"非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、オーステナイト終了温度を有する超弾性回転式ファイルを準備する工程と、少なくとも約5分の期間、少なくとも約300°Cの温度に前記超弾性回転式ファイルを加熱する工程であって、前記オーステナイト終了温度を変化させることによって前記非超弾性回転式ファイルを形成する、前記超弾性回転式ファイルを加熱する工程と、を含み、前記非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が約25°Cより高い、非超弾性回転式ファイルを製造する方法。前記非超弾性回転式ファイルの前記変化させたオーステナイト終了温度が27°Cより高い、請求項1に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイルの前記変化させたオーステナイト終了温度が30°Cより高い、請求項1又は2に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイルの前記変化させたオーステナイト終了温度が37°Cより高い、請求項1~3のいずれか一項に記載の方法。前記加熱する工程において、前記温度が約300°C~約600°Cの範囲である、請求項1~4のいずれか一項に記載の方法。前記加熱する工程において、前記期間が約5分~約120分の範囲である、請求項1~5のいずれか一項に記載の方法。前記超弾性回転式ファイルが形状記憶合金を含み、前記形状記憶合金がニッケル及びチタンを含む、請求項1~6のいずれか一項に記載の方法。前記形状記憶合金がニッケル-チタン系三元合金である、請求項1~7のいずれか一項に記載の方法。前記ニッケル-チタン系三元合金が、式Ni-Ti-X式中、XはCo、Cr、Fe又はNbであるである、請求項1~8のいずれか一項に記載の方法。前記形状記憶合金が、銅系合金、鉄系合金、又は両方の組合せを含む、請求項1~9のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイル対前記超弾性回転式ファイルのピークトルク柔軟性/剛性の比率が、約25°Cで約8:9未満である、請求項1~10のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイル対前記超弾性回転式ファイルの疲労までのサイクルの総数繰り返し疲労に対する抵抗性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.25:1である、請求項1~11のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイル対前記超弾性回転式ファイルの破壊までの最大回転度ねじれ特性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.05:1である、請求項1~12のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイル対前記超弾性回転式ファイルのピークトルクねじれ抵抗性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.05:1である、請求項1~13のいずれか一項に記載の方法。非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、約25°Cより高いオーステナイト終了温度を有する非超弾性ワイヤを準備する工程と、前記オーステナイト終了温度より高い製造温度に前記非超弾性ワイヤを加熱する工程と、前記超弾性ワイヤの周りにフルート、溝、又は両方の組合せを形成する工程であって、回転式ファイルを形成する、フルート、溝、又は両方の組合せを形成する工程と、を含み、前記回転式ファイルが、約25°C~約前記オーステナイト終了温度の範囲の温度で非超弾性である、非超弾性回転式ファイルを製造する方法。前記非超弾性回転式ファイルの前記オーステナイト終了温度が35°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性回転式ファイルの前記オーステナイト終了温度が37°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。前記加熱する工程において、前記製造温度が約10°C~約50°Cの範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。前記非超弾性ワイヤが形状記憶合金を含み、前記形状記憶合金がニッケル及びチタンを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。前記形状記憶合金が、銅系合金、鉄系合金、又は両方の組合せを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。現在、形状記憶合金SMAから作製される回転式歯内治療器具が、ステンレス鋼の治療器具より良好な総合的性能を示している。しかしながら、上記望ましくない作業上のアクシデントの発生は抜本的には低減していない。したがって、改善された総合的特性、特に繰り返し疲労及びねじれの過荷重による破壊に対する抵抗性並びに柔軟性を有する新たな歯内治療器具が必要とされている。本発明は、歯内治療器具を製造するプロセスの改善をもたらすことによって、従来の歯内治療器具に改善を加えようとするものである。