"一端側に空調機が有する送風機からの空調空気を吹込んで送風し他端側を閉鎖したダクトの中間側面に、前記空調空気を吹き出す複数の空気吹出口を設けた長尺の空調空気吹出しダクト装置において、前記空調空気吹出しダクトは、断面が矩形をなす四面のダクト板からなり、前記各空気吹出口は前記空調空気吹出しダクトの所定の一面のダクト板に吹出用の孔を設け、内面に雌ネジを切った短管形状でダクト板外側から前記吹出用の孔に挿通する固定部材を前記所定の一面のダクト板に固設し、前記固定部材の雌ネジと螺合する雄ネジを外面に切った円筒状部材をダクト内方へ挿入可能に設け、該円筒状部材はダクト内端部に前記空調空気吹出しダクトの中心軸と平行な開口を有し、他端部に吹出口を設け、該空調空気吹出しダクトの中心軸と平行な開口のダクト内方への差込長さを調節自在に設けたことを特徴とする空調空気吹出しダクト装置。前記所定の一面のダクト板は、前記空調空気吹出しダクトの下面をなし、前記円筒状部材のダクト内端部は、水平な開口を有することを特徴とする請求項1に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記円筒状部材の差込長さを、矩形である前記空調空気吹出しダクトの中心軸に直交する断面高さの1/6~1/2としたことを特徴とする請求項1又は請求項2の何れか1に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記各円筒状部材の吹出抵抗を、0.07Pa時間/立方m以上2.0Pa時間/立方m以下の間の何れかに設定して構成して、前記ダクト内端部の開口部における前記円筒状部材内静圧が略均一な圧力となり、且つ前記各吹出口の吹出量が均一であることを特徴とする請求項1から請求項3の何れか1に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記各円筒状部材の断面積を、同一面積、且つ断面における空調空気の風速を2m/sから8m/sの間の何れかに設定して構成し、前記円筒状部材の差込長さを調節することで、前記ダクト内端部の開口部における前記円筒状部材内静圧が略均一な圧力となり、且つ前記各吹出口の吹出量が均一であることを特徴とする請求項1から請求項3の何れか1に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記各円筒状部材内静圧を略均一な圧力とするために、前記空調空気吹出しダクトの中心軸に直交する断面の風速分布上、ダクト延長に亘って所定の風速範囲にある断面高さ位置まで、前記円筒状部材の前記開口部を差込むことを特徴とする請求項5に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記円筒状部材の前記開口部を差込む差し込み長さを、同一寸法としたことを特徴とする請求項6に記載の空調空気吹出しダクト装置。前記空調空気吹出しダクト内の空調空気の温度が、流れ方向に対して一様でなく且つ下流が空調対象空間の温度に近い温度分布であり、前記各吹出口からの吹出空気の熱量が同一となるように前記空調空気吹出しダクト延長に沿って、前記各吹出口の吹出量を変えて供給するよう、前記各円筒状部材の差込長さをそれぞれ調節したことを特徴とする請求項1から請求項4の何れか1に記載の空調空気吹出しダクト装置。従来装置の空調空気吹出しダクト装置はダクト構造を2重に設けたりして構造の複雑なダクトが多かった。例えば、特許文献1に開示されているように2重ダクト構造が採用されている。また、特許文献2に開示されているように、ダクト内に抵抗値の異なる複数の抵抗体を設けたダクトでは抵抗値の値を論理的に決定する作業や抵抗体をダクト内に固設する複雑な作業が必要であり、また、吹出風量の微調節も困難である。