"同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、を備える、表示制御装置。前記指標取得部は、第1の指標として、前記無線通信サービスに関する電波強度を測定する測定部と、第2の指標として、前記無線通信サービスの混雑度を算出する混雑度算出部と、を備える、請求項1に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、前記第1の指標に対応する表示として前記電波強度を示す表示を生成し、前記第2の指標に対応する表示として前記混雑度を示す表示を生成する、請求項2に記載の表示制御装置。前記表示制御装置は、前記混雑度算出部によって算出された前記混雑度に基づいて通信速度を推定する通信速度推定部をさらに備え、前記表示制御部は、前記通信速度推定部により推定された通信速度を示す表示を生成する、請求項2に記載の表示制御装置。前記表示制御装置は、前記無線通信サービスを通じて取得する通信データの容量と前記通信速度推定部により推定された通信速度の関係から通信時間を推定する通信時間推定部をさらに備え、前記表示制御部は、さらに、前記通信時間推定部により推定された通信時間を示す表示を生成する、請求項4に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、通信データの容量が容量設定値を上回る場合に前記通信速度を示す表示を生成する、請求項4に記載の表示制御装置。前記表示制御部は、前記通信時間推定部により推定された通信時間が時間設定値を上回る場合に前記通信速度または前記通信時間を示す表示を生成する、請求項5に記載の表示制御装置。前記表示制御装置は、スクランブルコードで周波数拡散された無線信号を送信する基地局から受信された無線信号と複数のスクランブルコードの各々との相関を検出する相関検出部をさらに備え、前記混雑度算出部は、前記相関検出部により検出された最も大きい相関と、他の相関との関係から前記混雑度を算出する、請求項2に記載の表示制御装置。前記他の相関は、複数の基地局から受信される無線信号を拡散率で除した値である、請求項8に記載の表示制御装置。前記混雑度算出部は、OFDMA方式で無線信号を送信する基地局から受信された無線信号から得られる情報に基づき、全サブキャリア数に対する割り当て済みのサブキャリア数を前記混雑度として算出する、請求項2に記載の表示制御装置。同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得することと、前記異なる指標の各々に対応する表示を生成することと、を含む、表示制御方法。コンピュータを、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、として機能させるための、プログラム。しかし、上述したアンテナバーの示す電波強度は、一般的に、受信帯域内の高周波エネルギーの総和であり、本来復調すべき電波以外の妨害波のエネルギーも含む。すなわち、アンテナバーの示す電波強度は、本来復調すべき電波の受信強度とは異なる場合が多い。さらに、電波強度と、データ通信における実際の通信レートの良否との相関関係は低い。したがって、アンテナバーの示す電波強度が高くても、実際の通信レートは低い場合もあり得る。このように、無線通信環境に関する単一の指標に対応する表示のみでは、ユーザが無線通信環境に関する十分な情報を把握することは困難であった。そこで、本開示では、無線通信環境に関する多様な情報をユーザに伝えることが可能な、新規かつ改良された表示制御装置、表示制御方法およびプログラムを提案する。本開示によれば、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、を備える表示制御装置が提供される。また、本開示によれば、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得することと、前記異なる指標の各々に対応する表示を生成することと、を含む表示制御方法が提供される。また、本開示によれば、コンピュータを、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、として機能させるためのプログラムが提供される。以上説明したように本開示によれば、無線通信環境に関する多様な情報をユーザに伝えることが可能である。以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。また、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素を、同一の符号の後に異なるアルファベットを付して区別する場合もある。例えば、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成を、必要に応じて通信端末20A、20Bおよび20Cのように区別する。