"光源と、前記光源からの光を変調する反射型液晶表示素子と、金属材料基板と、前記金属材料の光入射側に設けられる反射ミラーと、前記反射ミラーの光入射側に設けられる負のC-plate特性の位相差補償機能膜とを有し、前記反射型液晶素子に対する前記光の入射側に配置されるとともに、前記反射型液晶表示素子の有効表示エリアに向かって入射する光を通過させ、かつ前記反射型液晶表示素子の有効表示エリア周辺に向かう入射光を遮光する遮光マスクと、前記反射型液晶表示素子により変調された光を投射する投射レンズと、を備えることを特徴とする投射型液晶表示装置。前記遮光マスクの光源側にさらに正のA-plate特性を有する位相差補償板が備えられており、前記遮光マスクは前記位相差補償板と等しい位相差で同じ正のA-plate特性を有し、遅相軸を、前記位相差補償板と直交させた位相差補償機能膜をさらに備えていることを特徴とする請求項1記載の投射型液晶表示装置。前記遮光マスクの光源側にさらに負のC-plate特性を有する位相差補償板が備えられており、前記遮光マスクは前記位相差補償板と等しい位相差で正のC-plate特性を有する位相差補償機能膜をさらに備えていることを特徴とする請求項1記載の投射型液晶表示装置。前記遮光マスクの光源側にさらにハイブリッド配向させた光学的に負の一軸性の特性を有する化合物からなる位相差補償板が備えられており、前記遮光マスクは前記位相補償板と等しい位相差でハイブリッド配向させた逆の特性である光学的に正の一軸性を有する位相差補償機能膜をさらに備えていることを特徴とする請求項1記載の投射型液晶表示装置。投射型液晶表示装置は、その投射光束をより高輝度化したいという要求により、より多くの光を液晶表示素子に照射させる必要がある。液晶表示素子に近接配置されている遮光マスクに強烈な光が照射されると、光吸収材料や黒色処理金属材料により構成される遮光マスクは光吸収して発熱し、遮光マスクの熱が液晶表示素子に伝達される。反射型液晶表示素子の場合は、熱応力によって表示素子の基板に発生する複屈折により偏光状態が乱れ、画像に色むらが生じたり、コントラスト低下を招くなどの不具合が発生していた。また、透過型反射型を問わず、遮光マスクの設置する範囲は限られるため、高い位置精度が要求される。また、一般的に、遮光マスクはより構造の簡単であるものが要請されていた。本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、遮光マスクにおける発熱を抑えることのできる遮光マスク構造を備えた投射型液晶表示装置を提供することを目的とする。本発明は、上述した従来の技術の課題を解決するため、光源1aと、前記光源からの光を変調する反射型液晶表示素子11と、前記反射型液晶表示素子に対する前記光の入射側に配置され前記反射型液晶表示素子の有効表示エリアに向かって入射する光を通過させ、かつ前記反射型液晶表示素子の有効表示エリア周辺に向かう入射光を遮光する遮光マスク28であって、前記遮光マスクは、金属材料基板と、金属材料の光入射側に設けられる反射ミラーと反射ミラーの光入射側に設けられる負のC-plate特性の位相差補償機能膜が設けられている遮光マスク28と、前記反射型液晶表示素子により変調された光を投射する投射レンズ13と、を備えることを特徴とする投射型液晶表示装置を提供する。上記の構成において、前記遮光マスク28の光源側にさらに正のA-plate特性を有する位相差補償板10が備えられており、前記遮光マスク28は前記位相差補償板と等しい位相差で同じ正のA-plate特性を有し、遅相軸を、前記位相差補償板と直交させた位相差補償機能膜をさらに備えていてもよい。あるいは、前記した構成において、前記遮光マスク28の光源側にさらに負のC-plate特性を有する位相差補償板10が備えられており、前記遮光マスクは前記位相差補償板と等しい位相差で正のC-plate特性を有する位相差補償機能膜をさらに備えていてもよい。また、前記した構成において、前記遮光マスク28の光源側にさらにハイブリッド配向させた光学的に負の一軸性の特性を有する化合物からなる位相差補償板10が備えられており、前記遮光マスクは前記位相補償板と等しい位相差でハイブリッド配向させた逆の特性である光学的に正の一軸性を有する位相差補償機能膜をさらに備えていてもよい。本発明の投射型液晶表示装置によれば、遮光マスクにおける発熱を抑えることができる。以下、本発明に係る投射型液晶表示装置の実施形態について、添付図面を参照して説明する。<第1の実施の形態>図1は本発明の第1の実施形態に係る投射型液晶表示装置の構成図である。