マグヌスロータ10を取り付けるための立設固定の支持体4を有しており、船舶1を駆動するための少なくとも1つのマグヌスロータ10を備えた船舶、特に貨物船であって、前記支持体4には、前記支持体4の曲げ応力を決定するための測定装置5が配設されていることを特徴とする船舶。前記測定装置5は、2つの伸びセンサ9、11を有し、これらの伸びセンサは、前記支持体4の周面部に配設されており、好ましくは互いに90°の角度で互いに角度をもって離間されていることを特徴とする、請求項1に記載の船舶。第1伸びセンサ9が、前記マグヌスロータ10の回転軸線に関して該船舶1の縦方向に配設されており、第2伸びセンサ11が、前記マグヌスロータ10の回転軸線に関して該船舶1の横方向に配設されていることを特徴とする、請求項2に記載の船舶。前記第1伸びセンサ9と前記第2伸びセンサ11は、1つの水平レベル内に配設されていることを特徴とする、請求項2又は3に記載の船舶。前記支持体4は、少なくとも、前記第1伸びセンサ9と前記第2伸びセンサ11が配設されている部分において、円筒状に形成されていることを特徴とする、請求項2~4のいずれか一項に記載の船舶。前記第1伸びセンサ9と前記第2伸びセンサ11は、各々、これらのセンサにより検知された伸びを表す信号を出力するように構成されていることを特徴とする、請求項2~5のいずれか一項に記載の船舶。該船舶1は、出力信号を基礎とした力ベクトルFG;37の検出のために装備されている、出力信号を記録するためのデータ処理装置23を有することを特徴とする、請求項1~6のいずれか一項に記載の船舶。前記データ処理装置23は、出力信号の強さの比率を用い、前記力ベクトルFG;37の方向を決定するように、及び/又は、出力信号の強さの比率並びに出力信号の値を用い、前記力ベクトルFG;37の大きさを決定するように構成されていることを特徴とする、請求項7に記載の船舶。前記第1伸びセンサ9及び/又は前記第2伸びセンサ11は、各々少なくとも1つの伸び測定帯材、及び/又は少なくとも1つの伸び測定管材、及び/又は少なくとも1つの光学式伸びセンサを有することを特徴とする、請求項2~8のいずれか一項に記載の船舶。特に船舶1の駆動のために装備されているマグヌスロータ10を取り付けるための支持体であって、該支持体4は、該支持体4の曲げ応力を決定するための測定装置5を有することを特徴とする支持体。支承部6を用いて支持体4に回転可能に配設されているロータ本体8を備えており、前記支承部6は、前記支持体4へ半径方向において作用する力を吸収するように構成されている形式のマグヌスロータであって、前記支持体4は、前記支持体4の曲げ応力を決定するための測定装置5を有することを特徴とするマグヌスロータ。マグヌスロータ10の推進力を決定するための方法であって、以下のステップ、即ち、-前記マグヌスロータ10を取り付けるための支持体4の曲げ応力を、曲げ応力の検知のために構成されている測定装置5を用いて検知するステップを含むことを特徴とする方法。該方法が、以下のステップ、即ち、-測定装置5の第1伸びセンサ9を用い、船舶1の進行方向におけるロータ支持体4の曲げ応力を表す信号を出力するステップ、-前記第1伸びセンサ9により検知された曲げ応力に対応する力成分39を、推進力FVとして決定するステップ、-前記測定装置5の第2伸びセンサ11を用い、前記船舶1の横方向における前記ロータ支持体4の曲げ応力を表す信号を出力するステップ、-前記第2伸びセンサ11により検知された曲げ応力に対応する力成分41を、横推進力FQとして決定するステップ、-前記第1伸びセンサ9と前記第2伸びセンサ11の出力信号の強さの比率を用い、全力ベクトルFG;37の方向を決定するステップ、及び/又は、-前記出力信号の強さの比率並びに前記出力信号の値を用い、前記力ベクトルFG;37の大きさ決定するステップ、の1つ又は複数を含むことを特徴とする、請求項12に記載の方法。過負荷による損傷を回避するためには、マグヌスロータへ作用する力を知ること、特にマグヌスロータを取り付けるための支持体へ作用する力を知ることが求められる。更に風向きに依存したロータの制御を実行可能とするためには、ロータへ作用する力の方向、或いは支持体へ作用する力の方向を決定可能とすることが求められる。これらについては、そのために少なくとも風向きが決定されなくてはならないので、従来技術から既知のマグヌスロータでは満足のいく結果が得られていない。また後者は可能であるとしても満足のいく精度は得られていない。