"Aフタロシアニン骨格を有する顔料、B下記一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料と一般式IIで表されるピリドンアゾ染料とからなる群から選ばれる1種以上の染料、およびC重合性化合物を含む着色組成物。一般式I中、R11およびR12は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Tは酸素原子または硫黄原子を表す。Zは複素原子を二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。一般式II中、R21は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、またはカルボキシル基を表す。R22は、水素原子、シアノ基、または置換基を有していてもよいカルバモイル基を表す。R23は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Zは、複素原子を二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。前記一般式Iおよび一般式II中のZが、下記一般式III~一般式VIIのいずれかで表される複素5員環である請求項1に記載の着色組成物。一般式III~一般式VI中、R31、R32、R33、およびR34は、それぞれ独立に、水素原子、または1価の置換基を表す。は複素五員環と隣接するN原子との結合の位置を表す。前記Aフタロシアニン骨格を有する顔料の総含有量が、B前記一般式Iおよび一般式IIで表される染料の合計含有量の5質量以上50質量以下である請求項1または請求項2に記載の着色組成物。さらに、D重合開始剤を含む請求項1~請求項3のいずれか1項に記載の着色組成物。さらに、Eバインダー樹脂を含む請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の着色組成物。基板上に、請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の着色組成物を用いて形成された着色画素を有するカラーフィルタ。請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の着色組成物を基板上に塗布し、着色層を形成する着色層形成工程と、形成された前記着色層をパターン状に露光する露光工程と、露光により得られた潜像を現像することにより着色画素を形成する現像工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項1~請求項5のいずれか1項に記載の着色組成物をインクジェットを用いて、基板上に打滴する着色画素形成工程と、形成された前記着色画素を熱又は放射線によって、硬化する硬化工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。請求項6に記載のカラーフィルタを具備する液晶表示装置。このように、着色剤として顔料、または染料を使用した着色組成物には、上記のような問題点がある。さらに色特性が良好で、保存安定性がよく、フォトリソ法で着色画素のパターン形成をしたときに良好なパターン形成性を有する着色組成物の出現が、以前にもまして望まれていた。本発明は、上記の要求に鑑みなされたものである。すなわち、本発明は、色相が良好で、透明性が高く、且つ保存安定性に優れ、パターン形成したときに良好なパターン形状を示す着色組成物を提供することを課題とする。また、本発明は、前記着色組成物を用いて色特性が良好で、輝度が高く、且つコントラストの高い画像の表示が可能であるカラーフィルタ、カラーフィルタの製造方法、及び液晶表示装置を提供することを課題とする。本発明は、鋭意検討を行なった結果、フタロシアニン骨格を有する顔料と、特定構造の複素環を有するバルビツール酸アゾ系染料、または特定構造の複素環を有するピリドンアゾ系染料とを用いた場合に、上記課題を達成することを見出し、本発明を完成した。前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。<1>Aフタロシアニン骨格を有する顔料、B下記一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料と一般式IIで表されるピリドンアゾ染料とからなる群から選ばれる1種以上の染料、およびC重合性化合物を含む着色組成物。一般式I中、R11およびR12は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Tは酸素原子または硫黄原子を表す。Zは複素原子を二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。一般式II中、R21は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、またはカルボキシル基を表す。R22は、水素原子、シアノ基、または置換基を有していてもよいカルバモイル基を表す。R23は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Zは、複素原子を少なくとも二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。<2>前記一般式Iおよび一般式II中のZが、下記一般式III~一般式VIのいずれかで表される複素5員環である<1>に記載の着色組成物。一般式III~一般式VI中、R31、R32、R33、およびR34は、それぞれ独立に、水素原子、または1価の置換基を表す。は複素五員環と隣接するN原子との結合の位置を表す。<3>前記Aフタロシアニン骨格を有する顔料の総含有量が、B前記一般式Iおよび一般式IIで表される染料の合計含有量の5質量以上50質量以下である<1>または<2>に記載の着色組成物。<4>さらに、D重合開始剤を含む<1>~<3>のいずれか1項に記載の着色組成物。<5>さらに、Eバインダー樹脂を含む<1>~<4>のいずれか1項に記載の着色組成物。<6>基板上に、<1>~<5>のいずれか1項に記載の着色組成物を用いて形成された着色画素を有するカラーフィルタ。<7><1>~<5>のいずれか1項に記載の着色組成物を基板上に塗布し、着色層を形成する着色層形成工程と、形成された前記着色層をパターン状に露光する露光工程と、露光により得られた潜像を現像により着色画素を形成する現像工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。<8><1>~<5>のいずれか1項に記載の着色組成物をインクジェットを用いて、基板上に打滴する着色画素形成工程と、形成された前記着色画素を熱又は放射線によって、硬化する硬化工程と、を有するカラーフィルタの製造方法。<9><6>に記載のカラーフィルタを具備する液晶表示装置。本発明によれば、色相が良好で、透明性が高く、且つ保存安定性に優れ、パターン形成したときに良好なパターン形状を示す着色組成物を提供することができる。また、本発明によれば、前記着色組成物を用いて色特性が良好で、輝度が高く、且つコントラストの高い画像の表示が可能であるカラーフィルタ、カラーフィルタの製造方法、及び液晶表示装置を提供することができる。以下、本発明の着色組成物について詳細に説明すると共に、これを用いた本発明のカラーフィルタ、その製造方法、及び液晶表示装置について詳細に説明する。<着色組成物>本発明の着色組成物は、Aフタロシアニン骨格を有する顔料、B後述する下記一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料と一般式IIで表されるピリドンアゾ染料とからなる群から選ばれる1種以上の染料、およびC重合性化合物を含むことを特徴とする。さらに、D重合開始剤を含むことにより用いて感光性を付与されることが好ましい。さらに必要に応じて、Eバインダー樹脂、有機溶剤、及び各種添加剤等のその他の成分を含んでもよい。以下に、本発明の着色組成物に含まれる成分を説明する。なお、本明細書において、~は、その下限の値以上その上限の値以下の範囲を表す。Aフタロシアニン骨格を有する顔料本発明の着色組成物は、着色剤としてAフタロシアニン骨格を有する顔料を用いるため、色純度やコントラストの高いカラーフィルタが得られる。本発明におけるフタロシアニン骨格を有する顔料としては、フタロシアニン骨格を有する青色顔料、緑色顔料が使用可能であるが、緑色顔料がより好ましい態様である。フタロシアニン骨格を有する顔料は、フタロシアニン環中に16個の水素原子を有しているため、これらの水素原子を、最大16個まで臭素原子及び/又は塩素原子で置換することができる。これらハロゲン原子は、全て同一であっても、それぞれ異なっていてもよい。ハロゲン原子の置換数としては、8以上16以下であることが好ましく、より好ましくは、10以上16以下の範囲である。フタロシアニン骨格を有する緑色顔料は、8個以上の臭素原子で置換されることによって、黄味を帯びた明度の高い緑色を呈し、カラーフィルタの緑色画素部パターンへの使用に適するようになる。特に、臭素原子の置換数が10~16個であるものはより明度が高いため、本発明に好適に使用される。本発明では、特に輝度が高い色を得る観点から、分子内に金属を含有するフタロシアニン顔料を用いることが望ましい。金属としては、色材の安定性を保持できるものであれば特に限定されないが、銅、アルミニウム、チタン、コバルト、ニッケル、亜鉛、錫、鉛等が好ましく、さらに彩度の観点から、亜鉛を含有するものが好ましい。フタロシアニン骨格を有する顔料は、例えば、クロルスルホン酸法、ハロゲン化フタロニトリル法、溶融法等の様な公知の製造方法で製造できる。より具体的な製造方法については、特開2008-19383号公報、特開2007-320986号公報、特開2004-70342号公報等に詳細に記載されている。これらの中で、製造工程が簡単な特開2004-70342号公報に開示のハロゲン化フタロシアニン顔料が、コストの観点で好ましい。また、安定性の点では、他の添加剤や、後工程の組み方にもよるが、特開2008-19383号公報に開示の結晶変換したハロゲン化フタロシアニン顔料が好ましい。また特に、分散性の向上には、特開2007-320986号公報に開示の樹脂被覆したハロゲン化フタロシアニン顔料が好ましい態様である。本発明のフタロシアニン骨格を有する顔料として、緑色顔料としては、C.I.ピグメントグリーン7、C.I.ピグメントグリーン36、C.I.ピグメントグリーン58などが挙げられ、また、青色顔料としてはC.I.ピグメントブルー15、C.I.ピグメントブルー15:1、ピグメントブルー15:2、ピグメントブルー15:3、ピグメントブルー15:6などが挙げられる。フタロシアニン骨格を有する顔料は2種以上を併用してもよい。これらの中でも、フタロシアニン骨格を有する顔料が、C.I.ピグメントグリーン7、C.I.ピグメントグリーン36、またはC.I.ピグメントグリーン58である緑色顔料が好ましい。本発明のフタロシアニン骨格を有する顔料の平均一次粒子径は、10nm~100nmの範囲が好ましく、10nm~70nmの範囲がより好ましい。この範囲の平均一次粒子径のフタロシアニン骨格を有する顔料を用いることにより、分散性安定性や着色力に優れ、かつ、輝度が高く、コントラストの高いカラーフィルタ用の着色組成物を得ることができる。なお、本発明における平均一次粒子径とは、透過型電子顕微鏡で視野内の粒子を撮影し、二次元画像上の、凝集体を構成するフタロシアニン骨格を有する顔料の一次粒子の100個につき、その長い方の径長径と短い方の径短径の平均値を各々求め、それを平均した値である。本発明のフタロシアニン骨格を有する顔料の一次粒子は、更に縦横のアスペクト比が1~3の範囲であると、各用途分野において粘度特性が向上し、流動性がより高くなる。アスペクト比を求めるには、前記した様な、一次粒子の平均粒子径を求める場合と同様に、透過型電子顕微鏡または走査型電子顕微鏡で視野内の粒子を撮影する。