一態様では、本発明は、非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、オーステナイト終了温度を有する超弾性回転式ファイルを準備する工程と、少なくとも約5分の期間、少なくとも約300°Cの温度に超弾性回転式ファイルを加熱する工程であって、オーステナイト終了温度を変化させることによって非超弾性回転式ファイルを形成する、超弾性回転式ファイルを加熱する工程とを含み、非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が約25°Cより高い、非超弾性回転式ファイルを製造する方法を提供する。別の態様では、本発明は、非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、約25°Cより高いオーステナイト終了温度を有する非超弾性ワイヤを準備する工程と、オーステナイト終了温度より高い製造温度に非超弾性ワイヤを加熱する工程と、超弾性ワイヤの周りにフルートflutes、溝grooves、又は両方の組合せを形成する工程であって、回転式ファイルを形成する、フルート、溝、又は両方の組合せを形成する工程とを含み、回転式ファイルが、約25°C~約オーステナイト終了温度の範囲の温度で非超弾性である、非超弾性回転式ファイルを製造する方法を企図する。更に別の態様では、本発明のいずれの態様も、以下の特徴の1つ又はその任意の組合せによって更に特徴付けられ得る:非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が27°Cより高い;非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が30°Cより高い;非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が37°Cより高い;加熱する工程において、温度が約300°C~約600°Cの範囲である;加熱する工程において、製造温度が約5°C~約200°Cの範囲である;期間が約5分~約120分の範囲である;超弾性回転式ファイルが形状記憶合金を含む;形状記憶合金がニッケル及びチタンを含む;形状記憶合金が、銅系合金、鉄系合金、又は両方の組合せを含む;形状記憶合金がニッケル-チタン系三元合金である;ニッケル-チタン系三元合金が、式Ni-Ti-X式中、XはCo、Cr、Fe又はNbであるである;非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルのピークトルクの比率が、約25°Cで約8:9未満である;非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルの疲労までのサイクルの総数の比率が、約25°Cで少なくとも約1.25:1である;又はこれらの任意の組合せ。上記の態様及び例は、本明細書中で示され、説明されるように、他の態様及び例が本発明に存在するため非限定的であることを理解すべきである。例えば、上述の本発明の態様又は特徴のいずれも、本明細書中で説明され、図面に示され、又は別の形で記載されるように、組み合わせて他の独自の構成を形成することができる。超弾性材料は典型的には、相当な変形の後にその元の形状に戻る金属合金である。超弾性材料に対する当該技術分野における取組みの例は、全ての目的に関して参照によって本明細書に援用される米国特許第6,149,501号に見出される。本発明のマルテンサイト状態の形状記憶合金例えば、NiTi系、Cu系、Fe系、又はそれらの組合せから作製される回転式歯内治療器具は、最適化された微細構造によって、より高い柔軟性をもたらすことができ、疲労抵抗性を増大させることができ、これは重度の曲率を有する管の成形及び清浄に特に効果的である。超弾性合金、例えばニッケルチタンNiTi又は他のものは、可塑的な変形状態となることなく、従来の材料、例えばステンレス鋼の数倍のひずみに耐えることができる。本発明は包括的に歯科用器具に関する。具体的には、本発明は、根管を清浄及び成形する作業に使用するための回転式歯内治療器具に関する。本発明は、形状記憶合金SMA、例えばニッケル-チタンNiTi系システム、Cu系システム、Fe系システム、又はそれらの任意の組合せ例えば、等原子比近傍のnearequiatomicNi-TiやNi-Ti-Nb合金、Ni-Ti-Fe合金、Ni-Ti-Cu合金、β相チタン、及びそれらの組合せからなる群から選択される材料から作製される歯内治療器具の革新を提供する。本発明はNiTi形状記憶合金から作製される回転式器具を含み、この器具は以下の新規な態様のうち1つ又は複数を提供する:微細構造における主要な冶金相:マルテンサイトが本発明の器具における主要な冶金相であり、このことは、常温でオーステナイト構造が優勢である標準的なNiTi回転式器具と異なっている。より高いオーステナイト終了温度示差走査熱量測定によって測定される最終Af温度:オーステナイト終了温度が好ましくは、常温25°Cより例えば、少なくとも約3°C高い。対照的に、大抵の標準的な超弾性NiTi回転式器具は、常温より低いオーステナイト終了温度を有する。より高いオーステナイト終了温度によって、本発明の器具は、曲げた又は変形させた後に元の完全な直線状態に戻らないと考えられる。対照的に、大抵の標準的な超弾性NiTi回転式器具は、荷重を取り除くと、逆相変態マルテンサイトからオーステナイトへのを介して元の直線形態に戻り得る。マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具は、オーステナイト状態のものから作製される治療器具通常の超弾性NiTi器具より顕著に改善された総合的性能、特に繰り返し疲労に対する抵抗性及び柔軟性に関する性能を有する。