これら特許文献1も特許文献2も、空調用ダクトの吹出口と吹出口の間にダンパを設けてダンパを調整することつまり、ダクトの途中に圧力調整可能な抵抗体を設けることで、ダクト中間における動圧の一部を静圧に強制変換し、各吹出口から均等に吹出す方法の亜流である。また、特許文献3に記載のダクト装置では、傾斜開口部のダクト内気流への動圧回収度合いに依存しているので、吹出用の筒の取付作業が煩雑であるだけでなく、取付後においては風量を調整する傾斜部がダクト外部から見えないこと、更に風量を調整すると風向き方向も変化するために風量の調節作業が複雑になるという問題点があった。本願発明は構造も簡単で風量の調整も簡単な、ダクトの長さ方向に複数の空調空気吹出口を設け各空調空気吹出口から吹出す空気量を均等にした空調空気吹出しダクト装置を提供することを課題としている。上記課題を解決するために本発明は以下の手段を採用している。即ち、請求項1記載の発明は、一端側に空調機が有する送風機からの空調空気を吹込んで送風し他端側を閉鎖したダクトの中間側面に、前記空調空気を吹き出す複数の空気吹出口を設けた長尺の空調空気吹出しダクト装置において、前記空調空気吹出しダクトは、断面が矩形をなす四面のダクト板からなり、前記各空気吹出口は前記空調空気吹出しダクトの所定の一面のダクト板に吹出用の孔を設け、内面に雌ネジを切った短管形状でダクト板外側から前記吹出用の孔に挿通する固定部材を前記所定の一面のダクト板に固設し、前記固定部材の雌ネジと螺合する雄ネジを外面に切った円筒状部材をダクト内方へ挿入可能に設け、該円筒状部材はダクト内端部に前記空調空気吹出しダクトの中心軸と平行な開口を有し、他端部に吹出口を設け、該空調空気吹出しダクトの中心軸と平行な開口のダクト内方への差込長さを調節自在に設けたことを特徴としている。請求項2記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記所定の一面のダクト板は、前記空調空気吹出しダクトの下面をなし、前記円筒状部材のダクト内端部は、水平な開口を有することを特徴としている。請求項3記載の発明は、請求項1~請求項2の何れか1に記載の発明において、前記円筒状部材の差込長さを、矩形である前記空調空気吹出しダクトの中心軸に直交する断面高さの1/6~1/2としたことを特徴としている。請求項4記載の発明は、請求項1から請求項3の何れか1に記載の発明において、前記各円筒状部材の吹出抵抗を、0.07Pa時間/立方m以上2.0Pa時間/立方m以下の間の何れかに設定して構成して、前記ダクト内端部の開口部における前記円筒状部材内静圧が略均一な圧力となり、且つ前記各吹出口の吹出量が均一であることを特徴としている。請求項5記載の発明は、請求項1から請求項3の何れか1に記載の発明において、前記各円筒状部材の断面積を、同一面積、且つ断面における空調空気の風速を2m/sから8m/sの間の何れかに設定して構成し、前記円筒状部材の差込長さを調節することで、前記ダクト内端部の開口部における前記円筒状部材内静圧が略均一な圧力となり、且つ前記各吹出口の吹出量が均一であることを特徴としている。請求項6記載の発明は、請求項5に記載の発明において、前記各円筒状部材内静圧を略均一な圧力とするために、前記空調空気吹出しダクトの中心軸に直交する断面の風速分布上、ダクト延長に亘って所定の風速範囲にある断面高さ位置まで、前記円筒状部材の前記開口部を差込むことを特徴としている。請求項7記載の発明は、請求項6に記載の発明において、前記円筒状部材の前記開口部を差込む差し込み長さを、同一寸法としたことを特徴とする。請求項8記載の発明は、請求項1から請求項4の何れか1に記載の発明において、前記空調空気吹出しダクト内の空調空気の温度が、流れ方向に対して一様でなく且つ下流が空調対象空間の温度に近い温度分布であり、前記各吹出口からの吹出空気の熱量が同一となるように前記空調空気吹出しダクト延長に沿って、前記各吹出口の吹出量を変えて供給するよう、前記各円筒状部材の差込長さをそれぞれ調節したことを特徴としている。