瓦屋根の棟を形成する、主成分が樹脂で、長手方向の寸法が葺き幅の2倍を超える棟用長尺瓦であって、短手方向断面の中央が平らで両側端が屈曲した長尺熨斗瓦と、短手方向断面が半円又は山形の長尺冠瓦と、を有することを特徴とする棟用長尺瓦。前記長尺熨斗瓦及び前記長尺冠瓦は、裏面の長手方向及び短手方向それぞれに複数の補強用リブを有することを特徴とする請求項1記載の棟用樹脂瓦。前記長尺熨斗瓦は、短手方向の幅が異なる第一長尺熨斗瓦及び第二長尺熨斗瓦を有し、該第二長尺熨斗瓦の該幅は、該第一長尺熨斗瓦の該幅よりも狭いことを特徴とする請求項1記載の棟用長尺瓦。前記第一長尺熨斗瓦は、表面の長手方向に一対の止水用リブを備え、該一対のリブ相互の間隔は、前記第二長尺熨斗瓦の前記幅よりも狭いことを特徴とする請求項3記載の棟用長尺瓦。前記第二長尺熨斗瓦は、前記幅が前記長尺冠瓦の短手方向の幅よりも広く、表面の長手方向に二対の止水用リブを備え、該二対の止水用リブのうちの一対の止水用リブ相互の間隔は、該長尺冠瓦の該幅よりも狭いことを特徴とする請求項3記載の棟用長尺瓦。前記第一長尺熨斗瓦の前記一対の止水用リブは、該第一長尺熨斗瓦の上に載せる前記第二長尺熨斗瓦の両側端と係合することを特徴とする請求項4記載の棟用長尺瓦。前記第二長尺熨斗瓦の前記二対の止水用リブのうちの一方は、前記長尺冠瓦の両側端と係合し、他方は、該第二長尺熨斗瓦の上に積み重ねる該第二長尺熨斗瓦の両側端と係合することを特徴とする請求項5記載の棟用長尺瓦。前記棟は、所定の下地部材に前記第一長尺熨斗瓦を固定し、固定された該第一長尺熨斗瓦の上に前記第二長尺熨斗瓦を積み重ねて順次固定し、固定された該第二長尺熨斗瓦の最上段に前記長尺冠瓦を載せて固定することにより形成されることを特徴とする請求項3から7のうちの何れか1項記載の棟用長尺瓦。前記下地部材は、係合部材により棟木に平行に係止される樹脂又は木製の部材であって、前記瓦屋根を形成する粘土質の桟瓦上端と面一になるよう、該棟木との離間距離が調整されることを特徴とする請求項6記載の棟用長尺瓦。しかしながら、このたびの東日本大震災においては、建物本体への影響はほとんどないにも関わらず、瓦屋根、特に棟部分を形成する棟瓦の崩壊が多数見受けられた。これは、長周期振動により高さと重量のある棟瓦に大きな力が作用したこと、葺き幅が250mmから260mmの熨斗瓦を多数並べるのと同時に、熨斗瓦を複数段積み重ねる従来の棟瓦構造は、熨斗瓦の接合部で強度的アンバランスが生じやすく、繰り返し大きな力が作用したときに、棟部分の一部崩壊が始まり、それが次々に波及したものと考えられる。従って、崩壊した棟瓦を単に現状復旧するのでは、地震で再び崩壊する恐れがある一方、屋根全体を金属瓦や軽量屋根材を用いて全面改修するのでは、費用負担が大きい。また、特許文献3、特許文献4で提案されている棟瓦を用いて部分改修する方法は、和風瓦を用いた重厚な屋根と雰囲気が異なり、違和感が生じやすく、瓦屋根全体を調和させるのが困難である。本発明は上記事情に鑑み、伝統的な日本住宅における瓦屋根の雰囲気や特質を生かしつつ、地震に対する棟瓦の構造的弱点をなくし、かつ棟瓦を改修したり新設する際の施工が容易な棟瓦を提供することを目的とする。本発明の棟用長尺瓦は、瓦屋根の棟を形成する、主成分が樹脂で、長手方向の寸法が葺き幅の2倍を超える棟用長尺瓦であって、短手方向断面の中央が平らで両側端が屈曲した長尺熨斗瓦と、短手方向断面が半円又は山形の長尺冠瓦と、を有することを特徴とする。