程と、器内圧力測定値における飽和温度が複数の脱気水温測定値のうち一番高い温度を示す測定値より上回るように、補助蒸気を本体胴体内部に供給することができる補助蒸気供給装置に補助蒸気を本体胴体内部に供給する工程とを備える。本発明によれば、脱気器の本体胴体内の局部的な減圧沸騰を抑制することができる。以下、本発明の実施形態を説明する。第1の実施形態構成以下、本発明の第1の実施形態に係る脱気器について図1を参照して説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る脱気器の概略縦断面図である。脱気器1は、本体胴体2と、復水配管3と、タービン抽気配管4と、降水管5と、給水ポンプ6と、温度計7と、圧力計8と、補助蒸気配管9と、補助蒸気量供給弁10と、演算部11とから構成される。ここで、本体胴体2は、円筒形状を横置きにした容器形状であり、内部に脱気水23を液相部として貯水し、さらに脱気水23の上方において器内気体24を気相部として内蔵することができる。復水配管3は、発電プラント内の復水器図示せずに一端を接続し、内部に復水21を導入することができる配管である。復水配管3には、復水器から脱気器1に復水21を供給する途中において熱交換器が設けられ、発電プラント全体で適正な熱サイクルとなるように復水21を加熱するものとする。タービン抽気配管4は、発電プラント内の蒸気タービン図示せずに一端を接続し、蒸気タービン内の蒸気の一部をタービン抽気22として内部に導入することができる配管である。以下、脱気器1の接続関係について説明する。復水配管3は、他端3aを複数に分岐させ、この分岐した複数の他端3aがそれぞれ本体胴体2の頂部を貫通して本体胴体2と接続される。ここで、復水配管3の複数の他端3aは、復水21を本体胴体2内部に広範囲に散水できるようにそれぞれ多数の孔が設けられる形状とすること、またはスプレイ弁を設けることが望ましい。また、タービン抽気配管4は、タービン抽気22を本体胴体2内部において復水21に接触させて供給することができるように、他端を本体胴体2の側面を貫通して本体胴体2と接続される。降水管5は、複数の配管から構成される。本体胴体2の下底において、本体胴体2の円筒形状の長手方向に複数の降水管5の一端が接続される。さらに、複数の降水管5の各々において給水ポンプ6が設けられる。給水ポンプ6は、脱気水23を蒸気発生器やボイラー図示せずへ給水する機器である。温度計7は、本体胴体2の液相部のうち本体胴体2の下底において、本体胴体2円筒形状の長手方向に複数取付けられる。複数の温度計7は、取付け位置近傍の脱気水の温度を脱気水温測定値31としてそれぞれ測定する。圧力計8は、本体胴体2内部のうち器内気体24が存在する気相部において設けられる。圧力計8は、本体胴体2内部の気相部の圧力を器内圧力測定値32として測定する。ここで、脱気水23の水位の変動に伴い、器内気体24が存在する気相部の位置も変化するため、圧力計8は、本体胴体2内部のうちできるだけ上方に設けられることが望ましい。補助蒸気配管9は、補助蒸気源図示せずから補助蒸気25を内部に導入することができるように一端が補助蒸気源に接続される。ここで、補助蒸気源とは、火力ボイラー等によって蒸気タービン以外から蒸気を得ることができる機器である。さらに、タービン抽気配管4において補助蒸気25をタービン抽気22に合流させ、タービン抽気配管4の他端から補助蒸気25を本体胴体2内部へ供給することができるように、補助蒸気配管9の他端がタービン抽気配管4に接続される。補助蒸気量供給弁10は、補助蒸気配管9に設けられ、補助蒸気配管9の内部を流れる補助蒸気25をタービン抽気配管4を介して本体胴体2内部へ供給する量を調整することができるように構成されている。演算部11は複数の温度計7の各々で測定された脱気水温測定値31を受信できるように、演算部11と複数の温度計7は接続される。また、演算部11は圧力計8で測定された器内圧力測定値32を受信できるように、演算部11と圧力計8は接続される。さらに、演算部11は補助蒸気量供給信号33を補助蒸気量供給弁10へ送信することができるように、演算部11と補助蒸気量供給弁10は接続される。作用以下、本発明の第1の実施形態の作用について説明する。まず、脱気器1の復水21の脱気方法について説明し、本体胴体2内の脱気水23の減圧沸騰を抑制する運転方法については後述する。