作動媒体を蒸発させる蒸発器と、前記蒸発器で蒸発した作動媒体の蒸気を膨張させて回転駆動力を発生する膨張機と、前記膨張機で膨張させられた作動媒体の蒸気を液体に凝縮する凝縮器と、前記凝縮器で凝縮させられた液体の作動媒体を循環させる作動媒体ポンプとを、閉ループ状の循環配管上に備え、膨張機による回転駆動力を用いて発電機を駆動するようにした発電設備であって、前記膨張機で発生した回転駆動力を伝達する1つの動力伝達系統を有し、前記1つの動力伝達系統上に、前記発電機と前記発電設備に付帯する回転駆動される補機とが連なるように配備されていることを特徴とする発電設備。前記膨張機と前記発電機との間に前記補機が備えられていて、前記膨張機で発生した回転駆動力が前記補機に伝達され、前記補機に伝達された回転駆動力がさらに前記発電機に伝達される構成とされていることを特徴とする請求項1に記載の発電設備。前記膨張機と前記補機との間に前記発電機が備えられていて、前記膨張機で発生した回転駆動力が前記発電機に伝達され、前記発電機に伝達された回転駆動力がさらに前記補機に伝達される構成とされていることを特徴とする請求項1に記載の発電設備。前記膨張機、補機および発電機の少なくともいずれか2者の間での動力伝達に、磁気カップリングが用いられていることを特徴とする請求項2または3に記載の発電設備。前記補機は、前記作動媒体ポンプ、前記膨張機の潤滑油を循環させる潤滑油ポンプ、前記蒸発器に温水を供給して作動媒体を加熱する温水ポンプ、および前記凝縮器に冷却水を供給して作動媒体を凝縮する冷却水ポンプの中の何れか一つ以上であることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の発電設備。前述の如く、特許文献1の発電設備においては、発電した電力の一部を用いて、作動媒体ポンプなどの補機外部負荷を運転させている。しかし、作動媒体ポンプのように回転駆動する補機の場合、発電機で生じる回転駆動力を一旦電気に変え、電気を用いて作動媒体ポンプを回転させるために作動媒体ポンプを回転駆動させるモータで再び回転駆動力を発生させるというやり方は、極めて不経済である。なぜなら、回転駆動力を途中で電気に代えて送り、送られた電気でモータを動かす方法は、発電機の発電効率やモータの効率に応じた分だけ動力伝達効率が悪くなり、直接回転駆動力を伝達するやり方に比べて極めて効率が悪い。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、膨張機で得られた回転駆動力を、発電機での発電だけでなく補機を運転させるために用いることにより、設備全体として効率を高めることとした発電設備を提供することを目的とする。前記目的を達成するため、本発明の発電設備は次の技術的手段を講じている。すなわち、本発明の発電設備は、作動媒体を蒸発させる蒸発器と、前記蒸発器で蒸発した作動媒体の蒸気を膨張させて回転駆動力を発生する膨張機と、前記膨張機で膨張させられた作動媒体の蒸気を液体に凝縮する凝縮器と、前記凝縮器で凝縮させられた液体の作動媒体を循環させる作動媒体ポンプとを、閉ループ状の循環配管上に備え、膨張機による回転駆動力を用いて発電機を駆動するようにした発電設備であって、前記膨張機で発生した回転駆動力を伝達する1つの動力伝達系統を有し、前記1つの動力伝達系統上に、前記発電機と前記発電設備に付帯する回転駆動される補機とが連なるように配備されていることを特徴とする。好ましくは、前記膨張機と前記発電機との間に前記補機が備えられていて、前記膨張機で発生した回転駆動力が前記補機に伝達され、前記補機に伝達された回転駆動力がさらに前記発電機に伝達される構成とされているとよい。好ましくは、前記膨張機と前記補機との間に前記発電機が備えられていて、前記膨張機で発生した回転駆動力が前記発電機に伝達され、前記発電機に伝達された回転駆動力がさらに前記補機に伝達される構成とされているとよい。好ましくは、前記膨張機、補機および発電機の少なくともいずれか2者の間での動力伝達に、磁気カップリングが用いられているとよい。好ましくは、前記補機は、前記媒体循環ポンプ、前記膨張機の潤滑油を循環させる潤滑油ポンプ、前記蒸発器に温水を供給して作動媒体を加熱する温水ポンプ、および前記凝縮器に冷却水を供給して作動媒体を凝縮する冷却水ポンプの中の何れか一つ以上であるとよい。本発明の発電設備によれば、膨張機で得られた回転駆動力を、発電機での発電だけでなく補機を運転させるために用いることにより、設備全体として効率を高めることが可能となる。