車体に備えられ、前記車体の幅方向に軸心を有する回動軸と、前記回動軸に対して前記車体の前方および後方へ傾動自在に支持された操作レバーと、前記回動軸と平行な軸心を持つストッパ軸と、前記回動軸に回動自在に設けられ、前記ストッパ軸の前方側に位置する第1戻しレバーと、前記回動軸に回動自在に設けられ、前記ストッパ軸の後方側に位置する第2戻しレバーと、前記第1戻しレバーおよび前記第2戻しレバーの先端部を繋ぐ引っ張りばねと、を備え、前記操作レバーは、前記操作レバーの傾動に応じて前記第1戻しレバー又は前記第2戻しレバーを回動するピンと、を備えた産業車両の操作レバー装置であって、前記ストッパ軸を挿通する挿通孔が前記操作レバーに形成され、前記挿通孔は、前記ストッパ軸と当接することにより前記操作レバーの傾動範囲を規定する孔壁を有した円弧溝状に形成されていることを特徴とする産業車両の操作レバー装置。前記ストッパ軸は円形の断面形状を有し、前記孔壁は、前記ストッパ軸の外周面と同径であって前記外周面と当接する半円弧の半円弧壁部を備えることを特徴とする請求項1記載の産業車両の操作レバー装置。しかしながら、特許文献1に開示された操作レバーアッセンブリでは、レバーブラケットに設けたストッパ板がリフト操作レバーおよびチルト操作レバーのストッパのための専用部品であり、部品点数が嵩むという問題がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、専用部品としてのストッパを用いることがなく操作レバーのストッパとしての機能を実現することができる産業車両の操作レバー装置の提供にある。上記の課題を解決するために、本発明は、車体に備えられ、前記車体の幅方向に軸心を有する回動軸と、前記回動軸に対して前記車体の前方および後方へ傾動自在に支持された操作レバーと、前記回動軸と平行な軸心を持つストッパ軸と、前記回動軸に回動自在に設けられ、前記ストッパ軸の前方側に位置する第1戻しレバーと、前記回動軸に回動自在に設けられ、前記ストッパ軸の後方側に位置する第2戻しレバーと、前記第1戻しレバーおよび前記第2戻しレバーの先端部を繋ぐ引っ張りばねと、を備え、前記操作レバーは、前記操作レバーの傾動に応じて前記第1戻しレバー又は前記第2戻しレバーを回動するピンと、を備えた産業車両の操作レバー装置であって、前記ストッパ軸を挿通する挿通孔が前記操作レバーに形成され、前記挿通孔は、前記ストッパ軸と当接することにより前記操作レバーの傾動範囲を規定する孔壁を有した円弧溝状に形成されていることを特徴とする。本発明によれば、操作レバーに形成した挿通孔にストッパ軸が挿通され、挿通孔が孔壁を有する円弧溝状に形成されているから、孔壁とストッパ軸との当接により第1戻しレバーおよび第2戻しレバーの規制部材であるストッパ軸を操作レバーのストッパとして機能させることができる。これにより、第1戻しレバーおよび第2戻しレバーの規制部材としてのストッパ軸に操作レバーの傾動範囲を規定するストッパとしての機能も備えた。従って、本発明によれば、専用部品としてのストッパを用いることがなく操作レバーのストッパ機能を実現することができる。また、本発明では、上記の産業車両の操作レバー装置において、前記ストッパ軸は円形の断面形状を有し、前記孔壁は、前記ストッパ軸の外周面と同径であって前記外周面と当接する半円弧状の半円弧壁部を備えてもよい。この場合、傾動した操作レバーの孔壁がストッパ軸に当接し、ストッパ軸により操作レバーの傾動が規制される状態では、ストッパ軸の外周面が半円弧状の半円弧壁部が広い範囲にて当接する。このため、操作レバーからストッパ軸に加わる荷重は、半円弧壁部を通じて半円弧壁部に当接するストッパ軸の外周面にわたって分散される。その結果、従来のストッパ板における当接面のように狭い範囲において荷重が集中することはなく、操作レバーやストッパ軸の摩耗や変形を抑制することができる。本発明によれば、専用部品としてのストッパを用いることがなく操作レバーのストッパとしての機能を実現することができる産業車両のレバー装置を提供することができる。以下、本発明の実施形態に係る産業車両としてのフォークリフトを図面に基づいて説明する。なお、方向を特定する前後、左右および上下については、フォークリフトのオペレータが運転席の運転シートに着座して、フォークリフトの前進側を向いた状態を基準として示す。図1に示すように、産業車両としてのフォークリフト10は、車体11の前部に荷役手段としての荷役装置12を備えている。車体11の中央付近には運転席13が設けられている。