"自らの無端移動する表面に静電潜像を担持する感光体と、前記表面を帯電せしめる帯電手段と、帯電後の前記表面に静電潜像を光書き込みする潜像書込手段と、トナーを用いて前記静電潜像を現像してトナー像を得る現像手段と、前記表面に電荷を付与しながら、前記表面上のトナー像を転写体に転写する転写手段とを備える画像形成装置に用いられ、前記感光体の劣化度合いの予測値である劣化度を予測する劣化予測装置において、前記表面の無端移動を開始した後、前記潜像書込手段による潜像書込処理を施すことなく、前記帯電手段による帯電処理を2回以上経由させた後の前記表面における帯電処理時の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動によって受ける影響の度合いである電荷影響度を検知する電荷影響度検知手段を設け、前記電荷影響度をそのまま、あるいは、前記電荷影響度に所定の演算処理を施したものを、前記劣化度として予測させるようにしたことを特徴とする劣化予測装置。請求項1の劣化予測装置において、表面電位検知手段によって前記表面の電位を検知した結果に基づいて前記電荷影響度を検知するように、前記電荷影響度検知手段を構成したことを特徴とする劣化予測装置。請求項2の劣化予測装置において、前記電荷付与量を所定量に設定した条件で、前記表面の電位を前記表面電位検知手段によって第1電位として検知した結果と、前記電荷付与量を前記所定量から変化させた条件で前記表面の電位を前記表面電位検知手段によって第2電位として検知した結果との差又は比を、前記電荷影響度として検知するように、前記電荷影響度検知手段を構成したことを特徴とする劣化予測装置。請求項1乃至3の何れかの劣化予測装置において、前記感光体の表面の線速を変更することにより、前記転写手段からの出力電流を変化させることなく、前記電荷付与量を変化させる処理を実施するように、前記電荷付与量検知手段を構成したことを特徴とする劣化予測装置。請求項1乃至4の何れかの劣化予測装置において、前記電荷影響度、又は、前記電荷影響度に基づいて算出される劣化度が、所定の閾値を超えた場合、又は前記閾値と同等以上になった場合に、前記電荷影響度又は前記劣化度を表示する表示手段を設けたことを特徴とする劣化予測装置。請求項5の劣化予測装置において、前記電荷影響度を所定の時間内に複数回検知し、それぞれの検知結果の平均値を算出する処理を実施するように、前記電荷影響度検知手段を構成するとともに、前記平均値、又は、前記平均値に基づいて算出された劣化度が、前記閾値を超えた場合、あるいは、前記閾値と同等以上になった場合に、前記平均値又は劣化度を表示する処理を実施するように、前記表示手段を構成したことを特徴とする劣化予測装置。自らの無端移動する表面に静電潜像を担持する感光体と、前記表面を一様に帯電せしめる帯電手段と、一様帯電後の前記表面に静電潜像を光書き込みする潜像書込手段と、トナーを用いて前記静電潜像を現像してトナー像を得る現像手段と、前記表面に電荷を付与しながら、前記表面上のトナー像を転写体に転写する転写手段と、前記感光体の劣化度合いの予測値である劣化度を予測する劣化予測手段とを備える画像形成装置において、前記劣化予測手段として、請求項1乃至6の何れかの劣化予測装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、感光体の劣化に伴って発生する症状には、初回の帯電電位と2回目以降の帯電電位との差が大きくなる他にも、様々な種類のものがあり、それらの症状が一律に進行していくとは限らない。前述の差が比較的ゆっくりした速度で少しずつ増加していく一方で、他の症状が比較的速い速度で進行していくケースもある。他の症状の1つとして、ハーフトーン部の残像による濃度ムラが挙げられる。これは、回転する感光体において、先行する周回で形成された画像が後続の周回で残像となってハーフトーン部に現れる現象である。特許文献1に記載の画像形成装置は、このような残像による濃度ムラを引き起こす類の感光体劣化を検知することができないので、感光体の劣化を精度良く検出するものではなかった。本発明は、以上の背景に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、残像による濃度ムラを引き起こす類の感光体劣化の進行度合いを予測することができる劣化予測装置や、これを備える画像形成装置を提供することである。本発明者らは、残像による濃度ムラが次のようにして発生していることを見出した。即ち、プリントジョブのために駆動を開始した感光体の表面は、帯電処理と、光書込処理と転写処理とを順に経た後、再び帯電処理を経る。このとき、直前で転写処理が施された状態になっている。感光体の表面上のトナー像を記録シートや中間転写ベルトなどの転写体に転写する転写処理においては、感光体表面の全域のうち、トナー像を担持していない非画像部に対して、トナー像を担持している画像部よりも多くの転写電流が流れる。比較的新しい感光体であれば、プリントジョブで再び帯電処理が施された感光体の帯電電位は、その直前の転写処理のときに感光体表面に流れ込んだ転写電流の影響をあまり受けない。このため、転写処理のときに感光体表面に流れ込んだ転写電流の量にかかわらず、目標に近い帯電電位が得られる。ところが、繰り返し使用された感光体では、プリントジョブで再び帯電処理が施された感光体の帯電電位は、その直前の転写処理のときに感光体表面に流れ込んだ転写電流に大きな影響を受ける。このため、プリントジョブ時においては、転写処理のときにトナー像を担持していた表面箇所と、転写処理のときにトナー像を担持していなかった表面箇所とで、再び帯電処理が施されたときの帯電電位に大きな差が生じる。この差が、その後の現像処理において、ハーフトーン部に残像による濃度ムラを発生させてしまうのである。また、本発明者らは、後述する実験により、光書き込みを行わないで無端移動させている感光体の2回目以降の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動によって受ける影響の度合いを調べることで、残像による濃度ムラを引き起こす類の感光体劣化の進行度合いを予測し得ることを見出した。前記感光体劣化が進行するほど、感光体の2回目以降の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動の影響を受け易くなるのである。2回目以降の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動によって受ける影響の度合いを調べる方法としては、次のような方法が挙げられる。即ち、感光体を回転させながら、感光体に対する光書き込みを行わずに、帯電処理と転写処理とを順次通過した後の感光体の表面電位を測定する。次に、電源からの転写電流の出力値を変化させた後、同様にして表面電位を測定し、それら測定結果の差や比を求めればよい。かかる差や比と、前記影響の度合いとには、相関関係が成立するからである。また、転写電流の出力値を変化させずに、感光体の線速を変化させてもよい。一定の転写電流を出力していても、感光体の線速を変化させれば、転写処理の開始から終了までにおける感光体表面に対する電荷付与量を変化させることが可能だからである。また、感光体の表面電位を測定する代わりに、帯電処理の後、更に現像処理を経た後の感光体表面における単位面積あたりのトナー付着量を測定してもよい。かかるトナー付着量と、感光体の表面電位とには相関関係が成立するからである。