"軸方向に延在するスロットが周方向に複数形成された回転子鉄心と、前記回転子鉄心の各スロット内に収容され、両端部が前記回転子鉄心の軸方向端面から突出される複数の導体バーと、前記回転子鉄心の両端に配置され、前記回転子鉄心の軸方向端面から突出した導体バーのそれぞれの両端部が嵌合される複数の嵌合部をそれぞれが有する一対のエンドリングとを備え、前記導体バーの材質は、アルミニウム成分比が99.00以上のアルミニウム合金であり、前記エンドリングの材質は、前記導体バーの材質に比べて耐力が高いアルミニウム合金であることを特徴とするかご形回転子。請求項1に記載のかご形回転子において、前記エンドリングの材質は、ジュラルミンの導電率よりも高く、アルミニウム成分比が99.00以上のアルミニウム合金の導電率よりも低い導電率を有するアルミニウム合金であることを特徴とするかご形回転子。請求項1または2に記載のかご形回転子において、前記エンドリングの材質は、Al-Mg-Si系合金であることを特徴とするかご形回転子。請求項1ないし3のいずれか1項に記載のかご形回転子において、前記エンドリングの材質は、JISA6063-T5、A6063-T6,A6101-T6およびA6151-T6のいずれかであることを特徴とするかご形回転子。請求項1ないし4のいずれか1項に記載のかご形回転子において、前記導体バーは、前記軸方向と直交する面内の断面形状のうち前記回転子中心軸側の形状が円弧に形成され、前記軸方向と直交する面内において、前記導体バーが嵌合された前記嵌合部の回転子中心軸側には空隙が設けられ、この空隙のうち前記回転子中心軸側には曲線部が形成され、前記空隙の曲線部は、前記導体バーの前記回転子中心軸側の円弧の半径よりも大きい半径を有する円弧を含むことを特徴とするかご形回転子。請求項1ないし5のいずれか1項に記載のかご形回転子と、前記かご形回転子の外周側に隙間をあけて設けられた固定子とを備えたことを特徴とする回転電機。上記特許文献1に記載の回転電機に用いられるかご形回転子においては、軽量化ならびにモータ効率入力された電気エネルギーに対して出力される機械エネルギーの比率の向上の観点から、導体バーおよびエンドリングのそれぞれの材質を純アルミニウムとする場合がある。純アルミニウムとは、アルミニウムの成分比が99.00以上のアルミニウム合金を指す。かご形回転子を高速で回転たとえば、周速250m/s。周速とは、外径/2×角速度で定義される量である。させると、エンドリングに大きな回転遠心力が加わる。導体バーおよびエンドリングのそれぞれの材質を純アルミニウムとした場合、遠心力に起因したエンドリングの変形を抑制するために、エンドリングの内径を小さくするなどして剛性を高める必要があるため、回転電機が重くなってしまうといった問題があった。請求項1に係る発明は、軸方向に延在するスロットが周方向に複数形成された回転子鉄心と、回転子鉄心の各スロット内に収容され、両端部が回転子鉄心の軸方向端面から突出される複数の導体バーと、回転子鉄心の両端に配置され、回転子鉄心の軸方向端面から突出した導体バーのそれぞれの両端部が嵌合される複数の嵌合部をそれぞれが有する一対のエンドリングとを備え、導体バーの材質は、アルミニウム成分比が99.00以上のアルミニウム合金であり、エンドリングの材質は、導体バーの材質に比べて耐力が高いアルミニウム合金であることを特徴とするかご形回転子である。請求項2に係る発明は、請求項1に記載のかご形回転子において、エンドリングの材質は、ジュラルミンの導電率よりも高く、アルミニウム成分比が99.00以上のアルミニウム合金の導電率よりも低い導電率を有するアルミニウム合金であることを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項1または2に記載のかご形回転子において、エンドリングの材質は、Al-Mg-Si系合金であることを特徴とする。請求項4に係る発明は、請求項1ないし3のいずれか1項に記載のかご形回転子において、エンドリングの材質は、JISA6063-T5、A6063-T6,A6101-T6およびA6151-T6のいずれかであることを特徴とする。