"他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末であって、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段と、を備えることを特徴とする携帯端末。前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記送信手段は、データの送信に失敗した送信先である携帯端末ではない携帯端末に対してデータを送信することを特徴とする請求項1に記載の携帯端末。前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合に、前記受信手段により受信したデータの送信元である携帯端末に対して、前記送信に失敗した携帯端末に対してデータの送信をするよう指示をする再送依頼手段をさらに備えることを特徴とする請求項1または2に記載の携帯端末。前記送信手段は、他の携帯端末における前記再送依頼手段により送信されたデータ送信指示を受信する再送依頼受信手段と、前記再送依頼受信手段により他の携帯端末からのデータ送信指示を受信した場合、前記送信手段は、前記他の携帯端末における送信手段がデータの送信に失敗した送信先である携帯端末に対してデータを送信することを特徴とする請求項3に記載の携帯端末。前記通知手段は、自機が前記情報処理システムにおける左端に位置し、前記送信手段によるデータの送信先となった携帯端末を前記情報処理システムにおける右端に位置する位置関係に変更すべき旨を通知することを特徴とする請求項1に記載の携帯端末。他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備えた携帯端末が他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムであって、前記携帯端末は、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段と、を備えることを特徴とする情報処理システム。他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末における情報処理方法であって、前記携帯端末の受信手段が、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信工程と、前記携帯端末の送信手段が、前記受信工程によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信工程により受信したデータを送信する送信工程と、前記携帯端末の送信成否判定手段が、前記送信工程による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定工程と、前記携帯端末の通知手段が、前記送信成否判定工程により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知工程と、を備えることを特徴とする情報処理方法。他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末において実行可能なプログラムであって、前記携帯端末を前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段として機能させることを特徴とするプログラム。しかし、赤外線通信においては、携帯端末の通信部同士を向かい合わせて接近させなければ通信が確立しないため、データの送受信は1対1で行う必要がある。そのため、例えば、1台の携帯端末に記憶されたデータを多数の携帯端末で共有する場合や、多数の携帯端末に分散しているデータを集約したいといった場合には、携帯端末をひとつひとつ手作業で向き合わせて通信を確立させ、データのやり取りをしなければならず、手間と時間がかかってしまう。そこで、本発明は、効率的に、複数の携帯端末間でデータ通信を行う方法を提供することを目的とする。本発明は、他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末であって、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段と、を備えることを特徴とする。また、本発明は、他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備えた携帯端末が他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムであって、前記携帯端末は、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段と、を備えることを特徴とする。また、本発明は、他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末における情報処理方法であって、前記携帯端末の受信手段が、前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信工程と、前記携帯端末の送信手段が、前記受信工程によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信工程により受信したデータを送信する送信工程と、前記携帯端末の送信成否判定手段が、前記送信工程による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定工程と、前記携帯端末の通知手段が、前記送信成否判定工程により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知工程と、を備えることを特徴とする。