"伸縮管とジョイントブロックを構成要素とするものであって、該伸縮管の形状は、折り設計図に示すパターンAとパターンBに基づき、パターンAは、XY面において、X軸方向の二つの平行線で規定される帯状の領域内において、該平行線に上底下底を置く等脚台形を配し、該等脚台形の両側に対称的に、該等脚台形の斜辺と等しい傾斜角をもちかつ該平行線を二辺とする平行四辺形を複数かつ偶数個を隙間無く配し、これを基本領域A1とし、該基本領域A1から始めて、該基本領域の一つの平行線を鏡とする鏡像A2を形成し、さらに同様の操作で鏡像A2の鏡像である鏡像A3を形成し、順次これを繰り返すことで形成されたものをパターンAとし、パターンBは、XY面上で、前記第一の鏡像A2をB1とし、B1から始めて、前記パターンAと同様の操作を順次繰り返すことで形成されたものをパターンBとし、パターンAおよびパターンBについて、それらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、該折り目の山折り谷折りは該等脚台形の斜辺の折り目を山折りとして決定し、前記平行線上の折り目を挟むすべての二面角βを等しくし、パターンAとパターンBのそれぞれの基本領域がA1とB1、A2とB2、A3とB3のように背面で対置させて合わせ、前記偶数番目でかつ端部の対応する平行四辺形の相接する部分で結合して伸縮管の形状とし、該形状を板材で実体化して伸縮管とし、該伸縮管の端部にジョイントブロックを結合して拘束し、一定の範囲で伸縮することを特徴とする伸縮管アセンブリー。請求項1において、二面角βを60度以下とすることを特徴とする伸縮管アセンブリー。折り設計図に示すパターンAとパターンBに基づく製造方法であり、パターンAは、XY面において、X軸方向の二つの平行線で規定される帯状の領域内において、該平行線に上底下底を置く等脚台形を配し、該等脚台形の両側に対称的に、該等脚台形の斜辺と等しい傾斜角をもちかつ該平行線を二辺とする平行四辺形を複数かつ偶数個を隙間無く配し、これを基本領域A1とし、該基本領域A1から始めて、該基本領域の一つの平行線を鏡とする鏡像A2を形成し、さらに同様の操作で鏡像A2の鏡像である鏡像A3を形成し、順次これを繰り返すことで形成されたものをパターンAとし、パターンBは、XY面上で、前記第一の鏡像A2をB1とし、B1から始めて、前記パターンAと同様の操作を順次繰り返すことで形成されたものをパターンBとしパターンAおよびパターンBについて、それらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、該折り目の山折り谷折りは該等脚台形の斜辺の折り目を山折りとして決定し、前記平行線上の折り目を挟むすべての二面角βを等しくし、板材の曲げ加工によって、パターンA部材、パターンB部材を製作し、パターンA部材およびパターンB部材の、それぞれの基本領域がA1とB1、A2とB2、A3とB3のように背面で対置させて合わせ、前記偶数番目でかつ端部の対応する平行四辺形の相接する部分で結合加工することを特徴とする伸縮管の製造方法。請求項3において、パターンAとパターンBを、総和は等しく分割は異なる部材により、加工することを特徴とする伸縮管の製造方法。請求項3および請求項4において、二面角βで製造した伸縮管を、軸方向の荷重によって二面角β1とすることを特徴とする伸縮管の製造方法。本発明の課題は、十分に大きな伸縮量、広範な設計の自由度、容易な加工方法、多様な素材に適用できる新規な伸縮管を提供することにある。