車体11の前部には前輪としての駆動輪15が設けられ、車体11の後部には後輪としての操舵輪16が設けられている。本実施形態のフォークリフト10は、車体11に搭載されたバッテリ図示せずの電力により駆動する走行モータ図示せずを備えたバッテリフォークリフトである。荷役装置12はアウタマスト19およびインナマスト図示せずを有するマスト18を備えている。左右一対のアウタマスト19には、アウタマスト19の内側にてスライド可能なインナマストが備えられている。アウタマスト19には油圧により作動するティルトシリンダ20が設置されており、ティルトシリンダ20の作動により、マスト18が前後方向に傾動する。インナマストには油圧により作動するリフトシリンダ21が設けられており、リフトシリンダ21の作動により、インナマストがアウタマスト19内でスライドして昇降する。マスト18には左右一対のフォーク22がリフトブラケット23を介して設けられ、リフトブラケット23はインナマストに対して昇降するように設けられている。車体11は、リフトシリンダ21やティルトシリンダ20に作動油を供給する荷役ポンプ図示せずと荷役ポンプを駆動する荷役モータ図示せずを搭載している。車体11における運転席13には、オペレータが着座可能な運転シート25が設けられている。運転シート25は車体に設けられたシートスタンド26上に配置されている。運転席13の床にはアクセルペダル31が設けられており、アクセルペダル31はフォークリフト10の車速を調整するためのものである。フォークリフト10は、オペレータによるアクセルペダル31の踏み込み量に応じた車速となるように走行モータの駆動を制御する。運転シート25の前方には、操舵のためのステアリングホイール27が設けられている。ステアリングホイール27の左側には前後進レバー28が設けられ、前後進レバー28の操作によりフォークリフト10の前進又は後進が選択される。ステアリングホイール27の右側には、リフトシリンダ操作用のリフトレバー29と、ティルトシリンダ操作用のティルトレバー30を備えた操作レバー装置が設置されている。操作レバー装置について説明すると、図2に示すように、操作レバー装置は、車体11に固定されるレバーブラケット32を有する。レバーブラケット32には、車体11の幅方向に軸心を有するように回動軸33が水平に支持されているほか、回動軸33の前方側の下方にストッパ軸34が水平に支持されている。回動軸33およびストッパ軸は断面形状が円形の丸棒材であり、回動軸33の軸心とストッパ軸34の軸心は互いに平行である。操作レバーとしてのリフトレバー29は、回動軸33に対して車体11の前方および後方へ傾動自在に支持されている。リフトレバー29は、レバーグリップ図示せずを備えたレバー本体35およびレバー本体35を支持するレバー支持体36を備えている。レバー本体35は金属棒により形成されており、レバー支持体36は金属板の折り曲げ加工により形成されている。図2および図3に示すように、レバー支持体36はレバー本体35を保持する筒状の保持部37を備えている。レバー本体35の下端は保持部37内に挿入されてレバー支持体36に保持される。図3に示すように、レバー支持体36は回動軸33が挿通される軸孔を有するボス部38を備えており、レバー支持体36におけるボス部38の前方側の下方にはピン40が側方へ突出して設けられている。レバー支持体36のピン40のさらに前方側の下方には、略長孔状であって円弧溝状の挿通孔41が形成されており、挿通孔41にはストッパ軸34が挿通されている。挿通孔41は、リフトレバー29の前後の傾動範囲を規定する要素であり、ストッパ軸34の外径に対応する孔幅を前後方向にわたって有している。従って、ストッパ軸34はリフトレバー29およびティルトレバー30の傾動を規制するストッパとしての機能を果す要素である。レバー支持体36は挿通孔41を形成する孔壁を有しており、孔壁はストッパ軸34の外周面34Aと同径であって外周面34Aと当接する半円弧状の半円弧壁部42を備える。具体的には、図2に示すように、挿通孔41の前部および後部が半円弧壁部42によりそれぞれ形成されている。前後の半円弧壁部42の間には、リフトレバー29とストッパ軸34との相対移動に対応する円弧状の壁部により形成されている。リフトレバー29が前方又は後方へ最大に傾動された状態では、図5および図6に示すように、ストッパ軸34の外周面34Aのほぼ半周が半円弧壁部42に当接する。このように、ストッパ軸34の外周面34Aが孔壁の半円弧壁部42に当接することにより、リフトレバー29が前方又は後方に傾動する最大範囲が決まり、これにより、リフトレバー29の傾動範囲が規定される。