単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された通信システムを構成する無線通信装置であって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置として機能する場合に、他の定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である予約送信時間総和を記憶するための予約送信時間記憶部と、経路情報を管理し、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信する経路管理部と、他の定期送信装置から送信された自装置を宛先装置としない経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和との合計値が前記送信可能時間総和を超過するか否か判断する送信時間管理部と、を備え、前記経路管理部は、前記送信時間管理部による判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定し、前記送信時間管理部は、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算する、ことを特徴とする無線通信装置。前記予約送信時間総和の初期値を自装置の端末送信時間総和とすることを特徴とする請求項1に記載の無線通信装置。端末送信時間総和が既知でない無線通信装置である不定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む自装置の送信時間の総和である不定期送信時間総和を記憶するための不定期送信時間記憶部、をさらに備え、前記送信時間管理部は、前記送信可能時間総和を前記定期送信端末からの送信に割当てる定期送信可能時間総和と前記不定期送信端末からの送信に割当てる不定期送信可能時間総和とに配分し、前記予約送信時間総和を前記定期送信時間総和とし、前記経路管理部は、自装置を宛先装置としない他の不定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合、当該経路要求パケットを転送し、当該経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを転送し、前記送信時間管理部は、不定期送信装置から送信されたデータを転送する場合に、当該データの送信に要した時間を前記不定期送信時間記憶部に格納されている前記不定期送信時間総和に加算することを特徴とする請求項1または2に記載の無線通信装置。前記不定期送信時間総和の初期値を0とする特徴とする請求項3に記載の無線通信装置。単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された通信システムを構成する無線通信装置であって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く前記単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知でない不定期送信装置として機能する場合に、定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である定期送信時間総和を記憶するための定期送信時間記憶部と、他の不定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である不定期送信時間総和を記憶するための不定期送信時間記憶部と、経路情報を管理し、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットを送信する経路管理部と、前記送信可能時間総和を前記定期送信端末からの送信に割当てる定期送信可能時間総和と前記不定期送信端末からの送信に割当てる不定期送信可能時間総和とに配分し、自装置を宛先装置としない端末送信時間総和が既知である定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記定期送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和との合計値が前記定期送信可能時間総和を超過するか否か判断する送信時間管理部と、を備え、前記経路管理部は、前記送信時間管理部による判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定し、自装置を宛先装置としない他の不定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合、当該経路要求パケットを転送し、当該経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを転送し、前記送信時間管理部は、定期送信装置から送信された経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記定期送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算し、自装置からデータを送信する場合および他の不定期送信装置から送信されたデータを転送する場合、データの送信に要した時間を前記不定期送信時間記憶部に記憶されている前記不定期送信時間総和に加算することを特徴とする無線通信装置。前記定期送信時間総和の初期値を0とし、前記不定期送信時間総和の初期値を0とする特徴とする請求項5に記載の無線通信装置。経路要求パケットおよび送信するデータに、自装置が定期送信装置であるか不定期送信装置であるかを示す識別情報を格納することを特徴とする請求項3~6のいずれか1つに記載の無線通信装置。前記通信システムにおける前記無線通信装置のうち送信データの宛先となる前記無線装置をシンクとし、自装置が不定期送信装置である場合の自装置から送信するデータと不定期送信装置から受信して自装置が転送するデータとを不定期データとし、前記シンクまたは前記シンクに直接データを送信する前記無線通信装置である場合に、前記送信時間管理部は、前記単位時間における不定期データの送信時間を不定期送信装置ごとに測定し、測定した各不定期送信装置の送信時間の合計が所定の閾値を超過した場合、不定期送信可能時間総和の増加時間である増加時間を付加した不定期送信可能時間総和の増加を要求する割合変更パケットを前記シンクへの経路を構築している不定期送信装置を宛先として送信し、当該割合変更パケットに対する応答である割合変更確認パケットを受信した場合に、定期送信可能時間総和から前記増加時間を減算ずるとともに不定期送信可能時間総和に前記増加時間を加算し、他の前記無線通信装置から割合変更確認パケットを受信した場合に、前記送信時間管理部は、当該割合変更確認パケットに対応する割合変更パケットに基づいて定期送信可能時間総和および不定期送信可能時間総和を更新することを特徴とする請求項3~7のいずれか1つに記載の無線通信装置。自装置を宛先とする割合変更要求パケットを受信した場合に、前記送信時間管理部は、受信した割合変更要求パケットに含まれる増加時間を加算した後の定期送信可能時間総和が、前記定期送信時間総和以上となる場合に当該割合変更要求パケットに対する割合変更確認パケットを送信するとともに、当該割合変更パケットに基づいて定期送信可能時間総和および不定期送信可能時間総和を更新することを特徴とする請求項8に記載の無線通信装置。前記シンクまたは前記シンクに直接データを送信する前記無線通信装置である場合に、前記送信時間管理部は、測定した各不定期送信装置の送信時間の合計が所定の下限閾値を下回る場合、定期送信可能時間総和の増加時間である定期増加時間を付加した定期送信可能時間総和の増加を要求する割合変更パケットを送信し、当該割合変更パケットに対する応答である割合変更確認パケットを受信した場合に、定期送信可能時間総和に前記定期増加時間を加算するとともに不定期送信可能時間総和から前記定期増加時間を減ずることを特徴とする請求項8または9に記載の無線通信装置。前記通信システムにおける前記無線通信装置のうち送信データの宛先となる前記無線装置をシンクとし、自装置が不定期送信装置である場合の自装置から送信するデータと不定期送信装置から受信して自装置が転送するデータとを不定期データとし、前記シンクまたは前記シンクに直接データを送信する前記無線通信装置である場合に、前記送信時間管理部は、一定期間における不定期データの送信時間を不定期送信装置ごとに複数回測定し、複数回の測定値の差が所定の値以内の不定期送信装置に対して前記測定値の平均値である平均送信時間を含む種別変更パケットを送信し、前記種別変更パケットを受信した場合に、前記送信時間管理部は、前記種別変更パケットに格納された平均送信時間を、定期送信可能時間総和に加算し、当該平均送信時間を不定期送信可能時間総和から減算し、当該種別変更パケットの宛先の不定期送信装置を定期送信装置へ変更することを特徴とする請求項10に記載の無線通信装置。