そして、二次元画像上の、凝集体を構成する一次粒子の100個につき長い方の径長径と、短い方の径短径の平均値を求め、これらの値を用いて算出する。平均一次粒子径が10nm~100nmの範囲であるフタロシアニン骨格を有する顔料を得るにあたっては、いずれの方法で微粒子化されたものでもよいが、容易に結晶成長を抑制でき、かつ平均一次粒子径の比較的小さい顔料粒子が得られる点で、ソルベントソルトミリング処理を採用するのが好ましい。このソルベントソルトミリングとは、フタロシアニン骨格を有する顔料と、無機塩と、有機溶剤とを混練摩砕することを意味する。粒子径の大きいフタロシアニン系顔料は乾式摩砕してからソルベントソルトミリングを行ってもよい。具体的には、フタロシアニン骨格を有する顔料と、無機塩と、それを溶解しない有機溶剤とを混練機に仕込み、その中で混練摩砕を行う。この際の混練機としては、例えばニーダーやミックスマーラー等が使用できる。上記無機塩としては、水溶性無機塩が好適に使用でき、例えば塩化ナトリウム、塩化カリウム、硫酸ナトリウム等の無機塩を用いることが好ましい。また、平均粒子径0.5~50μmの無機塩を用いることがより好ましい。この様な無機塩は、通常の無機塩を微粉砕することにより容易に得られる。平均一次粒子径が10nm~100nmの範囲であるフタロシアニン骨格を有する顔料を得るに当たっては、ソルベントソルトミリングにおけるフタロシアニン骨格を有する顔料の使用量に対する無機塩使用量の比率を高くするのが好ましい。即ち当該無機塩の使用量は、質量換算でフタロシアニン骨格を有する顔料1部に対して5~20部とするのが好ましく、7~15部とするのがより好ましい。有機溶剤としては、結晶成長を抑制し得る有機溶剤を使用することが好ましく、このような有機溶剤としては水溶性有機溶剤が好適に使用でき、例えばジエチレングリコール、グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール、液体ポリエチレングルコール、液体ポリプロピレングリコール、2-メトキシメトキシエタノール、2-ブトキシエタノール、2ーイソペンチルオキシエタノール、2-ヘキシルオキシエタノール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングルコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、1-メトキシ-2-プロパノール、1-エトキシ-2-プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコール等を用いることができる。この際の水溶性有機溶剤の使用量は、特に限定されるものではないが、質量換算でフタロシアニン骨格を有する顔料1部に対して0.01~5部、0.8~2部が好ましい。ソルベントソルトミリング時の温度は、30~150°Cが好ましく、80~100°Cがより好ましい。ソルベントソルトミリングの時間は、5~20時間が好ましく、8~18時間がより好ましい。こうして、フタロシアニン骨格を有する顔料、無機塩、および有機溶剤を主成分として含む混合物が得られるが、この混合物から有機溶剤と無機塩を除去し、必要に応じてフタロシアニン骨格を有する顔料を主体とする固形物を洗浄、濾過、乾燥、粉砕等をすることにより、微細なフタロシアニン骨格を有する顔料の粉体を得ることができる。洗浄としては、水洗、湯洗のいずれも採用できる。洗浄回数は、1~5回の範囲で繰り返すこともできる。水溶性無機塩及び水溶性有機溶剤を用いた前記混合物の場合は、水洗することで容易に有機溶剤と無機塩を除去することができる。上記した濾別、洗浄後の乾燥としては、例えば、乾燥機に設置した加熱源による80~120°Cの加熱等により、顔料の脱水及び/又は脱溶剤をする回分式あるいは連続式の乾燥等が挙げられ、乾燥機としては一般に箱型乾燥機、バンド乾燥機、スプレードライアー等がある。また、乾燥後の粉砕は、比表面積を大きくしたり、一次粒子の平均粒子径を小さくしたりするための操作ではなく、例えば箱型乾燥機、バンド乾燥機を用いた乾燥の場合の様に顔料がランプ状等のとなった際に顔料を解して粉体化するために行うものであり、例えば、乳鉢、ハンマーミル、ディスクミル、ピンミル、ジェットミル等による粉砕等が挙げられる。本発明のAフタロシアニン骨格を有する顔料は、例えば上述の方法によって得ることができるが、一般に流通する顔料あるいは顔料分散液を用いることも可能である。このようにして得られたAフタロシアニン骨格を有する顔料は、一次粒子の凝集力が弱く、より解れやすい性質を持つため、カバーリングパワーが大きくなり、高コントラストの着色皮膜の作製が容易になる。本発明において、これらのフタロシアニン骨格を有する顔料は、単独で使用してもよいが、複数種を併用してもよい。また併用する場合には、臭素化率乃至は塩素化率の異なる他のハロゲン化フタロシアニン顔料や、中心金属が互いに異なる臭素化フタロシアニンなどと混合して用いることができる。臭素化率及び塩素化率を変えることや、中心金属を変えることにより顔料としての色調が変わり、再現できる色相のバリエーションが増えることが期待できる。本発明の着色組成物においては、Aフタロシアニン骨格を有する顔料以外に、他の顔料を組み合わせて使用し、着色組成物の色相を調整し、透過率を大きくすることも可能である。たとえば、緑色画素形成のために、フタロシアニン骨格を有する緑色顔料に対し、黄色顔料や橙色顔料を併用してもよい。黄色顔料の例としては、ジスアゾ系黄色顔料、イソインドリン系黄色顔料、キノフタロン系黄色顔料、ベンズイミダゾロン系黄色顔料、ニッケルアゾ系黄色顔料などの黄色顔料の他に、ジケトピロロピロール系橙色顔料、ぺリノン系橙色顔料などの橙色顔料も必要によって使用可能である。具体例を挙げると、C.I.PigmentYellow1、1:1、2、3、4、5、6、10、11、12、13、14、15、16、17、18、20、24、31、32、34、35、35:1、36、36:1、37、37:1、40、42、43、53、55、60、61、62、63、65、73、74、77、81、83、86、93、94、95、97、98、100、101、104、106、108、109、110、113、114、115、116、117、118、119、120、123、125、126、127、128、129、137、138、139、147、148、150、151、152、153、154、155、156、161、162、164、166、167、168、169、170、171、172、173、174、175、176、177、179、180、181、182、185、187、188、193、194、199、213、214、およびC.I.PigmentOrange2、5、13、16、17:1、31、34、36、38、43、46、48、49、51、52、55、59、60、61、62、64、71、73、などである。これらのうち好ましくは、C.I.PigmentYellow20、24、31、53、83、86、93、94、109、110、117、125、137、138、139、147、148、150、153、154、166、173、180、185などであり、さらに好ましくは、C.I.PigmentYellow150、C.I.PigmentYellow185、C.I.PigmentYellow138、C.I.PigmentYellow139である。特にC.I.PigmentYellow150、C.I.PigmentYellow138、C.I.PigmentYellow139を用いると、透過率が高く、コントラストが高いので好ましい。また、青色画素形成のためには、フタロシアニン骨格を有する青色顔料に対し、紫色顔料を併用してもよい。紫色顔料の例としては、キナクリドン系紫色顔料、オキサジン系紫色顔料、アントラキノン系紫色顔料、インジゴイド系紫色顔料、キサンテン系紫色顔料などがある。具体例としては、C.I.PigmentViolet1、19、23、29、32、36、38があり、特にC.I.PigmentViolet23は透過率が高く、コントラストが高いので好ましい。本発明の着色組成物においては、Aフタロシアニン骨格を有する顔料、および必要により使用される他の顔料は一緒にあるいは別個に、着色組成物を調製する前に予め分散剤、有機溶剤等とともに分散し、顔料分散液とすることが好ましい態様である。顔料分散液は、前記顔料と有機溶剤とを分散させたものであるが、必要によって分散剤、樹脂等を添加して用いる。さらに顔料誘導体など、必要に応じて更に他の成分を用いて構成することができる。また、顔料分散液には、B一般式Iまたは一般式IIで表される染料を含んでもよい。-顔料分散液の調製-顔料分散液の調製態様は、特に制限されないが、例えば、顔料と顔料分散剤と有機溶剤とを、縦型もしくは横型のサンドグラインダー、ピンミル、スリットミル、超音波分散機等を用いて、0.01~1mmの粒径のガラス、ジルコニア等でできたビーズで微分散処理を行なうことにより得ることができる。ビーズ分散を行なう前に、二本ロール、三本ロール、ボールミル、トロンミル、ディスパー、ニーダー、コニーダー、ホモジナイザー、ブレンダー、単軸もしくは2軸の押出機等を用いて、強い剪断力を与えながら混練分散処理を行なうことも可能である。なお、混練、分散についての詳細は、T.C.Patton著PaintFlowandPigmentDispersion1964年JohnWileyandSons社刊等に記載されている。-顔料濃度-顔料の顔料分散液中における含有量としては、顔料分散液の全固形分質量に対して、10~60質量が好ましく、15~50質量がより好ましい。顔料の含有量が前記範囲内であると、色濃度が充分で優れた色特性を確保するのに有効である。-分散剤-顔料分散液は、分散剤の少なくとも1種を含有することが好ましい。この分散剤の含有により、顔料の分散性を向上させることができる。分散剤としては、例えば、公知の分散剤や界面活性剤を適宜選択して用いることができる。具体的には、多くの種類の化合物を使用可能であり、例えば、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製、メタアクリル酸系共重合体ポリフローNo.75、No.90、No.95共栄社化学工業株製、W001裕商株社製等のカチオン系界面活性剤;ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル等のノニオン系界面活性剤;W004、W005、W017裕商株社製等のアニオン系界面活性剤;カルボキシベタイン構造、アミドベタイン構造、スルホベタイン構造、ヒドロキシベタイン構造等を有する両性界面活性剤;メガファックF171、F172,F173DIC製等のフッ素系界面活性剤;EFKA-46、EFKA-47、EFKA-47EA、EFKAポリマー100、EFKAポリマー400、EFKAポリマー401、EFKAポリマー450いずれもチバスペシャルテイケミカル社製、ディスパースエイド6、ディスパースエイド8、ディスパースエイド15、ディスパースエイド9100いずれもサンノプコ社製等の高分子分散剤;ソルスパース3000、5000、9000、12000、13240、13940、17000、24000、26000、28000などの各種ソルスパース分散剤日本ルーブリゾール株社製;アデカプルロニックL31、F38、L42、L44、L61、L64、F68、L72、P95、F77、P84、F87、P94、L101、P103、F108、L121、P-123旭電化株製及びイソネットS-20三洋化成株製、Disperbyk101、103、106、108、109、111、112、116、130、140、142、162、163、164、166、167、170、171、174、176、180、182、2000、2001、2050、2150ビックケミー株社製が挙げられる。