"少なくとも結着樹脂、変性ポリエステル系樹脂から成るプレポリマー、前記プレポリマーと伸長又は架橋する活性水素基化合物を含むトナー樹脂材料、着色剤、離型剤を有機溶媒中に溶解又は分散させてなる溶解液又は分散液を水系媒体中に分散した水系媒体分散液中の前記トナー樹脂材料のうちの反応成分を、該水系媒体分散液中で架橋反応及び/又は伸長反応させ、得られた分散液から溶媒を除去することにより得られたトナーであって、前記プレポリマーは、その前駆体である未変性ポリエステル由来のものであり、該未変性ポリエステルは炭素環を有するアルコールを共重合成分とするポリエステルであって、該未変性ポリエステルの、GPCによって測定される分子量分布における最大ピーク位置の分子量Mptが14000≦Mpt≦21000であり、前記プレポリマー1分子中に含まれる、伸長又は架橋反応可能な官能基の平均数Fが、1.8≦F≦2.2であり、トナー中に含まれる酢酸エチル不溶解分としてのゲル分率Gが13≦G≦21重量であることを特徴とする静電荷現像用トナー。前記プレポリマー前駆体である未変性ポリエステルの、GPCによって測定される分子量分布における重量平均分子量Mwが、19000≦Mw≦28000であることを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記プレポリマーのイソシアネート価が、0.4~0.7molであることを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー。前記結着樹脂が、ポリエステル系樹脂であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のトナー。前記結着樹脂が、少なくとも非晶性ポリエステルと結晶性ポリエステルを含むことを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のトナー。前記トナーの体積平均粒径が3~7μmであることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のトナー。前記トナーの数平均粒径Dnに対する体積平均粒径Dvの比Dv/Dnが1.0~1.25であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載のトナー。前記トナーの平均円形度が0.94~0.99であることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載のトナー。前記トナー中に含まれる粒径2μm以下の粒子の量が20個数以下であることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載のトナー。本発明は、上記従来技術が有する問題に鑑み、低温定着性及びホットオフセット性を阻害することなく、高い光沢度を発揮するトナーを提供することを目的とする。本発明者らは鋭意検討した結果、以下の1~9に記載する発明によって上記課題が解決されることを見出し本発明に至った。1少なくとも結着樹脂、変性ポリエステル系樹脂から成るプレポリマー、前記プレポリマーと伸長又は架橋する活性水素基化合物を含むトナー樹脂材料、着色剤、離型剤を有機溶媒中に溶解又は分散させてなる溶解液又は分散液を水系媒体中に分散した水系媒体分散液中の前記トナー樹脂材料のうちの反応成分を、該水系媒体分散液中で架橋反応及び/又は伸長反応させ、得られた分散液から溶媒を除去することにより得られたトナーであって、前記プレポリマーは、その前駆体である未変性ポリエステル由来のものであり、該未変性ポリエステルは炭素環を有するアルコールを共重合成分とするポリエステルであって、該未変性ポリエステルの、GPCによって測定される分子量分布における最大ピーク位置の分子量Mptが14000≦Mpt≦21000であり、前記プレポリマー1分子中に含まれる、伸長又は架橋反応可能な官能基の平均数Fが、1.8≦F≦2.2であり、トナー中に含まれる酢酸エチル不溶解分としてのゲル分率Gが13≦G≦21重量であることを特徴とする静電荷現像用トナー。2前記プレポリマー前駆体である未変性ポリエステルの、GPCによって測定される分子量分布における重量平均分子量Mwが、19000≦Mw≦28000であることを特徴とする前記1項に記載のトナー。3前記プレポリマーのイソシアネート価が、0.4~0.7molであることを特徴とする前記1項又は2項に記載のトナー。4前記結着樹脂が、ポリエステル系樹脂であることを特徴とする前記1項乃至3項のいずれかに記載のトナー。5前記結着樹脂が、少なくとも非晶性ポリエステルと結晶性ポリエステルを含むことを特徴とする前記1項乃至4項のいずれかに記載のトナー。6前記トナーの体積平均粒径が3~7μmであることを特徴とする前記1項乃至5項のいずれかに記載のトナー。7前記トナーの数平均粒径Dnに対する体積平均粒径Dvの比Dv/Dnが1.0~1.25であることを特徴とする前記1項乃至6項のいずれかに記載のトナー。8前記トナーの平均円形度が0.94~0.99であることを特徴とする前記1項乃至7項のいずれかに記載のトナー。9前記トナー中に含まれる粒径2μm以下の粒子の量が20個数以下であることを特徴とする前記1項乃至8項のいずれかに記載のトナー。本発明によれば、トナー中に含まれるプレポリマーの分子量及び活性な官能基数、トナー中に含まれるゲル分の量を制御することで、低温定着性及び対ホットオフセット性を阻害することなく、高い光沢度を発揮するトナーを提供できる。[プレポリマー前駆体中間体ポリエステル]以下、本発明について具体的に説明する。上記本発明のトナーにおいて、前記プレポリマーは、その前駆体である未変性ポリエステル以下、中間体ポリエステルと呼称するの伸長反応により得ることができるが、前記プレポリマーの前駆体である未変性ポリエステル中間体ポリエステルは炭素環を有するアルコールを共重合成分とするポリエステルであることが好ましい。ポリエステル分子鎖のアルコール部に炭素環を導入することで、立体障害により分子同士の凝集を抑制し、トナーを低粘性価させることができる。直鎖アルコールのみでは立体的に分子同士が近づきやすく、分子間距離が短いために分子同士が強く凝集し、トナーが十分に低粘性化されない。また、GPCによって測定した分子量分布における最大ピーク位置の分子量Mptは14000≦Mpt≦21000の範囲にあり、かつ、プレポリマー1分子中の伸長又は架橋反応可能な官能基の平均数Fの値は1.8≦F≦2.2の範囲にあることが好ましい。Mptが14000未満もしくはFが1.8未満の場合、伸長反応後のプレポリマー分子量が小さすぎるため、耐ホットオフセット性を悪化させる。一方でMptが21000より大きい、もしくはFが2.2より大きい場合は伸長反応後のプレポリマー分子量が大きすぎるためトナーが十分に低粘性化されず、耐ホットオフセット性には優れるが、低温定着性及び光沢度を悪化させる。また分子量の増加はプレポリマーの粘度を増大させるために送液が困難となり、製造性の観点からも許容できなくなる。[プレポリマー]伸長後のプレポリマーの熱特性は、プレポリマーの最終的な分子量と極性基の数の寄与が大きい。中間体ポリエステルの分子量が高ければ、伸長後の分子量もそれに従って高くなるので熱特性が高まる。また官能基数が多ければ伸長/架橋点が多くなるため最終分子量は大きくなる。2つの因子の最適な範囲を設定することにより、低温定着性および耐ホットオフセット性を阻害することなく、高い光沢度を発揮するトナーを提供できる。プレポリマーが有する活性水素基含有化合物と反応可能な官能基としては、イソシアネート基、エポキシ基、カルボンキシル基等が挙げられるが、イソシアネート基を有するポリエステル[以下、プレポリマーAという]であることが好ましい。また、前記活性水素基を有する化合物の活性水素基としては、水酸基アルコール性水素基及びフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基等が挙げられるが、アルコール性水酸基、アミノ基が好ましい。以下、活性水素基と反応可能な官能基を有する重合体として、プレポリマーAを用いる場合、及び活性水素基を有する化合物として、アミン類Bを用いる場合について説明する。なお、プレポリマーAと、架橋剤及び/又は伸長剤としての、アミン類Bを反応させて得られるウレア変性ポリエステルは、高分子量成分の分子量を調節しやすく、乾式トナー、特に、オイルレス低温定着特性定着用加熱媒体へのオイル塗布機構のない広範な離型性及び定着性を確保できることから好ましい。中でも、ポリエステルの定着温度域での高流動性及び透明性を維持したまま、オイルレス低温定着特性を確保することができることから、末端が変性されたウレア変性ポリエステルが特に好ましい。