ただし、実質的に同一の機能構成を有する複数の構成要素の各々を特に区別する必要がない場合、同一符号のみを付する。例えば、通信端末20A、20Bおよび20Cを特に区別する必要が無い場合には、単に通信端末20と称する。また、以下に示す項目順序に従って本開示を説明する。1.通信システムの基本構成2.第1の実施形態2-1.第1の実施形態による通信端末の構成2-2.第1の実施形態による通信端末の動作3.第2の実施形態3-1.第2の実施形態による通信端末の構成3-2.第2の実施形態による通信端末の動作4.ハードウェア構成5.むすび<<1.通信システムの構成>>本開示による技術は、一例として以下に説明するように、多様な形態で実施され得る。また、各実施形態による表示制御装置通信端末20は、A.同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部混雑度算出部224、電波強度測定部228と、B.前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部232、234と、を備える。以下では、まず、このような表示制御装置として動作する通信端末20を含む通信システムの構成について図1を参照して説明する。図1は、本開示の実施形態による通信システムの構成を示した説明図である。図1に示したように、本開示の実施形態による通信システムは、複数の通信端末20と、複数の基地局30と、を備える。基地局30は、通信端末20に無線通信サービスを提供する。例えば、基地局30は、通信端末20から受信したデータを宛先へ向けて中継し、通信端末20宛てのデータを受信すると当該データを通信端末20へ送信する。図1に示した例では、基地局30Aのセル内に通信端末20Aおよび20Bが存在し、基地局30Bのセル内に通信端末20Cが存在するので、通信端末20Aおよび20Bによる通信を基地局30Aが制御し、通信端末20Cによる通信を基地局30Bが制御する。また、基地局30は、直交周波数分割多重接続OFDMA、時間分割多重接続TDMA、または符号分割多重接続CDMAなどの無線多重接続を利用して通信端末20と通信することができる。以下、簡単に符号分割多重接続について説明する。符号分割多重接続においては、512種類のスクランブルコードが定義されており、各基地局にいずれかのスクランブルコードが割り当てられている。基地局は、送信信号を、送信信号の種類や通信端末20に応じた直交拡散符号例えば、チャネライゼーションコードで周波数拡散し、割り当てられているスクランブルコードでさらに周波数拡散して送信する。なお、送信信号の種類としては、CPICHCommomPilotChannel、Primary-CCPCHCommonControlPhysicalChannel、DPCHDedicatedPhysicalChannel、SCHSynchronizationChannelなどがあげられる。また、SCHには、プライマリSCHおよびセコンダリSCHが含まれる。プライマリSCHおよびセコンダリSCHは、1フレームを構成する15のスロットの各々の先頭区間に配置され、プライマリSCHはCPSCPrimarySynchronizationCodeで拡散され、セコンダリSCHはCSSCSecondarySynchronizationCodeで拡散される。CSSCは16種類あり、15のスロットに割当てるために64通りの組み合わせパターンが用意されている。各基地局は、この64通りのパターンのいずれかが割り当てられており、割り当てられているパターンに従って各スロットにおいてセコンダリSCHを周波数拡散して送信する。なお、512種類のスクランブルコードは64個のグループに区分されており、各グループには64通りのCSSCの組み合わせパターンのいずれかが対応している。通信端末20は、基地局30を介し、多様なコンテンツを他の装置と通信することができる。多様なコンテンツとしては、音楽、講演およびラジオ番組などの音楽データや、映画、テレビジョン番組、ビデオプログラム、写真、文書、Webページ、絵画および図表などの映像データや、ゲームおよびソフトウェアなどがあげられる。なお、図1においては表示制御装置の一例として通信端末20を示しているが、表示制御装置はかかる例に限定されない。例えば、表示制御装置は、PCPersonalComputer、家庭用映像処理装置DVDレコーダ、ビデオデッキなど、PDAPersonalDigitalAssistants、家庭用ゲーム機器、家電機器などの情報処理装置であってもよい。また、表示制御装置は、携帯電話、PHSPersonalHandyphoneSystem、携帯用音楽再生装置、携帯用映像処理装置、携帯用ゲーム機器などの情報処理装置であってもよい。