"励起光を生成する固体光源と、前記固体光源からの励起光を集光する集光レンズと、前記集光レンズからの前記励起光のうち少なくとも一部から蛍光を生成する蛍光層とを備える光源装置であって、前記固体光源における発光領域の縦横比は1より大きく、前記集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズであることを特徴とする光源装置。請求項1に記載の光源装置において、前記固体光源は、前記発光領域の縦横比が3以上の半導体レーザーからなることを特徴とする光源装置。請求項1又は2に記載の光源装置において、前記蛍光層に前記励起光が入射する範囲を入射範囲とするとき、前記入射範囲の最大幅は、前記入射範囲の最小幅の2倍以下であることを特徴とする光源装置。請求項1~3のいずれかに記載の光源装置において、前記励起光がデフォーカス状態で前記蛍光層に入射するように構成されていることを特徴とする光源装置。請求項1~4のいずれかに記載の光源装置において、前記アナモフィック面は、シリンドリカル面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~4のいずれかに記載の光源装置において、前記アナモフィック面は、トーリック面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~6のいずれかに記載の光源装置において、前記アナモフィック集光レンズは、前記入射面及び前記射出面の両方の面がアナモフィック面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~6のいずれかに記載の光源装置において、前記アナモフィック集光レンズは、前記入射面又は前記射出面のうち一方の面がアナモフィック面からなり、他方の面が回転対称系の非球面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~8のいずれかに記載の光源装置において、前記アナモフィック集光レンズより後段の光学要素は、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られた形状からなることを特徴とする光源装置。請求項1~9のいずれかに記載の光源装置を備える照明装置と、前記照明装置からの光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの光を投写する投写光学系とを備えることを特徴とするプロジェクター。請求項10に記載のプロジェクターにおいて、前記光変調装置として、1つの光変調装置を備える単板式プロジェクターであることを特徴とするプロジェクター。ところで、光源装置の技術分野においては、小型の光源装置が求められている。そこで、本発明の発明者は、固体光源からの励起光を集光する集光レンズを従来の光源装置に適用することにより、蛍光層上のより小さい範囲に励起光を入射させることを考えた。このような構成とすることにより、蛍光層を小型化することが可能となり、その結果、光源装置を小型化することが可能となるためである。しかしながら、上記のような構成においては、後述する比較例に示すように、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかって蛍光層の劣化や焼損を招くことがあり、光源装置の寿命を長くすることが困難となる場合があるという問題が判明した。この問題は、高輝度な固体光源往々にして発光領域の縦横比が1より大きい固体光源を用いる場合において特に顕著となり、この場合、蛍光層に入射する光の単位面積当たりの光強度以下、単位面積当たりの光強度を単に光強度という。が、局所的に100W/mm2を大きく超えてしまうこともある後述する図7c参照。。そこで、本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な光源装置を提供することを目的とする。また、このような光源装置を備え、小型化することが可能であり、かつ、光源装置交換の頻度を低くすることが可能なプロジェクターを提供することを目的とする。[1]本発明の光源装置は、励起光を生成する固体光源と、前記固体光源からの励起光を集光する集光レンズと、前記集光レンズからの前記励起光のうち少なくとも一部から蛍光を生成する蛍光層とを備える光源装置であって、前記固体光源における発光領域の縦横比は1より大きく、前記集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズであることを特徴とする。このため、本発明の光源装置によれば、集光レンズを備えるため、蛍光層上のより小さい範囲に励起光を入射させて蛍光層を小型化することが可能となり、その結果、光源装置を小型化することが可能となる。また、本発明の光源装置によれば、集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズであるため、後述する実施形態に示すように、固体光源からの励起光が蛍光層に入射する範囲を調整して蛍光層に入射する励起光の入射位置を分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることを抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命を長くすることが可能となる。