プレポリマーAは、例えば、活性水素基を有するポリエステルをポリイソシアネートPICと反応させることにより得られる。ポリエステルが有する活性水素基としては、水酸基アルコール性水素基及びフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基等が挙げられるが、アルコール性水酸基が好ましい。活性水素基として、アルコール性水酸基を有するポリエステルは、ポリオールPOとポリカルボン酸PCを重縮合することにより得られる。ポリオールPOとしては、ジオールDIO及び3価以上のポリオールTOが挙げられ、ジオールDIO又はジオールDIOと3価以上のポリオールTOの併用が好ましい。分子中に炭素環を有するジオールDIOとしては、脂環式ジオール1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールA等;ビスフェノール類ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS等;前記脂環式ジオールのアルキレンオキサイドエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等付加物;上記ビスフェノール類のアルキレンオキサイドエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等付加物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、炭素数が2~12のビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物が好ましく、ビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物又はビスフェノール類のアルキレンオキサイド付加物と炭素数が2~12のアルキレングリコールの併用が特に好ましい。3価以上のポリオールTOとしては、3価以上のフェノール類トリスフェノールPA、フェノールノボラック、クレゾールノボラック等;3価以上のポリフェノール類のアルキレンオキサイド付加物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。前記ポリカルボン酸PCとしては、ジカルボン酸DIC及び3価以上のポリカルボン酸TCが挙げられ、ジカルボン酸DIC又はジカルボン酸DICと3価以上のポリカルボン酸TCの併用が好ましい。ジカルボン酸DICとしては、アルキレンジカルボン酸コハク酸、アジピン酸、セバシン酸等;アルケニレンジカルボン酸マレイン酸、フマル酸等;芳香族ジカルボン酸フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレンジカルボン酸等等が挙げられ、二種以上併用してもよい。中でも、炭素数が4~20のアルケニレンジカルボン酸及び炭素数が8~20の芳香族ジカルボン酸が好ましい。3価以上のポリカルボン酸TCとしては、炭素数が9~20の芳香族ポリカルボン酸トリメリット酸、ピロメリット酸等等が挙げられ、二種以上併用してもよい。なお、ポリカルボン酸PCの代わりに、ポリカルボン酸PCの無水物又は低級アルキルエステルメチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステル等を用いてもよい。アルコール性水酸基を有するポリエステルを合成する際には、テトラブトキシチタネート、ジブチルスズオキサイド等、公知のエステル化触媒の存在下、150~280°Cに加熱し、必要に応じて減圧しながら生成する水を溜去することが好ましい。このとき、カルボキシル基に対する水酸基の当量比は、通常、1~2であり、1~1.5が好ましく、1.02~1.3がさらに好ましい。ポリイソシアネートPICとしては、脂肪族ポリイソシアネートテトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトメチルカプロエート等;脂環式ポリイソシアネートイソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネート等;芳香族ジイソシアネートトリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート等;芳香脂肪族ジイソシアネートα,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネート等;イソシアヌレート類;これらをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でブロックしたもの等が挙げられ、二種以上併用してもよい。アルコール性水酸基を有するポリエステルとポリイソシアネートPICを反応させる際には、40~140°Cで反応させることが好ましい。このとき、アルコール性水酸基に対するイソシアネート基の当量比は、通常、1~5であり、1.2~4が好ましく、1.5~2.5がさらに好ましい。この当量比が5を超えると、トナーの低温定着性が低下することがあり、1未満であると、ウレア変性ポリエステルを合成する場合に、ウレア基の含有量が少なくなり、耐ホットオフセット性が低下することがある。また、アルコール性水酸基を有するポリエステルとポリイソシアネートPICを反応させる際に、必要に応じて、溶媒を添加してもよい。溶媒としては、芳香族溶媒トルエン、キシレン等;ケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等;エステル類酢酸エチル等;アミド類ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等、エーテル類テトラヒドロフラン等等のイソシアネートに対して不活性な溶媒が挙げられる。プレポリマーA中におけるポリイソシアネートPIC由来の構成成分の含有量は、通常、0.5~40質量であり、1~30質量が好ましく、2~20質量がさらに好ましい。この含有量が0.5質量未満であると、耐ホットオフセット性が低下すると共に、耐熱保存性と低温定着性が両立できなくなることがあり、40質量を超えると、低温定着性が低下することがある。前記アミン類Bとしては、ジアミンB1、3価以上のポリアミンB2、アミノアルコールB3、アミノメルカプタンB4、アミノ酸B5、これらのアミノ基をブロックしたものB6等が挙げられ、中でも、ジアミンB1、又はジアミンB1と3価以上のポリアミンB2との併用が好ましい。ジアミンB1としては、芳香族ジアミンフェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルメタン等;脂環式ジアミン4,4’-ジアミノ-3,3’-ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミノシクロヘキサン、イソホロンジアミン等;脂肪族ジアミンエチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン等等が挙げられ、二種以上併用してもよい。3価以上のポリアミンB2としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。アミノアルコールB3としては、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。アミノメルカプタンB4としては、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタン等が挙げられ、二種以上併用してもよい。アミノ酸B5としては、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸等が挙げられ、二種以上併用してもよい。これらのアミノ基をブロックしたものB6としては、アミン類とケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等から得られるケチミン化合物、オキサゾリジン化合物等が挙げられ、二種以上併用してもよい。本発明において、変性ポリエステルは、ワンショット法等により製造することができる。例えば、プレポリマーAとアミン類Bを反応させる際には、必要に応じて、ジブチルスズラウレート、ジオクチルスズラウレート等の公知の触媒を用いてもよい。このとき、反応時間は、例えば、プレポリマーAとアミン類Bの組み合わせに応じて適宜選択されるが、通常、10分~40時間であり、2~24時間が好ましい。反応温度は、通常、0~150°Cであり、40~98°Cが好ましい。