また、基地局30としては、マクロセル基地局eNodeB、マクロセル基地局および通信端末20間の通信を中継するリレーノード、家庭用小型基地局であるフェムトセルHomeeNodeBなど、多様な基地局が想定される。背景ところで、一般的な通信端末は、無線通信サービスに関する電波強度をアンテナバーにより表示する。例えば、通信端末は、図2に示したように、電波強度が強いほど本数の多いアンテナバーを表示し、電波強度が微弱、あるいは電波が無い場合には圏外と表示する。これにより、ユーザは、通信端末が受信する電波の強弱を把握することができる。しかし、上述したアンテナバーの示す電波強度は、一般的に、受信帯域内の高周波エネルギーの総和であり、本来復調すべき電波以外の妨害波のエネルギー例えば、同一セルの他の端末の通信によるエネルギー、および他セルからの干渉エネルギーなども含む。すなわち、アンテナバーの示す電波強度は、本来復調すべき電波強度とは異なる場合が多い。さらに、電波強度と、データ通信における実効通信レート実際の通信速度の良否との相関関係は低い。したがって、アンテナバーの示す電波強度が高くても、実際の通信レートは低い場合もあり得る。このように、無線通信環境に関する単一の指標に対応する表示のみでは、ユーザが無線通信環境に関する十分な情報を把握することは困難であった。そこで、上記事情を一着眼点にして本開示の各実施形態を創作するに至った。本開示の各実施形態によれば、無線通信環境に関する多様な情報をユーザに伝えることが可能となる。以下、このような本開示の各実施形態について順次詳細に説明する。<<2.第1の実施形態>>第1の実施形態による通信端末20-1は、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する第1の指標として当該無線通信サービスの電波強度を測定により取得し、第2の指標として当該無線通信サービスの混雑度を取得する。そして、通信端末20-1は、電波強度および混雑度の各々に対応するオブジェクトを表示する。これにより、ユーザは、無線通信サービスの電波強度のみならず、無線通信サービスの混雑度も把握することが可能となる。以下、図3~図7を参照してより具体的に説明する。<2-1.第1の実施形態による通信端末の構成>図3は、本開示の第1の実施形態による通信端末20-1を示した機能ブロック図である。図3に示したように、第1の実施形態による通信端末20-1は、通信部216と、相関検出部220と、混雑度算出部224と、電波強度測定部228と、表示制御部232と、表示部236と、を備える。通信部通信部216は、1または2以上の無線通信サービスに対応しており、対応している無線通信サービスを提供する基地局30から送信された無線信号を受信する受信部、および基地局30に無線信号を送信する送信部の機能を有する。この通信部216は、例えば、CDMAやOFDMAに従って通信することが可能である。相関検出部相関検出部220は、CDMAを利用する無線通信サービスが対象である場合、通信部216による受信信号と複数のスクランブルコードとの相関検出を行う。相関検出部220により得られた各スクランブルコードの相関出力c1~cnは混雑度算出部224に供給される。例えば、相関検出部220は、3段階セルサーチと呼ばれる相関検出を行う。相関検出部220は、この3段階セルサーチにより、最も相関出力の大きいスクランブルコード、すなわち最も伝播損失の少ない基地局を特定することができる。以下、簡単に3段階セルサーチについて説明する。まず、相関検出部220は、受信信号とCpscとの相関を検出し、プライマリSCHの受信タイミングを検出する第1ステップ。そして、相関検出部220は、第1ステップで検出したプライマリSCHの受信タイミングを用いて、64通りのCSSCの組み合わせパターンのうちで受信信号との相関が最も高いパターンを検出する第2のステップ。その結果、スクランブルコードグループが特定され、フレーム単位の同期が確保される。その後、相関検出部220は、特定したスクランブルコードグループに含まれる8種類のスクランブルコードの各々と受信信号との相関検出を行い、最も相関出力が大きかったスクランブルコードを特定する第3ステップ。なお、上記では受信信号と複数のスクランブルコードとの相関検出の一例として3段階セルサーチを説明したが、相関検出部220による相関検出は3段階セルサーチに限定されない。例えば、通信端末20-1の電源をオフする際、通信端末20-1のサービングセルおよび周辺セルに関するスクランブルコードの情報が通信端末20-1に保存される。このため、相関検出部220は、通信端末20-1の起動時には、まず保存されているスクランブルコードと受信信号との相関検出を行ってもよい。また、サービングセルの報知情報から周辺セルのスクランブルコードに関する情報が得られる場合、相関検出部220は、周辺セルのスクランブルコードと受信信号との相関検出を行ってもよい。