復水配管3は、一端から復水器内の復水21を内部に導入し、途中に設けられた熱交換器によって復水21の加熱を行った後、複数の他端3aから復水21を本体胴体2内部に散水する。さらに、タービン抽気配管4は、蒸気タービンから導入したタービン抽気22を本体胴体2内部へ供給する。本体胴体2内部において散水された復水21はタービン抽気22と接触して熱交換を行い、飽和温度まで加熱され、復水21に溶存する酸素は脱気される。復水21から脱気した酸素は、本体胴体2に設けられる気体排出装置図示せずによって外部へ排出される。さらに、脱気された復水21は脱気水23として本体胴体2に貯水され液相部を形成する。脱気水23の上方においては、主にタービン抽気22および気化した復水21からなる器内気体24によって気相部を形成する。本体胴体2内部に貯水された脱気水23は、複数の降水管5によって本体胴体2から排出される。さらに、降水管5によって本体胴体2から排出された脱気水23は、複数の降水管7の各々に設けられた給水ポンプ6によって原子炉または火力ボイラーへ給水される。次に、本体胴体2内の脱気水23の減圧沸騰を抑制する運転方法について説明する。本体胴体2の下底における長手方向に複数設けられた温度計7は、それぞれの取付け位置近傍の脱気水23の温度である脱気水温測定値31を測定し、演算部11へ送信する。さらに、圧力計8は、本体胴体の気相部における圧力を器内圧力測定値32として測定し、演算部11へ送信する。また、プラント通常運転時は、補助蒸気量供給弁10は閉動作を保ち、補助蒸気25を本体胴体2内に供給しないものとする。プラント通常運転時は、復水21の加熱と脱気に十分な量のタービン抽気22が本体胴体2内部に導入されるため、本体胴体2内部の器内圧力における飽和温度は、本体胴体2の脱気水23の全ての位置の温度よりも上回り、脱気水23に減圧沸騰は発生しない。演算部11は、本体胴体2内部において変化し得る器内圧力における飽和温度をあらかじめ記憶しておくものとする。演算部11は、器内圧力測定値32における飽和温度が、複数の温度計7によって測定される脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値より上回るときは、補助蒸気量供給弁10に補助蒸気量供給信号33を送信せず、補助蒸気量供給弁10は閉動作のまま補助蒸気25を本体胴体2内に供給しない。蒸気タービンの負荷急減時や緊急停止時には、本体胴体2内部に導入するタービン抽気22が減少することによって器内圧力が低下し、本体胴体2内部の飽和温度が低下するが、脱気水23の温度は即時には低下しない。また、脱気水23の温度低下は、本体胴体2内部の位置および給水ポンプ6の運転度等によって異なる。したがって、本体胴体2内部の飽和温度が本体胴体2内部の液相部の局部における脱気水23の温度を下回り、局部的に脱気水23に減圧沸騰が発生する可能性がある。したがって、演算部11は、器内圧力測定値32における飽和温度が複数の温度計7によって測定される脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値より上回るように、補助蒸気量供給弁10へ本体胴体2内に補助蒸気25を供給させる補助蒸気量供給信号33を送信する。具体的には、器内圧力測定値32における飽和温度が複数の温度計7によって測定される脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値より下回ったとき、補助蒸気量供給弁10へ補助蒸気量供給弁10を開動作させ、本体胴体2内に補助蒸気25を供給させる補助蒸気量供給信号33を送信する。さらに、脱気水23の減圧沸騰を未然に防ぐために、器内圧力測定値32における飽和温度より所定の温度を差し引いた飽和温度閾値を設定し、飽和温度閾値が複数の脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値より下回ったときに補助蒸気量供給弁10へ補助蒸気量供給信号33を送信してもよい。補助蒸気量供給弁10は、演算部11から補助蒸気量供給信号33を受信し、補助蒸気量供給弁10を開動作させ、本体胴体2内に補助蒸気25を供給する。本体胴体2内に補助蒸気25が供給されると、本体胴体2内の器内圧力が上昇し、これに伴って器内圧力における飽和温度も上昇し、飽和温度は本体胴体2内のいずれの位置においても脱気水23の温度より上回り、減圧沸騰が抑制される。