なお、プレポリマーAとアミン類Bを反応させる際には、アミノ基に対するイソシアネート基の当量比は、通常、0.5~2であり、2/3~1.5が好ましく、5/6~1.2である。この当量比が2を超える場合及び0.5未満である場合は、ウレア変性ポリエステルの分子量が小さくなり、耐ホットオフセット性が低下することがある。また、プレポリマーAとアミン類Bを反応させる際に、必要に応じて、伸長停止剤を用いて、ウレア変性ポリエステルの分子量を調整することができる。伸長停止剤としては、モノアミンジエチルアミン、ジブチルアミン、ブチルアミン、ラウリルアミン等、これらをブロックしたものケチミン化合物等が挙げられる。本発明においては、油相を調製する際に、プレポリマーAを添加する代わりに、又は、プレポリマーAと共に、ウレア変性ポリエステル、ウレタン変性ポリエステル等の変性ポリエステルを添加してもよい。なお、ウレア変性ポリエステルは、ウレア結合と共にウレタン結合を有していてもよい。ウレア結合に対するウレタン結合のモル比は、通常、0~9であり、0.25~4が好ましく、2/3~7/3がさらに好ましい。このモル比が9を超えると、耐ホットオフセット性が低下することがある。なお、プレポリマーAとアミン類Bを反応させる際には、必要に応じて、溶媒を添加してもよい。溶媒としては、芳香族溶媒トルエン、キシレン等;ケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等;エステル類酢酸エチル等;アミド類ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等、エーテル類テトラヒドロフラン等等のイソシアネートに対して不活性な溶媒が挙げられる。変性ポリエステルプレポリマーは、伸長又は架橋反応に供する際の油相を調製する際に、その余のポリエステルを添加しない場合、数平均分子量が、通常、2000~15000であり、2000~10000が好ましく、2000~8000がさらに好ましい。数平均分子量が2000未満であると、現像された紙が定着ローラへ巻き付くことがあり、15000を超えると、低温定着性及びフルカラー装置に用いた場合の光沢性が低下することがある。本発明においては、油相を調製する際に、プレポリマーAを添加する代わりに、又は、プレポリマーAと共に、ポリエステルを添加することが好ましい。これにより、トナーの耐熱保存性及び低温定着性を両立させることができる。このポリエステルは、前述と同様にして、ポリオールPOとポリカルボン酸PCを重縮合することにより得られる。このポリエステルは、THF可溶分の重量平均分子量が1000~30000であることが好ましい。THF可溶分の重量平均分子量が1000未満であると、オリゴマー成分が増加するため、耐熱保存性が低下することがある。また、THF可溶分の重量平均分子量が30000を超えると、油相を調製する際に、プレポリマーAと共に、ポリエステルを添加する場合に、立体障害により、プレポリマーAとアミン類Bとの反応が十分に進行せず、耐オフセット性が低下することがある。本発明において、数平均分子量及び重量平均分子量は、GPCゲルパーミエーションクロマトグラフィーを用いて測定されたポリスチレン換算の分子量である。前記ポリエステルは、酸価が1~50KOHmg/gであることが好ましい。酸価が1KOHmg/g未満であると、トナーを製造する際に塩基性化合物を添加することによる分散安定効果が得られないことがある。また、油相を調製する際に、プレポリマーAとアミン類Bと共にポリエステルを添加する場合、プレポリマーAとアミン類Bとの反応が進行しやすくなって、製造安定性に問題が生じることがある。一方、酸価が50KOHmg/gを超えると、油相を調製する際に、プレポリマーAとアミン類Bと共にポリエステルを添加する場合、プレポリマーAとアミン類Bとの反応が十分に進行せず、耐オフセット性が低下することがある。本発明において、酸価は、JISK0070-1992に記載の測定方法に準拠して測定した値である。前記ポリエステルは、ガラス転移点が35~65°Cであることが好ましい。ガラス転移点が35°C未満であると、トナーの耐熱保存性が低下することがあり、65°Cを超えると、低温定着性が低下することがある。なお、ウレア変性ポリエステルと、ポリエステルを併用することにより、低温定着性及びフルカラー装置に用いた場合の光沢性を向上させることができる。例えば、プレポリマーAとアミン類Bを反応させた溶液にポリエステルを溶解させることができる。また、ウレア変性ポリエステルと、ウレタン変性ポリエステルを併用してもよい。ウレア変性ポリエステルと、ポリエステルを併用する場合は、低温定着性及び耐ホットオフセット性の面で、ウレア変性ポリエステルは、ポリエステルの少なくとも一部と相溶することが好ましい。このため、ウレア変性ポリエステルのポリエステル成分は、ポリエステルと組成が類似していることが好ましい。ポリエステルに対するウレア変性ポリエステルの質量比は、通常、5/95~80/20であり、5/95~30/70が好ましく、5/95~25/75がさらに好ましく、7/93~20/80が特に好ましい。この質量比が5/95未満であると、耐ホットオフセット性が低下すると共に、耐熱保存性と低温定着性の両立の面で不利になることがあり、80/20を超えると、低温定着性が低下することがある。結着樹脂中に含有されるポリエステルの含有量は、50~100質量であることが好ましい。この含有量が50質量未満であると、トナーの耐熱保存性及び低温定着性の両立が困難になることがある。[ゲル分率]トナー中に含まれる酢酸エチル不溶解分としてのゲル分率は、13≦G≦21重量であることが好ましい。13以下ではトナーの耐熱性が低すぎるために耐ホットオフセット性が確保できず、21以上ではゲルの寄与が大きすぎるため、低温定着性及び光沢度を悪化させる。[着色剤]本発明で用いる着色剤としては、公知の染料及び顔料が全て使用でき、例えば、カーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローS、ハンザイエロー10G、5G、G、カドミュウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエローGR、A、RN、R、ピグメントイエローL、ベンジジンイエローG、GR、パーマネントイエローNCG、バルカンファストイエロー5G、R、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローBGL、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミュウムレッド、カドミュウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド4R、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットG、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンBS、パーマネントレッドF2R、F4R、FRL、FRLL、F4RH、ファストスカーレットVD、ベルカンファストルビンB、ブリリアントスカーレットG、リソールルビンGX、パーマネントレッドF5R、ブリリアントカーミン6B、ピグメントスカーレット3B、ボルドー5B、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーF2K、ヘリオボルドーBL、ボルドー10B、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、ローダミンレーキY、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドB、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルーRS、BC、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンB、ナフトールグリーンB、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトポン及びそれらの混合物が使用できる。着色剤の含有量はトナーに対して通常1~15重量、好ましくは3~10重量である。本発明で用いる着色剤は樹脂と複合化されたマスターバッチとして用いることもできる。