この背景技術のもと、本発明の基礎を成す課題は、上記の短所をできるだけ十分に軽減する、船舶、マグヌスロータ、マグヌスロータを取り付けるための支持体、及び方法を提示することである。本発明は、本発明の基礎を成す課題を、冒頭に掲げた形式の船舶において、該船舶が請求項1に記載の特徴を有するように構成されていることにより解決する。本発明による船舶は、測定装置を有し、該測定装置は、マグヌスロータを取り付けるための支持体に配設されており、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力を決定するために構成されている。この際、本発明は、マグヌスロータを取り付けるための支持体へ作用する力が、マグヌスロータの円筒状に形成されたロータ面により先ず吸収ないし発生され、次いで、マグヌスロータを取り付けるための支持体を介して、船舶本体へ導かれるという認識を利用する。この際、それらの力は、一方では実質的に、ロータの回転軸線に対してもマグヌスロータを取り付けるための支持体の回転軸線に対しても半径方向に作用するが、船舶とマグヌスロータを取り付けるための支持体との接続部に対しては直接的な方向に作用する。従って力結合Krafteinkopplungの領域では曲げモーメントが発生し、該曲げモーメントは、マグヌスロータを取り付けるための支持体により吸収される。かくてマグヌスロータを取り付けるための支持体内では、曲げ応力のかかっていない中立的な繊維が注目され、中立的繊維から離れると、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力となる。マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力は、測定装置を用いて決定可能であり、ロータに作用する力の直接的な推論決定を可能とする。本発明は、有利には、測定装置が2つの伸びセンサ歪みセンサDehnungssensorを有し、これらの伸びセンサが、マグヌスロータを取り付けるための支持体の周面部に配設されており、互いに角度をもって離間していることにより更に構成される。好ましくはこれらの2つの伸びセンサは、互いに90°の角度をもって離間している。異なる箇所に配設された2つのセンサを使用することは、特に有利であり、マグヌスロータを取り付けるための支持体の周部に沿った異なる箇所において、マグヌスロータを取り付けるための支持体における2つの曲げ状態を同時に検出することを可能にする。センサの箇所において、マグヌスロータを取り付けるための支持体の表面部における伸びは、正にセンサの箇所において半径方向の、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力の成分に対応する。2つのセンサが使用されることにより、マグヌスロータを取り付けるための支持体に曲げ応力のかかる方向が、三角法的関係trigonometrischeBeziehungenを用いて決定可能である。更に両方の伸びセンサの間の角度が知られていることを前提にし、周部の異なる箇所において検出された両方の曲げ応力成分から全曲げ応力の大きさも同様に三角法的関係を用いて決定可能であり、又は好ましくはピタゴラスの定理を用いて決定可能である。特に有利には、第1伸びセンサがマグヌスロータの回転軸線に関して船舶の縦方向に配設されており、第2伸びセンサがマグヌスロータの回転軸線に関して船舶の横方向左右方向に配設されている。それ故、この配設構成は、ロータ軸線から正確に進行方向に位置決めされている第1伸びセンサが、正確に船舶の進行方向ないし縦方向において、マグヌスロータを取り付けるための支持体の伸びないし曲げ応力も決定可能としているので、特に有利である。他方で第2伸びセンサは、船舶の縦軸線に対して横方向の、第1伸びセンサに対して直角な伸びないし曲げ応力を決定可能としている。この際、伸びDehnungとは、伸張Streckungの意味における正の伸びも、圧縮の意味における負の伸びも意味するものと理解されなくてはならない。マグヌスロータから船舶へ導入される力が作用する方向の検出、並びにその大きさの検出は、互いに直角とした2つの伸びセンサの配設構成により明らかに簡素化されている。有利な一実施形態において、第1伸びセンサと第2伸びセンサは、1つの水平レベル水平面内に配設されている。それにより方向と大きさに関する曲げ応力の計算が更に簡素化される。本発明の更なる有利な一実施形態において、マグヌスロータを取り付けるための支持体は、少なくとも、第1伸びセンサと第2伸びセンサが配設されている部分において、円筒状に形成されている。