内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻き状に巻回し前記略長方形の曲げ加工された角部にターン部が形成され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルの前記ターン部をガイドする保持部を有すること、前記保持部を前記ターン部が巻回された巻回方向に左右移動させる移動機構を有すること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1に記載するモータ固定子の製造装置において、前記移動機構は前記保持部に形成されたラックに噛合するピニオンによる歯車機構であること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1又は請求項2に記載するモータ固定子の製造装置において、前記保持部は前記ターン部毎に形成されていること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1乃至請求項3に記載するいずれか一つのモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルの前記ターン部を前記保持部によりガイドする第1工程と、前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記台形コイルを左方向へ変形、又は前記保持部を前記移動機構により右方向に移動させることにより、前記台形コイルを右方向へ変形させる第2工程と、前記台形コイルを変形させた状態で前記ティースに挿入する第3工程と、前記保持部を前記移動機構により右に移動させることにより、前記左方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする、又は前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記右方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする第4工程と、を有すること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻き状に巻回し前記略長方形の曲げ加工された角部にターン部が形成され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルの前記ターン部を保持部によりガイドすること、前記保持部を移動機構により前記ターン部が巻回された巻回方向に左右移動させること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5に記載するモータ固定子の製造方法において、前記左右移動は前記保持部に形成されたラックに噛合するピニオンによる歯車機構により移動すること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5又は請求項6に記載するモータ固定子の製造方法において、前記保持部は前記ターン部毎に形成されていること、前記保持部は前記ターン部毎に左右移動すること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5乃至請求項7に記載するいずれか一つのモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルの前記ターン部を保持部によりガイドする第1工程と、前記保持部を移動機構により左に移動させることにより、前記台形コイルを左方向へ変形、又は前記保持部を前記移動機構により右方向に移動させることにより、前記台形コイルを右方向へ変形させる第2工程と、前記台形コイルを変形させた状態で前記ティースに挿入する第3工程と、前記保持部を前記移動機構により右に移動させることにより、前記左方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする、又は前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記右方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする第4工程と、を有すること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。しかしながら、従来技術には、以下の問題があった。すなわち、図9に示すようにコイルクランプにより台形コイル100Aをななめ変形形状とした場合、台形コイル100Aによっては巻ひねりが生じる場合がある。