第1実施形態以下、本発明に係る発電設備1の第1実施形態を、図面に基づき説明する。図1に示すように、第1実施形態の発電設備1は、膨張機2で発生した回転駆動力を用いて発電機8を駆動することにより発電を行うものである。このような膨張機2を備えた発電設備1には、例えば、蒸気機関、蒸気タービン、スターリングサイクルのような外燃機関、あるいはガスタービンのような内燃機関を用いて発電を行うものが含まれるが、本発明ではバイナリサイクルを用いて発電を行うバイナリ発電設備を以下の実施形態として例示する。図1に示すように、バイナリ発電設備1は、液体の作動媒体Tを蒸発させる蒸発器3と、この蒸発器3で蒸発した作動媒体Tの蒸気を膨張させて回転駆動力を発生する膨張機2と、膨張機2で膨張させられた作動媒体Tの蒸気を液体に凝縮する凝縮器4と、この凝縮器4で凝縮させられた液体の作動媒体Tを循環させる作動媒体ポンプ5とを、閉ループ状の循環配管6上に備えている。上述した膨張機2は、作動媒体Tの蒸気を膨張させることにより回転駆動する駆動部を有している。本実施形態1における膨張機2は、スクリュ膨張機であるため駆動部としてスクリュロータ7を有している。このスクリュロータ7で発生した回転駆動力は発電機8へ伝えられ、発電機8で発電が行われる。蒸発器3と凝縮器4とはいずれも熱交換器であり、蒸発器3はその1次側に温水を供給することで2次側の作動媒体Tを蒸発できるようになっている。また、凝縮器4は、その2次側に冷却水を供給することで1次側の作動媒体Tを凝縮できるようになっている。さらに、蒸発器3の1次側に温水を供給する温水ポンプ9、凝縮器4の2次側に冷却水を供給する冷却水ポンプ10などが補機として設けられている。補機としては、作動媒体Tを循環させる作動媒体ポンプ5、膨張機2や発電機8の軸受部に供給される潤滑油を循環させる潤滑油ポンプ11なども含まれる。上述したバイナリ発電設備1で発電を行う際には、温水ポンプ9を用いて温水を蒸発器3の1次側に送る。蒸発器3の2次側に供給される液体の作動媒体Tは水より低沸点の有機媒体であるため、容易に蒸発して液体の作動媒体Tは蒸気に変化する。このようにして得られた作動媒体Tの蒸気は膨張機2に送られ、膨張機2内で膨張してスクリュロータ7駆動部を回転させる。このようにしてスクリュロータ7を回転させるのに用いられた作動媒体Tの蒸気は凝縮器4に送られる。凝縮器4の2次側には冷却水ポンプ10を用いて冷却水が供給されており、凝縮器4での熱交換により1次側の作動媒体Tの蒸気が凝縮されて液体に戻る。このようにして凝縮器4で液体になった作動媒体Tは作動媒体ポンプ5を用いて再び蒸発器3に送られ蒸発に用いられる。このような作動媒体Tが循環するサイクルバイナリサイクルにおいては、膨張機2で作動媒体Tの蒸気が膨張し、膨張する作動媒体Tの勢いでスクリュロータ7が回転して回転駆動力が生じる。ところで、バイナリ発電設備1には、上述したスクリュロータ7で発生した回転駆動力を伝達する1つの分岐しない動力伝達系統12が設けられていて、この動力伝達系統12で伝達された回転駆動力を用いて発電機8が駆動され、発電が行われる。一方、この1つの動力伝達系統12上には発電機8だけでなく発電設備1に付帯する補機も発電機8に連なるように配備されており、回転駆動力を発電機8だけでなく補機にも伝達できるようになっている。そして、本発明の発電設備1は、上述した補機としてどのようなものを用いるか、あるいは補機が1つの動力伝達系統12のどこに設けられるかによって様々な実施形態以下に示す第1実施形態~第8実施形態を考えることができる。具体的には、本発明の発電設備1としては、膨張機2と補機との間に発電機8が備えられているもの、つまり膨張機2で発生した回転駆動力を最初に発電機8の駆動すなわち発電に用い、残りの回転駆動力を補機の駆動に用いるものを考えることができる。また、本発明の発電設備1としては、膨張機2と発電機8との間に補機が備えられているもの、つまり膨張機2で発生した回転駆動力を最初に補機の駆動に用い、残りの回転駆動力を発電機8の駆動に用いるものを考えることもできる。次に、第1実施形態~第8実施形態の発電設備1について詳しく説明する。図1及び図2に示すように、第1実施形態の発電設備1は、膨張機2と補機との間の動力伝達系統12に発電機8が備えられたものであって、補機として作動媒体ポンプ5及び潤滑油ポンプ11が用いられたものである。