本発明の請求項1に示されるように、伸縮管11とジョイントブロック12を構成要素とするものであって、該伸縮管の形状は、折り設計図に示すパターンAとパターンBに基づき、パターンAは、XY面において、X軸方向の二つの平行線1で規定される帯状の領域2内において、該平行線に上底下底3-1を置く等脚台形3を配し、該等脚台形の両側に対称的に、該等脚台形の斜辺3-2と等しい傾斜角3-3をもちかつ該平行線を二辺とする平行四辺形4を複数かつ偶数個を隙間無く配し、これを基本領域A1とし、該基本領域A1から始めて、該基本領域の一つの平行線を鏡とする鏡像A2を形成し、さらに同様の操作で鏡像A2の鏡像である鏡像A3を形成し、順次これを繰り返すことで形成されたものをパターンAとし、パターンBは、XY面上で、前記第一の鏡像A2をB1とし、B1から始めて、前記パターンAと同様の操作を順次繰り返すことで形成されたものをパターンBとし、パターンAおよびパターンBについて、それらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、該折り目の山折り谷折りは該等脚台形の斜辺の折り目を山折りとして決定し、前記平行線上の折り目を挟むすべての二面角βを等しくし、パターンAとパターンBのそれぞれの基本領域がA1とB1、A2とB2、A3とB3のように背面で対置させて合わせ、前記偶数番目でかつ端部の対応する平行四辺形5の相接する部分5-1で結合して伸縮管の形状とし、該形状を板材で実体化して伸縮管とし、該伸縮管の端部にジョイントブロックを結合して拘束し、一定の範囲で伸縮することを特徴とする伸縮管アセンブリー10により前記課題を解決しようとするものである。また、本発明の請求項2に示されるように、請求項1において、二面角βを60度以下とすることを特徴とする伸縮管アセンブリー10により前記課題を解決しようとするものである。また、本発明の請求項3に示されるように、折り設計図に示すパターンAとパターンBに基づく伸縮管11の製造方法であり、パターンAは、XY面において、X軸方向の二つの平行線1で規定される帯状領域2内において、該平行線に上底下底3-1を置く等脚台形3を配し、該等脚台形の両側に対称的に、該等脚台形の斜辺3-2と等しい傾斜角3-3をもちかつ該平行線を二辺とする平行四辺形4を複数かつ偶数個を隙間無く配し、これを基本領域A1とし、該基本領域A1から始めて、該基本領域の一つの平行線を鏡とする鏡像A2を形成し、さらに同様の操作で鏡像A2の鏡像である鏡像A3を形成し、順次これを繰り返すことで形成されたものをパターンAとし、パターンBは、XY面上で、前記第一の鏡像A2をB1とし、B1から始めて、前記パターンAと同様の操作を順次繰り返すことで形成されたものをパターンBとしパターンAおよびパターンBについて、それらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、該折り目の山折り谷折りは該等脚台形の斜辺の折り目を山折りとして決定し、前記平行線上の折り目を挟むすべての二面角βを等しくし、板材の曲げ加工によって、パターンA部材、パターンB部材を製作し、パターンA部材およびパターンB部材の、それぞれの基本領域がA1とB1、A2とB2、A3とB3のように背面で対置させて合わせ、前記偶数番目でかつ端部の対応する平行四辺形の相接する部分で結合加工することを特徴とする伸縮管の製造方法により、前記課題を解決しようとするものである。また、本発明の請求項4に示すように、請求項3において、パターンAとパターンBと、総和は等しく分割は異なる部材により、加工することを特徴とする伸縮管の製造方法により、前記課題を解決しようとするものである。また、本発明の請求項5に示すように、請求項3および4において、二面角βで製造したものを、軸方向の荷重によって二面角β1とすることを特徴とする伸縮管の製造方法により、前記課題を解決しようとするものである。本発明の原理は、従来の技術とは全く異なるものであるので、発明の効果の説明に先立ち、これを説明する。本発明の第一の基本原理は、前記特許文献1の利用に基づいている。図2は、筒型伸縮構造として提案されたものの、展開収縮過程を示したものである。該構造の構成は、多面体の面と、その稜にあたる折り目ヒンジからなる。概念的には二つの多面体面を組み合わせて、一つの筒型を構成していると考えるとよい。図2aは、その二つの多面体面が背面で合わされ殆どフラットな状態にある。