電力が供給される複数の給電側コイルと、前記複数の給電側コイルに対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると当該給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力が伝送される受電側コイルと、前記複数の給電側コイルのうち前記受電側コイルに最も近い位置に配置されている1つを近接コイルとして検出する位置検出手段と、前記複数の給電側コイルのうち前記位置検出手段により検出された前記近接コイルのみ電力を供給する第1電力供給手段と、を備えたことを特徴とする給電システム。前記受電側コイルに近接配置された、光信号又は無線信号を出力する送信器と、前記複数の給電側コイル毎に近接配置された、前記送信器からの光信号を受光又は無線信号を受信する複数の受信器と、を備え、前記位置検出手段が、前記複数の受信器により受信された信号に基づいて前記近接コイルを検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システム。前記受電側コイルから定期的に無線信号を送信させる送信手段と、前記複数の給電側コイルが受信した前記受電側コイルからの無線信号を検波する受信手段と、を備え、前記位置検出手段が、前記複数の給電側コイルのうち前記受電側コイルからの信号の受信レベルが最も高いものを前記近接コイルとして検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システム。前記複数の給電側コイルに順次電力を供給する第2電力供給手段と、前記各給電側コイルでの前記電力の反射波を検出する反射波検出手段と、をさらに備え、前記位置検出手段が、前記複数の給電側コイルのうち、前記第2電力供給手段による電力供給中に前記反射波検出手段により検出された反射波が最も小さいものを前記近接コイルとして検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システム。前記給電側コイル及び前記受電側コイルが、円形のヘリカル状に形成され、前記複数の給電側コイルは、互いに一部が重ねられるように配置されていることを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の給電システム。前記給電側コイル及び前記受電側コイルが、四角形のスパイラル状に形成され、前記複数の給電側コイルが、同一平面上に互いに離間して配置されていることを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の給電システム。そこで、本発明は、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれに起因する伝送効率の低下を抑制し、給電部から受電部へ高効率で電力を供給することができる給電システムを提供することを課題とする。上述した課題を解決するための請求項1記載の発明は、電力が供給される複数の給電側コイルと、前記複数の給電側コイルに対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると当該給電側コイルと電磁共鳴して前記給電側コイルからの電力が伝送される受電側コイルと、前記複数の給電側コイルのうち前記受電側コイルに最も近い位置に配置されている1つを近接コイルとして検出する位置検出手段と、前記複数の給電側コイルのうち前記位置検出手段により検出された前記近接コイルのみ電力を供給する第1電力供給手段と、を備えたことを特徴とする給電システムに存する。請求項2記載の発明は、前記受電側コイルに近接配置された、光信号又は無線信号を出力する送信器と、前記複数の給電側コイル毎に近接配置された、前記送信器からの光信号を受光又は無線信号を受信する複数の受信器と、を備え、前記位置検出手段が、前記複数の受信器により受信された信号に基づいて前記近接コイルを検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。請求項3記載の発明は、前記受電側コイルから定期的に無線信号を送信させる送信手段と、前記複数の給電側コイルが受信した前記受電側コイルからの無線信号を検波する受信手段と、を備え、前記位置検出手段が、前記複数の給電側コイルのうち前記受電側コイルからの信号の受信レベルが最も高いものを前記近接コイルとして検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。