請求項5に係る発明は、請求項1ないし4のいずれか1項に記載のかご形回転子において、導体バーは、軸方向と直交する面内の断面形状のうち回転子中心軸側の形状が円弧に形成され、軸方向と直交する面内において、導体バーが嵌合された嵌合部の回転子中心軸側には空隙が設けられ、この空隙のうち回転子中心軸側には曲線部が形成され、空隙の曲線部は、導体バーの回転子中心軸側の円弧の半径よりも大きい半径を有する円弧を含むことを特徴とする。請求項6に係る発明は、請求項1ないし5のいずれか1項に記載のかご形回転子と、かご形回転子の外周側に隙間をあけて設けられた固定子とを備えたことを特徴とする回転電機である。本発明によれば、エンドリングの材質を純アルミニウムに比べて耐力が高いアルミニウム合金とすることで、かご形回転子を高速で回転させたときのエンドリングの変形量を抑えることができるため、軽量化および高回転化が可能なかご形回転子およびそのかご形回転子を用いた回転電機を提供することができる。以下、図を参照して本発明を実施するための形態について説明する。[回転電機全体]本発明による回転電機は、回転電機のみによって走行する純粋な電気自動車や、エンジンと回転電機の双方によって駆動されるハイブリッド自動車に適用できる。以下ではハイブリッド自動車を例に説明する。図1に示すように、ハイブリッド自動車以下、車両100には、エンジン120と、第1の回転電機200と、第2の回転電機202と、高電圧のバッテリ180とが搭載されている。バッテリ180は、リチウムイオン電池あるいはニッケル水素電池などの二次電池で構成され、250ボルトから600ボルト、あるいはそれ以上の高電圧の直流電力を出力する。バッテリ180は、力行走行時には回転電機200,202に直流電力を供給し、回生走行時には回転電機200,202からバッテリ180に直流電力が供給される。バッテリ180と回転電機200,202との間の直流電力の授受は、電力変換装置600を介して行われる。車両100には低電圧電力例えば、14ボルト系電力を供給するバッテリ不図示が搭載されており、以下に説明する制御回路に直流電力を供給する。エンジン120および回転電機200,202による回転トルクは、変速機130とデファレンシャルギア160を介して前輪110に伝達される。変速機130は変速機制御装置134により制御され、エンジン120はエンジン制御装置124により制御され、バッテリ180は、バッテリ制御装置184により制御される。変速機制御装置134、エンジン制御装置124、バッテリ制御装置184および電力変換装置600には、通信回線174を介して統合制御装置170が接続されている。統合制御装置170は、エンジン120および回転電機200,202の出力トルクの管理、エンジン120の出力トルクと回転電機200,202の出力トルクとの総合トルクやトルク分配比の演算処理、その演算処理結果に基づく変速機制御装置134、エンジン制御装置124および電力変換装置600への制御指令の送信を行う。そのため、統合制御装置170には、変速機制御装置134、エンジン制御装置124、電力変換装置600およびバッテリ制御装置184から、それぞれの状態を表す情報が、通信回線174を介して入力される。これらの制御装置は、統合制御装置170より下位の制御装置である。統合制御装置170は、これらの情報に基づき各制御装置の制御指令を演算する。演算された制御指令は通信回線174を介してそれぞれの制御装置へ送信される。バッテリ制御装置184は、バッテリ180の充放電状況やバッテリ180を構成する各単位セル電池の状態を、通信回線174を介して統合制御装置170に出力する。統合制御装置170は、バッテリ制御装置184からの情報に基づいて電力変換装置600を制御し、バッテリ180の充電が必要と判断したときは、電力変換装置600に発電運転の指示を出す。電力変換装置600は、統合制御装置170からのトルク指令に基づき、指令通りのトルク出力あるいは発電電力が発生するように回転電機200,202を制御する。そのため、電力変換装置600にはインバータを構成するパワー半導体が設けられている。電力変換装置600は、統合制御装置170からの指令に基づきパワー半導体のスイッチング動作を制御する。このようなパワー半導体のスイッチング動作により、回転電機200,202が電動機としてあるいは発電機として運転される。回転電機200,202を電動機として運転する場合は、高電圧のバッテリ180からの直流電力が電力変換装置600のインバータの直流端子に供給される。