そこで、上記目的を達成するために、本発明は、自らの無端移動する表面に静電潜像を担持する感光体と、前記表面を帯電せしめる帯電手段と、帯電後の前記表面に静電潜像を光書き込みする潜像書込手段と、トナーを用いて前記静電潜像を現像してトナー像を得る現像手段と、前記表面に電荷を付与しながら、前記表面上のトナー像を転写体に転写する転写手段とを備える画像形成装置に用いられ、前記感光体の劣化度合いの予測値である劣化度を予測する劣化予測装置において、前記表面の無端移動を開始した後、前記潜像書込手段による潜像書込処理を施すことなく、前記帯電手段による帯電処理を2回以上経由させた後の前記表面における帯電処理時の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動によって受ける影響の度合いである電荷影響度を検知する電荷影響度検知手段を設け、前記電荷影響度をそのまま、あるいは、前記電荷影響度に所定の演算処理を施したものを、前記劣化度として予測させるようにしたことを特徴とするものである。本発明においては、電荷影響度検知手段によって検知した電荷影響度に基づいて、残像による濃度ムラを発生させる類の感光体劣化の進行度合いを予測することができる。以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のデジタルカラー複合機以下、単に複合機というの一実施形態について説明する。まず、本複合機の基本的な構成について説明する。図1は、本複合機を示す概略構成図である。同図において、この複合機は、イエロー、マゼンタ、シアン、黒以下、Y、M、C、Kと記すのトナー像を作像するための4つの作像ユニット6Y,M,C,Kを備えている。これらは、画像形成物質として、互いに異なる色のトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。Yトナー像を作像するための作像ユニット6Yを例にすると、これは図2に示されるように、ドラム状の感光体1Y、ドラムクリーニング装置2Y、表面電位センサー3Y、帯電装置4Y、現像器5Y等を有している。作像ユニット6Yは、ユニットの状態で複合機本体に対して脱着される。帯電手段たる帯電装置4Yは、感光体1Yの表面に当接しながら回転駆動する帯電ローラに対して帯電バイアスを印加しながら、帯電ローラと感光体1Yとの間に放電を発生させることで、感光体1Yの表面を一様に帯電させる。本複合機においては、帯電バイアスとして、直流電圧に交流電圧を重畳した重畳バイアスからなるものを採用している。帯電ローラと感光体1Yとの間で交番電界による双方向の放電を発生させることで、感光体1Yを除電しながら、直流電圧の極性側に一様に帯電させることが可能である。よって、本複合機においては、感光体1Yを除電するための専用の除電手段を設けていない。帯電装置4Yによって一様に帯電せしめられた感光体1Yの表面は、レーザー光Lによって露光走査されてY用の静電潜像を担持する。このYの静電潜像は、Yトナーと磁性キャリアとを含有するY現像剤を用いる現像器5Yによって現像されてYトナー像になる。そして、後述する中間転写ベルト8上に1次転写される。ドラムクリーニング装置2Yは、1次転写工程を経た後の感光体1Y表面に付着している転写残トナーを除去する。他色の作像ユニット6M,C,Kにおいても、同様にして感光体1M,C,K上にM,C,Kトナー像が形成されて、中間転写ベルト8上に重ね合わせて1次転写される。現像手段たる現像器5Yは、そのケーシングの開口から一部露出させるように配設された現像ロール51Yを有している。この現像ロール51Yは、非磁性で導電性の材料からなり且つ回転可能な筒状の現像スリーブと、これの内部に回転不能に固定されたマグネットロールとを具備している。現像器5Yは、かかる構成の現像器5Yの他、互いに平行配設された2つの搬送スクリュウ55Y、ドクターブレード52Y、トナー濃度センサー56Yなども有している。現像器5Yのケーシング内には、磁性キャリアとYトナーとを含む図示しないY現像剤が収容されている。このY現像剤は2つの搬送スクリュウ55Yによって撹拌搬送されて摩擦帯電せしめられながら、現像ロール51Yの回転する現像スリーブの表面に担持される。そして、ドクターブレード52Yによってその層厚が規制されてからY用の感光体1Yに対向する現像領域に搬送され、ここで感光体1Y上の静電潜像にYトナーを付着させる。この付着により、感光体1Y上にYトナー像が形成される。現像器5Yにおいて、現像によってYトナーを消費したY現像剤は、現像ロール51Yの現像スリーブの回転に伴ってケーシング内に戻される。2つの搬送スクリュウ55Yの間には仕切壁が設けられている。この仕切壁により、現像ロール51Yや図中右側の搬送スクリュウ55Y等を収容する第1供給部53Yと、図中左側の搬送スクリュウ55Yを収容する第2供給部54Yとがケーシング内で分かれている。図中右側の搬送スクリュウ55Yは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第1供給部53Y内のY現像剤を図中手前側から奥側へと搬送しながら現像ロール51Yに供給する。図中右側の搬送スクリュウ55Yによって第1供給部53Yの端部付近まで搬送されたY現像剤は、上記仕切壁に設けられた図示しない開口部を通って第2供給部54Y内に進入する。第2供給部54Y内において、図中左側の搬送スクリュウ55Yは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられ、第1供給部53Yから送られてくるY現像剤を図中右側の搬送スクリュウ55Yとは逆方向に搬送する。図中左側の搬送スクリュウ55Yによって第2供給部54Yの端部付近まで搬送されたY現像剤は、上記仕切壁に設けられたもう一方の開口部図示せずを通って第1供給部53Y内に戻る。透磁率センサーからなるトナー濃度センサー56Yは、第2供給部54Yの底壁に設けられ、その上を通過するY現像剤の透磁率に応じた値の電圧を出力する。トナーと磁性キャリアとを含有する二成分現像剤の透磁率は、トナー濃度と良好な相関を示すため、トナー濃度センサー56YはYトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。この出力電圧の値は、図示しない制御部に送られる。この制御部は、トナー濃度センサー56Yからの出力電圧の目標値であるY用Vtrefを格納したRAMを備えている。このRAM内には、他の現像器に搭載された図示しないトナー濃度センサーからの出力電圧の目標値であるM用Vtref、C用Vtref、K用Vtrefのデータも格納されている。Y用Vtrefは、後述するY用のトナー搬送装置の駆動制御に用いられる。具体的には、上記制御部は、トナー濃度センサー56Yからの出力電圧の値をY用Vtrefに近づけるように、図示しないY用のトナー搬送装置を駆動制御して第2供給部54Y内にYトナーを補給させる。この補給により、現像器5Y内のY現像剤中のYトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他のプロセスユニットの現像器についても、M,C,K用のトナー搬送装置を用いた同様のトナー補給制御が実施される。先に示した図1において、作像ユニット6Y,M,C,Kの図中下方には、光書込装置7が配設されている。潜像書込手段たる光書込装置7は、画像情報に基づいて発したレーザー光Lにより、作像ユニット6Y,M,C,Kにおけるそれぞれの感光体を光走査する。この光走査により、感光体1Y,M,C,K上にY,M,C,K用の静電潜像が形成される。