巻ひねりとは、図11の台形コイル100Aに示すように、台形コイル100Aが横方向X及び縦方向Y以外の方向にひねりが加わることをいう。巻ひねり状態とは、台形コイル100Aに巻ひねりが生じた状態をいう。台形コイル100Aに巻ひねりが生じると巻ひねり角度Oが大きくなる場合が起きる。具体的には、正常なななめ変形形状であれば、台形コイル100Aは横方向Xに移動するのみで端子101Aから102Aまでは平行である。しかし、図11に示すように台形コイル100Aに巻ひねりが生じ巻ひねり状態となると端子101Aと端子101Bが平行でなくなり巻ひねり角度Oが大きくなる場合がある。巻ひねり角度Oが大きいと、コイルクランプを解除した時に生じるスプリングバックによる形状変化が大きくなる。そのため、台形コイル100Aが弾性力により元の形状に戻る際に、隣の台形コイル100B及び台形コイル100Cに干渉し、傷を付ける恐れがある。傷が付くと台形コイルに塗布された絶縁被膜がはがれるため、絶縁性を確保できなくなるため問題となる。また、巻きひねり角度Oが大きいと、図9に示す台形コイル100Aの横幅H3の幅が大きくなる。横幅H3が大きくなり台形コイル100B及び台形コイル100Cまでの幅H2と幅が近くなると、台形コイル100Aと台形コイル100B及び台形コイル100Cが干渉し、台形コイル100Aを挿入する際に台形コイル100B及び台形コイル100Cを傷つける恐れがある。傷が付くと台形コイルに塗布された絶縁被膜がはがれるため、絶縁性を確保できなくなるため問題となる。そこで、本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであり、その目的は台形コイルの巻ひねり角度を減少させた状態で積層鋼板ステータコアのティース部に挿入させるモータ固定子の製造方法、及び、モータ固定子の製造装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の一態様におけるモータ固定子の製造方法、及びモータ固定子の製造装置は、以下の構成を有する。1内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻き状に巻回し前記略長方形の曲げ加工された角部にターン部が形成され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルの前記ターン部をガイドする保持部を有すること、前記保持部を前記ターン部が巻回された巻回方向に左右移動させる移動機構を有すること、を特徴とする。21に記載するモータ固定子の製造装置において、前記移動機構は前記保持部に形成されたラックに噛合するピニオンによる歯車機構であること、が好ましい。31又は2に記載するモータ固定子の製造装置において、前記保持部は前記ターン部毎に形成されていること、が好ましい。41乃至3に記載するいずれか一つのモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルの前記ターン部を前記保持部によりガイドする第1工程と、前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記台形コイルを左方向へ変形、又は前記保持部を前記移動機構により右方向に移動させることにより、前記台形コイルを右方向へ変形させる第2工程と、前記台形コイルを変形させた状態で前記ティースに挿入する第3工程と、前記保持部を前記移動機構により右に移動させることにより、前記左方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする、又は前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記右方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする第4工程と、を有すること、が好ましい。5内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻き状に巻回し前記略長方形の曲げ加工された角部にターン部が形成され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルの前記ターン部を保持部によりガイドすること、前記保持部を移動機構により前記ターン部が巻回された巻回方向に左右移動させること、を特徴とする。65に記載するモータ固定子の製造方法において、前記左右移動は前記保持部に形成されたラックに噛合するピニオンによる歯車機構により移動すること、が好ましい。75又は6に記載するモータ固定子の製造方法において、前記保持部は前記ターン部毎に形成されていること、前記保持部は前記ターン部毎に左右移動すること、が好ましい。