また、本発明は、他の携帯端末とデータのやり取りをする通信部を複数備え、他の携帯端末と通信可能に直列に連結された情報処理システムに含まれる携帯端末において実行可能なプログラムであって、前記携帯端末を前記通信部のいずれか1つの通信部を介して他の携帯端末からデータを受信する受信手段と、前記受信手段によりデータを受信した場合、前記データを受信した通信部とは異なる通信部を介して、他の携帯端末に対して前記受信手段により受信したデータを送信する送信手段と、前記送信手段による他の携帯端末へのデータ送信が成功したか否かを判断する送信成否判定手段と、前記送信成否判定手段により送信に失敗したと判定された場合、前記情報処理システムにおける他の携帯端末との位置関係を変更すべき旨を通知する通知手段として機能させることを特徴とする。本発明によれば、効率的に複数の携帯端末間でデータ通信を行うことが可能となる。また、携帯端末間におけるデータ通信にエラーが発生した場合においても、適切な対応をとることが可能となる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を詳細に説明する。図1は携帯端末を用いた本発明のシステム構成の一例を示すシステム構成図である。本実施形態では、4台の携帯端末親機端末001、子機端末002、子機端末003、子機端末004が直列に連結される構成として説明する。親機端末001と子機端末002、子機端末002と子機端末003、子機端末003と子機端末004はそれぞれ赤外線通信などの無線を用いた通信により、相互に通信可能に接続されている。すなわち、隣り合う携帯端末が通信可能に接続された構成である。また、本実施形態では、4台の携帯端末親機端末および子機端末を用いた構成について説明するが、携帯端末の台数に関わらず本発明は適用可能である。また、本実施形態では赤外線による通信を行うよう構成しているが、携帯端末間における通信の方法は赤外線通信に限定されず、いずれの方法でも良い。以下、図2を用いて、図1に示した携帯端末に適用可能なハードウエア構成について説明する。図2において、201はCPUで、システムバス204に接続される各デバイスやコントローラを統括的に制御する。また、ROM203あるいは外部メモリ211には、CPU201の制御プログラムであるBIOSBasicInput/OutputSystemやオペレーティングシステムプログラム以下、OSや、各サーバ或いは各PCの実行する機能を実現するために必要な各種プログラム等が記憶されている。202はRAMで、CPU201の主メモリ、ワークエリア等として機能する。CPU201は、処理の実行に際して必要なプログラム等をROM203あるいは外部メモリ211からRAM202にロードして、該ロードしたプログラムを実行することで各種動作を実現するものである。また、205は入力コントローラで、入力装置209等からの入力を制御する。206はビデオコントローラで、液晶ディスプレイ等のディスプレイ装置210への表示を制御する。なお、ディスプレイ装置は、液晶ディスプレイに限られず、CRTディスプレイなどであっても良い。これらは必要に応じてクライアントが使用するものである。207はメモリコントローラで、ブートプログラム,各種のアプリケーション,フォントデータ,ユーザファイル,編集ファイル,各種データ等を記憶するハードディスクHDや、フレキシブルディスクFD、或いはPCMCIAカードスロットにアダプタを介して接続されるコンパクトフラッシュ登録商標メモリ等の外部メモリ211へのアクセスを制御する。208は通信I/Fコントローラで、ネットワークを介して外部機器と接続通信するものであり、ネットワークでの通信制御処理を実行する。例えば、TCP/IPを用いた通信等が可能である。なお、CPU201は、例えばRAM202内の表示情報用領域へアウトラインフォントの展開ラスタライズ処理を実行することにより、ディスプレイ装置210上での表示を可能としている。また、CPU201は、ディスプレイ装置210上の不図示のマウスカーソル等でのユーザ指示を可能とする。ハードウエア上で動作する各種プログラムは、外部メモリ211に記録されており、必要に応じてRAM202にロードされることによりCPU201によって実行されるものである。プリンタコントローラ212は、サーマルドットライン方式プリンタ213等の印刷機を制御する。スキャナコントローラ214は、スキャナ215等の識別器を制御する。さらに、本発明に係わるプログラムが用いる各種データ及び各種テーブルは外部メモリ211に格納されており、これらについての詳細な説明は後述する。なお、全ての装置がこれらの構成を備えているわけではなく、必要なものを夫々備えていればよい。次に図3に示すフローチャートを用いて、本発明の実施形態における親機端末001によるデータ集計処理について説明する。なお、図3のフローチャートで示す処理については、親機端末001のCPU201が所定の制御プログラムを読み出して実行する処理である。