エレベータの乗りかごの下面と釣り合いおもりの下面とを接続するコンペンロープが掛け渡されたコンペンシーブと、前記エレベータが設置された建物の揺れを感知する揺れ感知器と、前記エレベータの乗りかごの現在位置情報を取得する制御盤とに接続され、前記揺れ感知器で揺れが感知されたときに、前記制御盤で取得された前記エレベータの乗りかごの現在位置情報に基づいて前記コンペンロープの横揺れの固有振動数を算出し、このコンペンロープの横揺れの固有振動数と当該建物の横揺れの固有振動数とから、前記コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがあると判定すると、前記コンペンロープの張力を上げるために前記コンペンシーブを下方向に移動させる制御装置とを備えることを特徴とするエレベータ。前記コンペンシーブを保持し下方向に可動なシーブケースの上部に設置され、下方向に伸長したときに前記シーブケースを押し下げる伸縮部材をさらに有し、前記制御装置は、前記コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがあると判定すると、前記伸縮部材を伸長させて前記シーブケースを押し下げることで前記コンペンシーブを下方向に移動させることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記伸縮部材は、下方向に伸長可能なピストン、またはねじ込まれたときに下方向に突出部分が伸長するボールねじであることを特徴とする請求項2に記載のエレベータ。前記伸縮部材の下先端の、前記シーブケースと接する部分に加重計をさらに設置し、前記制御装置は、この加重計で計測される値が所望の値になるまで前記伸縮部材を伸長させることを特徴とする請求項2または3に記載のエレベータ。前記コンペンシーブを保持し下方向に可動なシーブケースの下部に前記シーブケースとロープで接続されて設置された、下方向にねじ込み可能なボールねじをさらに有し、前記制御装置は、前記コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがあると判定すると、前記ボールねじをねじ込ませて前記シーブケースを前記ロープで下方向に引き下げることで、前記コンペンシーブを下方向に移動させることを特徴とする請求項1に記載のエレベータ。前記制御装置は、前記エレベータの乗りかごの現在位置情報から前記コンペンロープの乗りかご側および釣り合いおもり側のそれぞれの長さ、重量、および張力を算出し、これらに基づいて乗りかご側および釣り合いおもり側のコンペンロープの横揺れの固有振動数を算出することを特徴とする請求項1~5いずれか1項に記載のエレベータ。前記制御装置は、前記コンペンシーブを下方向に移動させた後、前記揺れ感知器で揺れが感知されなくなったとき、または前記コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがなくなったときには、前記コンペンロープの張力を戻すために前記コンペンシーブの位置を戻すことを特徴とする請求項1~6いずれか1項に記載のエレベータ。前記制御装置は、前記エレベータの乗りかごの現在位置情報に基づいて、前記コンペンシーブの移動量を制御することを特徴とする請求項1~7いずれか1項に記載のエレベータ。エレベータの乗りかごの下面と釣り合いおもりの下面とを接続するコンペンロープが掛け渡されたコンペンシーブと、前記エレベータが設置された建物の揺れを感知する揺れ感知器と、前記エレベータの乗りかごの現在位置情報を取得する制御盤と、を備えたエレベータが、前記揺れ感知器で揺れが感知されたときに、前記制御盤で取得された前記エレベータの乗りかごの現在位置情報に基づいて前記コンペンロープの横揺れの固有振動数を算出し、このコンペンロープの横揺れの固有振動数と当該建物の横揺れの固有振動数とから、前記コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがあると判定すると、前記コンペンロープの張力を上げるために前記コンペンシーブを下方向に移動させることを特徴とするエレベータのコンペンロープ張力制御方法。しかし、上述したようにコンペンシーブにおもりを取り付けるとエレベータ内で吊り下げられる構造物の総重量を増やすことになり、これらの構造物をメインロープで吊り下げている巻上げ機の動力負荷が増加する。巻上げ機の動力負荷が増加すると、巻上げ機を設置する機械室の床面の強度を上げる必要が生じるとともに、メインロープの張力が常に高くなりメインロープの寿命が短くなる恐れがあるという問題があった。