"モータによって駆動され、吸入したガス冷媒を圧縮すると共に前記吸入ガス冷媒により前記モータが冷却されるように構成されている密閉型或いは半密閉型の圧縮機と、冷凍負荷に応じて当該圧縮機の容量を制御する容量制御手段とを備えている冷凍装置において、前記圧縮機の駆動電流を検出する駆動電流検出手段と、前記圧縮機の駆動周波数を検出する駆動周波数検出手段と、前記駆動電流検出手段により検出された圧縮機の駆動電流値と、前記駆動周波数検出手段により検出された圧縮機の駆動周波数との関係が予め定めた所定の範囲内にある場合に、冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御する制御部とを備えていることを特徴とする冷凍装置。請求項1に記載の冷凍装置において、前記容量制御手段は、圧縮機の駆動周波数を制御することによって所定の小容量から定格容量まで無段階に制御するものであることを特徴とする冷凍装置。請求項2に記載の冷凍装置において、圧縮機の駆動電流と圧縮機の駆動周波数との関係が前記所定の範囲内にある場合、冷媒循環量が増加するように圧縮機の運転下限周波数を変更することを特徴とする冷凍装置。請求項2または3に記載の冷凍装置において、前記検出された駆動電流値の二乗と、前記検出された駆動周波数との比に基づいて算出された値が予め定めた所定値以上となった場合に前記所定の範囲内にあると判定し、冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御することを特徴とする冷凍装置。請求項4に記載の冷凍装置において、前記検出された駆動電流値をI、前記検出された駆動周波数をNとし、次式で求められるTの値が予め定めた所定値以上となった場合に冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御することを特徴とする冷凍装置。T=αI2/Nここで、αは予め決められた補正係数である。請求項1~5の何れかに記載の冷凍装置において、前記モータの巻線温度が所定の許容温度以上になった時にON作動して前記モータの駆動を停止する保護サーモ手段を備えていることを特徴とする冷凍装置。上記特許文献1のものでは、圧縮機のモータに温度センサを設けてその温度を検出し、上記保護サーモ手段がON作動した時又はするような状態になった時に、上記圧縮機を強制的に所定値以上の大容量運転に切り換えるようにしている。しかし、冷凍負荷が小さくなって圧縮機に吸入される冷媒ガス量が減少していくと、前記圧縮機のモータ部分を通過する冷媒ガスの流路面積は変わらないのに冷媒ガス量のみが大幅に減少するため、冷媒ガスの流れが安定せず、流れに片寄りが生じ、またその流れも安定しない。このため、モータ巻線部を均一に冷却することができず、圧縮機のモータ巻線温度が局所的に変化し、サーミスタが設置されている部分の温度は検出できても、モータ巻線温度が局所的に高くなっている部分の温度を常時検出することは困難であった。このため、モータ巻線温度が上限値を超えてしまうことを十分に防ぐことはできない。本発明の目的は、モータの巻線温度が上限値を超えてしまうことをより的確に防止することのできる冷凍装置を得ることにある。上記目的を達成するため、本発明は、モータによって駆動され、吸入したガス冷媒を圧縮すると共に前記吸入ガス冷媒により前記モータが冷却されるように構成されている密閉型或いは半密閉型の圧縮機と、冷凍負荷に応じて当該圧縮機の容量を制御する容量制御手段とを備えている冷凍装置において、前記圧縮機の駆動電流を検出する駆動電流検出手段と、前記圧縮機の駆動周波数を検出する駆動周波数検出手段と、前記駆動電流検出手段により検出された圧縮機の駆動電流値と、前記駆動周波数検出手段により検出された圧縮機の駆動周波数との関係が予め定めた所定の範囲内にある場合に、冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御する制御部とを備えることを特徴とする。ここで、前記容量制御手段は、圧縮機の駆動周波数を制御することによって所定の小容量から定格容量まで無段階に制御するものであることが好ましい。また、圧縮機の駆動電流と圧縮機の駆動周波数との関係が前記所定の範囲内にある場合、冷媒循環量が増加するように圧縮機の運転下限周波数を変更するようにすると良い。