この部分において、マグヌスロータを取り付けるための支持体を円筒状に又は選択的に中空円筒状に形成することは、等方性isotropの曲げ特性にとって有利である。マグヌスロータを取り付けるための支持体の使用材料により条件付けることのできる、必要に応じた構造異方性Strukturanisotropieにもかかわらず、マグヌスロータを取り付けるための支持体の円筒状の形成においては、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力が常に所定の力に対応するどの方向からこの力が導入されるかによらず。本発明に更なる有利な一実施形態により、第1伸びセンサと第2伸びセンサは、各々、これらのセンサにより検知された伸びを表す信号を出力するように構成されている。これらの伸びセンサにより出力されたデータ信号は、好ましくはアナログ方式か又はデジタル方式で構成されており、従って様々な方法を用いたこれらの信号の更なる処理が可能とされている。好ましくは、船舶は、出力信号を基礎とした力ベクトルの検出のために装備されている、出力信号を記録するためのデータ処理装置を有する。このデータ処理装置は、好ましくは、第1伸びセンサと第2伸びセンサの出力信号の強さの比率を用い、力ベクトルの方向を決定する、及び/又は、出力信号の強さの比率、並びに出力信号の値を用い、力ベクトルの大きさを決定するように構成されている。この際、データ処理装置は、好ましくは三角関数を利用し、そして次の認識を利用する。第1伸びセンサと第2伸びセンサの信号は、マグヌスロータを取り付けるための支持体の表面部における伸び歪み状態を表す。またこの伸びは、ロータ支持体の表面部ないし回転軸線に関し、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力に対応する。またこの曲げ応力は、全体としてマグヌスロータへ作用する力の1つの力成分である、半径方向の1つの力と一致する。両方の伸びセンサの間の角度が分かっており且つデータ処理装置が、両方の伸びセンサの配設構成に対応する各々の方向における両方の両方の伸びセンサにより出力された信号を表す力成分を決定するように構成されていると、この基本事項のもと、個々の成分から合成される全ベクトルの検出も実行可能である。第1伸びセンサ及び/又は第2伸びセンサは、好ましくは各々少なくとも1つの伸び測定帯材及び/又は少なくとも1つの伸び測定管材、及び/又は少なくとも1つの光学式伸びセンサを有する。この際、伸び測定帯材Dehnungsmessstreifenとしては、例えば、ワイヤやフォイルや半導体やロゼット等の伸び測定帯材として理解される。伸び測定管材Dehnungsmessroehrchenとしては、コイル管材内部においてフェライト磁心が、測定装置が配設された表面部における伸びに対応して運動し、それにより変化されたインダクタンスが確定され、量的に定量的に出力されるという測定装置として理解される。光学式伸びセンサとしては、例えばファイバブラッグセンサFaserBraggSensorが使用可能である。更に本発明は、特に船舶の駆動のために装備されているマグヌスロータのためのマグヌスロータを取り付ける支持するための支持体に関する。本発明によるマグヌスロータを取り付けるための支持体は、本発明の基礎を成す上記課題を、該支持体がマグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力を決定するための測定装置を有することにより解決する。更に本発明は、支承部軸受部を用い、マグヌスロータを取り付けるための支持体に回転可能に配設されているロータ本体を備えたマグヌスロータに関し、この際、支承部は、好ましくは、マグヌスロータを取り付けるための支持体へ半径方向において作用する力を吸収受容するように構成されている。前記のマグヌスロータは、本発明の基礎を成す上記課題を、マグヌスロータを取り付けるための支持体が、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力を決定するための測定装置を有することにより解決する。更に本発明は、マグヌスロータの推進力を決定するための方法に関する。この方法は、本発明の基礎を成す上記課題を、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力が、曲げ応力の検知のために構成されている測定装置を用いて検知されることにより解決する。