このように、棟瓦を樹脂で成形すれば重量が軽くなり、地震の際に長周期振動が生じても棟瓦に作用する力が小さくなる。また、通常の瓦と異なり、長尺になっているので、棟瓦の接合部分が少なくなり、棟瓦全体の構造的弱点を解消すると同時に、施工時間の短縮、手間の削減が図れる。また、上記長尺熨斗瓦及び上記長尺冠瓦は、裏面の長手方向及び短手方向それぞれに複数の補強用リブを設けることにより、重量をさらに軽くしつつ、強度を強くすることもできる。ここで、上記長尺熨斗瓦は、短手方向の幅が異なる第一長尺熨斗瓦及び第二長尺熨斗瓦を有し、該第二長尺熨斗瓦の該幅は、該第一長尺熨斗瓦の該幅よりも狭いこと、さらに上記第一長尺熨斗瓦は、表面の長手方向に一対の止水用リブを備え、該リブ相互の間隔は、上記第二長尺熨斗瓦の上記幅よりも狭いことが好ましく、さらに上記第一長尺熨斗瓦の上記一対の止水用リブは、該第一長尺熨斗瓦の上に載せる上記第二長尺熨斗瓦の両側端と係合することが好ましい。このように棟瓦を、二種類の長尺熨斗瓦で構成すれば、和風瓦を用いた重厚な屋根との違和感がなくなり、また、一対の止水用リブを設ければ、雨水の侵入を阻止することや、第一長尺熨斗瓦の上に積み上げる第二長尺熨斗瓦の位置合わせが容易になる。また、上記第二長尺熨斗瓦は、上記幅が上記長尺冠瓦の短手方向の幅よりも広く、表面の長手方向に二対の止水用リブを備え、該二対の止水用リブのうちの一対の止水用リブ相互の間隔は、該長尺冠瓦の該幅よりも狭いことも好ましく、上記第二長尺熨斗瓦の上記二対の止水用リブのうちの一方は、上記長尺冠瓦の両側端と係合し、他方は、該第二長尺熨斗瓦の上に積み重ねる該第二長尺熨斗瓦の両側端と係合することも好ましい。このように構成すれば、第一長尺熨斗瓦の上に積み重ねる第二長尺熨斗瓦相互間や第二長尺熨斗瓦の上に載せる長尺冠瓦との間に雨水の侵入を阻止することができる。また、施工時における第二長尺熨斗瓦や長尺冠瓦の位置合わせが容易になる。上記棟は、所定の下地部材に上記第一長尺熨斗瓦を固定し、固定された該第一長尺熨斗瓦の上に上記第二長尺熨斗瓦を積み重ねて順次固定し、固定された該第二長尺熨斗瓦の最上段に上記長尺冠瓦を載せて固定することにより形成され、上記下地部材は、係合部材により棟木に平行に係止される樹脂又は木製の部材であって、上記瓦屋根を形成する粘土質の桟瓦上端と面一になるよう、該棟木との離間距離が調整されることが好ましい。このようにすれば、伝統的な日本住宅における重厚な瓦屋根の特質を生かしつつ、瓦屋根全体を調和させることができる。また、地震に対する棟瓦の構造的弱点を解消することや棟瓦の改修、新設時の施工が容易である。本発明の棟用長尺瓦は、樹脂を成型加工しているので、軽量で十分な強度を有する。また、従来の瓦よりも長尺であり、瓦屋根の棟の長さに応じて、必要な長さに切断して使用することもできるので、瓦の必要枚数が減り、軽量化と相まって地震、特に長周期振動に対する棟瓦の構造的弱点を解消することができる。さらに、施工が容易であり、棟瓦の改修や新設する際の施工期間の短縮、手間の削減が図れる。以下に、本発明の棟用長尺瓦の実施形態について図に基づいて説明する。本実施形態の棟用長尺瓦は、和風の瓦屋根の棟部分を改修又は新設するために用いる樹脂製の長尺棟瓦であって、第一長尺熨斗瓦と、第二長尺熨斗瓦と、長尺冠瓦と、を有する。図1から図4は、本実施形態の第一長尺熨斗瓦を示す図であり、図1は平面図、図2は長手方向断面図、図3は短手方向の断面図、図4は裏面図である。