切削加工により形成された金型表面に対して仕上げ加工を施す方法であって、切削加工後の金型表面に対して第1処理条件で投射材を投射し、前記金型表面を、切削加工により形成された凹凸よりも粗い凹凸状にする面粗し処理と、前記面粗し処理によって粗い凹凸が形成された金型表面に対して第2処理条件で投射材を投射し、前記金型表面の表面粗さを面粗し処理前の粗さに近づける面戻し処理と、を備えた金型表面の仕上げ加工方法。前記面戻し処理で面粗し処理前の表面粗さに近づいた金型表面に対して、第3処理条件で投射材を投射し、前記金型表面を前記面粗し処理前の粗さにする安定化処理をさらに備えた、請求項1に記載の金型表面の仕上げ加工方法。前記面戻し処理された前記金型表面に研磨加工を施す仕上げ処理をさらに備えた、請求項1又は2に記載の金型表面の仕上げ加工方法。前記面粗し処理及び前記面戻し処理の少なくともいずれかは、同じ投射材を異なる投射圧力で投射する複数の工程を含み、前記複数の工程では段階的に投射圧力が低く設定される、請求項1から3のいずれかに記載の金型表面の仕上げ加工方法。前記安定化処理は、同じ投射材を異なる投射圧力で投射する複数の工程を含み、前記複数の工程では段階的に投射圧力が低く設定される、請求項2に記載の金型表面の仕上げ加工方法。前記面粗し処理は、第1アークハイト値の第1投射材を第1投射圧力で金型表面に投射する工程を含み、前記面戻し処理は、前記第1投射材を前記第1投射圧力より低い第2投射圧力で金型表面に投射する工程と、前記第1アークハイト値より小さい第2アークハイト値の第2投射材を所定の投射圧力で金型表面に投射する工程と、を含む、請求項1から5のいずれかに記載の金型表面の仕上げ方法。前記面戻し処理は、前記第1投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程と、前記第2投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程と、を含む、請求項6に記載の金型表面の仕上げ加工方法。前記安定化処理は、前記第2アークハイト値より小さい第3アークハイト値の第3投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程を含む、請求項7に記載の金型表面の仕上げ加工方法。ここで、切削加工によって金型を製作する場合、工具による加工段差が金型表面に形成される。この加工段差としては、工具の移動が停止したときに生じる段差工具停止段差、及びある工具で加工した領域と別の工具で加工した領域との境界部に生じる段差工具間段差がある。ここでは、特に工具停止段差が生じるメカニズムの一例を、図1を用いて説明する。図1において、金型1は工具2をP方向に移動することによって切削加工される。このとき、工具2は、切削抵抗によって、図1aに示すように撓んだ状態を維持しながら移動する。そして、図1bに示すように、工具2の移動が停止すると、切削抵抗が大幅に低下するために撓みが解消され、工具2が金型1へ食い込むことになる。この食い込みによって段差図1bの領域Aが発生する。以上のようにして形成される加工段差を除去するためには、特許文献2に示されるようなエアロラップ処理を行うことが考えられる。しかし、エアロラップ処理によって加工段差を除去するためには、非常に長い処理時間が必要であり、現実的ではない。また、仮に長時間の処理を行ったとしても、前述のような加工段差を確実に除去することは困難である。そこで、現状では、金型を切削によって所望の形状に加工した後、手作業により仕上げ加工を行っている。このため、仕上げ加工の自動化が望まれている。本発明の課題は、金型表面の仕上げ加工を容易にすることにある。第1発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、切削加工により形成された金型表面に対して仕上げ加工を施す方法であって、面粗し処理と、面戻し処理と、を備えている。面粗し処理は、切削加工後の金型表面に対して第1処理条件で投射材を投射し、金型表面を、切削加工により形成された凹凸よりも粗い凹凸状にする。面戻し処理は、面粗し処理によって粗い凹凸が形成された金型表面に対して第2処理条件で投射材を投射し、金型表面の表面粗さを面粗し処理前の粗さに近づける。ここでは、切削加工によって得られた金型の表面に対して、まず面粗し処理を実行する。前述のように、従来の加工方法では、切削によって金型表面に生じた加工段差を、主に手作業によって除去している。しかし、本発明の方法では、切削加工後の金型表面に対して第1処理条件で投射材を投射し、逆に表面粗さを大きくしている。この面粗し処理によって、金型表面には、より鋭いエッジを含む凹凸が形成され、工具停止段差及び工具間段差を含む加工段差が形成されている部分も、他の部分と同様に塑性変形させられる。このため、加工段差が形成されている部分も含めた金型表面全体が、より大きな表面粗さで均一化される。そして、面粗し処理を行った後に、面戻し処理を実行し、金型の表面荒さを面粗し処理前の粗さに近づけている。以上のような処理によって、金型表面において加工段差が形成された部分は、他の部分と同様の面粗さになる。すなわち、この時点で、加工段差が形成されていた部分は、他の部分の面粗さと同程度になる。したがって、以上の処理の後工程として仕上げ処理を実行すれば、加工段差のない所望の表面粗さの金型を得ることができる。