なお、光書込装置7は、光源から発したレーザー光Lを、モータによって回転駆動したポリゴンミラーで走査しながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体に照射するものである。光書込装置7の図中下側には、シート収容カセット26、これらに組み込まれた給送ローラ27など有するシート収容手段が配設されている。シート収容カセット26は、シート状の記録体たる記録シートPを複数枚重ねて収納しており、それぞれの一番上の記録シートPに給送ローラ27を当接させている。給送ローラ27が図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転せしめられると、一番上の記録シートPがシート供給路70に向けて送り出される。このシート供給路70の末端付近には、レジストローラ対28が配設されている。レジストローラ対28は、記録シートPを挟み込むべく両ローラを回転させているが、挟み込むとすぐに両ローラの回転を一旦停止させる。そして、適切なタイミングで両ローラの回転を再開して記録シートPを後述の2次転写ニップに向けて送り出す。作像ユニット6Y,M,C,Kの図中上方には、中間転写ベルト8を張架しながら無端移動せしめる転写ユニット15が配設されている。転写ユニット15は、中間転写ベルト8の他、2次転写バイアスローラ19、クリーニング装置10などを備えている。また、4つの1次転写バイアスローラ9Y,M,C,K、駆動ローラ12、クリーニングバックアップローラ13、2次転写ニップ入口ローラ14なども備えている。中間転写ベルト8は、これら7つのローラにそれぞれ掛け回された状態で、駆動ローラ12の回転駆動によって図中反時計回り方向に無端移動せしめられる。1次転写バイアスローラ9Y,M,C,Kは、このようにして無端移動せしめられる中間転写ベルト8を感光体1Y,M,C,Kとの間に挟み込んでそれぞれ1次転写ニップを形成している。これら1次転写バイアスローラには、トナーとは逆極性例えばプラスの1次転写転写バイアスが印加される。1次転写バイアスローラ9Y,M,C,Kを除くローラは、全て電気的に接地されている。中間転写ベルト8は、その無端移動に伴ってY,M,C,K用の1次転写ニップを順次通過していく過程で、感光体1Y,M,C,K上のY,M,C,Kトナー像が重ね合わせて1次転写される。これにより、中間転写ベルト8上に4色重ね合わせトナー像以下、4色トナー像というが形成される。駆動ローラ12は、2次転写バイアスローラ19との間に中間転写ベルト8を挟み込んで2次転写ニップを形成している。中間転写ベルト8上に形成された4色トナー像は、この2次転写ニップで記録シートPに転写される。そして、記録シートPの白色と相まって、フルカラートナー像となる。2次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト8には、記録シートPに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、クリーニング装置10によってクリーニングされる。また、2次転写ニップで4色トナー像が一括2次転写された記録シートPは、転写後搬送路71を経由して定着装置20に送られる。定着装置20は、内部にハロゲンランプ等の発熱源を有する定着ローラ20aと、これに所定の圧力で当接しながら回転する加圧ローラ20bとによって定着ニップを形成している。定着装置20内に送り込まれた記録シートPは、その未定着トナー像担持面を定着ローラ20aに密着させるようにして、定着ニップに挟まれる。そして、加熱や加圧の影響によってトナー像中のトナーが軟化さしめられて、フルカラー画像が定着せしめられる。定着装置20内でフルカラー画像が定着せしめられた記録シートPは、定着装置20を出た後、排紙路72と反転前搬送路73との分岐点にさしかかる。この分岐点には、第1切替爪75が揺動可能に配設されており、その揺動によって記録シートPの進路を切り替える。具体的には、爪の先端を反転前送路73に近づける方向に動かすことにより、記録シートPの進路を排紙路72に向かう方向にする。また、爪の先端を反転前搬送路73から遠ざける方向に動かすことにより、記録シートPの進路を反転前搬送路73に向かう方向にする。第1切替爪75によって排紙路72に向かう進路が選択されている場合には、記録シートPは、排紙路72から排紙ローラ対100を経由した後、機外へと配設されて、複合機筺体の上面に設けられたスタック50a上にスタックされる。これに対し、第1切替爪75によって反転前搬送路73に向かう進路が選択されている場合には、記録シートPは反転前搬送路73を経て、反転ローラ対21のニップに進入する。反転ローラ対21は、ローラ間に挟み込んだ記録シートPをスタック部50aに向けて搬送するが、記録シートPの後端をニップに進入させる直前で、ローラを逆回転させる。この逆転により、記録シートPがそれまでとは逆方向に搬送されるようになり、記録シートPの後端側が反転搬送路74内に進入する。反転搬送路74は、鉛直方向上側から下側に向けて湾曲しながら延在する形状になっており、路内に第1反転搬送ローラ対22、第2反転搬送ローラ対23、第3反転搬送ローラ対24を有している。記録シートPは、これらローラ対のニップを順次通過しながら搬送されることで、その上下を反転させる。上下反転後の記録シートPは、上述のシート供給路70に戻された後、再び2次転写ニップに至る。そして、今度は、画像非担持面を中間転写ベルト8に密着させながら2次転写ニップに進入して、その画像非担持面に中間転写ベルトの第2の4色トナー像が一括2次転写される。この後、転写後搬送路71、定着装置20、排紙路72、排紙ローラ対100を経由して、機外のスタック部50a上にスタックされる。このような反転搬送により、記録シートPの両面にフルカラー画像が形成される。転写ユニット15と、これよりも上方にあるスタック部50aとの間には、ボトル支持部31が配設されている。このボトル支持部31は、Y,M,C,Kトナーを収容するトナー収容部たるトナーボトル32Y,M,C,Kを搭載している。トナーボトル32Y,M,C,K内のY,M,C,Kトナーは、それぞれ図示しないトナー搬送装置により、作像ユニット6Y,M,C,Kの現像器に適宜補給される。これらのトナーボトル32Y,M,C,Kは、作像ユニット6Y,M,C,Kとは独立して複合機本体に脱着可能である。図3は、感光体を部分的に拡大して示す拡大部分断面図である。同図においては、便宜上、符号の末尾に付されるY,M,C,Kという記号を省略している。感光体1は、導電性支持体1aと、これの表面上に順次積層された電荷発生層1b及び電荷輸送層1cを有している。電荷輸送層1cの上に、表面保護層を設けてもよい。また、導電性支持体1aと電荷発生層1bとの間に下引き層を設けてもよい。導電性支持体1aとしては、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどからなる素管に対し、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施したものを例示することができる。この他、非導電性支持体の表面に、導電性物質の粉末を分散せしめた結着樹脂の塗工による導電層を被覆したものでもよい。この導電性物質の粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉や、導電性酸化スズ、ITOなどの金属酸化物の粉体などが挙げられる。また、前記結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂などが挙げられる。それらの導電性物質の粉体と、結着樹脂とを、テトラヒドロフラン、メチルエチルケトン、トルエンなどの適当な溶剤に溶解させたものを非導電性支持体の表面に塗工することにより、上述した導電層を設けることが可能である。また、導電性支持体1aとして、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン登録商標などの素材に、前述した導電性物質の粉体を分散させた材料からなる熱収縮チューブを、円筒状の基体に被覆したものを用いてもよい。電荷発生層1bは、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生物質としては、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられる。これら電荷発生物質については、単独で用いても2種以上を混合して用いてもよい。かかる電荷発生物質を、必要に応じて結着樹脂と共に、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて適当な溶媒中に分散させたものを、導電性支持体1a上に塗布し、乾燥することで、電荷発生層1bを得ることができる。電荷発生物質に対して必要に応じて混合する結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。これらの結着樹脂を、100重量部の電荷発生物質に対して0~500重量部、好ましくは10~300重量部の割合で混合するとよい。結着樹脂の添加は、分散前、分散後のどちらでも構わない。電荷発生物質や結着樹脂を分散させる溶媒としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられる。特に、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好適である。これらを単独で用いても2種以上混合して用いてもよい。電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とする電荷発生層材料液に対して、必要に応じて増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の種々の物質を添加剤として添加してもよい。電荷発生層材料液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、リングコート等の方法を用いることができる。電荷発生層1bの膜厚は、0.01~5[μm]程度が適当であり、好ましくは0.1~2[μm]である。電荷輸送層1cは、電荷輸送物質を主成分とする層であり、100重量部の結着樹脂に対して、30~200重量部の電荷輸送物質を含有させた材料からなる。電荷輸送物質の含有量が30重量部よりも少ないと、残留電位が上昇するなど電気特性が悪化する。また、電荷輸送物質の含有量が200重量部よりも多いと、耐摩耗性等の機械特性が低下する。電荷輸送物質としては、ポリ-N-ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ-γ-カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン-ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α-フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、9-スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質を単独、又は2種以上混合して用いてもよい。電荷輸送物質と混合する結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。電荷輸送層1cの膜厚は、50[μm]以下が好ましく、解像度や応答性の点からすると、35[μm]以下が望ましい。膜厚の下限値は、使用するシステム特に帯電電位等により異なるが、10[μm]以上が好ましい。電荷輸送物質や結着樹脂を溶解する溶媒としては、テトラヒドロフラン、トルエン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが挙げられる。これらを単独で使用しても2種以上混合して使用しても良い。電荷輸送層材料液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、リングコート等、周知の塗工方法を用いることができる。必要に応じて、導電性支持体1aと電荷発生層1bとの間に設けられる下引き層は、樹脂を主成分とするが、下引き層の上に溶媒を含む電荷発生層材料液を塗布する都合上、その樹脂は有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。かかる樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。下引き層材料には、モアレ防止や残留電位の低減などの狙いで、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。これまで説明した材料を溶媒に溶解して塗工することで、下引き層を形成することができる。また、下引き層材料として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。また、陽極酸化法によって設けたAl2O3層を下引き層としてもよい。また、ポリパラキシリレンパリレン等からなる有機物層や、SiO2、SnO2、TiO2、ITO、CeO2等からなる無機物層を真空薄膜作成法によって設けたものを下引き層としてもよい。下引き層の膜厚は0~10[μm]が好適である。電荷輸送層1cの上に必要に応じて設けられる表面保護層に使用される材料としては、ABS樹脂、ACS樹脂、オレフィン-ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、AS樹脂、ブタジエン-スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。フィラーの分散性、残留電位、塗膜欠陥等の点から、特に、ポリカーボネートあるいはポリアリレートが好適である。表面保護層材料には、耐摩耗性を向上させる狙いでフィラー材料を添加することができる。表面保護層材料に含有させる溶媒としては、テトラヒドロフラン、トルエン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどを例示することができる。中でも、分散時には粘度が高く、塗工時には揮発性が高い溶剤が好ましい。かかる条件を満足する溶剤がない場合には、各々の物性を有する溶剤を2種以上混合して使用することが可能である。表面保護層の形成法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、リングコート等の周知の方法を用いることができるが、特に塗膜の均一性の面からスプレーコートが好ましい。必要に応じて、電荷輸送層1cと表面保護層との間に中間層を設けてもよい。中間層材料は、バインダー樹脂を主成分とするものがよい。かかるバインダー樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、一般な塗布法を例示することができる。中間層の膜厚は、0.05~2[μm]程度が適当である。