屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物であって、前記柱構造物は、柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体と、柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体からなり、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅が、前記柱の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅に対して10前後大きな幅を有することを特徴とする柱構造物の支持体。請求項1の柱構造物において、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の前記幅が前記各窪み穴の底面部より前記各窪み穴の開口部に向けて徐々に拡径してなることを特徴とする柱構造物の支持体。屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物において、前記柱は、前記柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体及び前記柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体の各窪み穴に挿入され、前記上側支持体の側面が天井面側の壁面に接し、前記下側支持体が床面側の壁面と離れるように、前記柱が傾斜状態で配設されることを特徴とする柱構造物。そこで、本発明の課題は、床面と天井面にわたって柱を配設するにあたって、柱の配設時における床面や天井面の傷つきを防止するだけでなく、柱Xに地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合であっても、柱の転倒を防止し、かつ、床面や天井面を傷つけることなく固定保持させることが可能である柱構造物を提供するものである。上記課題を解決するため、本願の請求項1に記載の発明は、屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物であって、前記柱構造物は、柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体と、柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体からなり、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅が、前記柱の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅に対して10前後大きな幅を有することを特徴とする柱構造物の支持体としたものである。次に、請求項2に記載の発明は、請求項1の柱構造物において、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の前記幅が前記各窪み穴の底面部より前記各窪み穴の開口部に向けて徐々に拡径してなることを特徴とする柱構造物の支持体としたものである。そして、請求項3に記載の発明は、屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物において、前記柱は、前記柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体及び前記柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体の各窪み穴に挿入され、前記上側支持体の側面が天井面側の壁面に接し、前記下側支持体が床面側の壁面と離れるように、前記柱が傾斜状態で配設されることを特徴とする柱構造物である。本願発明による柱構造物の支持体は、柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体と、柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体からなり、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅が、前記柱の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅に対して10前後大きな幅を有することを特徴とすることによって、前記各窪み穴と柱Xとの間には隙間L-XLが生じているため、柱Xは傾斜状態に配設され、その結果、地震等によって柱Xに対して柱Xを転倒させるような回転力Pが働いた場合、傾斜状態から回転運動を始めることとなり、従来の柱Xを直立に固定する支持機構に比べて、回転運動の負荷が大きく、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合であっても、より転倒を防止することが可能となる。また、前記各窪み穴と柱Xとの間には隙間L-XLが生じているため、柱Xのみが回転力Pによって前記各窪み穴内で移動し、前記上側支持体及び前記下側支持体は移動することがないので、床面Aや天井面Bを傷つけることもなく、さらに、前記押さえ板及び前記圧縮バネは柱Xによって押し上げられ、前記圧縮バネが傾斜状態にある通常時に比べてさらに収縮することで、より大きな反力が発生し、より強固に固定されることとなる。本願の請求項1に記載の発明は、屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物であって、前記柱構造物は、柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体と、柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体からなり、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅が、前記柱の屋内壁面から遠ざかる方向に延在する幅に対して10前後大きな幅を有することを特徴とする柱構造物の支持体としたものである。次に、請求項2に記載の発明は、請求項1の柱構造物において、前記上側支持体及び前記下側支持体に設けられる前記各窪み穴の前記幅が前記各窪み穴の底面部より前記各窪み穴の開口部に向けて徐々に拡径してなることを特徴とする柱構造物の支持体としたものである。そして、請求項3に記載の発明は、屋内壁面近くの床面と天井面にわたって立てる柱構造物において、前記柱は、前記柱の上端を収容するための上端用窪み穴及び前記上端用窪み穴の底面部に配設される圧縮バネを有する上側支持体及び前記柱の下端を収容するための下端用窪み穴を有する下側支持体の各窪み穴に挿入され、前記上側支持体の側面が天井面側の壁面に接し、前記下側支持体が床面側の壁面と離れるように、前記柱が傾斜状態で配設されることを特徴とする柱構造物である。以下、この発明の実施例を図示に基づいて説明する。図1乃至図4は、本願の第1の実施例である柱構造物を示すものである。図1は、屋内壁面Cにほぼ接する位置で床面Aと天井面Bにわたって柱Xを配設した柱構造物1の断面図を部分的に示すものであり、前記柱構造物1は、柱Xの上端X1を収容するための上端用窪み穴2及び前記上端用窪み穴2の底面部3に配設される圧縮バネ4を有する上側支持体5と、柱Xの下端X2を収容するための下端用窪み穴2 ́を有する下側支持体6から構成される。