なお、挿通孔41は、プレスによる打ち抜きにより形成されている。図2に示すように、レバー支持体36の下端部には、切り込み溝43が形成されている。レバー支持体36の下方には可動レバー46を備えたポテンションメータ45が配置されており、可動レバー46の先端に設けた係止ピン47が切り込み溝43に挿入されている。切り込み溝43の位置がリフトレバー29の傾動に応じて変位することから、可動レバー46は切り込み溝43の変位に追従して変位する。ポテンションメータ45の出力は可動レバー46の変位に応じて変動することから、ポテンションメータ45の出力に基づきリフトレバー29の傾動状態が電気的に認識される。ところで、回動軸33には、第1戻しレバーとしての第1リフト戻しレバー51および第2戻しレバーとしての第2リフト戻しレバー61が回動自在に設けられている。第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61と、第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61を繋ぐ引っ張りばね48により、リフトレバー29を中立位置に戻すための機構が構成される。第1リフト戻しレバー51は、回動軸33側の基端部52からストッパ軸34の前方側に延在されており、ストッパ軸34付近において前方側の下方へ突出する先端部53を備えている。先端部53の前縁には引っ張りばね48の端部を係止する係止溝54が形成されている。第1リフト戻しレバー51の後縁において、基端部52側の後縁となる基端側後縁部55はピン40と当接する。第1リフト戻しレバーの後縁において、基端側後縁部55の先端側にはストッパ軸34と当接する当接後縁部56が形成されている。ストッパ軸34は、第1リフト戻しレバー51の後方側への回動を規制する規制部材としての機能を果す要素である。第2リフト戻しレバー61は、基本的に第1リフト戻しレバー51と同一形状であるが、回動軸33側の基端部62からストッパ軸34の後方側に延在されており、ストッパ軸34付近において後方側の下方へ突出する先端部63を備えている。先端部63の後縁には引っ張りばね48の端部を係止する係止溝64が形成されている。第2リフト戻しレバー61の前縁において、基端部62側の前縁となる基端側前縁部65はピン40と当接する。第2リフト戻しレバー61の前縁において、基端側前縁部65の先端側にはストッパ軸34と当接する当接前縁部66が延在する。このように、第2リフト戻しレバー61は、ストッパ軸34およびピン40を間にして第1リフト戻しレバー51と対称となるように設けられている。ストッパ軸34は、第2リフト戻しレバー61の前方側への回動を規制する規制部材としての機能を果す要素である。因みに、第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61は金属板により形成されている。ティルトレバー30については、基本的にリフトレバー29と同一構造であるため詳細な説明を省略する。図3および図4に示すように、ティルトレバー30は、レバー本体75およびレバー支持体76を備え、レバー本体75はレバー支持体76が備える保持部77に保持される。レバー支持体76は軸孔を有するボス部78を備えており、軸孔には回動軸33が挿入されている。レバー支持体76には、ストッパ軸34が挿通される挿通孔81が形成されており、挿通孔81を形成する孔壁は半円弧状の半円弧壁部82を前後に備えている。前後の半円弧壁部82の間には、ティルトレバー30とストッパ軸34との相対移動に対応する円弧状の壁部により形成されている。また、レバー支持体76はピン80を備えており、レバー支持体76の下端縁には切り込み溝83が形成されている。ティルトレバー30の下方には、リフトレバー29のポテンションメータ45と別のポテンションメータ85が設置されており、切り込み溝83には、ポテンションメータが備えるの可動レバー86の係止ピン87が挿入される。第1リフト戻しレバー51に相当する第1ティルト戻しレバー91および第2リフト戻しレバー61に相当する第2ティルト戻しレバー101が回動軸33に回動自在に設けられている。第1ティルト戻しレバー91の先端部93には係止溝94が設けられ、係止溝94に引っ張りばね88の端部が係止されている。第1ティルト戻しレバー91の後縁において、基端部92側の後縁となる基端側後縁部95はピン40と当接する。第1ティルト戻しレバー91の後縁において、基端側後縁部95の先端部93側にはストッパ軸44と当接する当接後縁部96が形成されている。