"2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給可能な内燃機関2の燃料噴射量を調整するための調整値を適合させるための方法において、第1噴射形式により内燃機関2を運転させる第1噴射量指示を調整するための第1調整値、および第2噴射形式によって内燃機関2を運転させる第2噴射量指示を調整するための第2調整値を適合させ、運転状態に関係した重ならない規定された調整範囲で調整値をそれぞれ適合させ、少なくともいずれかの調整範囲が、2つの噴射形式によって内燃機関2に燃料が供給される運転状態を含む、方法。吸気管噴射の第1噴射形式および直接噴射の第2噴射形式を対応させ、燃料が吸気管噴射および直接噴射によって前記内燃機関2に供給される運転状態で第1調整値の適合を行う、請求項1に記載の方法。70、80、90または95を超える燃料が直接噴射によって前記内燃機関2に供給される運転状態で、第2調整値の適合を行う、請求項2に記載の方法。当該噴射形式のための現在の調整値を算出することによってそれぞれの調整値の適合を行い、当該噴射形式のために算出され、重み付け係数によって重み付された調整値を以前の調整値に適用することによって当該噴射形式のためにあらかじめ算出された調整値を適合させる、請求項1から3までのいずれか一項に記載の方法。2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給することができる前記内燃機関2への燃料の噴射を制御するために第1噴射量指示および第2噴射形式指示を調整するための方法において、作用点に関係して配分Rを設定し、前記内燃機関2のシリンダ3における燃焼のために供給されるべき所定の総燃料量rKを、第1噴射量指示および第2噴射量指示を算出するための配分Rにしたがって分配し、請求項1から4までのいずれか一項に記載の方法によって適合された第1もしくは第2調整値に関係して、特に加算または乗算によって、第1噴射量指示および第2噴射量指示を算出する、方法。調整値オフセットoraDIoraPFIを適合させ、調整値オフセットoraDIoraPFIを配分Rにしたがって分配し、対応した噴射量指示を算出するために用いる、請求項5に記載の方法。対応した噴射量指示に適用する吸気管調整値オフセットoraPFIおよび直接噴射調整値オフセットoraDIを適合させる、請求項5に記載の方法。吸気管調整値オフセットoraPFIおよび直接噴射調整値オフセットoraDIを適合させ、それぞれ配分Rを適用する、請求項7に記載の方法。2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給可能な内燃機関2の燃料噴射量のための調整値を適合させるための装置15において、制御装置15が、第1噴射形式によって内燃機関2を運転させる第1噴射量指示を調整するための第1調整値、および第2噴射形式によって内燃機関を運転させる第2噴射量指示を調整するための第2調整値を適合させ、運転状態に関係した重ならない規定された調整範囲で調整値をそれぞれ適合させるように構成されており、少なくともいずれかの調整範囲が、2つの噴射形式によって内燃機関2に燃料が供給される運転状態を含む、装置。前記内燃機関2と、請求項9に記載の制御装置15とを備える、エンジンシステム1。データ処理ユニットで構成された場合に、請求項1から8までのいずれか一項に記載の方法を実施するプログラムコードを含む、コンピュータプログラム製品。本発明の課題は、複合的な吸気管噴射と直接噴射とを備える内燃機関における噴射弁の制御部を調整するための装置および方法において、特にいずれかの噴射形式への完全な切換が調整値の適合のために行われない方法を提供することである。この課題は、請求項1に記載の燃料噴射量のための調整値を適合させるための方法、内燃機関への燃料の噴射を制御するために噴射量指示を調整するための方法、その他の独立請求項に記載の制御装置、エンジンシステムならびにコンピュータプログラム製品によって解決される。その他の有利な構成が従属請求項に記載されている。第1の態様によれば、2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給可能な内燃機関の燃料噴射量を調整するための調整値を適合させるための方法が得られる。第1噴射形式によって内燃機関を運転させる第1噴射量指示を調整するための第1調整値、および第2噴射形式によって内燃機関を運転させる第2噴射量指示を調整するための第2調整値が適合され、調整値は、運転状態に関係した重ならない規定された調整範囲でそれぞれ適合され、少なくともいずれかの調整範囲は、混合運転時に2つの噴射形式によって燃料が内燃機関に供給される運転状態を含む。本発明の思想は、内燃機関の運転状態が所定の調整範囲内にある場合には、複数の噴射形式を備える内燃機関で当該噴射弁を制御するための調整値の適合が行われることである。これは内燃機関が混合運転状態にあるか否かを考慮せずに行われる。吸気管噴射の第1噴射形式および直接噴射の第2噴射形式を対応させることもでき、第1調整値の適合は、燃料が吸気管噴射および直接噴射によって内燃機関に供給される運転状態で行うことができる。