請求項4記載の発明は、前記複数の給電側コイルに順次電力を供給する第2電力供給手段と、前記各給電側コイルでの前記電力の反射波を検出する反射波検出手段と、をさらに備え、前記位置検出手段が、前記複数の給電側コイルのうち、前記第2電力供給手段による電力供給中に前記反射波検出手段により検出された反射波が最も小さいものを前記近接コイルとして検出することを特徴とする請求項1に記載の給電システムに存する。請求項5記載の発明は、前記給電側コイル及び前記受電側コイルが、円形のヘリカル状に形成され、前記複数の給電側コイルは、互いに一部が重ねられるように配置されていることを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の給電システムに存する。請求項6記載の発明は、前記給電側コイル及び前記受電側コイルが、四角形のスパイラル状に形成され、前記複数の給電側コイルが、同一平面上に互いに離間して配置されていることを特徴とする請求項1~4何れか1項に記載の給電システムに存する。以上説明したように請求項1記載の発明によれば、給電側コイルを複数設けることにより、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。しかも、第1電力給電手段が、複数の給電側コイルのうち位置検出手段により検出された近接コイルのみ電力を供給することにより、複数の給電側コイルに同時に電力が供給されることによって生じる干渉がなくなり、より一層、給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。このため、給電部から受電部へ高効率で電力を供給することができる。請求項2記載の発明によれば、位置検出手段が、複数の受信器により受信された信号に基づいて近接コイルを検出するので、正確に近接コイルを検出することができる。請求項3記載の発明によれば、位置検出手段が、複数の給電側コイルのうち受電側コイルからの信号の受信レベルが最も高いものを近接コイルとして検出するので、給電側コイルや受電側コイルとは別に光信号や無線信号を送信、受信する送信器、受信器を設ける必要がないので、部品点数の削減を図ることができる。請求項4記載の発明によれば、位置検出手段が、複数の給電側コイルのうち反射波検出手段により検出された反射波が最も少ないものを近接コイルとして検出するので、受電側コイルに定期的に信号を送信しなくても近接コイルを検出することができ、より一層、高効率で給電部から受電部へ電力を供給することができる。請求項5記載の発明によれば、交流電力の供給を互いに隣り合った一方から他方に切り替える地点での伝送効率の低下を抑制することができる。請求項6記載の発明によれば、複数の給電側コイルの軸方向と直交する平面において、給電側コイルの並び方向及びこの並び方向に直交する方向の双方での給電側コイルと受電側コイルとの中心軸のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。第1実施形態以下、本発明の給電システムを図1及び図2に基づいて説明する。図1は、第1実施形態における本発明の給電システムを示す図である。図2A及びBは、図1に示す給電システムを構成する給電部及び受電部の斜視図及び側面図である。同図に示すように、給電システム1は、道路2上などに設けられた給電部3と、自動車4の腹部分などに設けられた受電部5と、を備えている。給電部3は、図1及び図2に示すように、電力が供給される2つの給電側ループアンテナ6a、6bと、この給電側ループアンテナ6a、6bに対してその中心軸方向に対向するように離間して配置され、給電側ループアンテナ6a、6bに電磁結合された給電側ヘリカルコイル7a、7b=給電側コイルと、が設けられている。この給電側ループアンテナ6a、6bはそれぞれ、円形のループ状に設けられていて、その中心軸C11及びC12図2が道路2から自動車4の腹部分に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。上述した給電側ループアンテナ6a、6bには、交流電源V図1からの交流電力が供給されている。これら給電側ループアンテナ6a、6bは互いに同一に設けられている。上記給電側ヘリカルコイル7a、7bは、例えば巻線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。この給電側ヘリカルコイル7a、7bの径はそれぞれ、給電側ループアンテナ6a、6bの径よりも大きく設けられている。また、給電側ヘリカルコイル7a、7bは、互いに同一であり、上記給電側ループアンテナ6a、6bの自動車4側に給電側ループアンテナ6a、6bと同軸上に配置されている。本実施形態では、給電側ループアンテナ6a、6bは、給電側ヘリカルコイル7a、7bの最も自動車4から離れた側の巻線と同一平面上に配置されている。