光源1aは超高圧水銀ランプであり、白色光を発する。キセノンランプなどの他のランプを用いてもよい。リフレクタ1bは光源から射出した光を反射する。光源からの直接光およびリフレクタで反射される反射光は、第1のインテグレータ2a及び第2のインテグレータ2bにより光の輝度分布を均一化されたあと、偏光変換素子3により、光の偏光方向が一方向に揃えられる。図1では偏光方向は紙面の面内方向に揃えられている。これ以降、図1における紙面の面内方向の偏光をP偏光と呼ぶ。偏光変換素子3を射出したP偏光は、重ね合わせレンズ4を透過してYダイクロイックミラー5a、Bダイクロイックミラー5bにより、赤色光と緑色光の混合光と青色光に分離される。赤色光と緑色光の混合光はミラー6aで、青色光はミラー6bによりそれらの光路が曲げられる。赤色光と緑色光の混合光はGダイクロイックミラー7により、赤色光と緑色光に分離され、緑色光は光路が曲げられる。それぞれ別々の光路を進む赤色光、緑色光、青色光は、それぞれ、フィールドレンズ8a、8b、8cを透過したあと、ワイヤーグリッド型偏光ビームスプリッタ9a、9b、9cに入射される。ワイヤーグリッド型偏光ビームスプリッタは、ガラス基板上に金属がグリッド形状に形成された構造の偏光ビームスプリッタPBSである。以下、ワイヤーグリッド型偏光ビームスプリッタをWG-PBSと称する。図1において、WG-PBS9は、光軸に対して45度傾斜させて設けられている。WG-PBS9のワイヤーグリッドは紙面と直交する方向を向いており、ワイヤーグリッドの方向と直交する方向紙面の面内方向が偏光を透過させる透過軸方向である。WG-PBS9は入射光から偏光を透過させる偏光子としての役割と反射型液晶素子にて変調された変調光を検光する役割を果たす。WG-PBS9a、9b、9cを透過したP偏光である赤色光は赤色用反射型液晶表示素子11aに、P偏光である緑色光は緑色用反射型液晶表示素子11bに、P偏光である青色光は青色用反射型液晶表示素子11cに入射する。各色用の反射型液晶表示素子11a、11b、11cは各色の入射光を反射変調する。反射変調された赤色光、緑色光、青色光のS偏光成分がWG-PBS9a、9b、9cで反射される。反射した赤色光,緑色光,青色光のS偏光成分はクロスダイクロイックプリズム12にて合成され、投射レンズ13にて投射される。図2は、第1の実施の形態に係る反射型液晶表示素子に取り付けられた遮光マスク28を示す図である。図3は、第1の実施の形態において、反射型液晶表示素子11から投射レンズ13に至る光学系を示す図である。反射型液晶表示素子11は、光が入射する面に金属膜からなる反射膜が画素毎に形成され、下層に液晶を駆動するトランジスタ回路が構成されている反射基板22と、透明電極を有する透明基板23の間に液晶24が封止されて構成されている。液晶24を封止している反射基板22と透明基板23の接合は、硬化性樹脂からなるシール部25で行っている。反射型液晶表示素子11はフィン形状を有する金属性のベース26に固定されている。電気的配線を含んだプリント基板をベースとして固定される場合も有る。次に、遮光マスク28について説明する。遮光マスク28の役割は、反射型液晶表示素子11の画素領域22aの外側のパターンを遮光することである。また、遮光マスク28は、シール部25の内縁部分への光入射を防止する約割も有する。なぜならば、シール部25の内縁部分は液晶24の配向が乱れており、入射する光が散乱し、迷光となるため、抑制する必要があるからである。一般的には、液晶24への水分などの不純物浸入を抑制して反射型液晶表示素子11の信頼性を確保するため、シール部25の幅はある程度広くする必要がある。一方、反射型液晶表示素子11へ照射される光はなるべく多くしたいことから、画素領域22aを露出させる遮光マスク開口部28aをなるべく広くしたい。これらの要求から、遮光マスク28の開口の大きさ及び位置の尤度は少ない。その結果、遮光マスク28は10μmオーダーの寸法精度が要求される。遮光マスク28は投射型液晶表示装置の明るさを確保するため、遮光マスク28と反射型液晶表示素子11との距離は、なるべく近接させたい。しかし、遮光マスク28からの熱伝導による複屈折現象を避けるため、遮光マスクは反射型液晶表示素子11と接触しないように配置される。具体的には、遮光マスク28の固定は反射型液晶表示素子11に直接固定せず、取り付け部材27によってベース26に取り付けられている。遮光マスク28の基材はアルミやステンレスなどを用いる。