また、コンペンロープの横揺れの固有振動数はコンペンロープの長さ、重量、および張力により決定されるが、このうちコンペンロープの長さは乗りかごの昇降により変化するため、コンペンシーブに一定の重りを取り付けておいても乗りかごの位置によっては建物の横揺れと共振してしまう場合があるという問題があった。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、建物の揺れに対するコンペンロープの共振を効率よく防止するエレベータ、およびエレベータのコンペンロープ張力制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するための実施形態によればエレベータは、エレベータの乗りかごの下面と釣り合いおもりの下面とを接続するコンペンロープが掛け渡されたコンペンシーブと、建物の揺れを感知する揺れ感知器と、乗りかごの現在位置情報を取得する制御盤と、コンペンシーブの位置を移動させる制御装置とを有する。この制御装置は、揺れ感知器で揺れが感知されたときに、制御盤で取得されたエレベータの乗りかごの現在位置情報に基づいてコンペンロープの横揺れの固有振動数を算出し、このコンペンロープの横揺れの固有振動数と当該建物の横揺れの固有振動数とから、コンペンロープが当該建物の揺れに共振するおそれがあると判定すると、コンペンロープの張力を上げるためにコンペンシーブを下方向に移動させる。《第1実施形態》本発明の第1実施形態によるエレベータの構成について、図1を参照して説明する。本実施形態によるエレベータ1Aは、昇降路2上部の機械室3に巻上げ機4が設置され、この巻上げ機4に掛け渡されたメインロープ5の両端部にそれぞれ乗りかご6と釣り合いおもり7とがつるべ式に吊り下げられている。また、乗りかご6が昇降したときに、乗りかご6側と釣り合いおもり7側とでメインロープ5の長さ比率が変化することによる重量バランスの変化を相殺するため、乗りかご6の下面と釣り合いおもり7の下面とを接続するコンペンロープ8が設置され、メインロープ5の重量のバランスがとられている。このコンペンロープ8は、乗りかご6の下面から、昇降路2の床部上にピット9で設置されたコンペンロープ張力制御装置10Aを経由して、釣り合いおもり7下面に掛け渡されている。また、機械室3には制御盤11が設置され、この制御盤11は、乗りかご6の現在位置情報を管理するとともに、乗りかご6の昇降を制御する。この制御盤11は、昇降路2の側壁に設置されたジャンクションボックス12に接続されており、このジャンクションボックス12はテールコード13により乗りかご6に接続されている。そして、乗りかご6の現在位置情報がテールコード13およびジャンクションボックス12を介して制御盤11で取得され、また、制御盤11で生成された制御信号がジャンクションボックス12およびテールコード13を介して乗りかご13に送信される。また機械室3には、当該エレベータ1Aが設置された建物の、地震や強風等による揺れを感知する長周期地震センサ等の長尺物揺れ感知器14が設置されている。これらの制御盤11および長尺物揺れ感知器14は、有線または無線により、コンペンロープ張力制御装置10Aに接続されている。また、昇降路2の最底部には乗りかご6の不時着の際のショックを柔らげるためのバッファ15が設けられている。コンペンロープ張力制御装置10Aの詳細な構成について、図2および図3を参照して説明する。コンペンロープ張力制御装置10Aは、コンペンロープ8が掛け渡されるコンペンシーブ101と、このコンペンシーブ101を回転自在な状態で支持するシーブケース102と、このシーブケース102の左右近傍にそれぞれ設置された一対のコンペンレール103-1および103-2と、シーブケース102を、コンペンレール103-1上で下方向に可動な状態で保持するガイドシュー104-1、104-2およびコンペンレール103-1上で下方向に可動な状態で保持するガイドシュー104-3、104-4と、コンペンレール103-1と103-2とを上部で連結して固定する上部連結ブラケット105と、コンペンレール103-1と103-2とを下部で連結して固定する下部連結ブラケット106と、上部連結ブラケット105に嵌め込まれた電動ジャッキ107とを備える。電動ジャッキ107は、モータ制御装置1071と、このモータ制御装置1071の制御により下方向に伸長可能な伸縮部材としてのピストン1072とを有している。