言い換えれば、第1実施形態の発電設備1には、膨張機2から伸びる1つの動力伝達系統12上に、膨張機2、発電機8、作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11が順番に並んでいる。そして、膨張機2のスクリュロータ7で発生した回転駆動力をまず膨張機2のハウジング13内に設けられた発電機8に伝達し、さらに、発電機8での回転駆動力を膨張機2のハウジング13外に取り出して補機の一つである作動媒体ポンプ5の駆動に用い、残った回転駆動力を同じ補機である潤滑油ポンプ11に用いている。なお、第1実施形態では、膨張機2のスクリュロータ7駆動部及び発電機8が一つのハウジング13に収納され、作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11のそれぞれが各ハウジング14、15に分かれて収容されており、ハウジングの間の動力伝達系統12には第1及び第2の磁気カップリング動力取出装置が設けられている。次に、第1実施形態の発電設備1を構成する膨張機2、発電機8、補機、磁気カップリングについて説明する。膨張機2は、蒸発器3で生成された作動媒体Tの蒸気を膨張させることで回転駆動されるスクリュロータ7と、このスクリュロータ7に合わせて回転駆動されることで発電を行う発電機8とを1つのハウジング13の内部に有している。このハウジング13の内部には、水平方向を向く駆動軸16が配備されており、この駆動軸16の一端図1の左端にはスクリュロータ7が配備され、駆動軸16の長手方向の中途側には発電機8が配備されている。そして、駆動軸16の他端図1の右端には、発電機8で発電に用いられなかった回転駆動力、言い換えるとスクリュロータ7を回転駆動させて余った回転駆動力を膨張機2のハウジング13の外側に取り出す第1磁気カップリング17第1磁気カップリング17を構成する第1外筒体18が設けられている。なお、駆動軸16は一体的に構成された軸でも分割された軸を接続して構成されていてもよい。これらのスクリュロータ7、発電機8及び第1外筒体18とは、いずれも駆動軸16を介して一体に回転可能とされている。それゆえ、膨張する作動媒体Tの蒸気の作用でスクリュロータ7に回転駆動力が発生すると、駆動軸16を介して伝達された回転駆動力が発電機8を回転させ、回転駆動力の残りが発電機8を介して第1外筒体18に伝達する。なお、第1磁気カップリング17については後ほど詳しく説明する。作動媒体ポンプ5は、上述したバイナリ発電に用いられる作動媒体Tを蒸発器3へ向けて圧送するものである。作動媒体ポンプ5は、膨張機2とつながる駆動軸16に設けられた第1外筒体18と組み合わされて第1磁気カップリング17を構成する第1内挿体19を備えている。この第1内挿体19は、膨張機2の駆動軸16と同軸状に配備された作動媒体ポンプ5の回転軸以降、作動媒体ポンプ回転軸20というの一端側図1の左端側に取り付けられている。また、作動媒体ポンプ回転軸20における長手方向の中途側には、液体の作動媒体Tを圧送可能な作動媒体ポンプ5のロータ以降、作動媒体ポンプロータ21というが設けられている。さらに、作動媒体ポンプ回転軸20の他端側には、作動媒体ポンプロータ21に伝達された回転駆動力を、潤滑油ポンプ11側に取り出す第2磁気カップリング22第2磁気カップリング22を構成する第2外筒体23が設けられている。これらの第1内挿体19、作動媒体ポンプロータ21、及び第2外筒体23は、作動媒体ポンプ用ハウジング14の内側に収容されていて1つのユニット作動媒体ポンプユニットを構成している。そして、この作動媒体ポンプユニットには凝縮器4を通過した液体の作動媒体Tが流れ込んでおり、作動媒体ポンプロータ21を用いて圧縮された作動媒体Tが蒸発器3に送られ、作動媒体Tを強制循環できるようになっている。潤滑油ポンプ11は、膨張機2のハウジング13内例えば、膨張機の軸受部に潤滑油を供給するものである。潤滑油ポンプ11は、潤滑油ポンプ用ハウジング15内に収容される第2内挿体24及び潤滑油ポンプロータ25と、これらが取り付けられた潤滑油ポンプ回転軸26とを備えている。第2内挿体24は、作動媒体ポンプ5とつながる作動媒体ポンプ回転軸20に設けられた上述の第2外筒体23と組み合わされて第2の磁気カップリング22を構成している。この第2内挿体24は、作動媒体ポンプ5の作動媒体ポンプ回転軸20と同軸に配備された潤滑油ポンプの回転軸以降、潤滑油ポンプ回転軸26というの一端側図1の左端側に設けられている。