その他、アクリル系共重合体、分子末端もしくは側鎖にN,N-ジ置換アミノ基や酸性基当の極性基を有するオリゴマーもしくはポリマー、3級アミンで変性されたポリウレタン樹脂、特開2009-52010号公報に記載されたAB型、ABA型ブロック共重合体等が挙げられる。分散剤の顔料分散液中における含有量としては、顔料の合計質量に対して、1~100質量が好ましく、3~70質量がより好ましい。-顔料誘導体-顔料分散液は、必要に応じて、顔料誘導体が添加される。分散剤と親和性のある部分、あるいは極性基を導入した顔料誘導体を顔料表面に吸着させ、これを分散剤の吸着点として用いることで、顔料を微細な粒子として着色組成物中に分散させ、その再凝集を防止することができ、コントラストが高く、透明性に優れたカラーフィルタを構成するのに有効である。顔料誘導体は、具体的には有機顔料を母体骨格とし、側鎖に酸性基や塩基性基、芳香族基を置換基として導入した化合物である。有機顔料は、具体的には、キナクリドン系顔料、フタロシアニン系顔料、アゾ系顔料、キノフタロン系顔料、イソインドリン系顔料、イソインドリノン系顔料、キノリン顔料、ジケトピロロピロール顔料、ベンゾイミダゾロン顔料等が挙げられる。一般に、色素と呼ばれていないナフタレン系、アントラキノン系、トリアジン系、キノリン系等の淡黄色の芳香族多環化合物も含まれる。色素誘導体としては、特開平11-49974号公報、特開平11-189732号公報、特開平10-245501号公報、特開2006-265528号公報、特開平8-295810号公報、特開平11-199796号公報、特開2005-234478号公報、特開2003-240938号公報、特開2001-356210号公報等に記載されているものを使用できる。顔料誘導体の顔料分散液中における含有量としては、顔料の質量に対して、1~30質量が好ましく、3~20質量がより好ましい。顔料誘導体の含有量がこの範囲内であると、顔料分散組成物の粘度を低く抑えながらも、分散を良好に行なえると共に、分散後の分散安定性を向上させることができる。これにより、透過率が高く優れた色特性を有する着色組成物が得られることから、該着色組成物を、例えば、カラーフィルタの作製用途に適用した場合においては、良好な色特性を有し、コントラストの高いカラーフィルタを得ることができる。また、更に、顔料分散液には後述するEバインダー樹脂等の高分子化合物等を添加することも可能である。バインダー樹脂に含まれる酸基等の極性基は顔料の分散にも有効と考えられ、顔料分散液の分散安定性に有効であることが多い。-有機溶剤-顔料分散液における有機溶剤としては、一般の顔料分散液に用いられる有機溶剤であれば特に限定されない。例えば、1-メトキシ-2-プロピルアセテート、1-メトキシ-2-プロパノール、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、n-プロパノール、2-プロパノール、n-ブタノール、シクロヘキサノール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トルエン、キシレンなどの有機溶剤を挙げることができる。また、後述する着色組成物の調製に用いる有機溶剤に挙げた有機溶剤も使用できる。沸点や粘度、顔料の分散性を調整するためにこれらのうち複数を併用することも可能である。顔料分散液中における有機溶剤の含有量は、取り扱い性の観点から、顔料及び顔料分散剤を含む固形分濃度顔料分散液のうち、有機溶剤を除いた総量を固形分とする。が5~50質量となるように含有することができる。本発明の着色組成物中におけるAフタロシアニン骨格を有する顔料の含有量としては、着色組成物の全固形分質量に対して、1~10質量の範囲となる量が好ましく、2~5質量の範囲となる量がより好ましい。Aフタロシアニン骨格を有する顔料の含有量が前記範囲内であると、色濃度が充分で優れた色特性を確保するのに有効である。なお、本発明においては、着色組成物の全固形分とは、着色組成物の全成分から有機溶剤を除いた成分の総合計質量をいう。B一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料、および一般式IIで表されるピリドンアゾ染料本発明の着色組成物は、B下記一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料と一般式IIで表されるピリドンアゾ染料とからなる群から選ばれる1種以上の染料を含む。なお、一般式Iおよび一般式IIで表される染料には、各互変異性体を含む。一般式I中、R11およびR12は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Tは酸素原子または硫黄原子を表す。Zは複素原子を二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。一般式II中、R21は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、またはカルボキシル基を表す。R22は、水素原子、シアノ基、または置換基を有していてもよいカルバモイル基を表す。R23は、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素数6~30のアリール基、または置換基を有していてもよい炭素数7~30のアラルキル基を表す。Zは、複素原子を二つ以上含み、置換基を有していてもよい複素5員環または複素6員環を表す。一般式I中、R11、R12が表すアルキル基としては、炭素数が1~10のアルキル基が好ましく、より好ましくは炭素数が1~8のアルキル基であり、さらに好ましくは炭素数が1~6のアルキル基である。また、R11、R12が表すアルキル基は置換基を有していてもよく、該置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、アルコキシル基、チオアルコキシル基が挙げられる。R11、R12が表すアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキシルアルキル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、3-プロピル基、3-メチルチオプロピル基が挙げられ、さらに好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、が挙げられ、特に好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、が挙げられる。R11、R12が表すアリール基は、無置換であってもよく、アルキル基、アルコキシル基、カルボキシル基、スルホ基又はエステル結合を含む基などの置換基を有していてもよい。アリール基の炭素数は、置換基の炭素数を含めて数えられ、炭素数としては6~30が好ましく、より好ましくは6~20、さらに好ましくは6~12である。R11、R12が表すアリール基の例としては、フェニル基、2-メチルフェニル基、3-メチルフェニル基、4-メチルフェニル基、2-メトキシフェニル基、3-メトキシフェニル基、4-メトキシフェニル基、2-スルホフェニル基、3-スルホフェニル基、4-スルホフェニル基、エトキシカルボニルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、より好ましくはフェニル基、2-メチルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、特に好ましくはフェニル基、2-メチルフェニル基が挙げられる。R11、R12が表すアラルキル基におけるアルキル基は、直鎖状、分岐状又は環状のいずれでもよい。R11、R12が表すアラルキル基の炭素数は、置換基の炭素数を含めて数えられ、炭素数としては7~30が好ましく、より好ましくは7~20、特に好ましくは7~10である。R11、R12が表すアラルキル基の例としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチル基、1-メチル-3-フェニルプロピル基、3-アミノ-1-フェニルブチル基が挙げられ、より好ましくはベンジル基、フェネチル基、1-メチル-3-フェニルプロピル基が挙げられ、特に好ましくはベンジル基、フェネチル基が挙げられる。一般式中、R21が表すアルキル基としては、炭素数が1~10のアルキル基が好ましく、より好ましくは炭素数が1~8のアルキル基であり、さらに好ましくは炭素数が1~6のアルキル基である。R21が表すアルキル基は置換基を有していてもよく、該置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、アルコキシル基、またはチオアルコキシル基が挙げられる。R21が表すアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキシルアルキル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、3-プロピル基、3-メチルチオプロピル基、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチルが挙げられ、より好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチルが挙げられ、特に好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、トリフルオロメチル基が挙げられる。一般式中、R22が表す置換基を有していてもよいカルバモイル基の炭素数としては、1~20が好ましく、より好ましくは1~12、特に好ましくは4~12である。R22が表す置換基を有していてもよいカルバモイル基としては、N-メチルカルバモイル基、N-ブチルカルバモイル基、N-ヘキシルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メトキシプロピルカルバモイル基、N、N-ジブチルカルバモイル基が挙げられ、より好ましくはN-ブチルカルバモイル基、N-ヘキシルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メトキシプロピルカルバモイル基、N、N-ジブチルカルバモイル基が挙げられ、特に好ましくはN-ブチルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メトキシプロピルカルバモイル基、N、N-ジブチルカルバモイル基が挙げられる。R23が表すアルキル基としては、前述のR21が表すアルキル基と同じ基が挙げられる。R23が表すアリール基は、無置換であってもよく、アルキル基、アルコキシル基、カルボキシル基、スルホ基、またはエステル結合を含む基などの置換基を有していてもよい。R23が表すアリール基の炭素数は、置換基の炭素数を含めて数えられ、6~30が好ましく、より好ましくは6~20、特に好ましくは6~12である。R23が表すアリール基の例としては、フェニル基、2-メチルフェニル基、3-メチルフェニル基、4-メチルフェニル基、2-メトキシフェニル基、3-メトキシフェニル基、4-メトキシフェニル基、2-スルホフェニル基、3-スルホフェニル基、4-スルホフェニル基、エトキシカルボニルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、さらに好ましくはフェニル基、2-メチルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、特に好ましくは、フェニル基、2-メチルフェニル基が挙げられる。R23が表すアラルキル基におけるアルキル基は、直鎖状、分岐状、又は環状のいずれでもよい。アラルキル基の炭素数は、置換基の炭素数を含めて数えられ、炭素数としては7~30が好ましく、より好ましくは7~20、特に好ましくは7~10である。R23が表すアラルキル基の例としては、ベンジル基、フェネチル基、ナフチル基、1-メチル-3-フェニルプロピル基、3-アミノ-1-フェニルブチル基が挙げられ、より好ましくはベンジル基、フェネチル基、1-メチル-3-フェニルプロピル基が挙げられ、特に好ましくはベンジル基、フェネチル基が挙げられる。