これにより、給電側ループアンテナ6a及び給電側ヘリカルコイル7aと、給電側ループアンテナ6b及び給電側ヘリカルコイル7bと、は互いに電磁結合できる範囲内、即ち、給電側ループアンテナ6a、6bに交流電力が供給され、交流電流が流れると給電側ヘリカルコイル7a、7bに電磁誘導が発生するような範囲内で、互いに離間して設けられている。また、上述した給電側ヘリカルコイル7a、7bは、同一平面上に互いにその並び方向Xにおいて距離L2図2だけ離間して設けられている。上記受電部5は、給電側ヘリカルコイル7a、7bに対してその中心軸方向に対向するように離間して配置されると電磁共鳴する受電側ヘリカルコイル8と、この受電側ヘリカルコイル8に対してその中心軸方向に対向するように配置され受電側ヘリカルコイル8に電磁結合された受電側ループアンテナ9と、が設けられている。上記受電側ループアンテナ9には、図示しない車載バッテリなどの負荷が接続されている。また、受電側ループアンテナ9は、円形のループ状に設けられていて、その中心軸C2図2が自動車4の腹部分から道路2に向かう方向、即ち鉛直方向に沿うように配置されている。また、上記受電側ループアンテナ9は、上述した給電側ループアンテナ6a、6bの径よりも小さな径に設けられている。上記受電側ヘリカルコイル8は、例えば巻線を円形のヘリカル状に巻いて構成されている。この受電側ヘリカルコイル8の径は、上記給電側ヘリカルコイル7a、7bの径よりも小さく、上記受電側ループアンテナ9の径よりも大きく設けられている。即ち、給電側ヘリカルコイル7a、7bの径は、受電側ヘリカルコイル8の径よりも大きくなるように設けられている。また、受電側ヘリカルコイル8は、上述した受電側ループアンテナ9の道路2側に、受電側ループアンテナ9と同軸上に配置されている。本実施形態では、受電側ループアンテナ9は、受電側ヘリカルコイル8の最も道路2から離れた側の巻線と同一平面上に配置されている。これにより、受電側ループアンテナ9と受電側ヘリカルコイル8とは、互いに電磁結合する範囲内、即ち、受電側ヘリカルコイル8に交流電流が流れると受電側ループアンテナ9に誘導電流が発生する範囲内に、互いに離間して設けられている。上述した給電システム1によれば、自動車4の受電部5が道路2に設けた給電部3に近づいて給電側ヘリカルコイル7a、7bと受電側ヘリカルコイル8とが中心軸方向に互いに間隔を空けて対向したときに、給電側ヘリカルコイル7a、7bと受電側ヘリカルコイル8とが電磁共鳴して給電部3から受電部5に非接触で電力を供給できる。詳しく説明すると、上記給電側ループアンテナ6a、6bに交流電流が供給されると、その電力が電磁誘導により給電側ヘリカルコイル7a、7bに送られる。即ち、給電側ヘリカルコイル7a、7bには、給電側ループアンテナ6a、6bを介して電力が供給される。給電側ヘリカルコイル7a、7bに電力が送られると、その電力が磁界の共鳴によって受電側ヘリカルコイル8にワイヤレスで送られる。さらに、受電側ヘリカルコイル8に電力が送られると、その電力が電磁誘導によって受電側ループアンテナ9に送られ、この受電側ループアンテナ9に接続された負荷に供給される。また、上述した給電システム1は、さらに図1に示すように、給電側ループアンテナ6aと交流電源Vとの間に設けられたスイッチ10aと、給電側ループアンテナ6bと交流電源Vとの間に設けられたスイッチ10bと、これらスイッチ10a、10bのオンオフを制御するCPU11と、受電側ヘリカルコイル8の近傍に配置された送信器12と、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bの近傍にそれぞれ配置された2つの受信器13a及び13bと、を備えている。上記スイッチ10a及び10bは、互いに並列に接続されてる。これにより、スイッチ10aをオンして、スイッチ10bをオフすると、交流電源Vからの交流電力は、給電側ループアンテナ6aのみ供給され、給電側ループアンテナ6bには供給されない。一方、スイッチ10aをオフして、スイッチ10bをオンすると、交流電源Vからの交流電力は、給電側ループアンテナ6bのみに供給され、給電側ループアンテナ6aには供給されない。上記CPU11は、これらスイッチ10a及び10bと、後述する受信器13a及び13bと、に接続されていて、給電部3全体の制御を司る。上記送信器12は、受電側ヘリカルコイル8近傍に配置されるように自動車4の腹部分に設置されている。上記送信器12は、光信号を送信する発光素子や無線信号を送信する送信アンテナと、これら発光素子や送信アンテナを制御する送信回路などから構成されていて、定期的に上記光信号又は無線信号を鉛直下側に向けて送信している。