歯内治療器具の強度及び切削効率は、合金強化のメカニズムに基づき三元形状記憶合金NiTiXX:Co、Cr、Fe、Nb等を使用することによって改善することもできる。具体的には、本発明の器具は、根管外科処置の成功のために必要不可欠なもの及び最も求められる特徴を有しており、これらは、微細構造において完全なオーステナイト相を有する超弾性状態のNiTi形状記憶合金から作製される従来の歯内治療器具と比較して、より高い柔軟性及びより低い剛性、改善された繰り返し疲労に対する抵抗性、ねじれ破壊に対するより高い回転度、高度に湾曲した管の形状へのより高い適合性レッジング又は穿孔の可能性がより低い、並びに器具分離の可能性が極めて低いことが挙げられる。マルテンサイトの歯内治療器具を製造する方法本発明の一実施形態では、マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具は、以下の方法によって製作することができる:方法1:機械的設計に従ってファイルのフルートfluteが製造された後すなわち、典型的なファイル製造プロセスにおけるフルート研削grindingプロセス後の、後熱処理この方法は、少なくとも300°Cの温度で加熱する工程を有する後熱処理を含み得る。好ましくは、加熱する工程は、約300°C~約600°C、より好ましくは約370°C~約510°Cの範囲の温度を含む。熱処理工程は、少なくとも5分の期間存在し得る。好ましくは、加熱する工程は、典型的には制御された雰囲気下で約5分~約120分、より好ましくは約10分~約60分の範囲の期間存在し得る。例えば、方法1の更なる熱的プロセスを、通常の超弾性NiTiワイヤを使用する従来のNiTi回転式ファイル製造プロセス例えば、フルートの研削の後に、利用することができる。より具体的には、更なる熱的プロセスを従来のNiTi回転式ファイル製造プロセスのフルート研削プロセス後に行うことができ、それによって、後熱処理が、370°C~510°Cの温度範囲で一定の期間典型的には、ファイルのサイズ、テーパー、及び/又はファイルデザインの要求事項に応じて10分~60分行われる。この後熱処理プロセス中にニッケルリッチ析出物が形成され得ることが理解される。それに応じて、Ti/Niの比率が増大することがあり、所望のオーステナイト終了温度最終Af温度が達成される。後熱処理の後、ファイルのハンドル例えば、黄銅、スチール等、又は他のものを設置することができる。本発明の別の実施形態では、マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具は、以下の方法によって製作することができる:方法2:NiTi材料に対する温度がそのオーステナイト終了温度より高い状態とするための、ファイルの製造プロセス中例えば、研削プロセス中の熱処理この方法は、研削プロセス前の及び/又は研削プロセス中のワイヤに対する同時の熱処理を含んでいてもよく、それによって、研削が、マルテンサイトのSMA例えば、NiTiワイヤに直接適用される。しかしながら、マルテンサイトのSMA例えば、NiTiワイヤを、研削プロセス中に、そのオーステナイト終了温度より高い温度に加熱することができることが理解される。したがって、マルテンサイトのSMA例えば、NiTiワイヤが、超弾性ワイヤオーステナイト状態のより剛性の高い構造へと一時的に変態して、器具製造プロセス中の研削プロセスを容易にすることができる。有利には、器具は、フルート研削プロセス後に、常温で変態してマルテンサイト状態へと戻る。例えば、一実施形態では、方法2は非超弾性ワイヤを含み得る。非超弾性ワイヤを、そのオーステナイト終了温度少なくとも25°Cより高い温度を有する製造環境において準備することができる。非超弾性ワイヤは、これより高い温度で超弾性のものへと変態し得る。それから、ファイルの周りにフルート及び溝を形成して、半完成品の回転式ファイルを形成する。さらに、半完成品の回転式ファイルは、より高いより温かい温度を有する製造環境から取り出されることができる。非超弾性ワイヤから、約25°Cの室温又はそれ以上で非超弾性回転式ファイルを形成することができる。図1及び図2に関して、歯内治療器具が示され、歯内治療器具が根管のうちの1つの内部に位置している。この位置において、歯内治療器具は、根管を清浄及び成形するプロセスに使用されるため、典型的には相当な繰り返し曲げ及びねじれ応力に曝される。NiTi合金等の形状記憶合金は一般的に、温度依存性を有する2つの主要な結晶学的構造すなわち、より高い温度ではオーステナイト、より低い温度ではマルテンサイトを有すると考えられる。この温度依存性の無拡散の相変態は、加熱時にはマルテンサイトMからオーステナイトAへ例えば、M→Aのものである。さらに、冷却によってオーステナイトからマルテンサイトへの逆変態A→Mが開始され得ることが理解される。別の実施形態では、中間相Rが相変態時に生じ得るすなわち、加熱時にはM→R→A、又は冷却時にはA→R→M。R相は、オーステナイト相Aとマルテンサイト相Mとの間の中間相として規定される。相変態温度は、図3に示されるような示差走査熱量測定DSC曲線を使用して決定することができる。例えば、Afオーステナイト終了温度は、加熱曲線のピークの最大の傾きの線の延長とベースラインとのグラフの交点から得ることができる。形状記憶合金から作製される歯内治療器具の最終Af温度を、回転式器具サンプルから切り取った溝付きfluted断片が完全なオーステナイト状態でのインゴット遷移温度の測定に典型的に使用される任意の更なる熱的なアニーリングプロセスすなわち、真空中850°Cで30分間を必要としないことを除き、ASTM標準F2004-05熱的分析によるニッケル-チタン合金の変態温度に関する標準的な試験方法に総じて従うDSC試験において、例えばヘリウム又は窒素のパージガスを用いて1分当たり10°C±0.5°Cの加熱速度又は冷却速度を使用して、測定した。