B一般式Iおよび一般式IIで表される染料としては、一般式Iおよび一般式II中、Zが、下記一般式III~VIIで表される複素5員環を含む基であることが好ましい。一般式III~一般式VII中、R31、R32、R33、およびR34は、それぞれ独立に、水素原子、または1価の置換基を表す。は複素五員環と隣接するN原子との結合の位置を表す。一般式III~VII中、R31~R34が表す1価の置換基としては、例えば、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、複素環基、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、置換基を有していてもよいカルバモイル基、置換基を有していてもよいアミノ基、カルボンアミド基、スルホンアミド基、スルファモイル基が挙げられる。一般式III~VII中、R31~R34が表すアルキル基としては、炭素数が1~10のアルキル基が好ましく、より好ましくは炭素数が1~8のアルキル基、特に好ましくは炭素数が1~6のアルキル基である。R31~R34が表すアルキル基に置換している置換基としては、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、アルコキシル基、チオアルコキシル基が挙げられる。R31~R34が表すアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、ドデシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘキシルアルキル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基、3-プロピル基、3-メチルチオプロピル基が挙げられ、より好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、2-エチルヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、2-ヒドロキシエチル基、2-エトキシエチル基が挙げられ、特に好ましくはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、t-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基が挙げられる。一般式III~VII中、R31~R34が表すアリール基は、無置換であってもよく、アルキル基、アルコキシル基、カルボキシル基、スルホ基、またはエステル結合を含む基などの置換基を有していてもよい。R31~R34が表すアリール基の炭素数は、置換基の炭素数を含めて数えられ、6~30が好ましく、より好ましくは6~20、特に好ましくは6~12である。R31~R34が表すアリール基の例としては、フェニル基、2-メチルフェニル基、3-メチルフェニル基、4-メチルフェニル基、2-メトキシフェニル基、3-メトキシフェニル基、4-メトキシフェニル基、2-スルホフェニル基、3-スルホフェニル基、4-スルホフェニル基、エトキシカルボニルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、より好ましくはフェニル基、2-メチルフェニル基、4-ブトキシカルボフェニル基が挙げられ、特に好ましくはフェニル基、2-メチルフェニル基が挙げられる。R31~R34が表す複素環基としては、炭素数が1~32の複素環基が好ましく、より好ましくは炭素数が1~18の複素環基、特に好ましくは炭素数が4~18の複素環基である。R31~R34が表す複素環基の例としては、2-チエニル基、4-ピリジル基、2-フリル基、2-ピリミジニル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基、ベンゾトリアゾール-1-イル基が挙げられ、より好ましくは、4-ピリジル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基、1-イミダゾリル基、1-ピラゾリル基が挙げられ、特に好ましくは4-ピリジル基、1-ピリジル基、2-ベンゾチアゾリル基が挙げられる。R31~R34が表す置換基を有していてもよいカルバモイル基としては、好ましくは炭素数が1~48の置換基を有するカルバモイル基であり、より好ましくは炭素数が1~24の置換基を有するカルバモイル基である。R31~R34が表す置換基を有していてもよいカルバモイル基の例としては、カルバモイル基、N,N-ジエチルカルバモイル基、Nーエチル-N-オクチルカルバモイル基、N,N-ジブチルカルバモイル基、N-プロピルカルバモイル基、N-フェニルカルバモイル基、N-メチルN-フェニルカルバモイル基、N,N-ジシクロへキシルカルバモイル基などが挙げられる。R31~R34が表す置換基を有していてもよいアミノ基としては、好ましくは炭素数が32以下の置換基を有するアミノ基、より好ましくは炭素数24以下の置換基を有するアミノ基である。R31~R34が表す置換基を有していてもよいアミノ基の例としては、アミノ基、メチルアミノ基、N,N-ジブチルアミノ基、テトラデシルアミノ基、2-エチルへキシルアミノ基、シクロヘキシルアミノ基などである。R31~R34が表すカルボンアミド基としては、好ましくは炭素数が2~48、より好ましくは炭素数が2~24のカルボンアミド基であり、例えば、アセトアミド基、ベンズアミド基、テトラデカンアミド基、ピバロイルアミド基、シクロヘキサンアミド基などが挙げられる。R31~R34が表すスルホンアミド基としては、好ましくは炭素数1~48、より好ましくは炭素数1~24のスルホンアミド基であり、例えば、メタンスルホンアミド基、ブタンスルホンアミド基、ベンゼンスルホンアミド基、ヘキサデカンスルホンアミド基、シクロヘキサンスルホンアミド基などが挙げられる。R31~R34が表すスルファモイル基としては、好ましくは炭素数32以下、より好ましくは炭素数24以下のスルファモイル基であり、例えば、スルファモイル基、N,N-ジプロピルスルファモイル基、N-エチル-N-ドデシルスルファモイル基、N-エチル-N-フェニルスルファモイル基、N-シクロヘキシルスルファモイル基などが挙げられる。一般式III~VII中、R31~R34が表す置換基が更に置換可能な基である場合には、前記したR31~R34が表すアルキル基に置換している置換基をさらに有していてもよい。R31~R34が2個以上の置換基を有している場合には、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。次に、本発明の一般式I、および一般式IIで表される染料の具体例例示化合物1~11を以下に示すが、本発明はこれらによって限定されるわけではない。例示化合物10におけるEtはエチル基を、例示化合物11におけるPhはフェニル基を表す。本発明の着色組成物における一般式Iで表されるバルビツール酸アゾ染料および一般式IIで表されるピリドンアゾ染料の合計含有量は、着色組成物の全固形分質量に対して、1~10質量の範囲となる量が好ましく、1~4質量の範囲となる量がより好ましい。また、Aフタロシアニン骨格を有する顔料の総含有量が、B前記一般式Iおよび一般式IIで表される染料の総含有量の5質量以上50質量以下であることが好ましく、5質量以上20質量以下であることがより好ましい。この範囲とすることにより、良好な輝度とコントラストを有し、かつ、耐熱性が良好となる。その他の染料本発明の着色組成物には、一般式I、および一般式IIで表される染料以外のその他の染料を用いることができる。その他の染料には特に制限はなく、公知の染料を使用できる。例えば、特開昭64-90403号公報、特開昭64-91102号公報、特開平1-94301号公報、特開平6-11614号公報、特登2592207号、米国特許第4,808,501号明細書、米国特許第5,667,920号明細書、米国特許第5,059,500号明細書、特開平5-333207号公報、特開平6-35183号公報、特開平6-51115号公報、特開平6-194828号公報、特開平8-211599号公報、特開平4-249549号公報、特開平10-123316号公報、特開平11-302283号公報、特開平7-286107号公報、特開2001-4823号公報、特開平8-15522号公報、特開平8-29771号公報、特開平8-146215号公報、特開平11-343437号公報、特開平8-62416号公報、特開2002-14220号公報、特開2002-14221号公報、特開2002-14222号公報、特開2002-14223号公報、特開平8-302224号公報、特開平8-73758号公報、特開平8-179120号公報、特開平8-151531号公報、特開平6-230210号公報等に記載の色素である。化学構造としては、ピラゾールアゾ系、アニリノアゾ系、トリフェニルメタン系、アントラキノン系、アンスラピリドン系、ベンジリデン系、オキソノール系、ピラゾロトリアゾールアゾ系、シアニン系、フェノチアジン系、ピロロピラゾールアゾメチン系、キサンテン系、スクアリリウム系、フタロシアニン系、ペンゾピラン系、インジゴ系、ジピロメテン系、一般式I以外の構造のバルビツール酸アゾ系、一般式以外の構造のピリドンアゾ系等の染料が使用できる。中でも、キサンテン系、スクアリリウム系が色相の点で好ましい。C重合性化合物本発明の着色組成物は、少なくとも一種のC重合性化合物を含有する。重合性化合物としては、例えば少なくとも一個のエチレン性不飽和二重結合を有する重合性化合物であり、公知の組成物を構成する成分から選択して用いることができ、特開2006-23696号公報の段落番号[0010]~[0020]に記載の成分や、特開2006-64921号公報の段落番号[0027]~[0053]に記載の成分を挙げることができる。また、イソシアネートと水酸基の付加反応を用いて製造されるウレタン付加重合性化合物も好適であり、特開昭51-37193号公報、特公平2-32293号公報、特公平2-16765号公報に記載されているようなウレタンアクリレート類や、特公昭58-49860号公報、特公昭56-17654号公報、特公昭62-39417号公報、特公昭62-39418号公報に記載のエチレンオキサイド骨格を有するウレタン化合物類も好適である。その他の例としては、特開昭48-64183号公報、特公昭49-43191号公報、特公昭52-30490号公報の各公報に記載されているようなポリエステルアクリレート類、エポキシ樹脂とメタアクリル酸とを反応させて得られるエポキシアクリレート類等の多官能のアクリレートやメタクリレートを挙げることができる。更に日本接着協会誌vol.20、No.7、300~308ページ1984年に光硬化性モノマー及びオリゴマーとして紹介されているものも使用することができる。具体例としては、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、トリメタアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレートEO変性体、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートEO変性体などが、並びに、市販品としては、NKエステルA-TMMT、NKエステルA-TMM-3、NKオリゴUA-32P、NKオリゴUA-7200以上、新中村化学工業株製、アロニックスM-305、アロニックスM-306、アロニックスM-309、アロニックスM-450、アロニックスM-402、TO-1382以上、東亞合成株製、V802大阪有機化学工業株製を好ましい例として挙げることができる。これらの重合性化合物は単独で、或いは2種以上の併用で用いることができる。着色組成物の全固形分中における重合性化合物の含有量2種以上の場合は総含有量としては、10質量~80質量が好ましく、15質量~75質量がより好ましく、20質量~60質量が特に好ましい。