このとき図に見る一対の台形面の間の二面角βはほとんど180度に近い。この二面角βは、構成要素が与えられていれば、この形状の唯一の可変パラメータであり、すべての対となる台形、平行四辺形に適用し、勿論一義的に全形状を決定する。以後このパラメータβの縮小に従って、形状が次第に変化する。βがほとんどゼロに近づく図2eでは、再び別のフラットな状態に畳みこまれる。さて、伸縮管について最も注目されるのは、図2d、eの間であろう。この近傍では、形状が常識的に管として考えられる範囲であり、しかも内包する空間の形状には大きな変化がないという特徴がある。それを、図2に対応する、管の軸と垂直な断面積Sと前記二面角βとの関係として、図3に示す。これを観察すると、断面積Sは図2d、eの区間で僅かな変動しかないことが確かめられる。このことを見る限り、この区間の構造は伸縮管として利用しやすい性質を持つ様に思われる。一つの問題は、このような一見複雑な構造を製造する方法を求めることにある。これは、多数の平行四辺形、台形の面板と、多数の折り目ヒンジから構成され、またその局部には、角錐状の形状もある。しかし、その構成の幾何学を検討すると、一つの基本的性質が浮かびあがり、それを利用することで、この問題を解決することができる。図2dのあたりの構造を分解すると、実は単純な面板13と折り目14からなる単位構造の繰り返しでできていることがわかる。図4aに示すのは、パターンAとパターンBの平面の単位部材である。これには折り目が示されていて、台形の斜辺は山折りと指定すると他の折り目は自動的に決まる。こうして立体化したパターンAとパターンBの部材は、図4b平面図、正面図のように結合して一つのリング構造を作る。該リング構造は、中心軸に沿って伸縮できて、例えば、図4cにように約半分に縮む。ここで重要なのは、面板は剛で、折り目が完全なヒンジとしており、この変形は、全く歪なしで行われることである。周を構成する面板が変形しないと言うことは、これで形成される周長が不変であることを意味する。従って、伸縮にあたって、周長の拘束は全くなく、自由におこなわれる。この事実は、従来の伸縮管において、前記のように伸縮にともなう周長の拘束が問題であるのとは全く違う。換言すれば、周の独特の変形によって、拘束をなくしていることと理解される。これが本発明の第一の基本概念である。なお、図4b、cの単位構造では、パターンAとパターンBの部材の結合は稜線5-3となり、筒としては5-2を含む単壁の構造となる。図4aには、これらの稜線から延長した面5-1が破線で示されており、この場合はこの面あるいはその更なる延長面で相互に面結合することができる。両者の基本的性質はほとんど変わらないが、後者では面結合することで、製作上有利な場合もある。本発明の第二の基本原理を以下に説明する。これはより実際的な実施形態に関係する。前記筒型伸縮構造は明らかに、前記図2に示されるように、展開構造物である。従ってメカニズムを持っていて、形状は不定である。しかし、現実的に薄板の曲げ加工で作るとすれば、面も折り目のヒンジも弾性であり、弾性構造物としての性質も保持している。具体的には、面はほぼ剛性を保つが、弾性ヒンジの角度は変化しやすく、その形状は容易に変化する。また、実施形態として、これを伸縮管を利用する場合には、その端部を他の部材例えばカラー等と結合固定して使用する。そのことは、少なくとも理論的には展開構造物としての自由度を失い、剛体となる。従って、その固定と伸縮管の伸縮性との実際的な関係を調べる必要がある。図1は、実際に前記伸縮管11をジョイントブロック12に固定した伸縮管アセンブリー10の例であり、前記実際的関係を示す目的に適当である。図1aは、ある基準値β=20度の値で、伸縮管11の両端をジョイントブロック12と結合したものである。図1bは、少し伸長した状態β=60度である。明らかに、両端部近傍では、伸長が小さいが、端部から離れるにしたがって略均一な伸展状態になることがわかる。