遮光マスク28の面のうち、反射型液晶表示素子11と対向する面28cおよび遮光マスク28の開口部の端面28aは、黒色酸化処理が施されるか、真空成膜法によるクロム膜の成膜、または黒色顔料を含有する光吸収樹脂材料の成膜がなされる。ここで、クロム膜や光吸収樹脂材料は、ブラックマトリクスなどに用いられている。投射型液晶表示装置の照明光学系中のある場所に入射する光線は、有限の角度分布を持つので、反射型液晶表示素子11に入射する光には反射型液晶表示素子11の画像表示面に対して垂直に入射する光だけでなく、斜めに入射する光も含まれている。反射型液晶表示素子1と遮光マスク28の間で、斜め入射光が多重反射すると結果として迷光となる。上述のように、遮光マスク8の光入射と逆の面28cを黒色にすることで、斜め入射光の多重反射が抑制される。一方、遮光マスク28の面のうち、光入射側の表面28bは黒色処理ではなく、鏡面処理が施される。金属材料の採用により機械強度を確保するとともに、高い熱伝導率により放熱性を高め、鏡面処理とすることで光吸収による発熱を抑えている。鏡面処理された面28bは、次に、ミラーとなるAgやAlを主成分とした膜が蒸着やスパッタなどの真空成膜法により成膜される。ミラーとなるAgやAlを主成分とした膜を成膜する理由は以下の通りである。図3において、WG-PBS9の偏光分離面は光軸に対して45度で設置されており、入射するP偏光は透過させ、S偏光は直角に反射させる特性を有する。まずP偏光がWG-PBS9の偏光分離面を透過する。透過したP偏光は反射型液晶表示素子11で反射される過程で変調を受け、変調されたS偏光成分のみがWG-PBS9で反射され投射レンズ13へ向かう。ここで、遮光マスク8のミラー面に入射するP偏光がP偏光のまま反射すれば、WG-PBS9の偏光分離面で反射されることなく透過するため、投影映像では、遮光マスク28の部分は黒に表示される。そして、遮光マスク28は光を吸収しないため、発熱は抑制される。ところで、前述の通り、光学系には斜めに入射する光も含まれるため、WG-PBS9にも斜め光が入射している。一般的にWG-PBSの偏光分離特性には角度依存性があり、斜め入射光は、垂直入射光に比べて、偏光分離性能が低下する。そのため、斜め入射光は、所望の明るさで透過反射しない。そこで、遮光マスク28のミラー面上に、負のC-plate特性を有する位相差補償機能膜31が設けられる。ここで、負のC-plate特性とは、面内方向に屈折率異方性がなく、面内方向に対して厚み方向に屈折率異方性を有し、面方向の屈折率より厚み方向の屈折率が小さいという特性をいう。このような材料には、TACトリアセチルセルロースフィルムや、波長よりも充分短い膜厚で屈折率の異なる誘電体を積層して構造性複屈折の特性を利用したものがある。また、水平配向型の液晶ポリマーや、延伸フィルムなどのA-plate材料を、同じ位相差を持たせて遅相軸を直交させた膜を組み合わせたものもある。遮光マスク28のミラー面上に、上記特性を有する位相差補償機能膜31を設けることにより、斜め入射光の位相差を補償することで遮光マスク28を反射した斜め入射光がPBSの偏光分離膜をほぼ透過するように調整できる。<第2の実施の形態>図4は、本発明の第2の実施の形態に係る投射型液晶表示装置の構成図である。図1に示す第1の実施の形態との相違点は、位相補償板10a、10b、10cが付加されている点である。以下、相違点について具体的に説明する。WG-PBS9a、9b、9cを透過したP偏光の赤色光、緑色光、青色光は位相差補償板10a、10b、10cを透過した後、赤色光は赤色用反射型液晶表示素子11aに、緑色光は緑色用反射型液晶表示素子11bに、青色光は青色用反射型液晶表示素子11cに入射する。各色用の反射型液晶表示素子11a、11b、11cは各色の入射光を反射変調する。反射変調された赤色光、緑色光、青色光は、再度位相差補償板10a、10b、10cを透過した後、変調されたS偏光成分がWG-PBS9a、9b、9cで反射される。図5は、本発明の第2の実施の形態における、反射型液晶表示素子から投射レンズに至る光学系を示す図である。図3に対して位相差補償板10が付加されている。その他の構成は図3と同じである。前述の通り、第2の実施の形態では、反射型液晶表示素子11の光入射側に位相差補償板10が付加的に設けられている。位相差補償板12は、反射型液晶表示素子1に入射して反射した光の位相差を補償するように最適化されている。一方、遮光マスク28のミラー28bに入射して反射する光については、位相差補償板10を2回透過した分の位相差が余分に付加される結果となる。