電力変換装置600は、パワー半導体のスイッチング動作を制御することにより、供給された直流電力を三相交流電力に変換し回転電機200,202に供給する。一方、回転電機200,202を発電機として運転する場合には、回転子が外部から加えられる回転トルクで回転駆動され、固定子巻線に三相交流電力が発生する。発生した三相交流電力は電力変換装置600で直流電力に変換され、その直流電力が高電圧のバッテリ180に供給されることにより充電が行われる。[電力変換装置]図2に示すように、電力変換装置600には、第1の回転電機200のための第1のインバータ装置と、第2の回転電機202のための第2のインバータ装置とが設けられている。第1のインバータ装置は、パワーモジュール610と、パワーモジュール610の各パワー半導体素子21のスイッチング動作を制御する第1の駆動回路652と、回転電機200の電流を検知する電流センサ660とを備えている。駆動回路652は駆動回路基板650に設けられている。第2のインバータ装置は、パワーモジュール620と、パワーモジュール620における各パワー半導体素子21のスイッチング動作を制御する第2の駆動回路656と、回転電機202の電流を検知する電流センサ662とを備えている。駆動回路656は駆動回路基板654に設けられている。電流センサ660,662、駆動回路652,656は、制御回路基板646に設けられた制御回路648に接続され、さらに、制御回路648には、送受信回路644を介した通信回線174が接続されている。送受信回路644は、送受信回路基板642に設けられ、第1、第2のインバータ装置で共通に使用される。送受信回路644は、電力変換装置600と外部の制御装置との間を電気的に接続するためのもので、図1の通信回線174を介して他の装置と情報の送受信を行う。制御回路648は各インバータ装置の制御部を構成しており、パワー半導体素子21を動作オンオフさせるための制御信号制御値を演算するマイクロコンピュータによって構成されている。制御回路648には、統合制御装置170からのトルク指令信号トルク指令値、電流センサ660,662のセンサ出力、回転電機200,202に搭載された回転センサ、すなわちレゾルバ224図3参照のセンサ出力が入力される。制御回路648はそれらの入力信号に基づいて制御値を演算し、駆動回路652,656にスイッチングタイミングを制御するための制御信号を出力する。駆動回路652,656には、各相の各上下アームのゲートに供給する駆動信号を発生する集積回路がそれぞれ6個設けられており、6個の集積回路を1ブロックとして構成されている。駆動回路652,656で発生した駆動信号は、対応するパワーモジュール610,620の各パワー半導体素子21のゲートにそれぞれ出力される。パワーモジュール610,620における直流側の端子には、コンデンサモジュール630が電気的に並列に接続され、コンデンサモジュール630は、パワー半導体素子21のスイッチング動作によって生じる直流電圧の変動を抑制するための平滑回路を構成する。コンデンサモジュール630は、第1、第2のインバータ装置で共通に使用される。パワーモジュール610,620は、それぞれバッテリ180から供給された直流電力を三相交流電力に変換し、その電力を対応する回転電機200,202の電機子巻線である固定子巻線に供給する。パワーモジュール610,620は、回転電機200,202の固定子巻線に誘起された交流電力を直流に変換し、高電圧バッテリ180に供給する。パワーモジュール610,620は図2に記載のごとく三相ブリッジ回路を備えており、三相に対応した直列回路が、それぞれバッテリ180の正極側と負極側との間に電気的に並列に接続されている。各直列回路は上アームを構成するパワー半導体素子21と下アームを構成するパワー半導体素子21とを備え、それらのパワー半導体素子21は直列に接続されている。パワーモジュール610とパワーモジュール620とは、略同様に構成されており、ここではパワーモジュール610を代表して説明する。パワーモジュール610は、スイッチング用パワー半導体素子としてIGBT絶縁ゲート型バイポーラトランジスタを用いている。IGBTは、コレクタ電極、エミッタ電極およびゲート電極の3つの電極を備えている。IGBTのコレクタ電極とエミッタ電極との間にはダイオード38が電気的に接続されている。