定期送信装置である場合の自装置から送信するデータと定期送信装置から受信して自装置が転送するデータとを定期データとし、前記シンクまたは前記シンクに直接データを送信する前記無線通信装置である場合に、前記送信時間管理部は、前記単位時間における定期データの送信時間を定期送信装置ごとに複数回測定し、複数回の測定値の差が所定の値を超える定期送信装置に対して前記測定値の平均値である前記平均送信時間を格納した不定期送信装置への変更を指示する種別変更パケットを送信し、不定期送信装置への変更を指示する種別変更パケットを受信した場合に、前記種別変更パケットに格納された平均送信時間を、不定期送信可能時間総和に加算し、当該平均送信時間を定期送信可能時間総和から減算し、当該種別変更パケットの宛先の定期送信装置を不定期送信装置へ変更することを特徴とする請求項11に記載の無線通信装置。自装置が不定期送信装置である場合の自装置から送信するデータと不定期送信装置から受信して自装置が転送するデータとを不定期データとし、前記送信時間管理部は、各不定期送信装置の前記単位時間における不定期データの送信時間の予測値の合計である合計予測端末送信時間総和を算出し、前記予測端末送信時間総和が所定の閾値を超過した場合、自装置を含む経路を構築している不定期送信装置のうち経路を変更する装置を選択し、選択した装置へ経路変更を要求する経路変更要求パケットに前記合計予測端末送信時間総和を格納して送信し、自装置を宛先とする経路変更要求パケットを受信した場合に当該経路変更要求パケットに対する応答である経路変更応答パケットを送信し、経路変更要求パケットと当該経路変更要求パケットに対応する経路変更応答パケットとの両方を受信した場合、当該経路変更要求パケットに格納された前記合計予測端末送信時間総和と自装置が求めた合計予測端末送信時間総和との加算結果が不定期送信可能時間総和以下となる場合に当該経路変更要求パケットの宛先からのデータ送信の経路を当該経路変更要求パケットの送信元の装置を経由せず自装置を経由する経路へ変更するとともに当該経路への変更を通知する経路変更確認パケットを送信し、自装置から送信した経路変更要求パケットに対応する経路変更応答パケットおよび経路変更確認パケットを受信した場合に、当該経路変更確認パケットに基づく経路変更を実施することを特徴とする請求項3~10のいずれか1つに記載の無線通信装置。自装置が不定期送信装置である場合の自装置から送信するデータと不定期送信装置から受信して自装置が転送するデータとを不定期データとし、前記送信時間管理部は、各不定期送信装置の前記単位時間における不定期データの送信時間の予測値の合計である合計予測端末送信時間総和を算出し、前記合計予測端末送信時間総和が所定のバッファリング開始閾値を超える場合に、受信した不定期データをバッファへ格納し、前記バッファの格納量がバッファリング終了閾値に達した場合、送信禁止時間を付加した送信停止要求パケットを送信するとともにキャリアセンスを行い、キャリアセンス後に前記バッファに格納したデータを集約して送信し、送信停止要求パケットを受信した場合には、当該送信停止要求パケットに格納された送信禁止時間の間自装置からのデータ送信を停止することを特徴とする請求項3~10のいずれか1つに記載の無線通信装置。単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された無線通信システムであって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く前記単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置を備え、前記定期送信装置は、他の定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である予約送信時間総和を記憶するための予約送信時間記憶部と、経路情報を管理し、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信する経路管理部と、自装置を宛先装置としない他の定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和との合計値が前記送信可能時間総和を超過するか否か判断する送信時間管理部と、を備え、前記経路管理部は、前記送信時間管理部による判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定し、前記送信時間管理部は、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算する、ことを特徴とする無線通信システム。単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された無線通信システムであって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く前記単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置と、端末送信時間総和が既知でない不定期送信装置と、を備え、前記定期送信装置および前記不定期送信装置は、定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である定期送信時間総和を記憶するための定期送信時間記憶部と、不定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む自装置の送信時間の総和である不定期送信時間総和を記憶するための不定期送信時間記憶部と、経路情報を管理し、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットを送信する経路管理部と、前記送信可能時間総和を前記定期送信端末からの送信に割当てる定期送信可能時間総和と前記不定期送信端末からの送信に割当てる不定期送信可能時間総和とに配分し、自装置を宛先装置としない端末送信時間総和が既知である定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和との合計値が前記定期送信可能時間総和を超過するか否か判断する送信時間管理部と、を備え、前記経路管理部は、前記送信時間管理部による判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定し、不定期送信装置から送信された自装置を宛先装置としない経路要求パケットを受信した場合、当該経路要求パケットを転送し、当該経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを転送し、前記送信時間管理部は、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記定期送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算し、不定期送信装置から送信されたデータを転送する場合、データの送信に要した時間を前記不定期送信時間記憶部に記憶されている前記不定期送信時間総和に加算し、前記定期送信装置は、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信し、前記不定期送信装置は、自装置からデータを送信する場合、データの送信に要した時間を前記不定期送信時間総和に加算することを特徴とする無線通信システム。単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された無線通信システムにおける経路構築方法であって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く前記単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置を備え、前記定期送信装置は、他の定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である予約送信時間総和を記憶するための予約送信時間記憶部、を備え、前記定期送信装置が、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信する経路構築要求ステップと、自装置を宛先装置としない他の定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した前記定期送信装置である中継装置が、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和との合計値が前記送信可能時間総和を超過するか否か判断する超過判断ステップと、前記中継装置が、前記超過判断ステップによる判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定する転送判定ステップと、前記経路要求パケットを送信した前記定期送信装置が、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算する総和加算ステップと、ことを含む特徴とする経路構築方法。