ストッパ軸34は、第1ティルト戻しレバー91の後方側への回動を規制する規制部材としての機能を果す要素である。第2ティルト戻しレバー101は、基本的に第1ティルト戻しレバー91と同一形状であるが、回動軸33側の基端部102からストッパ軸34の後方側に延在されており、ストッパ軸34付近において後方側の下方へ突出する先端部103を備えている。先端部103の後縁には引っ張りばね88の端部を係止する係止溝104が形成されている。第2ティルト戻しレバー101の前縁において、基端部102側の前縁となる基端側前縁部105はピン40と当接する。第2ティルト戻しレバー101の前縁において、基端側前縁部105の先端側にはストッパ軸34と当接する当接前縁部106が延在する。ストッパ軸34は、第2ティルト戻しレバー101の前方側への回動を規制する規制部材としての機能を果す要素である。このように、第2ティルト戻しレバー101は、ストッパ軸34およびピン40を間にして第1ティルト戻しレバー91と対称となるように設けられている。因みに、第1ティルト戻しレバー91および第2ティルト戻しレバー101は金属板により形成されている。次に、本実施形態の操作レバー装置の作用について説明する。リフトレバー29を後方へ傾動するように操作すると、フォーク22は上昇し、リフトレバー29を前方へ傾動するように操作すると、フォーク22は下降する。リフトレバー29を操作しない状態では、リフトレバー29は中立位置に位置する。リフトレバー29が中立位置に位置するとき、第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61が引っ張りばね48の付勢力を受けて、ストッパ軸34に当接する。リフトレバー29が中立位置の状態では、第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61が挟みつけるようにストッパ軸34と当接することから、リフトレバー29は正確に中立位置に位置することになる。ティルトレバー30については、ティルトレバー30が後方へ傾動されるとマスト18は後傾し、ティルトレバー30が前方へ傾動されるとマスト18は前傾する。ティルトレバー30の後方への傾動および後方への傾動からの中立位置への復帰の作用と、前方への傾動および前方への傾動からの中立位置への復帰の作用については、リフトレバー29の場合と同じであるため、次に説明するリフトレバー29の操作の説明を援用する。リフトレバー29を後方へ傾動する場合について図5を参照して説明する。図5はリフトレバー29が後方へ傾動した状態を示す操作レバー装置の要部側面図であり、実線により後方へ最大に傾動したリフトレバー29を示し、二点鎖線により中立位置のリフトレバー29を示す。フォークリフト10のオペレータがリフトレバー29の後方への傾動を始めると、レバー本体35の後方への傾動に伴い、レバー支持体36は回動軸33を回動支点として回動する。後方への傾動の場合、図5に示すようにレバー支持体36が時計回りに回動し、ピン40はレバー支持体36の回動に伴って前方へ変位する。ピン40は第1リフト戻しレバー51と当接しているので、ピン40はレバー支持体36の回動とともに第1リフト戻しレバー51を押し付ける。第1リフト戻しレバー51は、ピン40による押し付けを受けて前方へ向かうように回動する。図5においては第1リフト戻しレバー51の回動方向は時計回りであり、第1リフト戻しレバー51はストッパ軸34から離れる。一方、第1リフト戻しレバー51がピン40に押し付けられて回動しても、第2リフト戻しレバー61はストッパ軸34との当接による規制を受けており、第1リフト戻しレバー51と同じ時計回りの方向へ回動することは不可能である。このため、第1リフト戻しレバー51は回動により第2リフト戻しレバー61から遠ざかり、引っ張りばね48が伸長する。引っ張りばね48が伸長することで、伸長に応じて引っ張りばね48による付勢力は増大し、リフトレバー29をさらに後方へ傾動するためには、オペレータは付勢力に打ち勝つ力をリフトレバー29に与えなければならない。また、リフトレバー29の後方への傾動に伴い、レバー支持体36が回動することで、挿通孔41に対するストッパ軸34の相対位置が変化し、挿通孔41の後部を形成する半円弧壁部42がストッパ軸34に接近する。そして、リフトレバー29をさらに後方へ傾動すると、半円弧壁部42がストッパ軸34の外周面34Aに当接して、レバー支持体36の回動が規制され、これにより、リフトレバー29の後方への傾動が規制される。