このため、金型表面を、手作業による仕上げ加工をすることなく、比較的短時間に加工段差のない所望の表面粗さにすることができる。第2発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第1発明の仕上げ加工方法において、面戻し処理で面粗し処理前の表面粗さに近づいた金型表面に対して、第3処理条件で投射材を投射し、金型表面を面粗し処理前の粗さにする安定化処理をさらに備えている。安定化処理を行うことによって、加工段差がなく、しかも面粗し処理前の表面粗さを有する金型表面にすることができる。第3発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第1又は第2発明の仕上げ加工方法において、面戻し処理された金型表面に研磨加工を施す仕上げ処理をさらに備えている。ここでは、前述のように、面粗し処理及び面戻し処理、あるいは面粗し処理、面戻し処理及び安定化処理によって、金型表面を加工段差のない均一の粗さにできるので、後工程として通常の仕上げ処理を行えば、金型表面全体を所望の表面粗さにすることができる。第4発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第1から第3発明のいずれかの仕上げ加工方法において、面粗し処理及び面戻し処理の少なくともいずれかは、同じ投射材を異なる投射圧力で投射する複数の工程を含み、複数の工程では段階的に投射圧力が低く設定される。金型表面に対して、同じ投射材を同じ投射条件で投射すると、仕上げ結果が収束する。すなわち、ある程度の時間だけ処理すると、それ以上の時間をかけて処理しても、表面粗さをそれ以上小さくすることは困難になる。そこで、この発明では、面粗し処理及び面戻し処理の少なくともいずれかにおいて、同じ投射材を用いて段階的に投射圧力を低くして処理を行う複数の工程を含んでいる。この方法によって、効率的に徐々に金型の表面粗さを面粗し処理前の粗さに戻すことができる。第5発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第2発明の仕上げ加工方法において、安定化処理は、同じ投射材を異なる投射圧力で投射する複数の工程を含み、複数の工程では段階的に投射圧力が低く設定される。ここでは、第4発明と同様に、効率的に徐々に金型の表面粗さを面粗し処理前の粗さに戻すことができる。第6発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第1から第5発明のいずれかの仕上げ加工方法において、面粗し処理は、第1アークハイト値の第1投射材を第1投射圧力で金型表面に投射する工程を含む。また、面戻し処理は、第1投射材を第1投射圧力より低い第2投射圧力で金型表面に投射する工程と、第1アークハイト値より小さい第2アークハイト値の第2投射材を所定の投射圧力で金型表面に投射する工程と、を含む。ここでは、まず、アークハイト値の大きい第1投射材を用いて面粗し処理が実行される。この処理によって、金型表面には鋭いエッジを含む凹凸が形成され、切削加工によって形成された加工段差を含めて金型全体の表面粗さが、切削加工直後の表面粗さより大きくなる。このため、加工段差が目立たなくなり、金型の表面粗さは大きくなるが、均一化されることになる。この後、第1投射材が第1投射圧力より低い第2投射圧力で金型表面に投射され、その後、第1投射材よりアークハイト値の小さい第2投射材が金型表面に投射される。これにより、金型表面のエッジが抑えられ、徐々に表面粗さが小さくなっていく。そして、面粗し処理前の切削直後の表面粗さに近づく。第7発明に係る金型表面の仕上げ方法は、第6発明の仕上げ加工方法において、面戻し処理は、第1投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程と、第2投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程と、を含む。ここでは、面戻し処理は、種類の異なる投射材を用いて投射する複数の工程を含んでおり、各工程では段階的に投射圧力を低くしている。これにより、金型表面の粗さをよりスムーズに均一化することができる。第8発明に係る金型表面の仕上げ加工方法は、第7発明の仕上げ加工方法において、安定化処理は、第2アークハイト値より小さい第3アークハイト値の第3投射材を段階的に投射圧力を低くして投射する複数の工程を含む。ここでは、第7発明と同様に、金型表面の粗さをよりスムーズに均一化することができる。以上のように本発明では、金型表面の仕上げ加工を容易にすることができる。特に、切削加工時に形成された工具による加工段差を、手作業によることなく除去することができる。図2は、切削加工後の金型1の表面の一部を拡大して模式的に示した断面図である。この図2に示すように、また図1で説明したように、切削加工直後の金型表面には、一部に工具を停止したことによる工具停止段差、あるいは工具を交換したことによる工具間段差を含む加工段差Aが形成されている。そして、このような加工段差を除去するためには、従来では手作業による仕上げ加工が必要になる。そこでこの実施形態では、まず、面粗し処理によって、金型1の表面を、図3に示すように、切削加工により形成された凹凸よりも粗い凹凸状にする。この図3は、面粗し処理後の金型1の表面の一部を拡大して模式的に示した断面図である。また、切削加工直後の加工段差が面粗し処理によって塑性変形させられた部分をAで示している。