更に、前記検出された駆動電流値の二乗と、前記検出された駆動周波数との比に基づいて算出された値が予め定めた所定値以上となった場合に前記所定の範囲内にあると判定し、冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御することが好ましい。ここで、前記検出された駆動電流値をI、前記検出された駆動周波数をNとし、次式で求められるTの値が予め定めた所定値以上となった場合に冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御するようにすると良い。T=αI2/Nここで、αは予め決められた補正係数である。上記冷凍装置において、前記モータの巻線温度が所定の許容温度以上になった時にON作動して前記モータの駆動を停止する保護サーモ手段を備えていることが好ましい。本発明によれば、モータの巻線温度が上限値を超えてしまうことをより的確に防止することのできる冷凍装置を得ることができる。以下、図面に基づき本発明の冷凍装置の具体的実施例を説明する。図1は本発明の冷凍装置の実施例1を示す冷凍サイクル構成図である。本実施例では、連続的に運転容量を制御可能な圧縮機1を備え、この圧縮機から吐出された高温高圧の冷媒ガス冷媒或いは冷媒蒸気は、冷媒配管5を通って熱源側熱交換器本実施例では凝縮器4に流入し、ファン8により導入された外気により冷却されて凝縮し、凝縮熱は前記ファン8により外部に放出される。前記熱源側熱交換器4から出た冷媒は膨張弁6によって減圧膨張されて利用側熱交換器本実施例では蒸発器7に入る。この利用側熱交換器7では前記減圧膨張された1次冷媒により2次冷媒水や室内空気などを冷却し、これによって1次冷媒は蒸発して前記圧縮機1に吸入されるという冷凍サイクルが繰り返えされる。なお、この実施例では前記利用側熱交換器7を蒸発器として利用しているが、圧縮機1から吐出された冷媒を四方弁などにより、最初に利用側熱交換器7に導くようにすれば、該利用側熱交換器7を凝縮器として利用でき、前記2次冷媒を加熱して温水を製造したり、室内空気を加熱して暖房に利用できるようにすることも可能である。前記圧縮機1として、本実施例では、密閉型或いは半密閉型のスクリュー圧縮機が用いられている。このスクリュー圧縮機は、雄雌一対のスクリューロータをもつロータ部2と、該ロータ部のスクリューロータを回転駆動するモータ3とを備え、これらは筒状のケーシング密閉容器1a内に密閉状態で収納されると共に、前記ケーシング1aの一端側には冷媒の吸入口1b、他端側には冷媒の吐出口1cが設けられている。なお、密閉型とは前記ケーシング1aが一つの密閉容器で構成されているものであり、半密閉型とは前記ケーシング1aが分割された2以上の部材で構成され、ボルト締結などにより密閉容器に構成されているものである。また、本実施例では圧縮機としてスクリュー圧縮機を使用しているが、スクロール圧縮機など他の圧縮機であっても同様に実施可能である。前記吸入口1bから吸入されたガス冷媒は、前記ロータ部2の雄雌一対のスクリューロータの歯形空間内に閉じ込められ、該スクリューロータの回転によって体積が減少し、圧縮される。この圧縮行程において、前記ロータ部2には油が噴出され、この油によってスクリューロータの潤滑とロータ間のシールが為される。前記スクリューロータの回転により吐出圧力に達したガス冷媒は、前記ケーシング1aに設けられている前記吐出口1cから吐出される。このようにしてガス冷媒の吸入、圧縮及び吐出が繰り返される。また、前記吸入口1bから吸入されたガス冷媒は、前記モータ3の巻線部を通って前記ロータ部2に供給されるようになっており、その吸入過程で前記モータ3の巻線部が冷却されるように構成されている。前記圧縮機1はインバータ容量制御手段9によりその駆動周波数が制御され、それによって所定の小容量から定格容量まで無段階に制御されるように構成されている。また、前記インバータ9は制御部10によって制御され、前記圧縮機1は利用側熱交換器7における負荷の状態に応じて、その回転数が前記インバータ9及び前記制御部10により制御される。また、本実施例では、前記モータ3の巻線温度を検出する温度センササーミスタ図示せずも備えられており、この温度センサからの巻線温度の検出値も前記制御部10に取り込まれるようになっている。