本発明による方法は、以下のステップの1つ又は複数により更に構成される:測定装置の第1伸びセンサを用い、船舶の進行方向における、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力を表す信号を出力するステップ、第1伸びセンサにより検知された曲げ応力に対応する力成分を、推進力として決定するステップ、測定装置の第2伸びセンサを用い、船舶の横方向左右方向における、マグヌスロータを取り付けるための支持体の曲げ応力を表す信号を出力するステップ、第2伸びセンサにより検知された曲げ応力に対応する力成分を、横方向力横推進力として決定するステップ、第1伸びセンサと第2伸びセンサの出力信号の強さの比率を用い、全力ベクトルの方向を決定するステップ、及び/又は、出力信号の強さの比率並びに出力信号の値を用い、力ベクトルの大きさを決定するステップ。従ってこの方法を用い、マグヌスロータから船舶へ伝達される力の強さも方向も表す全力ベクトルが検出可能である。以下、本発明を、有利な実施形態に基づき、添付の図面に関連して詳細に説明する。図1は、第1実施例による船舶1の模式的な図を示している。船舶1は、水中領域16と水上領域15とから成る胴体部を有する。更に船舶1は、例えば4つのマグヌスロータないしフレットナーロータ10を有し、これらのマグヌスロータは、胴体部の矩形を成す四隅に配設することができる。船舶1は、船首部にブリッジ30を有する。また船舶1は、水中においてスクリュ50を有する。操縦性能の改善のために船舶1は、同様にサイドスラスタトランスバーススラスタを有することができ、この際、好ましくは1つのサイドスラスタが船尾部に設けられ、1つ或いは2つのサイドスラスタが船首部に設けられている。好ましくは、これらのサイドスラスタは電気駆動される。ブリッジ30、並びに露天甲板14上の全ての構造物は、風の抵抗を減少させるために空気力学的形状を有する。このことは特に、鋭いエッジや、鋭いエッジをもった取付部品等が実質的に回避されることにより達成される。風の抵抗を減少させるために、設けられる構造物をできるだけ少なくしている。第1実施例による船舶1は、特に風力エネルギー設備及びそのコンポーネントを輸送するために設計されている貨物船である。風力エネルギー設備並びにその対応するコンポーネントの輸送は、市販のコンテナ船では条件付きでのみ実現可能であり、その理由は、風力エネルギー設備のコンポーネントは、対応する空間的要求を表すためであり、この空間的要求は、市販のコンテナ寸法には対応せず、その反面、個々のコンポーネントの質量は、その空間的要求と比べると僅かである。例えばここでは、風力エネルギー設備のロータブレードやナセルゴンドラケーシングを挙げることができ、これらは、主として容積の大きいGFK構造体ガラスファイバ強化プラスチック構造体として、少ない重量トンで形成されている。例えば図1では、4つのマグヌスロータ10が、本発明による船舶1のための風力稼動式駆動部である。船舶1を少なくとも部分的にこれらのマグヌスロータを用いて駆動することが意図されている。船舶1の胴体部の形状は、船尾部ができるだけ水から離れて突き出ているように設計されている。従って一方では、船尾部の高さ部分は水面の上方にあり、他方では、船尾部の長さ部分も水面の上方にあり、即ち船尾部は同様に水表面の上方に浮かんで見える。この構成は、船舶1の後方にいく波を回避することを目的とし、水を早期に胴体部から引き離すために有効であり、その理由は、船舶1の後方にいく波は胴体部の高い抵抗をもたらすためであり、つまり船舶1により引き起こされるこの波も機械出力により作られるものであるが、この機械出力は、それ以降もはや推進力のために使われることはない。船舶1の船首部には、比較的長い区間にわたり鋭い切り込みをもって形成されている細く構成されている。水中船体部は、構造体水線上のほぼ3mの高さに至るまで、流体力学的観点に関し、抵抗上最適化されるように構成されている。従って船舶1の胴体部は、最大積載量を目指して設計されているのではなく、最小抵抗空気力学的及び流体力学的を目指して設定されている。船舶1の構造物は、流れに関して有利であるように構成されている。このことは特に、全ての面が平滑な面として構成されていることにより達成される。ブリッジ30の構成により、とりわけ後流渦あとひき渦が回避されるので、マグヌスロータ10の駆動制御をできるだけ妨害することなく行なうことができる。ブリッジ30は、好ましくは船舶1の船首部に配設される。船舶1の中央における構造物の配設構成も同様に可能であるが、その際には構造物が正に船倉積荷空間の中央上に配設されることになるので、積荷の積み込み或いは陸揚げを不必要に妨害してしまうことになるだろう。