85乃至7に記載するいずれか一つのモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルの前記ターン部を保持部によりガイドする第1工程と、前記保持部を移動機構により左に移動させることにより、前記台形コイルを左方向へ変形、又は前記保持部を前記移動機構により右方向に移動させることにより、前記台形コイルを右方向へ変形させる第2工程と、前記台形コイルを変形させた状態で前記ティースに挿入する第3工程と、前記保持部を前記移動機構により右に移動させることにより、前記左方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする、又は前記保持部を前記移動機構により左に移動させることにより、前記右方向へ変形した前記台形コイルを元の形状とする第4工程と、を有すること、が好ましい。上記モータ固定子の製造方法、及びモータ固定子の製造装置の作用及び効果について説明する。15内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻き状に巻回し前記略長方形の曲げ加工された角部にターン部が形成され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルの前記ターン部をガイドする保持部を有すること、前記保持部を前記ターン部が巻回された巻回方向に左右移動させる移動機構を有することにより、第1ティースに隣り合う台形コイルに接触させずに挿入することができる。すなわち、台形コイルのターン部の動きをコントロールすることでコイルの巻ひねりを防止しながらななめ変形形状にして第1ティースに挿入することができる。そのため、巻ひねり角度Oを小さくすることができ、コイルクランプを解除した時に生じるスプリングバックによる形状変化を小さくすることができる。また、台形コイルが弾性力により元の形状に戻る際に、第1ティースに隣り合う台形コイルに干渉し、傷を付けることがない。また、台形コイルに発生する巻ひねりを防止することができるため、台形コイルの横幅H3が大きくなることがない。そのため、台形コイルを確実に第1ティースに隣り合う台形コイルの干渉を受けることなく挿入することができる。26、15に記載する作用効果のほか、移動機構は保持部に形成されたラックに噛合するピニオンによる歯車機構であることにより、最適な左右動作量を設定することができる。そのため、台形コイルを第1ティースに隣り合う台形コイルと干渉することなく第1ティースに挿入することができる。37、12又は56に記載する作用効果のほか、保持部はターン部毎に形成されていることにより、ターン部毎に最適な左右動作量を設定することができる。そのため、台形コイルを第1ティースに隣り合う台形コイルと干渉することなく第1ティースに挿入することができる。48、1乃至3又は5乃至7に記載する作用効果のほか、台形コイルのターン部を保持部によりガイドする第1工程と、保持部を移動機構により左に移動させることにより、台形コイルを左方向へ変形、又は保持部を移動機構により右方向に移動させることにより、台形コイルを右方向へ変形させる第2工程と、台形コイルを変形させた状態で第1ティースに挿入する第3工程と、保持部を移動機構により右に移動させることにより、左方向へ変形した台形コイルを元の形状とする、又は保持部を移動機構により左に移動させることにより、右方向へ変形した台形コイルを元の形状とする第4工程と、を有することにより、第1ティースに隣り合う台形コイルに接触させずに台形コイルを挿入することができる。すなわち、台形コイルのターン部の動きをコントロールしながらコイルを第1ティースに挿入することができるため、隣り合う台形コイルに接触するのを防止することができるためである。次に、本発明に係るモータ固定子の製造方法、及びモータ固定子の製造装置の一実施の形態について図面を参照して説明する。<モータ固定子の全体構成>図7に固定子コア30の一部外観斜視図を示す。なお、図7に示す台形コイル10のターンは省略して少なく示している。本実施形態における第1台形コイル10A、第2台形コイル10B、及び第3台形コイル10Cは、一本の矩形断面の平角導体を略長方形の渦巻状に内外二層に巻回して構成されている。台形コイル10は、図1に示すように断面台形形状であり、モータ固定子の中心方向に近いほど台形コイル10の幅が狭く、中心方向から遠いほど台形コイル10の幅が広くなる。図7に示すように、台形コイル10は略長方形の渦巻状であるため2つの側面101と底面102及び上面103を有する。台形コイル10のうち曲げ加工された、側面101と底面102の間の角部及び側面101と上面103の間の角部にターン部11を有する。本実施形態の台形コイル10は8層から形成されているため、ターン部11は、ターン部11A~11Hの8つ形成される。