そして、前記モータ3の巻線部の温度が所定の許容温度以上に高くなった時にON作動して前記モータ3の駆動を停止させて圧縮機1の運転を停止する保護サーモ手段も前記制御部10に備えられている。本実施例では、前記インバータ9により圧縮機1の駆動周波数を制御することにより、例えば25程度の小容量から100の定格容量まで、連続的に容量制御することができるように構成され、低負荷でも運転可能な構成となっている。しかし、このような小容量運転になると、冷媒循環量が少なくなるため、前記吸入口1bから圧縮機1内に吸入されたガス冷媒は前記モータ3の巻線部を十分に冷却することができず、前記モータ3の巻線部の温度が前記所定の許容温度以上に高くなり、前記保護サーモ手段がON作動して圧縮機1の運転が停止し、この結果冷凍装置の運転が停止してしまう問題がある。冷凍装置の運転が停止してしまうと、再起動するまでの間、空調の快適性を低下させたり、食品の冷凍や冷蔵に使用している場合には被冷却物の鮮度に影響を与える可能性がある。また、再起動時の消費電力も大きくなる。更に、圧縮機1に吸入される冷媒ガス量が減少していくと、前述したように、冷媒ガスの流れに片寄りが生じ、モータ巻線部を均一に冷却できないから、モータ3に温度センサを設けるものでは、モータ巻線部の局所的に高温となる部分の温度を常に検出することは困難で、モータ巻線温度が上限値を超えてしまうことを十分に防ぐことはできない。そこで、本実施例では、圧縮機1の駆動電流と駆動周波数との関係に着目し、これらの関係がモータの巻線温度と関係することを見い出し、これらの関係が予め定めた所定の範囲内にある場合には、モータ巻線温度が許容温度に近づいていると判断して、冷媒循環量が増加するようにインバータ9を制御部10で制御するようにしたものである。即ち、モータ巻線の温度上昇はその駆動電流によるものであり、駆動電流による発熱量は当該駆動電流値の二乗に比例する。また、モータ巻線の冷却は吸入冷媒によって行われ、その熱量は冷媒循環量、即ち圧縮機の駆動周波数に比例する。そこで、前記駆動電流値の二乗と、前記駆動周波数との比はモータ巻線温度に密接に関係すると考え、この比の値を演算して算出すると共に、この算出した比の値と、同条件での実際のモータ巻線温度を温度センサで検出した値とを比較した結果、これらの間には密接な関係があることがわかった。即ち、同一駆動電流、同一駆動周波数での、算出値と温度センサでの検出値との間には、圧縮機毎に特定の係数補正係数を前記算出値に乗ずることで前記温度センサでの検出値と近い値を得ることができることがわかった。圧縮機毎に前記補正係数が変わる理由は、圧縮機毎に圧縮機の内部構造が異なるため、吸入されたガス冷媒がモータ巻線の冷却に使われる割合が異なってくるためである。なお、前記補正係数については、圧縮機毎に、予め実験により求めることができる。従って、圧縮機運転中の駆動電流と駆動周波数を検出し、検出された駆動電流値の二乗と、検出された駆動周波数との比に基づいて算出された値判定値がモータ巻線の許容温度に近づいているかどうかを判定することができる。本実施例は、この算出された判定値と、モータ巻線が許容温度を超えないように予め決められた所定値とを比較し、前記判定値が前記所定値以上となった場合、即ち予め定めた所定の範囲内モータ巻線温度が許容温度に近づいていることを示す範囲内にあると判定された場合には、冷媒循環量が増加するように、前記制御部10により前記インバータ容量制御手段9を制御するようにしたものである。冷媒循環量を増加させることにより、モータ巻線温度を低下させることができるから、モータ巻線温度が許容温度を超えて前記保護サーモ手段がON作動し、圧縮機1の運転を停止させてしまうことを防止することができる。本実施例の構成を更に詳しく説明する。本実施例においては、前記圧縮機1の駆動電流を検出する駆動電流検出手段、及び前記圧縮機1の駆動周波数を検出する駆動周波数検出手段が例えば前記インバータ9内に設けられている。これらの検出手段で検出された駆動電流値Iと駆動周波数Nの値とは前記制御部10に取り込まれる。該制御部10では、前記圧縮機1の駆動電流値Iと、駆動周波数Nとの関係が予め定めた所定の範囲内にあるかどうかを判定し、前記所定範囲内にある場合には、冷媒循環量が増加するように、前記制御部10は前記インバータ9を制御する。