[結着樹脂]マスターバッチの製造またはマスターバッチとともに混練されるバインダー樹脂結着樹脂、または場合により、トナー母体粒子製造のその余のいずれかの段階で、伸長又は架橋反応に供される前記プレポリマー若しくは伸長又は架橋反応後の変性ポリエステル系樹脂と併用される結着樹脂後述の樹脂微粒子由来のものを含むとしては、先にあげた変性、未変性ポリエステル樹脂の他にポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエンなどのスチレン及びその置換体の重合体;スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-ビニルナフタリン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-アクリル酸ブチル共重合体、スチレン-アクリル酸オクチル共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-アクリロニトリル-インデン共重合体、スチレン-マレイン酸共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体などのスチレン系共重合体;ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックスなどが挙げられ、単独あるいは混合して使用できる。本マスターバッチはマスターバッチ用の樹脂と着色剤とを高せん断力をかけて混合、混練してマスターバッチを得ることができる。この際着色剤と樹脂の相互作用を高めるために、有機溶剤を用いることができる。またいわゆるフラッシング法と呼ばれる着色剤の水を含んだ水性ペーストを樹脂と有機溶剤とともに混合混練し、着色剤を樹脂側に移行させ、水分と有機溶剤成分を除去する方法も着色剤のウエットケーキをそのまま用いることができるため乾燥する必要がなく、好ましく用いられる。混合混練するには3本ロールミル等の高せん断分散装置が好ましく用いられる。[離型剤]本発明のトナーに対しては、トナーバインダー、着色剤とともにワックスを含有させることもできる。ワックスとしては公知のものが使用でき、例えばポリオレフィンワッックスポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなど;長鎖炭化水素パラフィンワッックス、サゾールワックスなど;カルボニル基含有ワックスなどが挙げられる。これらのうち好ましいものは、カルボニル基含有ワックスである。カルボニル基含有ワックスとしては、ポリアルカン酸エステルカルナバワックス、モンタンワックス、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、1,18-オクタデカンジオールジステアレートなど;ポリアルカノールエステルトリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなど;ポリアルカン酸アミドエチレンジアミンジベヘニルアミドなど;ポリアルキルアミドトリメリット酸トリステアリルアミドなど;およびジアルキルケトンジステアリルケトンなどなどが挙げられる。これらカルボニル基含有ワックスのうち好ましいものは、ポリアルカン酸エステルである。本発明のワックスの融点は、通常40~160°Cであり、好ましくは50~120°C、さらに好ましくは60~90°Cである。融点が40°C未満のワックスは耐熱保存性に悪影響を与え、160°Cを超えるワックスは低温での定着時にコールドオフセットを起こしやすい。また、ワックスの溶融粘度は、融点より20°C高い温度での測定値として、5~1000cpsが好ましく、さらに好ましくは10~100cpsである。1000cpsを超えるワックスは、耐ホットオフセット性、低温定着性への向上効果に乏しい。トナー中のワックスの含有量は通常0~40重量であり、好ましくは3~30重量である。帯電制御剤本発明のトナーは、必要に応じて帯電制御剤を含有してもよい。帯電制御剤としては公知のものが全て使用でき、例えばニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、4級アンモニウム塩フッ素変性4級アンモニウム塩を含む、アルキルアミド、燐の単体または化合物、タングステンの単体または化合物、フッ素系活性剤、サリチル酸金属塩、及びサリチル酸誘導体の金属塩等である。具体的にはニグロシン系染料のボントロン03、第四級アンモニウム塩のボントロンP-51、含金属アゾ染料のボントロンS-34、オキシナフトエ酸系金属錯体のE-82、サリチル酸系金属錯体のE-84、フェノール系縮合物のE-89以上、オリエント化学工業社製、第四級アンモニウム塩モリブデン錯体のTP-302、TP-415以上、保土谷化学工業社製、第四級アンモニウム塩のコピーチャージPSYVP2038、トリフェニルメタン誘導体のコピーブルーPR、第四級アンモニウム塩のコピーチャージNEGVP2036、コピーチャージNXVP434以上、ヘキスト社製、LRA-901、ホウ素錯体であるLR-147日本カーリット社製、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、四級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子系の化合物が挙げられる。本発明において帯電制御剤の使用量は、トナーバインダー樹脂の種類、必要に応じて使用される添加剤の有無、分散方法を含めたトナー製造方法によって決定されるもので、一義的に限定されるものではないが、好ましくはトナーバインダー樹脂100重量部に対して、0.1~10重量部の範囲で用いられる。好ましくは、0.2~5重量部の範囲がよい。10重量部を超える場合にはトナーの帯電性が大きすぎ、主帯電制御剤の効果を減退させ、現像ローラとの静電的吸引力が増大し、現像剤の流動性低下や、画像濃度の低下を招く。これらの帯電制御剤はマスターバッチ、樹脂とともに溶融混練した後溶解分散させることもできるし、もちろん有機溶剤に直接溶解、分散する際に加えても良いし、トナー表面にトナー粒子作成後固定化させてもよい。樹脂微粒子本発明で使用される樹脂微粒子は、ガラス転移点Tgが50~70°Cであること条件であり、ガラス転移点Tgが50°C未満の場合、トナー保存性が悪化してしまい、保管時および現像機内でブロッキングを発生してしまう。ガラス転移点Tgが70°C超の場合、樹脂微粒子が定着紙との接着性を阻害してしまい、定着下限温度が上がってしまう。また、その重量平均分子量は10万以下であることが望ましい。好ましくは5万以下である。その下限値は、通常、4000である。重量平均分子量が10万を超える場合、樹脂微粒子が定着紙との接着性を阻害してしまい、定着下限温度が上がってしまう。該樹脂微粒子は水性分散体を形成しうる樹脂であればいかなる樹脂も使用でき、熱可塑性樹脂でも熱硬化性樹脂でもよいが、例えばビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。樹脂微粒子としては、上記の樹脂を2種以上併用しても差し支えない。このうちまた好ましいのは、微細球状樹脂粒子の水性分散体が得られやすい点から、ビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂又はそれらの併用樹脂からなるものが好ましい。該ビニル系樹脂としては、ビニル系モノマーを単独重合また共重合したポリマーで、例えば、スチレン-メタアクリル酸エステル樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、メタアクリル酸-アクリル酸エステル重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合体等が挙げられる。樹脂微粒子において、その平均粒径は5~200nmが好ましく、より好ましくは20~150nmである。外添剤本発明で得られた着色樹脂粒子トナー母体粒子の流動性や現像性、帯電性を補助するための外添剤としては、無機微粒子を好ましく用いることができる。この無機微粒子の一次粒子径は、5nm~100nmであることが好ましく、特に10nm~50nmであることが好ましい。また、BET法による比表面積は、20~500m2/gであることが好ましい。この無機微粒子の使用割合は、トナーの0.01~5重量であることが好ましく、特に0.01~2.0重量であることが好ましい。無機微粒子の具体例としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などを挙げることができる。この他高分子系微粒子たとえばソープフリー乳化重合や懸濁重合、分散重合によって得られるポリスチレン、メタクリル酸エステルやアクリル酸エステル共重合体やシリコーン、ベンゾグアナミン、ナイロンなどの重縮合系、熱硬化性樹脂による重合体粒子が挙げられる。