以上説明したように、この発明の構成によれば、ダクト内の風速分布を把握して動圧を静圧再取得することを最適化することで、ダクト内に加工することなく、吹出口の構成が簡単であり、また、吹出量の調整も簡単であり、ダクトの製造及び調節が安価で容易になるという効果が得られる。また、吹出用の孔を開設し、固定部材を固着し、螺合する円筒状部材をねじ込むだけですむので、吹出口の取付工事はダクトの取付後にも可能であるために工事費用が一層安価にできるという効果が得られる。また、吹出量の均一化の調整機構を応用して、ダクトから逃げる熱量を換算考慮することで、吹出熱量の均一化も可能であるために適用範囲が広いという効果も得られる。<予備実験>本願の発明者は、空調空気吹出しダクト装置内の空調空気の流れ状態を検証するために以下の予備実験を行った。図10は予備実験に使用したダクト装置を示し、図11は予備実験のダクト装置に利用した空気吹出口の開口の3種類の例を示す。図12は実験結果を示す。図10において、Aは斜視図、Bは側面図、Cは下平面図を示す。ダクト101の基端側は送風機102に接続され、終端側は閉鎖されている。ダクト101は高さが40cm、幅70cm、長さ10mの矩形断面の直方体からなり、下側板に10個の吹出口104が設けられている。吹出口104は図11A~Cに示す3種類の開口104a、104b、104cの各開口から構成されている。吹出口104aは30cmx30cmの大きな正方形の開口で形成され、吹出口104bは10cmx10cmの小さな正方形の開口で形成され、吹出口104cは10cmx10cmの小さな開口の上側に断面が同型の短管を10cmだけ突き出した突出部105を有する開口から形成されている。図12、図13は予備実験結果を示す。図12は各吹出口種104a,104b,104cごとに、ダクト内静圧とダクト基端側送風機102からの距離との関係を示す。即ち、図12は3種類の開口の各場合についてダクトの基端側からの距離とダクト内の静圧の関係を示す。また、図13はダクトの基端側からの距離と各吹出口からの空気吹出量との関係を示す。図12,図13で、a大きな開口の場合は◇印で示し、b小さな開口の場合は△印で示し、c小さな開口の上側に短管を設けた場合は○印で示す。図12に示すように、ダクト内部の静圧はa大きな開口の場合が一番小さく2~7パスカルPaで、b小さな開口のみの場合は12~14パスカルである。また、c小さな開口に更に上側に短管を設けた場合はダクト内の静圧は53~56パスカルと大きくなっている。何れの場合もダクト101の基端部から終端部に向かって静圧は上昇している。更に、bとcの場合は静圧の変化の差は小さく2パスカル前後である。そして静圧変化の割合としてみると、bが14程度であるのに対し、cでは4程度で静圧変化割合がとても小さいことが判る。これに反してaの場合は静圧の変化が5パスカルと大きく変化している。又、図13に示すように、a大きな開口の場合は吹出し風量は大きく変化している。即ち、-100立方m/時間~380立方m/時間と変化している。これに対して、bとcの小さな開口の場合は180立方m/時間~210立方m/時間と変化は小さい。これらの実験結果を考察すると、aの場合は開口の大きさに対して送風機102からの送風量が少ないために、送風された空気がダクト101内部に滞留されずに吹出口から抜けていくので静圧は全般に低い。特に、ダクト101の基端部付近では静圧がbやcの場合と比較すると、殆どゼロであるといっても良い。これは、ダクトの終端部まで流れる空気量が少ないために終端部の圧力上昇の影響が基端部まで戻らないことが、その主な原因と考えられる。また、b、cの場合は開口104b、104cからの空気の流出する抵抗が大きいために終端部の圧力上昇が大きく、その影響が基端部まで伝わり、ダクト101内部の静圧がほぼ一様に充分高い静圧を生じさせている。