ダイオード38は、カソード電極およびアノード電極の2つの電極を備えており、IGBTのエミッタ電極からコレクタ電極に向かう方向が順方向となるように、カソード電極がIGBTのコレクタ電極に、アノード電極がIGBTのエミッタ電極にそれぞれ電気的に接続されている。各相のアームは、IGBTのエミッタ電極とIGBTのコレクタ電極とが電気的に直列に接続されて構成されている。なお、図2では、各相の各上下アームのIGBTを1つしか図示していないが、制御する電流容量が大きいので、実際には複数のIGBTが電気的に並列に接続されて構成されている。各相の各上アームのIGBTのコレクタ電極はバッテリ180の正極側に、各相の各下アームのIGBTのエミッタ電極はバッテリ180の負極側にそれぞれ電気的に接続されている。各相の各アームの中点上アーム側IGBTのエミッタ電極と下アーム側のIGBTのコレクタ電極との接続部分は、対応する回転電機200,202の対応する相の電機子巻線固定子巻線に電気的に接続されている。回転電機200,202は略同様に構成されているので、以下、回転電機200を代表的に説明する。[回転電機の構成]図3に示すように、回転電機200はハウジング212と、ハウジング212の内部に保持された固定子230とを有し、固定子230は固定子鉄心232と固定子巻線238とを備えている。固定子鉄心232の内側には、回転子250が隙間222を介して回転可能に保持されている。換言すれば、回転子250の外周側に隙間222をあけて固定子鉄心232が配設されている。回転子250は、回転子鉄心252と、導体バー254と、エンドリング226とを備えており、回転子鉄心252は円柱状のシャフト回転軸体218に固定されている。ハウジング212は、軸受216が設けられた一対のエンドブラケット214を有しており、シャフト218はこれらの軸受216により回転自在に保持されている。シャフト218には、回転子250の回転位置や回転速度を検出するレゾルバ224が設けられ、レゾルバ224の出力は、図2に示した制御回路648に入力される。図2を参照して説明すると、制御回路648は、レゾルバ224の出力に基づいて駆動回路652を制御する。駆動回路652はパワーモジュール610をスイッチング動作させて、バッテリ180から供給される直流電力を三相交流電力に変換する。制御回路648は、同様にして駆動回路656を介してパワーモジュール620もスイッチング動作させ、バッテリ180から供給される直流電力を三相交流電力に変換する。この三相交流電力は固定子巻線238に供給され、固定子230に回転磁界が発生する。三相交流電流の周波数はレゾルバ224の検出値に基づいて制御され、三相交流電流の回転子250に対する位相も同じくレゾルバ224の検出値に基づいて制御されて、固定子巻線238に三相交流電力が供給される。[固定子]図3に示すように、固定子230は、円筒状の固定子鉄心232と、この固定子鉄心232に挿着される固定子巻線238とを備えている。固定子鉄心232は、円環形状の電磁鋼板を複数枚積層して形成されている。固定子鉄心232を構成する電磁鋼板は厚さ0.05~1.0mm程度であって、打ち抜き加工またはエッチング加工により成形される。固定子鉄心232は、固定子鉄心232の軸方向に延在する複数のスロット不図示が周方向に等間隔となるように電磁鋼板を積層して形成されている。スロットには、スロット形状に対応した絶縁紙不図示が設けられ、固定子巻線238を構成するU,V,W相の相巻線が収容されている。スロットの間に形成されるティースは、固定子巻線238によって発生した回転磁界を回転子250に導き、回転子250に回転トルクを発生させる。なお、本実施の形態では、固定子巻線238の巻き方として分布巻を採用している。分布巻とは、複数のスロットを跨いで離間した2つのスロットに各相の相巻線が収納されるように、相巻線が固定子鉄心232に巻かれる巻線方式である。[回転子]図4および図5は、本実施の形態に係る回転子250の外観斜視図および分解斜視図である。図6は、本実施の形態に係る回転子250のエンドリング226を示す部分拡大平面模式図である。なお、シャフト218は省略している。図4および図5に示すように、本実施の形態に係る回転子250は、回転子鉄心252に多数の導体バー254と一対のエンドリング226とを組み付けて、回転子250の軸方向両端部においてエンドリング226と導体バー254とが溶接により接合されている組立式のかご形回転子である。