作動流体が充填された管部に、加熱部とスタックと冷却部とが配設された熱音響機関と、前記熱音響機関の前記管部に接続された吸入管と、前記吸入管に取り付けられ、前記熱音響機関側に向かう流れを許容し且つ逆方向の流れを阻止する吸入用逆止弁と、前記熱音響機関の前記管部に接続された吐出管と、前記吐出管に取り付けられ、前記熱音響機関側に向かう流れを阻止し且つ逆方向の流れを許容する吐出用逆止弁とを備えたことを特徴とする熱音響ポンプ。前記吐出用逆止弁よりも下流の前記吐出管に配設され、前記吐出用逆止弁を通過した作動流体を貯留するタンクをさらに備えた請求項1に記載の熱音響ポンプ。従来のピストンポンプにおいては、ピストンとシリンダとの間はピストンシールによりシールするが、そのシールは通常接触シールであるためシールの耐久性が低いという問題があった。また、シールの耐久性を高めるためにはシール部をオイルで潤滑する必要があるが、オイルの循環や圧縮空気へのオイル混入に注意する必要があり、フィルタやエアードライヤ等によりオイルを取り除く必要があった。そこで、本発明の目的は、ピストン等の可動部品が無く、耐久性が高いポンプを提供することにある。上述の目的を達成するために、本発明は、作動流体が充填された管部に、加熱部とスタックと冷却部とが配設された熱音響機関と、前記熱音響機関の前記管部に接続された吸入管と、前記吸入管に取り付けられ、前記熱音響機関側に向かう流れを許容し且つ逆方向の流れを阻止する吸入用逆止弁と、前記熱音響機関の前記管部に接続された吐出管と、前記吐出管に取り付けられ、前記熱音響機関側に向かう流れを阻止し且つ逆方向の流れを許容する吐出用逆止弁とを備えたことを特徴とする熱音響ポンプである。前記熱音響ポンプは、前記吐出用逆止弁よりも下流の前記吐出管に配設され、前記吐出用逆止弁を通過した作動流体を貯留するタンクをさらに備えても良い。本発明によれば、ピストン等の可動部品が無く、耐久性が高いポンプを提供することができるという優れた効果を奏する。以下、本発明の好適な実施形態を添付図面に基づいて詳述する。本発明の一実施形態に係る熱音響ポンプの構造を図1に示す。図1に示すように、本実施形態に係る熱音響ポンプ10は、熱音響機関11と、吸入管12と、第一チェック弁吸入用逆止弁13と、吐出管14と、第二チェック弁吐出用逆止弁15と、タンクエアータンク16とを備えている。熱音響機関11は、作動流体が充填された管部17に、加熱部加熱器18とスタック再生器19と冷却部冷却器20とを配設して構成されている。管部17内の作動流体を加熱部18において局所的に加熱し、冷却部20において冷却すると、熱エネルギの一部が力学的エネルギである音響エネルギに変換されて管部17内の作動流体が自励振動を起こし、管部17内に音響振動すなわち音波が発生する。管部17は、ループ状に形成されたループ管21と、直線状に形成され、ループ管21に接続された共鳴管22とを有する。本実施形態では、加熱部18、スタック19及び冷却部20は、ループ管21に配設されている。作動流体には、空気、ヘリウム、窒素、アルゴン等の気体圧縮性流体を用いるのが好ましい。加熱部18は、高温熱源との熱交換を行うものである。加熱部18は、加熱部18内に流路ループ管21の長手方向と平行になるように複数配設された内部フィン23を有している。また、高温熱源には、他のシステムで生じた廃熱車両廃熱や工場廃熱等を用いるのが好ましい。スタック19は、加熱部18と冷却部20との間で温度勾配を保持するものである。スタック19は、スタック19内に流路ループ管21の長手方向を横断するように複数積層された金属メッシュ材料例えば、金網24を有している。冷却部20は、低温熱源との熱交換を行うものである。冷却部20は、冷却部20内に流路ループ管21の長手方向と平行になるように複数配設された内部フィン25を有している。吸入管12は、熱音響機関11の管部17本実施形態では、共鳴管22に接続され、作動流体を管部17内に吸入するためのものである。吸入管12は、ループ管21及び共鳴管22よりも十分に径が小さい細管からなる。吸入管12の下流端は、管部17内の圧力変動が最も大きくなる箇所に接続するのが好ましい。また、吸入管12の下流端は、熱音響機関11のエンジン部分加熱部18、スタック19、冷却部20から離れた箇所に接続するのが好ましい。本実施形態では、吸入管12の上流端は、大気開放されている。第一チェック弁13は、熱音響機関11の管部17に向かって作動流体が流れるように吸入管12に取り付けられている。すなわち、第一チェック弁13は、熱音響機関11側に向かう流れを許容し、その逆方向の流れを阻止するものである。第一チェック弁13の開弁圧セット荷重は、例えば、第一チェック弁13の上流側圧力が下流側圧力よりも大きくなると開弁するように設定される。吐出管14は、熱音響機関11の管部17本実施形態では、共鳴管22に接続され、作動流体を管部17内から吐出するためのものである。吐出管14は、ループ管21及び共鳴管22よりも十分に径が小さい細管からなる。吐出管14の上流端は、管部17内の圧力変動が最も大きくなる箇所に接続するのが好ましい。