外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する地中熱利用の空調装置であって、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を有し、該地中熱交換部は、上下方向にのびる縦パイプ部と、該縦パイプ部から分岐して側方に突出した枝パイプ部とを有する分岐部を具えるとともに、前記縦パイプ部に対する前記枝パイプ部の曲げモーメントを低減させる保護手段が設けられたことを特徴とする地中熱利用の空調装置。前記保護手段は、前記縦パイプ部の上部又は下部の少なくとも一方に接続され、かつ、少なくとも上下方向に変形可能な可撓管部を含む請求項1記載の地中熱利用の空調装置。前記可撓管部は、前記縦パイプ部の上部及び下部に配置される請求項2に記載の地中熱利用の空調装置。前記可撓管部は、曲げ変形可能なフレキシブルパイプからなる請求項2又は3記載の地中熱利用の空調装置。前記保護手段は、一端側で前記枝パイプ部を上側から覆うとともに、他端側が前記縦パイプに固着されるカバー部材を含む請求項1乃至4のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置。前記カバー部材は、前記枝パイプ部の上部及び両側部を覆う断面U字状のカバー本体と、該カバー本体に連設されかつ前記縦パイプ部の外周面を狭持可能に開閉可能なキャッチ部とを含む請求項5に記載の地中熱利用の空調装置。しかしながら、上記のような地中熱交換部aは、地中に埋設される際、枝パイプ部cの下方cdの土を十分に締め固めすることが難しく、その部分において土の密度が相対的に小さくなりやすい。このため、枝パイプ部cは、上部から大きな縦荷重gを受けて、縦パイプ部bに対する該枝パイプ部cの曲げモーメントが大きくなり、分岐部dが損傷しやすいという問題があった。さらに、導入部eと該分岐部dとのジョイント部j1や、供給部fと該分岐部dとのジョイント部j2も損傷しやすいという問題があった。とりわけ、大きな縦荷重が生じる地震発生時には、上記損傷が生じやすい。本発明は、以上のような実状に鑑み案出されたもので、縦パイプ部に対する枝パイプ部の曲げモーメントを低減させる保護手段を設けることを基本として、耐久性を向上しうる地中熱利用の空調装置を提供することを主たる目的としている。本発明のうち請求項1記載の発明は、外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する地中熱利用の空調装置であって、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を有し、該地中熱交換部は、上下方向にのびる縦パイプ部と、該縦パイプ部から分岐して側方に突出した枝パイプ部とを有する分岐部を具えるとともに、前記縦パイプ部に対する前記枝パイプ部の曲げモーメントを低減させる保護手段が設けられたことを特徴とする。また、請求項2記載の発明は、前記保護手段は、前記縦パイプ部の上部又は下部の少なくとも一方に接続され、かつ、少なくとも上下方向に変形可能な可撓管部を含む請求項1記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項3記載の発明は、前記可撓管部は、前記縦パイプ部の上部及び下部に配置される請求項2に記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項4記載の発明は、前記可撓管部は、曲げ変形可能なフレキシブルパイプからなる請求項2又は3記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項5記載の発明は、前記保護手段は、一端側で前記枝パイプ部を上側から覆うとともに、他端側が前記縦パイプに固着されるカバー部材を含む請求項1乃至4のいずれかに記載の地中熱利用の空調装置である。また、請求項6記載の発明は、前記カバー部材は、前記枝パイプ部の上部及び両側部を覆う断面U字状のカバー本体と、該カバー本体に連設されかつ前記縦パイプ部の外周面を狭持可能に開閉可能なキャッチ部とを含む請求項5に記載の地中熱利用の空調装置である。本発明の地中熱利用の空調装置は、外気を地中熱で熱交換して建物内部に供給する。この空調装置には、地中に埋設されかつ外気を地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部を有する。