耐環境性の改善のため、とりわけ、環境変動に伴う感度低下や残留電位の上昇を抑える狙いから、電荷発生層1b、電荷輸送層1c、下引き層、表面保護層、中間層等の各層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、レベリング剤などを添加してもよい。各層に添加できる酸化防止剤としては、例えば次に列記するものを例示することができる。aフェノ-ル系化合物2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾ-ル、ブチル化ヒドロキシアニソ-ル、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノ-ル、nオクタデシル3、2,2-メチレン-ビス-4-メチル-6-t-ブチルフェノ-ル、2,2-メチレン-ビス-4-エチル-6-t-ブチルフェノ-ル、4,4-チオビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノ-ル、4,4-ブチリデンビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノ-ル、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、テトラキス-[メチレン-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネ-ト]メタン、ビス[3,3-ビス4-ヒドロキシ-3-t-ブチルフェニルブチリックアッシド]クリコ-ルエステル、トコフェロ-ル類など。bパラフェニレンジアミン類N-フェニル-N-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N-ジ-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N-フェニル-N-sec-ブチル-p-フェニレンジアミン、N,N-ジ-イソプロピル-p-フェニレンジアミン、N,N-ジメチル-N,N-ジ-t-ブチル-p-フェニレンジアミンなど。cハイドロキノン類2,5-ジ-t-オクチルハイドロキノン、2,6-ジドデシルハイドロキノン、2-ドデシルハイドロキノン、2-ドデシル-5-クロロハイドロキノン、2-t-オクチル-5-メチルハイドロキノン、2-2-オクタデセニル-5-メチルハイドロキノンなど。d有機硫黄化合物類ジラウリル-3,3-チオジプロピオネ-ト、ジステアリル-3,3-チオジプロピオネ-ト、ジテトラデシル-3,3-チオジプロピオネ-トなど。e有機燐化合物類トリフェニルホスフィン、トリノニルフェニルホスフィン、トリジノニルフェニルホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ2,4-ジブチルフェノキシホスフィンなど。また、各層に添加できる可塑剤として、例えば次に列記するものを例示することができる。fリン酸エステル系可塑剤リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ-2-エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなど。gフタル酸エステル系可塑剤フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ-2-エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ-n-オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなど。h芳香族カルボン酸エステル系可塑剤トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ-n-オクチル、オキシ安息香酸オクチルなど。i脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ-n-ヘキシル、アジピン酸ジ-2-エチルヘキシル、アジピン酸ジ-n-オクチル、アジピン酸-n-オクチル-n-デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ-2-エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ-n-オクチル、セバシン酸ジ-2-エチルヘキシル、セバシン酸ジ-2-エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ-n-オクチルなど。j脂肪酸エステル誘導体オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなど。kオキシ酸エステル系可塑剤アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなど。lエポキシ可塑剤エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなど。m二価アルコールエステル系可塑剤ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ-2-エチルブチラートなど。n含塩素可塑剤塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなど。oポリエステル系可塑剤ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど。pスルホン酸誘導体p-トルエンスルホンアミド、o-トルエンスルホンアミド、p-トルエンスルホンエチルアミド、o-トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン-N-エチルアミド、p-トルエンスルホン-N-シクロヘキシルアミドなど。qクエン酸誘導体クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ-2-エチルヘキシル、アセチルクエン酸-n-オクチルデシルなど。rその他ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、2-ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなど。また、各層に添加できる滑剤としては、例えば次に列記するものを例示することができる。A炭化水素系化合物流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなど。B脂肪酸系化合物ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸など。C脂肪酸アミド系化合物ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなど。Dエステル系化合物脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなど。Eアルコール系化合物セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなど。F金属石けんステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなど。G天然ワックスカルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなど。Hその他シリコーン化合物、フッ素化合物など。また、各層に添加できる紫外線吸収剤として、例えば次に列記するものを例示することができる。