演算部11は、圧力計8が測定した器内圧力測定値32が上昇し、器内圧力測定値32における飽和温度または飽和温度閾値よりも複数の温度計7が複数の脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値より上回ったとき、減圧沸騰が抑制されたものと判定し、補助蒸気量供給弁10への補助蒸気量供給信号33の送信を停止する。補助蒸気量供給弁10は、補助蒸気量供給信号33が受信されなくなると、再び閉動作して補助蒸気25の本体胴体2内への供給を停止させる。ここで、蒸気タービンの負荷急減時や緊急停止時において、脱気水23によって形成される液相部の液面付近は、タービン抽気22によって十分に加熱されない復水21が接触するため脱気水23の温度の低下速度は速く、減圧沸騰は生じにくい。これに対し、液相部のうち本体胴体2の下底付近は、タービン抽気22によって十分に加熱されない復水21が接触しないため、脱気水23の温度の低下速度は遅く、減圧沸騰が生じやすい。したがって、複数の温度計7を本体胴体2の液相部のうち下底に設けることによって、減圧沸騰が生じやすい箇所における脱気水温測定値31を効果的に測定することができる。なお、複数の温度計7によって測定される脱気水温測定値31の全数または多数が飽和温度または飽和温度閾値を上回るときには、脱気水23の大部分に減圧沸騰が生じる可能性がある。このとき、1つの脱気水温測定値31が飽和温度または飽和温度閾値を上回ったときに比べ、より多くの補助蒸気25を本体胴体2内に供給するように、演算部11から補助蒸気量供給信号33を補助蒸気量供給弁10へ送信させてもよい。効果本発明の第1の実施形態によれば、器内圧力測定値32における飽和温度が、複数の温度計7によって測定される脱気水温測定値31のうち一番高い温度を示す測定値よりも上回るように、補助蒸気25を本体胴体2内に供給することによって、本体胴体2内の脱気水23の局部的な減圧沸騰を抑制することができる。第2の実施形態構成以下、本発明の第2の実施形態に係る脱気器について図2を参照して説明する。第1の実施形態に係る脱気器の各部と同一部分には同一符号を付し、同一の構成についての説明は省略する。図2は、本発明の第2の実施形態に係る脱気器の概略縦断面図である。第2の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、複数の温度計7を本体胴体2の下底に代えて、複数の降水管5の各々において設けた点である。作用以下、本発明の第2の実施形態の作用について説明する。降水管5において脱気水23の減圧沸騰が生じると、給水ポンプ6に減圧沸騰による気泡が流れ込み、給水ポンプ6にキャビテーションが発生し、給水ポンプ6に影響を与える可能性がある。また、複数の給水ポンプ6の運転度は、原子炉または火力ボイラーの出力や熱サイクルの設定に伴って各々異なり、降水管5および給水ポンプ6を流れる脱気水23の流量ならびに温度も異なる。本実施形態の構成においては、複数の降水管5の各々において設けられた温度計7によって降水管5を流れる脱気水23の温度を脱気水温測定値31として測定して演算部11へ送信し、圧力計8は器内圧力を器内圧力測定値32として測定して演算部11へ送信する。演算部11は、器内圧力測定値32における飽和温度が複数の降水管5の各々において測定された脱気水温測定値31より上回るように、補助蒸気量供給弁10へ本体胴体2内に補助蒸気25を供給させる補助蒸気量供給信号33を送信する。補助蒸気量供給弁10は、演算部11から補助蒸気量供給信号33を受信し、補助蒸気量供給弁10を開動作させ、本体胴体2内に補助蒸気25を供給する。本体胴体2内に補助蒸気25が供給されると、本体胴体2内の器内圧力が上昇し、これに伴って器内圧力における飽和温度も上昇し、飽和温度が複数の降水管5における脱気水23の温度より上回り、減圧沸騰が抑制される。演算部11は、圧力計8が測定した器内圧力測定値32が上昇し、器内圧力測定値32における飽和温度または飽和温度閾値が、複数の温度計7が測定した複数の降水管5における脱気水温測定値31のいずれもより上回ったとき、降水管5における脱気水23の減圧沸騰が抑制されたものと判定し、補助蒸気量供給弁10への補助蒸気量供給信号33の送信を停止する。