このような空調装置は、夏において、高温の外気を地中熱交換部で冷却して、建物内に供給できる。また、冬においては、冷たい外気を地中熱交換部で暖めて、建物内に供給できる。これにより、空調装置は、例えば、エアコンのような大きなエネルギーを使用することなく、室内を空調することができ、省エネルギー性を向上しうる。また、地中熱交換部は、上下方向にのびる縦パイプ部と、該縦パイプから分岐して側方に突出した枝パイプ部とを有する分岐部を具え、縦パイプ部に対する枝パイプ部の曲げモーメントを低減させる保護手段が設けられる。このような保護手段は、前記曲げモーメントに起因する分岐部の損傷を防ぐことができ、耐久性を向上しうる。以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。図1に示されるように、本実施形態の地中熱利用の空調装置以下、単に空調装置ということがある1は、例えば、一般的な住宅やビル等の建物Hの空調装置として用いられ、外気Aを地中熱で熱交換して建物Hの内部に供給する。このような空調装置1は、床下空間7に供給された外気Aが、床部に設けられた開口10a、10bから、建物Hの内部に形成される空気流路を通って、各居室Lへと供給される。これにより、空調装置1は、夏において、高温の外気Aを地中熱交換部1Aで冷却して建物内部に供給でき、また、冬においては、冷たい外気Aを地中熱交換部1Aで暖めて建物内部に供給できる。従って、空調装置1は、例えば、エアコンのような大きなエネルギーを使用することなく、建物Hの内部を空調することができ、省エネルギー性を向上しうる。本実施形態の空調装置1は、建物Hに隣接して設けられる。この空調装置1は、例えば、庭等の地中Gに埋設され、かつ外気Aを地中熱で熱交換するパイプ状の地中熱交換部1Aが設けられる。図1及び図2に示されるように、本実施形態の地中熱交換部1Aは、屈曲自在な可撓管2と、該可撓管2に外気を導入する導入部3と、該可撓管2で熱交換された外気Aを建物Hの内部本実施形態では、床下空間7に供給する供給部4と、該可撓管2と該導入部3との間を中継する第1縦パイプ5と、該可撓管2と該供給部4とを中継する第2縦パイプ6とを含んで構成される。前記可撓管2は、例えば、地表から1~4m程度の深さで埋設され、螺旋の軸2sが上下方向である縦螺旋状にのびる。本実施形態では、可撓管2の一端2iが第1縦パイプ5を介して導入部3と連通するとともに、他端2oが第2縦パイプ6を介して供給部4と連通し、一端2iと他端2oとの間で、上下方向に略二周分巻回されている。また、可撓管2は、その一端2i側から他端2o側に向かって、下方に傾斜する排水勾配α1を有する。これにより、可撓管2は、その内部で発生した結露を、傾斜に沿って他端2o側へ円滑に排水でき、結露が滞留することに起因するカビや異臭の発生を、効果的に抑制しうる。この可撓管2の排水勾配α1は、1/80~1/120程度が望ましい。前記可撓管2は、長手方向の任意の位置で、曲げ変形可能なフレキシブルパイプからなる。このような可撓管2は、柔軟性に優れるため、土圧や、地震発生時に大きな荷重が作用しても、それらに追従して柔軟に変形することができ、耐久性を向上しうる。また、可撓管2は、縦螺旋状にのびるため、外気Aを熱交換する空間の体積を維持しつつ、占有する土地面積を小さくすることができる。従って、地中熱交換部1Aは、省スペース性及び汎用性に優れる。しかも、本実施形態の地中熱交換部1Aは、一本又は数本の可撓管2を含んで構成されるため、従来の地中熱交換部に比べて、管と管とを連結するジョイント箇所を大幅に少なくすることができる。これにより、地中熱交換部1Aは、施工性及び低コスト性を向上しうるとともに、ジョイント箇所で生じがちな損傷を、効果的に抑制できる。地中熱との熱交換を効果的に発揮させるために、可撓管2は、その内径D1が、例えば100~300mm程度に設定されるのが望ましく、また、上下に重なる可撓管2の間隔W2が、300~500mmに設定されるのが望ましい。さらに、可撓管2としては、特に限定されないが、例えば、合成樹脂、又は金属等からなるのが望ましい。なお、本実施形態では、可撓管2が縦螺旋状にのびるものが例示されたが、これに限定されるわけではなく、例えば、鉛直方向にジグザグ状にのびるものでもよい。このような可撓管2も、外気Aを熱交換するの必要な空間を維持しつつ、占有する土地面積を小さくすることができる。