Iベンゾフェノン系2-ヒドロキシベンゾフェノン、2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、2,2,4-トリヒドロキシベンゾフェノン、2,2,4,4-テトラヒドロキシベンゾフェノン、2,2-ジヒドロキシ4-メトキシベンゾフェノンなど。Jサルシレート系フェニルサルシレート、2,4-ジ-t-ブチルフェニル-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾエートなど。Kベンゾトリアゾール系2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-ヒドロキシ5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-ヒドロキシ5-メチルフェニルベンゾトリアゾール、2-ヒドロキシ3-ターシャリブチル5-メチルフェニル5-クロロベンゾトリアゾールなど。Lシアノアクリレート系エチル-2-シアノ-3,3-ジフェニルアクリレート、メチル2-カルボメトキシ-3-パラメトキシアクリレートなど。Mクエンチャー金属錯塩系ニッケル2,2チオビス4-t-オクチルフェノレートノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなど。NHALSヒンダードアミンビス2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリジルセバケート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジルセバケート、1-[2-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチル]-4-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピリジン、8-ベンジル-7,7,9,9-テトラメチル-3-オクチル-1,3,8-トリアザスピロ4,5ウンデカン-2,4-ジオン、4-ベンゾイルオキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジンなど。次に、本発明者らが行った実験について説明する。[実験1]直径30[mm]×長さ340[mm]のアルミニウムドラムの表面に、下引き層材料液、電荷発生層材料液、および電荷輸送層材料液を、浸漬塗工によって順次塗布及び乾燥した。これにより、厚さ3.5[μm]の下引き層と、厚さ0.1[μmの]電荷発生層と、厚さ28[μm]の電荷輸送層とを形成したものを、感光体とした。この感光体の下引き層材料液は、400重量部の二酸化チタン粉末石原産業社製、タイベークCR-ELと、65重量部のメラミン樹脂大日本インキ社製、スーパーベッカミンG821-60:65部と、120重量部のアルキッド樹脂大日本インキ社製、ベッコライトM6401-50と、400重量部の2-ブタノンとを混合したものである。また、前記電荷発生層材料液は、次の化1で示される化学構造を有するフルオレノン系ビスアゾ顔料12重量部と、5重量部のポリビニルブチラール積水化学社製、BX-1と、200重量部の2-ブタノンと、400重量部のシクロヘキサノンとを混合したものである。また、前記電荷輸送層材料液は、次の化2で示される化学構造を有する電荷輸送物質9重量部と、10重量部のポリカーボネート樹脂帝人化成社製、TS-2050と、100重量部のテトラヒドロフランと、0.002重量部のシリコーンオイル信越化学社製、KF-50とを混合したものである。このようにして感光体を8つ試作して、そのうちの4つを、実施形態に係る複合機と同様の構成を備えるデジタルカラー複合機株式会社リコー社製、imagioMPC2200に、Y,M,C,K用の感光体として取り付けた。各色の作像ユニットにおいては、現像器との対向位置に進入する直前の感光体表面に対向する小型表面電位計プローブをそれぞれ設けた。また、感光体の表面を約-600[V]に帯電させるように、帯電バイアスを調整した。また、現像ロールの現像スリーブに印加する現像バイアスについては、-450[V]に設定した。また、転写ユニット15において、各色の1次転写バイアスローラに1次転写電流を供給する1次転写電源からの出力については、定電流制御を行うようにした。また、感光体や中間転写ベルト8の線速であるプロセス線速については、120[mm/s]に設定した。かかる構成のデジタルカラー複合機を用いて、まず、初期状態で、K用の作像ユニットにおいて、感光体1Kに対する光書込を行わずに、帯電バイアス、現像バイアス、1次転写バイアスをそれぞれ印加した状態で、各感光体や中間転写ベルトを駆動しながら、感光体1Kの表面電位を上記小型表面電位計プローブによって測定した。このとき、1次転写電源からの1次転写電流の出力については、初期値Taに設定した。次に、1次転写電流の出力を、初期値Taよりも大きい増大値Tbに設定した他は、初期値Taのときと同様にして、上記小型表面電位計プローブで感光体1Kの表面電位を測定した。すると、初期値Taのときと、増大値Tbのときとで、表面電位には有意差が認められなかった。次に、デジタルカラー複合機により、A4縦サイズの2×2ツーバイツーのグレーハーフトーン画像画像先端部に感光体周方向20mm×感光体長手方向100mm横黒帯を含むを、6万枚の記録シートにプリントした。その後、5[]相当の文字が画像領域に均等に散らばっているフルカラーテストパターン画像のプリントと、2×2のグレーハーフトーン画像のプリントとを連続して行った。すると、グレーハーフトーン画像に、フルカラーテストパターン画像の文字の残像による濃度ムラが認められた。つまり、感光体1Kは、6万枚のプリントを行ったことで残像による濃度ムラを顕著に引き起こしてしまうレベルまで、劣化を進行させた状態になっている。[実験2]この状態で、実験1と同様にして、1次転写電流として初期値Taを流したときにおける感光体1Kの表面電位と、増大値Tbを流したときにおける感光体1Kの表面電位とを測定した。すると、図4に示されるように、初期値Taの条件における表面電位に比べて、増大値Tbの条件における表面電位が大幅に低くなった。これにより、初期状態の感光体1Kでは、前者の表面電位と後者の表面電位とに有意差が認められない一方で、残像による濃度ムラを引き起こす類の劣化を進行させた感光体1Kでは、それら表面電位に大きな差が生ずることがわかった。これは、劣化した感光体1Kでは、1次転写ニップで感光体1Kに流れる1次転写電流の違いにより、1次転写ニップ通過後の表面電位が大きく変わってくることを意味している。本発明者らは、このような特性を利用して、感光体1Kの劣化度を予測することができるかもしれないと考えた。[実験3]デジタルカラー複合機のY,M,C,K用の感光体を、それぞれ新品のものに交換した。それらは、実験1に先立って作っておいた8つの感光体うち、これまでに使用していなかった残りの4つである。1次転写電源からの1次転写電流の出力を、24[μA]に設定した。その他の条件は実験1と同様に設定した状態で、5[]相当の文字が画像領域に均等に散らばっているフルカラーテストパターン画像のプリントと、A4縦サイズの2×2ツーバイツーのグレーハーフトーン画像画像先端部に感光体周方向20mm×感光体長手方向100mm横黒帯を含むのプリントとを連続して行った。そして、グレーハーフトーン画像における残像発生度合いを目視で評価した。この評価において、グレーハーフトーン画像の中に横黒帯パターンの残像が全く見えないレベルを◎とした。また、残像が殆ど見えないレベルを○とした。