モータ制御装置1071は、長尺物揺れ感知器14で当該建物の揺れが感知されたときに、制御盤11から乗りかご6の現在位置情報を取得して、これらの情報に基づいてコンペンロープ8の揺れを防止するためにコンペンロープ8の張力を上げる必要があるか否かを判断する。そして、コンペンロープ8の張力を上げる必要があると判断したときに、ピストン1072を下方向に伸長させる。図2はピストン1072が伸長していない通常状態のコンペンロープ張力制御装置10Aを示し、図3はピストン1072が伸長したときのコンペンロープ張力制御装置10Aを示している。このように構成されたエレベータ1Aが稼動している状態で、地震や強風により当該建物で揺れが発生したときのコンペンロープ張力制御装置10Aの電動ジャッキ107の動作について図4のフローチャートを参照して説明する。まず、地震や強風により当該建物で揺れが発生すると、この揺れが長尺物揺れ感知器14で感知される。そして、長尺物揺れ感知器14で揺れが感知されたことが、電動ジャッキ107のモータ制御装置1071で検知される。モータ制御装置107では、揺れの発生が検知されるとS1のYESと、ステップS2において制御盤11から乗りかご6の現在位情報の取得が開始される。この乗りかご6の現在位置情報は、所定のa周期で取得される。次にモータ制御装置107において、取得された乗りかご6の現在位置情報から、乗りかご側および釣り合いおもり側のそれぞれのコンペンロープ8の長さ、重量、および張力が算出される。そして、これらのコンペンロープ8の長さ、重量、および張力から、乗りかご側および釣り合いおもり側の、コンペンロープ8の横揺れの固有振動数が算出されるS3。次にステップS4において、算出された横揺れの固有振動数と当該建物の横揺れの固有振動数とから、乗りかご側または釣り合いおもり側のコンペンロープ8が建物の揺れに共振するおそれがあるか否かが判定される。ステップS4において、乗りかご側または釣り合いおもり側のいずれかのコンペンロープ8が建物の揺れと共振するおそれがあると判定されたときS4のYESには、モータ制御装置1071によりピストン1072が下方向に伸長され、シーブケース102の上面が押圧される。そして、シーブケース102を保持するガイドシュー104-1、104-2、104-3、および104-4がコンペンレール103上を下方向に移動し、図3に示すようにシーブケース102が押し下げられる。これに伴い、シーブケース102に支持されたコンペンシーブ101も下方向に押し下げられるS5。コンペンシーブ101が押し下げられると、このコンペンシーブ101に掛け渡されているコンペンロープ8の張力が高くなり、横揺れの固有振動数がステップS3で算出されたときと異なる値となり、建物の揺れとの共振を防ぐことができる。次にステップS6において、コンペンシーブ101が押し下げられた後も、揺れの発生が検知されているか否かが監視され、検知されている場合にはS6のYES、ステップS7、S8において乗りかご6の現在位置情報の取得および横揺れの固有振動数の算出が継続して行われる。そしてステップS9において、ステップS4の処理と同様に共振のおそれがあるか否かが判定され、共振のおそれがあるときにはS9のYESピストン1072を伸長させたままコンペンシーブ101を押し下げたままでステップS6に戻って処理が繰り返される。ステップS6において揺れの発生が検知されなくなったときS6のNO、またはステップS9において共振のおそれがなくなったと判定されたときS9のYESは、モータ制御装置1071により伸長されていたピストン1072が収縮されて押圧していたシーブケース102から離れ、これに伴い、シーブケース102に支持されたコンペンシーブ101が図2に示すような位置に戻されコンペンロープ8の張力も初期状態に戻されるS10。上述したようなコンペンロープ8の張力制御処理の一例として、建物の揺れ振幅と、エレベータ1Aの乗りかご6の現在位置の変化と、コンペンロープ張力制御装置10Aの電動ジャッキ107の動作状況の変化との関係を、図5のグラフを参照して説明する。図5に示す例では、当該建物は40階建てであり、長尺物揺れ感知器14においてa周期で建物の揺れの有無が検出されているものとする。図5の上段は建物の揺れ幅振幅の経時変化を波形で表したグラフであり、中段は制御盤11で取得された乗りかご6の現在位置情報の経時変化を示したグラフであり、下段は電動ジャッキ107のモータ制御装置1071によりピストン1072が伸長されている状態ON状態か、収縮しているか状態OFF状態の経時変化を示したグラフである。図5において、まず時刻t0では建物に揺れは検出されず、乗りかご6の位置は1階であり、電動ジャッキ107のピストン1072は収縮OFF状態である。