単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された無線通信システムにおける経路構築方法であって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く前記単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置と、端末送信時間総和が既知でない不定期送信装置と、を備え、前記定期送信装置および前記不定期送信装置は、定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である定期送信時間総和を記憶するための定期送信時間記憶部と、不定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む自装置の送信時間の総和である不定期送信時間総和を記憶するための不定期送信時間記憶部と、を備え、前記送信可能時間総和を前記定期送信端末からの送信に割当てる定期送信可能時間総和と前記不定期送信端末からの送信に割当てる不定期送信可能時間総和とに配分し、前記不定期送信装置が、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットを送信する第1の経路構築要求ステップと、前記定期送信装置が、自装置から宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信する第2の経路構築要求ステップと、前記定期送信装置から送信された自装置を宛先装置としない経路要求パケットを受信した前記定期送信装置または前記不定期送信装置である第1の中継装置が、経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和との合計値が前記定期送信可能時間総和を超過するか否か判断する超過判断ステップと、前記第1の中継装置が、前記超過判断ステップによる判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定する転送判定ステップと、前記不定期送信装置から送信された自装置を宛先装置としない経路要求パケットを受信した前記定期送信装置または前記不定期送信装置である第2の中継装置が、当該経路要求パケットを転送し、当該経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを転送するパケット転送ステップと、前記経路要求パケットを送信した前記定期送信装置および前記不定期送信装置は、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記定期送信時間記憶部に記憶されている前記定期送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算する定期送信総和加算ステップと、前記不定期送信装置から送信されたデータを受信した前記定期送信装置および前記不定期送信装置が、不定期送信装置からのデータを転送する場合、データの送信に要した時間を前記不定期送信時間記憶部に記憶されている前記不定期送信時間総和に加算する不定期送信総和加算ステップと、前記不定期送信装置が、自装置からデータを送信する場合、データの送信に要した時間を前記不定期送信時間記憶部に記憶されている前記不定期送信時間総和に加算する自装置加算ステップと、を含むことを特徴とする経路構築方法。特定小電力無線では、一時間当りの送信時間に制限が設けられている通信モードがある。例えば、ARIBAssociationofRadioIndustriesandBusinessesSTD-T96に規定されている950MHz帯では、空中線電力が1mWを超え10mW以下、キャリアセンス時間が128μs以上の通信モードでは、一時間当りの送信時間の総和は360秒以内と規定されている。しかしながら、上記従来の経路構築方法では、上記のような一時間当りの送信時間の総和を考慮していない。このため、端末における一時間当りの送信時間の総和が、規定されている一時間当りの送信時間の総和を超過した場合、送信が禁止されるという問題点があった。また、送信が禁止されることにより、パケット送信遅延の増加、バッファオーバフローによるパケットロスといった問題点もあった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、各無線通信装置における単位時間当りの送信時間の総和が、規定されている単位時間当りの送信時間の総和を超過しない経路を構築し、送信が禁止される状態を回避することができる無線通信装置、無線通信システムおよび経路構築方法を得ることを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、単位時間当りの送信時間の総和である送信可能時間総和が規定された通信システムを構成する無線通信装置であって、他の装置から送信されたデータの転送時間を除く単位時間当りの自装置の送信時間の総和である端末送信時間総和が既知である定期送信装置として機能する場合に、他の定期送信装置から送信されたデータの転送時間を含む予約された自装置の送信時間の総和である予約送信時間総和を記憶するための予約送信時間記憶部と、経路情報を管理し、自装置から宛先の前記無線通信装置である宛先装置への経路構築をする際に、前記宛先装置への経路構築を要求する経路要求パケットに端末送信時間総和を格納して送信する経路管理部と、自装置を宛先装置としない他の定期送信装置から送信された経路要求パケットを受信した場合に、当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和と前記予約送信時間記憶部に記憶されている前記予約送信時間総和との合計値が前記送信可能時間総和を超過するか否か判断する送信時間管理部と、を備え、前記経路管理部は、前記送信時間管理部による判断結果に基づいて、受信した前記経路要求パケットを前記宛先装置へ向けて転送するか否かを決定し、前記送信時間管理部は、前記経路要求パケットに対する応答として宛先装置から送信された経路応答パケットを受信した場合、前記予約送信時間総和に当該経路要求パケットに格納された端末送信時間総和を加算する、ことを特徴とする。本発明によれば、各無線通信装置における単位時間当りの送信時間の総和が、規定されている単位時間当りの送信時間の総和を超過しない経路を構築し、送信が禁止される状態を回避することができるという効果を奏する。以下に、本発明にかかる無線通信装置、無線通信システムおよび経路構築方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、本発明にかかる端末の実施の形態1の機能構成例を示す図である。本実施の形態では、本発明にかかる無線通信装置として端末を例に挙げて説明する。図1に示すように、本実施の形態の端末は、制御部1、無線部2、アンテナ3、経路管理部4、送信時間管理部5、経路記憶部6、実送信時間記憶部7および予約送信時間記憶部8を備える。アンテナ3は、他の端末、またはシンクと無線通信するためのアンテナであり、送信信号を無線部2から受け取り電波として送出し、受信信号を無線部2へ渡す。無線部2は、制御部1から受け取った送信データに基づいて変調等を行って送信信号を生成し、受信信号の復調等を行い得られた受信データを制御部1へ渡す。制御部1は、送受信データの制御を行い、送信データを無線部2へ渡し、受信データについては受信データ種別により、経路管理部4または送信時間管理部5に渡す。経路管理部4は経路構築、経路変更等の経路処理を行う。経路記憶部6は、経路管理部4により構築された経路を経路情報として記憶するための記憶手段である。送信時間管理部5は規定されている送信時間制限の管理を行う。実送信時間記憶部7は実際の送信にかかった時間実送信時間を記憶するための記憶手段であり、特に、単位時間一時間当りの実際の送信時間の総和を記憶する。なお、単位時間ごとの実送信時間は、送信した時間を加算し単位時間ごとに値をリセットして求めてもよいし、単位時間ごとに値をリセットせずに送信時間の累計を記憶しておき、参照する際に単位時間だけ前からの差分例えば、参照時点の値と単位時間前の値との差分を求めて、この差分を実送信時間として用いるようにしてもよい。予約送信時間記憶部8は、予め既知である経路上の端末から受信したデータの転送を含む一時間当りの予約された送信時間の総和予約送信時間総和を記憶するための記憶手段である。制御部1は、データを送信する際、データ送信に必要な送信時間が残されているか送信時間管理部5に問い合わせ、送信時間管理部5は実送信時間記憶部7に記憶されている実送信時間と送信可能時間総和とに基づいて送信の可否を判断する。具体的には、送信時間管理部5は、例えば、送信可能時間総和から実送信時間を減算した値が一定値以上であれば送信可と判断する。また、制御部1は、自端末からデータが送信された際は、送信にかかった時間を計測しておき、計測結果に基づいて実送信時間記憶部7に記憶される情報を更新する。図2は、本実施の形態の経路構築方法について説明するためのネットワーク構成例を示す図である。図2のネットワーク構成は一例であり、本実施の形態の経路構築方法を適用するネットワーク構成は図2の例に限定されない。図2に示すネットワーク無線通信システムは、シンク20と、端末21~26と、を備える。