これは以下の理由による。即ち、ダクト101内部を流れていた空気流れがどの吹出口においても直上の点に到達すると、一部の空気が吹出口から吹き出され、残りはダクト内部を流れる。この残りの空気流れがダクト内の下流を流れている遅い速度の空気流れに追いついて衝突、混合し、速度を減少させる。この際に失われた速度エネルギが圧力エネルギに変換され、静圧を上昇させる。このプロセスが繰り返し行われるためである。その結果、ダクト内部には略一様な高い静圧が生じ、この静圧により、開口104b、104cから流出する空気量もほぼ一様になっていると考えられる。以上の考察から開口から流出する際の空気抵抗をある値以上にすればダクト101内部が略一様な高い静圧となり、流出する空気量を略均一にすることができると考えられる。また、bの場合は静圧が12~14パスカルと低いのに反してcの場合の静圧は53~56パスカルと高い。従って、開口面積の大きさが同一であることから考えればcの場合の吹出口104cから流出する空気量はもっと大きくなるべきと考えられる。しかしながら、bの場合は開口104bがダクト101の底面板と同じ高さ位置に設けられている差込長さが0cmであるのに対して、cの場合は開口104cが底面板から10cm差込長さが10cmの位置に設けられている。ところで、ダクトに垂直に分岐管を設けたT字管ダクトの場合の分岐管内への流れに対しては局部抵抗ΔPが生じる事が知られている文献6。局部抵抗ΔPは、ΔP=ζV2/2gγである。ここで、ζは局部抵抗係数、はべき乗を意味し、速度Vは開口に接するダクト内の流速、γは空気密度で、gは重力加速度である。この局部抵抗ΔPはダクト内を直線的に速度Vで流れる流体の慣性に対して、これを分岐管の方向に流れを曲げる際には渦が生じ、この渦を発生させるに必要なエネルギと考えられる。空気調和ハンドブック、丸善株式会社、改訂第4版、第8章ダクト設備、320頁ダクト内の風速分布は、空気が進行する方向に直行する断面では、ダクトを構成する側板に近い箇所では内面の摩擦抵抗により低速であり、ダクト内面直近でほぼ速度ゼロになり、ダクトの内部のある箇所までは風速が増加する分布となっている。図11cの場合は吹出口104cの突出部105のダクト内開口が底面板から10cmの位置にあり、この場合のダクト内の流速V10はかなり大きい。一方、図11bの吹出口104bのダクト内開口は底面板の表面にあり、ダクト内の流速V0は小さい。これを考察するに、図11cの場合は、高速で吹出口104cの突出部105のダクト内開口に角度を変えながら渦を発生して突入する気流を内部に流す、分岐管を有する開口となっており、更に、分岐管部の流路抵抗だけでなくダクト内開口への向きを変更しながらの突入抵抗が大きいことで急激に圧力エネルギを消費することから、分岐管内の流速は小さくなり、開口104cからの吹出風量が、図11bの開口104bからの吹出風量と略一致したものと考えられる。しかし、上述した局部抵抗による数式を適用して吹出口からの吹出量を求めると手続が複雑困難になる。そこで、本発明では差込長さと分岐管からの吹出風量との関係を実験的に求めて、実験式を適用し、吹き出し風量の調節を行う。また、上記実験から理解できるように、吹出風量が略均一状態になっている領域ではダクト内静圧静止圧が略一定であることが解る。この事を明確にするために、静止圧と吹出風量との比静止圧/吹出風量を吹出抵抗と定義して上記各場合、図11a~cの場合の吹出抵抗について検討を行う。なお、図11aの場合では図12の静圧の変化から、ダクトの距離が6.5m~9.5mの範囲で吹出風量が略一定になっていると考えられ、この範囲を対象としている。図11b及びcの場合はダクト距離の全範囲を対象とする。吹出抵抗の数値範囲について各吹出口を用いた場合の数値範囲と平均値を図14に示す。