上記受信器13aは、給電側ヘリカルコイル7a近傍に配置されるように道路2上に設置されている。受信器13bは、給電側ヘリカルコイル7b近傍に配置されるように道路2上に設置されている。上記受信器13a及び13bは、それぞれ光信号を受信する受光素子や無線信号を受信する受信アンテナと、この受信素子や受信アンテナが受信した信号を検波する受信回路などから構成されていて、上記送信器12から送られる光信号又は無線信号を受信し、その結果をCPU11に対して出力している。上記CPU11は、位置検出手段として働き、上記受信器13a及び13bからの受信結果に基づいて2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bのうち受電側ヘリカルコイル8に最も近い位置に配置されている1つを近接コイルとして検出する。具体的には、CPU11は、受信器13aが受信した信号レベルが受信器13bが受信した信号レベルよりも高いとき給電側ヘリカルコイル7aを近接コイルとして検出し、受信器13bが受信した信号レベルが受信器13aが受信した信号レベルよりも高いとき給電側ヘリカルコイル7bを近接コイルとして検出する。そして、CPU11は、第1電力供給手段として働き、2つの給電側ヘリカルコイル7a及び7bのうち上述したように検出した近接コイルのみに電力を供給するようにスイッチ10a、10bのオンオフを制御する。具体的には、給電側ヘリカルコイル7aが近接コイルとして検出された場合、CPU11は、スイッチ10aをオン、スイッチ10bをオフして給電側ヘリカルコイル7aのみに交流電源Vからの電力が供給されるように制御する。一方、給電側ヘリカルコイル7bが近接コイルとして検出された場合、CPU11は、スイッチ10aをオフ、スイッチ10bをオンして給電側ヘリカルコイル7bのみに交流電源Vからの電力が供給されるように制御する。上述した第1実施形態の給電システム1によれば、給電側ヘリカルコイル7a、7bを複数設けることにより、給電側ヘリカルコイル7a、7bと受電側ヘリカルコイル8との中心軸C11、12及びC2のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。しかも、CPU11が、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bのうち1つの近接コイルのみ電力を供給することにより、複数の給電側ヘリカルコイル7a、7bに同時に電力が供給されることによって生じる干渉がなくなり、より一層、給電側ヘリカルコイル7a、7bと受電側ヘリカルコイル8との中心軸C11、12及びC2のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。このため、給電部3から受電部5へ高効率で電力を供給することができる。また、上述した第1実施形態の給電システム1によれば、CPU11が、2つの受信器13a、13bにより受信された信号に基づいて近接コイルを検出するので、正確に近接コイルを検出することができる。次に、本発明者らは、図16に示す給電システム1である従来品において、上述した中心軸C1、C2のずれdxを0~2.3d1mmの範囲で変化させたときの給電側ヘリカルコイル7から受電側ヘリカルコイル8への伝送効率をシミュレーションすると共に、図2に示す給電システム1である本発明品Aにおいて、上述した中心軸C11と中心軸C2との並び方向Xにおけるずれdxを0mm~3d1mmの範囲で変化させたときの給電側ヘリカルコイル7a、7bから受電側ヘリカルコイル8への伝送効率をシミュレーションして本実施形態の効果を確認した。結果を図3に示す。なお、給電側ヘリカルコイル7、7a、7bは、互いに同一であり、径R21=3d1mmとしている。給電側ループアンテナ6、6a、6bも、互いに同一である。受電側ヘリカルコイル8は、従来品も本発明品Aも同一であり、受電側ループアンテナ9は、従来品も本発明品Aも同一である。また、距離L1は、従来品も本発明品Aも同じ0.67d1mmに固定され、距離L2は0.05d1mmに固定されている。さらに、本発明品Aにおいては、ずれdxが0mm~1.5d1mmの場合、給電側ループアンテナ6a及び給電側ヘリカルコイル7aのみに交流電源Vが供給され、ずれdxが1.5d1mm~3d1mmの場合、給電側ループアンテナ6b及び給電側ヘリカルコイル7bのみに交流電力Vが供給されるものとした。また、このシミュレーションにおいて、受電側ループアンテナ9の特性インピーダンスは50Ωに固定し、給電側ループアンテナ6a、6bのうち交流電源Vが供給される方の特性インピーダンスを50Ωとし、交流電源Vが遮断される方の特性インピーダンスを1000オームに設定し、擬似的なオープン状態とした。