或いはまたブリッジ30を、船舶1の船尾部に配設することもできるが、このことは、マグヌスロータ10が前方への問題のない視界を妨げるという点において、短所になるであろう。船舶1の駆動ないし推進は、風力駆動に最適化されているので、本発明の船舶1は、帆船として扱うことができる。マグヌスロータ10は、例えば船倉積荷空間のコーナポイント四隅の領域に配設することができ、従ってこれらのマグヌスロータ10は、矩形ないし長方形状の面を画成することができる。しかし、同様に他の配設構成も可能であることを指摘しておく。マグヌスロータ10の配設構成は、マグヌスロータ10による所望の駆動出力を達成するために所定のロータ面が必要であるという思想に基づいている。全部で4つのマグヌスロータ10へこの必要な表面を分配することにより、個々のマグヌスロータ10の寸法サイズが減少される。マグヌスロータ10のこの配設構成により、最大可能な連続面を自由に使うことができ、即ちこの最大可能な連続面は、特に船舶1の積み込みと積み下ろしのために用いられ、また複数のコンテナ貨物の形式のデッキ載荷Deckenlastの受け入れを可能にする。船舶1が本実施例では4つのマグヌスロータを備えた船舶として形成されているのに対し、代替的に4つとは異なるマグヌスロータの数量と配設構成、並びに駆動部の他の配分構成も好ましいかたちで提供することが可能である。従ってマグヌスロータ10及び主駆動部は、風力が十分でない場合には主駆動部が、マグヌスロータ10では提供することのできない出力の差分だけを提供すべきであるように設計されている。従って駆動部の制御は、マグヌスロータ10が最大出力又はほぼ最大出力を発生するように行なわれる。即ちマグヌスロータ10の出力の増加は、主駆動部による電気的な駆動のために追加的なエネルギーを発生する必要がないので、直接的に燃料の節約をもたらしてくれる。従って燃料の節約は、燃焼機械ないし内燃機関により駆動されるプロペラスクリュないし主駆動部と、マグヌスロータ10の制御装置との間の適合マッチングを必要とすることなく得ることができる。船舶1は、露天甲板ないし上甲板14を有する。この露天甲板14は、船舶1の一番上に位置する甲板であり、外部に配設されている。露天甲板14上には、様々な種類の積荷を配置するこができる。船舶1は、キール線と平行であり且つ水平方向に延在して配設されている縦軸線長手方向軸線3を有する。従って縦軸線3は、真直ぐな進行時サイドスラスタの稼動を伴わないには船舶1の進行方向に対応する。図2は、船舶1の本発明によるマグヌスロータ10の断面図を示している。マグヌスロータ10は、円筒状のロータ本体8と、上部領域に配設されたエンドプレート12とを有する。ロータ本体8は、支承部軸受部6を用い、マグヌスロータを取り付ける支持するための支持体4に回転可能に支承されている。ロータ本体8は、力伝達手段を用い、支持体受容体4の上部領域における駆動モータ106と連結されている。マグヌスロータを取り付けるための支持体4は、内面部7を有する。マグヌスロータを取り付けるための支持体4の下部領域には、内壁部7の領域において測定装置5が配設されている。測定装置5は、作業用プラットフォーム108を用いて到達可能である。測定装置5は、ロータ本体8への力作用による支承部6の実質的に半径方向の応力の結果として、マグヌスロータを取り付けるための支持体4の曲げ応力を決定するために構成されている。測定装置5は、2つの伸びセンサ歪みセンサDehnungssensor9、11を有し、これらの伸びセンサ9、11は、この実施例では、互いに90°の角度をおいて配設されている。マグヌスロータを取り付けるための支持体4は、フランジ結合部110を用いて船舶甲板と結合されている。本発明によるマグヌスロータ10の模式的な横断面図が図3に示されている。マグヌスロータ10は、ロータ本体8の内部において、マグヌスロータを取り付けるための支持体4立設固定式を有する。マグヌスロータを取り付けるための支持体4の内面部7には、測定装置の一部分として第1伸びセンサ9と第2伸びセンサ11とが配設されている。第1伸びセンサ9は、マグヌスロータを取り付けるための支持体4の中心点から見て、第1軸線13上に位置している。第1軸線13は、船舶の縦軸線長手方向軸線3に対して角度βをおいて延在している。特に有利な一実施形態において、角度βは0°である。第2伸びセンサ11は、マグヌスロータを取り付けるための支持体4の中心点から見て、第2軸線17に沿って、マグヌスロータを取り付けるための支持体4の内面部7に配設されている。