また、吐出管14の上流端は、熱音響機関11のエンジン部分加熱部18、スタック19、冷却部20から離れた箇所に接続するのが好ましい。本実施形態では、吐出管14の下流端は、タンク16に接続されている。第二チェック弁15は、熱音響機関11の管部17からタンク16に向かって作動流体が流れるように吐出管14に取り付けられている。すなわち、第二チェック弁15は、タンク16側から熱音響機関11側に向かう流れを阻止し、その逆方向の流れを許容するものである。第二チェック弁15の開弁圧セット荷重は、例えば、第二チェック弁15の上流側圧力が下流側圧力よりも大きくなると開弁するように設定される。タンク16は、第二チェック弁15よりも下流の吐出管14に配設され、第二チェック弁15を通過した作動流体を貯留するものである。タンク16は、タンク16に貯留した作動流体を他のシステムにおいて使用するために、吐出管14に対して着脱可能に接続されている。なお、本実施形態ではタンク16は吐出管14の下流端に接続されているが、タンク16を吐出管14の途中に接続すると共に、タンク16よりも下流の吐出管14に止め弁を設けても良い。図2を用いて本実施形態に係る熱音響ポンプ10の作動原理を説明する。作動流体は、空気であるとする。また、熱音響機関11の管部17内の圧力は、初期状態で大気圧であるとする。この初期状態から熱音響機関11が自励発振を始めると、熱音響機関11の管部17内に周期的な圧力変動が発生する。このとき、管部17内の圧力が大気圧よりも低い負圧の領域負圧時では、外気が吸入管12及び第一チェック弁13を通って外部から熱音響機関11の管部17内に流入する。第一チェック弁13の上流側圧力外部の圧力すなわち大気圧が下流側圧力管部17内の圧力よりも高くなるためである。次に、熱音響機関11の管部17内の圧力が上昇すると、管部17内の圧力は大気圧以上となる。このとき、管部17内の圧力が大気圧以上である正圧の領域正圧時においてタンク16内の圧力が管部17内の圧力よりも低いと、圧縮空気が吐出管14及び第二チェック弁15を通って熱音響機関11の管部17からタンク16に流れる。このようなサイクルを繰り返すと熱音響機関11の管部17内の平均圧力は徐々に上昇し、それに伴い管部17内の圧力振幅も増大する。最終的に図2の右端のような圧力状態になると、本実施形態に係る熱音響ポンプ10により発生可能な圧力の上限最大発生圧力になる。図2の右端のような圧力状態においては、管部17内の圧力が大気圧よりも低くならず、第一チェック弁13による熱音響機関11の管部17への外気の吸入が行われなくなるためである。但し、熱音響機関11の加熱部18における加熱温度を上げれば、さらに高い圧力を熱音響機関11の管部17内及びタンク16内に発生させることは可能である。すなわち、本実施形態に係る熱音響ポンプ10は、熱音響機関11の管部17内で発生する圧力振動を利用し、熱音響機関11の管部17内の圧力が低圧となったときに外気を熱音響機関11の管部17内に吸入し、熱音響機関11の管部17内の圧力が高圧となったときに圧縮空気を熱音響機関11の管部17内からタンク16に吐き出す、ピストン等の可動部品の無いコンプレッサエアーコンプレッサとして機能する。なお、タンク16は、必ずしも吐出管14に接続しておく必要はない。すなわち、圧縮空気をタンク16に貯留せずに流すだけなら、熱音響ポンプ10は、ピストン等の可動部品の無いポンプエアーポンプとして機能する。以上要するに、本実施形態に係る熱音響ポンプ10によれば、作動流体が充填された管部17に、加熱部18とスタック19と冷却部20とが配設された熱音響機関11と、熱音響機関11の管部17に接続された吸入管12と、吸入管12に取り付けられ、熱音響機関11側に向かう流れを許容すると共に逆方向の流れを阻止する吸入用逆止弁13と、熱音響機関11の管部17に接続された吐出管14と、吐出管14に取り付けられ、熱音響機関11側に向かう流れを阻止すると共に逆方向の流れを許容する吐出用逆止弁15とを備えるので、ピストン等の可動部品が無く、耐久性が高いポンプを提供することができる。また、本実施形態に係る熱音響ポンプ10は、オイルを必要とせず、圧縮空気にオイルの混入がない。さらに、熱音響機関11加熱部18の加熱を他のシステムで生じた廃熱車両廃熱や工場廃熱等により行うことで、維持費が殆どかからないポンプが実現する。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態には限定されず他の様々な実施形態を採ることが可能である。例えば、熱音響機関11の構造は図1の実施形態のものには限定されない。熱音響機関11の変形例を図3に示す。図3aに示すように、管部31が、ループ状に形成されたループ管32を有しており、ループ管32に加熱部18とスタック19と冷却部20とが配設されていると共に、ループ管32に吸入管12及び吐出管14が接続されている。また、図3bに示すように、管部33が、直線状に形成された共鳴管34を有しており、共鳴管34に加熱部18とスタック19と冷却部20とが配設されていると共に、共鳴管34に吸入管12及び吐出管14が接続されている。