端末21~26は、図1に示した本実施の形態の端末である。シンク20は、図1に示した本実施の形態の端末でもよく、他の構成の無線通信装置であってもよい。端末21は新規にネットワークに参加する端末、端末22、23、24、25、26は既にネットワークに参加済みの端末である。シンク20は各端末により送信されたデータの送信先である。なお、端末22、23、24、25、26からのデータは矢印の経路によりシンク20まで届けられる。各端末は送信可能時間総和が規定されている送信モードで送信する。本明細書において、送信可能時間総和とは、規定された単位時間当りの送信時間の上限値送信可能時間の総和という意味であり、本明細書では一時間当りの送信可能時間の総和とする。ここでは、送信可能時間総和は360秒とする。なお、送信可能時間総和はこれに限定されるものではなく、閾値として任意の値に変更可能とする。各端末では、単位時間における自端末の送信データ量、送信回数等が既知であり、端末送信時間総和が予め既知とし、端末送信時間総和を保持する。本明細書において、端末送信時間総和とは、他端末から受信したパケットの転送を除く単位時間当たりにおける端末の送信時間の総和という意味であり、本明細書では、他端末から受信したパケットの転送を除く一時間当りにおける端末の送信時間の総和とする。ここでは、端末21、22、23、24、25、26の端末送信時間総和をそれぞれ100秒とする。ここでは、簡単のため端末21、22、23、24、25、26の端末送信時間総和を同一の値としたが、端末21、22、23、24、25、26の端末送信時間総和はそれぞれ異なっていてもよい。各端末の予約送信時間記憶部8には、予約送信時間総和が記憶される。本明細書において、予約送信時間総和とは、他端末から受信したパケットの転送時間を含む、予め送信することが既知の単位時間当たりにおける端末の送信時間の総和という意味であり、本明細書では、他端末から受信したパケットの転送時間を含む、予め送信することが既知の一時間当りにおける端末の送信時間の総和とする。図2の実線矢印で示されている方向のデータ送信がされている場合、端末22の予約送信時間記憶部8には予約送信時間総和が100秒、端末23の予約送信時間記憶部8には端末22からのパケットの転送分も含め予約送信時間総和が200秒、端末24の予約送信時間記憶部8には予約送信時間総和が100秒、端末25の予約送信時間記憶部8には端末24、26からのパケットの転送分も含め予約送信時間総和が300秒、端末26の予約送信時間記憶部8には予約送信時間総和が100秒として記憶されている。図2に示すネットワーク構成において、端末21が新たに加わり経路構築する際の動作について図3を使用して説明する。図3は、端末21が新たに経路構築する際の動作の一例を示すチャート図である。端末21の経路管理部4はシンク20までの経路を構築するため、経路構築要求であるRREQRouteRequestを生成し、制御部1、無線部2およびアンテナ3経由でブロードキャスト送信するステップS1。RREQには、SOURCEアドレスここでは、端末21のアドレス、DESTINATIONアドレスここでは、シンク20のアドレス、SENDERアドレスここでは、端末21のアドレス、RECEIVERアドレスここでは、ブロードキャスト、端末送信時間総和ここでは、100秒、シーケンス番号ここでは、0を含む。RREQはブロードキャスト送信され、端末21に隣接する端末22、端末24が受信する。アンテナ3、無線部2および制御部1経由でRREQを受信した端末22と端末24の経路管理部4は、制御部1経由でまたは直接送信時間管理部5に対し、受信したRREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能か問い合わせる。端末22の送信時間管理部5は、この問い合わせに基づいて、予約送信時間記憶部8に記憶された予約送信時間総和ここでは、100秒とRREQに含まれる端末送信時間総和ここでは、100秒との合計時間を算出し、この合計時間が送信可能時間総和ここでは、360秒以下となるため、予約可能と判断する。同様に、端末24の送信時間管理部5は、予約送信時間記憶部8に記憶された予約送信時間総和ここでは、100秒とRREQに含まれる端末送信時間総和100秒の合計時間が送信可能時間総和ここでは、360秒以下となるため、予約可能と判断する。なお、端末22、24の経路管理部4は、受信したRREQに格納された情報に基づいて、SOURCEアドレスここでは、端末21のアドレスを送信元とするRREQをSENDERアドレスここでは、端末21のアドレスから受信したことを記憶する。また、端末22、24の送信時間管理部5は、SOURCEアドレスここでは、端末21のアドレスのRREQに含まれる端末送信時間総和をSOURCEアドレスと対応付けて記憶する。RREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能と判断した端末22は、RREQのSENDERアドレスを自端末アドレスに変更し、シーケンス番号をインクリメントしてブロードキャストで転送するステップS2。端末22により転送されたRREQは端末23が受信する。RREQを受信した端末23の経路管理部4は、ステップS1の端末22、24と同様に、送信時間管理部5に対し、受信したRREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能か問い合わせる。端末23の送信時間管理部5は、予約送信時間記憶部8に記憶された予約送信時間総和ここでは、200秒とRREQに含まれる端末送信時間総和ここでは、100秒の合計時間が送信可能時間総和ここでは、360秒以下となるため、予約可能と判断する。なお、端末23の経路管理部4は、SOURCEアドレスここでは、端末21のアドレスを送信元とするRREQをSENDERアドレスここでは、端末22のアドレスから受信したことを記憶し、送信時間管理部5は、SOURCEアドレスここでは、端末21のアドレスのRREQに含まれる端末送信時間総和をSOURCEアドレスと対応付けて記憶する。RREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能と判断した端末24は、端末22と同様に、RREQのSENDERアドレスを自端末アドレスに変更し、シーケンス番号をインクリメントしてブロードキャストで転送するステップS3。端末24により転送されたRREQは端末25が受信する。RREQを受信した端末25の経路管理部4は、ステップS1の端末22、24と同様に、送信時間管理部5に対し、受信したRREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能か問い合わせる。端末25の送信時間管理部5は、予約送信時間記憶部8に記憶された予約送信時間総和ここでは、300秒とRREQに含まれる端末送信時間総和ここでは、100秒との合計時間が送信可能時間総和ここでは、360秒を超過するため、予約不可と判断し、RREQを破棄する。RREQに含まれる端末送信時間総和を予約可能と判断した端末23は、RREQのSENDERアドレスを自端末アドレスに変更し、シーケンス番号をインクリメントしてブロードキャストで転送するステップS4。端末23により転送されたRREQはシンク20が受信する。シンク20では最初のRREQを受信してから一定時間待機し、送信元SOURCEアドレスが同一のRREQを受信しなかった場合は、当該RREQの送信元SOURCEアドレスへRREPRouteReplyを送信するステップS5。一定時間待機の間に、最初のRREQと送信元SOURCEアドレスが同一のRREQを1つ以上受信した場合は、これらの受信したRREQから一つを選択してRREPRouteReplyを送信する。この選択方法は、シーケンス番号の小さいもの、受信順序が早いものなど、任意とする。なお、図3の例では、端末23からのRREQのみ受信するため、RREPは端末23から受信したRREQに対してRREPを送信する。RREPには、SOURCEアドレスここでは、シンク20のアドレス、DESTINATIONアドレスここでは、端末21のアドレス、SENDERアドレスここでは、シンク20、RECEIVERアドレスここでは、端末23のアドレスを含む。RECEIVERアドレスには、選択したRREQまたは1つのRREQしか受信しなかった場合は当該RREQのSENDERアドレスをRECEIVERアドレスとして設定する。なお、RREPはRECEIVERアドレスこの場合は、端末23のアドレスに宛ててユニキャスト送信される。RREQを受信した端末23の経路管理部4は、RREPに含まれる情報を基に経路記憶部6に記憶されている経路情報を更新する。具体的には、SOURCEアドレスとして含まれるシンク20のアドレスへ送信する場合の次ホップアドレスを、SENDERアドレスとして含まれるシンク20のアドレスとし、DESTINATIONアドレスとして含まれる端末21のアドレスへ送信する場合の次ホップアドレスを、RREPに対応するRREQの受信時に記憶したSENDERアドレス端末22のアドレスとする。