より具体的には、図3は、加熱サイクル及び冷却サイクルの両方における形状記憶合金ニッケル-チタンの概略的な示差走査熱量測定DSC曲線を示す。Afオーステナイト終了温度、Asオーステナイト開始温度、Mfマルテンサイト終了温度、Msマルテンサイト開始温度を、曲線の適切なピークの最大の傾きの線の延長とベースラインとのグラフの交点から得ることができる。マルテンサイト開始温度Msは、冷却によってオーステナイトからマルテンサイトへの変態が開始される温度として規定される。マルテンサイト終了温度Mf:冷却によってオーステナイトからマルテンサイトへの変態が終了する温度。オーステナイト開始温度Asは、加熱によってマルテンサイトからオーステナイトへの変態が開始される温度として規定される。オーステナイト終了温度Afは、加熱によってマルテンサイトからオーステナイトへの変態が終了する温度として規定される。実験結果によって、本発明例えば、歯内治療器具の形成のための更なる熱処理プロセスが望ましい特徴をもたらすことが示された。より具体的には、マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具は、根管の外科処置にとって望ましい以下の特徴のうち1つ又は複数を含み得る:1より高い柔軟性、及びより低い剛性、2改善された繰り返し疲労に対する抵抗性、3ねじれ破壊に対するより高い回転度、4湾曲した管プロファイル、特に複雑なプロファイル及び相当の曲率を有する根管、並びにそれらの組合せへのより高い適合性。例えば、冶金構造の差異オーステナイト対マルテンサイトの影響を比較するために、2つの相異なる構造を表すために異なる熱的プロセスを利用して、2つの異なる器具サンプルを作製した:1完全なオーステナイト微細構造を有する超弾性器具、及び2マルテンサイト微細構造を有する器具。DSC測定に基づく1つの具体例では、相異なる微細構造を有するこれらの2つの器具に関する最終Af温度は、それぞれ17°C完全なオーステナイト微細構造を有する器具1に関して及び37°Cマルテンサイト微細構造を有する器具2に関してである。全ての器具サンプルは同じ幾何学的設計のものであった。全ての試験を約23°Cの常温で行った。I.剛性試験:マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具に関して、オーステナイト状態のNiTi形状記憶合金と比較した、より高い柔軟性及びより低い剛性を示す。この剛性試験では、全てのサンプル器具の剛性が、図4に示されるような試験装置を使用して、45度まで根管治療器具をひねることによって決定された。図5の試験結果に示されるように、常温でマルテンサイト微細構造を有する回転式器具は、より高い柔軟性及びより低い剛性を示す曲げに対する、より低いピークトルクによって表示されるように。17°Cという最終Af温度を有する通常の超弾性器具と比較して、マルテンサイト微細構造を有する器具最終Af温度は約37°Cは、曲げトルクの23の低減を示した。マルテンサイトの器具のより低い剛性は、オーステナイトのヤング率が常温で約80GPa~90GPaであるのに対して、マルテンサイトのヤング率がより低いこと約30GPa~40GPaに起因する可能性がある。図5は、曲げ試験における、NiTi形状記憶合金から作製される回転式歯内治療器具の、NiTi微細構造の差異通常の超弾性すなわちオーステナイト対マルテンサイトと平均ピークトルクとの間の関係の概略グラフを示す。図5から分かるように、より低いピークトルクより低い剛性、又はより高い柔軟性を、より高いAfオーステナイト終了温度によって示されるマルテンサイト微細構造によって達成することができる。一実施形態では、非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルのピークトルク柔軟性/剛性の比率は、約25°Cで約1:0.9未満例えば、約1:0.85未満、及び好ましくは約1:0.8未満であり得る。II.曲げ回転疲労試験:マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具に関して、より高い疲労寿命を示すこの曲げ試験では、全てのサンプル器具の疲労抵抗性が、図6に示されるような曲げ回転疲労試験機によって測定される。図7に示される試験結果によれば、マルテンサイト状態の器具Af温度37°Cの平均繰り返し疲労寿命は、オーステナイト状態の器具Af温度17°Cの約3倍である。図6の図示に示されるように、試験装置を使用して、歯内治療器具の曲げ-回転疲労抵抗性を試験することができる。回転式歯内治療器具サンプルは概して、制御された半径及び曲率を有する擬似ステンレス鋼管内で自由に回転することができる。図7の概略グラフは、NiTi形状記憶合金から作製される回転式歯内治療器具の、NiTi微細構造の差異オーステナイト対マルテンサイトと平均繰り返し疲労寿命との間の関係を示す。より具体的には、図7は、より長い繰り返し疲労寿命を、より高いAfオーステナイト終了温度によって示される、常温でマルテンサイト微細構造によって達成することができることを示す。非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルの疲労までのサイクルの総数繰り返し疲労に対する抵抗性の比率は、約25°Cで少なくとも約1.25:1例えば、少なくとも約1.5:1、好ましくは少なくとも約2:1であり得ることが理解される。