したがって、本発明の光源装置は、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な光源装置となる。また、本発明の光源装置によれば、従来の光源装置と同様に、蛍光層を備えるため、特定波長の励起光を生成する固体光源を用いて、所望の色光を得ることが可能となる。なお、発光領域の縦横比とは、発光領域の最も幅が広い部位の長さを、最も幅が狭い部位の長さで割った値である。例えば、発光領域が四角形の場合においては、発光領域の縦横比が1より大きいとは、発光領域が正方形ではないことを表す。また、アナモフィック面とは、ある方向例えば縦方向の曲率と、他の方向例えば横方向の曲率とが異なる面のことをいう。本発明の光源装置においては、励起光のみを生成する固体光源だけでなく、励起光と色光とを兼ねる光を生成する固体光源も用いることができる。つまり、本発明の光源装置においては、固体光源が生成する光は、励起光として用いられるだけでなく色光としても用いられるものであってもよい。[2]本発明の光源装置においては、前記固体光源は、前記発光領域の縦横比が3以上の半導体レーザーからなることが好ましい。半導体レーザーにおいては、高出力のものほど発光領域の縦横比が大きくなる傾向があり、励起光の射出角度も大きくなる傾向があるため、本発明は、このような光源装置に好適に適用することができる。[3]本発明の光源装置においては、前記蛍光層に前記励起光が入射する範囲を入射範囲とするとき、前記入射範囲の最大幅は、前記入射範囲の最小幅の2倍以下であることが好ましい。このような構成とすることにより、後述する実施形態に示すように、蛍光層に入射する励起光の入射位置を一層分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることを一層抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命を一層長くすることが可能となる。また、このような構成とすることにより、蛍光層で蛍光が生成される領域の方向依存性が小さくなるため、扱いやすい光を射出する光源装置とすることが可能となる。なお、上記観点からは、入射範囲の最大幅と、入射範囲の最小幅とが近ければ近いほど好ましい。具体的には、入射範囲の最大幅は、入射範囲の最小幅の1.5倍以下であることが一層好ましく、1.1倍以下であることがより一層好ましい。[4]本発明の光源装置においては、前記励起光がデフォーカス状態で前記蛍光層に入射するように構成されていることが好ましい。このような構成とすることにより、蛍光層に入射する励起光の強度をより一層分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることをより一層抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命をより一層長くすることが可能となる。[5]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック面は、シリンドリカル面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、比較的簡易な構成で、蛍光層に入射する励起光の入射位置を分散することが可能となる。なお、シリンドリカル面とは、母線方向ある方向に沿う曲率が0である面であり、アナモフィック面の一種である。[6]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック面は、トーリック面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、蛍光層に入射する励起光の入射位置を、細かく調整して分散することが可能となる。なお、トーリック面とは、ある方向例えば縦方向の曲率と、他の方向例えば横方向の曲率とが異なる曲率であって、いずれの曲率も0ではない面であり、アナモフィック面の一種である。[7]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック集光レンズは、前記入射面及び前記射出面の両方の面がアナモフィック面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、両面のアナモフィック面を用いて、蛍光層に入射する励起光の入射位置や範囲を調整することが可能となる。[8]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック集光レンズは、前記入射面又は前記射出面のうち一方の面がアナモフィック面からなり、他方の面が回転対称系の非球面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、アナモフィック面及び回転対称系の非球面からなる面により、蛍光層に入射する励起光の入射位置や範囲を調整することが可能となる。[9]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック集光レンズより後段の光学要素は、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られた形状からなることが好ましい。光学要素の上端部及び下端部においては、通過する光量が小さいことや通過する光の質が悪いことが多いため、このような構成とすることにより、光利用効率を大きく低下させずに薄型の光源装置とすることが可能となる。