図1に示されるように、前記導入部3は、第1縦パイプ5から地面に向かって傾斜してのびる傾斜部3Aと、該傾斜部3Aの端部から地上にのびる外気導入部3Bとを含む。また、傾斜部3Aと外気導入部3Bとがなす角度α2aは、鈍角に設定されるのが望ましい。これにより、導入部3は、傾斜部3Aと外気導入部3Bとの間の空気抵抗を小さくでき、外気Aをスムーズに案内しうる。この角度α2aは、120~150度が望ましい。前記外気導入部3Bの一端3Biには、地上に露出するとともに、約180度湾曲して下向きに開口する開口部11が接続される。このような開口部11は、外気導入部3Bに雨水等が進入するのを防止できる。また、開口部11には、虫や異物の進入を防ぐフィルター図示省略が配されるのが望ましい。前記供給部4は、第2縦パイプ6から地面に向かって傾斜してのびる傾斜部4Aと、該傾斜部4Aの端部から上方にのび、かつ建物Hの床下空間7で開口する外気供給部4Bとを含む。また、供給部4は、傾斜部4Aと外気供給部4Bとがなす角度α2bが、鈍角に設定されるのが望ましい。これにより、供給部4は、傾斜部4Aと外気供給部4Bとの間の空気抵抗を小さくでき、外気Aをスムーズに案内しうる。この供給部4の前記角度α2bは、導入部3の前記角度α2aと同一範囲に設定されるのが望ましい。前記外気供給部4Bには、その一端4Biに設けられる開口部12に、空気を強制的に吸い上げる吸気用ファン41が接続される。このような吸気用ファン41は、地中熱交換部1A、導入部3及び供給部4の内部を負圧にして、外気Aを強制的に通過させることができ、空調効率を高めうる。図2及び図3に示されるように、前記第1縦パイプ5は、上下方向にのびる複数のパイプ部21と、上下で隣り合う一対のパイプ部21を連結する分岐部22が設けられる。前記パイプ部21は、その内径D3が、例えば、150~250mm程度に設定される。前記分岐部22は、可撓管2の一端2iを連結する第1分岐部22Aと、該第1分岐部22Aよりも上部に設けられ、かつ導入部3の傾斜部3Aを連結する第2分岐部22Bとを含む。前記第1分岐部22Aは、パイプ部21の内径D3と等しい内径で上下にのびる縦パイプ部25Aと、該縦パイプ部25Aから分岐して側方に突出した枝パイプ部26Aとを有する。前記縦パイプ部25Aは、その上下端に、前記パイプ部21の端部21tを密に挿入可能な一対の拡径部25At、25Atが設けられる。また、枝パイプ部26Aは、その端部に、可撓管2の一端2iを密に連通可能な拡径部26Atが形成される。さらに、枝パイプ部26Aは、縦パイプ部25Aから拡径部26Atに向かって、下方へ傾斜してのびる。このような第1分岐部22Aは、第1縦パイプ5内に導入された外気Aを鈍角に曲げて、可撓管2に案内することができ、該第1縦パイプ5と該可撓管2との間の空気抵抗を小さくしうる。このような作用を効果的に発揮させるために、第1分岐部22Aの縦パイプ部25Aと枝パイプ部26Aとがなす角度α3aは、120~150度程度が望ましい。前記第2分岐部22Bは、前記第1分岐部22Aと同様に、上下方向にのびる縦パイプ部25Bと、該縦パイプ部25Bから分岐して側方に突出した枝パイプ部26Bとを含む。縦パイプ部25Bの両端には、一対の拡径部25Btが設けられる。また、枝パイプ部26Bは、第1分岐部22Aの枝パイプ部26Aから鉛直軸回りに180度回転させた位置において、縦パイプ部25Bから突出し、かつ上方に向かって傾斜してのびる。さらに、枝パイプ部26Aには、その端部に、導入部3の傾斜部3Aを密に連通可能な拡径部26Btが設けられる。このような第2分岐部22Bは、導入部3から導入された外気Aを鈍角に曲げて、第1分岐部22側に案内することができ、導入部3と第1分岐部22Aとの間の空気抵抗を小さくすることができる。また、第2分岐部22Bの縦パイプ部25Bと枝パイプ部26Bとのなす角度α3bは、第1分岐部22Aの前記角度α3aと同一範囲が望ましい。図4に示されるように、前記第2縦パイプ6は、第1縦パイプ5図3に示すと同様に、上下方向にのびる複数のパイプ部21と、隣り合う一対のパイプ部21を連結する分岐部22とを有する。この分岐部22は、可撓管2の他端2oを連結する第3分岐部22Cと、該第3分岐部22Cよりも上部に設けられ、かつ供給部4の傾斜部4Aを連結する第4分岐部22Dとを有する。前記第3分岐部22Cは、前記第1、第2分岐部22A、22B図3に示すと同様に、上下方向にのびる縦パイプ部25Cと、該縦パイプ部25Cから分岐して側方に突出した枝パイプ部26Cとを含む。