III.トルク試験:マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具に関して、ねじれ破壊に対するより高い回転度を示すこのトルク試験では、図8に示されるような試験装置を使用して、根管治療器具の破壊に対する抵抗性の試験を行って、ねじれ破壊に対する平均の最大回転度を測定する。図9及び図10の試験結果によれば、マルテンサイト微細構造を有する器具は、オーステナイト微細構造を有する器具より、ねじれ破壊に対して高い回転度及びピークトルクを示す。大抵の器具分離は、繰り返し疲労又はねじれ破壊によって引き起こされている可能性があることが理解される。したがって、II曲げ回転疲労試験及びIIIトルク試験の試験結果によれば、マルテンサイト微細構造を有する形状記憶合金から作製される器具の分離は、顕著に低減される可能性がある。図9の概略グラフは、NiTi形状記憶合金から作製される回転式歯内治療器具の、冶金構造の差異と平均破壊までの最大回転度との間の関係を示す。より具体的には、図9は、より高い回転度を、マルテンサイト微細構造によって達成することができることを示す。非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルの破壊までの最大回転度ねじれ特性の比率は、約25°Cで少なくとも約1.05:1例えば、少なくとも約1.075:1、好ましくは少なくとも約1.1:1であり得ることが理解される。図10の概略グラフは、NiTi形状記憶合金から作製される回転式歯内治療器具の、冶金構造の差異と平均ピークトルクとの間の関係を示す。より具体的には、図10は、より高いトルク抵抗性を、マルテンサイト微細構造によって達成することができることを示す。非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルのピークトルクねじれ抵抗性の比率は、約25°Cで少なくとも約1.05:1例えば、少なくとも約1.075:1、好ましくは少なくとも約1.09:1であり得ることが理解される。IV.マルテンサイト状態のNiTi形状記憶合金から作製される歯内治療器具は、湾曲した管プロファイルへの適合性の増大を示すレッジング、トランスポーテーション及び/又は穿孔をもたらすことなく、マルテンサイト微細構造の形状記憶合金から形成される器具を、図11に示されるような高度に湾曲した管の清浄及び成形に使用することができることが理解される。有利には、これらの器具は、1マルテンサイトの存在による高い柔軟性、2根管外科処置時における動的応力の適用下での、オーステナイトの立方晶結晶構造と比較したマルテンサイトの単斜晶構造の低対称性による、マルテンサイトのバリアントのより良好な再配向能力及び自己適応selfaccommodation能力のために、根管の曲率に、より適合する傾向がある。超弾性は概して、元の位置への完全な回復と定義することができる。しかしながら、当該産業では、6の伸びまでの伸張後における0.5未満の永久変形が許容可能であろうことが理解される。例えば、ファイルがその元の位置に戻らない場合、それはもはや超弾性形状記憶合金SMAとみなすことはできない例えば、概ね直線の位置に戻らない場合、超弾性SMAとみなすことはできない。形状記憶形態又はマルテンサイト状態のNiTi系合金に対しては、望ましい特徴は、その温度を超えると曲げた材料が再び直線となる温度であり得る。例えば、完全な直線の位置を達成するために、そのオーステナイト終了温度Afを超える温度に材料を加熱する必要がある可能性がある。形状記憶合金については、それらが直線の位置に戻ることが可能である時点で、この適用温度でそれらは超弾性であるとみなすことができることが理解される。しかしながら、ドライアイス又は液体窒素を使用して冷却を行い、材料を曲げた場合、材料は変形した位置にある状態のままとなる可能性があることが更に理解される。材料を低温環境から取り出すと、材料は室温で直線形態に戻る。以下の組合せのうち1つ又は複数を参照して、本発明を記載することもできることを理解することができる。A.非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、iオーステナイト終了温度を有する超弾性回転式ファイルを準備する工程と、ii少なくとも約5分の期間、少なくとも約300°Cの温度に超弾性回転式ファイルを加熱する工程であって、オーステナイト終了温度を変化させることによって非超弾性回転式ファイルを形成する、超弾性回転式ファイルを加熱する工程とを含み、非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が約25°Cより高い、非超弾性回転式ファイルを製造する方法。B.非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が27°Cより高い、請求項1に記載の方法。C.非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が30°Cより高い、請求項1又は2に記載の方法。D.非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が33°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。E.非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が35°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。F.