または、送受信端末の組み合せ毎に経路情報を保持し、DESTINATIONアドレスとして含まれる端末21のアドレスからのデータをSOURCEアドレスとして含まれるシンク20のアドレスへ送信する場合の次ホップアドレスを、SENDERアドレスとして含まれるシンク20とし、SOURCEアドレスとして含まれるシンク20のアドレスからのデータをDESTINATIONアドレスとして含まれる端末21のアドレスへ送信する場合の次ホップアドレスを、RREQ受信時に記憶したSENDERアドレス端末22のアドレスとする。なお、経路情報の記憶方法はこれに限定しない。端末23の送信時間管理部5は、RREQ受信時に記憶した端末21の端末送信時間総和ここでは、100秒を予約送信時間記憶部8に記憶されている予約送信時間総和に加算し、加算後の値を予約送信時間記憶部8に予約送信時間総和として格納する。また、端末23の経路管理部4は、RREPのSENDERアドレスを自端末のアドレスに変更し、RECEIVERアドレスをRREQ受信時に記憶したSENDERアドレス端末22に変更して、RREPを端末22にユニキャスト送信するステップS6。RREPを受信した端末22の経路管理部4は、RREPを受信した端末23と同様に、RREPに含まれる情報を基に経路記憶部6の情報を更新する。また、送信時間管理部5は、RREPを受信した端末23と同様と同様に、予約送信時間記憶部8の情報を更新する。また、端末22の経路管理部4は、RREPを受信した端末23と同様に、RREPを端末21にユニキャスト送信するステップS7。RREPを受信した端末21の経路管理部4は、RREPに含まれる情報を基に経路記憶部6に記憶されている経路情報を更新する。具体的には、SOUERCEアドレスとして含まれるシンク20のアドレスへのデータ送信の次ホップを、SENDERアドレスとして含まれる端末22のアドレスとする。また、端末21の送信時間管理部5は、予約送信時間記憶部8に予約送信時間総和として自身の端末送信時間総和ここでは、100秒を格納する。上記説明では、RREQの送信元の端末ここでは、端末21が、RREQに端末送信時間総和を格納し、RREQを受信した各端末が端末21の端末送信時間総和を記憶しておくようにしたが、RREQを受信した時点には各端末は端末21の端末送信時間総和を記憶せず、REPPにより通知してもよい。この場合、RREQの宛先ここでは、シンク20が、RREPに端末21の端末送信時間総和を格納して送信し、RREPを受信した各端末はRREPから端末21の端末送信時間総和を抽出して予約送信時間総和に加算する。また、閾値とした送信可能時間総和は、再送やデータ送信に対する応答を考慮し、予め規定されている値よりも低い値を設定しても良い。さらに、経路記憶部6に記憶される経路情報に有効期限を設け、一定時間後に経路情報を削除するようにしても良い。また、本実施の形態ではRREQを常にブロードキャストしたが、DESTINATIONアドレスまでの経路を構築済みの場合は、構築済みの経路に対しユニキャストで送信しても良い。以上のように、本実施の形態では、経路構築があった場合に、各端末において新たな当該経路構築により構築された経路での送信により送信可能時間総和を超過するか否かを確認し、送信可能時間総和を超過しない場合に経路を構築するようにした。これにより、送信可能時間総和の超過による送信禁止状態を回避することができる。また、送信禁止状態を回避することにより、パケット送信遅延の増加、バッファオーバフローによるパケットロスを軽減することができる。実施の形態2.図4は、本発明にかかる端末の実施の形態2の機能構成例を示す図である。図2に示すように、本実施の形態の端末は、実施の形態1の端末の予約送信時間記憶部8の替わりに定期送信時間記憶部9および不定期送信時間記憶部10を追加している。実施の形態1と同様の機能を有する構成要素は、実施の形態1と同一の符号を付して重複する説明を諸略する。以下、実施の形態1と異なる部分を説明する。実施の形態1では、各端末が、自端末の端末送信時間総和を既知であるとして、送信可能時間総和を超過しない経路を構築するようにした。定期的に一定量のデータの送信を行うような端末であれば端末送信時間総和が既知であるが、不定期な送信を行う端末または定期的な送信を行うか否かが不明な端末については端末送信時間総和を予め求めることができない。本実施の形態では端末送信時間総和が既知の端末定期送信端末定期送信装置と端末送信時間総和が未知の端末不定期送信端末不定期送信装置とが混在するネットワークにおける経路構築、データ送信の実施形態を示す。定期送信時間記憶部9は、図1の予約送信時間記憶部8と同様に、予め既知である経路上の定期送信端末についての一時間当りの予約された送信時間の総和を記憶する。不定期送信時間記憶部10は、不定期送信端末により送信されるパケットの一時間当りの送信時間転送含むを記憶する。図5は、本実施の形態の経路構築方法について説明するためのネットワーク構成を示す図である。端末31~34は、図4に示した本実施の形態の端末である。シンク30は、図1に示した本実施の形態の端末でもよく、他の構成の無線通信装置であってもよい。端末33、34は定期送信端末、端末31、32は不定期送信端末とし、各端末からのデータは矢印の経路に従いシンク30まで届けられる。各端末では送信可能時間総和を定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和に分けて管理する。本明細書において、定期送信可能時間総和とは、規定された単位時間当りの送信時間の総和の内、定期送信用に割り当てた単位時間当りの送信時間の総和という意味であり、本明細書では、定期送信に割り当てた一時間当りの送信時間の総和とする。また、本明細書において、不定期送信可能時間総和とは、規定された単位時間当りの送信時間の総和の内、不定期送信用に割り当てた単位時間当りの送信時間の総和という意味であり、本明細書では、不定期送信に割り当てた一時間当りの送信時間の総和とする。つまり、定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和の合計が送信可能時間総和となる。なお、定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和の割合は、定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和の合計が送信可能時間総和以下となる任意の値とする。各端末の定期送信時間記憶部9には、定期送信時間総和が記憶される。本明細書において、定期送信時間総和とは、他の定期送信端末から受信した定期パケットの転送時間を含む、予め送信することが既知の単位時間当りにおける定期パケット送信時間の総和という意味である。すなわち、定期送信時間総和は定期送信端末についての実施の形態1で説明した予約送信時間総和に対応する。本明細書では、定期送信時間総和は、他の定期送信端末から受信した定期パケットの転送時間を含む、予め送信することが既知の一時間当りにおける定期パケット送信時間の総和とする。また、不定期時間記憶部10には、不定期送信時間総和が記憶される。本明細書において、不定期送信時間総和とは、他の不定期送信端末から受信した不定期パケットの転送時間を含む、単位時間当りの実際に送信した不定期パケット送信時間の総和という意味である。すなわち、不定期送信時間総和は、不定期送信端末についての実施の形態1で説明した予約送信時間総和に対応する。本明細書では、定期送信時間総和は他の不定期送信端末から受信した不定期パケットの転送時間を含む、一時間当りの実際に送信した不定期送信パケット送信時間の総和とする。なお、ここでは、不定期パケットは不定期送信端末が送信元となるパケットのことを示し、実際には不定期送信端末が送信する定期的な送信パケットが含まれていてもよい。なお、定期送信端末では、定期送信時間総和の初期値他の装置から送信されたデータの転送を行うような経路構築がされていない状態は、自装置の端末送信時間総和を設定し、不定期送信端末では、定期送信時間総和の初期値は所定の値例えば0とする。また、不定期送信時間総和は、定期送信端末、不定期送信端末ともに、初期値は所定の値例えば0とする。定期送信端末である端末33がシンク30までの経路を構築する場合、端末33は実施の形態1と同様にRREQを送信する。なお、RREQには定期送信端末または不定期送信端末を区別するためのフラグを設定格納する。定期送信端末を示すフラグが設定されたRREQを受信した端末34の送信時間管理部5は、実施の形態1と同様に、定期送信時間記憶部9に記憶された定期送信時間総和実施の形態1の予約送信時間総和に対応とRREQに含まれる端末送信時間総和との合計時間と定期送信可能時間総和に基づいて、RREQの転送可否を判断する。すなわち定期送信時間総和とRREQに含まれる端末送信時間総和との合計時間が定期送信可能時間総和を超えるか否かを判断する。そして、転送可と判定した場合は、RREQをシンク30へ向けて転送する。RREQを受信したシンク30は、応答として実施の形態1と同様にRREPを送信する。RREPを受信した端末34は、実施の形態1と同様の動作を行い、RREPを端末33へ転送する。