即ち、次式で求められるTの値判定値が予め定めた所定値以上となった場合に、冷媒循環量が増加するように前記インバータ容量制御手段9は制御される。T=αI2/N......1ここで、αは予め実験により求められた補正係数である。図2は圧縮機の駆動電流I及び駆動周波数Nとモータ巻線温度Tとの関係を説明する線図である。図において、T0の実線はモータ巻線の全ての部分で許容温度を超えない所定の温度予め定めた所定値を示す線例えば100°Cの線であり、図2にハッチングで示した範囲Aが予め定めた所定の範囲内である。本実施例は、この範囲A内に、上記1式で求めたTの値がある場合に、冷媒循環量が増加するように前記インバータ9を制御するようにしたものである。モータ巻線には温度分布が生じるので、局所的に高温になる部分でも許容温度を超えないように前記T0の線は決められている。例えば、モータ許容温度が150°Cである場合には、前記T0の線は駆動電流と駆動周波数との関係で例えば前述したように100°Cになる線に決められる。なお、図2の点線T1は例えば温度が120°Cになる線であり、同じく点線T2は80°C、点線T3は60°Cになる線である。このように、上記1式に基づいて図2を作成することができ、この図2に基づいて、モータ巻線の温度が許容温度を超えない所定値を予め決めておき、圧縮機運転中の駆動電流を駆動電流検出手段で検出すると共に、前記圧縮機1の駆動周波数を駆動周波数検出手段で検出して、これらの検出された駆動電流値IAと駆動周波数NHzに基づいて上記1式によりT°Cの値を求める。この求めたTの値判定値が前記前記所定値を超えたかどうか図2の所定の範囲A内にあるかどうかを判定し、前記所定の範囲A内にある場合には、冷媒循環量が増加するように、前記制御部10により前記インバータ9を制御するように構成されている。本実施例では、前記1式で算出したTの値判定値が前記所定値を超えた場合、前記圧縮機1の運転下限周波数をN1Hzに変更し、冷媒循環量を増加させる。例えば、14Hzの小容量で圧縮機1が運転されていた場合には、前記圧縮機1の運転下限周波数を前記N1Hz、例えば25Hzに変更することで冷媒循環量を増加させることができる。この結果、前記モータ3の巻線部の温度を低下させることができるから、前記保護サーモ手段をON作動させることなく、圧縮機1の運転を継続させることができる。また、前記モータ3の巻線温度が低下して、圧縮機1の駆動電流と駆動周波数の関係が図2に示す所定の範囲A外になった場合には、前記制御部10は、負荷量に応じた本来の運転制御に復帰するように自動的に制御する。本発明の実施例1における制御を、図3に示す制御フローチャートにより詳細に説明する。まず、冷凍装置の運転が開始されるとステップS1、圧縮機1の駆動周波数Nと駆動電流値Iが検出されステップS2、これらの検出値N,Iは図1に示す制御部10に取り込まれて、上述した1式により判定値Tの値が演算されるステップS3。判定値Tが算出されるとステップS4に移り、算出された判定値Tが予め定められた所定値以上となっているか否かを判定し、所定値以上となっていない場合には前記ステップS2に戻り、同様の動作が繰り返される。前記ステップS4で、前記判定値Tが前記所定値を超えていると判定された場合には、前記図2に示す所定の範囲Aに入っており、モータ巻線温度が許容温度に近づいていると判断されるので、ステップS5に移り、冷媒循環量が増加するように、前記制御部10により前記容量制御手段インバータ9を制御し、圧縮機1の駆動周波数回転数を上昇させる。本実施例では、圧縮機の駆動周波数を上昇させるために、圧縮機の下限周波数を、例えば図2に示すN1まで上昇させるようにしている。これにより、N1未満の回転数で運転されていた圧縮機はその回転数がN1まで上昇される。前記回転数N1は前記所定の範囲Aに入らない回転数に決めておく。例えば、通常運転における下限回転数最低回転数N0図2参照を14Hzとした場合、前記回転数N1は25Hzなどに決めておく。なお、本実施例では、前記ステップS5において、下限周波数を上昇させるようにしているが、下限周波数を上昇するものには限定されず、現在運転中の周波数に対して、一定周波数、例えば10Hzづつ上昇させるようにしても良い。前記ステップS5において、圧縮機の回転数が上昇されるとステップS6に移り、冷媒循環量を増加させたことによるモータの冷却効果が表れるように一定時間経過した後、判定値Tの値を再び算出して前記所定値未満になっているかどうかを判定する。