非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が37°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。G.加熱する工程において、温度が約300°C~約600°Cの範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。H.加熱する工程において、温度が約370°C~約510°Cの範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。I.加熱する工程において、期間が約5分~約120分の範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。J.加熱する工程において、期間が約10分~約60分の範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。K.超弾性回転式ファイルが形状記憶合金を含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。L.形状記憶合金がニッケル及びチタンを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。M.形状記憶合金がニッケル-チタン系二元合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。N.形状記憶合金がニッケル-チタン系三元合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。O.ニッケル-チタン系三元合金が、式Ni-Ti-X式中、XはCo、Cr、Fe又はNbであるである、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。P.形状記憶合金が、銅系合金、鉄系合金、又は両方の組合せを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。Q.形状記憶合金がCuZnAl又はCuAlNiを含む銅系合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。R.形状記憶合金がFeNiAl、FeNiCo、FeMnSiCrNi又はFeNiCoAlTaBを含む鉄系合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。S.非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルのピークトルク柔軟性/剛性の比率が、約25°Cで約8:9未満である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。T.非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルの疲労までのサイクルの総数繰り返し疲労に対する抵抗性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.25:1である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。U.非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルの破壊までの最大回転度ねじれ特性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.05:1である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。V.非超弾性回転式ファイル対超弾性回転式ファイルのピークトルクねじれ抵抗性の比率が、約25°Cで少なくとも約1.05:1である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。W.ハンドルを準備する工程と、ハンドルを非超弾性回転式ファイルの一部分に取り付ける工程とを更に含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。X.二元NiTiに関して、ニッケルの重量百分率が約45~約60例えば約54.5~約57の範囲であり、残りのチタン組成が約35~約55例えば約43~約45.5である場合がある、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。Y.三元NiTiXに関して、X元素が重量百分率で15未満例えば、約10未満である場合がある、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。Z.非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、i約25°Cより高いオーステナイト終了温度を有する非超弾性ワイヤを準備する工程と、iiオーステナイト終了温度より高い製造温度に非超弾性ワイヤを加熱する工程と、iii超弾性ワイヤの周りにフルート複数も可、溝複数も可、又は両方の組合せを形成する工程であって、回転式ファイルを形成する、フルート複数も可、溝複数も可、又は両方の組合せを形成する工程とを含み、回転式ファイルが、約25°C~約オーステナイト終了温度の範囲の温度で非超弾性である、非超弾性回転式ファイルを製造する方法。AA.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が26°Cより高い、請求項23に記載の方法。