このような外添剤は表面処理を行って、疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止することができる。例えばシランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイルなどが好ましい表面処理剤として挙げられる。感光体や一次転写媒体に残存する転写後の現像剤を除去するためのクリーニング向上剤を添加してもよく、該クリーニング性向上剤としては、例えばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸など脂肪酸金属塩、例えばポリメチルメタクリレート微粒子、ポリスチレン微粒子などのソープフリー乳化重合などによって製造された、ポリマー微粒子などを挙げることかできる。ポリマー微粒子は比較的粒度分布が狭く、体積平均粒径が0.01~1μmのものが好ましい。製造方法トナーバインダーは例えば以下の方法などで製造することができる。ポリオールとポリカルボン酸を、テトラブトキシチタネート、ジブチルチンオキサイドなど公知のエステル化触媒の存在下、150~280°Cに加熱し、必要により減圧としながら生成する水を留去して、水酸基を有するポリエステルを得る。次いで40~140°Cにて、これにポリイソシアネートを反応させ、イソシアネート基を有するプレポリマーAを得る。さらにこのAにアミン類Bを0~140°Cにて反応させ、ウレア結合で変性されたポリエステルを得る。ポリイソシアネートを反応させる際、およびAとBを反応させる際には、必要により溶剤を用いることもできる。使用可能な溶剤としては、芳香族溶剤トルエン、キシレンなど;ケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど;エステル類酢酸エチルなど;アミド類ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミドなどおよびエーテル類テトラヒドロフランなどなどのポリイソシアネートPICに対して不活性なものが挙げられる。前記結着樹脂成分としてウレア結合で変性されていないポリエステルPEを併用する場合は、水酸基を有するポリエステルの場合と同様な方法でこのPEを製造し、これを前記ウレア変性ポリエステルの反応完了後の溶液に溶解し、混合する。トナーの製造本発明の乾式トナーは以下の方法で製造することができるが、勿論これらに限定されることはない。水系媒体中でのトナー製造法水系媒体としては、水単独でもよいが、水と混和可能な溶剤を併用することもできる。混和可能な溶剤としては、アルコールメタノール、イソプロパノール、エチレングリコールなど、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、セルソルブ類メチルセルソルブなど、低級ケトン類アセトン、メチルエチルケトンなどなどが挙げられる。トナー粒子は、水系媒体中でイソシアネート基を有するプレポリマーAからなる分散体を、アミン類Bと反応させて形成することができる。水系媒体中でウレア変性ポリエステルやプレポリマーAからなる分散体を安定して形成させる方法としては、水系媒体中にウレア変性ポリエステルやプレポリマーAからなるトナー原料の組成分を加えて、せん断力により分散させる方法などが挙げられる。プレポリマーAと他のトナー組成分以下トナー原料と呼ぶである着色剤、着色剤マスターバッチ、離型剤、帯電制御剤、未変性ポリエステル樹脂などは、水系媒体中で分散体を形成させる際に混合してもよいが、あらかじめトナー原料を混合した後、水系媒体中にその混合物を加えて分散させたほうがより好ましい。また、本発明においては、着色剤、離型剤、帯電制御剤などの他のトナー原料は、必ずしも、水系媒体中で粒子を形成させる時に混合しておく必要はなく、粒子を形成せしめた後、添加してもよい。たとえば、着色剤を含まない粒子を形成させた後、公知の染着の方法で着色剤を添加することもできる。分散の方法としては特に限定されるものではないが、低速せん断式、高速せん断式、摩擦式、高圧ジェット式、超音波などの公知の設備が適用できる。分散体の粒径を2~20μmにするために高速せん断式が好ましい。高速せん断式分散機を使用した場合、回転数は特に限定はないが、通常1000~30000rpm、好ましくは5000~20000rpmである。分散時間は特に限定はないが、バッチ方式の場合は、通常0.1~5分である。分散時の温度としては、通常、0~150°C加圧下、好ましくは40~98°Cである。高温なほうが、ウレア変性ポリエステルやプレポリマーAからなる分散体の粘度が低く、分散が容易な点で好ましい。ウレア変性ポリエステルやプレポリマーAを含むトナー組成分組成物100重量部に対する水系媒体の使用量は、通常50~2000重量部、好ましくは100~1000重量部である。50重量部未満ではトナー組成分の分散状態が悪く、所定の粒径のトナー粒子が得られない。2000重量部を超えると経済的でない。また、必要に応じて、分散剤を用いることもできる。分散剤を用いたほうが、粒度分布がシャープになるとともに分散が安定である点で好ましい。プレポリマーAからウレア変性ポリエステルを合成する工程は水系媒体中でトナー組成分を分散する前にアミン類Bを加えて反応させても良いし、水系媒体中に分散した後にアミン類Bを加えて粒子界面から反応を起こしても良い。この場合、製造されるトナー表面に優先的にウレア変性ポリエステルが生成し、粒子内部で濃度勾配を設けることもできる。トナー組成分が分散された油性相を、水が含まれる液体に乳化、分散するための分散剤として、アルキルベンゼンスルホン酸塩、α-オレフィンスルホン酸塩、リン酸エステルなどの陰イオン界面活性剤、アルキルアミン塩、アミノアルコール脂肪酸誘導体、ポリアミン脂肪酸誘導体、イミダゾリンなどのアミン塩型や、アルキルトリメチルアンモニム塩、ジアルキルジメチルアンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、ピリジニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、塩化ベンゼトニウムなどの四級アンモニウム塩型の陽イオン界面活性剤、脂肪酸アミド誘導体、多価アルコール誘導体などの非イオン界面活性剤、例えばアラニン、ドデシルジアミノエチルグリシン、ジオクチルアミノエチルグリシンやN-アルキル-N,N-ジメチルアンモニウムべタインなどの両性界面活性剤が挙げられる。また、フルオロアルキル基を有する界面活性剤を用いることにより、非常に少量でその効果をあげることができる。好ましく用いられるフルオロアルキル基を有するアニオン性界面活性剤としては、炭素数2~10のフルオロアルキルカルボン酸及びその金属塩、パーフルオロオクタンスルホニルグルタミン酸ジナトリウム、3-[オメガ-フルオロアルキルC6~C11オキシ]-1-アルキルC3~C4スルホン酸ナトリウム、3-[オメガ-フルオロアルカノイルC6~C8-N-エチルアミノ]-1-プロパンスルホン酸ナトリウム、フルオロアルキルC11~C20カルボン酸及び金属塩、パーフルオロアルキルカルボン酸C7~C13及びその金属塩、パーフルオロアルキルC4~C12スルホン酸及びその金属塩、パーフルオロオクタンスルホン酸ジエタノールアミド、N-プロピル-N-2ヒドロキシエチルパーフルオロオクタンスルホンアミド、パーフルオロアルキルC6~C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキルC6~C10-N-エチルスルホニルグリシン塩、モノパーフルオロアルキルC6~C16エチルリン酸エステルなどが挙げられる。商品名としては、サーフロンS-111、S-112、S-113旭硝子社製、フロラードFC-93、FC-95、FC-98、FC-129住友3M社製、ユニダインDS-101、DS-102、ダイキン工業社製、メガファックF-110、F-120、F-113、F-191、F-812、F-833大日本インキ社製、エクトップEF-102、103、104、105、112、123A、123B、306A、501、201、204、トーケムプロダクツ社製、フタージェントF-100、F150ネオス社製などが挙げられる。また、カチオン界面活性剤としては、フルオロアルキル基を有する脂肪族一級、二級もしくは二級アミン酸、パーフルオロアルキルC6-C10スルホンアミドプロピルトリメチルアンモニウム塩などの脂肪族4級アンモニウム塩、ベンザルコニウム塩、塩化ベンゼトニウム、ピリジニウム塩、イミダゾリニウム塩、商品名としてはサーフロンS-121旭硝子社製、フロラードFC-135住友3M社製、ユニダインDS-202ダイキン工業社製、メガファックF-150、F-824大日本インキ社製、エクトップEF-132トーケムプロダクツ社製、フタージェントF-300ネオス社製などが挙げられる。