なお、ターン部11A~11Hは1つの層に対して略長方形状であることから4つのターン部が形成されることになる。平角導体は、銅などの導電性の良い金属で構成され、周囲には絶縁被覆が施されている。絶縁被覆はエナメル被覆か、或いはポリイミド、アミドイミドなどの絶縁性を確保可能な樹脂で形成されている。固定子コア30は、中空円盤状の金属の板を積層して形成されており、固定子コア30には複数の凸状の先端に行く程細くなるティース31と複数の凹状のスロット32が交互に形成されている。スロット32は、両側のティース31の外周を巻回して各々挿入されるコイルをそれぞれ収納する空間を有している。すなわち、第1ティース31Aのスロット32Aとティース31Bのスロット32Bとにより、1つのスロット32が構成されている。ティース31は、固定子コア30の内側に向けて先端が細くなる台形形状に形成されている。また、スロット32は略コの字状に切り掛かれて形成されている。スロット32の内面の内、対向する側面は平行に形成されている。<モータ固定子の製造装置>図6にモータ固定子の製造装置の一部拡大斜視図を示す。モータ固定子製造装置5は、台形コイル10を保持するコイル保持部51とコイル保持部51を左右方向に移動させるシャフト52を有する。図1に示すように、コイル保持部51は、略コの字形状をした複数のコの字保持部材51A~51Hを有する。コの字保持部材51Aは台形コイル10のターン部11に対応する数だけ形成される。本実施形態においては、ターン部はターン部11A~11Hの8つあるためコの字保持部材51A~51Hも同様に8つ形成されている。コの字保持部51Aは、側面保持部511A、及び底面保持部512Aを有する。コの字保持部材51Aの側面保持部511Aは、台形コイル10の側面101と当接し、底面保持部512Aは底面102と当接する。台形コイル10は側面101の両側面と底面102がコの字保持部51と当接することにより、固定保持される。コの字保持部51Aについて説明したが、その他のコの字保持部51B~51Hもコの字保持部51Aと同様の構成を有する。台形コイル10は、略台形形状であるため、モータの中心に向かうに従いターン部11の幅Vは狭くなる。コの字保持部材51A等は、台形コイル10のターン部11毎に保持されている。そのため、台形コイル10がターン部11毎に幅Vが異なるのと同様にコの字保持部材51Aの台形コイル10を保持する側面保持部511Aの両内側側面までの長さWXも異なる。すなわち、台形コイル10のうちモータの中心に近いコの字保持部51Aほど、側面保持部511Aの間の長さWが短く形成される。コの字保持部51Aのうち底面保持部512Aの外周側には、シャフト52のピニオン521Aに螺合するラック513Aが形成されている。ピニオン521Aとラック513Aが螺合しているため、シャフト52を回転させることにより、コの字保持部51Aに直線運動を与えることができる。その他コの字保持部51B~51Hの底面保持部512B~512Hにも、シャフト52のうちピニオン521B~521Hにそれぞれ対応するラック513B~513Hが形成されている。ピニオン521A~521H及びラック513A~513Hはそれぞれ左右の移動距離により異なる大きさの歯車が形成されている。そのため、コの字保持部51A~51Hはそれぞれ左右方向の移動距離が異なる。なお、図6ではピニオン521A~521C及びラック513A~513Cは同様の歯車で示してあるが、実際には歯車の大きさはそれぞれ異なる。請求項中の移動機構は、本実施形態におけるシャフト52に形成されたピニオン521及びコイル保持部51に形成されたラック513に当たる。シャフト52は円柱形状であり、シャフト52とコの字保持部51A~51Hの底面保持部512A~512Hは直角の位置関係にある。シャフト52のうちコの字保持部51A~51Hのラック513A~513Hと螺合する部分にはそれぞれピニオン521A~521Hが形成されている。<モータ固定子の製造方法>次に、図1から図5に基づいて、固定子コア30の全てのティース31に対して、台形コイル10を挿入する工程について説明する。いずれの図も固定子コア30を上から見た部分図である。台形コイル10は断面図で示す。固定子コア30は、分割されておらず、一体で外形は円柱状である。図1に示すように固定子コア30のうち第1ティース31Aの両側に隣り合う第2ティース31B、第3ティース31C、及びその他の第4ティース31D等の第1ティース31A以外の各スロット32B等内に台形コイル10B等を挿入した状態とする。第1ティース31A以外の各スロット32B等内に台形コイル10Bを挿入するには、台形コイル10を変形することなく挿入することができる。