この縦パイプ部25Cの両端には、一対の拡径部25Ctが設けられる。また、枝パイプ部26Cは、縦パイプ部25Cから上方に向かって傾斜してのび、その端部に、可撓管2の他端2oを密に連通可能な拡径部26Ctが設けられる。このような第3分岐部22Cは、枝パイプ部26Cが、可撓管2内の排水30を第2縦パイプ6の底部6bに案内する傾斜を有するため、該可撓管2内に水分が滞留することによるカビや異臭の発生を効果的に抑制しうる。この枝パイプ部26Cの傾斜α3cは、可撓管2の排水勾配α1と同一が望ましい。前記第4分岐部22Dは、前記第3分岐部22Cと同様に、上下方向にのびる縦パイプ部25Dと、該縦パイプ部25Dから分岐して側方に突出した枝パイプ部26Dとを含む。この縦パイプ部25Dは、その両端に一対の拡径部25Dtが設けられる。また、枝パイプ部26Dは、第3分岐部22Cの枝パイプ部26Cから鉛直軸回りに180度回転させた位置において、縦パイプ部25Dから突出し、かつ上方に向かって傾斜してのびる。この枝パイプ部26Dは、供給部4の傾斜部4Aを密に連通可能な拡径部26Dtが設けられる。このような第4分岐部22Dは、第2縦パイプ6から導入された外気Aを、鈍角に曲げて供給部4へと案内でき、空気抵抗を小さくすることができる。なお、第4分岐部22Dの縦パイプ部25Dと枝パイプ部26Dとのなす角度α3dは、第1、第2分岐部22A、22Bの前記角度α3a、α3b図6に示すと同一範囲が望ましい。ところで、図3及び図4に示されるように、地中熱交換部1Aの施工時においては、地面を掘削して穴をあけた後、地中熱交換部1Aが設置され、しかる後、土を戻して地中に埋設される。この際、第1~第4分岐部22A~22Dの各枝パイプ部26A~26Dの下方の土を十分に締め固めすることが難しいため、その部分において土の密度が相対的に小さくなりやすい。このため、各枝パイプ部26A~26Dは、上部から大きな縦荷重Fを受け、縦パイプ部25A~25Dに対する枝パイプ部26A~26Dの曲げモーメントが大きくなり、各分岐部22A~22Dが損傷しやすいという問題があった。さらに、各分岐部22A~22Dの損傷に伴い、第1分岐部22Aと可撓管2の一端2iとの接続部、第2分岐部22Bと導入部3の傾斜部3Aとの接続部、第3分岐部22Cと可撓管2の他端2oとの接続部、及び第4分岐部22Dと供給部4の傾斜部4Aとの接続部も損傷しやすいという問題があった。とりわけ、大きな縦荷重が生じる地震発生時には、上記損傷が生じやすい。このような損傷を防ぐために、本実施形態の空調装置1には、縦パイプ部25A~25Dに対する各枝パイプ部26A~26Dの曲げモーメントを低減させる保護手段27が設けられる。本実施形態の保護手段27は、縦パイプ部25A~25Dの上部又は下部の少なくとも一方、本実施形態では上部及び下部に接続され、かつ少なくとも上下方向に変形可能な可撓管部27Aからなる。本実施形態の可撓管部27Aは、前記パイプ部21を構成し、図5に拡大して示される長手方向に沿った断面において、その側壁面27Wが、長手方向に沿ってのびる基部27Waと、該基部27Waから外側に突出し、かつ長手方向に間隔を空けて隔設される山部27Wbとを含み、内面がフラットに形成されたフレキシブルパイプとして形成される。また、山部27Wbには、その内側に空洞部29が設けられている。これにより、可撓管部27Aは、側壁面27Wの内面を平滑に維持しつつ、長手方向の任意の位置で屈曲でき、柔軟性に優れる。また、山部27Wbには、空洞部29が設けられるため、可撓管部27Aの強度を保持円形保持しつつ、該可撓管部27Aを軽量化するのに役立つ。なお、可撓管部27Aとしては、特に限定されないが、例えば、合成樹脂、又は金属等からなるのが望ましい。このような可撓管部27Aは、各枝パイプ部26A~26Dに作用する縦荷重Fに追従して、上下方向に変形及び/又は曲げ変形することができるため、各分岐部22A~22Dを、該縦荷重Fを逃がす方向へ位置ずれさせることができる。従って、可撓管部27Aは、縦パイプ部25A~25Dに対する各枝パイプ部26A~26Dの曲げモーメントを低減させることができ、各分岐部22A~22Dの損傷や、第1分岐部22Aと可撓管2の一端2iとの接続部、第2分岐部22Bと導入部3の傾斜部3Aとの接続部、第3分岐部22Cと可撓管2の他端2oとの接続部、及び第4分岐部22Dと供給部4の傾斜部4Aとの接続部の損傷も防ぎうる。