混雑度算出部混雑度算出部224は、通信部216により受信された無線信号、または相関検出部220から供給されるスクランブルコードごとの相関値に基づき、対象の無線通信サービスを提供する基地局30のトラフィック混雑度を算出する。以下、CDMAを利用する無線通信サービスの混雑度を算出する方法と、OFDMAを利用する無線通信サービスの混雑度を算出する方法を説明する。ただし、以下に説明する混雑度の算出方法は一例に過ぎず、他の混雑度の算出方法を本実施形態に適用することが可能である。-CDMAを利用する無線通信サービスの混雑度-CDMAを利用する無線通信サービスにおいて、多重されるDPCHの数すなわち、基地局に属する通信端末数、あるいは、HS-DSCHの数すなわち、HSDPAにおいて複数の通信端末が共有する高速下り共有チャンネルの数が多くなると、各DPCH、あるいは、各HS-DSCHは拡散されているものの、各スクランブルコードの相関出力を少なからず増加させる。このため、最も大きかったスクランブルコードの相関出力をaとし、他のスクランブルコードの相関出力のうちで最も小さい相関出力をbとすると、通信端末数が増えて空き容量が減少するにつれ、または干渉が大きくなるにつれ、相関出力b/相関出力aが大きくなると考えられる。そこで、混雑度算出部224は、以下の数式1に示すように、相関出力aと相関出力bの比率をCDMAによる無線通信サービスの混雑度kcongとして算出する。なお、最も小さい相関出力bの代わりに、全受信電力RSSI:ReceivedSignalStrengthIndicatorの値、若しくは、RSSIを拡散率で除した値を用いてもよい。-OFDMAを利用する無線通信サービスの混雑度-OFDMAを利用する無線通信サービスからは、制御情報の1つとして、各フレームのサブキャリアの割り当て情報が送信される。例えば、MobileWiMAXでは、DL-MAPと呼ばれるサブキャリアの割り当て情報が送信される。そこで、混雑度算出部224は、通信部216により受信されるサブキャリアの割り当て情報に基づき、フレームごとの全サブキャリア数に対する各通信端末に割り当て済みのサブキャリア数の割合を混雑度kcongとして算出する。なお、通信端末20が主にアップリンクのリソースを使用するアプリケーションを起動する場合、混雑度算出部224は、アップリンクにおける全サブキャリア数に対する各通信端末に割り当て済みのサブキャリア数の割合を混雑度kcongとして算出してもよい。さらに、混雑度算出部224は、ダウンリンクの混雑度kcongおよびアップリンクの混雑度kcongの平均値を無線通信サービスの混雑度kcongとして算出してもよい。また、ダウンリンクにOFDMAを用いるLTEにおいては、WiMAXと同様に、ダウンリンクのリソース割り当ておよびアップリンクのスケジューリング情報を含んだスケジューリング制御情報は、ダウンリンク制御信号PhysicalDownlinkControlCHannel,PDCCHを使って各通信端末20-1に通知される。このPDCCHは、各ダウンリンクサブフレームの最初のn個n≦3のOFDMシンボルに配置される。よって、混雑度算出部224は、最初のn個のOFDMシンボルを受信し、各通信端末へのリソース割り当て情報を取得し、フレーム毎の全サブキャリア数に対する各通信端末に割り当てられたサブキャリア数の割合を混雑度kcongとして算出してもよい。電波強度測定部電波強度測定部228は、通信部216により受信された無線信号の電波強度を測定する。例えば、電波強度測定部228は、基地局30からCDMAにより無線信号が送信される場合、以下の数式2で示される全受信電力PTOTAL、および他セルからの干渉電力Iの合計値を電波強度として取得してもよい。一方、電波強度測定部228は、基地局30からOFDMAにより無線信号が送信される場合、フレーム同期または基地局30の判別に用いられるプリアンブル信号またはパイロット信号の電波強度を取得してもよい。表示制御部表示制御部232は、表示画面を生成し、表示部236に表示画面を表示させる。特に、本実施形態による表示制御部232は、電波強度測定部228によって取得された電波強度、および混雑度算出部224によって算出された混雑度の各々に対応するオブジェクトを含む表示画面を生成する。例えば、表示制御部232は、図2に示したように電波強度が強いほど本数の多いアンテナバーを生成する。また、表示制御部232は、混雑度算出部224によって算出された混雑度を示すオブジェクトを生成する。以下、図面を参照して、混雑度を示すオブジェクトの具体例を説明する。図4は、混雑度を示すオブジェクトの具体例を示した説明図である。図4に示したように、表示制御部232は、混雑度算出部224によって算出された混雑度に応じて、文字、および色などが異なるオブジェクトを生成してもよい。例えば、混雑度算出部224は、混雑度が第1の所定値以上である場合、図4に示したように、満という文字を含み、赤色の塗りつぶし領域が広いオブジェクト40Aを生成してもよい。