図1から図4に示すように、本実施形態の第一長尺熨斗瓦10は、瓦屋根の棟部分に使用する熨斗瓦で、一個の長さが1820mmに設定された樹脂を主成分とする長尺で軽量な棟用の瓦である。短手方向における断面は、中央1が平らで、両側端2が屈曲している。両側端2の勾配は、粘土質の桟瓦で葺いた瓦屋根の流れの勾配3.5/10~5.5/10よりも少し大きくなっている。なお、中央1の平らな部分と両側端2の屈曲した部分とは連続していてもよいし、その間に湾曲した部分を設けてもよい。第一長尺熨斗瓦10の表面には、長手方向に一対の平行な止水用リブ3が対称な位置に設けられており、一対の止水用リブ3相互の間隔D1は、図5から図8に基づいて説明する第二長尺熨斗瓦20の短手方向の幅W2よりも狭くなっている。ここで、一対の止水用リブ3相互の間隔D1を、第一長尺熨斗瓦10の上に載せる第二長尺熨斗瓦20の両側端12の裏面相互間の距離L2と合致させ、第二長尺熨斗瓦20の側端12が一対の止水用リブ3に係合するように構成してもよい。第一長尺熨斗瓦10の表面の中央1には長手方向に長い溝穴4が複数開いており、その溝穴4に、図13から図15で説明する係合部材が挿通する。また、一対の止水用リブ3の内側中央寄りに、第一長尺熨斗瓦10を下地部材に固定するためのビス用穴5が複数設けてある。なお、一対の止水用リブ3の外側には、粘土質の桟瓦の葺き幅Xに合わせて、一対の止水用リブ3と直交する浅溝6が設けてある。また、第一長尺熨斗瓦10の裏面には、長手方向と短手方向にそれぞれ複数の補強用リブ7が設けてある。本実施形態の第一長尺熨斗瓦10は、樹脂を成型加工したものであり、粘土質の瓦よりも軽量である。また、裏面には補強用リブ7が縦横に設けられているので、十分な強度を有し、衝撃力が加わっても壊れない。さらに、通常の瓦の葺き幅Xの数倍の長さここでは1820mmに設定されているを有するので、瓦屋根の棟の長さに応じて、その長さのまま使用することも、必要な長さに切断して使用することもできる。従って、形成される棟部分の瓦の枚数を少なくすることや、軽量化することができるので、長周期振動など地震に対する棟瓦の構造的弱点を解消し、かつ棟瓦を改修したり新設する際の施工期間の短縮化、手間の削減が図れる。また、屈曲した両側端2部分の勾配が、桟瓦の流れの勾配よりも大きくなっているので、第一長尺熨斗瓦10と桟瓦の隙間から雨水が侵入するのを抑止することができる。さらに、第一長尺熨斗瓦10の上に載せる第二長尺熨斗瓦20の両側端12よりも内側に一対の止水用リブ3が設けてあるので、第一長尺熨斗瓦10と第二長尺熨斗瓦20との隙間から雨水が侵入するのを防止できる。そして、一対の止水用リブ3相互の間隔D1を調整し、第二長尺熨斗瓦20の両側端12に止水用リブ3が係合するようにすれば、より確実に雨水の侵入を防止できるうえ、施工する際に第二長尺熨斗瓦20を位置合わせするのが容易になる。また、一対の止水用リブ3の外側に、葺き幅Xに合わせた浅溝6を設ければ、粘土質の熨斗瓦を使用しているのと同じような外観になり、和風瓦を用いた重厚な屋根と調和させることができる。ここで、本実施形態の第一長尺熨斗瓦10をはじめ、以下に説明する棟瓦は、長さが1820mmに設定されているが、必ずしもこの長さに限定する必要はなく、瓦の葺き幅X250mm乃至260mmの2倍を超える長さであれば、1820mm以上であっても、また1820mm以下であってもよい。