端末33は、RREPを受信すると実施の形態1と同様の動作を行う。RREPを受信した定期送信端末ここでは、端末33、端末34は、実施の形態1と同様に、経路情報を更新するととともに端末33の端末送信時間総和に基づいた予約送信時間総和を更新するが、この際、予約送信時間総和として定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和を更新する。不定期送信端末である端末31がシンク30までの経路を構築する場合、端末31は実施の形態1と同様にRREQを送信する。なお、RREQには定期送信端末または不定期送信端末を区別するためのフラグを設定格納する。また、不定期送信端末である端末が送信する場合はRREQには端末送信時間総和は含まない。不定期送信端末を示すフラグが設定されたRREQを受信した端末32は、送信時間管理部5の動作を除いて実施の形態1と同様の動作を行ってRREQをシンク30へ向けて送信する。シンク30は、RREQを受信すると実施の形態1と同様にRREPを端末31へ向けて送信する。RREPを受信した端末32は、送信時間管理部5の動作を除いて実施の形態1と同様の動作を行ってRREPを端末31へ送信する。端末31は、送信時間管理部5の動作を除いて実施の形態1と同様の動作を行う。すなわち、端末31および端末32は、経路情報は更新するが端末送信時間総和に基づく処理は実施しない。図5に示した定期送信端末である端末33、不定期送信端末である端末31、32がデータ送信する際の動作について図6を使用して説明する。図6は、定期送信端末である端末33、不定期送信端末である端末31、32がデータ送信する際の動作の一例を示すチャート図である。本実施の形態では、定期送信端末から送信されたデータには定期データであることを示すフラグを格納し、不定期送信端末から送信されたデータには不定期データであることを示すフラグを格納する。不定期送信端末である端末32から不定期データを送信する場合、端末32の送信時間管理部5は、送信する不定期データの送信に必要な送信時間を算出し、算出した送信時間と不定期送信時間記憶部10に記憶されている不定期送信時間総和との合計が、不定期送信可能時間総和を超過するか否か判断する。ここでは超過しないと判断し、送信する不定期データに不定期データを示すフラグを格納し、端末34に送信するステップS11。不定期データを送信した端末32の送信時間管理部5は、不定期データ送信に要した時間を不定期送信時間記憶部10に記憶されている不定期送信時間総和に加算する。なお、不定期送信時間記憶部10に記憶されている不定期送信時間総和は初期状態では例えば0に設定されているとする。端末32から不定期データを受信した端末34の送信時間管理部5は、転送する不定期データの送信に必要な送信時間を算出し、算出した送信時間と不定期送信時間記憶部10に記録されている不定期送信時間総和との合計が、不定期送信可能時間総和を超過するか否か判断する。不定期送信可能時間総和を超過しないと判断した端末34は、不定期データをシンク30へ転送しステップS12、端末34の送信時間管理部5は、当該不定期データ送信転送に要した時間を不定期送信時間記憶部10に記憶されている不定期送信時間総和に加算する。端末31から不定期データを送信する場合も、端末31は、ステップS11の端末32と同様に送信時間管理部5における判断を行ってシンク30へ向けて送信するステップS13。端末32および端末34は、端末31からの不定期データを受信するとステップS12の端末34と同様に、送信時間管理部5における判断を行ってシンク30へ転送するステップS14、15。そして、以降、端末32から不定期データを送信する場合、ステップS11と同様に送信時間管理部5における判断を行ってシンク30へ向けて送信するステップS16。ここで、端末32から不定期データを受信した端末34の送信時間管理部5が、転送する不定期データの送信に必要な送信時間と不定期送信時間記憶部10に記録されている不定期送信時間総和の合計が、不定期送信可能時間総和を超過すると判断したとする。この場合、端末34は不定期データの転送を中止し、受信した不定期データを破棄する。または、受信した不定期データをバッファに格納し、不定期送信時間総和に不定期データを送信する余裕ができてから送信する。一方、この状態で、定期送信端末である端末33から定期データを送信するステップS17と、端末34では不定期データの送信は禁止状態となっているが、定期データ用の送信時間は経路構築時に別途確保している。このため、端末34では、不定期データ送信が禁止されている状態でも定期データの転送は可能となり、端末33から受信した定期データをシンク30へ転送するステップS18。なお、不定期送信時間総和は、例えば、不定期送信可能時間総和を規定している単位時間この場合は1時間が経過するごとに、0にリセットする。また、単位時間経過するごとに不定期送信時間総和をリセットせずに、単位時間だけ前からの差分例えば、参照時点の値と単位時間前の値との差分を求めて、この差分を実際の不定期送信時間としてもよい。以上のように、本実施の形態では、送信可能時間総和を定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和に分けて管理し、定期送信端末については実施の形態1と同様に経路構築時に送信時間を確保し予約し、不定期送信端末については、経路構築時に送信時間の予約はせずに、データ送信の際に送信されるデータの送信時間の累計と不定期送信可能時間総和に基づいて送信時間を管理するようにした。このため、不定期送信端末よる送信量が多くなった場合においても、定期送信端末の通信への影響を回避することができる。実施の形態3.図7は、本発明にかかる実施の形態3の端末がデータ送信する際の動作の一例を示すチャート図である。本実施の形態の端末の構成は、図4に示した実施の形態2の端末の構成と同様である。以下、実施の形態2と異なる部分を説明する。本実施の形態のネットワーク構成は、実施の形態2の図5に示した構成と同様とする。実施の形態2と同様に、端末33、34は定期送信端末、端末31、32は不定期送信端末とし、各端末からのデータは矢印の経路に従いシンク30まで届けられる。実施の形態2では、各端末における送信可能時間総和を定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和に分け、不定期送信端末の送信量が多い場合でも定期送信端末の送信できるよう保護するようにしたが、本実施の形態では、定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和の割合を変更する動作を説明する。図7に示すように、端末31から不定期データを送信する場合、実施の形態2のステップS13~ステップS15と同様に端末32、34を経由してシンク30へ送信されるステップS21~ステップS26。ここで、シンク30へ直接データを送信する端末ここでは端末34の送信時間管理部5は、自身を経由してシンク30へ不定期データを送信する不定期送信端末について不定期送信端末送信元の不定期送信端末毎の一定期間における不定期データ送信時間の総和を測定する。なお、自端末がシンク30へ直接データを送信する端末か否かは経路記憶部6に記憶されている経路情報を参照することで判断できる。端末34の送信時間管理部5では、一定期間における不定期データ送信時間の総和が閾値を超過した不定期送信端末があった場合、定期送信可能時間総和から不定期送信可能時間総和へ移行する送信可能時間変更時間を設定する。すなわち、定期送信可能時間総和から変更時間を減じ、不定期送信可能時間総和に変更時間を加算する。変更時間は任意であるが、割合変更後の定期送信可能時間総和は定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和以上となるようにする。ここでは、端末31の不定期データ送信時間の総和が閾値を超過したとする。端末34の送信時間管理部5は、閾値を超過した不定期送信の端末アドレスここでは、端末31のアドレスと変更時間を格納した割合変更要求パケットを、閾値を超過した不定期送信の端末ここでは、端末31へ宛てて送信するステップS27。割合変更要求パケットを受信した端末32の送信時間管理部5は、割合変更要求パケットに含まれる変更時間を反映した後の定期送信可能時間総和変更時間分だけ減じた後の定期送信可能時間総和が、定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和以上となるか判断する。端末32は変更時間を反映後の定期送信可能時間総和が定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和以上となると判断した場合、割合変更要求パケットを端末31へ転送するステップS28。端末32は変更時間を反映後の定期送信可能時間総和が定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和以上でないと判断した場合は、割合変更要求パケットを破棄する。