また、混雑度算出部224は、混雑度が第2の所定値以上、かつ、第1の所定値未満である場合、図4に示したように、中という文字を含み、黄色の塗りつぶし領域が半分程度のオブジェクト40Bを生成してもよい。また、混雑度算出部224は、混雑度が第2の所定値未満である場合、図4に示したように、空という文字を含み、青色の塗りつぶし領域が狭いオブジェクト40Cを生成してもよい。図5は、混雑度を示すオブジェクトを含む表示画面の具体例を示した説明図である。表示制御部232は、上述した混雑度を示すオブジェクト40を、図5に示したように電波強度を示すアンテナバー50と並べて表示部236に表示させてもよい。かかる構成により、ユーザは、無線通信サービスの電波強度に加えて、無線通信サービスの混雑度も把握することが可能となる。なお、混雑度を示すオブジェクトの構成は図4および図5を参照して説明した例に限定されない。以下、図6を参照し、混雑度を示すオブジェクトの変形例を説明する。図6は、混雑度を示すオブジェクトの変形例を示した説明図である。図6に示したように、表示制御部232は、混雑度算出部224によって算出された混雑度に応じて、線種、太さ、および色が異なる矢印からなるオブジェクトを生成してもよい。例えば、混雑度算出部224は、混雑度が第1の所定値以上である場合、図6に示したように、比較的細く、欠落領域の広い線種の赤い矢印からなるオブジェクト40’Aを生成してもよい。また、混雑度算出部224は、混雑度が第2の所定値以上、かつ、第1の所定値未満である場合、図6に示したように、オブジェクト40’Aより太く、欠落領域の狭い線種の黄色い矢印からなるオブジェクト40’Bを生成してもよい。また、混雑度算出部224は、混雑度が第2の所定値未満である場合、図6に示したように、オブジェクト40’Bより太い青色の矢印からなるオブジェクト40’Cを生成してもよい。かかる構成により、混雑度が低いほど通信速度が速いことをユーザが直感的に理解することが可能となる。<2-2.第1の実施形態による通信端末の動作>以上、第1の実施形態による通信端末20-1の構成を説明した。続いて、図7を参照し、第1の実施形態による通信端末20-1の動作を整理する。図7は、第1の実施形態による通信端末20-1の動作を示したフローチャートである。図7に示したように、通信端末20-1は、まず、基地局30から送信された無線信号を通信部216により受信するS300。そして、電波強度測定部228が、通信部216により受信された無線信号の電波強度を測定により取得しS310、混雑度算出部224が、基地局30のトラフィック混雑度を算出するS320。その後、表示制御部232が、電波強度測定部228によって取得された電波強度、および混雑度算出部224によって算出された混雑度の各々に対応するオブジェクトを含む表示画面を生成し、当該表示画面を表示部236に表示させるS330。このように、第1の実施形態による通信端末20-1は、電波強度および混雑度の各々に対応するオブジェクトを表示するので、ユーザは、無線通信サービスの電波強度のみならず、無線通信サービスの混雑度も把握することが可能となる。<<3.第2の実施形態>>続いて、本開示の第2の実施形態を説明する。本開示の第2の実施形態による通信端末20-2は、無線通信環境に関する複数の指標に対応する表示に加え、状況に応じて、通信速度や通信時間の推定値のように、実際のコンテンツ通信に関する推定結果を示す表示を生成する。この表示により、実際にコンテンツ通信を行った場合にどのような通信になるかをユーザが事前に理解することが可能となる。<3-1.第2の実施形態による通信端末の構成>図8は、本開示の第2の実施形態による通信端末20-2を示した機能ブロック図である。図8に示したように、第2の実施形態による通信端末20-2は、通信部216と、相関検出部220と、混雑度算出部224と、電波強度測定部228と、表示制御部234と、表示部236と、通信速度推定部240と、記憶部244と、通信時間推定部248と、を備える。通信部216、相関検出部220、混雑度算出部224、および電波強度測定部228の機能は第1の実施形態において説明したとおりであるので、ここでの詳細な説明を省略する。通信速度推定部、記憶部通信速度推定部240は、混雑度算出部224によって算出された混雑度に基づいて、実際のコンテンツ通信における通信速度を推定する。例えば、通信速度推定部240は、記憶部244に記憶されている参照テーブルを用いて通信速度を推定する。以下、参照テーブルと共に、通信速度の推定方法の具体例を説明する。混雑度算出部224によって算出される混雑度が0空状態~1上限の混雑状態で表現される場合、通信速度推定部240は、図9に示す参照テーブルに従って通信速度を推定することができる。