なお、上端部とは、光源装置の使用を想定する姿勢において、重力方向に沿って見たときに最上部となる部分のことをいい、下端部とは、光源装置の使用を想定する姿勢において、重力方向に沿って見たときに最下部となる部分のことをいう。[10]本発明のプロジェクターは、本発明の光源装置を備える照明装置と、前記照明装置からの光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの光を投写する投写光学系とを備えることを特徴とする。本発明のプロジェクターによれば、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な本発明の光源装置を備えるため、小型化することが可能であり、かつ、光源装置交換の頻度を低くすることが可能となる。[11]本発明のプロジェクターにおいては、前記光変調装置として、1つの光変調装置を備える単板式プロジェクターであることが好ましい。このような構成とすることにより、プロジェクターを単純な構成として、一層小型化することが可能となる。以下、本発明の光源装置及びプロジェクターについて、図に示す実施の形態に基づいて説明する。[実施形態1]図1は、実施形態1に係るプロジェクター1000を説明するために示す図である。図1aはプロジェクター1000の光学系を示す上面図であり、図1bはプロジェクター1000の光学系を示す側面図である。なお、図1において光源装置20から蛍光生成部80までの間に示す矢印は、固体光源20の中央から射出された青色光の拡がり具合をおおまかに表すものである。後述する図4~図9においても同様の矢印を図示している。図2は、実施形態1における固体光源20をアナモフィック集光レンズ40側から見た図である。図3は、実施形態1における固体光源20の発光強度特性及び蛍光体の発光強度特性を示すグラフである。図3aは固体光源20の発光強度特性を示すグラフであり、図3bは蛍光層84が含有する蛍光体の発光強度特性を示すグラフである。発光強度特性とは、光源であれば電圧を印加したときに、蛍光体であれば励起光が入射したときに、どのような波長の光をどの位の強度で射出するのかという特性のことをいう。グラフの縦軸は相対発光強度を表し、発光強度が最も強い波長における発光強度を1としている。グラフの横軸は波長を表す。図4は、実施形態1に係る光源装置10を説明するために示す図である。図4aは光源装置10の光学系を示す上面図であり、図4bは光源装置10の光学系を示す側面図であり、図4cは蛍光層84に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図4dは蛍光層84に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。なお、図4cの縦軸は、蛍光層84に入射する青色光の光強度を表す。横軸は、照明光軸100axからの距離を表す。光強度の単位はW/mm2であり、照明光軸からの距離の単位はmmである。単位については後述する図5~図7においても同様である。なお、光学系や各光学要素を説明する図面においては、互いに直交する3つの方向をそれぞれz軸方向図1aにおける照明光軸100ax方向、x軸方向図1aにおける紙面に平行かつz軸に垂直な方向及びy軸方向図1aにおける紙面に垂直かつz軸に垂直な方向として表示する。図4cにおける実線のグラフはy軸及びz軸に平行な平面yz平面における光強度を示し、破線のグラフはx軸及びz軸に平行な平面xz平面における光強度を示す。実施形態1に係るプロジェクター1000は、図1に示すように、照明装置100と、液晶光変調装置400と、投写光学系600とを備える。プロジェクター1000は、赤色光、緑色光及び青色光を原色として用いてフルカラー画像を投写する。また、プロジェクター1000は、光変調装置として、1つの液晶光変調装置400を備える単板式プロジェクターである。実施形態1に係るプロジェクター1000及び光源装置10後述は、y軸方向が重力方向に沿う状態で用いられるように設計されている。照明装置100は、光源装置10と、レンズインテグレーター光学系110とを備える。照明装置100は、照明光として赤色光、緑色光及び青色光を含む光つまり、白色光として用いることができる光を射出する。光源装置10は、固体光源20と、アナモフィック集光レンズ40と、蛍光生成部80と、コリメーター光学系90とを備える。固体光源20は、半導体レーザーからなる。固体光源20は、図1及び図2に示すように、基板22及び発光部24を有する。固体光源20の出力は、例えば、1Wである。なお、本発明の光源装置においては、固体光源を複数用いてもよい。基板22は、発光部24を搭載する機能を有する。詳細な説明は省略するが、基板22は、発光部24への電力の供給を仲介する機能や、発光部24で発生する熱を放熱する機能等を併せて有する。発光部24は、励起光と色光とを兼ねる青色光発光強度のピーク:約460nm、図3a参照。を生成する。固体光源20は、当該発光部24により励起光を生成することになる。当該発光部24は、図2に示すように、長方形形状の発光領域を有し、発光領域の短辺方向に沿った拡がり角が発光領域の長辺方向に沿った拡がり角より大きくなるように構成されている。実施形態1においては、当該発光領域は、縦y軸方向18μm、横x軸方向2μmの大きさであるため、縦横比は9ということになる。