以上のような面粗し処理を行った後に、面戻し処理及び安定化処理によって、金型表面の表面粗さを面粗し処理前の、すなわち切削加工直後の粗さにする。これらの各処理について、図4を用いて詳細に説明する。図4は、時間各処理と金型表面粗さとの関係を実線で示したものである。また、図4の破線は、各工程における投射圧力を示している。なお、図4では、一例として、第1工程から第13工程までの処理によって、金型表面の仕上げを行う場合を示している。また、この例では、面粗し処理、面戻し処理、及び安定化処理の各工程は、それぞれ数十秒間であり、同じ時間である。[面粗し処理]図4における第1工程が面粗し処理に対応している。この面粗し処理第1工程では、第1アークハイト値の第1投射材を用いて処理が行われる。第1投射材は、面粗し処理、面戻し処理、及び安定化処理第1~第11工程の全工程を通じて、もっとも大きいアークハイト値を有する投射材である。また、投射圧力は第1圧力に設定されている。この面粗し処理では、図3に示すように、金型表面に大きな鋭いエッジや溝が形成され、金型表面が大きく塑性変形を受けることになる。例えば、金型1の表面粗さは、切削加工直後の表面粗さの約3倍にまで大きくなる。ここでは、加工段差Aは存在しているが、他の表面が大きく塑性変形されることになるので、加工段差Aは目立たなくなっている。すなわち、金型表面全体としては、切削加工直後より、より粗い面で均一化されている。[面戻し処理]図4における第2~第7工程が面戻し処理に対応している。この例では、第1及び第2面戻し処理が実行される。第1面戻し処理は第2及び第3工程である。これらの工程では、面粗し処理と同様の第1投射材を用いて、それぞれ第2圧力及び第3圧力でショットブラスト加工が行われる。第2圧力は第1圧力よりも低く、第3圧力は第2圧力よりも低い。すなわち、投射圧力を段階的に低くしている。これにより、図4に示すように、表面粗さは徐々に低くなる。各工程では、各工程での処理時間以上、同様の投射条件で処理を行っても表面粗さは改善されず、収束している。第2面戻し処理は第4~第7工程である。これらの工程では、第1投射材のアークハイト値より小さい第2アークハイト値の第2投射材が用いられる。投射圧力は、第4工程がもっとも高く、第7工程に向かって段階的に低くなっている。すなわち、第1戻処理と同様に、各工程での処理時間以上、同様の投射条件で処理を行っても表面粗さは改善されず、収束している。このため、段階的に投射圧力を低くして処理を行うようにしている。この第2面戻し処理では、第2アークハイト値の第2投射材を使用することで、面粗し処理で形成されたエッジが除去され、レベリングされる。ここでは、第1面戻し処理に比較して表面粗さが低くなる度合いが遅くなっている傾斜が緩くなっているが、確実に切削加工直後の表面粗さに近づくことになる。[安定化処理]以上の面戻し処理によって、金型表面は、面粗し処理前の、すなわち切削加工直後の表面粗さに近づく。そこで、面戻し処理の後に安定化処理を行って、金型表面の粗さを面粗し処理前の粗さに戻すようにしている。安定化処理は第8~第11工程である。これらの工程では、第2投射材のアークハイト値より小さい第3アークハイト値の第3投射材が用いられる。また、投射圧力は、第8工程がもっとも高く、第11工程に向かって段階的に低くなっている。ここでも、前記同様に、各工程で表面粗さの値が収束し始めると、投射圧力を低くして次の工程に移行するようにしている。この安定化処理では、よりアークハイト値の小さい第3投射材を使用することで、金型表面の粗さは、より低いレベルで均一化されることになる。また、第2面戻し処理に比較して表面粗さが低くなる度合いが遅くなっている傾斜が緩くなっているが、確実に切削加工直後の表面粗さに近づき、第11工程の終了時点では、切削加工直後の表面粗さと同じ表面粗さになる。以上のような面粗し処理、面戻し処理、及び安定化処理によって、金型表面の加工段差は除去され、また金型表面は切削加工直後の表面粗さと同じ表面粗さになる。[仕上げ処理]以上の各処理を行った後、金型1の表面を研磨する処理を行う。この例では、第12及び第13工程が仕上げ処理である。この仕上げ処理では、第1研磨材で研磨処理が実行され、その後第1研磨材より硬度が低いまたは同等で、かつ粒径の小さい第2研磨材を用いて研磨処理が実行される。[特徴]ここでは、切削加工によって得られた金型1の表面に対して、まず面粗し処理を実行し、切削加工時の金型表面の表面粗さをいったん大きくしている。その後、面戻し処理及び安定化処理によって金型表面を切削加工直後の表面粗さと同じ表面粗さに戻している。このような処理によって、切削加工によって形成された加工段差を、比較的短時間の処理で効果的に除去することができる。また、面戻し処理及び安定化処理では、それぞれ投射圧力を段階的に低くして処理を行っているので、金型表面を効率的に均一化することができる。図5aに切削後の金型表面の写真を、同図bに従来の弾性メディアを用いて研磨処理した金型表面の写真を、同図cに本発明の一実施形態によって処理した金型表面の写真を示している。これらの図から明らかなように、本実施形態の処理によって、加工段差を除去することができる。[他の実施形態]本発明は以上のような実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲を逸脱することなく種々の変形又は修正が可能である。