例えば、混雑度>0.7である場合、通信速度推定部240は、図9に示した参照テーブルを参照し、理想的なビットレートである5Mbpsと、補正係数0.6の乗算値である3Mbpsを通信速度として推定する。また、混雑度<0.3である場合、通信速度推定部240は、図9に示した参照テーブルを参照し、理想的なビットレートである1Mbpsと、補正係数0.6の乗算値である0.6Mbpsを通信速度として推定する。図9に示した参照テーブルのように、混雑度に、理想的なビットレートおよび補正係数が対応付けられる場合、補正係数を調整することにより参照テーブルを容易に更新することが可能であるが、混雑度は通信速度と直接対応付けられてもよい。なお、混雑度算出部224によって算出される混雑度は、必ずしも0空状態~1上限の混雑状態で表現されるわけでない。例えば、数式1により算出される混雑度kcongは、0.1空状態~0.3上限の混雑状態で表現され得る。このように、混雑度算出部224によって算出される混雑度が0空状態~1上限の混雑状態で表現されない場合、通信速度推定部240は、混雑度算出部224によって算出された混雑度を、空状態では0、上限の混雑状態では1になるように正規化してもよい。例えば、数式1により算出される混雑度kcongが0.1空状態~0.3上限の混雑状態で表現される場合、通信速度推定部240は、下記の数式3に従って正規化を行ってもよい。通信時間推定部通信時間推定部248は、無線通信サービスを通じて取得するコンテンツの容量と、通信速度推定部240により推定された通信速度の関係から通信時間を推定する。例えば、通信時間推定部248は、コンテンツの容量を、通信速度推定部240により推定された通信速度で除することにより通信時間を推定することができる。なお、コンテンツのダウンロード時には通信時間はダウンロード時間に相当するが、コンテンツのアップロード時にも本実施形態を適用可能であり、この場合、通信時間はアップロード時間に相当する。表示制御部表示制御部234は、第1の実施形態で説明した混雑度を示すオブジェクトに加え、コンテンツ通信の際に、通信事業者、通信速度推定部240によって推定された通信速度、および通信時間推定部248によって推定された通信時間などを表示部236に表示させる。ただし、全てのコンテンツ通信に際して通信時間や通信速度の推定結果が表示されるとユーザが煩雑に感じることが想定される。このため、表示制御部234は、通信対象のコンテンツの容量が容量設定値例えば、100kBを上回る場合にのみ通信時間や通信速度の推定結果が警告表示されるように制御してもよい。または、表示制御部234は、通信時間推定部248によって推定された通信時間が時間設定値例えば、10秒を上回る場合にのみ警告表示を制御してもよい。なお、ユーザによって警告表示が行われることが好ましいと考えるコンテンツの容量や通信時間は異なり得るので、上記容量設定値や時間設定値は事前にユーザにより設定される値であってもよい。<3-2.第2の実施形態による通信端末の動作>以上、本開示の第2の実施形態による通信端末20-2の構成を説明した。続いて、警告表示の具体例と共に、第2の実施形態による通信端末20-2の動作を説明する。図10は、第2の実施形態による通信端末20-2の動作を示したフローチャートである。図11および図12は、第2の実施形態による表示の具体例を示した説明図である。図10に示したように、通信端末20-2は、まず、基地局30から送信された無線信号を通信部216により受信するS300。そして、電波強度測定部228が、通信部216により受信された無線信号の電波強度を測定により取得しS310、混雑度算出部224が、基地局30のトラフィック混雑度を算出するS320。続いて、表示制御部234が、電波強度測定部228によって取得された電波強度、および混雑度算出部224によって算出された混雑度の各々に対応するオブジェクトを含む表示画面を生成し、当該表示画面を表示部236に表示させるS330。例えば、表示制御部234は、図111または図121に示すように、電波強度を示すアンテナバー50、および混雑度を示すオブジェクト40または40’を表示部236に表示させてもよい。その後、通信端末20-2がコンテンツをダウンロードする場合S340、表示制御部234が、当該コンテンツの容量が容量設定値を上回るか否かを判断するS350。そして、当該コンテンツの容量が容量設定値を上回る場合、通信速度推定部240が、混雑度算出部224によって算出された混雑度および記憶部244に記憶されている参照テーブルに基づいて、実際のコンテンツ通信における通信速度を推定し、表示制御部234が、通信速度の推定結果を表示部236に表示させる。例えば、表示制御部234は、図112または図122に示すように、通信事業者名62および通信速度64を表示部236に表示させる。また、通信時間推定部248が、無線通信サービスを通じて取得するコンテンツの容量と、通信速度推定部240により推定された通信速度の関係から通信時間を推定し、表示制御部234が、通信時間の推定結果を表示部236に表示させる。