重合性化合物の含有量をこの範囲とすることで、着色組成物に紫外線等の放射線、あるいは熱による硬化性を付与することができる。D重合開始剤本発明の着色組成物は、必要によってD重合開始剤を含有することが好ましい。重合開始剤は、C重合性化合物を重合させ得るものであれば、特に制限はなく、特性、開始効率、吸収波長、入手性、コスト等の観点で選ばれるのが好ましい。重合開始剤は、露光光により感光し、重合性化合物の重合を開始、促進する化合物である。波長300nm以上の活性光線に感応し、重合性化合物の重合を開始、促進する化合物が好ましい。また、波長300nm以上の活性光線に直接感応しない重合開始剤についても、後述する増感剤と組み合わせて好ましく用いることができる。重合開始剤は、具体的には例えば、オキシムエステル化合物、有機ハロゲン化化合物、オキシジアゾール化合物、カルボニル化合物、ケタール化合物、ベンゾイン化合物、アクリジン化合物、有機過酸化物、アゾ化合物、クマリン化合物、アジド化合物、メタロセン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、有機ホウ酸化合物、ジスルホン酸化合物、オニウム塩化合物、アシルホスフィンオキシド、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物及びその誘導体等が挙げられる。これらの中でも、感度の点から、オキシムエステル化合物、ヘキサアリールビイミダゾール化合物が好ましい。オキシムエステル化合物としては、特開2000-80068号公報、特開2001-233842号公報、特表2004-534797号公報、国際公開第2005/080337号、国際公開第2006/018973号、特開2007-210991号公報、特開2007-231000号公報、特開2007-269779号公報、特開2009-191061号公報、国際公開第2009/131189号に記載の化合物を使用できる。具体的な例としては、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ペンタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘキサンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-ヘプタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-フェニルチオフェニル]-1,2-オクタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-メチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-エチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、2-O-ベンゾイルオキシム-1-[4-ブチルフェニルチオフェニル]-1,2-ブタンジオン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-メチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-プロピル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-エチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、1-O-アセチルオキシム-1-[9-エチル-6-2-ブチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]エタノン、2-アセトキシイミノ-4-4-クロロフェニルチオ-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-ブタノン、2-ベンゾイルオキシイミノ-1-[4-フェニルチオフェニル]-1-オクタノンなどが挙げられる。但し、これらに限定されるものではない。また、本発明においては、感度、経時安定性、後加熱時の着色の観点から、オキシムエステル化合物として、下記一般式Aで表される化合物も好適である。一般式A中、R及びXは、各々独立に、1価の置換基を表し、Aは、2価の有機基を表し、Arは、アリール基を表す。nは、0~5の整数である。一般式A中、Rとしては、高感度化の点から、アシル基が好ましく、具体的には、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、トルイル基が好ましい。また、Aとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、無置換のアルキレン基、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、tert-ブチル基、ドデシル基で置換されたアルキレン基、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基で置換されたアルキレン基、アリール基例えば、フェニル基、p-トリル基、キシリル基、クメニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナントリル基、スチリル基で置換されたアルキレン基が好ましい。一般式A中、Arとしては、感度を高め、加熱経時による着色を抑制する点から、置換又は無置換のフェニル基が好ましい。置換フェニル基の場合、その置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン基が好ましい。また、Xとしては、溶剤溶解性と長波長領域の吸収効率向上の点から、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルキニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアルキルチオキシ基、置換基を有してもよいアリールチオキシ基、置換基を有してもよいアミノ基が好ましい。また、一般式Aにおけるnは1~2の整数が好ましい。有機ハロゲン化化合物の例としては、具体的には、若林等、BullChemSocJapan42、29241969、米国特許第3,905,815号明細書、特公昭46-4605号公報、特開昭48-36281号公報、特開昭55-32070号公報、特開昭60-239736号公報、特開昭61-169835号公報、特開昭61-169837号公報、特開昭62-58241号公報、特開昭62-212401号公報、特開昭63-70243号公報、特開昭63-298339号公報、M.P.HuttJournalofHeterocyclicChemistry1No3,1970等に記載の化合物が挙げられ、特に、トリハロメチル基が置換したオキサゾール化合物、s-トリアジン化合物が挙げられる。ヘキサアリールビイミダゾール化合物の例としては、例えば、特公平6-29285号公報、米国特許第3,479,185号、同第4,311,783号、同第4,622,286号等の各明細書に記載の種々の化合物、具体的には、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ブロモフェニル4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,p-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラm-メトキシフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo,o’-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-ニトロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-メチルフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール、2,2’-ビスo-トリフルオロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。重合開始剤は、1種又は2種以上を組み合わせて用いることができる。また、露光波長に吸収を持たない開始剤を用いる場合には、後述の増感剤を使用する必要がある。重合開始剤の総含有量は、着色組成物中の全固形分に対して、0.5~30質量であることが好ましく、2~20質量であることがより好ましく、5質量~18質量が最も好ましい。この範囲内であると、露光時の感度が高く、また色特性も良好である。Eバインダー樹脂本発明の着色組成物は、さらに必要によってEバインダー樹脂を含有することが好ましい。Eバインダー樹脂は、アルカリ可溶性を有すること以外は、特に限定はなく、好ましくは、耐熱性、現像性、入手性等の観点から選択することができる。Eバインダー樹脂としては、アルカリ可溶性を有する線状有機高分子重合体であり、且つ、有機溶剤に可溶で、弱アルカリ水溶液で現像できるものが好ましい。このようなアルカリ可溶性を有する線状有機高分子重合体としては、側鎖にカルボン酸を有するポリマー、例えば、特開昭59-44615号、特公昭54-34327号、特公昭58-12577号、特公昭54-25957号、特開昭59-53836号、特開昭59-71048号の各公報に記載されているような、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体等が挙げられ、同様に側鎖にカルボン酸を有する酸性セルロース誘導体が有用である。上述したものの他、本発明におけるバインダー樹脂としては、水酸基を有するポリマーに酸無水物を付加させたものや、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、ポリ2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ポリビニルピロリドンやポリエチレンオキサイド、ポリビニルアルコール、等も有用である。また、線状有機高分子重合体は、親水性を有するモノマーを共重合したものであってもよい。この例としては、アルコキシアルキルメタアクリレート、ヒドロキシアルキルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、メタアクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、2級若しくは3級のアルキルアクリルアミド、ジアルキルアミノアルキルメタアクリレート、モルホリンメタアクリレート、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、ビニルイミダゾール、ビニルトリアゾール、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のプロピルメタアクリレート、分岐若しくは直鎖のブチルメタアクリレート、又は、フェノキシヒドロキシプロピルメタアクリレート、等が挙げられる。その他、親水性を有するモノマーとしては、テトラヒドロフルフリル基、燐酸基、燐酸エステル基、4級アンモニウム塩基、エチレンオキシ鎖、プロピレンオキシ鎖、スルホン酸基及びその塩由来の基、モルホリノエチル基等を含んでなるモノマー等も有用である。また、バインダー樹脂は、架橋効率を向上させるために、重合性基を側鎖に有していてもよく、例えば、アリル基、メタアクリル基、アリルオキシアルキル基等を側鎖に含有するポリマー等も有用である。上述の重合性基を含有するポリマーの例としては、市販品のダイヤナルNRシリーズ三菱レイヨン株式会社製、Photomer6173COOH含有Polyurethaneacrylicoligomer。DiamondShamrockCoLtd製、ビスコートR-264、KSレジスト106、Ebecryl3800ダイセルユーシービー株式会社製などが挙げられる。