補助蒸気量供給弁10は、補助蒸気量供給信号33が受信されなくなると、再び閉動作して補助蒸気25の本体胴体2内への供給を停止させる。効果本発明の第2の実施形態によれば、複数の降水管5の各々に温度計7を設け、器内圧力測定値32における飽和温度が、複数の降水管5の各々において測定された脱気水温測定値31より上回るように、補助蒸気25を本体胴体2内に供給することによって、複数の降水管5のいずれかにおける脱気水23の減圧沸騰を抑制することができ、給水ポンプ6において脱気水23の減圧沸騰によって発生するキャビテーションを抑制することができる。第3の実施形態構成以下、本発明の第3の実施形態に係る脱気器について図3を参照して説明する。第1の実施形態に係る脱気器の各部と同一部分には同一符号を付し、同一の構成についての説明は省略する。図3は、本発明の第3の実施形態に係る脱気器の概略縦断面図である。第3の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、新たにガイド管12を設け、温度計7を本体胴体2の下底に代え、ガイド管12に設けた点である。ガイド管12は、複数の降水管5の本体胴体2の接続口の各々に漏斗形状の出口を一致させて本体胴体2内部に設けられる。温度計7は、ガイド管12の漏斗形状の内斜面に設けられる。作用以下、本発明の第3の実施形態の作用について説明する。ガイド管12は、本体胴体2内部の脱気水23を降水管5に導く働きがある。したがって、温度計7は、降水管5に流れ込む直前の脱気水23の温度を脱気水温測定値31として測定する。ここで、脱気水23は、降水管5を下るにつれて温度が低下するため、降水管5を下った位置における脱気水23は減圧沸騰が生じにくい。本実施形態の構成においては、ガイド管12において脱気水23の温度を測定することによって、降水管5を下って冷却される前における脱気水23であって、降水管5ならびに給水ポンプ6に導入される脱気水23の温度測定を行うことができる。効果本発明の第3の実施形態によれば、複数のガイド管12の各々に温度計7を設け、器内圧力測定値32における飽和温度が複数の温度計7において測定された脱気水温測定値31より上回るように、補助蒸気25を本体胴体2内に供給することによって、降水管5に流入する直前の脱気水23の減圧沸騰を抑制することができる。なお、本発明の実施形態は上述した実施形態に限られないことは言うまでもない。例えば、本体胴体2の大きさ、本体胴体2に接続される復水配管3や降水管5の数や取付け位置は、脱気器1が設けられる発電プラントの種類や負荷、ならびに発電プラント内の脱気器1の位置によって適宜変更され得るものである。復水配管3の端部から本体胴体2の内部へ復水31を散水するだけでなく、本体胴体6内に多数の孔を設けた脱気トレイを設け、この脱気トレイに復水31を供給し、脱気トレイの孔から復水31を散水してもよい。さらに、復水31を脱気する部屋と脱気水33を貯水する部屋を分離した構成の双胴型脱気器についても、脱気水33を貯水する部屋において温度計7および圧力計8を設けることによって上述した実施形態を適用することができる。なお、補助蒸気配管9は、タービン抽気配管4において補助蒸気25をタービン抽気22に合流させるように、補助蒸気配管9の他端をタービン抽気配管4に接続するだけでなく、タービン抽気配管4と独立して補助蒸気25を本体胴体2内部に供給することができるように、補助蒸気配管9の他端が本体胴体2の気相部に開放して補助蒸気配管9と本体胴体2を接続してもよい。また、補助蒸気25の本体胴体2内部への供給手段は、補助蒸気配管9および補助蒸気量供給弁10から構成されるだけでなく、補助蒸気配管9にポンプを設け、演算部11からの指令によってポンプを動作させ、補助蒸気源から強制的に補助蒸気25を本体胴体2内へ供給させる構成としてもよい。さらに、発電プラントの蒸気タービンの起動時において脱気器1の本体胴体2へ供給するタービン抽気22の量が十分本体胴体2内に供給できないときには、補助蒸気供給弁10を開動作させて補助蒸気25を本体胴体2内部へ供給させて補助蒸気25によって復水21の脱気を行い、蒸気タービンの出力が高まり、タービン抽気22の量が十分供給できるようになったときに、補助蒸気供給弁10を閉動作させて補助蒸気25の本体胴体2内部への供給をストップさせる機能を持たせてもよい。