このような性質は、材料力学におけるサンヴナンの法則で説明できる現象で、弾性体端部の局部的影響の減衰を示すものである。本発明の場合は、上記の現象が重要な二つの意味を持っている。まず端部を除く部分が基準値βを中心として展開構造のような挙動することにより、低反力で高い伸縮量が得られること。次に端部において面板の弾性変形面内変形を含むを行い、これにより弾性ばねとして作用することである。以上ようするに、本発明の基幹部分は本来の展開構造物に準拠しており、管の端末近傍を除く主要部分は略展開構造として機能する。従って大きな伸縮量を得ることが容易である。以上が実際に利用する場合についての、本発明の第二の基本概念である。本発明の第一の効果は、従来の伸縮管と比較して、大きな伸縮量を得られることである。その理由は、前記の通り、管の端末近傍を除く主要部分は略展開構造として機能することにある。本発明の第二の効果は、複雑な形状の構造を、平面材から主として曲げ加工によって製造することにある。なぜそれが可能なのかは、筒型伸縮構造の成り立ちの基本原理に立ち返ると、その答えがみえてくる。該構造は、元来平板からの不伸長変形を用いて定義される。平板からの不伸長変形というのは、板面内の一切の伸び縮みがなくて、板面外の曲げのみで変形が行われることである。最も近いイメージとしては、紙を折ることであり、このとき紙は面内に伸び縮みがない。不伸長変形の性質があると、原理的に平板から折り曲げの工程で作ることができる。現行の伸縮管が板面内の大きな変形を要し、そのため大きな塑性加工を必要とするのとは全く異なる。第三の効果は、素材の選択の自由度が大きいことである。前記のように、その加工方法が曲げを主体とすることであるから、材料の延性にはあまり依存しない。伸縮管は、多種の流体材料、多様な温度環境、などで、使用できる素材は限られてくる。さらにその材料の加工性が加わると、現状では選択の範囲は著しく狭められるのである。第四の効果は、比較的簡単な製造方法、素材の選択の多様性、サイズの限度がないこと、これらは結果として従来使われなかった分野に利用を広める可能性がある。例をあげると、これは管状のばねでもあるから、ばね一般として使える。それ自体のばね特性によらず、伸縮できる筒型ケーシングとして、管内部に弾塑性材料等を充填する複合構造により、制振や衝撃エネルギー吸収要素としても使える。要するに、これまで特殊な用途に限られていた伸縮管を、より一般的な使い方にまで広げることが可能となる。実施例1はパイプライン等に用いるいわゆる伸縮管アセンブリーであり、図1に示す。10は伸縮管アセンブリーを示し、内11は伸縮管、12はカラーCOLLAR、13は面板、14は折り目である。正確に述べるならば、面板13は弾性平板、折り目14は弾性ヒンジである。前記の原理により、この構造は、弾性面と弾性ヒンジからできており、弾性ヒンジ14の角度代表的に台形の間の二面角βが小さくなるほど、柔軟な構造となる。柔軟な構造については、サンヴナンの原理が良く適合し、端末の影響は急速に減衰することが知られている。図1aは初期の状態で、図1bは、図1aから約50伸長した状態を示す。観察すると、端部の拘束の影響が急速に減衰して、中央部分ではほぼ定常の形となることが示される。繰り返すが、本発明の場合は、上記の現象が特に重要な二つの意味を持っている。まず端部を除く部分が基準値βを中心として展開構造のような挙動することにより、低反力で高い伸縮量が得られること。次に端部において面板の弾性変形面内変形を含むを行い、これにより弾性ばねとして作用することである。以上ようするに、本発明の基幹部分は本来の展開構造物に準拠しており、管の端末近傍を除く主要部分は略展開構造として機能する。従って大きな伸縮量を得ることが容易である。また、本発明を実施するにあたって、前記図1、2、3について観察されたように、二面角βについて、通常の伸縮管として利用しやすい範囲があることが示された。これを受けて、二面角βの基準値は60度以下が、最も適当であるとする図3。もちろん、その利用様態によっては、この範囲以外で使うことを排除するわけではない。