このステップS6における前記判定値Tの算出は、上述したステップS2及びS3と同様の動作により行い、算出した判定値Tが前記所定値未満となるまで繰り返し実行される。前記ステップS6において、前記判定値Tが所定値より小さくなれば、モータ巻線温度は許容温度から遠ざかり、許容温度を超える可能性がなくなったと判定できるので、ステップS7に移り、圧縮機の下限回転数を前述したN1から通常運転時の下限回転数N0に戻す。例えば、下限回転数を25Hzから通常運転時の14Hzに戻し、ステップS2へ戻って通常の運転制御を行う。以下、同様の動作を繰り返す。なお、ステップS5において、下限回転数を上昇させるのではなく、圧縮機の駆動周波数を一定周波数づつ上昇させるようにした場合には、ステップS7では圧縮機の下限回転数は通常運転時の下限回転数のままとなっているため、通常の運転制御に戻すだけで良い。上述したように、本実施例は、モータ3の巻線温度を温度センサにより検知して制御するものではなく、圧縮機1の駆動電流と駆動周波数を検出してこれらの関係が予め定めた所定の範囲内にある場合には冷媒循環量が増加するように容量制御手段を制御する制御部を備える構成としているので、モータ3の巻線温度が上限値許容温度を超えてしまうことを的確に防止することができる。即ち、小容量運転時に冷媒循環量が減少するために、圧縮機1の冷媒吸入口1aから吸入された冷媒ガスの流れに偏流が生じて、モータ3の巻線部を均一に冷却できず、モータの巻線温度が局所的に異なってしまうような場合には、従来の温度センサによるものでは、モータ巻線の温度が局所的に高温になっている部分の温度を常に検知することは困難である。このため、モータ巻線温度が上限値を超えてしまうことを十分に防ぐことはできなかったが、本実施例の冷凍装置のものでは、前述した構成としたことによりモータ巻線温度が上限値を超えてしまうことを的確に防止できる。また、従来のものでは、温度センサによりモータ巻線温度を検出するものであるため、モータを冷却する冷媒ガスの流れに偏流が生じると、前記保護サーモ手段についても、常に正確に作動させることは難しい。これに対し、本実施例のものでは、上述したように、圧縮機1の駆動電流と駆動周波数を検出してこれらの関係が予め定めた所定の範囲内にある場合には冷媒循環量が増加するようにしているので、モータ3の巻線温度が上限値許容温度を超えてしまうことを防止でき、前記保護サーモ手段が動作する状況にはならず、モータ巻線温度が上限値を超えてしまうことは通常起こらない。しかし、万一何らかの原因でモータ巻線温度が許容温度を超えてしまったような場合にのみ、温度センサにより保護サーモ手段が働くので、モータを冷却する冷媒ガスの流れに偏流が生じることによる影響を低減できる。以上説明したように、本実施例によれば、モータによって駆動され、吸入したガス冷媒を圧縮すると共に前記吸入ガス冷媒により前記モータが冷却されるように構成されている密閉型或いは半密閉型の圧縮機と、冷凍負荷に応じて当該圧縮機の容量を制御する容量制御手段とを備えてなる冷凍装置において、前記圧縮機の駆動電流を検出する駆動電流検出手段と、前記圧縮機の駆動周波数を検出する駆動周波数検出手段と、前記駆動電流検出手段により検出された圧縮機の駆動電流値と、前記駆動周波数検出手段により検出された圧縮機の駆動周波数との関係が予め定めた所定の範囲内にある場合に、冷媒循環量が増加するように前記容量制御手段を制御する制御部とを備えているので、モータの巻線温度が上限値を超えてしまうことをより的確に防止可能な冷凍装置を得ることができる。即ち、所定値以下の小容量運転が継続すると、圧縮機のモータ巻線温度が上昇するが、本実施例では、圧縮機の駆動電流値と駆動周波数の関係が、予め定めた所定の範囲内に入ると、冷媒循環量が増加するように制御して、圧縮機への吸入冷媒ガス量が増大されるように構成しているので、モータの巻線温度を低下させることができる。その後、圧縮機の駆動電流値と駆動周波数の関係が前記所定の範囲外になった場合には、自動的に本来の負荷量に応じた小容量運転制御に復帰させることができる。従って、本実施例によれば、圧縮機のモータ巻線部の温度上昇を的確に防止でき、小容量運転を安定して継続させることができる。"