図3に示すように、従来品ではずれdxが大きくなるに従い伝送効率は次第に低下していったが、本発明品Aでは、給電の切り替えポイント付近での伝送効率の若干の低下はあるものの、それを超えた位置では再び高効率エリアとなり、高効率伝送エリアが連続的に作成できているといえる。第2実施形態次に、第2実施形態について説明する。上述した第1実施形態では、受電側ヘリカルコイル8に送信器12を近接配置し、給電側ヘリカルコイル7a、7bにそれぞれ受信器13a、13bを近接配置し、CPU11は、受信器13a、13bにより受信された送信器12からの光信号又は無線信号に基づいて近接コイルを検出していたが、第2実施形態では、これら送信器12、受信器13a、13bを廃止している。即ち、第2実施形態では、図4に示すように、受電側ヘリカルコイル8に両端に接続され、この受電側ヘリカルコイル8に電力を供給して定期的に無線信号としてのパイロット信号図5参照を送信させる送信手段としての送信回路14と、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bの両端にそれぞれ接続され、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bが受信したパイロット信号を検波する受信回路15a、15bと、をさらに備えている。受信回路15a、15bは、検波したパイロット信号をCPU11に対して供給する。CPU11は、受信回路15a、15bのうち受信したパイロット信号の受信レベルが最も高いものに対応する給電側ヘリカルコイル7a、7bを近接コイルとして検出する。即ち、CPU11は、受信回路15aによって受信されたパイロット信号の受信レベルが受信回路15bによって受信されたパイロット信号の受信レベルよりも高い場合、給電側ヘリカルコイル7aを近接コイルとして検出し、逆に、受信回路15bによって受信されたパイロット信号の受信レベルが受信回路15aによって受信されたパイロット信号の受信レベルよりも高い場合、給電側ヘリカルコイル7bを近接コイルとして検出する。上述した第2実施形態によれば、CPU11が、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bのうち受電側ヘリカルコイル8からのパイロット信号の受信レベルが最も高いものを近接コイルとして検出するので、給電側ヘリカルコイル7a、7bや受電側ヘリカルコイル8とは別に光信号や無線信号を送信、受信する送信器12、受信器13a、13bを設ける必要がないので、部品点数の削減を図ることができる。第3実施形態次に、第3実施形態について説明する。第3実施形態においても、無線器12、受信器13a、13bを廃止している。即ち、第3実施形態では、図6に示すように、2つの給電側ループアンテナ6a、6bのそれぞれと交流電源Vとの間にそれぞれ設けられ、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bから給電側ループアンテナ6a、6bを介して交流電源Vに向かう反射波を検出する反射波検出手段としての反射波検出器16a、16bをさらに備えている。上記反射波検出器16a、16bとしては、方向性検出器やサーキュレータなどが考えられる。反射波検出器16a、16bは、検出した反射波をCPU11に対して出力する。給電側ヘリカルコイル7a、7bは、受電側ヘリカルコイル8が自身から離れると反射特性が劣化する。これを利用して、CPU11は、反射波検出器16a、16bが検出した反射波が、最も小さいものを近接コイルとして検出する。具体的には、CPU11は、第2電力供給手段として働き、まずスイッチ10a、10bを時間差を持って順次オンして、給電側ヘリカルコイル7a、7bに順番に短時間で電力を供給する。このとき、CPU11は、反射波検出器16a、16bによって検出された反射波のレベルが最も低いものを近接コイルとして検出し、検出した近接コイルのみに電力を供給するようにスイッチ10a、10bを制御する。その後、CPU11は、近接コイルの反射波をモニタして、反射波が一定量を下回ると、近接コイルへの給電を停止し、スイッチ10a、10bを時間差を持って順次オンして、給電側ヘリカルコイル7a、7bに順番に短時間で電力を供給する。そして、CPU11は、最初と同様に反射波検出器16a、16bによって検出された反射波のレベルが最も低いものを近接コイルとして検出し、検出した近接コイルのみに電力を供給するようにスイッチ10a、10bを制御する。