実施例2は、伸縮管の製造方法である。製造は、折り設計図図5に示すパターンAとパターンBに基づく製造方法である。パターンAは、XY面において、X軸方向の二つの平行線1で規定される帯状の領域2内において、該平行線に上底3-1、下底3-1を置く等脚台形3を配し、該等脚台形の両側に対称的に、該等脚台形の斜辺3-2と等しい傾斜角3-3をもちかつ該平行線を二辺とする平行四辺形4,5、6を複数かつ偶数個を隙間無く配し、これを基本領域A1とし、該基本領域A1から始めて、該基本領域の一つの平行線を鏡とする鏡像A2を形成し、さらに同様の操作で鏡像A2の鏡像である鏡像A3を形成し、順次これを繰り返すことで形成されたものをパターンAとする。パターンBは、XY面上で、前記第一の鏡像A2をB1とし、B1から始めて、前記パターンAと同様の操作を順次繰り返すことで形成されたものをパターンBとする。パターンAおよびパターンBについて、それらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、該折り目の山折り谷折りは該等脚台形の斜辺の折り目を山折りとして決定し、X軸に平行な折り目を挟むすべての二面角βを等しくし、板材の曲げ加工によって、パターンA部材、パターンB部材を製作し、パターンA部材およびパターンB部材の、それぞれの基本領域がA1とB1、A2とB2、A3とB3のように背面で対置させて合わせ、前記偶数番目でかつ端部の対応する平行四辺形の相接する部分で結合加工することで、伸縮管を製造する。そのルールを下記の通りである。これらに含まれる等脚台形および平行四辺形のすべての辺を折り目とし、かつ該等脚台形の斜辺の折り目は山折りとし、他の折り目はそれと適合する折り目とする。なお、4個の折り目が集中する頂点について、山折りと谷折りの折り目の数は3と1か1と3に限られる。対峙する等脚台形および同平行四辺形の間の二面角βをすべて等しく与える。これらはすべて折り変形であり、面内歪を必要としないから、折り曲げ加工だけで実行できる。また、折り目相互は互いに関係しているので、折り加工は、部材に含まれる折り目を同時に行う必要がある。図6は、平板素材から、折り曲げ加工により、目的の折板伸縮管を製造する工程を示す斜視図。図6aは、パターンAを参考のため折り目を転写した板を示す。図6bは、折り曲げ加工で、二面角βを中間値程度与えた状態である。図6cは、二面角βを与えた状態である。図6は、図6cのパターンAの折り曲げ部材と、同様に製造されたパターンBの折り曲げ部材の結合を示す斜視図。この際、両者は、それぞれの各等脚台形を通る対称面が同一面上にあるように背面であわせる。また、請求項5に述べたように、パターンAとパターンBを結合して二面角βとした管状の形態は、これを軸方向に荷重をかけて伸縮して、二面角β1と加工することができる。例えばβが大きい値では、パターンA,Bともに比較的フラットな状態であり、結合溶接など作業のための空間が広い。このことを利用して、結合後に所定の二面角とすればよい。実施例3は、本発明の伸縮管が、軸線が平面曲線である場合にも、適応できることを示す。図7には、曲がり伸縮管アセンブリー15を示した。なお、本発明の伸縮管の曲げ剛性は、直交異方性があり、図示の例は曲りやすい方向をとっている。逆にこの性質を利用して、直線的に使う場合には、重力にたいして曲げ剛性の大きい方向を配置する利用も可能である。実施例4として、これは一種の管状のばねであるから、ばね一般として使うことができる。管状の形は一般に安定したかたちであること、素材の選択の多様性、が注目される。また、それ自体のばね特性によらず、伸縮できる管型ケーシングとして、管内部に弾塑性材料等を充填する複合構造により、制振や衝撃エネルギー吸収要素としても使える。要するに、これまで特殊な用途に限られていた伸縮管を、より一般的な使い方にまで広げることが可能となる。本発明は、伸縮管および伸縮管アセンブリーに関する新規な原理と応用を提起するものである。"