図11の平均値0.068Pa時間/立方mが作れれば十分に均一な吹出風量が得られるので、均一な吹出風量を得るためには吹出抵抗を0.07Pa時間/立方m以上にするのが好ましい。また、吹出口部位での実用上許される圧力損失は、例えば100立方m/時間の吹出口ごとの風量では、せいぜい200Pa略20mmAq程度までに抑えておかないと送風機動力がいたずらに大きくなりすぎる。よって、均一な吹出風量を得るためには吹出抵抗を2.0Pa時間/立方m以下にするのが好ましい。吹出抵抗を生じさせる手段として、イ吹出開口の面積を小さくする方法と、ロ短管を設けて吹き出開口の位置をダクトの底辺から中心線の位置に近づける方法がある。しかし、イの方法は簡単に風量を調節できないという欠点があり、ロの方法は風量の調節が容易であるという特徴がある。従って、イの方法だけでは十分に均一な風量を得ることができない場合や風量の調節、調整を必要とする場合はロの方法を採用するのが好ましい。例えば、ダクト長さが長くて複雑な形状にした場合例えば、100mの場合や、吹出口の開口の面積が同一でもダクトの断面積を小さくした場合即ち、ダクトの面積に対して吹出口の開口面積の比を大きくした場合等において吹出風量を十分に均一にできない場合でも差込長さを調節することによって吹出し風量の調節が容易に可能になる。図15Aは差込長さSをゼロにした場合の空気流れを示し、図15Bは差込長さが大きい場合の空気流れを示す。尚、左図は中心線を通る側断面図で、右図は中心線を通る上平面図を示す。差込長さがゼロの場合は、空気流れはダクトの下板に近い部分の空気流れが吹出口分岐管に流れ、それより上の流れは殆ど影響を受けずに通過する。一方、差込長さが大きい場合は短管の差込部による影響を受け、上流側の流れが持ち上げられて分岐管に流れ込み、下流側に渦が発生し、これが大きな吹出抵抗を生じさせる。これは、ダクト内の風速分布は、空気が進行する方向に直行する断面では、ダクトを構成する側板に近い箇所では内面の摩擦抵抗により低速であって、ダクト内面直近でほぼ速度ゼロになり、ダクトの内部のある箇所までは風速が増加する分布であることを利用し、さらに、高速で突出部105のダクト内開口に角度を変えながら渦を発生して突入する気流を内部に流す、分岐管を有する開口を擁することで、分岐管部の流路抵抗だけでなくダクト内開口への向きを変更しながらの突入抵抗が大きいことで急激に圧力エネルギを消費することをうまく利用しているのである。以上の予備実験より得られた知見を利用した本発明の実施形態を以下に説明する。<実施形態1>実施形態1は各吹出口からの吹出量を均一にしたい場合の実施例である。図1は本発明を実施した吹出装置12の実施形態である。図1Aはダクト装置の一部分切り欠き付の斜視図を示し、図1Bは矢視X-Xから見た断面図を示す。図1において、ダクト10は空調空気送風用のダクトで、断面が矩形に構成され、好ましくは厚さが1mm以下の鋼板で形成されて、長さ方向に直交する断面形状について、空調用ダクトの基から先端まで同じ形状寸法とする。ダクト10の底辺の適宜な位置に所定間隔で複数の吹出装置12が配設される。吹出装置12はダクト底辺下板10aに設けられた取付用の孔10bに装着する固定部材13を孔10bの下側からダクト下板10aの下面に接着剤又はスポット溶接等で固着する。固定部材13は内側に小さなピッチの雌ねじが切られている。吹出筒14aは上部にダクト内端部に当たる端部に、組み付けるとダクト10の中心軸と平行になる開口を有し、外側面には固定部材13のネジと螺合する雄ねじが切られており、下部に吹出口14bが設けられている。図2は吹出筒14aの差込長さSの説明図である。図2Aは差込長さSがゼロS=0の場合を示し、図2Bは差込長さSが正S>0の場合を示す。即ち、差込長さSはダクト10の下板10aの上側表面から吹出筒14aがダクト10の内方に突出している長さを示している。