以下これを繰り返す。上述した第3実施形態によれば、CPU11が、2つの給電側ヘリカルコイル7a、7bのうち反射波検出器16a、16bにより検出された反射波が最も少ないものを近接コイルとして検出するので、受電側ヘリカルコイル8に定期的に信号を送信しなくても近接コイルを検出することができ、より一層、高効率で給電部3から受電部5へ電力を供給することができる。第4実施形態次に、第4実施形態について説明する。上述した第1~3実施形態では、給電側ヘリカルコイル7a及び7bを互いに離間して配置していたが、第4実施形態では、図7に示すように、給電側ヘリカルコイル7a及び7bを一部重ねて配置している。このように、給電側ヘリカルコイル7a及び7bを一部重ねて配置することにより、交流電源Vからの電力供給を給電側ループアンテナ6aから給電側ループアンテナ6bに切り替えるポイントでの伝送効率の低下を防ぐことができる。次に、本発明者らは、図7に示す構成の給電システム1において重ね幅wが互いに異なる本発明品B1~B5について、上述した中心軸C11、C2の並び方向Xにおけるずれdxを0~2.5d1mmの範囲で変化させたときの給電側ヘリカルコイル7a、7bから受電側ヘリカルコイル8への伝送効率をシミュレーションして効果を確認した。結果を図8に示す。なお、本発明品B1のw=0.17d1mm、本発明品B2のw=0.33d1mm、本発明品B3のw=0.5d1mm、本発明品B4のw=0.67d1mm、本発明品B5のw=0.83d1mmとした。また、交流電源Vからの電力供給を給電側ループアンテナ6aから給電側ループアンテナ6bに切り替えるポイントを本発明品B1についてはx=1.42d1mm、本発明品B2についてはx=1.34d1mm、本発明品B3についてはx=1.26d1mm、本発明品B4についてはx=1.17d1mm、本発明品B5についてはx=1.09d1mmとしている。また、本発明品B1~B5における給電側ループアンテナ6a、6b、給電側ヘリカルコイル7a、7b、受電側ヘリカルコイル8、受電側ループアンテナ9は、本発明品Aと同一のものを用いている。給電側ヘリカルコイル7a及び7bの中心軸方向Zの距離L3=0.017d1mmとした。図3に示すように、上述した第1実施形態においては、交流電源Vからの電力供給を給電側ループアンテナ6aから給電側ループアンテナ6bに切り替えるポイントであるdx=1.5d1mmで最も伝送効率が低く、65.6であった。これに対して、図8に示すように、重ね幅wを設けることにより、伝送効率を70以上にすることができた。詳しく説明すると、図8に示すように、第4実施形態においては、0.5d1mmまでは重ね幅wが大きくなるにつれて切り替えポイント付近で生じる伝送効率の低下が軽減されていったが、重ね幅w=0.83d1mmでは重ね幅w=0.5d1mmよりも伝送効率低下が大きいことが分かった。具体的には、第1実施形態で示す本発明品Aにおいては、最も伝送効率の低い切り替えポイントでの伝送効率は65.6であったのに対し、重ね幅w=0.5d1mmの場合、最も伝送効率の低い切り替えポイントでの伝送効率は85.3となり、20近い効率アップが見込めることが分かった。また、重ね幅wを過度に大きくすると、ずれdxに対向した高効率伝送エリアの縮小につながるため、あまり得策でないといえる。よって、重ね幅wには最適値があり、第4実施形態においては0.5d1mm~0.67d1mmの範囲に設定される。第5実施形態次に、本発明者らは図7に示す本発明品B3w=0.5d1mmについて、並び方向X及び軸方向Zの双方に直交する直交方向Y図2におけるずれdy=0mm、0.67d1mm、d1mmにそれぞれ固定した状態で、ずれdxを0mm~2.3d1mmの範囲で変化させたときの伝送効率をシミュレーションした。結果を図9に示す。同図に示すように、ずれdy=0mmのときは伝送効率が最も低いところでも85.3であったのに対し、ずれdy=d1mmでは35.7と大幅な効率低下が生じている。そこで、上述した第1~第4実施形態においては、給電側コイル及び受電側コイルとして、巻線をヘリカル状に巻いて形成した給電側ヘリカルコイル7a、7b、受電側ヘリカルコイル8を用いていたが、第5実施形態では、図10及び図11に示すように、給電側コイル及び受電側コイルとして、基板などの平面上に導線をスパイラル状に巻いて形成した給電側スパイラルコイル17a、17b、受電側スパイラルコイル18を用いている。これら給電側スパイラルコイル17a、17b及び受電側スパイラルコイル18は、正方形状に巻かれている。給電側ループアンテナ6a、6b及び受電側ループアンテナ9も正方形のループ状に設けられている。