割合変更要求パケットを受信した端末31の送信時間管理部5は、端末32と同様に割合変更要求パケットに含まれる変更時間を反映した後の定期送信可能時間総和が、定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和以上となるか判断する。変更時間を反映後の定期送信可能時間総和が定期送信時間記憶部9に記憶されている定期送信時間総和を越えると判断した場合、端末31の送信時間管理部5は、割合変更要求パケットに含まれる変更時間を定期送信可能時間総和、不定期送信可能時間総和に反映させる。また、端末31の送信時間管理部5は、応答として割合変更確認パケットを送信するステップS29。割合変更確認パケットを受信した端末32の信時間管理部5は、端末31と同様に、割合変更要求パケットに含まれる変更時間を定期送信可能時間総和、不定期送信可能時間総和に反映し、端末32は割合変更確認パケットを端末34へ転送するステップS30。割合変更確認パケットを受信した端末34の信時間管理部5は、同様に自端末が決定した変更時間を定期送信可能時間総和、不定期送信可能時間総和に反映させる。なお、本実施の形態では、端末34は割合変更確認パケットを受信したが、所定時間の間に割合変更確認パケットを受信しなかった場合、端末34は割合の変更が不可であると判断する。また、端末34は、割合の変更が不可であると判断した場合、一定期間、新たな割合変更パケットを送信しないようにしてもよい。また、本実施の形態では、割合変更確認パケットの有無により割合の変更が成功したか否かを判断したが、変更が不可と判断した端末が割合変更拒否パケットを端末34に向けて送信しても良い。本実施の形態では、シンク30へ直接データを転送する端末が割合変更を判断したが、同様の判断をシンク30にて行い、シンク30が割合変更要求パケットを送信するようにしてもよい。また、測定した一定期間における不定期データの送信時間が閾値を下回る場合、定期送信可能時間総和を増加させる割合変更要求パケットを送信することも可能である。以上述べた以外の本実施の形態の動作は実施の形態2と同様である。以上のように、本実施の形態では、定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和の割合を適宜変更するようにした。このため、実施の形態2と同様の効果が得られるとともに、定期送信可能時間総和に余裕があるが、不定期送信可能時間総和に余裕がないため送信できない、または、不定期送信可能時間総和に余裕があるが、定期送信可能時間総和に余裕がないため送信できない状態を回避することができる。実施の形態4.図8は、本発明にかかる実施の形態4の端末がデータ送信する際の動作の一例を示すチャート図である。本実施の形態の端末の構成は、図4に示した実施の形態2の端末の構成と同様である。以下、実施の形態2と異なる部分を説明する。実施の形態2では、各端末における送信可能時間総和を定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和に分け、不定期送信端末の送信量が多い場合でも定期送信端末の送信できるよう保護するようにしたが、本実施の形態では、不定期送信端末として登録した端末を定期送信端末に変更する実施形態を示す。本実施の形態のネットワーク構成は、実施の形態2の図5に示した構成と同様とする。実施の形態2と同様に、端末33、34は定期送信端末、端末31、32は不定期送信端末とし、各端末からのデータは矢印の経路に従いシンク30まで届けられる。この状態から、不定期送信端末として登録されている端末31を定期送信端末に変更する際の動作について説明する。図8に示すように、端末31から不定期データを送信する場合、実施の形態2のステップS13~ステップS15と同様に端末32、34を経由してシンク30へ送信されるステップS31~ステップS36。ここで、シンク30へ直接データを送信する端末ここでは端末34の送信時間管理部5は、実施の形態3と同様に、自身を経由してシンク30へ不定期データを送信する不定期送信端末について不定期送信端末送信元の不定期送信端末毎の一定期間送信可能時間を規定する単位時間、ここでは1時間における不定期データ送信時間の総和を測定する。端末34の送信時間管理部5は、この測定を複数回繰り返し、各測定値の差が閾値以内の場合、当該不定期送信端末を定期送信端末へ種別変更を実施すると判断する。なお、自端末がシンク30へ直接データを送信する端末か否かは経路記憶部6に記憶されている経路情報を参照することで判断できる。不定期送信端末から定期送信端末への種別変更を判断すると、端末34の送信時間管理部5は、測定した不定期データ送信時間の総和の平均時間を、定期送信可能時間総和に加算するとともに、当該平均時間を不定期送信可能時間総和から減算し、さらに当該平均時間を定期送信時間記憶部9の定期送信時間総和に加算する。端末34は種別変更を実施すると判断すると、種別変更要求パケットを変更対象の端末ここでは、端末31宛てに送信するステップS37。なお、種別変更要求パケットには不定期データ送信時間の総和の平均時間を付加する。種別変更要求パケットを受信した端末32の送信時間管理部5は、受信した種別変更要求パケットに含まれる平均時間を、定期送信可能時間総和に加算し、当該平均時間を不定期送信可能時間総和から減算し、当該平均時間を定期送信時間記憶部9の定期送信時間総和に加算する。種別変更要求パケットを受信した端末32は、種別変更要求パケットを端末31へ転送するステップS38。種別変更要求パケットを受信した端末31の送信時間管理部5は、受信した種別変更要求パケットに含まれる平均時間を定期送信可能時間総和に加算し、当該平均時間を不定期送信可能時間総和から減算し、当該平均時間を定期送信時間記憶部9の定期送信時間総和に加算する。さらに、端末31は自端末を定期送信端末とみなし、データ送信の際は、定期データを示すフラグを追加した送信データを送信する。なお、シンク30へ直接データを送信する端末の代わりにシンク30が同様に種別変更要求パケットを送信するようにしてもよい。また、シンク30へ直接データを送信する端末ここでは端末34またはシンク30は、端末種別を定期送信端末に変更した端末の一定期間の定期データ送信時間を計測し、定期データ送信時間が閾値を超えた場合、同様の手法により定期送信端末から不定期送信端末に種別変更することも可能である。以上のように、本実施の形態では、一定期間における不定期データ送信時間の総和の測定値の差が閾値以下の場合、不定期送信端末を定期送信端末とみなす変更を実施するようにした。このため、実施の形態2と同様の効果が得られるとともに、不定期送信端末に安定した送信時間を割り当てることができる。また、定期送信、不定期送信が判別できない端末が含まれる場合、当初は不定期送信として扱っておき、本実施の形態と同様の手順で定期送信端末に変更することもでき、定期送信、不定期送信が判別できない端末が含まれるシステムにも適切に対応できる。実施の形態5.図9は、本発明にかかる実施の形態5の経路変更方法を説明するためのネットワーク構成例を示す図である。本実施の形態の端末の構成は、図4に示した実施の形態2の端末の構成と同様である。以下、実施の形態2と異なる部分を説明する。図9に示す端末42、43は不定期送信端末であり、矢印の経路によりパケットが転送されている。すなわち、端末41は、端末42と端末43の両方のデータをシンク40へ転送する。また、端末41、44、45は定期送信端末であっても不定期送信端末であってもよい。各端末は、シンク40へ向けてデータ送信を行う。なお、通信可能圏101は、端末41から送信された信号を受信可能な範囲とし、通信可能圏102は、端末43から送信された信号を受信可能な範囲とし、通信可能圏103は、端末44から送信された信号を受信可能な範囲とする。図9に示すネットワーク構成で、端末41における不定期送信時間総和が不定期送信可能時間総和を超過しそうな場合に、不定期データの送信経路を変更する際の動作を説明する。図10は、不定期データの送信経路を変更する際の動作の一例を示すチャート図である。図10は、図9に示すネットワーク構成で、端末41における不定期送信時間総和が不定期送信可能時間総和を超過しそうな場合に、不定期データの送信経路を変更する際の動作を示している。各端末の送信時間管理部5は、不定期送信端末毎の所定期間ここでは、一時間未満における不定期データ送信時間を測定し、一定期間ここでは、一時間当りの不定期送信端末毎の予測端末送信時間総和を算出する。算出方法として、例えば、不定期送信端末毎に、10分間における不定期送信端末から送信された不定期データの自端末における転送時間を測定し、6倍する。または、10分間における不定期送信端末から送信された不定期データの転送サイズを送信レートで除算し、6倍する。なお、測定時間所定時間、測定方法はこれに限定しない。各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計合計予測端末送信時間総和が不定期送信可能時間総和を超過すると判断した端末は、不定期データ転送経路を変更させる不定期送信端末を選択し、経路変更要求パケットを送信する。各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過すると判断した端末41は、不定期データ転送経路を変更させる不定期送信端末を選択する。