このとき、前記上側支持体5及び前記下側支持体6は、図2に示すように、前記上端用窪み穴2の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lが、前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対して10大きな幅を有することから、前記上端用窪み穴2と柱Xとの間には隙間L-XLが生じることとなり、柱Xを配設するにあたっては、図1に示すような、柱Xを屋内壁面C方向に向かってわずかに傾斜させた状態で、柱Xを前記上端用窪み穴2に挿入することが可能となる。なお、図示していないが、前記下端用窪み穴2 ́にも前記上端用窪み穴2と同様に、前記下端用窪み穴2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lが、前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対して10大きな幅を有することで、前記下端用窪み穴2 ́と柱Xとの間には隙間L-XLが生じている。また、柱Xに使用される木材は、一般的に湿気や乾燥等による含水率の変化によって伸縮するため、木材の大きさが均一でないことから、伸縮した木材であっても、確実に前記各窪み穴2、2 ́と柱Xとの間に隙間L-XLを存在させるために、前記各窪み穴2、2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lは、木材の伸縮に合わせて適宜変更可能なものとする。ちなみに、木材の収縮については、繊維飽和点での木材の含水率が約30であるのに対し、日本における木材の平衡含水率が約10~15であって、収縮率が約2から約8へと変化することが知られている。このようにして、屋内壁面C方向に向かってわずかに傾斜させた柱Xは、前記各窪み穴2、2 ́への挿入時、柱Xが屋内壁面C方向に向かってわずかに傾斜した状態で前記上側支持体5に配設された前記圧縮バネ4を縮長させ、収縮された前記圧縮バネ4の反力によって、柱Xは固定される。このとき、圧縮バネ4と柱Xの間には、押さえ板7を介在させても良く、前記押さえ板7を介在させることで、前記圧縮バネ4の反力を柱Xに均等に与えることができ、柱Xをより固定することができる。そして、屋内壁面C方向に向かってわずかに傾斜させた柱Xは、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合、屋内壁面Cにほぼ接する位置で配設されているため、屋内壁面C方向に倒れることができず、屋内壁面Cより遠ざかるようにして回転力Pが働く。回転力Pが働くと、図5の前記柱構造物1の変形模式図に示すように、前記柱Xは、圧縮領域内mで回転力Pによって通常時の傾斜状態から略直立した状態へと移動し、柱Xの上端X1は、通常時の傾斜状態よりも高い位置となる。なお、前記各窪み穴2、2 ́と柱Xとの間には隙間L-XLが生じているため、柱Xのみが回転力Pによって前記各窪み穴2、2 ́内で移動し、前記上側支持体5及び前記下側支持体6は移動することがないので、床面Aや天井面Bを傷つけることはない。そして、この柱Xの移動に伴い、図4に示すように、前記押さえ板7及び前記圧縮バネ4が柱Xの上端X1によって押し上げられることで、前記圧縮バネ4は傾斜状態にある通常時に比べてさらに縮長した状態となり、より大きな反力を発生させ、柱Xは強固に固定されることとなる。このように、前記柱構造物1は、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わり、回転力Pが働いた場合であっても、前記各窪み穴2、2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lが、前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対して10大きな幅を有することで、前記各窪み穴2、2 ́と柱Xとの間には隙間L-XLが生じているため、柱Xは、傾斜状態から回転運動を始めることとなり、従来の柱Xを直立に固定する支持機構100に比べて、回転運動の負荷が大きく、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合であっても、より転倒を防止することが可能となる。また、前記各窪み穴2、2 ́と柱Xとの間には隙間L-XLが生じているため、柱Xのみが回転力Pによって前記各窪み穴2、2 ́内で移動し、前記上側支持体5及び前記下側支持体6は移動することがないので、床面Aや天井面Bを傷つけず、さらに、柱Xは、前記上端用窪み穴2内にて前記押さえ板7及び前記圧縮バネ4を押し上げ、前記圧縮バネ4を傾斜状態にある通常時に比べてさらに収縮させることで、より大きな反力を発生させ、より強固に固定されることとなる。そして本願の第1の実施例におけるより好ましい形状は、前記各窪み穴2、2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lが、前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対して8~12大きな幅と設定されるものである。なぜなら、例えば、前記各窪み穴2、2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lの前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対する幅を8よりも小さく設定してしまうと、柱Xの傾斜はわずかなものとなり、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合、回転力Pによる通常時の傾斜状態から略直立した状態への移動がわずかなものとなり、柱Xの上端X1の位置変動は少なく、柱Xの前記押さえ板7及び前記圧縮バネ4の押し上げは小さいものとなるため、前記圧縮バネ4の収縮による固定の著しい効果を得ることができなくなってしまう。また、前記各窪み穴2、2 ́の屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅Lの前記柱Xの屋内壁面Cから遠ざかる方向に延在する幅XLに対する幅を12よりも大きく設定してしまうと、柱Xの傾斜が著しく急激なものとなり、外観を損なうだけでなく、地震等の大きな揺れや過度の衝撃が加わった場合、柱Xの荷重によるすべりが発生し、前記上側支持体5及び前記下側支持体6が柱Xを支えることができなくなり、柱Xが転倒してしまうこととなるからである。次に、本願の第2の実施例は、前記柱構造物1において、前記上側支持体5及び前記下側支持体6に設けられる前記各窪み穴2、2 ́の前記幅Lが前記各窪み穴2、2 ́の底面部3より前記各窪み穴2、2 ́の開口部9、9 ́に向けて徐々に拡径してなることを特徴としたものである。前記上側支持体5及び前記下側支持体6に設けられる前記各窪み穴2、2 ́の前記幅Lを前記各窪み穴2、2 ́の底面部3より前記各窪み穴2、2 ́の開口部8、8 ́に向けて徐々に拡径させることで、前記上側支持体5及び前記下側支持体6の側面9、9 ́が傾斜状態となり、柱Xを前記側面9、9 ́にもたれさせるようにして配設することが可能となり、柱Xを前記側面9、9 ́全面で支持し、より安定した配設を可能とする。