給電側スパイラルコイル17a、17bとしては、図10に示すように互いに離間させてもよいし、図11に示すように重ねてもよい。上述した第5実施形態によれば、給電側スパイラルコイル17a、17bと受電側スパイラスコイル18との並び方向X及び直交方向Yの両方向における中心軸C11、C12及びC2のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。次に、本発明者らは、給電側スパイラルコイルが1つ、給電側ループアンテナが1つの比較品において、上述した受電側スパイラルコイル18をXY平面上において中心軸C11、C2のずれdx、dyを0mm≦dx≦1.5d1mm、0≦dy≦1.5d1mmの範囲で変化させたときの給電側スパイラルコイル17a、17bから受電側スパイラルコイル18への伝送効率をシミュレーションした。結果を図12に示す。図16に示す従来品では伝送効率の分布は、図18に示すように、ずれdx、dy=0mm、0mmを中心に同心円だったものが、比較品での伝送効率の分布は、図12に示すように、正方形状に近い形状となり、従来品よりも比較品の方が高効率エリアが広くなっていると言える。また、本発明者らは、図10に示す構成の給電システム1において距離L2が互いに異なる本発明品C1、C2について、ずれdxを0mm~2.5d1mmの範囲で変化させたときの給電側スパイラルコイル17a、17bから受電側スパイラルコイル18への伝送効率をシミュレーションした。また、図11に示す構成の給電システム1において重ね幅wが互いに異なる本発明品D1~D4について、ずれdxを0mm~2.5d1mmの範囲で変化させたときの給電側スパイラルコイル17a、17bから受電側スパイラルコイル18への伝送効率をシミュレーションした。結果を図13に示す。なお、本発明品C1、C2、D1~D4においては、給電側ループアンテナ6a、6bは、互いに同一であり、一辺L11を2.79d1mmとしている。給電側スパイラルコイル17a、17bも互いに同一であり、一辺L21を本発明品A、Bの給電側ヘリカルコイル7a、7bの径R21と同じ3d1mmとしている。受電側スパイラルコイル18も、一辺L12を本発明品A、Bの受電側ヘリカルコイル8の径R22と同じd1mmとしいる。受電側ループアンテナ9は、一辺L12を0.35d1mmとしている。また、距離L2は、0.67d1mmに固定している。図13から明らかなように本発明品C1、C2、本発明品D1~D5は最低伝送効率を何れも70以上にすることができた。特に、本発明品C1は、最低伝送効率を83とすることができ、最も高効率にできることが分かった。次に、本発明者らは、本発明品C1L2=0.03d1mmについて、ずれdy=0mm、0.67d1mm、d1mmにそれぞれ固定した状態で、ずれdxを0mm~2.3d1mmの範囲で変化させたときの伝送効率をシミュレーションて、本発明の効果を確認した。結果を図14に示す。図9に示すように、本発明品B2においては伝送効率が最も低下するずれdx=1.24d1mmの位置において、ずれdy=0mmでは85.3、ずれdy=0.67d1mmでは60.4、ずれdy=d1mmでは35.7と直交方向Yのずれによって伝送効率の大幅な低下が起きた。これに対して、図14に示すように、本発明品C1では伝送効率が最も低下するずれdx=1.5d1mmの位置において、ずれdy=0mmでは82.9、ずれdy=0.67d1mmでは81.5、ずれdy=d1mmでも76.7と伝送効率の低下をより一層抑制できることが分かった。上述した第5実施形態によれば、給電側スパイラルコイル17a、17b及び受電側スパイラルコイル18を、四角形のスパイラル状に形成し、これら2つの給電側スパイラルコイル17a、17bを、同一平面上に互いに離間して配置することにより、2つの給電側スパイラルコイル17a、17bの軸方向Zと直交するXY平面において、給電側スパイラルコイル17a、17bの並び方向X及びこの並び方向Yに直交する方向の双方での中心軸C11、C12及びC2のずれによって生じる伝送効率の低下を抑制することができる。なお、上述した第1~第5実施形態によれば、2つの給電側コイルを並べていたが、本発明はこれに限ったものではない。給電側コイルとしては、3つ以上並べてよい。また、これを発展させて多数の給電側コイルを互い違いに並べることでより一層高伝送効率エリアの拡大を図ることができる。また、直線的な給電側コイルの並びだけでなく、平面的に給電側コイルを配置することで、受電側コイルの平面上の動きにも対応して電力伝送を行うことができる。また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。