また、第一長尺熨斗瓦10をはじめ、以下に説明する棟瓦は、例えば、熱硬化性樹脂硬化物粉末及び繊維質物質を基材とし、合成樹脂を結合剤として成形することにより軽量で強度のあるものを製造することができる。その場合、基材の熱硬化性樹脂硬化物粉末は、フェノール樹脂やエポキシ樹脂等の熱硬化性樹脂成形材料による成形不良品や使用済品等を使用することができる。また、繊維質物質は、衝撃強度などの機械的強度向上のために使用し、ガラス繊維、炭素繊維、アラミド繊維、ポリアミド繊維等のリサイクル品、不良品、使用済品等を使用することができる。さらに、結合剤は、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、塩化ビニル樹脂、スチレン樹脂、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂等の熱可塑性樹脂や、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂等の熱硬化性樹脂がある。これらの材料を、例えば溶融し射出成形機で加圧、冷却、固化することにより製造することができるが、必ずしもこれらに限定する必要はない。図5から図8は、本実施形態の第二長尺熨斗瓦を示す図であり、図5は平面図、図6は長手方向の断面図、図7は短手方向の断面図、図8は裏面図である。図5から図8に示すように、本実施形態の第二長尺熨斗瓦20は、第一長尺熨斗瓦10と同様に、瓦屋根の棟部分に使用する熨斗瓦で、一個の長さが1820mmに設定された樹脂を主成分とする長尺で軽量な棟用の瓦である。短手方向における断面は、中央11が平らで、両側端12が屈曲している。なお、中央11の平らな部分と両側端12の屈曲した部分とは連続していてもよいし、その間に湾曲した部分を設けてもよい。また、両側端12部分の勾配は、第一長尺熨斗瓦10の両側端2部分の勾配と同程度に設定されているが、必ずしもその必要はなく、任意に設定することもできる。第二長尺熨斗瓦20の表面には、長手方向に平行な二対の止水用リブ13a、13bが対称な位置設けてある。中央寄りの止水用リブ13a相互の間隔は、図9から図12に基づいて説明する冠瓦の短手方向の幅よりも狭くなっているが、端寄りの止水用リブ13b相互の間隔は、上に載せる第二長尺熨斗瓦20の両側端12の裏面が当たらないような位置に設けてある。ここで、端寄りの止水用リブ13b相互の間隔D3を、上に載せる第二長尺熨斗瓦20の両側端12の裏面相互の離間距離L2と略一致させ、止水用リブ13bと上に載せる第二長尺熨斗瓦20の側端12裏面とが係合するようにしてもよいし、中央寄りの止水用リブ13a相互の間隔D2を、長尺冠瓦30の両側端22の裏面相互間の距離L3と合致させ、長尺冠瓦30の側端22が止水用リブ13aに係合するようにしてもよい。また、中央寄りの止水用リブ13aの内側には、下に配置される第二長尺熨斗瓦20又は第一長尺熨斗瓦10に、その第二長尺熨斗瓦20を固定するビス用穴15が複数設けてある。なお、端寄りの止水用リブ13bよりも外側には、粘土質の桟瓦の葺き幅Xに合わせた、止水用リブ13bと直交する浅溝16がある。さらに、第一長尺熨斗瓦10と同様に、裏面には、長手方向と短手方向それぞれに複数の補強用リブ17が設けてある。本実施形態の第二長尺熨斗瓦20も、第一長尺熨斗瓦10と同様に、樹脂を成型加工したものであることから、軽量であり、裏面に補強用リブ17が縦横に設けてあるので、十分な強度を有し、衝撃力が加わっても壊れない。