このとき、半円弧壁部42にわたってストッパ軸34の外周面34Aのほぼ半周が当接する状態にあり、レバー支持体36やストッパ軸34には、オペレータによるリフトレバー29への操作力が過大であっても、操作力に基づく荷重がレバー支持体36やストッパ軸34において局所的に集中することはない。また、リフトレバー29の後方への傾動に伴い、ポテンションメータ45の可動レバー46が変位し、ポテンションメータ45の出力は可動レバー46の変位に応じて変動する。オペレータがリフトレバー29に付与している操作力を解除すると、引っ張りばね48の付勢力が第1リフト戻しレバー51を後方側へ向かうように反時計回りの方向へ回動させる。図5では反時計回りの回動方向に第1リフト戻しレバー61が回動することで、ピン40が第1リフト戻しレバー51により押し付けられて、ピン40を反時計回りの方向に変位させる。ピン40の変位に伴いレバー支持体36は中立位置へ向けて回動し、レバー支持体36の回動に伴いリフトレバー29は中立位置に復帰する。次に、リフトレバー29を前方へ傾動する場合について図6を参照して説明する。図6はリフトレバー29が前方へ傾動した状態を示す操作レバー装置の要部側面図であり、実線により前方へ最大に傾動したリフトレバー29を示し、二点鎖線により中立位置のリフトレバー29を示す。フォークリフト10のオペレータがリフトレバー29の前方への傾動を始めると、レバー本体35の後方への傾動に伴い、レバー支持体36は回動軸33を回動支点として回動する。後方への傾動の場合、図6に示すようにレバー支持体36が反時計回りに回動し、ピン40はレバー支持体36の回動に伴って後方へ変位する。ピン40は第2リフト戻しレバー61と当接しているので、ピン40はレバー支持体36の回動とともに第2リフト戻しレバー61を押し付ける。第2リフト戻しレバー61は、ピン40による押し付けを受けて後方へ向かうように回動する。図6においては第2リフト戻しレバー61の回動方向は反時計回りであり、第2リフト戻しレバー61はストッパ軸34から離れる。一方、第2リフト戻しレバー61がピン40に押し付けられて回動しても、第1リフト戻しレバー51はストッパ軸34との当接による規制を受けており、第2リフト戻しレバー61と同じ反時計回りの方向へ回動することは不可能である。このため、第2リフト戻しレバー61は回動により第1リフト戻しレバー51から遠ざかり、引っ張りばね48が伸長する。引っ張りばね48が伸長することで、伸長に応じて引っ張りばね48による付勢力は増大し、リフトレバー29をさらに前方へ傾動するためには、オペレータは付勢力に打ち勝つ力をリフトレバー29に与えなければならない。リフトレバー29の前方への傾動に伴い、レバー支持体36が回動することで、挿通孔41に対するストッパ軸34の相対位置が変化し、挿通孔41の前部を形成する半円弧壁部42がストッパ軸34に接近する。そして、リフトレバー29をさらに前方へ傾動すると、半円弧壁部42がストッパ軸34の外周面34Aに当接して、レバー支持体36の回動が規制され、これにより、リフトレバー29の前方への傾動が規制される。このとき、半円弧壁部42にわたってストッパ軸34の外周面34Aの半周が当接した状態にあり、レバー支持体36やストッパ軸34には、オペレータによるリフトレバー29への操作力が過大であっても、レバー支持体36やストッパ軸34において局所的に操作力に基づく荷重が集中することはない。また、リフトレバー29の前方への傾動に伴い、ポテンションメータ45の可動レバー46が変位し、ポテンションメータ45の出力は可動レバー46の変位に応じて変動する。オペレータがリフトレバー29に付与している操作力を解除すると、引っ張りばね48の付勢力が第2リフト戻しレバー61を前方側へ向かうように時計回り方向へ回動させる。図6では、時計回りに第2リフト戻しレバー61が回動することで、ピン40が第2リフト戻しレバー61により押し付けられて、ピン40を時計回りの方向に変位させる。ピン40の変位に伴いレバー支持体36は中立位置へ向けて時計回りに回動し、レバー支持体36の回動に伴いリフトレバー29は中立位置に復帰する。本実施形態の操作レバー装置によれば以下の作用効果を奏する。1リフトレバー29およびティルトレバー30に形成した挿通孔41にストッパ軸34が挿通され、挿通孔41が孔壁を有した円弧溝状に形成されている。このため、第1リフト戻しレバー51、第2リフト戻しレバー61、第1ティルト戻しレバー91および第2ティルト戻しレバー101の規制部材であるストッパ軸34をリフトレバー29およびティルトレバー30の傾動範囲を規定するストッパとして機能することができる。