本実施の形態では、図6に示すように、予め導体バー254の先端部中心側端部254aよりも一回り大きい円弧状の空隙部228をエンドリング226の嵌合部227に形成しておくことで、回転子250を高速で回転たとえば、周速250m/s。周速とは、外径/2×角速度で定義される量である。させたときに発生する回転遠心力に起因するエンドリング226に加わる応力集中を緩和する。以下、回転子250の構成、ならびに、導体バー254とエンドリング226の構成について、詳しく説明する。図4および図5に示すように、回転子250は、シャフト218図3参照が挿通される貫通孔251を有する円筒形状とされ、円筒形状の回転子鉄心252と、回転子鉄心252のスロット252bに挿着される複数の導体バー254と、回転子鉄心252の両端に配置され、導体バー254に溶接により電気的に接続される一対のエンドリング226とを備えている。[回転子鉄心]回転子鉄心252は円環形状の電磁鋼板を複数枚積層して形成されている。回転子鉄心252を構成する電磁鋼板は厚さ0.05~1.0mm程度であって、打ち抜き加工またはエッチング加工により成形される。回転子鉄心252には、軸方向に平行な複数のティース252aとスロット252bがそれぞれ周方向に等間隔となるように形成されている。回転子鉄心252のティース252aの幅円周方向長さは、回転中心側根元部から径方向外方に向かってほぼ一定の幅とされている。その結果、隣接するティース252aにより区画されるスロット252bの幅は、外周側開口側が最大で、外周側から径方向内方に向かって徐々に幅が狭くなり、回転中心側で最小となっている。回転中心軸方向に延在する各スロット252b内には長尺平板状の導体バー254が収容され、導体バー254の長手方向の両端部は回転子鉄心252の両端に配置される一対のエンドリング226に嵌合されている。[導体バーおよびエンドリング]導体バー254は、回転子250の軸方向に延在する長尺平板状部材である。導体バー254は、回転子鉄心252のスロット252bの形状とほぼ同じ外形形状を有し、スロット252b内に収容される。導体バー254は、回転子250の回転中心軸方向と直交する面内における断面形状が回転子250の外周側から中心側に向かって徐々に厚さが薄くなる先細り形状とされ、回転子中心軸側の形状が円弧に形成されている。具体的には、図6に示すように、導体バー254は、回転子250の外周側から中心側に向かって徐々に厚さが薄くなるように平坦な側面が形成され、両側面から回転子250の中心側に向かって延在するように円弧状の中心側端部254aが形成され、両側面から回転子250の径方向外方に向かって延在するように円弧状の外側端部が形成されている。図4に示すように、導体バー254は回転子鉄心252の軸方向長さよりも長く形成されており、導体バー254の両端部は回転子鉄心252の軸方向端面から外方に向かって突出している。一対のエンドリング226は、回転子鉄心252の両端に配置される。各エンドリング226は、回転子鉄心252の軸方向端面から突出した導体バー254の端部が嵌合される嵌合部227を複数有している。嵌合部227は、回転子鉄心252のスロット252bに対応して周方向に等間隔となるように複数形成されている。各嵌合部227は、軸方向に平行な貫通孔であって外周側が開放された溝状に形成されている。各エンドリング226の各嵌合部227には導体バー254の長手方向の端部が嵌合され、溶接によって導体バー254がエンドリング226に接合され、円環状の接合部220が形成されている。[嵌合部]エンドリング226の嵌合部227の形状について、図6を参照して詳しく説明する。嵌合部227は、導体バー254とほぼ同じ断面形状とされており、導体バー254を保持する保持部229と、保持部229から回転子250の中心側に向かって延設される空隙部228とを有している。空隙部228は、導体バー254の中心側端部254aである円弧の半径よりも大きい半径を有する円弧状部228aとして形成されている。図6に示すように、嵌合部227における回転子250の中心側端部に設けられる空隙部228円弧状部228aの半径R21と導体バー254の中心側端部254aの半径R11との関係は、R21>R11とされ、本実施の形態では、R21≒1.8×R11とされている。