また、水に難溶の無機化合物分散剤としてリン酸カルシウム、炭酸カルシウム、酸化チタン、コロイダルシリカ、ヒドロキシアパタイトなども用いることができる。また高分子系保護コロイドにより分散液滴を安定化させても良い。例えばアクリル酸、メタクリル酸、α-シアノアクリル酸、α-シアノメタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、フマール酸、マレイン酸または無水マレイン酸などの酸類、あるいは水酸基を含有するメタアクリル系単量体、例えばアクリル酸β-ヒドロキシエチル、メタクリル酸β-ヒドロキシエチル、アクリル酸β-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸β-ヒドロキシプロピル、アクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸γ-ヒドロキシプロピル、アクリル酸3-クロロ2-ヒドロキシプロビル、メタクリル酸3-クロロ-2-ヒドロキシプロピル、ジエチレングリコールモノアクリル酸エステル、ジエチレングリコールモノメタクリル酸エステル、グリセリンモノアクリル酸エステル、グリセリンモノメタクリル酸エステル、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミドなど、ビニルアルコールまたはビニルアルコールとのエーテル類、例えばビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルプロピルエーテルなど、またはビニルアルコールとカルボキシル基を含有する化合物のエステル類、例えば酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、酪酸ビニルなど、アクリルアミド、メタクリルアミド、ジアセトンアクリルアミドあるいはこれらのメチロール化合物、アクリル酸クロライド、メタクリル酸クロライドなどの酸クロライド類、ビニルビリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、エチレンイミンなどの窒素原子、またはその複素環を有するものなどのホモポリマーまたは共重合体、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシプロピレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシプロピレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルフェニルエステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエステルなどのポリオキシエチレン系、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースなどのセルロース類などが使用できる。なお、分散安定剤としてリン酸カルシウム塩などの酸、アルカリに溶解可能な物を用いた場合は、塩酸等の酸により、リン酸カルシウム塩を溶解した後、水洗するなどの方法によって、微粒子からリン酸カルシウム塩を除去する。その他酵素による分解などの操作によっても除去できる。分散剤を使用した場合には、該分散剤がトナー粒子表面に残存したままとすることもできるが、伸長及び/又は架橋反応後、洗浄除去するほうがトナーの帯電面から好ましい。さらに、トナー組成分を含む液体の粘度を低くするために、ウレア変性ポリエステルやプレポリマーAが可溶の溶剤を使用することもできる。溶剤を用いたほうが粒度分布がシャープになる点で好ましい。該溶剤は沸点が100°C未満の揮発性であることが除去が容易である点から好ましい。該溶剤としては、例えば、トルエン、キシレン、ベンゼン、四塩化炭素、塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、クロロホルム、モノクロロベンゼン、ジクロロエチリデン、酢酸メチル、酢酸エチル、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどを単独あるいは2種以上組合せて用いることができる。特に、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒および塩化メチレン、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素が好ましい。プレポリマーA100重量部に対する溶剤の使用量は、通常0~300重量部、好ましくは0~100重量部、さらに好ましくは25~70重量部である。溶剤を使用した場合は、伸長及び/又は架橋反応後、常圧または減圧下にて加温し除去する。活性水素と反応可能な変性ポリエステルに架橋剤及び/又は伸長剤としてのアミン類Bを反応させる場合、その伸長及び/又は架橋反応時間は、プレポリマーAの有するイソシアネート基構造とアミン類Bとの組み合わせによる反応性により選択されるが、通常10分~40時間、好ましくは2~24時間である。反応温度は、通常0~150°C、好ましくは40~98°Cである。また、必要に応じて公知の触媒を使用することができる。具体的にはジブチルチンラウレート、ジオクチルチンラウレートなどが挙げられる。得られた乳化分散体から有機溶媒を除去するためには、系全体を徐々に昇温し、及び/又は減圧し、液滴中の有機溶媒を完全に蒸発除去する方法を採用することができる。あるいはまた、乳化分散体を乾燥雰囲気中に噴霧して、液滴中の非水溶性有機溶媒を完全に除去してトナー微粒子を形成し、合せて水系分散剤を蒸発除去することも可能である。乳化分散体が噴霧される乾燥雰囲気としては、空気、窒素、炭酸ガス、燃焼ガス等を加熱した気体、特に使用される最高沸点溶媒の沸点以上の温度に加熱された各種気流が一般に用いられる。スプレイドライアー、ベルトドライアー、ロータリーキルンなどの短時間の処理で十分目的とする品質が得られる。さらに濾過により行なってもよい。乳化分散時の粒度分布が広く、その粒度分布を保って洗浄、乾燥処理が行われた場合、所望の粒度分布に分級して粒度分布を整えることができる。分級操作は液中でサイクロン、デカンター、遠心分離等により、微粒子部分を取り除くことができる。もちろん乾燥後に粉体として取得した後に分級操作を行っても良いが、液体中で行うことが効率の面で好ましい。得られた不要の微粒子、または粗粒子は再び混練工程に戻して粒子の形成に用いることができる。その際微粒子、または粗粒子はウェットの状態でも構わない。用いた分散剤は得られた分散液からできるだけ取り除くことが好ましいが、先に述べた分級操作と同時に行うのが好ましい。得られた乾燥後のトナーの粉体と離型剤微粒子、帯電制御性微粒子、流動化剤微粒子、着色剤微粒子などの異種粒子とともに混合したり、混合粉体に機械的衝撃力を与えることによって表面で固定化、融合化させ、得られる複合体粒子の表面からの異種粒子の脱離を防止することができる。具体的手段としては、高速で回転する羽根によって混合物に衝撃力を加える方法、高速気流中に混合物を投入し、加速させ、粒子同士または複合化した粒子を適当な衝突板に衝突させる方法などがある。装置としては、オングミルホソカワミクロン社製、I式ミル日本ニューマチック社製を改造して、粉砕エアー圧力を下げた装置、ハイブリダイゼイションシステム奈良機械製作所社製、クリプトロンシステム川崎重工業社製、自動乳鉢などがあげられる。二成分現像剤用キャリア本発明のトナーを二成分系現像剤に用いる場合には、磁性キャリアと混合して用いれば良く、現像剤中のキャリアとトナーの含有比は、キャリア100重量部に対してトナー1~10重量部が好ましい。磁性キャリアとしては、粒子径20~200μm程度の鉄粉、フェライト粉、マグネタイト粉、磁性樹脂キャリアなど従来から公知のものが使用できる。また、キャリア表面を被覆してもよく、被覆材料としては、アミノ系樹脂、例えば尿素-ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂等があげられる。