このため、実施形態1に係る光源装置10は、固体光源における発光領域の縦横比は1より大きいという条件を満たし、また、発光領域の縦横比が3以上という条件も満たす。なお、本発明において用いることが可能な固体光源は、上記固体光源20に限られるものではない。アナモフィック集光レンズ40は、固体光源20からの青色光を集光する。アナモフィック集光レンズ40は、図1、図4a及び図4bに示すように、入射面42及び射出面44の両方の面がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズである。入射面42及び射出面44のアナモフィック面は、いずれもy軸方向に沿うつまり、固体光源20からの青色光の拡がり角が小さい方向に沿う母線を有するシリンドリカル面からなる。なお、入射面42は、曲面の曲率が異なる場所がある非球面シリンドリカル面からなり、射出面44は、曲面の曲率がすべての場所で同じ球面シリンドリカル面からなる。このため、実施形態1に係る光源装置10においては、図4c及び図4dに示すように、拡がり角が大きい方向に沿う方向の青色光を強く屈折することで、蛍光層84に入射する励起光青色光の入射位置を分散することが可能となる。このときのピーク強度蛍光層に入射する光における光強度のうち最も高い強度は、図4cに示すように、約22W/mm2である。また、図4dに示すように、入射範囲の最大幅は入射範囲の最小幅の2倍以下であり、さらにいえば、約1.0倍である。蛍光生成部80は、透明部材82及び蛍光層84を有する。蛍光生成部80は、全体として正方形の板状の形状を有し、所定の位置図1参照。に固定されている。透明部材82は、蛍光層84を担持する。透明部材82は、例えば、光学ガラスからなる。なお、透明部材上には、集光レンズからの光を通過させ、蛍光を反射する層例えば、誘電体多層膜が形成されていてもよい。蛍光層84は、アナモフィック集光レンズ40からの青色光がデフォーカス状態で入射する位置に配置され、当該青色光のうち一部から赤色光発光強度のピーク:約610nm及び緑色光発光強度のピーク:約550nmを含む蛍光を生成する図3b参照。。このため、蛍光生成部80は、蛍光の生成に関わることなく蛍光層84を通過する青色光を、蛍光赤色光及び緑色光とともに含む光つまり、白色光として用いることが可能な光を射出することとなる。蛍光層84は、YAG系蛍光体を含有する層からなる。なお、蛍光層としては、他の蛍光体シリケート系蛍光体、TAG系蛍光体等を含有する蛍光層を用いることもできる。また、蛍光層として、集光光学系からの光を赤色光に変換する蛍光体例えばCaAlSiN3赤色蛍光体と、集光光学系からの光を緑色に変換する蛍光体例えばβサイアロン緑色蛍光体とを含有する蛍光層を用いることもできる。なお、蛍光の生成に関わることなく蛍光層84を通過する一部の青色光は、蛍光とともに射出される。このとき、青色光は蛍光層84中で散乱又は反射されるため、蛍光とほぼ同様の分布いわゆるランバーシャン分布特性を有する光として蛍光生成部80から射出される。コリメーター光学系90は、蛍光層84からの光を略平行化する。コリメーター光学系90は、図1に示すように、第1レンズ92及び第2レンズ94を備える。第1レンズ92及び第2レンズ94は、両凸レンズからなる。なお、第1レンズ及び第2レンズの形状は、上記形状に限定されるものではなく、第1レンズと第2レンズとからなるコリメーター光学系が、蛍光層からの光を略平行化することが可能な形状であればよい。また、コリメーター光学系を構成するレンズの枚数は、1枚であってもよく、3枚以上であってもよい。アナモフィック集光レンズ40より後段の光学要素であるコリメーター光学系90は、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られた形状からなる。レンズインテグレーター光学系110は、第1レンズアレイ120、第2レンズアレイ130、偏光変換素子140及び重畳レンズ150を備える。なお、上記のようなレンズインテグレーター光学系の代わりに他のインテグレーター光学系、例えば、インテグレーターロッドを備えるロッドインテグレーター光学系を用いることもできる。照明装置100においては、レンズインテグレーター光学系110を構成する光学要素は、コリメーター光学系90と同様に、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られた形状からなる。このため、照明装置100は薄型の照明装置とすることが可能となる。また、当該照明装置100を備えるプロジェクター1000も、薄型のプロジェクターとすることが可能となる。第1レンズアレイ120は、図1に示すように、光源装置10からの光を複数の部分光束に分割するための複数の第1小レンズ122を有する。第1レンズアレイ120は、光源装置10からの光を複数の部分光束に分割する光束分割光学素子としての機能を有し、複数の第1小レンズ122が照明光軸100axと直交する面内に複数行複数列実施形態1においては2行6列のマトリクス状に配列された構成を有する。図示による説明は省略するが、第1小レンズ122の外形形状は、液晶光変調装置400の画像形成領域の外形形状に関して略相似形である。第2レンズアレイ130は、第1レンズアレイ120における複数の第1小レンズ122に対応する複数の第2小レンズ132を有する。