一般に差込長さSはゼロ0~ダクトの内部高さの2分の1中心線までまでの距離が有れば十分である。それは、ダクト内の風速分布は、空気が進行する方向に直行する断面では、ダクトを構成する側板に近い箇所では内面の摩擦抵抗により低速であって、ダクト内面直近でほぼ速度ゼロになり、ダクトの内部のある箇所までは風速が増加する分布であるからである。そして中心線を境に上下でシンメトリーとなるはずだからである。本実施形態1では、例えば、吹き出筒14aのネジ部の外径を7cm、長さ最大差込長さを20cmとしており、その下側の吹出口14bの大きさは適宜に定める。図3は実施形態1に使用したダクト装置20の概略を示す図である。図3において、建屋19内に図示の閉ループのダクト20が配置されている。ダクト20は断面が幅70cm、高さ40cmの矩形をした全長が略70mのダクトである。送風口21は、図示省略の空調機に接続された空調空気の供給口である。送風口21の両側にダンパ22,23が設けられており、ダンパ22は全開で、ダンパ23は完全に閉鎖されている。ダクト20の始点24から反時計回りに空調空気が流れ図の矢印方向、終端点がダンパ23により完全封鎖されている。また、始点24から終端点23までの距離は70mである。ループダクト20の複数の箇所に吹出装置12と圧力測定装置図示省略が設けられている。実験結果を図4、図5に示す。図4は差込長さを10cmにした場合と0cmにした場合の、送風口21から離れていく始点24から終端点23までの距離までに所定のピッチで設けられた各吹出装置12ごとの吹出量の比較データを示し、図5は送風機の送風量を9800立方m/時にした場合と4900立方m/時にした場合の、送風口21から離れていく始点24から終端点23までの距離までに所定のピッチで設けられた各吹出装置12ごとの吹出量、またはダクト内所定のポイントでの静圧の比較データを示す。図4において、横軸は始点24からのダクトの距離mを示し、縦軸は差込長さSが0cmの場合の各吹出口からの吹出し量を△で示し、差込長さSが10cmの場合の各吹出口からの吹出し量を◇印で示す。図4から理解できるように、差込長さSが0の場合は各吹出口からの吹出風量にややばらつきが見られるが、差込長さSが10cmの場合は吹出し風量は略200立方m/時間と一定値に落ち着いている。図5は差込長さSが10cmの場合で、送風機の送風量を変化させた場合の吹出し風量とダクト内の静圧を計測した結果を示す。上側の黒丸印と白丸印は送風機の送風量が9800立方m/時間の場合の吹出し量と静圧吹出抵抗は略0.75Pa時間/立方mの値を示し、下側の黒丸印と白丸印は送風機の送風量が4900立方m/時間の場合の吹出風量と静圧吹出抵抗は略0.35Pa時間/立方mの値を示す。図5から理解できるように、差込長さSを10cm程度にした場合に、送風機の送風量の変化に対して各吹出口からの吹出風量は送風機の送風量に比例して増大し、静圧も増大している。しかし、送風量が一定であれば、各吹出口からの吹出風量はダクトの始点24からの距離に拘わらず、送風量により絶対値は異なるものの静圧も吹出風量も一定値に落ち着いている。後述する図7は、ループダクト20の始点から任意の距離における吹出装置12の差込長さと吹出し量の関係を示したグラフである。上側の曲線は吹出し量を200立方m/時間にした場合で、下側の曲線は100立方m/時間にした場合を示す。図7に示すように、送風機の送風量が多いほど差込長さSによる吹出量の変化は多少増大するが、傾向は同じである。ダクト内の風速分布は、空気が進行する方向に直行する断面では、ダクトを構成する側板に近い箇所では内面の摩擦抵抗により低速であって、ダクト内面直近でほぼ速度ゼロになり、ダクトの内部のある箇所までは風速が増加する分布となる。