またポリビニルおよびポリビニリデン系樹脂、例えばアクリル樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリアクリロニトリル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリスチレン樹脂およびスチレンアクリル共重合樹脂等のポリスチレン系樹脂、ポリ塩化ビニル等のハロゲン化オレフィン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂およびポリブチレンテレフタレート樹脂等のポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ弗化ビニル樹脂、ポリ弗化ビニリデン樹脂、ポリトリフルオロエチレン樹脂、ポリヘキサフルオロプロピレン樹脂、弗化ビニリデンとアクリル単量体との共重合体、弗化ビニリデンと弗化ビニルとの共重合体、テトラフルオロエチレンと弗化ビニリデンと非弗化単量体とのターポリマー等のフルオロターポリマー、およびシリコーン樹脂等が使用できる。また必要に応じて、導電粉等を被覆樹脂中に含有させてもよい。導電粉としては、金属粉、カーボンブラック、酸化チタン、酸化錫、酸化亜鉛等が使用できる。これらの導電粉は、平均粒子径1μm以下のものが好ましい。平均粒子径が1μmよりも大きくなると、電気抵抗の制御が困難になる。また、本発明のトナーはキャリアを使用しない一成分系の磁性トナー、或いは非磁性トナーとしても用いることができる。以下実施例により本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。なお、部とは重量部を指す。水相の調製水990部、[微粒子分散液1]80部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7:三洋化成工業製40部、酢酸エチル90部を混合撹拌し、乳白色の液体を得た。これを[水相1]とする。低分子ポリエステルの合成冷却管、撹拌機および窒素導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAプロピレンオキサイド3モル付加物781部、テレフタル酸218部、アジピン酸48部およびジブチルチンオキサイド2部を入れ、常圧230°Cで8時間反応し、さらに10~15mmHgの減圧で5時聞反応した後、反応容器に無水トリメリット酸45部を入れ、180°C、常圧で2時間反応し、[低分子ポリエステル1]を得た。[低分子ポリエステル1]は、数平均分子量2500、重量平均分子量6700、Tg43°C、酸価25、樹脂軟化係数0.166、G’Tfb=9800であった。結晶性ポリエステルの合成1,6-ブタンジオール1260g、エチレングリコール120g、フマル酸1400gg、無水トリメリット酸350g、オクチル酸錫3.5g及びハイドロキノン1.5gを、窒素導入管、脱水管、攪拌器及び熱伝対を装備した5リットル容量の四つ口フラスコに入れ、160°Cで5時間反応させた後、200°Cに昇温して1時間反応させ、さらに8.3kPaにて1時間反応させ、結晶性ポリエステル1を得た。結晶性ポリエステル1は融点が89°Cであった。[プレポリマーの製造]中間ポリエステルプレポリマー前駆体の合成中間ポリエステル1の合成冷却管、撹拌機および窒索導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールAエチレンオキサイド2モル付加物682部、ビスフェノールAプロピレンオキサイド2モル付加物81部、テレフタル酸283部、無水トリメリット酸22部およびジブチルチンオキサイド2部を入れ、常圧230°Cで8時間反応し、さらに10~15mmHgの減圧で5時間反応した[中間体ポリエステル1]を得た。[中間体ポリエステル1]は、数平均分子量5900、重量平均分子量17800、Tg45°C、酸価0.5、水酸基価49であった。中間ポリエステル2の合成次に、反応時間が上圧230°Cで5時間反応した以外は[中間体ポリエステル1]と同様にして、[中間体ポリエステル2]を得た。[中間体ポリエステル2]は、数平均分子量4900、重量平均分子量14500であった。中間ポリエステル3の合成次に、反応時間が上圧230°Cで12時間反応した以外は[中間体ポリエステル1]と同様にして、[中間体ポリエステル3]を得た。[中間体ポリエステル3]は、数平均分子6800、重量平均分子量20700であった。中間ポリエステル4の合成次に、反応時間が常圧230°Cで5時間反応した以外は[中間体ポリエステル1]と同様にして、[中間体ポリエステル4]を得た。[中間体ポリエステル4]は、数平均分子量4300、重量平均分子量12200であった。中間ポリエステル5の合成次に、反応時間が常圧230°Cで11時間反応した以外は[中間体ポリエステル1]と同様にして、[中間体ポリエステル5]を得た。[中間体ポリエステル5]は、数平均分子量8300、重量平均分子量24800であった。プレポリマー1の合成次に、冷却管、撹拌機および窒素導入管の付いた反応容器中に、[中間体ポリエステル1]411部、イソホロンジイソシアネート89部、酢酸エチル500部を入れ100°Cで5時間反応し、[プレポリマー1]を得た。[プレポリマー1]の平均イソシアネート基数は、2.0であった。プレポリマー2の合成次に、[中間体ポリエステル2]を用い、イソホロンジイソシアネートが115部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー2]を得た。[プレポリマー2]の平均イソシアネート基数は、2.0であった。プレポリマー3の合成次に、[中間体ポリエステル3]を用い、イソホロンジイソシアネートが77部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー3]を得た。[プレポリマー3]の平均イソシアネート基数は、2.0であった。プレポリマー4の合成次に、イソホロンジイソシアネートが80部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、プレポリマー4を得た。[プレポリマー4]の平均イソシアネート基数は、1.8であった。プレポリマー5の合成次に、イソホロンジイソシアネートが98部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー5]を得た。[プレポリマー5]の平均イソシアネート基数は、2.2であった。プレポリマー6の合成次に、[中間体ポリエステル2]を用い、イソホロンジイソシアネートが105部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー6]を得た。[プレポリマー6]の平均イソシアネート基数は、1.8であった。プレポリマー7の合成次に、[中間体ポリエステル3]を用い、イソホロンジイソシアネートが85部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー7]を得た。[プレポリマー7]の平均イソシアネート基数は、2.2であった。プレポリマー8の合成次に、[中間体ポリエステル4]を用い、イソホロンジイソシアネートが158部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー8]を得た。[プレポリマー8]の平均イソシアネート基数は、2.2であった。プレポリマー9の合成次に、[中間体ポリエステル5]を用い、イソホロンジイソシアネートが65部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー9]を得た。[プレポリマー9]の平均イソシアネート基数は、1.8であった。プレポリマー10の合成次に、[中間体ポリエステル3]を用い、イソホロンジイソシアネートが61部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー10]を得た。[プレポリマー10]の平均イソシアネート基数は、1.6であった。プレポリマー11の合成次に、[中間体ポリエステル2]を用い、イソホロンジイソシアネートが140部であった以外は[プレポリマー1]と同様にして、[プレポリマー11]を得た。[プレポリマー11]の平均イソシアネート基数は、2.4であった。[実施例1]ケチミンの合成撹拌棒および温度計をセットした反応容器に、イソホロンジアミン170部とメチルエチルケトン75部を仕込み、50°Cで5時間反応を行い、[ケチミン化合物1]を得た。[ケチミン化合物1]のアミン価は418であった。マスターバッチの合成カーボンブラックキャボット社性リーガル400R:40部、バインダー樹脂:ポリエステル樹脂三洋化成RS-801酸価10、重量平均分子量Mw20000、Tg64°C:60部、水:30部をヘンシェルミキサーにて混合し、顔料凝集体中に水が染み込んだ混合物を得た。