一実施形態によれば、第2調整値の適合は、60、70、80、90または95を超える燃料が直接噴射によって内燃機関に供給される運転状態で行うことができる。当該噴射形式のための現在の調整値を算出することによってそれぞれの調整値の適合が行われ、当該噴射形式のために算出され、重み付け係数によって重み付けされた調整値を以前の調整値に適用することによって当該噴射形式のためにあらかじめ算出された調整値が適合されるようにしてもよい。別の態様によれば、2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給することができる内燃機関への燃料の噴射を制御するために第1噴射量指示および第2噴射形式指示を調整するための方法が提供される。作用点に関係して配分が設定され、内燃機関のシリンダにおける燃焼のために供給されるべき、所定の総燃料量が、第1噴射量指示および第2噴射量指示を算出するために配分に応じて分配され、第1噴射量指示および第2噴射量指示は、上記方法によって適合された第1もしくは第2調整値に関係して、特に加算または乗算によって、算出される。さらに、調整値オフセットを適合させることができ、調整値オフセットは、配分にしたがって分配され、対応した噴射量指示を算出するために用いられる。別の実施形態によれば、対応した噴射量指示に適用する吸気管調整値オフセットおよび直接噴射調整値オフセットを適合させることができる。さらに、吸気管調整値オフセットおよび直接噴射調整値オフセットを適合させ、それぞれ配分を適用することができる。別の態様によれば、2つの噴射形式の混合運転により燃料を供給可能な内燃機関の燃料噴射量のための調整値を適合させるための装置が設けられており、制御装置が、第1噴射形式によって内燃機関を運転させるために第1噴射量指示を調整するための第1調整値、および第2噴射形式によって内燃機関を運転させるために第2噴射量指示を調整するための第2調整値を適合させ、運転状態に関係した重ならない所定の調整範囲で調整値をそれぞれ適合させるように構成されており、少なくともいずれかの調整範囲は、2つの噴射形式によって内燃機関に燃料が供給される運転状態を含む。別の態様によれば、エンジンシステムが設けられている。このエンジンシステムは:内燃機関と、上記制御装置とを備える。別の態様によれば、データ処理ユニットで構成された場合に上記方法を実施するプログラムコードを含むコンピュータプログラム製品が設けられている。以下に好ましい実施形態を添付の図面に基づいて詳述する。図1は、内燃機関2を備えるエンジンシステム1を示す。内燃機関2は、それぞれの燃焼室を有する4つのシリンダ3を備える。シリンダ3には、空気供給システム4を介して、シリンダの燃焼室への入口に設けられた適宜な吸気弁7によって制御されて空気が供給される。燃焼排ガスは適宜な排気弁図示しないおよび排ガス吐出部5を介してシリンダ3の燃焼室から排出される。空気供給システム4には、シリンダ3に流れる空気流、すなわち、空気量を制御するスロットルバルブ6が配置されている。空気供給システム4の領域では、スロットルバルブ6と吸気弁7との間に吸気管8が設けられている。吸気管8には、内燃機関2の運転時に吸気管噴射により燃料を噴射するための噴射弁9が配置されている。さらに、シリンダ3には、シリンダ3に直接に燃料を噴射するための直接噴射弁10が設けられている。代替的な実施形態では、それぞれのシリンダ3に吸気管噴射弁が設けられていてもよい。吸気管噴射弁は、吸気管8と、対応した吸気弁7との間のそれぞれの供給導管にそれぞれ設けられていてもよい。エンジンシステム1はさらに制御装置15を備え、制御装置15は、規定にしたがって内燃機関を運転するために、噴射弁9,10、吸気弁7および排気弁の機能、スロットルバルブ6ならびにエンジンシステム1の他の調節器を制御する。制御装置15は、内燃機関の作用点、例えば、エンジン回転数nおよび/または負荷Mに関係して、噴射弁9.10を介して燃料の噴射を制御する。噴射弁9,10の制御変数は、噴射弁9,10のための対応した制御ユニットで適宜な燃料量の噴射に置き換えられる噴射量指示である。特に噴射量指示により噴射継続時間が決定される。図2には、どのようにして噴射量指示が算出されるかを表す機能図が概略的に示されている。噴射量ブロック21では、所定の運転手要求トルクFWM、および、例えばエンジン回転数nおよびエンジン負荷Mによって示される作用点に関係して、総噴射量rKが算出される。総噴射量は、所望のトルクを提供するためにシリンダ内に燃焼のために噴射されるべき燃料量の指示に相当する。代替的に、総噴射量によって所望の空燃比ラムダを提供することもできる。吸気管噴射のための吸気管噴射量指示KSaugrohrを算出するためには、総噴射量rKに所定の吸気管調整値fraPFIが適用され、本実施例では、第1乗算ブロック23で乗算される。このようにして算出された積には第1加算部24で吸気管調整値オフセットoraPFIが加算される。次いで、得られた和は第2乗算ブロック25で配分Rによって乗算され、これにより、吸気管噴射弁制御ユニット26で吸気管噴射弁9のための適宜な制御に変換される吸気管噴射量指示rKSaugrohrが得られる。同様に、直接噴射のための直接噴射噴射量指示rKDirektを計算するためには、総噴射量rKに所定の直接噴射調整値fraDIが適用され、本実施例では、第3乗算ブロック27で乗算される。