したがって、余分に付加された位相差をキャンセルする位相差補償機能を遮光マスクにさらに付加することが必要である。まず、正のA-plate特性の位相差補償板10が、反射型液晶表示素子11の光入射側に用いられる場合について説明する。正のA-plate特性の位相差補償板10が用いられる理由は以下である。すなわち、垂直配向型液晶において液晶の倒れる方向を常に一定方向とするために配向膜近傍の液晶を傾斜させると、液晶の傾斜分だけ位相差のズレが生じてしまうため、その位相差のずれを位相差補償板10で補償するためである。正のA-plate特性の位相差補償板10が、反射型液晶表示素子11の光入射側に付加的に用いられる場合において、付加された位相差をキャンセルするためには、位相差補償板10と等しい位相差で同じ正のA-plate特性を有し、遅相軸を位相差補償板10と直交させた膜またはシート31を位相差補償機能膜31に付加すればよい。すなわち、位相差補償板10と等しい位相差で正のA-plate特性を有する位相差補償機能膜31の遅相軸が直交すると、位相差補償板10の位相差分をゼロにキャンセルできる。ここで、位相差補償板10と位相差補償機能膜31とが等しい位相差を持つときは、位相差補償機能膜31の遅相軸を、位相差補償板10と直交させれば正確にゼロにキャンセルすることができる。一方、位相差補償機能膜31の位相差が位相差補償板10より小さいときは、直行させても正確にはキャンセルしきれない。また、位相差補償機能膜31の位相差が位相差補償板10より大きいときは、正確な直交条件から僅かにずれた角度でキャンセルする。実際には、投射型表示装置で要求されるコントラスト特性に応じて、位相差補償機能膜31と位相差補償板10との位相差が実質的に等しく、また、実質的に直交していればよい。正のA-plate特性を有する材料としては、水平配向型の液晶ポリマーまたは、延伸フィルムまたは、波長より充分短いピッチで誘電体や硬化性樹脂により凸形状を形成し構造性複屈折を利用したものがあげられる。負のC-plate特性を有する位相差補償機能膜31に正のA-plate特性を有する材料を付加するのではなく、その代わりに、正のA-plate特性と負のC-plate特性を合わせ持つ2軸延伸フィルムを一つの部材として用いることもできる。次に、負のC-plate特性の位相差補償板10が、反射型液晶表示素子11の光入射側に付加的に用いられる場合について説明する。負のC-plate特性の位相差補償板10が用いられる理由は、垂直配向液晶の視野角補償といった斜め入射光に対する補償を行うためである。この場合において付加された位相差をキャンセルするためには、位相差補償板10と等しい位相差で正のC-plate特性を有する膜またはシート31を位相差補償機能膜31に付加して設ければよい。材料としては、二軸性の延伸フィルムなどが用いられる。実際には、投射型表示装置で要求されるコントラスト特性に応じて、付加された位相差補償機能膜31と位相差補償板10との位相差が実質的に等しければよい。さらに、TN配向液晶の視野角補償などに用いられるハイブリッド配向させた光学的に負の一軸性の特性を有する化合物が位相差補償板10として付加的に用いられる場合について説明する。TN配向液晶の視野角補償などに用いられるハイブリッド配向させた光学的に負の一軸性の特性を有する化合物が位相差補償板10として用いられる場合において、付加された位相差をキャンセルするためには、位相補償板10と等しい位相差でハイブリッド配向させた逆の特性を有する化合物を位相差補償機能膜31に付加して設ければよい。すなわち、上記逆の特性とは、光学的に正の一軸性である。つまり、屈折率の大小の関係が逆のものを用いれば良い。ここで、光学的に負の一軸性の特性を有する化合物とは、ディスコティック液晶化合物などがある。実際には、投射型表示装置で要求されるコントラスト特性に応じて、付加された位相差補償機能膜31と位相差補償板10との位相差が実質的に等しければよい。無機材料および有機材料の双方を用いて、位相差補償機能膜31や付加される位相差補償機能を積層構造にする際には、無機材料の製作プロセスを先に行い、有機材料の製作プロセスを後にすることがプロセス上好ましい。ただし、構造性複屈折を用いたA-plateの膜の上へ、他のものを積層することはできない。また、以上の実施の形態において、ワーヤグリッド型偏光ビームスプリッタWG-PBSの代わりに三角柱状のガラスブロックに誘電体多層膜を形成して貼り合わせたタイプの偏光ビームスプリッタPBSを用いることもできる。"