また、本実施形態では、各縦パイプ部25A~25Dの上部及び下部に、それぞれ配置されるため、各分岐部22A~22Dをより柔軟に位置ずれさせることができ、各分岐部22A~22Dの損傷をより効果的に防ぎうる。図6及び図7には、本発明の他の実施形態の保護手段27が示される。この実施形態の保護手段27は、一端側で各枝パイプ部26A~26Dを上側から覆うとともに、他端側が縦パイプ部25A~25Dに固着されるカバー部材27Bからなる。本実施形態のカバー部材27Bは、枝パイプ部26A~26Dを覆うカバー本体31と、該カバー本体31に連設されるキャッチ部32とを含む。図6、図7及び図8に示されるように、前記カバー本体31は、各枝パイプ部26A~26Dの上部から両側部にかけて連続して覆う断面略U字状に形成される。このカバー本体31は、その内面31sが、各枝パイプ部26Aの上部及び両側部から離間して配置される。前記キャッチ部32は、カバー本体31の他端31oを固着し、かつ縦パイプ部25Aの一端側の外周面25As~25Dsを覆う半筒状の第1キャッチ片32Aと、該第1キャッチ片32Aに連なり、かつ縦パイプ部25Aの他端側の外周面25As~25Dsを覆う半筒状の第2キャッチ片32Bとを含む。また、各キャッチ片32A、32Bは、その上下方向の長さL5が、各縦パイプ部25A~25Dの一対の拡径部25At~25Dt間の前記長さL2と略同一に設定される。ここで、略同一とは、各キャッチ片32A、32Bの前記長さL5が、各縦パイプ部25A~25Dの前記長さL2と同一、又は該長さL2よりも5~10mm程度小さいことを意味する。さらに、第1、第2キャッチ片32A、32Bは、その一端に、鍔状に突出するフランジ32Af、32Bfがそれぞれ設けられる。これらのフランジ32Af、32Bfには、上下に離間して配置される一対の孔部32Ah、32Bhが設けられる。また、第1、第2キャッチ片32A、32Bは、その他端がヒンジ32hで連結される。これにより、第1、第2キャッチ片32A、32Bは、縦パイプ部25A~25Dの外周面25As~25Dsを連続して覆い、かつ各フランジ32Af、32Bfが互いに当接する閉じた状態と、各フランジ32Af、32Bfが離間する開いた状態との間で、開閉自在に連結される。このようなカバー部材27Bは、前記閉じた状態において、カバー本体31が各枝パイプ部26A~26Dを覆うとともに、第1、第2キャッチ片32A、32Bが、縦パイプ部25A~25Dの外周面25As~25Dsを狭持しうる。さらに、カバー部材27Bは、各キャッチ片32A、32Bの上下方向の長さL5が、各縦パイプ部25A~25Dの各拡径部25At~25Dt間の前記長さL2と略同一に設定されるため、該キャッチ片32A、32Bの上端及び下端が、該拡径部25At~25Dtに狭持される。そして、各キャッチ片32A、32Bのフランジ32Af、32Bfの孔部32Bhにボルト33を挿通し、かつナット34で締結されることにより、カバー部材27Bが、各分岐部22に強固に固着される。これにより、カバー部材27Bは、各枝パイプ部26A~26Dを覆うことにより、従来、枝パイプ部26A~26Dが受けていた縦荷重Fを主に受けることができる。また、カバー部材27Bが受けた縦荷重Fは、枝パイプ部26A~26Dに伝達されることなく、縦パイプ部25A~25Dに伝達される。従って、カバー部材27Bは、縦パイプ部25A~25Dに対する各枝パイプ部26A~26Dの曲げモーメントの発生を抑制できる。従って、カバー部材27Bは、分岐部22が損傷するのを防ぐことができる。上記作用を効果的に発揮させるために、カバー部材27Bのカバー本体31は、各縦パイプ部25A~25Dから、各枝パイプ部26A~26Dの拡径部26At~26Dtを超えてのびるのが望ましい。これにより、カバー本体31は、各枝パイプ部26A~26Dが大きな縦荷重Fを受けるのを確実に防止でき、耐久性を向上しうる。また、このカバー部材27Bは、縦荷重Fを確実に支持する観点より、スチール、アルミニウム、又はステンレス等の金属、又は樹脂等からなるのが望ましい。以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。例えば、保護手段27は、可撓管部27A及びカバー部材27Bの双方からなるものでもよい。このような保護手段27は、分岐部22A~22Dの損傷をより確実に防ぎうる。