BB.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が27°Cより高い、請求項23に記載の方法。CC.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が30°Cより高い、請求項23又は24に記載の方法。DD.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が33°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。EE.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が35°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。FF.非超弾性回転式ファイルのオーステナイト終了温度が37°Cより高い、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。GG.加熱する工程において、製造温度が約5°C~約200°Cの範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。HH.加熱する工程において、製造温度が約10°C~約50°Cの範囲である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。II.非超弾性ワイヤが形状記憶合金を含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。JJ.形状記憶合金がニッケル及びチタンを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。KK.形状記憶合金がニッケル-チタン系二元合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。LL.形状記憶合金がニッケル-チタン系三元合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。MM.ニッケル-チタン系三元合金が、式Ni-Ti-X式中、XはCo、Cr、Fe又はNbであるである、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。NN.形状記憶合金が、銅系合金、鉄系合金、又は両方の組合せを含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。OO.形状記憶合金がCuZnAl又はCuAlNiを含む銅系合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。PP.形状記憶合金がFeNiAl、FeNiCo、FeMnSiCrNi又はFeNiCoAlTaBを含む鉄系合金である、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。QQ.ハンドルを準備する工程と、ハンドルを非超弾性回転式ファイルの一部分に取り付ける工程とを更に含む、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。RR.ハンドルがフルート複数も可、溝複数も可、又はそれらの任意の組合せから遠位に位置する、前述の請求項のいずれか一項に記載の方法。SS.非超弾性回転式ファイルを製造する方法であって、オーステナイト終了温度を有する超弾性回転式ファイルを準備する工程と、少なくとも約5分の期間、少なくとも約300°Cの温度に超弾性回転式ファイルを加熱する工程であって、オーステナイト終了温度を変化させることによって非超弾性回転式ファイルを形成する、超弾性回転式ファイルを加熱する工程とを含み、非超弾性回転式ファイルの変化させたオーステナイト終了温度が約25°Cより高い、非超弾性回転式ファイルを製造する方法。複数の成分若しくは工程の機能若しくは構造を単一の成分若しくは工程に組み合わせるか、又は1つの工程若しくは成分の機能若しくは構造を複数の工程若しくは成分に分けてもよいことを更に理解されたい。本発明はこれらの組合せの全てを企図する。特に明記しない限り、本明細書中で図示される様々な構造の寸法及び形状は、本発明の限定を意図するものではなく、他の寸法又は形状が可能である。加えて、本発明の特徴を例示の一実施形態との関連でのみ説明したが、かかる特徴を任意の所与の用途のために他の実施形態の1つ又は複数の他の特徴と組み合わせることができる。上記のことから、本明細書中の独自の構造の製作及びその操作も本発明による方法に相当することも理解されよう。本発明は、本明細書中の方法の実施によって得られる中間生成物及び最終生成物も包含する。を含むを挙げるcomprisingorincludingの使用は、列挙される特徴から本質的になる又はからなる実施形態も企図するものである。本明細書中で提示される説明及び例示は、本発明、その原理及びその実用的用途を当業者に知らせることを意図するものである。当業者は、本発明を特定の使用の要件に最適となるように多数の形態に適合及び適用させることができる。したがって、記載される本発明の具体的な実施形態は、本発明を包括又は限定することを意図するものではない。本発明の範囲はしたがって、上記の記載に準拠して決定されるのではなく、添付の特許請求の範囲とともに、かかる特許請求の範囲が権利を与える均等物の全範囲に準拠して決定されるものとする。特許出願及び特許公報を含む全ての論文及び参考文献の開示は、あらゆる目的で参照により援用される。"