図6に示すように、導体バー254は、空隙部228円弧状部228aと導体バー254の中心側端部254aとが対峙するように、エンドリング226の嵌合部227に嵌合されている。このとき、軸方向と直交する面内において、導体バー254の中心側端部254aと空隙部228円弧状部228aとの間には隙間が形成されている。[導体バーとエンドリングの材質]図7は、導体バー254およびエンドリング226に用いられる各材質の物性を示す表である。本実施の形態では、導体バー254の材質に純アルミニウムを採用し、エンドリング226の材質にAl-Mg-Si系合金を採用した。純アルミニウムとは、アルミニウムの成分比が99.00以上のアルミニウム合金を指す。図7に示すように、純アルミニウムであるJISA1050,A1060,A1070は、図7に示す他の材質に比べて導電率が高い。したがって、導体バー254の材質に純アルミニウムであるJISA1050,A1060,A1070のいずれかを採用することで、回転電機200のモータ効率入力された電気エネルギーに対して出力される機械エネルギーの比率の向上を図ることができる。図7に示すように、Al-Cu系合金であるJISA2017ジュラルミン-T4、A2024超ジュラルミン-T4、ならびに、Al-Zn-Mg-Cu系合金であるJISA7075超々ジュラルミン-T6は、いずれも図7に示す他の材質に比べて引張強度が高く、JISA6151-T6を除く他の材質に比べて耐力も高い。しかしながら、JISA2017-T4,A2024-T4,A7075-T6は、導電率が図7に示す他の材質に比べて低く、たとえば純アルミニウムであるJISA1070の導電率に対して48~55である。したがって、JISA2017-T4,A2024-T4,A7075-T6を導体バー254やエンドリング226の材質に採用した場合、モータ効率の低下が懸念される。図7に示すように、Al-Mg-Si系合金であるJISA6101-T6,A6151-T6,A6063-T5,A6063-T6は、純アルミニウムであるJISA1050,A1060,A1070に比べて僅かに導電率が小さいものの、純アルミニウムであるJISA1050,A1060,A1070に比べて高い耐力を有している。たとえば、図7に示す純アルミニウムのうちで最も導電率の高いJISA1070と、図7に示すAl-Mg-Si系合金のうちで最も導電率の高いJISA6101-T6とを比較する。JISA1070の導電率に比べて、JISA6101-T6の導電率は92であり、その差は非常に小さい。一方、JISA1070の耐力に比べて、JISA6101-T6の耐力は6.5倍であり、その差は非常に大きい。図7に示す純アルミニウムのうちで最も導電率の高いJISA1070と、図7に示すAl-Mg-Si系合金のうちで最も導電率の低いJISA6063-T6とを比較する。JISA1070の導電率に比べて、JISA6063-T6の導電率は85であり、その差は小さい。一方、JISA1070の耐力に比べて、JISA6063-T6の耐力は7.2倍であり、その差は非常に大きい。したがって、エンドリング226の材質にJISA6101-T6,A6151-T6,A6063-T5,A6063-T6のいずれかを採用することで、モータ効率の低下を抑えつつ、回転子250を高速で回転させたときの遠心力に起因するエンドリング226の変形量を抑えることができる。以上説明した本実施の形態によれば、以下のような作用効果を奏することができる。1導体バー254の材質に純アルミニウムであるJISA1050,A1060およびA1070のいずれかを採用し、エンドリング226の材質にAl-Mg-Si系合金であるJISA6101-T6,A6151-T6,A6063-T5およびA6063-T6のいずれかを採用した。純アルミニウムに比べて、Al-Mg-Si系合金は耐力が高いため、回転子250を高速で回転させたときの遠心力に起因するエンドリング226の変形量を抑えることができる。従来、純アルミニウムでエンドリング226を形成する場合、高速回転時の変形量を抑えるために、エンドリング226の内径を小さくするなどして、剛性を確保していたため、回転電機が重くなってしまうといった問題があった。