そして地震または強風により建物が揺れ始め、時刻t1に振幅が予め設定された閾値xを超えると長尺物揺れ感知器14において揺れが感知され、これがモータ制御装置107で検知される。モータ制御装置107では揺れの発生が検知された時刻t1から乗りかご6の現在位置情報がa周期で取得され、乗りかご側または釣り合いおもり側のコンペンロープ8が建物の揺れと共振するおそれがあるか否かが判定される。図5においては、揺れ発生通知が受信された時刻t1の時点では乗りかご6の現在位置は20階であり、このときの乗りかご6側と釣り合いおもり側のコンペンロープ8の長さ、重量、および張力から算出された固有振動数からは、建物に揺れとコンペンロープ8とが共振するおそれはないと判定されたものとする。ここでは、共振のおそれがないことから、電動ジャッキ107のピストン1072はOFF状態が継続される。そして、揺れの発生が検知された時刻t1から乗りかご6上昇し、時刻t2に40階に到達すると、乗りかご6側のコンペンロープ8の長さ、重量、および張力から算出された固有振動数により、建物の揺れとコンペンロープ8とが共振するおそれがある状態になったと判定されたものとする。時刻t2において共振のおそれがあると判定されると、電動ジャッキ107のピストン1072がモータ制御装置1071によりOFF状態からON状態となり、伸長される。ピストン1072が伸長されたことにより、コンペンロープ8の張力が高くなり共振が防止される。その後、時刻t2から時刻t3の間はa周期で揺れの発生が検知され続け、乗りかご6が40階に停止しているため引き続き共振のおそれがあると判定されピストン1072が伸長された状態が継続される。そして時刻t3に揺れの振幅が閾値xを超えなくなり揺れ発生通知が受信されなくなると、電動ジャッキ107のピストン1072がモータ制御装置1071によりON状態からOFF状態となり、収縮される。これに伴いコンペンシーブ101が元の位置に戻されコンペンロープ8の張力も初期状態に戻される。以上の本実施形態によれば、電動ジャッキを利用して、コンペンロープの揺れが建物の揺れに共振するおそれのある場合にのみコンペンロープの張力を高くすることにより、巻上げ機やメインロープに必要以上の負荷をかけて寿命を縮めることなく、共振を防止することができる。《第2実施形態》本発明の第2実施形態によるエレベータ1Bの構成は、図6に示すように、第1実施形態におけるコンペンロープ張力制御装置10Aをコンペンロープ張力制御装置10Bに置き換えた他は第1実施形態のエレベータ1Aの構成と同様であるため、同一部分の詳細な説明は省略する。本実施形態におけるコンペンロープ張力制御装置10Bは、コンペンロープ張力制御装置10Aの電動ジャッキ107に替えて、上部連結ブラケット105に電動ボールねじ1082が嵌め込まれている。電動ボールねじ1082は、モータ制御装置1081と、このモータ制御装置1081の制御によりねじ込まれることにより下方向の突出部分1083が伸長可能な伸縮部材としてのボールねじ1082とを有している。モータ制御装置1081は、長尺物揺れ感知器14で当該建物の揺れが感知されたときに、制御盤11から乗りかご6の現在位置情報を取得して、これらの情報に基づいてコンペンロープ8の揺れを防止するためにコンペンロープ8の張力を上げる必要があるか否かを判断する。そして、コンペンロープ8の張力を上げる必要があると判断したときに、図6に示すように、ボールねじ1082をねじ込ませて突出部分1083を下方向に伸長させる。このように構成されたエレベータ1Bが稼動している状態で地震や強風により当該建物で揺れが発生すると、第1実施形態と同様の処理によりコンペンロープ8の揺れが建物の揺れに共振するおそれのあると判定された場合に、電動ボールねじ1082のモータ制御装置1081の制御によりボールねじ1082がねじ込まれて突出部分1083が下方向に伸長されシーブケース102が押し下げられる。これに伴い、コンペンシーブ101も下方向に押し下げられ、コンペンロープ8の張力が高くなる。その後、第1実施形態と同様の処理によりコンペンロープ8の揺れが建物の揺れに共振するおそれがなくなったと判定されたときには、電動ボールねじ1082のモータ制御装置1081の制御によりボールねじ1082が緩められて突出部分1083が上方向に戻される。そして押圧していたシーブケース102から離れ、これに伴い、シーブケース102に支持されたコンペンシーブ101が元の位置に戻されコンペンロープ8の張力も初期状態に戻される。