図1にモータ固定子の製造方法の第1工程を示す。続いて、第1台形コイル10Aを、コイル保持部51に固定する。具体的には、図5に示すように、第1台形コイル10Aのターン部11Aにコの字保持部51Aを固定する。固定に際しては、コの字保持部材51Aの側面保持部511Aは、第1台形コイル10Aの側面101Aと当接し、底面保持部512Aは底面102Aと当接させる。第1台形コイル10Aは両側面と底面がコの字保持部51Aと当接することにより、固定保持される。その他、図1に示すようにターン部11B~11Hも同様にコの字保持部51B~51Hに固定する。図2にモータ固定子の製造方法の第2工程を示す。図1に示す状態において、シャフト52を図中矢印Zに示す時計方向へ回転させることにより、コの字保持部51A~51Hは左方向へスライドし第1台形コイル10Aはななめ変形形状とする。すなわち、シャフト52が回転することにより、ピニオン521A~521Hに螺合するラック513A~513Hがシャフト52に対して水平方向へとスライドする。ピニオン521A~521H及びラック513A~513Hはそれぞれ左右の水平方向の移動距離により異なる大きさの歯車が形成されている。そのため、図2に示すように、コイル保持部51のうちモータの中心部に近いコの字保持部51Aほど左方向への移動距離が大きくなる。他方コイル保持部51のうちモータも中心部から遠いコの字保持部51Hほど左方向への移動距離が小さくなり、コの字保持部51Hに至ってはほとんど左方向への移動がない。なお、本実施形態においてはコの字保持部を左方向へ移動させることとしたが、ラックの位置を変更しシャフトの回転方向を反回転とすることにより、右方向へ移動させることもできる。また、シャフト52に対して水平方向への移動とは、台形コイル10を基準とした場合、ターン部11が巻回された巻回方向に左右移動することである。また、図2に示すように、シャフト52を回転させるのと同時に、シャフト52を図1に示す元の位置から角度R分だけ傾ける。本実施形態において角度Rは約30度である。角度R傾けることにより、台形コイル10の幅Pが台形コイル10B及び台形コイル10Cまでの幅Qよりも狭くなる。そのため、第1台形コイル10Aを角度R傾けることによりその一側部13をスロット32に挿入することができる。本実施形態においては、シャフト52を傾ける動作とシャフト52を回転させる動作を同時に行っているが別動作で行うこともできる。本実施形態においては、台形コイル10は、一本の矩形断面の平角導体を渦巻状に内外二層に巻回して構成されたものである。そのため、図11で示す従来技術の一層に巻回された台形コイルと比較して巻ひねりした場合の巻ひねり角度Oが特に大きくなる恐れがある。その理由は、第1に二層巻回されていることにより、ターン部11の間にクリアランスができること、及び、クリアランスができることによりターン部11の曲げ角度のばらつきが生じる理由である。第2に、二層巻回した場合、巻線後のプレス工程で図7に示す上面103のうち斜めに走る線である階層変位線103Aが存在することになる。その階層変位線103Aをプレスすることによりひずみが発生し、巻ひねり方向への応力が発生し、捻り現象が発生する理由である。以上の2つの理由が存在するため、ななめ変形形状とした場合に、巻ひねりし巻ひねり角度Oが大きくなる。本実施形態においては、第1台形コイル10Aを二層まとめてコイル保持部51に固定しながらななめ変形形状にする。そのため、二層に巻回された台形コイル10であっても、巻ひねりが生じることを防止し巻ひねり角度Oを小さくすることができる。図3に、モータ固定子の製造方法の第3工程を示す。第1台形コイル10Aを図2に示すななめ変形形状を保ったまま、第1台形コイル10Aの一側部13をスロット32に挿入する。図2に示す第1台形コイル10Aの幅Pは、台形コイル10B及び台形コイル10Cまでの幅Qよりも小さい。そのため、第1台形コイル10Aをスロット32に挿入することができる。図4及び図5にモータ固定子の製造方法の第4工程を示す。図3に示す第1台形コイル10Aの一側部13をスロット32に挿入した状態において、シャフト52をコの字保持部51Hの一側部51HTを固定にした状態で図中矢印Wに示す時計反対方向へ回転させる。それにより、図4に示すようにコの字保持部51A~51Hは右方向へスライドする。すなわち、シャフト52が回転することにより、ピニオン521A~521Hに螺合するラック513A~513Hが右方向へスライドするためである。また、コの字保持部51Hの一側部51HTを固定した状態でシャフト52を回転させると、シャフト52は矢印S方向に約30度回転され、第1台形コイル10は第1ティース31Aに挿入される。本実施形態においては矢印S方向に30度回転としたが、回転角度は適宜変更することができる。