第2レンズアレイ130は、重畳レンズ150とともに、各第1小レンズ122の像を液晶光変調装置400R,400G,400Bの画像形成領域近傍に結像させる機能を有する。第2レンズアレイ130は、複数の第2小レンズ132が照明光軸100axに直交する面内に複数行複数列実施形態1においては2行6列のマトリクス状に配列された構成を有する。偏光変換素子140は、第1レンズアレイ120により分割された各部分光束を、偏光方向の揃った略1種類の直線偏光からなる光として射出する偏光変換素子である。偏光変換素子140は、光源装置10からの光に含まれる偏光成分のうち一方の直線偏光成分をそのまま透過し、他方の直線偏光成分を照明光軸100axに垂直な方向に反射する偏光分離層と、偏光分離層で反射された他方の直線偏光成分を照明光軸100axに平行な方向に反射する反射層と、反射層で反射された他方の直線偏光成分を一方の直線偏光成分に変換する位相差板とを有している。重畳レンズ150は、偏光変換素子140からの各部分光束を集光して液晶光変調装置400の画像形成領域近傍に重畳させるための光学素子である。重畳レンズ150は、重畳レンズ150の光軸と照明光軸100axとが略一致するように配置されている。なお、重畳レンズは、複数のレンズを組み合わせた複合レンズで構成されていてもよい。照明装置100と液晶光変調装置400との間には、後段集光レンズ300が配置されている。照明装置100からの光は、後段集光レンズ300を通過し、液晶光変調装置400に入射する。液晶光変調装置400は、カラーフィルターを有する液晶光変調装置である。当該カラーフィルターは、図示による詳しい説明は省略するが、誘電体多層膜等の色分離素子を用いて、後段集光レンズ300からの光を画素ごとに、赤色光、緑色光及び青色光に分離する色分離光学系としての機能を有する。なお、色分離光学系としては他の色分離光学系を用いることもでき、例えば、赤色光、緑色光及び青色光に対応し、それぞれ異なる角度を有する3枚のダイクロイックミラーを備える色分離光学系等も用いることができる。液晶光変調装置400は、カラーフィルターを通過した光元々は照明装置100からの光を画像情報に応じて変調する光変調装置であり、入射された色光を画像情報に応じて変調してカラー画像を形成する。なお、図示を省略したが、後段集光レンズ300と液晶光変調装置400との間には入射側偏光板が介在配置され、液晶光変調装置400と投写光学系600との間には射出側偏光板が介在配置される。これら入射側偏光板、液晶光変調装置及び射出側偏光板によって、入射された各色光の光変調が行われる。液晶光変調装置は、一対の透明なガラス基板に電気光学物質である液晶を密閉封入した透過型の液晶光変調装置であり、例えば、ポリシリコンTFTをスイッチング素子として、与えられた画像信号に応じて、入射側偏光板から射出された1種類の直線偏光の偏光方向を変調する。液晶光変調装置400から射出されたカラー画像は、投写光学系600によって投写され、スクリーンSCR上で画像を形成する。次に、実施形態に係る光源装置10及びプロジェクター1000の効果を説明する。実施形態1に係る光源装置10によれば、集光レンズアナモフィック集光レンズ40を備えるため、蛍光層84上のより小さい範囲に励起光青色光を入射させて蛍光層84を小型化することが可能となり、その結果、光源装置を小型化することが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズ40であるため、固体光源からの励起光が蛍光層に入射する範囲を調整して蛍光層に入射する励起光の入射位置を分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることを抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命を長くすることが可能となる。このため、実施形態1に係る光源装置10は、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な光源装置となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、従来の光源装置と同様に、蛍光層84を備えるため、特定波長の励起光を生成する固体光源を用いて、所望の色光を得ることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、入射範囲の最大幅が入射範囲の最小幅の2倍以下であるため、蛍光層に入射する励起光の入射位置を一層分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることを一層抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命を一層長くすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、入射範囲の最大幅が入射範囲の最小幅の2倍以下であるため、蛍光層で蛍光が生成される領域の、方向依存性が小さくなるため、扱いやすい光を射出する光源装置とすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、励起光がデフォーカス状態で蛍光層84に入射するように構成されているため、蛍光層に入射する励起光の強度をより一層分散することが可能となり、