ところで、ダクト断面積が同一のダクトで、送風量を倍にすると、ダクト内風速平均した風速も各部位で倍になる。よって、ダクト内の風速分布は送風量を倍にすると急峻となることは自明である。この図7の最小自乗法で近似処理をおこなった近似線を見ると、ダクト高さ400mmの1/6である67mmの差込長さよりも長く差し込めば、ほぼ傾きが寝ているところに該当し、風量が他と変わらなくなることが判る。これは、前記ダクト高さの1/6より中心軸側の風速分布がほぼ一定になっていることを表しており、そこにダクト内開口を備えておけば、ダクト長のどの部位の吹出装置12においても、同様な分岐管部の流路抵抗だけでなくダクト内開口への向きを変更しながらの突入抵抗の状態を得ることができることを示している。そして、ダクト内開口がダクトの中心軸と平行な開口を有しているので、固定部材13の雌ねじと雄ネジを外面に切った吹出筒14aとを相対位置を微調整しても、突入抵抗の状態が変化することがない。<実施形態2>図3に示したダクト20内の空調空気の温度分布が放熱等により一定温度でない場合に各吹出口からの吹出し熱量を均一にする場合の制御についての実施形態である。図6は各吹出口からの吹出し量を200立方m/時間にした場合と100立方m/時間にした場合のダクト内の温度分布を示す。図6に示すように、ダクトの始点24からの距離が長くなるにつれて、ダクト面と外部の冷えた空気との伝熱により熱が逃げるので、暖房のために加熱した空気を搬送するダクト内部の空気温度は下がる。しかし、風量が大きくなるにつれてダクト内風速が上がり、伝熱機会が減少することで、温度の落ち幅は少なくなる。図7はループダクト20の始点から任意の距離における吹出装置12の差込長さと吹出し量の関係を示したグラフである。上側の曲線は吹出し量を200立方m/時間にした場合で、下側の曲線は100立方m/時間にした場合を示す。図7に示すように、送風機の送風量が多いほど差込長さSによる吹出量の変化は多少増大するが、傾向は同じである。ダクト内の風速分布は、空気が進行する方向に直行する断面では、ダクトを構成する側板に近い箇所では内面の摩擦抵抗により低速であって、ダクト内面直近でほぼ速度ゼロになり、ダクトの内部のある箇所までは風速が増加する分布となる。ところで、ダクト断面積が同一のダクトで、送風量を倍にすると、ダクト内風速平均した風速も各部位で倍になる。よって、ダクト内の風速分布は送風量を倍にすると急峻となることは自明である。図8は各吹出口からの熱量が1600W、800Wになるように差込長さSを図6と図7のデータを利用して求めた数値を示すグラフである。即ち、図3に示すダクト20で吹出口から供給される熱量を均一に800W程度にしたい場合は、ダクトの始点24側の吹出口はダクト内に150mm程度挿入する。それ以後は差込長さを短くしていく。同様に、吹出口から供給される熱量を1600Wに均一にしたい場合は、ダクトの始点側の吹出内に75mm程度挿入し、ダクトの距離が長くなるほど差込長さを短くして行う。図9は各場合について吹出し量と吹出し熱量の計測データを示すグラフである。図9に示すように、温度分布に従って、差込長さSを調節すれば、各吹き出し装置からの吹出し熱量を均一にすることができる。以上説明したように、この発明の構成によれば、ダクト内の風速分布を把握して動圧を静圧再取得することを最適化することで、ダクト内に加工することなく、吹出口の構成が簡単であり、また、吹出量の調整も簡単であり、ダクトの製造及び調節が安価で容易になるという効果が得られる。また、吹出用の孔を開設し、固定部材を固着し、螺合する円筒状部材をねじ込むだけですむので、吹出口の取付工事はダクトの取付後にも可能であるために工事費用が一層安価にできるという効果が得られる。また、吹出量の均一化の調整機構を応用して、ダクトから逃げる熱量を換算考慮することで、吹出熱量の均一化も可能であるために適用範囲が広いという効果も得られる。"