これに対して、本実施の形態によれば、エンドリング226の内径を小さくせずに、高速回転時の変形量を抑えることができるため、回転子250および回転電機200の軽量化を図ることができる。なお、ハイブリッド電気自動車などのエンジンルームに回転電機200を搭載する場合、省スペース化の要求から搭載スペースが十分でないことがあり、回転子250とその周囲の部材との隙間が狭いことがある。本実施の形態によれば、このような環境下で回転子250を高速で回転させた場合でも、エンドリング226の変形量を抑制できるため、エンドリング226と周囲の部材とが接触することはない。2Al-Mg-Si系合金の導電率は、純アルミニウムの導電率に比べてその差が8~15程度と小さいため、モータ効率の低下を極力抑えることができる。3本実施の形態によれば、1および2により、モータ効率の低下を抑えつつ、軽量化および高回転化が可能なかご形回転子250およびそのかご形回転子250を用いた回転電機200を提供することができる。4エンドリング226の嵌合部227に導体バー254の中心側端部254aよりも大きい半径を有する空隙部228円弧状部228aを設けた。回転子250が高速回転することによりエンドリング226には遠心力が加わり、周方向に引張応力が発生する。空隙部228を導体バー254の中心側端部254aよりも半径の大きい円弧状に形成したことにより、エンドリング226の空隙部228円弧状部228aに加わる応力集中が緩和される。したがって、回転子250を高速で回転させることにより発生する回転遠心力に起因するエンドリング226の損傷を防止することができる。次のような変形も本発明の範囲内であり、変形例の一つ、もしくは複数を上述の実施形態と組み合わせることも可能である。1上記実施の形態では、導体バー254の材質をJISA1050,A1060,A1070のいずれかとする場合について説明したが、本発明はこれに限定されない。導体バー254の材質は、JISA1050,A1060,A1070とは異なる純アルミニウム、たとえばJISA1100としてもよい。2上記実施の形態では、エンドリング226の材質をJISA6063-T5,A6063-T6,A6101-T6およびA6151-T6のいずれかとする場合について説明したが、本発明はこれに限定されない。エンドリング226の材質は、JISA6063-T5,A6063-T6,A6101-T6およびA6151-T6とは異なるAl-Mg-Si系合金、たとえばJISA6061-T6としてもよい。3導体バー254とエンドリング226との接合方法は溶接に限定されるものでもなく、摩擦攪拌接合FSWやロウ付け、超音波半田付けなどの接合方法により導体バー254とエンドリング226とを接合してもよい。4スイッチング用パワー半導体素子としては、IGBTに代えて、MOSFET金属酸化物半導体型電界効果トランジスタを用いてもよい。MOSFETは、ドレイン電極、ソース電極およびゲート電極の3つの電極を備えている。MOSFETの場合には、ソース電極とドレイン電極との間に、ドレイン電極からソース電極に向かう方向が順方向となる寄生ダイオードを備えているので、図2のダイオード38を設ける必要がない。5上記実施の形態では、複数の電磁鋼板を積層して回転子鉄心252および固定子鉄心232を形成したが、本発明はこれに限定されず、複数の珪素鋼板を積層して回転子鉄心252および固定子鉄心232を形成してもよい。6回転電機200,202は、他の電動車両、たとえばハイブリッド電車などの鉄道車両、バスなどの乗合自動車、トラックなどの貨物自動車、バッテリ式フォークリフトトラックなどの産業車両などにも利用することもできる。7上記実施の形態では、空隙部228全体を円弧状部228aとして形成したが、本発明はこれに限定されない。空隙部228における回転中心軸側の端部のみを導体バー254の中心側端部254aの半径R11よりも大きい半径を有する円弧状部としてもよい。つまり、空隙部228における回転中心軸側端部を、導体バー254の中心側端部254aの半径R11よりも大きい半径を有する円弧状部を含む曲線部として形成し、この曲線部と保持部229とを直線部や湾曲部を介して連続的に接続してもよい。本発明の特徴を損なわない限り、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で考えられるその他の形態についても、本発明の範囲内に含まれる。"