また、硬化皮膜の強度を上げるためにアルコール可溶性ナイロンや2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンとエピクロルヒドリンとのポリエーテル等も有用である。これらのバインダー樹脂の中でも、耐熱性の観点からは、ポリヒドロキシスチレン系樹脂、ポリシロキサン系樹脂、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましく、現像性制御の観点からは、アクリル系樹脂、アクリルアミド系樹脂、アクリル/アクリルアミド共重合体樹脂が好ましい。前記アクリル系樹脂としては、ベンジルメタアクリレート、メタアクリル酸、ヒドロキシエチルメタアクリレート、メタアクリルアミド等から選ばれるモノマーからなる共重合体や、市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製が挙げられ、ベンジルメタアクリレート、メタアクリルアミドから選ばれるモノマーからなる共重合体や市販品のKSレジスト-106大阪有機化学工業株製、サイクロマーPシリーズダイセル化学工業株製が好ましい。バインダー樹脂は、現像性、液粘度等の観点から、重量平均分子量GPC法で測定されたポリスチレン換算値が1000~2×105の重合体が好ましく、2000~1×105の重合体がより好ましく、5000~5×104の重合体が特に好ましい。単独で用いることも2種以上を併用することもできる。バインダー樹脂の総含有量は、着色組成物中の全固形分に対して、20~40質量であることが好ましく、25~35質量であることがより好ましい。この範囲内であると、露光後の現像におけるパターン形成性が良好となる。以下、本発明の着色組成物が含有することができる成分について説明する。増感剤本発明の着色組成物には増感剤を加えることもできる。本発明に用いる典型的な増感剤としては、クリベロJVCrivelloAdvinPolymerSci6211984に開示しているものが挙げられ、具体的には、ピレン、ペリレン、アクリジン、チオキサントン、2-クロロチオキサントン、ベンゾフラビン、N-ビニルカルバゾール、9,10-ジブトキシアントラセン、アントラキノン、ベンゾフェノン、クマリン、ケトクマリン、フェナントレン、カンファキノン、フェノチアジン誘導体などを挙げることができる。増感剤は、重合開始剤に対し、50~200質量の割合で添加することが好ましい。連鎖移動剤本発明の着色組成物には連鎖移動剤を加えることもできる。本発明に用いる連鎖移動剤としては、例えば、N,N-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステルなどのN,N-ジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステル、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール、N-フェニルメルカプトベンゾイミダゾール、1,3,5-トリス3-メルカブトブチルオキシエチル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオンなどの複素環を有するメルカプト化合物、及び、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトブチレート、1,4-ビス3-メルカプトブチリルオキシブタンなどの脂肪族多官能メルカプト化合物などが挙げられる。連鎖移動剤は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。連鎖移動剤の着色組成物への添加量は、着色組成物の全固形分に対して、0.01~15質量の範囲であることが、感度ばらつきを低減するという観点から好ましく、0.1~10質量がより好ましく、0.5~5質量が特に好ましい。重合禁止剤本発明の着色組成物は、重合禁止剤を含有してもよい。重合禁止剤とは、光や熱により着色組成物中に発生したラジカル等の重合開始種に対して水素供与又は、水素授与、エネルギー供与又は、エネルギー授与、電子供与又は、電子授与などを実施し、重合開始種を失活させるので、重合が意図せず開始されることを抑制する役割をはたす物質である。特開2007-334322号公報の段落0154~0173に記載された重合禁止剤などを用いることができる。これらの中でも、重合禁止剤としてはp-メトキシフェノールが好ましく挙げられる。本発明の着色組成物における重合禁止剤の含有量は、重合性化合物の全質量に対して、0.0001~5質量が好ましく、0.001~5質量がより好ましく、0.001~1質量が特に好ましい。有機溶剤本発明の着色組成物は、有機溶剤を含有することができる。有機溶剤は、並存する各成分の溶解性や着色組成物としたときの塗布性を満足できるものであれば、基本的には特に制限はなく、特に、固形分の溶解性、塗布性、安全性を考慮して選ばれることが好ましい。有機溶剤としては、エステル類として、例えば、酢酸エチル、酢酸-n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸アミル、酢酸イソアミル、酢酸イソブチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、オキシ酢酸アルキルエステル類例:オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル具体的には、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル等が挙げられる。、3-オキシプロピオン酸アルキルエステル類、2-オキシプロピオン酸アルキルエステル類、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル等が挙げられる。また、エーテル類としては、例えば、ジエチレングリコールジメチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル等が挙げられる。ケトン類としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン等が挙げられる。芳香族炭化水素類としては、例えば、トルエン、キシレン等が好適に挙げられる。これらの有機溶剤は、前述の各成分の溶解性、及びバインダー樹脂を含む場合はその溶解性、塗布面状の改良などの観点から、2種以上を混合することも好ましい。この場合、特に好ましくは、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、2-ヘプタノン、シクロヘキサノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールメチルエーテル、及びプロピレングリコールメチルエーテルアセテートから選択される2種以上で構成される混合溶液である。有機溶剤の着色組成物中における含有量としては、着色組成物中の全固形分濃度が10質量~80質量になる量が好ましく、15質量~60質量になる量がより好ましい。界面活性剤本発明の着色組成物は、界面活性剤を含有してもよい。界面活性剤としては、アニオン系、カチオン系、ノニオン系、又は、両性のいずれでも使用することができるが、好ましい界面活性剤はノニオン系界面活性剤である。具体的には、特開2009-098616号公報の段落0058に記載のノニオン系界面活性剤が挙げられ、中でもフッ素系界面活性剤が好ましい。本発明に用いることができるこの他の界面活性剤としては、例えば、市販品である、メガファックF142D、同F172、同F173、同F176、同F177、同F183、同F479、同F482、同F554、同F780、同F781、同F781-F、同R30、同R08、同F-472SF、同BL20、同R-61、同R-90DIC株製、フロラードFC-135、同FC-170C、同FC-430、同FC-431、NovecFC-4430住友スリーエム株製、アサヒガードAG7105,7000,950,7600、サーフロンS-112、同S-113、同S-131、同S-141、同S-145、同S-382、同SC-101、同SC-102、同SC-103、同SC-104、同SC-105、同SC-106旭硝子株製、エフトップEF351、同352、同801、同802三菱マテリアル電子化成株製、フタージェント250ネオス株製などが挙げられる。また、界面活性剤として、下記式Bで表される構成単位A及び構成単位Bを含み、テトラヒドロフランを溶媒としてゲルパーミエーションクロマトグラフィで測定されるポリスチレン換算の重量平均分子量Mwが1,000以上10,000以下である共重合体を好ましい例として挙げることができる。式B中、R1及びR3はそれぞれ独立に、水素原子又はメチル基を表し、R2は炭素数1以上4以下の直鎖アルキレン基を表し、R4は水素原子又は炭素数1以上4以下のアルキル基を表し、Lは炭素数3以上6以下のアルキレン基を表し、p及びqは重合比を表す重量百分率であり、pは10質量以上80質量以下の数値を表し、qは20質量以上90質量以下の数値を表し、rは1以上18以下の整数を表し、nは1以上10以下の整数を表す。前記Lは、下記式Cで表される分岐アルキレン基であることが好ましい。式CにおけるR5は、炭素数1以上4以下のアルキル基を表し、相溶性と被塗布面に対する濡れ性の点で、炭素数1以上3以下のアルキル基が好ましく、炭素数2又は3のアルキル基がより好ましい。pとqとの和pqは、pq=100、すなわち、100質量であることが好ましい。前記式Bで表される共重合体の重量平均分子量Mwは、1,500以上5,000以下がより好ましい。これら界面活性剤は、1種単独で又は2種以上を混合して使用することができる。本発明の着色組成物における界面活性剤の添加量は、固形分中0.01~2.0質量が好ましく、0.02~1.0質量が特に好ましい。この範囲であると、塗布性及び硬化膜の均一性が良好となる。密着改良剤本発明の着色組成物は、密着改良剤を含有してもよい。密着改良剤は、基材となる無機物、例えば、ガラス、シリコン、酸化シリコン、窒化シリコン等のシリコン化合物、金、銅、アルミニウム等と硬化膜との密着性を向上させる化合物である。具体的には、シランカップリング剤、チオール系化合物等が挙げられる。密着改良剤としてのシランカップリング剤は、界面の改質を目的とするものであり、特に限定することなく、公知のものを使用することができる。シランカップリング剤としては、特開2009-98616号公報の段落0048に記載のシランカップリング剤が好ましく、中でもγ-グリシドキシプロピルトリアルコキシシランやγ-メタクリロキシプロピルトリアルコキシシランがより好ましい。これらは1種単独又は2種以上を併用できる。本発明の着色組成物における密着改良剤の含有量は、着色組成物の全固形分に対して、0.1~20質量が好ましく、0.2~5質量がより好ましい。架橋剤本発明の着色組成物に補足的に架橋剤を用い、着色組成物を硬化させてなる着色硬化膜の硬度をより高めることもできる。架橋剤としては、架橋反応により膜硬化を行なえるものであれば、特に限定はなく、例えば、aエポキシ樹脂、bメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、メラミン化合物、グアナミン化合物、グリコールウリル化合物又はウレア化合物、cメチロール基、アルコキシメチル基、及びアシロキシメチル基から選ばれる少なくとも1つの置換基で置換された、フェノール化合物、ナフトール化合物又はヒドロキシアントラセン化合物、が挙げられる。中でも、多官能エポキシ樹脂が好ましい。架橋剤の具体例などの詳細については、特開2004-295116号公報の段落0134~0147の記載を参照することができる。現像促進剤基板上に着色組成物層を設け、パターン様に露光した後の非露光領域のアルカリ溶解性を促進し、着色組成物の現像性の更なる向上を図る場合には、現像促進剤を添加することもできる。