例えば、表示制御部234は、図113または図123に示すように、推定通信時間66を表示部236に表示させる。なお、上記ではコンテンツの容量が容量設定値を上回る場合に通信速度の推定や表示を行う例を説明したが、表示制御部234は、コンテンツ通信時以外でも通信速度を表示部236に表示させてもよい。<<4.ハードウェア構成>>以上、本開示の各実施形態を説明した。上述した推定処理および表示処理などの情報処理は、ソフトウェアと、以下に説明する通信端末20のハードウェアとの協働により実現される。図13は、通信端末20のハードウェア構成を示した説明図である。図13に示したように、通信端末20は、CPUCentralProcessingUnit201と、ROMReadOnlyMemory202と、RAMRandomAccessMemory203と、入力装置208と、出力装置210と、ストレージ装置211と、ドライブ212と、撮像装置213と、通信装置215とを備える。CPU201は、演算処理装置および制御装置として機能し、各種プログラムに従って通信端末20内の動作全般を制御する。また、CPU201は、マイクロプロセッサであってもよい。ROM202は、CPU201が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。RAM203は、CPU201の実行において使用するプログラムや、その実行において適宜変化するパラメータ等を一時記憶する。これらはCPUバスなどから構成されるホストバスにより相互に接続されている。入力装置208は、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、マイクロフォン、スイッチおよびレバーなどユーザが情報を入力するための入力手段と、ユーザによる入力に基づいて入力信号を生成し、CPU201に出力する入力制御回路などから構成されている。通信端末20のユーザは、該入力装置208を操作することにより、通信端末20に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりすることができる。出力装置210は、例えば、液晶ディスプレイLCD装置、OLEDOrganicLightEmittingDiode装置およびランプなどの表示装置を含む。さらに、出力装置210は、スピーカおよびヘッドホンなどの音声出力装置を含む。例えば、表示装置は、撮像された画像や生成された画像などを表示する。一方、音声出力装置は、音声データ等を音声に変換して出力する。ストレージ装置211は、本実施形態にかかる通信端末20の記憶部の一例として構成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置211は、記憶媒体、記憶媒体にデータを記録する記録装置、記憶媒体からデータを読み出す読出し装置および記憶媒体に記録されたデータを削除する削除装置などを含んでもよい。このストレージ装置211は、CPU201が実行するプログラムや各種データを格納する。ドライブ212は、記憶媒体用リーダライタであり、通信端末20に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ212は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、または半導体メモリ等のリムーバブル記憶媒体24に記録されている情報を読み出して、RAM203に出力する。また、ドライブ212は、リムーバブル記憶媒体24に情報を書き込むこともできる。撮像装置213は、光を集光する撮影レンズおよびズームレンズなどの撮像光学系、およびCCDChargeCoupledDeviceまたはCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductorなどの信号変換素子を備える。撮像光学系は、被写体から発せられる光を集光して信号変換部に被写体像を形成し、信号変換素子は、形成された被写体像を電気的な画像信号に変換する。通信装置215は、例えば、ネットワーク12に接続するための通信デバイス等で構成された通信インタフェースである。また、通信装置215は、無線LANLocalAreaNetwork対応通信装置であっても、LTELongTermEvolution対応通信装置であっても、有線による通信を行うワイヤー通信装置であってもよい。なお、ネットワーク12は、ネットワーク12に接続されている装置から送信される情報の有線、または無線の伝送路である。例えば、ネットワーク12は、インターネット、電話回線網、衛星通信網などの公衆回線網や、Ethernet登録商標を含む各種のLANLocalAreaNetwork、WANWideAreaNetworkなどを含んでもよい。