ステップS301では、親機端末001のCPU201は、連結された子機端末の販売データを収集すべく、連結された子機端末に対して、販売データ収集指示を送信する。ステップS302では、親機端末001のCPU201は、連結された子機端末から送信された販売データを受信したか否かを判断する。受信した場合ステップS302:YESは、処理をステップS303に移行する。受信していない場合ステップS302:NOは、受信するまで待機する。なお、予め定められた時間が経過しても、受信されない場合には、通信エラーとして、エラー通知を出すよう構成してもよい。ステップS303では、ステップS302で受信した各子機端末および親機端末自機の販売データを集計する。図15で示すテーブルは、各携帯端末における販売データの一例を示す図である。また、図16で示すテーブルは、ステップS303により親機端末001で集計された結果の販売データを示す図である。図15で示す販売データは、商品ID、単価、数量、合計から構成されている。なお、販売データを構成するデータ項目としては、これらに限られるものではなく、これら以外の項目が含まれていてもよいし、図15に示す項目の全てが含まれていることが必須でもない。また、本実施形態においては、販売データの集計を例にしたが、本発明は、どのようなデータを集計する処理であっても、各携帯端末内のデータを集計する処理であれば適用可能である。次に図4に示すフローチャートを用いて、子機端末によるデータ集計処理について説明する。なお、図4のフローチャートで示す処理については、子機端末のCPU201が所定の制御プログラムを読み出して実行する処理である。ステップS401では、子機端末のCPU201は、ステップS301で親機端末001から送信された販売データ収集指示を受信する。ステップS402では、子機端末のCPU201は、自機が連結された携帯端末の端に位置するか否かを判断する。端に位置すると判断された場合ステップS402:YESは、処理をステップS406に移行する。端に位置しないと判断された場合ステップS402:NOは、処理をステップS403に移行する。ステップS403では、子機端末のCPU201は、ステップS401で受信した販売データ収集指示を隣に連結された子機端末に対して転送する。なお、販売データ収集指示の転送先は、ステップS401で受信した販売データ収集指示の送信元ではない携帯端末親機端末とは反対側の子機端末である。ステップS404では、子機端末のCPU201は、他の携帯端末から販売データを受信したか否かを判断する。他の携帯端末から販売データを受信した場合ステップS404:YESは、処理をステップS405に移行する。販売データを受信していない場合ステップS404:NOは、販売データを受信するまで待機する。ステップS405では、子機端末のCPU201は、ステップS404で受信した他の携帯端末の販売データに、自機における販売データを追加して、隣の携帯端末に送信する。ステップS406では、子機端末のCPU201は、自機の販売データを隣の携帯端末に対して送信する。すなわち、自機は端に位置していることから、販売データ収集指示を転送する必要はない。そのため、販売データ収集指示の送信元である携帯端末親機端末001側に対して、自機の販売データを送信する処理のみとなる。図5は、本発明の実施形態における、販売データ収集処理についてデータの流れの全体像を示すシーケンス図である。ステップS501では、親機端末001から子機端末002に対して販売データ収集指示が送信される図3のステップS301に相当。ステップS502では、ステップS501で送信された販売データ収集指示が子機端末002から子機端末003に転送される図4のステップS403に相当。ステップS503では、ステップS502と同様に、子機端末003から子機端末004に対して販売データ収集指示が転送される。ステップS504では、子機端末004から子機端末003に対して、子機端末004がもつ販売データが送信される図4のステップS406に相当。ステップS505では、子機端末003から子機端末002に対して、ステップS504で子機端末004から送信された販売データおよび子機端末003がもつ販売データが送信される図4のステップS405に相当。ステップS506では、子機端末002から親機端末001に対して、子機端末004および子機端末003および子機端末002の販売データが送信される。本実施例においては、各携帯端末に記憶されたデータを1つの携帯端末に集約する場合の処理について説明したが、1つの携帯端末に記憶されているデータを他の携帯端末で共有する場合の処理も同様の処理となる。すなわち、例えば親機端末001からデータを子機端末に送信し、子機端末は送信されたデータを順次隣の子機端末に送信する。端の携帯端末は、データ送信が完了した旨を親機端末に向けて折り返し送信し、各子機端末は当該完了した旨の情報を親機端末に向けて順次隣の携帯端末に送信していく処理となる。以上の処理により、例えば1台の携帯端末に記憶されたデータを多数の携帯端末で共有する場合や、多数の携帯端末に分散しているデータを集約したいといったことも、携帯端末をひとつひとつ手作業で向き合わせて通信を確立させることなく、実現することが可能となる。次に、上述した通信方法の実行した際に、途中で通信エラーが発生した場合の対処方法について説明する。