また、瓦屋根の棟部分の長さに応じて、その長さのまま使用することも、必要な長さに切断して使用することもできるので、形成される棟部分の瓦の枚数を少なくすることや、軽量化することができり、地震に対する棟瓦の構造的弱点を解消し、かつ棟瓦を改修したり、新設する際の施工期間の短縮化、手間の削減を図ることができる。また、積み重ねる第二長尺熨斗瓦20相互間の隙間を埋める端寄りの止水用リブ13bや、第二長尺熨斗瓦20の上に載せる長尺冠瓦30の両端との隙間を埋める中央寄りの止水用リブ13aを設けてあるので、雨水の侵入を防止することができる。さらに、端寄りの止水用リブ13b相互の間隔や中央寄りの止水用リブ13a相互の間隔を調整し、上に載せる第二長尺熨斗瓦20の側端12と端寄りの止水用リブ13bとを係合させ、長尺冠瓦30の側端22と中央寄りの止水用リブ13aとを係合させれば、雨水の侵入をより確実に防止できるほか、施工時における第二長尺熨斗瓦20や長尺冠瓦30の位置合わせが容易である。また、端寄りの止水用リブ13bの外側に、葺き幅Xに合わせた浅溝16を設けてあるので、粘土質の熨斗瓦を使用しているのと同じような外観になり、和風瓦を用いた重厚な屋根と調和させることができる。ここで、本実施形態の第二長尺熨斗瓦20は、表面に止水用リブ13を二対設けているが、止水用リブ13は、二対に限る必要はなく、三対以上設けてもよい。図9から図12は、本実施形態の長尺冠を示す図であり、図9は平面図、図10は長手方向の断面図、図11は短手方向の断面図、図12は裏面図である。図9から図12に示すように、本実施形態の長尺冠瓦30は、第一長尺熨斗瓦10、第二長尺熨斗瓦20と同様に、瓦屋根の棟部分を形成する軽量で長尺な冠瓦で、樹脂を主成分とし、一個の長さが1820mmに設定された棟瓦である。短手方向断面は、半円形をなしている。そして、長尺冠瓦30の表面には、半円形の全外周にわたり葺き幅Xと同じ間隔で凸部28が設けてある。また、半円形断面の頂部には、直下に配置される第二長尺熨斗瓦20に、長尺冠瓦30を固定するためのビス用穴25が、長手方向に複数開けてある。さらに、第一長尺熨斗瓦10、及び第二長尺熨斗瓦20と同様に、裏面には、長手方向と短手方向それぞれ複数の補強用リブ27が設けてある。そして、短手方向の補強用リブ27は、長尺冠瓦30の両側端22と面一になる長さになっている。本実施形態の長尺冠瓦30も、第一長尺熨斗瓦10及び第二長尺熨斗瓦20と同様に、樹脂を成型加工したものであることから、粘土質の瓦に較べて軽量であるが、裏面に補強用リブ27が縦横に設けてあるので、十分な強度を有し、衝撃力が加わっても壊れない。また、瓦屋根の棟部分の長さに応じて、その長さのまま使用することも、必要な長さに切断して使用することもできるので、棟部分の瓦の枚数を少なくすることや、軽量化することができるので、長周期振動など地震に対する構造的弱点を解消し、かつ棟瓦を改修したり新設する際の施工期間を短縮し、手間を削減することができる。また、表面の短手方向には、半円形の全外周にわたり凸部28が葺き幅Xと同じ間隔で設けてあるので、粘土質の冠瓦を使用しているのと同じような外観になり、和風瓦を用いた重厚な屋根と調和さここで、本実施形態の長尺冠瓦30は、短手方向断面が半円形をなしているが、必ずしも半円形である必要はなく、山形であってもよい。