特に有利な一実施形態において、第1軸線13と第2軸線17との間の角度αは90°である。第1伸びセンサ9は、第1信号ライン19を用いてデータ処理装置23と接続されている。第2伸びセンサ11は、第2信号ライン21を用いてデータ処理装置23と接続されている。データ処理装置23は、第3信号ライン25を用いて表示装置27と接続されている。表示装置27は、マグヌスロータを取り付けるための支持体4へ作用する推進力の方向と大きさを表示するために構成されている。データ処理分析機能が、本発明による方法を実行するために設けられている。図4~図6は、基本的に図3と同じ図を示しているが、模式的に示唆された信号ラインとデータ処理装置と表示装置とは省略されている。図4~図6に基づき、どのように、マグヌスロータ10へ作用する力が解釈され、測定装置を用いて決定されるかが、具体的に説明される。初めに図4により、マグヌスロータ10が、風に背を向ける側と、風に向かう側34とを有することが確認されなくてはならない。風に向かう側34は、風が吹き付ける表面を有する。この際、風がマグヌスロータ10に吹き付ける方向は、場所を固定して観察した場合、船舶は通常は運動状態にあるので、実際の風向きとは異なっている。風が矢印33の方向でマグヌスロータ10に当たると、それによりマグヌスロータ10は、風の方向へ力をもって付勢される。以下、この力を風力又は単にFWと称するものとする。マグヌスロータ10は、矢印29の方向で回転している。それによりマグヌス効果に基づき、図5で見てとれるように矢印35の方向の力が発生する。以下、この力をマグヌス力又は単にFMと称するものとする。ベクトルFMは、ベクトルFWに対して直角に延在する。つまりマグヌスロータを取り付けるための支持体4には、一方における風力FWと他方におけるマグヌス力FMとから合成される力が作用する。両方のベクトルFWとFMの合計は、全体力のベクトルとして得られ、以下、FGと称するものとする。このベクトルFGは、矢印37の方向に延在する。図6は、縦軸線3と、第1伸びセンサ9が位置する第1軸線13とが図6では一致していることを除き、図4及び図5と、図3にも対応している。図4及び図5に基づき既に導き出された、矢印37の方向の全体力FGは、ベクトル観察において、互いに直角な2つのベクトルの合力合成力として解釈される。特に有利な一実施形態において、第1伸びセンサ9と第2伸びセンサ11とは、互いに直角に配設されている。図6による実施形態において、第1伸びセンサ9は、進行方向、従って船舶の縦軸線3の方向において、マグヌスロータを取り付けるための支持体4の内面部に配設されており、それに対して第2伸びセンサ11は、第1伸びセンサ9に対して直角に、従って実質的に正確に船舶の横方向左右方向において第2軸線17に沿って配設されている。従って全体力のベクトルFGは、縦軸線3ないし第1軸線13の方向の第1ベクトルと、第2軸線17の方向の第2ベクトルとに分割分解することができる。縦軸線3ないし第1軸線13の方向の成分を、以下、FVと称するものとする。第2軸線17の方向のベクトルを、以下、FQと称するものとする。この際、FVは、推進力のためにあり、矢印39の方向に延在し、それに対してFQは、横方向力として理解することができ、矢印41の方向に延在している。どの方向にベクトルFQが作用するかに応じ、第1伸びセンサ9により確定される曲げ応力は、第2伸びセンサ11により確定される曲げ応力と異なる。互いの矢印39及び41の方向の曲げ応力の比率は、矢印37の方向の全体力FGと、両方の軸線13及び17の一方との間の角度γと共に変化する。第1伸びセンサ9と第2伸びセンサ11により検知された曲げ応力が同じ大きさである場合には、全体力FGと推進力FVとの間の角度γは45°である。例えば第1伸びセンサ9により確定された曲げ応力が、第2伸びセンサ11により確定された曲げ応力の二倍の大きさである場合には、FGからFVないし第1軸線13への角度γは30°である。従って、一般的に表現すると、FGとFVとの間の角度γは、γ=arctan第2伸びセンサ11の信号値/第1伸びセンサ9の信号値との関係から得られる。同様に、個々の伸びセンサ9、11により検出された両方の信号値から、加わる力FGの角度に追加し、その大きさが、選択的に第1伸びセンサ測定値又は第2伸びセンサ測定値に対する比率として検出される。ベクトルの大きさは、FG=FV/cosγないし信号値等価=第1伸びセンサ9の信号値/cosγとの関係から得られる。