以上の本実施形態によれば、コンペンロープの揺れが建物の揺れに共振するおそれのある場合にのみ電動ボールねじでコンペンシーブを押圧してコンペンロープの張力を高くすることにより、巻上げ機やメインロープに必要以上の負荷をかけて寿命を縮めることなく、共振を防止することができる。また上述した第1実施形態または第2実施形態において、ピストン1072、またはボールねじ1082の突出部分1083の下先端の、シーブケース102と接する部分に加重計図示せずを設置し、モータ制御装置1071、またはモータ制御装置1081の制御により一定量の加重がかかるまで、または乗りかご6の位置に基づいて設定された量の加重がかかるまで、ピストン1072またはボールねじ1082の突出部分1083を伸長させるようにしてもよい。このとき、加重計で計測された値がモータ制御装置1071またはモータ制御装置1081にフィードバックされることにより、所望の加重がかかっているか否かが判断される。《第3実施形態》本発明の第3実施形態によるエレベータ1Cの構成は、図7に示すように、第1実施形態におけるコンペンロープ張力制御装置10Aをコンペンロープ張力制御装置10Cに置き換えた他は第1実施形態のエレベータ1Aの構成と同様であるため、同一部分の詳細な説明は省略する。本実施形態におけるコンペンロープ張力制御装置10Cは、コンペンロープ張力制御装置10Aの電動ジャッキ107に替えて、シーブケース102の下部に電動ボールねじ1082が設置され、シーブケース102の下面とロープ1083で接続されて設置されている。電動ボールねじ1082は、モータ制御装置1081と、このモータ制御装置1081の制御によりねじ込まれることにより下方向に可動なボールねじ1082とを有している。モータ制御装置1081は、長尺物揺れ感知器14で当該建物の揺れが感知されたときに、制御盤11から乗りかご6の現在位置情報を取得して、これらの情報に基づいてコンペンロープ8の揺れを防止するためにコンペンロープ8の張力を上げる必要があるか否かを判断する。そして、コンペンロープ8の張力を上げる必要があると判断したときに、図7に示すように、ボールねじ1082をねじ込ませてボールねじ1082を下方向に移動させる。このように構成されたエレベータ1Cが稼動している状態で地震や強風により当該建物で揺れが発生すると、第1実施形態と同様の処理によりコンペンロープ8の揺れが建物の揺れに共振するおそれのあると判定された場合に、電動ボールねじ1082のモータ制御装置1081の制御によりボールねじ1082がねじ込まれて下方向に移動され、ボールねじ1082に接続されたロープ1083によりシーブケース102が引き下げられる。これに伴い、コンペンシーブ101も下方向に引き下げられ、コンペンロープ8の張力が高くなる。その後、第1実施形態と同様の処理によりコンペンロープ8の揺れが建物の揺れに共振するおそれがなくなったと判定されたときには、電動ボールねじ1082のモータ制御装置1081の制御によりボールねじ1082が緩められて上方向に戻される。そして引っ張っていたシーブケース102が戻され、これに伴い、シーブケース102に支持されたコンペンシーブ101も元の位置に戻されコンペンロープ8の張力が初期状態に戻される。以上の本実施形態によれば、コンペンロープの揺れが建物の揺れに共振するおそれのある場合にのみ電動ボールねじでコンペンシーブを引き下げてコンペンロープの張力を高くすることにより、巻上げ機やメインロープに必要以上の負荷をかけて寿命を縮めることなく、共振を防止することができる。上述した第1実施形態~第3実施形態においては、コンペンロープ8の揺れが建物の揺れに共振するおそれがあると判定された場合に、シーブケース102を下方向に一定量移動させる場合について説明したが、乗りかご6の現在位置情報に基づいて移動させる量を変えて設定するようにしてもよい。例えば、乗りかご6の現在位置が建物の中間付近の階のときにはコンペンロープ8の長さが短く、張力の上昇量は多く必要ではないためシーブケース102の移動量を少なくし、また、乗りかご6の現在位置が最上階または最下階のときには乗りかご6側または釣り合いおもり7側のコンペンロープ8の長さが最長になるためシーブケース102の移動量を多くすることにより、コンペンロープ8の張力を十分に上げることができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これらの新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。