現像促進剤は好ましくは分子量1000以下の低分子量有機カルボン酸化合物、分子量1000以下の低分子量フェノール化合物である。具体的には、例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、ピバル酸、カプロン酸、ジエチル酢酸、エナント酸、カプリル酸等の脂肪族モノカルボン酸;シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸、メチルマロン酸、エチルマロン酸、ジメチルマロン酸、メチルコハク酸、テトラメチルコハク酸、シトラコン酸等の脂肪族ジカルボン酸;トリカルバリル酸、アコニット酸、カンホロン酸等の脂肪族トリカルボン酸;安息香酸、トルイル酸、クミン酸、ヘメリト酸、メシチレン酸等の芳香族モノカルボン酸;フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリト酸、トリメシン酸、メロファン酸、ピロメリト酸等の芳香族ポリカルボン酸;フェニル酢酸、ヒドロアトロパ酸、ヒドロケイ皮酸、マンデル酸、フェニルコハク酸、アトロパ酸、ケイ皮酸、ケイ皮酸メチル、ケイ皮酸ベンジル、シンナミリデン酢酸、クマル酸、ウンベル酸等が挙げられる。その他の添加物本発明の着色組成物には、必要に応じて、さらに各種添加物、例えば、充填剤、上記以外の高分子化合物、紫外線吸収剤、酸化防止剤、凝集防止剤等を配合することができる。これらの添加物としては、特開2004-295116号公報の段落0155~0156に記載のものを挙げることができる。本発明の着色組成物においては、特開2004-295116号公報の段落0078に記載の光安定剤、同公報の段落0081に記載の熱重合防止剤を含有することができる。着色組成物の調製方法本発明の着色組成物は、前述の各成分と必要に応じて任意成分とを混合することで調製される。なお、着色組成物の調製に際しては、着色組成物を構成する各成分を一括配合してもよいし、各成分を有機溶剤に溶解分散した後に逐次配合してもよい。前述したようにAフタロシアニン骨格を有する顔料は、予め顔料分散液として調製してから着色組成物を調製することが好ましい。また、配合する際の投入順序や作業条件は特に制約を受けない。例えば、全成分を同時に有機溶剤に溶解分散して組成物を調製してもよいし、必要に応じて、各成分を適宜2つ以上の溶液分散液としておいて、使用時塗布時にこれらを混合して着色組成物として調製してもよい。上記のようにして調製された着色組成物は、好ましくは、孔径0.01μm~3.0μm程度のフィルタなどを用いて濾別した後、使用に供することができる。本発明の着色組成物は、色相及びコントラストに優れた着色硬化膜を形成することができるため、液晶表示装置LCD、有機EL表示装置等の画像表示装置や固体撮像素子例えば、CCD、CMOS等に用いられるカラーフィルタなどの着色画素形成用として、また、印刷インキ、インクジェットインキ、及び塗料などの作製用途として好適に用いることができる。特に、液晶表示装置用の着色画素形成用途に好適である。カラーフィルタ及びその製造方法本発明のカラーフィルタは、基板と、該基板上に本発明の着色組成物からなる着色領域と、を設けて構成されたものである。基板上の着色領域は、カラーフィルタの各画素をなす例えば赤R、緑G、青B等の着色膜で構成されている。本発明のカラーフィルタの製造方法は、既述の着色組成物を基板上に塗布し、着色層着色組成物層ともいう。を形成する着色層形成工程と、形成された前記着色層をパターン状に露光する露光工程と、露光により得られた潜像を現像により着色画素着色パターンを形成する現像工程と、を設けて構成されていることが好ましい態様である。以下、適宜この製造方法をフォトリソ法と称する。また、本発明のカラーフィルタの製造方法としては、記述の着色組成物をインクジェットを用いて、基板上に打滴する着色画素形成工程と、形成された前記着色画素を熱又は放射線によって、硬化する硬化工程と、を有する製造方法も好ましい態様である。以下、適宜この製造方法をインクジェット法と称する。以下、本発明のカラーフィルタの製造方法について、より具体的に説明する。まず、フォトリソ法によるカラーフィルタの製造方法について説明する。-着色層形成工程-本発明のカラーフィルタの製造方法では、まず、既述の本発明の着色組成物を回転塗布、スリット塗布、流延塗布、ロール塗布、バー塗布、インクジェット等の塗布方法により、基板上に塗布して着色層を形成し、その後、該着色層を加熱プリベーク又は真空乾燥などで乾燥させる。基板としては、例えば、液晶表示装置等に用いられるソーダガラス、無アルカリガラス、ホウケイ酸ガラス、石英ガラス、シリコン基板、樹脂基板などが挙げられる。また、これらの基板上には、必要により、上部の層との密着改良、物質の拡散防止、或いは表面の平坦化のために、下塗り層を設けてもよい。プリベークの条件としては、ホットプレートやオーブンを用いて、70°C~130°Cで、0.5分間~15分間程度加熱する条件が挙げられる。また、着色組成物により形成される着色組成物層の厚みは、目的に応じて適宜選択される。液晶表示装置用カラーフィルタにおいては、着色組成物層の厚みは、0.2μm~5.0μmの範囲が好ましく、1.0μm~4.0μmの範囲が更に好ましい。また、固体撮像素子用カラーフィルタにおいては、0.2μm~5.0μmの範囲が好ましく、0.3μm~2.5μmの範囲が更に好ましい。なお、ここで着色組成物層の厚みは、乾燥後の膜厚である。-露光工程-続いて、本発明のカラーフィルタの製造方法では、基板上に形成された着色組成物層に対して、パターン露光が行なわれる。露光に適用し得る光もしくは放射線としては、g線、h線、i線、各種レーザー光が好ましく、特にi線が好ましい。照射光にi線を用いる場合、5mJ/cm2~500mJ/cm2の露光量で照射することが好ましい。また、その他の露光光源としては、超高圧、高圧、中圧、低圧の各水銀灯、ケミカルランプ、カーボンアーク灯、キセノン灯、メタルハライド灯、各種レーザー光源、等が使用できる。~レーザー光源を用いた露光工程~レーザー光源を用いた露光方式では照射光は、波長が300nm~410nmの範囲である波長の範囲の紫外光レーザーが好ましく、さらに好ましくは300nm~360nmの範囲の波長である。具体的には、特に出力が大きく、比較的安価な固体レーザーのNd:YAGレーザーの第三高調波355nmや、エキシマレーザーのXeCl308nm、XeF353nmを好適に用いることができる。パターン露光量としては、生産性の観点から、1mJ/cm2~100mJ/cm2の範囲が好ましく、1mJ/cm2~50mJ/cm2の範囲がより好ましい。露光装置としては、特に制限はないが市販されているものとしては、Callistoブイテクノロジー株式会社製やEGISブイテクノロジー株式会社製やDF2200G大日本スクリーン株式会社製などが使用可能である。また上記以外の装置も好適に用いられる。-現像工程-続いて、露光後の着色組成物層に対して、現像液にて現像が行なわれる。これにより、着色パターンを形成することができる。現像液は、着色組成物層の未硬化部を溶解し、硬化部を溶解しないものであれば、種々の有機溶剤の組み合わせやアルカリ性水溶液を用いることができる。現像液がアルカリ性水溶液である場合、アルカリ濃度が好ましくはpH10~13となるように調整するのがよい。前記アルカリ性水溶液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、硅酸ナトリウム、メタ硅酸ナトリウム、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、1,8ジアザビシクロ[5,4,0]7ウンデセン等のアルカリ性水溶液が挙げられる。現像時間は、30秒~300秒が好ましく、更に好ましくは30秒~120秒である。現像温度は、20°C~40°Cが好ましく、更に好ましくは23°Cである。現像は、パドル方式、シャワー方式、スプレー方式等で行なうことができる。また、アルカリ性水溶液を用いて現像した後は、水で洗浄することが好ましい。本発明のカラーフィルタの製造方法では、特に、着色組成物を用いて形成された着色パターン画素に対して、紫外線照射による後露光を行なうこともできる。現像工程で得られた着色パターンに対して、さらに加熱処理を行なうことが好ましい。形成された着色パターンを加熱処理いわゆるポストベーク処理することにより、着色パターンを更に硬化させることができる。この加熱処理は、例えば、ホットプレート、各種ヒーター、オーブンなどにより行なうことができる。加熱処理の際の温度としては、100°C~300°Cであることが好ましく、更に好ましくは、150°C~250°Cである。また、加熱時間は、10分~120分程度が好ましい。このようにして得られた着色パターンは、カラーフィルタにおける画素を構成する。複数の色相の画素を有するカラーフィルタの作製においては、上記の着色層形成工程、露光工程、現像工程、及び必要に応じてポストベーク工程を所望の色数に合わせて繰り返せばよい。なお、単色の着色組成物層の形成、露光、現像が終了する毎に1色毎に、ポストベーク工程を行なってもよいし、所望の色数の全ての着色組成物層の形成、露光、現像が終了した後に、一括してポストベーク工程を行なってもよい。次に、インクジェット法によるカラーフィルタの製造方法について説明する。本発明の着色組成物を用いてインクジェット法でカラーフィルタを製造する方法は特に限定されないが、例えば、特開2008-250188号公報の0114~0128段落に記載の方法等を用いることができる。具体的には、例えば、基板上に形成された隔壁により囲まれた凹部に、インクジェット方式により本発明の着色組成物の液滴を付与して着色画素が形成される。着色画素形成工程隔壁としては、ブラックマトリクスの機能を持った遮光性を有する隔壁であることが好ましい。該隔壁は公知のカラーフィルタ用ブラックマトリクスと同様の素材、方法により作製することができる。例えば、特開2005-3861号公報の段落番号0021~0074や、特開2004-240039号公報の段落番号0012~0021に記載のブラックマトリクスや、特開2006-17980号公報の段落番号0015~0020や、特開2006-10875号公報の段落番号0009~0044に記載のインクジェット用ブラックマトリクスなどが挙げられる。前記着色画素形成工程で形成された少なくとも1色の画素に、熱又は放射線を照射して硬化する工程を設けることができる。硬化工程では、赤色R、緑色G、及び青色Bを含む各色の着色組成物を硬化させることにより、硬化した画素を形成することができる。硬化は、1色の画素を形成するごとに行なってもよいし、複数色の画素を形成した後に行なうようにしてもよい。放射線としては、例えば、400~200nmの紫外線、遠紫外線、g線、h線、i線、KrFエキシマレーザー光、ArFエキシマレーザー光、電子線、X線、分子線、又はイオンビームなど、着色組成物が含む重合性化合物および必要によって添加される重合開始剤が感応するものを適宜選択して用いることができる。具体的には、250~450nm、好ましくは365±20nmの波長領域に属する活性光線を発する光源、例えば、LD、LED発光ダイオード、蛍光灯、低圧水銀灯、高圧水銀灯、メタルハライドランプ、カーボンアーク灯、キセノンランプ、ケミカルランプなどを用いて好適に行なうことができる。好ましい光源には、LED、高圧水銀灯、メタルハライドランプなどが挙げられる。本発明のカラーフィルタの製造方法により得られたカラーフィルタ本発明のカラーフィルタは、本発明の着色組成物を用いていることから、輝度及びコントラストに優れている。液晶表示装置に用いた場合、良好な色相を達成しながら、輝度及びコントラストに優れた画像の表示が可能になる。液晶表示装置本発明の液晶表示装置は、既述の本発明のカラーフィルタを備えたものである。