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかることをより一層抑制して蛍光層の劣化や焼損を防ぐことが可能となり、その結果、光源装置の寿命をより一層長くすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、アナモフィック面は、シリンドリカル面からなるため、比較的簡易な構成で、蛍光層に入射する励起光の入射位置を分散することが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、アナモフィック集光レンズ40は、入射面42及び射出面44の両方の面がアナモフィック面からなるため、両面のアナモフィック面を用いて、蛍光層に入射する励起光の入射位置や範囲を調整することが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、アナモフィック集光レンズ40より後段の光学要素コリメーター光学系90は、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られた形状からなるため、光利用効率を大きく低下させずに薄型の光源装置とすることが可能となる。実施形態1に係る光源装置10においては、固体光源20は、発光領域の縦横比が3以上の半導体レーザーからなり、本発明は、このような光源装置に好適に適用することができる。実施形態1に係るプロジェクター1000によれば、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な実施形態1に係る光源装置10を備えるため、小型化することが可能であり、かつ、光源装置交換の頻度を低くすることが可能となる。また、実施形態1に係るプロジェクター1000によれば、光変調装置として1つの光変調装置を備える単板式プロジェクターであるため、プロジェクターを単純な構成として、一層小型化することが可能となる。[実施形態2]図5は、実施形態2に係る光源装置12を説明するために示す図である。図5aは光源装置12の光学系を示す上面図であり、図5bは光源装置12の光学系を示す側面図であり、図5cは蛍光層84に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図5dは蛍光層84に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。なお、図5cの縦軸は、蛍光層84に入射する青色光の光強度を表す。横軸は、照明光軸102axからの距離を表す。実施形態2に係る光源装置12は、基本的には実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するが、アナモフィック集光レンズの構成が実施形態1に係る光源装置10の場合とは異なる。すなわち、実施形態2に係る光源装置12においては、図5aに示すように、アナモフィック集光レンズ50は、射出面54がアナモフィック面からなり、入射面52が回転対称系の非球面からなる。また、当該アナモフィック面射出面54は、凹のトーリック面からなる。このため、実施形態2に係る光源装置12においては、図5c及び図5dに示すように、拡がり角が大きい方向に沿う方向の青色光を強く屈折するとともに、拡がり角が小さい方向に沿う方向の青色光をも屈折して、蛍光層84に入射する励起光青色光の入射位置を分散することが可能となる。このときのピーク強度は、図5cに示すように、約33W/mm2である。また、図5dに示すように、入射範囲の最大幅は入射範囲の最小幅の2倍以下であり、さらにいえば約1.6倍である。上記のように、実施形態2に係る光源装置12は、アナモフィック集光レンズの構成が実施形態1に係る光源装置10の場合とは異なるが、集光レンズを備え、当該集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズ50であるため、実施形態1に係る光源装置10と同様に、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な光源装置となる。また、実施形態2に係る光源装置12によれば、アナモフィック面がトーリック面からなるため、蛍光層に入射する励起光の入射位置を、細かく調整して分散することが可能となる。また、実施形態2に係る光源装置12によれば、アナモフィック集光レンズ50は、入射面又は射出面のうち一方の面がアナモフィック面からなり、他方の面が回転対称系の非球面からなるため、アナモフィック面及び回転対称系の非球面からなる面により、蛍光層に入射する励起光の入射位置や範囲を調整することが可能となる。なお、実施形態2に係る光源装置12は、アナモフィック集光レンズの構成以外の点においては、実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するため、実施形態1に係る光源装置10が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。[実施形態3]図6は、実施形態3に係る光源装置14を説明するために示す図である。図6aは光源装置14の光学系を示す上面図であり、図6bは光源装置14の光学系を示す側面図であり、図6cは蛍光層84に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図6dは蛍光層84に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。