また、残像がうっすら見えるレベルを△とした。また、残像がはっきり見えるレベルを×とした。レベル×は、感光体の交換が必要になるレベルである。評価の結果、残像発生度合いは◎であり、全く問題のないレベルであった。次に、各感光体や中間転写ベルト8を標準のプロセス線速である120[mm/s]で駆動しながら、現像バイアス-450V、帯電バイアス、1次転写バイアス定電流値=初期値Taを印加し、且つ感光体に対する光書込を行わない状態で、上記小型表面電位計プローブによってK用の感光体1Kの表面電位を第1電位V1として測定した。その後、プロセス線速を60[mm/s]に減速した後、同様にして感光体1Kの表面電位を測定して、その結果を第2電位V2とした。第1電位V1の絶対値と、第2電位V2の絶対値との差は、6[V]であった。次いで、上述したグレーハーフトーン画像を3万枚の記録シートにプリントした後、上述したフルカラーテストパターン画像とグレーハーフトーン画像とを連続プリントして、残像発生度合いを評価したところ、○という評価結果が得られた。感光体の寿命がまだ十分に残っているレベルである。その後、先と同様にして、第1電位V1と第2電位V2とを測定して両者の差を求めたところ、9[V]であった。上述したグレーハーフトーン画像を更に3万枚の記録シートにプリントした後累計で6万枚、上述したフルカラーテストパターン画像とグレーハーフトーン画像とを連続プリントして、残像発生度合いを評価したところ、×という評価結果が得られた。感光体1Yの交換が必要になるレベルである。また、先と同様にして、第1電位V1と第2電位V2とを測定して両者の差を求めたところ、14[V]であった。これらの結果から、第1電位V1と第2電位V2との差に基づいて、感光体について、残像による濃度ムラを発生させる類の感光体劣化の進行度合いを予測し得ることが立証された。なお、V1とV2との差の代わりに、V1とV2との比によっても、同様にして感光体劣化の進行度合いを予測することが可能である。また、実験では、感光体や中間転写ベルトのプロセス線速を変化させることで、感光体表面が転写手段たる1次転写バイアスローラとの対向位置である1次転写ニップを通過する際における1次転写バイアスローラから感光体表面への総電荷付与量を変化させたが、次のようにしてもよい。即ち、線速を一定にする代わりに、1次転写電流の出力を変化させて総電荷量付与量を変化させてもよい。つまり、第1電位V1を測定した後、プロセス線速をそのまま維持しながら、1次転写電源回路からの1次転写電流の出力値を変化させて第2電位V2を測定してもよい。また、実験では、表面電位を実際に検知した結果に基づいて、電荷影響度たる、第1電位V1と第2電位V2との差比でもよいを検知したが、表面電位とは異なる特性を検知した結果に基づいて、電荷影響度を検知してもよい。例えば、1次転写ニップ通過時の感光体表面に付与する電荷付与量を所定量に設定した条件で、ハーフトーン画像用の静電潜像の光書き込みを行いながら、その静電潜像を現像してハーフトーン画像を得る。そして、このハーフトーン画像に対する単位面積あたりのトナー付着量を光学センサー等によって検知する。このトナー付着量と、感光体の表面電位とには相関関係が成立するので、トナー付着量は表面電位を示している。次に、前記電荷付与量を変化させた後、同様にしてトナー付着量を検知する。そして、それら2つのトナー付着量の差又は比を電荷影響度として検知してもよい。また、検知した電荷影響度については、そのまま劣化度として用いてもよいし、電荷影響度に所定の演算処理を施した数値を劣化度として求めてもよい。参考までに、実験3における結果を次の表1にまとめて示す。[実験4]第1電位V1や第2電位V2を実験3とは異なった条件で測定した他は、実験3と同様の条件で行った。第1電位V1や第2電位V2の測定については、次のようにして行った。即ち、第1電位V1の測定と、第2電位V2の測定との組み合わせを、10回繰り返して行った。そして、それぞれの組み合わせにおける転写時電荷付与量感受性としての|V1-V2|をそれぞれ求めて、それらの平均値を最終的な|V1-V2|とした。この実験4における結果を次の表2に示す。表1と表2とを対比すると、6万枚出力直後の|V1-V2|に1.5[V]もの差がある15.5-14。これは、V1やV2を1回測定しただけでは、誤差を多く含んでしまうおそれがあることを意味している。よって、実験4のように、V1やV2を複数回に渡って測定する方が、感光体の劣化度を精度良く予測することができる。[実験5]第2電位V2を第1電位V1と同じプロセス線速の条件120mm/sで測定した他は、実験3と同様にして行った。つまり、1次転写電源回路から1次転写バイアスローラを介して感光体に出力される転写電流を変化させずに、第1電位V1を測定したときと同じ転写電流の条件で、第2電位V2を測定した。この実験5の結果を次の表3に示す。表3に示されるように、残像発生度合いが◎→○→×と経時的に変化しても、|V1-V2|は、2[V]、3[V]、3[V]と殆ど変化しないことから、|V1-V2|が感光体劣化の度合いを反映するものではなくっていることがわかる。1次転写ニップ通過時の感光体表面に対する総電荷付与量を互いに同じした条件で第1電位と第2電位とを測定したことから、総電荷付与量の差による両電位の差を検出することができなくなっているからである。次に、実施形態に係る複合機の特徴的な構成について説明する。図5は、本複合機における電気回路の一部を示すブロック図である。同図において、予測手段たる制御部200は、CPU201と、制御プログラムや各種データを記憶したROM202と、各種データを一時的に記憶するRAM203とを有している。この制御部200には、各周辺制御部との間で信号をやりとりするためのI/Oインターフェース204を介して光書込装置7、光書込制御回路205、各色の表面電位センサー3Y,M,C,K、Kプロセス駆動モータ207、カラープロセスモータ208、ベルト駆動モータ209、1次転写電源回路210、帯電電源回路211、現像バイアス電源回路212、操作部213、表示部214などが接続されている。光書込制御回路205は、光書込装置7の駆動を制御するものである。また、各色の表面電位センサー3Y,M,C,Kは、各色の作像ユニット内でそれぞれ感光体の表面電位を検知するものである。Y表面電位センサー3Yを例にすると、これは図2に示されるように、感光体1Yの周方向の全域のうち、回転に伴って1次転写バイアスローラ9Yとの対向位置、及び帯電装置4Yとの対向位置を順次通過した後、現像ロール51Yとの対向位置に進入する前の領域の電位を検知する。Kプロセス駆動モータ207は、K用の作像ユニット6Kにおける各種の機器の駆動源になっているモータである。また、カラープロセスモータ208は、Y,M,C用の作像ユニット6Y,M,Cにおける各種の機器の駆動源になっているモータである。また、ベルト駆動モータ209は、駆動ローラ12や中間転写ベルト8の駆動源になっているモータである。また、1次転写電源回路210は、Y,M,C,K用の1次転写バイアスローラ9Y,M,C,Kに対して1次転写電流を定電流制御で出力する電源回路である。また、帯電電源回路211は、各色の作像ユニットにおける帯電ローラに対して帯電バイアスを出力する電源回路である。また、現像バイアス電源回路212は、各色の作像ユニットにおける現像スリーブに対して現像バイアスを出力する電源回路である。また、操作部213は、図示しないテンキーや各種ボタンなどから構成され、ユーザーによるそれらのキーやボタンに対する押下操作を受け付けるものである。また、表示部214は、液晶ディスプレイ等から構成され、文字情報を含む画像を表示するものである。