液晶表示装置の定義や各表示装置の詳細については、例えば電子ディスプレイデバイス佐々木昭夫著、株工業調査会1990年発行、ディスプレイデバイス伊吹順章著、産業図書株平成元年発行などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば次世代液晶ディスプレイ技術内田龍男編集、株工業調査会1994年発行に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の次世代液晶ディスプレイ技術に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。本発明のカラーフィルタは、中でも特に、カラーTFT方式の液晶表示装置に対して有効である。カラーTFT方式の液晶表示装置については、例えばカラーTFT液晶ディスプレイ共立出版株1996年発行に記載されている。更に、本発明はIPSなどの横電界駆動方式、MVAなどの画素分割方式などの視野角が拡大された液晶表示装置や、STN、TN、VA、OCS、FFS、及びR-OCB等にも適用できる。また、本発明のカラーフィルタは、COAColorfilterOnArray方式にも供することが可能である。本発明のカラーフィルタを液晶表示装置に用いると、従来公知の冷陰極管の三波長管と組み合わせたときに高いコントラストを実現できるが、更に、赤、緑、青のLED光源RGB-LEDをバックライトとすることによって輝度が高く、また、色純度の高い色再現性の良好な液晶表示装置を提供することができる。以下に本発明を実施例に基づき具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、部は質量基準である。例示化合物1の合成3-アミノ-4-ピラゾールカルボニトリル5.00g0.046モルを燐酸60.0mlに溶解した溶液を0°Cで攪拌し、攪拌下において、亜硝酸ナトリウム3.51g0.051モルを添加し、1時間攪拌した。この反応液に1,3-ジメチルバルビツール酸7.22g0.046モルが含まれたイソプロピルアルコール溶液10.0mlを添加し、25°Cで3時間攪拌した。反応終了後、反応液を水600ml中に注ぎ、析出した固体をろ過し、ろ物を水、およびイソプロピルアルコールで洗浄し、乾燥した。このようにして、下記構造の例示化合物110.8g収率:86を得た。得られた例示化合物1の1H-NMRAcetoneは、δ:12.36s、1H、8.51s、1H、5.85s、1H、3.32s、3H、3.31s、3Hであった。例示化合物2の合成3-フェニル-1,2,4-チアジアゾール-5-アミン8.15g0.046モルを燐酸60.0mlに溶解した溶液を0°Cで攪拌し、攪拌下において、亜硝酸ナトリウム3.51g0.051モルを添加し、1時間攪拌した。この反応液にバルビツール酸5.89g0.046モルが含まれたイソプロピルアルコール溶液10.0mlを添加し、25°Cで3時間攪拌した。反応終了後、反応液を水600ml中に注ぎ、析出した固体をろ過し、ろ物を水、およびイソプロピルアルコールで洗浄し、乾燥した。このようにして、下記構造の例示化合物211.9g収率:82を得た。得られた例示化合物2の1H-NMRAcetoneは、δ:7.45~7.23m、5H、5.85s、1Hであった。例示化合物7の合成-化合物Aの合成-シアノ酢酸10.0g0.088モルに1メチルプロピルアミン6.44g0.088モルを添加し、24時間攪拌した。この反応液にピペリジン37.5g0.44モルを添加した後、アセト酢酸エチル11.5g0.088モルを添加し、100°Cで20時間攪拌した。反応終了後、反応液を水600ml中に注ぎ、析出した固体をろ過し、ろ物を水、およびジエチルエーテルで洗浄し、乾燥した。このようにして、下記構造の化合物A13.6g収率:91を得た。得られた化合物Aの1H-NMRAcetoneは、δ:8.42s、1H、4.94m、1H、2.63s、3H、2.11m、1H、1.82m、1H、1.46d、3H、0.85t、3Hであった。-例示化合物7の合成-3アミノ4ピラゾールカルボニトリル5.00g0.046モルを燐酸60.0mlに溶解した溶液を0°Cで攪拌し、攪拌下において、亜硝酸ナトリウム3.51g0.051モルを添加し、1時間攪拌した。この反応液に下記の化合物A9.54g0.046モルを含んだイソプロピルアルコール溶液10.0mlを添加し、25°Cで4時間攪拌した。反応終了後、反応液を水600ml中に注ぎ、析出した固体をろ過し、ろ物を水、およびイソプロピルアルコールで洗浄し、乾燥した。このようにして、下記構造の例示化合物714.8g収率:80を得た。得られた例示化合物7の1H-NMRAcetoneは、δ:12.13s、1H、8.58s、1H、4.93m、1H、2.58s、3H、2.10m、1H、1.82m、1H、1.47d、3H、0.85t、3Hであった。例示化合物8の合成3-アミノ-1-ベンゾチアゾリル-4-ピラゾールカルボキシアミド12.0g0.046モルを燐酸90.0mlによう溶解した溶液を0°Cで攪拌し、攪拌下において、亜硝酸ナトリウム3.51g0.051モルを添加し、1時間攪拌した。この反応液に下記の化合物B6.90g0.046モルを含んだイソプロピルアルコール溶液20.0mlを添加し、25°Cで5時間攪拌した。なお、化合物Bは特開昭52-10278号に記載の方法により得た。反応終了後、反応液を水900ml中に注ぎ、析出した固体をろ過し、ろ物を水、およびイソプロピルアルコールで洗浄し、乾燥した。このようにして、下記構造の例示化合物815.1g収率:78を得た。得られた例示化合物8の1H-NMRAcetoneは、δ:12.42s、1H、8.93~7.55m、6H、5.65s、1H、3.52s、3Hであった。-着色組成物の調製-実施例、比較例の着色組成物の調製に用いる各成分を以下に示す。S-1C.I.ピグメントグリーン5812.8部と、アクリル系顔料分散剤7.2部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート80.0部とを混合し、ビーズミルを用いて分散させて得られた顔料分散液。S-2C.I.ピグメントグリーン3612.8部と、アクリル系顔料分散剤7.2部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート80.0部とを混合し、ビーズミルを用いて分散させて得られた顔料分散液。T-1重合性化合物:カヤラッドDPHA日本化薬株製;ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートU-1バインダー樹脂:ベンジルメタクリレート/メタクリル酸75/25[質量比]共重合体重量平均分子量:12,000のプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート溶液固形分40.0V-1重合開始剤:2-アセトキシイミノ-4-4-クロロフェニルチオ-1-[9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-ブタノンW-1増感剤:4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノンX-1有機溶剤:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートX-2有機溶剤:3-エトキシプロピオン酸エチルY-1界面活性剤:メガファックF781-FDIC株製実施例1下記の組成の成分を混合して、着色組成物1を調製した。染料:例示化合物16.9部顔料分散液:S-143.0部重合性化合物:T-1103.4部バインダー樹脂:U-1212.2部固形分換算値:84.9部重合開始剤:V-121.2部増感剤:W-13.5部有機溶剤:X-171.9部有機溶剤:X-23.6部界面活性剤:Y-10.06部-着色組成物によるカラーフィルタの作製-得られた着色組成物を、100mm×100mmのガラス基板1737、コーニング社製上に、色濃度の指標となるx値が0.300、y値が0.594となるように塗布し、90°Cのオーブンで60秒間乾燥プリベークさせた。その後、解像度評価用の10~100μmのマスク孔幅を有するフォトマスクを介して高圧水銀灯により200mJ/cm2にて照度20mW/cm2露光し、露光後の塗膜をアルカリ現像液CDK-1富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ株製の1水溶液にて現像した後、純粋をシャワー状に散布して現像液を洗い流した。そして、露光及び現像が施された塗膜を220°Cのオーブンで1時間加熱処理ポストベークし、ガラス基板上に着色パターン着色画素を形成し、カラーフィルタ1を作製した。-カラーフィルタの評価-上記で得られたカラーフィルタ1について、下記の評価を行なった。評価結果は、まとめて下記表1に示す。[評価1:輝度評価]輝度は、オリンパス株製の顕微分光測定装置OSP-SP200を用いて測定し、Y値により評価した。Y値が高いほど、液晶表示装置用のカラーフィルタとして良好な性能を示す。[評価2:コントラスト評価]コントラストを、壷坂電機株式会社製コントラストテスターCT-1を用いて測定した。コントラストは、数値が高いほど良好であることを表す。[評価3:保存安定性評価]着色組成物を10°Cで1ヶ月保存した後の析出した色素の析出度合いを目視により、下記判定基準に従って評価した。<判定基準>○:析出は認められなかった。△:僅かに析出が認められた。カラーフィルタとして実用上は問題なし。×:析出が認められた。[評価4:パターン形成性評価]得られたカラーフィルタを光学顕微鏡及びSEM写真観察により、精細なパターンが作製できているかを、以下の判定基準に従って評価した。<判定基準>○:精細なパターンが作製できている。△:パターンは作製できているが、パターンの縁が精細でない。カラーフィルタとして実用上は問題なし。×:パターンが作製できない。実施例2実施例1において、例示化合物1を例示化合物2に置き換え、色度xが実施例1と合うように例示化合物2と顔料分散液S-1との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ2を作製し、実施例1と同様に評価した。実施例3実施例1において、例示化合物1を例示化合物7に置き換え、色度xが実施例1と合うように例示化合物7と顔料分散液S-1との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ3を作製し、実施例1と同様に評価した。実施例4実施例1において、例示化合物1を例示化合物8に置き換え、色度xが実施例1と合うように例示化合物8と顔料分散液S-1との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ4を作製し、実施例1と同様に評価した。実施例5実施例1において、顔料分散液S-1を顔料分散液S-2に置き換え、色度xが実施例1と合うように例示化合物8と顔料分散液S-2との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ5を作製し、実施例1と同様に評価した。比較例1実施例1において、例示化合物1をソルベントイエロー162下記構造に置き換え、色度xが実施例1と合うようにソルベントイエロー162と顔料分散液S-1との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ6を作製し、実施例1と同様に評価した。比較例2実施例1において、例示化合物1をソルベントイエロー162に置き換え、さらに顔料分散液S-1を顔料分散液S-2に置き換え、色度xが実施例1と合うようにソルベントイエロー162と顔料分散液S-2との比率を調節したこと以外、実施例1と同様にして、カラーフィルタ7を作製し、実施例1と同様に評価した。表1から、一般式I又はで表される染料と、フタロシアニン骨格を有する顔料と、重合性化合物とを含む本発明の着色組成物は、輝度、およびコントラストが高く、保存安定性が良好で、パターンを形成したときにはパターン形成性に優れることがわかる。"