これをロ-ル表面温度130°Cに設定した2本ロールにより45分間混練を行ない、パルベライザーで1mmφの大きさに粉砕し、[マスターバッチ1]を得た。油相Aの作成撹拌棒および温度計をセットした容器に、[低分子ポリエステル1]378部、酢酸エチル947部を仕込み、撹拌下80°Cに昇温し、80°Cのまま5時間保持した後、1時間で30°Cに冷却した後、[結晶性ポリエステル1]220部を加えて撹拌を行い[原料溶解液1]を得た。[原料溶解液1]1324部を容器に移し、ビーズミルウルトラビスコミル、アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/秒、0.5mmジルコニアビーズを80体積充填、3パスの条件で、原料分散液1の作成を行った。次いで、[原料分散液1]にマスターバッチ1を加えて、上記条件のビーズミルで1パスし、[油相分散液A]を得た。[油相分散液A]の固形分濃度130°C、30分は50であった。乳化1[油相分散液A]648部、[プレポリマー1]を154部、[ケチミン化合物1]6.6部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで1分間混合した後、容器に[水相1]1200部を加え、TKホモミキサーで、回転数13,000rpmで3分間混合し[乳化スラリーA]を得た。乳化2[乳化スラリーA]中に、[油相分散液B]648部、[プレポリマー1]を154部、[ケチミン化合物1]6.6部を容器に入れ、TKホモミキサー特殊機化製で5,000rpmで1分間混合した後、TKホモミキサーで、回転数13,000rpmで3分間混合し[乳化スラリーAB]を得た。異型化→脱溶剤撹拌機および温度計をセットした容器に、[乳化スラリーAB]を投入し、15°Cで1時間静置した後、30°Cで1時間脱溶剤を行い、[分散スラリー1]を得た。[分散スラリー1]は、体積平均粒径5.52μm、個数平均粒径4.74μmマルチサイザーIIで測定であった。洗浄→乾燥[分散スラリー1]100部を減圧濾過した後、1;濾過ケーキにイオン交換水100部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過した。2;上記1の濾過ケーキに10水酸化ナトリウム水溶液1OO部を加え、超音波振動を付与してTKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで30分間した後、減圧濾過した。この超音波アルカリ洗浄を再度行った超音波アルカリ洗浄2回。3;上記2の濾過ケーキに10塩酸100部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過した。4;上記3の濾過ケーキにイオン交換水300部を加え、TKホモミキサーで混合回転数12,000rpmで10分間した後濾過する操作を2回行い[濾過ケーキ1]を得た。[濾過ケーキ1]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥し、目開き75μmメッシュで篩い、トナー1を得た。トナー1のゲル分率は、16重量であった。[実施例2]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー2を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー2を得た。トナー2のゲル分率は、16.5重量であった。[実施例3]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー3を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー3を得た。トナー3のゲル分率は、17.7重量であった。[実施例4]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー4を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー4を得た。トナー4のゲル分率は、15.1重量であった。[実施例5]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー5を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー5を得た。トナー5のゲル分率は、18.1重量であった。[実施例6]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー6を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー6を得た。トナー6のゲル分率は、14.3重量であった。[実施例7]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー7を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー7を得た。トナー7のゲル分率は、19.7重量であった。[実施例8]実施例1でのプレポリマー1が127部であった以外は実施例1と同様にしてトナー8を得た。トナー8のゲル分率は、13.2重量であった。[実施例9]実施例1でのプレポリマー1が197部であった以外は実施例1と同様にしてトナー9を得た。トナー1のゲル分率は、20.4重量であった。[比較例1]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー8を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー10を得た。トナー10のゲル分率は、14重量であった。[比較例2]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー9を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー11を得た。トナー11のゲル分率は、20.1重量であった。[比較例3]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー10以外は実施例1と同様にしてトナー12を得た。トナー12のゲル分率は、16.5重量であった。[比較例4]実施例1でのプレポリマー1に代えて、プレポリマー11を用いた以外は実施例1と同様にしてトナー13を得た。トナー13のゲル分率は、14.4重量であった。[比較例5]実施例1でのプレポリマー1が100部であった以外は実施例1と同様にしてトナー14を得た。トナー14のゲル分率は、10.4重量であった。[比較例6]実施例1でのプレポリマー1が227部であった以外は実施例1と同様にしてトナー15を得た。トナー15のゲル分率は、23.5重量であった。各トナーに使用した中間体ポリエステルプレポリマー前駆体の重量平均分子量Mw、プレポリマーの分子中の伸長又は架橋反応可能な官能基F、F値と分子量分布における最大ピーク一の分子量Mpt値との比Mpt/F、及びトナーのゲル分率Gについて、表1に示す。調製した実施例1~9および比較例1~6のトナーを5質量と、体積平均粒径40μmのフェライトキャリア95質量とを混合して、トナー1~15の二成分現像剤を作製し、以下のようにしてその定着特性を評価した。結果を表2に示す。ここで、定着性の評価はリコー製imagioNeo450を用いて、普通紙及び厚紙の転写紙リコー製タイプ6200及びNBSリコー製複写印刷用紙<135>にベタ画像で、1.0±0.1mg/cm2のトナーが現像される様に調整を行い、定着ベルトの温度が可変となる様に調整を行って、普通紙でオフセットの発生しない温度を、厚紙で定着下限温度を測定した。定着下限温度は、得られた定着画像をパットで擦った後の画像濃度の残存率が70以上となる定着ロール温度をもって定着下限温度とした。またオフセットの発生する温度を測定した。光沢度については、王子製紙製PODグロスコート紙128/m2を用いて、極大値を最大光沢度とした。なお、評価基準については以下のとおりである。<定着上限温度>×:160°C未満△:160~175°C未満○:175以上<定着下限温度>×:130°C以上△:120~130°C未満○:120°C以下<最大光沢度>×:25未満△:25~35未満○:35以上上記実施例及び比較例の結果によれば、本発明においては、トナー中に含まれるプレポリマーの分子量分子量分布における最大ピーク位置の分子量及び活性な官能基数、トナー中に含まれるゲル分の量を前述のような範囲に制御することで、低温定着性及び対ホットオフセット性を阻害することなく、高い光沢度を発揮するトナーを提供できることが理解される。"