コの字保持部51A~51Hがスライドし終わると、第1台形コイル10Aは元の台形形状に戻り図5に示すように、第1台形コイル10Aの他側部14がスロット32及び第1ティース部31Aに挿入される。第1台形コイル10Aのターン部11の動きを各々コントロールしながら第1台形コイル10Aを第1ティース31Aに挿入することができる。そのため、隣り合う台形コイル10B、10Cに接触するのを防止することができる。また、本実施形態においては、第1台形コイル10Aをコイル保持部51によりコントロールするため、従来技術のようにコイルクランプを解除することによるスプリングバックが生じない。そのため、第1台形コイル10Aが元の形状に戻る際に、隣の第2台形コイル10B及び第3台形コイル10Cに干渉し傷をつけることがない。以上詳細に説明したように、本実施形態のモータ固定子の製造方法及びモータ固定子の製造装置によれば、以下の効果を有する。第1台形コイル10Aのターン部11をガイドするコイル保持部51をターン部11が巻回された巻回方向に左右移動させる移動機構を有することにより、第1ティース31Aに隣り合う台形コイル10B及び10Cに接触させずに第1台形コイル10Aを挿入することができる。すなわち、第1台形コイル10Aのターン部11の動きをコントロールすることで第1台形コイル10Aの巻ひねりを防止しながらななめ変形形状にして第1ティース31Aに第1台形コイル10Aを挿入することができる。そのため、巻ひねり角度Oを小さくすることができ、コイルクランプを解除した時に生じるスプリングバックによる形状変化を小さくすることができる。また、第1台形コイル10Aが弾性力により元の形状に戻る際に、第1ティース31Aに隣り合う第1台形コイル10Aに干渉し、傷を付けることがない。また、第1台形コイル10Aの巻ひねりを防止することができるため、第1台形コイル10Aの幅Pが大きくなることがない。そのため、第1台形コイル10Aを確実に第1ティース31Aに隣り合う台形コイル10B及び10Cの干渉を受けることなく挿入することができる。移動機構が、コイル保持部5に形成されたラック513に噛合するピニオン521による歯車機構であることにより、ターン部11ごとに最適な左右動作量を設定することができる。そのため、第1台形コイル10Aを第1ティース31Aに隣り合う台形コイル10B及び台形コイル10Cと干渉することなく第1ティース31Aに挿入することができる。また、スピードを上げて挿入したとしても隣り合う台形コイル10B及び10Cと第1台形コイル10Aがぶつかることなく挿入することができる。スピードを上げて挿入できるため、生産性を向上させることができる。コイル保持部51はターン部11毎に形成されていることにより、ターン部11毎に最適な左右動作量を設定することができる。そのため、コイルクランプを解除した時に生じるスプリングバックによる形状変化を小さくすることができる。したがって、第1台形コイル10Aが弾性力により元の形状に戻る際に、隣り合う台形コイル10B及び10Cに干渉し、傷を付けることがない。また、第1台形コイル10Aを、コイル保持部51に固定しながら巻ひねりするため、二層に巻回された台形コイル10であっても、巻ひねり角度Oを小さく巻ひねりすることができる。尚、本発明は、上記実施の形態に限定されることなく、発明の趣旨を逸脱することのない範囲で色々な応用が可能である。例えば、本実施形態においては移動機構をラック及びピニオンとしたが、コイル保持部51を左右方向へ移動可能なものであれば他の電動機構、エア機構等の移動機構を用いて移動させることもできる。また、例えば、本実施形態においてコイル保持部51は第1台形コイル10Aの上面を保持するものとしたが、下面を保持するものであってもよい。さらに、上面及び下面の両方を保持するものとすることもできる。上面及び下面の両方を保持することにより、保持力を高めることができる。また、例えば、本実施形態においては矢印S方向に30度回転としたが、回転角度は適宜変更することができる。また、例えば、本実施形態においてコイル保持部51をコの字形状のコの字保持部51Aとしたが、L字形状のL字保持部とすることもできる。すなわち、コイル保持部51を左方向へ移動させ台形コイルを巻ひねりする場合においては、ターン部11のうち右側の部分のみを保持し移動させることにより台形コイル10を巻ひねりすることができる。台形コイル10を巻ひねりした状態から元の状態に戻す場合には、台形コイル10は弾性力により右方向の力が発生し元に戻るため、弾性力を制御するために右側の部分のみターン部11を有すれば台形コイル10を元の形状に戻すことを制御することができる。L字保持部は、ターン部11のうち左側部分のみを保持し移動させる形状とすることもできる。