上述した実施形態と同様に、携帯端末が直列に4台連結された場合における処理について説明するが、4台の場合に限られず3台以上が連結されている場合には適用可能である。図6は、携帯端末Aから携帯端末Bへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Aから携帯端末Bへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Aの左側の通信部601または、携帯端末Bの右側の通信部602のいずれかが故障していることが考えられる。そのため、図6Bのように、携帯端末Aを左端に配置し、携帯端末Bを右端に配置されるように携帯端末の配置を変更することで、すべての携帯端末とデータの共有データの送受信が可能となる。すなわち、故障している可能性のある通信部を使用しなくても良いような配置とすることで通信エラーに対処する。この場合、携帯端末Aは、携帯端末Bとの通信がエラーとなったことを検知し、携帯端末Aの左側の通信部601または携帯端末Bの右側の通信部602が故障している可能性があることを表示部に表示する。そして、具体的にどのような配置にすべきか図6Bに示す配置にすべき旨を表示部に表示一例として図7することで、ユーザにエラー対応策を提示する。図8は、携帯端末Bから携帯端末Cへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Bから携帯端末Cへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Bの左側の通信部801または携帯端末Cの右側の通信部802のいずれかが故障していることが考えられるそのため、図8Bのように、携帯端末Bを左端に配置し、携帯端末Cを右端に配置されるように携帯端末の配置を変更することで、すべての携帯端末とデータの共有データの送受信が可能となる。すなわち、故障している可能性のある通信部を使用しなくても良いような配置とすることで、通信エラーに対処する。この場合、携帯端末Bは、携帯端末Cとの通信がエラーとなったことを検知し、携帯端末Bの左側の通信部801または携帯端末Cの右側の通信部802が故障している可能性があることを表示部に表示する。そして、具体的にどのような配置にすべきか図8Bに示す配置にすべき旨を表示部に表示一例として図9することで、ユーザにエラー対応策を提示する。図10は、携帯端末Cから携帯端末Dへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Cから携帯端末Dへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Cの左側の通信部1001または携帯端末Dの右側の通信部1002のいずれかが故障していることが考えられるそのため、図10Bのように、携帯端末Cを左端に配置し、携帯端末Dを右端に配置されるように携帯端末の配置を変更することで、すべての携帯端末とデータの共有データの送受信が可能となる。すなわち、故障している可能性のある通信部を使用しなくても良いような配置とすることで、通信エラーに対処する。この場合、携帯端末Cは、携帯端末Dとの通信がエラーとなったことを検知し、携帯端末Cの左側の通信部1001または携帯端末Dの右側の通信部1002が故障している可能性があることを表示部に表示する。そして、具体的にどのような配置にすべきか図10Bに示す配置にすべき旨を表示部に表示一例として図11することで、ユーザにエラー対応策を提示する。次に図17を用いて、本実施形態における各携帯端末が実行する処理について説明する。図17に示す処理は、携帯端末のCPU201が所定の制御プログラムを読み出して実行する処理である。ステップS1701では、携帯端末のCPU201は、データ送信指示を受け付ける。具体的には、ユーザによる指示などが該当する。この際、いずれのデータを送信するかといった指示も受け付ける。また、隣の携帯端末からのデータ受信もデータ送信指示に該当する。すなわち、隣の携帯端末からデータを受信したことをきっかけに、データを送信する処理が開始される。このようにして、順次データが送信され伝達されることとなる。ステップS1702では、携帯端末のCPU201は、ステップS1701により受け付けたデータ送信指示に従い、データを送信する。ステップS1703では、携帯端末のCPU201は、ステップS1702におけるデータ送信が成功したか否かを判断する。成功した場合ステップS1703:YESは、本フローチャートに示す処理を終了する。データ送信に失敗した場合ステップS1703:NOは、処理をステップS1704に移行する。ステップS1704では、携帯端末のCPU201は、表示部に配置変更通知を表示する図7、図9、図11がこれに該当する。この際、自機が左端になり、自機の左隣に配置されていた端末が右端に位置するような配置を提示する。具体的には、上述のした図6~図11を用いた説明の通りである。そして、本フローチャートに示す処理を終了する。以上の処理により、通信にエラーが発生した場合であっても、すべての携帯端末に対してデータを共有することが可能となる。次に、エラー発生時の対応の第2の実施形態として、通信範囲の広範な携帯端末を用いた場合の形態について説明する。