このようにして算出された積には、第2加算部28で直接噴射調整値オフセットoraDIが加算される。直接噴射調整値オフセットoraDIは、例えば、直接噴射弁10の調節器における電圧電流経過の評価に基づいた別の方法によって算出することもできる。このような方法は従来技術により既知であり、ここではさらに詳述しない。次いで、得られた和は第4乗算ブロック29で配分1Rによって乗算され、これにより、直接噴射制御ユニット30で直接噴射弁10のための適宜な制御に変換される直接噴射噴射量指示rKDirektが得られる。吸気管噴射弁制御ユニット26および直接噴射制御ユニット30は制御装置15に設けられていてもよい。吸気管調整値オフセットoraPFI、直接噴射調整値オフセットoraDI、吸気管調整値fraPFI、直接噴射調整値fraDIおよび配分Rは、エンジン回転数nおよび/またはエンジン負荷Mによって決定されていてもよい内燃機関の作用点に関係して、および/または所定の、もしくは得られた特性マップまたは所定の、もしくは得られた関数に関係して調整値ブロック22によって規定される。調整関数ブロック22によって提供された配分Rは、運転状態に関係した、すなわち、内燃機関の回転数および/または負荷に関係して、総噴射量rKが個々の噴射形式にどのように分配されるべきかを示す。例えば、吸気管噴射量指示rKSaugrohrを規定することができ、この場合、噴射管調整値オフセットoraPFIを適用した調整総噴射量に配分Rが乗算され、直接噴射噴射量指示rKDirektを得るために、直接噴射調整値オフセットoraDIを適用した調整総噴射量に逆の配分1Rが適用される。逆の配分1Rは、1と差分ブロック31で算出された配分Rとの間の差から生じる。このようにして得られた噴射量指示rKSaugrohrrKDirektを適合させるためには、吸気管噴射量rKSaugrohrのための調整値fraPFIおよび直接噴射量rKDirektのための調整値fraDIが設けられている。調整値fraPFIfraDIは、調整値ブロック22によって、場合によっては作用点回転数n、トルクMに関係して提供される。直接噴射調整値オフセットoraDI、直接噴射調整値fraDI、吸気管調整値オフセットoraPFIおよび吸気管調整値fraPFIは、調整値ブロック22に記憶されている。実質的に、調整された吸気管噴射量指示rKSaugrohrは、次のように総噴射量rKから生じる:rKSaugrohrrK×R×fraPFIoraPFI×R。同様に、調整された直接噴射量rKDirektは、次のように総噴射量rKから生じる:rKDirektrK××fraDIoraDI×。調整値は、所定の作用点が生じている場合に調整ブロック22で適合される。このような適合は、構成部品許容差および老朽化を考慮するために不可欠である。このために、これまでは吸気管のための調整値の適合は、ほぼ完全な吸気管噴射時に噴射量指示を行い、ほぼ完全な直接噴射時に直接噴射量指示の適合を行うことが想定されており、提案された方法では、所定の調整範囲内にある運転状態が生じるとすぐに調整ブロック22で調整値の適合が行われる。運転状態は、この場合、内燃機関を運転する混合運転に割り当てられていてもよい。例えば、吸気管調整値の適合は、配分比Rにおける吸気管噴射の割合が直接噴射の割合よりも高い場合、例えば、R≧70、≧80または≧90の配分で行うことができる。さらに、吸気管調整値fraPFIの調整は、作用点との十分な間隔が提供されており、直接噴射調整値オフセットoraDIまたは吸気管調整値オフセットoraPFIの調整を行うことができる場合にのみ行われる。調整値は種々異なる形式で算出することができる。最も簡単な場合、ラムダ値の形態で空燃比が測定され、所定の目標値とのずれから調整値が算出される。代替的には、所定の運転状態で噴射量が増大もしくは低減され、内燃機関の回転数に生じた反応が評価される。調整値の適合は、一般に、調整値が飛躍的に変化しないように行われる。むしろ、それぞれ新たに算出された調整値が重み付けされ、加算または乗算により既存の調整値を更新するために用いられる。このようにして、算出される調整値における個々の外れ値の影響を低減することができる。調整を行う調整範囲が例えば図3に示されており、対応領域を白で特徴づけている。吸気管調整値fraPFIが、調整範囲を規定する作用点が、吸気管噴射および直接噴射の両方が行われる配分Rをとる調整範囲で適合されることがわかる。さらに、直接噴射調整値の適合は、配分Rによる規定により、主に直接噴射が生じる運転領域で行われる。さらに、調整値の適合は、一度に1つの調整値のみが適合されるように行われる。このために、調整範囲は、調整値fraPFIfraDIおよび調整値オフセットoraPFIoraDIについて重ならないように規定されるべきである。代替的な実施形態によれば、図4の機能図に示すように、吸気管噴射量rKSaugrohrもしくは直接噴射量rKDirektに対して調整値オフセットoraDIoraPFIを適宜な配分による乗算後に考慮することができる。このために、実質的にブロック25,24もしくは28,29の配置が入れ換えられていることがわかる。"