従って、操作レバー装置は、専用部品としてのストッパを用いることがなく、部品点数を従来よりも削減することができる。また、レバーブラケット32にリフトレバー29およびティルトレバー30のストッパを設ける必要がないことから、レバーブラケット32の設計自由度が従来よりも向上する。2傾動したリフトレバー29又はティルトレバー30がストッパ軸34に当接し、ストッパ軸34によりリフトレバー29又はティルトレバー30の傾動が規制される状態では、挿通孔41の前部および後部を形成する半円弧壁部42がストッパ軸34の外周面34Aに広い範囲にて当接する。このため、半円弧壁部42および半円弧壁部42に当接する外周面34Aにわたって荷重が分散され、従来の当接面のように狭い範囲において荷重が集中することはなく、リフトレバー29およびティルトレバー30やストッパ軸34の摩耗や変形を抑制することができる。リフトレバー29およびティルトレバー30の傾動範囲は、このような摩耗や変形により変動することがない。3ストッパ軸34が挿通される挿通孔41は、ストッパ軸34の外径に対応する孔幅を持つ長孔状であって円弧溝状に形成されているから、リフトレバー29のレバー支持体36は傾動方向以外の方向への移動はストッパ軸34に規制される。このため、挿通孔41はレバー支持体36の傾動方向以外の方向へのがたつきを防止することができる。ティルトレバー30についても同様の効果が得られる。4リフトレバー29のレバー支持体36、第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61は金属板を材料とし、プレスによる折り曲げ加工や打ち抜き加工により製作されているから、切削等の機械加工による部材が少なく製作コストを抑制することができる。ティルトレバー30のレバー支持体76、第1ティルト戻しレバー91および第2ティルト戻しレバー101についても同様の効果が得られる。5オペレータの操作力によりリフトレバー29が後方へ傾動された状態では、第1リフト戻しレバー51がストッパ軸34から離れる一方で、第2リフト戻しレバー61がストッパ軸34により規制され、引っ張りばね48が伸長する。このため、伸長に応じて引っ張りばね48による付勢力は増大する。引っ張りばね48の付勢力は操作力に対する反力であり、オペレータが操作力を解除すると、リフトレバー29は引っ張りばね48の付勢力により中立位置へ向けて移動することができる。つまり、ストッパ軸34はリフトレバー29を中立位置に戻す引っ張りばね48の付勢力を生じさせる要素として機能することができる。なお、リフトレバー29の前方への傾動では第2リフト戻しレバー61がストッパ軸34から離れる一方で、第1リフト戻しレバー51がストッパ軸34により規制され、引っ張りばね48が伸張し、リフトレバー29に対する付勢力が同様に生じる。また、ティルトレバー30の傾動についてもリフトレバー29の傾動の場合と同様に中立位置へ向けて移動する付勢力を得ることができる。6引っ張りばね48の付勢力を受けて第1リフト戻しレバー51および第2リフト戻しレバー61がストッパ軸34に当接されることにより、リフトレバー29を常に正確に中立位置に保つことができる。本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更してもよい。○上記の実施形態では、操作レバーとしてのリフトレバーおよびティルトレバーを備える2連式の操作レバー装置の例を説明したが、例えば、さらに別の操作レバーとしてのコントロールレバーを備えた3連式や4連式の操作レバー装置であってもよい。操作レバー装置における操作レバーの数に関わらず本発明を適用することができ、この場合、ストッパ軸は各操作レバーの共通のストッパとして機能することができる。○上記の実施形態では、操作レバーとしてのリフトレバーとティルトレバーの傾動の範囲は同じとしたが、操作レバーの傾動の範囲を同じとする必要はない。例えば、各操作レバーのレバー支持体に形成される挿通孔の形状を変更することにより、操作レバー毎に傾動の範囲が相違する構成としてもよい。これにより傾動範囲の大きな操作レバーや傾動範囲の小さな操作レバーを設けることができ、操作レバー毎の操作条件に適した傾動の範囲をそれぞれの操作レバーについて設定することができる。○上記の実施形態では、産業車両としてのフォークリフトについて説明したが、産業車両は荷役車両のほか建設車両を含み、建設車両が備える操作レバー装置についても本発明を適用することができる。