図13から図15は、本実施形態の第一長尺熨斗瓦、第二長尺熨斗瓦、及び長尺冠瓦を用いて形成した瓦屋根の棟の構造を示す図であり、図13は断面図、図14は側面図、図15は模式的に表した斜視図である。図13から図15に示す瓦屋根の棟40は、棟木31に平行に固定された下地部材32に、第一長尺熨斗瓦10をビス33aで固定し、その第一長尺熨斗瓦10の上に、第二長尺熨斗瓦20を五段積み重ねて順次ビス33bで固定し、その最上段の第二長尺熨斗瓦20に、長尺冠瓦30を載せて、ビス33cで固定して形成する。ここで、下地部材32は、瓦屋根の棟40を支える、樹脂又は木製の桟材であり、大きさは、例えば45×75×4000mmで、第一長尺熨斗瓦10の溝穴4の位置に合わせて等間隔で下穴を開けてあるが、必ずしもこれに限定されない。先ず、住宅の棟木31に、第一長尺熨斗瓦10の溝穴4の位置に合わせて等間隔で下穴を開け、例えばコーチボルト一例として、一方の側60mmがスクリュウねじで、他方の側90mmがねじの、全長240mmのボルトで、本本発明の係合部材の一部に相当する。34を一定の高さになるようねじ込む。そして、コーチボルト34に、下ナット及び座金本発明の係合う部材の一部に相当する。35を取り付ける。次に、下地部材32の穴予め開けておくにコーチボルト34を挿入し、上ナット及び座金本発明の係合う部材の一部に相当する。36で下地部材32を固定する。このとき、粘土質の桟瓦上端37と下地部材32とが面一になるよう、下ナット及び座金35の位置を調整する。そして、下地部材32と桟瓦上端37との周囲に、隙間が生じないように、例えばモルタル38を詰める。次に、下地部材32の上に第一長尺熨斗瓦10を載せ、ビス用穴5にビス33aを挿入して第一長尺熨斗瓦10を下地部材32に固定する。その場合、コーチボルト34が溝穴4に嵌るように下地部材32の位置を調整する。次に、第一長尺熨斗瓦10の上に第二長尺熨斗瓦20を載せ、ビス用穴15にビス33bを挿入して第二長尺熨斗瓦20を第一長尺熨斗瓦10に固定する。その場合、第一長尺熨斗瓦10の接合部位置と、第二長尺熨斗瓦20の接合部位置とが異なるように、棟40の端に配置する第二長尺熨斗瓦20の長さを調整する。次に、第二長尺熨斗瓦20の上に、別の第二長尺熨斗瓦20を載せ、ビス用穴15にビス33bを挿入して別の第二長尺熨斗瓦20を下の第二長尺熨斗瓦20に固定する。その場合、上下の第二長尺熨斗瓦20の接合部位置が異なるように、棟40の端に配置する別の第二長尺熨斗瓦20の長さを調整する。以下、第二長尺熨斗瓦20を順次五段積み重ねる。次に、最上段の第二長尺熨斗瓦20の上に、長尺冠瓦30を載せ、ビス用穴25にビス33cを挿入して長尺冠瓦30を最上段の第二長尺熨斗瓦20に固定する。その場合、最上段の第二長尺熨斗瓦20の接合部位置と、長尺冠瓦30の接合部位置とが異なるように、さらに長尺冠瓦30の凸部28が桟瓦39の葺き位置と合致するように、棟40の端に配置する長尺冠瓦30の長さを調整する。最後に、第一長尺熨斗瓦10、第二長尺熨斗瓦20、及び長尺冠瓦30が積み重なった棟40の端部に、粘土質の鬼瓦41を取り付ける。本実施形態の棟用長尺瓦により形成された棟40は、伝統的な日本住宅における重厚な瓦屋根の棟構造に較べて遜色なく、外観も近似するので、瓦屋根全体を調和させることができる。また、軽量、かつ堅固に形成することができるので従来の構造的弱点を解消し、長周期振動を伴う地震等があっても、崩壊の危険が極めて少ない。さらに、使用する瓦の枚数が少ないので、棟瓦の改修、新設時の施工が容易になる。