なお、図6cの縦軸は、蛍光層84に入射する青色光の光強度を表す。横軸は、照明光軸104axからの距離を表す。実施形態3に係る光源装置14は、基本的には実施形態2に係る光源装置12と同様の構成を有するが、アナモフィック集光レンズの構成が実施形態2に係る光源装置12の場合とは異なる。すなわち、実施形態3に係る光源装置14においては、図6a及び図6bに示すように、アナモフィック集光レンズ60のアナモフィック面射出面64は、凸のトーリック面からなる。このため、実施形態3に係る光源装置14においては、図6c及び図6dに示すように、拡がり角が大きい方向に沿う方向の青色光を強く屈折するとともに、拡がり角が小さい方向に沿う方向の青色光をも強く屈折して、蛍光層84に入射する励起光青色光の入射位置を分散することが可能となる。このときのピーク強度は、図6cに示すように、約26W/mm2である。また、図6dに示すように、入射範囲の最大幅は入射範囲の最小幅の2倍以下であり、さらにいえば約1.0倍である。上記のように、実施形態3に係る光源装置14は、アナモフィック集光レンズの構成が実施形態2に係る光源装置12の場合とは異なるが、集光レンズを備え、当該集光レンズは、入射面又は射出面のうち少なくとも一方がアナモフィック面からなるアナモフィック集光レンズ60であるため、実施形態2に係る光源装置12と同様に、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な光源装置となる。なお、実施形態3に係る光源装置14は、アナモフィック集光レンズの構成以外の点においては、実施形態2に係る光源装置12と同様の構成を有するため、実施形態2に係る光源装置12が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。[比較例]図7は、比較例に係る光源装置16を説明するために示す図である。図7aは光源装置16の光学系を示す上面図であり、図7bは光源装置16の光学系を示す側面図であり、図7cは蛍光層84に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図7dは蛍光層84に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。なお、図7cの縦軸は、蛍光層84に入射する青色光の光強度を表す。横軸は、照明光軸106axからの距離を表す。比較例に係る光源装置16は、基本的には実施形態1に係る光源装置10に似た構成を有するが、一般的な集光レンズつまり、アナモフィック集光レンズではない集光レンズを備える点で実施形態1に係る光源装置10の場合とは異なる。すなわち、比較例に係る光源装置16は、図7a及び図7bに示すように、入射面72及び射出面74の両方の面が回転対称系の非球面からなる集光レンズ70を備える。比較例に係る光源装置16においては、図7c及び図7dに示すように、蛍光層84に入射する青色光の入射位置を分散することができず、青色光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかっている。特に図7cに示すように、ピーク強度は、約160W/mm2にまで高くなってしまっている。上記のように、比較例に係る光源装置16によれば、固体光源20が発光領域の縦横比が3以上の高出力な半導体レーザーからなり、集光レンズが入射面72及び射出面74の両方の面が回転対称系の非球面からなる集光レンズ70であるため、蛍光層に励起光が入射する領域の一部に過大な熱的負荷がかかって蛍光層の劣化や焼損を招くことがあり、光源装置の寿命を長くすることが困難となる場合がある。[実施形態4]図8は、実施形態4に係るプロジェクター1008を説明するために示す図である。図8aはプロジェクター1008の光学系を示す上面図であり、図8bはプロジェクター1008の光学系を示す側面図である。実施形態4に係るプロジェクター1008は、基本的には実施形態1に係るプロジェクター1000と同様の構成を有するが、アナモフィック集光レンズより後段の光学要素の構成が実施形態1に係るプロジェクター1000の場合とは異なる。すなわち、実施形態4に係るプロジェクター1000においては、図8特に図8bに示すように、コリメーター光学系98及びレンズインテグレーター光学系118を構成する各光学要素が、上端部を含む一部及び下端部を含む一部が切り取られていない形状からなる。なお、これに伴って、第1レンズアレイ121における複数の第1小レンズ122と、第2レンズアレイ131における複数の第2小レンズ132とは、10行6列で配置されている。プロジェクター1008をこのような構成とすることにより、実施形態1に係るプロジェクター1000と比較して薄型とすることはできないものの、蛍光層84からの光を有効に利用して光利用効率を向上させることが可能となる。なお、実施形態4に係る光源装置18は、コリメーター光学系の構成以外の点においては、実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するため、実施形態1に係る光源装置10が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。