また、ネットワーク12は、IP-VPNInternetProtocol-VirtualPrivateNetworkなどの専用回線網を含んでもよい。<<5.むすび>>以上、本開示の各実施形態について説明した。本開示の第1の実施形態による通信端末20-1は、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する第1の指標として当該無線通信サービスの電波強度を測定により取得し、第2の指標として当該無線通信サービスの混雑度を取得する。そして、通信端末20-1は、電波強度および混雑度の各々に対応するオブジェクトを表示する。これにより、ユーザは、無線通信サービスの電波強度のみならず、無線通信サービスの混雑度も把握することが可能となる。また、本開示の第2の実施形態による通信端末20-2は、無線通信環境に関する複数の指標に対応する表示に加え、状況に応じて、通信速度や通信時間の推定値のように、実際のコンテンツ通信に関する推定結果を示す表示を生成する。この表示により、実際にコンテンツ通信を行った場合にどのような通信になるかをユーザが事前に理解することが可能となる。なお、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、本明細書の通信端末20の処理における各ステップは、必ずしもフローチャートとして記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、通信端末20の処理における各ステップは、フローチャートとして記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。また、通信端末20に内蔵されるCPU201、ROM202およびRAM203などのハードウェアを、上述した通信端末20の各構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供される。また、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。1同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、を備える、表示制御装置。2前記指標取得部は、第1の指標として、前記無線通信サービスに関する電波強度を測定する測定部と、第2の指標として、前記無線通信サービスの混雑度を算出する混雑度算出部と、を備える、前記1に記載の表示制御装置。3前記表示制御部は、前記第1の指標に対応する表示として前記電波強度を示す表示を生成し、前記第2の指標に対応する表示として前記混雑度を示す表示を生成する、前記2に記載の表示制御装置。4前記表示制御装置は、前記混雑度算出部によって算出された前記混雑度に基づいて通信速度を推定する通信速度推定部をさらに備え、前記表示制御部は、前記通信速度推定部により推定された通信速度を示す表示を生成する、前記2または3に記載の表示制御装置。5前記表示制御装置は、前記無線通信サービスを通じて取得する通信データの容量と前記通信速度推定部により推定された通信速度の関係から通信時間を推定する通信時間推定部をさらに備え、前記表示制御部は、さらに、前記通信時間推定部により推定された通信時間を示す表示を生成する、前記4に記載の表示制御装置。6前記表示制御部は、通信データの容量が容量設定値を上回る場合に前記通信速度を示す表示を生成する、前記4または5に記載の表示制御装置。7前記表示制御部は、前記通信時間推定部により推定された通信時間が時間設定値を上回る場合に前記通信速度または前記通信時間を示す表示を生成する、前記5に記載の表示制御装置。8前記表示制御装置は、スクランブルコードで周波数拡散された無線信号を送信する基地局から受信された無線信号と複数のスクランブルコードの各々との相関を検出する相関検出部をさらに備え、前記混雑度算出部は、前記相関検出部により検出された最も大きい相関と、他の相関との関係から前記混雑度を算出する、前記2~7のいずれか一項に記載の表示制御装置。9前記他の相関は、複数の基地局から受信される無線信号を拡散率で除した値である、前記8に記載の表示制御装置。10前記混雑度算出部は、OFDMA方式で無線信号を送信する基地局から受信された無線信号から得られる情報に基づき、全サブキャリア数に対する割り当て済みのサブキャリア数を前記混雑度として算出する、前記2~7のいずれか一項に記載の表示制御装置。11同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得することと、前記異なる指標の各々に対応する表示を生成することと、を含む、表示制御方法。12コンピュータを、同一の無線通信サービスの無線通信環境に関する異なる指標を取得する指標取得部と、前記指標取得部によって取得された異なる指標の各々に対応する表示を生成する表示制御部と、として機能させるための、プログラム。"