図12は、携帯端末Aから携帯端末Bへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Aから携帯端末Bへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Aの左側の通信部1201または、携帯端末Bの右側の通信部1202のいずれかが故障していることが考えられる。この場合、携帯端末Aは、携帯端末Cに対してデータの通信を試みる。携帯端末Cとの通信に成功した場合には、携帯端末A→携帯端末C→携帯端末Dという順にデータの通信が実行される図12B。すなわち、携帯端末Bを飛ばして通信を行うこととなる。ここで、携帯端末Cとの通信が出来なかった場合は、携帯端末Aの左側の通信部1201が故障していることが考えられる。そのため、携帯端末Aはその旨を表示部に表示し、図12Cに示す配置に並び変えて再度通信を行うべきことを表示部に表示しユーザに通知する。なお、図12Cに示す配置は、図6Bに示す配置と同じである。図13は、携帯端末Bから携帯端末Cへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Bから携帯端末Cへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Bの左側の通信部1301または携帯端末Cの右側の通信部1302のいずれかが故障していることが考えられる。この場合、携帯端末Bは、携帯端末Dに対してデータの通信を試みる。携帯端末Dとの通信に成功した場合には、携帯端末A→携帯端末B→携帯端末Dという順にデータの通信が実行される図13B。他方、携帯端末Dとの通信が出来なかった場合は、携帯端末Bの左側の通信部1301が故障していることが考えらえる。この場合、携帯端末Bは携帯端末Aに対して、携帯端末Cに対してデータを再送信する旨の電文を送信し、携帯端末Aが携帯端末Cに対してデータの送信を実行する図13C。図14は、携帯端末Cから携帯端末Dへの通信においてエラーとなった場合の対応を示す図である。携帯端末Cから携帯端末Dへの通信においてエラーが発生した場合、携帯端末Cの左側の通信部1401または携帯端末Dの右側の通信部1402のいずれかが故障していることが考えられる。この場合、携帯端末Cは、携帯端末Bに対して、携帯端末Dに対してデータを再送信する旨の電文を送信し、携帯端末Bから携帯端末Dに対してデータの送信が実行される図14B。次に図18を用いて、本実施形態における各携帯端末が実行する処理について説明する。図18に示す処理は、携帯端末のCPU201が所定の制御プログラムを読み出して実行する処理である。ステップS1801では、携帯端末のCPU201は、データ送信指示を受け付ける。具体的には、ユーザからの指示や、隣の端末からのデータ再送指示、隣の端末からのデータ受信などが該当する。ここでの処理は、図17のステップS1701と同様の処理である。ステップS1802では、携帯端末のCPU201は、ステップS1801で受け付けたデータ送信指示がデータの再送指示であるか否かを判断する。データの再送指示とは、図18のステップS1813における再送依頼の受信に該当する。データの再送指示であった場合ステップS1802:YESは、処理をステップS1803に移行する。データの再送指示ではない場合ユーザからの送信指示や、隣の携帯端末からのデータ受信など。ステップS1802:NOは、処理をステップS1804に移行する。ステップS1803では、携帯端末のCPU201は、2つ隣の携帯端末に対してデータの送信を実行する。そして、本フローチャートの処理を終了する。ステップS1803の処理は、例えば、図13における携帯端末Aであれば、携帯端末Bから再送指示を受信し、携帯端末Cに対してデータを送信する処理である。ステップS1803の処理は、図13Cの携帯端末A、図14Bの携帯端末Bが実行する処理に該当する。ステップS1804では、携帯端末のCPU201は、隣の携帯端末に対して送信指示されたデータを送信する。ステップS1805では、携帯端末のCPU201は、ステップS1804におけるデータの送信に成功したか否かを判断する。データの送信に成功した場合ステップS1805:YESは、本フローチャートに示す処理を終了する。データの送信に失敗した場合ステップS1805:NOは、処理をステップS1806に移行する。ステップS1806では、携帯端末のCPU201は、自機が親機端末であるか否か図12~図14に示す右端に位置する端末であるか否かを判断する。親機端末である場合ステップS1806:YESは、処理をステップS1807に移行する。親機端末ではない場合ステップS1806:NOは、処理をステップS1810に移行する。ステップS1807では、携帯端末のCPU201は、2つ隣の携帯端末へデータを送信する。ステップS1808では、携帯端末のCPU201は、ステップS1807におけるデータ送信処理が成功したか否かを判断する。成功した場合ステップS1808:YESは、本フローチャートに示す処理を終了する。失敗した場合ステップS1808:NOは、処理をステップS1809に移行する。ステップS1809では、携帯端末のCPU201は、表示部に配置を変更してデータ送信を再実行する旨の表示を行う。ここで表示される画面は、図7、図9、図11に示す画面と同様の画面である。ステップS1807の処理を実行して本フローチャートの処理を終了するのは、例えば図12Bの携帯端末Aである。ステップS1810では、携帯端末のCPU201は、2つ隣に携帯端末が配置されているか否かを判断する。