上記のように、実施形態4に係るプロジェクター1008は、アナモフィック集光レンズより後段の光学要素の構成が実施形態1に係るプロジェクター1000の場合とは異なるが、小型化することが可能であり、かつ、寿命を長くすることが可能な実施形態4に係る光源装置18を備えるため、実施形態1に係るプロジェクター1008と同様に、小型化することが可能であり、かつ、光源装置交換の頻度を低くすることが可能となる。なお、実施形態4に係るプロジェクター1008は、アナモフィック集光レンズより後段の光学要素の構成以外の点においては、実施形態1に係るプロジェクター1000と同様の構成を有するため、実施形態1に係るプロジェクター1000が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。以上、本発明を上記の実施形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。その趣旨を逸脱しない範囲において種々の様態において実施することが可能であり、例えば、次のような変形も可能である。1上記各実施形態において記載した各構成要素の寸法、個数、材質及び形状は例示であり、本発明の効果を損なわない範囲において変更することが可能である。2上記各実施形態においては、固体光源及び蛍光層として、青色光を生成する固体光源20と、青色光の一部から赤色光及び緑色光を含む蛍光を生成する蛍光層84とを用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、固体光源及び蛍光層として、紫色光又は紫外光を生成する固体光源と、紫色光又は紫外光から赤色光、緑色光及び青色光を含む色光を生成する蛍光層とを用いてもよい。3上記各実施形態においては、白色光として用いることができる光を射出する光源装置10としたが、本発明はこれに限定されるものではない。白色光として用いることができる光以外の光例えば、赤色光及び緑色光からなる光や、特定の色光成分を多く含む光を射出する光源装置としてもよい。4上記各実施形態においては、発光強度のピークが約460nmの青色光を生成する固体光源20を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、発光強度のピークが440nm~450nmの青色光を生成する固体光源を用いてもよい。このような構成とすることにより、蛍光体における蛍光生成効率を向上させることが可能となる。5上記各実施形態においては、固体光源として半導体レーザーからなる固体光源24を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、固体光源として発光ダイオードからなる固体光源を用いてもよい。6上記各実施形態においては、透過型のプロジェクターを用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、反射型のプロジェクターを用いてもよい。ここで、透過型とは、透過型の液晶光変調装置等のように光変調手段としての光変調装置が光を透過するタイプであることを意味しており、反射型とは、反射型の液晶光変調装置等のように光変調手段としての光変調装置が光を反射するタイプであることを意味している。反射型のプロジェクターにこの発明を適用した場合にも、透過型のプロジェクターと同様の効果を得ることができる。7上記各実施形態においては、プロジェクターの光変調装置として液晶光変調装置を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。光変調装置としては、一般に、画像情報に応じて入射光を変調するものであればよく、マイクロミラー型光変調装置等を用いてもよい。マイクロミラー型光変調装置としては、例えば、DMDデジタルマイクロミラーデバイスTI社の商標を用いることができる。8上記実施形態においては、1つの光変調装置を用いたプロジェクターを例示して説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。2つ以上の光変調装置を用いたプロジェクターにも適用可能である。以下に示す変形例は、その具体例である。図9は、変形例に係るプロジェクター1010の光学系を示す上面図である。変形例に係るプロジェクター1010は3つの液晶光変調装置400R,400G,400Bを備えるプロジェクターである。符号200で示すのは、色分離と導光とを行う色分離導光光学系であり、ダイクロイックミラー210,220、反射ミラー230,240,250、及びリレーレンズ260,270を備える。符号500で示すのは光の進行方向を揃えるクロスダイクロイックプリズムである。上記の場合には、カラーフィルターを有しない液晶光変調装置を用いることができる。例えば、このようなプロジェクターに本発明を適用することもできる。9本発明は、投写画像を観察する側から投写するフロント投写型プロジェクターに適用する場合にも、投写画像を観察する側とは反対の側から投写するリア投写型プロジェクターに適用する場合にも可能である。10上記各実施形態においては、本発明の光源装置をプロジェクターに適用した例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、本発明の光源装置を他の光学機器例えば、光ディスク装置、自動車のヘッドランプ、照明機器等。に適用することもできる。"