経路を変更する不定期端末の選択方法としては、最も予測端末送信時間総和が大きい不定期端末を選択する方法、受信電力が低い不定期端末を選択する方法など、選択した不定期端末の経路を変更することにより各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和以下となるような選択方法であればよく、特に限定しない。ここでは、不定期データの転送経路を変更する端末として不定期端末である端末43を選択したとする。端末41は、経路変更要求パケットを、自端末に直接当該不定期データを送信する端末ここでは、端末43に送信するステップS41。経路変更要求パケットには、送信端末経路変更要求端末アドレスここでは、端末41のアドレス、選択した不定期データを経路変更要求パケット送信端末ここでは、端末41へ直接転送している端末アドレスここでは、端末43のアドレス、選択した不定期データ送信端末アドレスここでは、端末43のアドレス、不定期データ予測端末送信時間総和を含む。なお、端末43に送信される経路変更要求パケットは、通信可能圏101内に存在するシンク40、42、44、45もオーバヒアする。また、1端末の経路変更では上記条件を満たさない場合、複数の端末を選択し、複数の経路変更を行うことも可能とする。例えば、変更する経路ごとに経路変更要求パケットを送信する。経路変更要求パケットを受信した端末43は、自端末アドレスここでは、端末43のアドレスと経路変更要求端末ここでは、端末41のアドレスとを含む経路変更応答パケットを端末41に送信するステップS42。なお、端末41に送信される経路変更応答パケットは、通信可能圏102内の端末42、44、45もオーバヒアする。ここで、経路変更要求パケットと経路変更応答パケットの両パケットを受信した端末42、44、45の内、経路変更要求パケット送信元である端末41へ不定期データを送信していない端末44、45が経路変更先候補となる。端末44、45の送信時間管理部5は、経路情報と受信した経路変更要求パケットおよび経路変更応答パケットに基づいて、自端末が経路変更先候補となったことを認識する。経路変更先候補となった端末44、45の送信時間管理部5は、自装置が求めた各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計と経路変更要求パケットに含まれる不定期データ予測端末送信時間総和の合計が、不定期送信可能時間総和以下となる場合、ランダムバックオフ時間後に経路変更確認パケットを送信する。ここでは、端末44において、測定した各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計と経路変更要求パケットに含まれる不定期データ予測端末送信時間総和の合計が、不定期送信可能時間総和以下になったとし、端末44が経路変更確認パケットを経路変更応答パケットの送信元ここでは、端末43へ送信するステップS43。経路変更確認パケットには、自端末アドレスここでは、端末44のアドレスと経路変更応答パケットの送信元アドレスここでは、端末43のアドレスとを含む。経路変更確認パケットをオーバヒアした端末41は、経路変更が完了したことを認識する。また、経路変更確認パケットを受信した端末43の経路管理部4は、端末43の不定期データ転送先を、端末41から端末44へ変更する。なお、経路変更応答パケット受信から一定期間内に経路変更確認パケットを受信しなかった場合、端末41は端末43から転送される不定期データの経路変更先が存在しないと判断し、他の不定期送信端末を選択して選択した端末宛に経路変更要求パケットを送信する。また、図9では示していないが、経路変更先候補となる端末から、経路変更要求パケットで指定された不定期データを既に転送している端末を除外することで、ループ状態の経路が構築されることを防ぐことができる。また、本実施の形態では、不定期データ送信端末毎に経路を変更したが、不定期データの転送も含め自端末が直接不定期データを受信している端末毎の予測端末送信時間総和を求め、該当端末から送信されるすべての不定期データの経路を変更することも可能である。以上述べた以外の本実施の形態の動作は、実施の形態2と同様である。以上のように、本実施の形態では、各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過する場合に不定期データの転送経路を変更するようにした。このため、実施の形態2と同様の効果が得られるとともに、不定期データの送信禁止状態を回避することができる。実施の形態6.図11は、本発発明にかかる実施の形態6のデータ送信方法を説明するためのネットワーク構成例を示す図である。本実施の形態の端末の構成は、図4に示した実施の形態2の端末の構成と同様である。以下、実施の形態2と異なる部分を説明する。通信可能圏104は、端末51から送信された信号を受信可能な範囲を示している。実施の形態2では、各端末における送信可能時間総和を定期送信可能時間総和と不定期送信可能時間総和に分け、不定期送信端末の送信量が多い場合でも定期送信端末の送信できるよう保護するようにしたが、本実施の形態では、不定期送信時間総和が不定期送信可能時間総和を超過した場合に、送信モードを切り替えて送信する。図11に示す端末52、53は不定期送信端末であり、矢印の経路によりパケットが転送されている。端末51は、端末52からの不定期データと端末53からの不定期データとの両方を端末50へ転送している。図11の状態で、端末51の不定期送信時間総和が不定期送信可能時間総和を超過しそうな場合に、送信モードを切り替える。図12は、送信モード切り替え動作の一例を示すチャート図である。なお、図12中のCSはキャリアセンスを示す。各端末の送信時間管理部5は、実施の形態5と同様に、不定期送信端末毎の予測端末送信時間総和の合計を求め、各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過するか否かを監視している。各端末において各不定期送信端末の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過しない場合、端末52は実施の形態2と同様に、不定期データを送信および転送が行われる。このような通常の送信モードを本実施の形態では第1の送信モードという。図12の例では、端末51が不定期データを送信しステップS51、端末52が、受信した不定期データをシンク20へ転送するステップS52。ここで、端末51において不定期送信端末毎の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過した場合、端末51は、受信したデータをバッファリングしてから送信するバッファリングモードへ移行する。バッファリングモードへ移行した後に、端末51から不定期データが送信されるステップS53、55と、端末51は、受信した不定期データを自端末のバッファ図4の構成例では図示せずに格納する。同様に、端末53から不定期データが送信されるステップS54と、端末51は、受信した不定期データを自端末のバッファに格納する。端末51はバッファ格納量が閾値を超えるまで、受信した不定期データをバッファへ格納し、バッファ格納量が閾値を超えた場合、周辺端末の送信を停止させる送信停止要求パケットを送信するステップS56。送信停止要求パケットには、周辺端末に送信を禁止させる送信禁止時間を含む。例えば950MHz帯を使用する場合、空中線電力が1mWを超え10mW以下、キャリアセンス時間が10ms以上の通信モードでは、一時間当りの送信時間の総和の規定はなく、さらに、キャリアセンス後は1秒間の送信時間が与えられるキャリアセンス時間が128μsの場合、キャリアセンス後の送信時間は100msため、送信停止要求に含む送信禁止時間は10ms以上とする。端末51は送信停止要求パケット送信後、送信モードを一時間当りの送信時間の総和の規定がない第2の送信モード予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過するか否かを監視しない送信モードに切り替え、キャリアセンスを行い、バッファに格納した不定期データを端末50へ集約送信アグリゲートデータ転送するステップS57。その後、第1の送信モードへ移行してもよいし、バッファリングモードへ移行してもよい。なお、本実施の形態では、バッファリングモードで、全ての不定期データをバッファリングしたが、不定期送信パケットに優先度を設け、優先度に基づいてバッファに蓄積する不定期送信パケットと蓄積しない不定期送信パケットに分けることも可能である。また、バッファ格納量は、第2の送信モード一時間当りの送信時間の総和の規定がない通信モードにおける1回の送信時間で送信可能な量としても良い。以上のように、本実施の形態では、不定期送信端末毎の予測端末送信時間総和の合計が不定期送信可能時間総和を超過した端末が送信停止要求パケットにより周辺端末の送信を停止させ、長期キャリアセンス時間、送信時間を確保するようにした。これにより、実施の形態2と同様の効果が得られるとともに、不定期データの送信禁止状態を回避することができる。