図6は、制御部200によって実施される劣化判定処理における処理フローを示すフローチャートである。制御部200は、所定の周期で、劣化判定の実施条件を具備しているか否かについて判定するステップ1:以下、ステップをSと記す。実施条件としては、前回の劣化判定の実施から所定枚数の出力を行ったなどを例示することができる。実施条件が具備されるとS1でY、制御部200は、カウント値Cをゼロにセットした後S2、連続プリントジョブ中であるか否かを判定するS3。そして、連続プリントジョブ中である場合にはS3でY、連続プリントジョブを一時停止させて一時停止フラグをセットした後S4、S5、各種のバイアス帯電バイアス、現像バイアス、1次転写バイアスの出力をオンにするS6。また、連続プリント中でない場合にはS3でN、直ちに各種バイアスをオンにするS6。その後、各感光体や中間転写ベルト8を第1線速例えば120mm/sで駆動しながらS7、表面電位センサー3Y,M,C,Kによる検知結果を第1電位として取得するS8。次いで、各感光体や中間転写ベルト8の線速を第1線速からより遅い第2線速例えば60mm/sに変更した後S9、表面電位センサーによる検知結果を第2電位V2として取得するS10。このようにして第1電位V1及び第2電位の組み合わせ以下、電位組というを取得したら、次に、カウント値Cを1つカウントアップした後S11、カウント値Cについて10であるか否かを判定するS12。そして、10でない場合にはS12でN、制御フローを上記S7にループさせて再び電位組を取得する。これに対し、10である場合にはS12でY、これまで取得した10個の電位組についてそれぞれ、|V1-V2|を算出し、それらの平均値を劣化度として記憶するS13。そして、劣化度について、所定の閾値である10以上であるか否かを判定し、10以上でない場合にはS14でN、必要に応じて連続プリントジョブを再開した後16でY→S17に、一連の処理フローを終了する。また、10以上である場合にはS14でY、劣化度を表示部に表示してからS15、必要に応じて連続プリントジョブを再開した後16でY→S17に、一連の処理フローを終了する。このような一連の処理フローをY,M,C,Kの各色についてそれぞれ個別且つ並行して実施する。なお、劣化度が10である場合、一般に、残像発生度合いが許容外の×よりも良いものの、許容外になる直前=△となる。このようなタイミングで劣化度を表示部に表示することで、感光体がもうすぐ寿命に到達することをユーザーに把握してもらって、交換用の感光体を準備する機械を与えることができる。そして、劣化度が例えば15になった時点で、感光体について寿命に到達したものとみなして、ユーザーに対して感光体の交換を促すこともできる。また、10個の電位組の取得について、連続的に行うのではなく、2分程度の間隔をあけて行ってもよい。また、残像には、残像箇所が周囲よりも濃くなるポジ残像と、周囲よりも薄くなるネガ残像とがあるが、何れの残像であっても、その進行度合いを予測することが可能である。これまで、各色の感光体上のトナー像を中間転写ベルト8に重ね合わせて転写してから、記録シートに転写する構成の複合機について説明したが、紙搬送ベルトの表面に保持された記録シートに対して各色感光体のトナー像を直接転写する方式の画像形成装置にも、本発明の適用が可能である。また、感光体を1つしか備えていないモノクロ機にも、本発明の適用が可能である。以上、実施形態に係る複合機においては、制御部200や各色の表面電位センサー3Y,M,C,Kなどによって電荷影響度検知手段が構成されている。そして、各色の感光体1Y,M,C,Kについてそれぞれ、第1電位V1と第2電位V2とに基づいて劣化度を予測することで、残像による濃度ムラを発生させる類の感光体劣化の進行度合いを予測することができる。これまでに説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。[態様A]態様Aでは、自らの無端移動する表面に静電潜像を担持する感光体と、前記表面を一様に帯電せしめる帯電装置4Y等の帯電手段と、一様帯電後の前記表面に静電潜像を光書き込みする光書込装置7等の潜像書込手段と、トナーを用いて前記静電潜像を現像してトナー像を得る現像器5Y等の現像手段と、前記表面に電荷を付与しながら、前記表面上のトナー像を転写体に転写する1次転写バイアスローラ9Y等の転写手段とを備える画像形成装置に用いられ、前記感光体の劣化度合いの予測値である劣化度を予測する劣化予測装置において、前記表面の無端移動を開始した後、前記潜像書込手段による潜像書込処理を施すことなく、前記帯電手段による帯電処理を2回以上経由させた後の前記表面における帯電処理時の帯電性が帯電直前の転写処理時における電荷付与量の変動によって受ける影響の度合いである電荷影響度を検知する電荷影響度検知手段とを設け、前記電荷影響度をそのまま、あるいは、前記電荷影響度に所定の演算処理を施したものを、前記劣化度として予測させるようにする。かかる構成においては、感光体の劣化度を予測することで、残像による濃度ムラを発生させる類の感光体劣化の進行度合いを予測することができる。[態様B]態様Bでは、態様Aにおいて、表面電位センサー3Y等の表面電位検知手段によって前記表面の電位を検知した結果に基づいて前記電荷影響度を検知するように、前記電荷影響度検知手段を構成する。かかる構成では、ハーフトーン画像を現像してそのハーフトーン画像に対する単位面積あたりのトナー付着量を検知するという複雑な工程を実施することなく、前電荷影響度を検知することができる。[態様C]態様Cでは、態様Bにおいて、前記電荷付与量を所定量に設定した条件で、前記表面の電位を前記表面電位検知手段によって第1電位として検知した結果と、前記電荷付与量を前記所定量から変化させた条件で前記表面の電位を前記表面電位検知手段によって第2電位として検知した結果との差又は比を、前記電荷影響度として検知するように、前記電荷影響度検知手段を構成する。かかる構成においては、前記差又は比に基づいて、残像による濃度ムラを発生させる類の感光体劣化の進行度合いを精度良く予測することができる。[態様D]態様Dでは、態様A、B又はCにおいて、感光体の表面の線速を変更することにより、前記転写手段からの出力電流を変化させることなく、前記電荷付与量を変化させる処理を実施するように、前記電荷付与量検知手段を構成する。かかる構成では、前記出力電流を変化させるための回路を電源に設けることなく前記電荷付与量を変化させて、低コスト化を図ることができる。[態様E]態様Eでは、態様A、B、C又はDにおいて、電荷影響度、又は、前記電荷影響度に基づいて算出される劣化度が、所定の閾値を超えた場合、又は前記閾値と同等以上になった場合に、前記電荷影響度又は前記劣化度を表示する表示手段を設ける。かかる構成においては、感光体を寿命まで劣化させる前に、もうすぐ寿命に到達することを、表示手段への電荷影響度又は劣化度の表示によってユーザーに把握してもらうことができる。[態様F]態様Fでは、態様Eにおいて、前記電荷影響度を所定の時間内に複数回検知し、それぞれの検知結果の平均値を算出する処理を実施するように、前記電荷影響度検知手段を構成するとともに、前記平均値、又は、前記平均値に基づいて算出された劣化度が、前記閾値を超えた場合、あるいは、前記閾値と同等以上になった場合に、前記平均値又は劣化度を表示する処理を実施するように、前記表示手段を構成する。かかる構成においては、前記電荷影響度を1回だけ検知した結果に基づいて劣化度を把握する場合に比べて、感光体の劣化度合いを精度良く予測することができる。"