配置されている場合ステップS1810:YESは、処理をステップS1811に移行する。配置されていない場合ステップS1810:NOは、処理をステップS1813に移行する。ステップS1811では、携帯端末のCPU201は、2つ隣の携帯端末に対してデータを送信する。ステップS1812では、携帯端末のCPU201は、ステップS1811におけるデータ送信処理が成功したか否かを判断する。データ送信処理に成功した場合ステップS1812:YESは、本フローチャートにおける処理を終了する。データ送信処理に失敗した場合ステップS1812:NOは、処理をステップS1813に移行する。ステップS1813では、携帯端末のCPU201は、データの送信元に対して、データの再送依頼をする。そして、本フローチャートの処理を終了する。なお、ステップS1813における再送依頼を受信した携帯端末は、ステップS1803の処理を実行することとなる。ステップS1812でYESと判断され、本フローチャートの処理を終了するのは、例えば図13Bの携帯端末Bである。ステップS1810でNOと判断され、ステップS1813の処理を実行して本フローチャートの処理を終了するのは、例えば図14Bの携帯端末Cである。ステップS1812でNOと判断され、ステップS1813の処理を実行して本フローチャートの処理を終了するのは、例えば図13Cの携帯端末Bである。なお、第1の実施形態、第2の実施形態のいずれの場合も、予め各携帯端末に対して、接続台数、自機の接続位置全体の中でどの位置に配置されているのか、について設定をしておくものとする。また、本実施形態においては、販売データの集計を例にしたが、本発明は、どのようなデータを集計する処理であっても、各携帯端末内のデータを集計する処理であれば適用可能である。以上の処理により、連結された全ての携帯端末の販売データを親機端末に集約することが可能となる。また、以上の構成を備えることにより、手作業でひとつひとつの携帯端末を向き合わせるといった作業を行うことなく、連結された携帯端末間においてデータ通信が可能となる。これにより、連結された携帯端末間におけるデータの共有や、各携帯端末がもつデータの集約と行った処理について、効率的に行うことが可能となる。なお、上述した各種データの構成及びその内容はこれに限定されるものではなく、用途や目的に応じて、様々な構成や内容で構成されることは言うまでもない。また、本発明におけるプログラムは、図3~図8の処理方法をコンピュータが実行可能なプログラムである。なお、本発明におけるプログラムは図3~図8の各装置の処理方法ごとのプログラムであってもよい。以上のように、前述した実施形態の機能を実現するプログラムを記録した記録媒体を、システムあるいは装置に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータまたはCPUやMPUが記録媒体に格納されたプログラムを読み出し、実行することによっても本発明の目的が達成されることは言うまでもない。この場合、記録媒体から読み出されたプログラム自体が本発明の新規な機能を実現することになり、そのプログラムを記録した記録媒体は本発明を構成することになる。プログラムを供給するための記録媒体としては、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、CD-ROM、CD-R、DVD-ROM、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ROM、EEPROM、シリコンディスク等を用いることが出来る。また、コンピュータが読み出したプログラムを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、そのプログラムの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているOSオペレーティングシステム等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。さらに、記録媒体から読み出されたプログラムが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれた後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるCPU等が実際の処理の一部または全部を行い、その処理によって前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。また、本発明は、複数の機器から構成されるシステムに適用しても、ひとつの機器から成る装置に適用しても良い。また、本発明は、システムあるいは装置にプログラムを供給することによって達成される場合にも適応できることは言うまでもない。この場合、本発明を達成するためのプログラムを格納した記録媒体を該システムあるいは装置に読み出すことによって、そのシステムあるいは装置が、本発明の効果を享受することが可能となる。さらに、本発明を達成するためのプログラムをネットワーク上のサーバ、データベース等から通信プログラムによりダウンロードして読み出すことによって、そのシステムあるいは装置が、本発明の効果を享受することが可能となる。なお、上述した各実施形態およびその変形例を組み合わせた構成も全て本発明に含まれるものである。"