また、潤滑油ポンプ回転軸26の他端側には潤滑油を圧送可能な潤滑油ポンプのロータ以降、潤滑油ポンプロータ25というが設けられていて、この潤滑油ポンプロータ25で圧送された潤滑油は、膨張機2の内部例えば、膨張機の軸受部に供給されている。ところで、図1に示すように、第1実施形態の発電設備1に設けられる2つの磁気カップリング17、22は、いずれも略同じ構造を備えているため、以下、第1磁気カップリング17を例に挙げてその構成を説明する。第1磁気カップリング17は、駆動軸16に設けられた第1外筒体18と、作動媒体ポンプ回転軸20に設けられた第1内挿体19とで構成されている。駆動軸16の他端反スクリュロータ7側の端部は膨張機2のハウジング13隔壁の近傍にまで伸びていて、この他端側に第1外筒体18が設けられている。また、作動媒体ポンプ回転軸20の一端スクリュロータ7側の端部は作動媒体ポンプ5の作動媒体ポンプ用ハウジング14隔壁の近傍にまで伸びていて、この一端側の先端に従動側磁石28を取り付けた第1内挿体19が設けられている。第1外筒体18は、他端側反スクリュロータ7側を向いて開口する有底円筒状コップ状の部材であり、非磁性体から形成されている。第1外筒体18は、駆動軸16の他端にその回転軸心と同軸状に連結されており、その内周面には周方向に沿って複数個の駆動側磁石27が設けられている。第1外筒体18に対応するハウジング部分は、内側に凹んでおり、当該凹部を覆うように有底円筒状の第1外筒体18が回転自在に嵌り込んでいる。第1内挿体19は、作動媒体ポンプ回転軸20の一端に設けられた円柱体であり、第1外筒体18と同様に非磁性体から形成されている。第1内挿体19は、第1外筒体18の内側において回転自在となるように設けられており、この第1内挿体19の外周面には図示しない従動側磁石28が取り付けられている。第1内挿体19に対応するハウジング部分は、外側に凸状とされ、当該凸部の内部に円柱体の第1内挿体19が入り込んでいる。この凸部作動媒体ポンプ用ハウジング14に形成された凸部は、凹部膨張機2のハウジング13に形成された凹部に嵌り込むようになっていて、膨張機2と作動媒体ポンプ5とは互いの内部が隔絶された状態で隣接配備されることとなる。言い換えれば、第1外筒体18と第1内挿体19との間であって、駆動側磁石27と従動側磁石28との間には、膨張機2のハウジング13を構成する隔壁と、媒体ポンプ用ハウジング14を構成する隔壁とが径方向で内外に並んで存在する。このように、膨張機2で発生した回転駆動力を伝達する1つの動力伝達系統12上に、発電機8、補機を順に配備し、それらをハウジング隔壁を透過して磁気的な引力を誘起可能な第1磁気カップリング17やこれと同様に構成されている第2磁気カップリング22で連結すれば、膨張機2と作動媒体ポンプ5とを気密的に隔離しつつ効率よく動力回転駆動力だけを伝達させることが可能となる。例えば、膨張機2のハウジング13内には蒸気の作動媒体Tが流通されており、作動媒体ポンプ5内には液体の作動媒体Tが流通されている。また、図2に示すように、膨張機2のハウジング13内に発生する作動媒体Tの圧力と、媒体ポンプ用ハウジング14内に発生する作動媒体Tの圧力とは必ずしも同じ値にはならない。つまり、両ハウジング13、14の内部は圧力や温度などの熱力学的な状態が異なるため、同じ作動媒体Tを使用していても両者を連通させることは許されない。それゆえ、膨張機2に隣接して作動媒体ポンプ5を設けて、両者を軸で直結して動力伝達しようとする際には両者の間に何らかの軸シールを設けることが必要不可欠となる。しかし、上述のように磁気カップリングを介して両者を連結すれば、ハウジングの隔壁を介して両者が動力伝達されるようになり、膨張機2や作動媒体ポンプ5から作動媒体Tがリークする漏れることがなくなる。それゆえ、リーク漏れによる効率悪化を防いだり軸シールを設ける手間などを省いたりしつつ、膨張機2で発生した回転駆動力だけを効率よく発電機8や補機に伝達することが可能となるので、第1実施形態の発電設備1によれば設備全体として効率を高めることが可能となる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態の発電設備1を説明する。図3に示すように、第2実施形態の発電設備1は、第1実施形態の発電設備1において、発電機8の配置を変化させたものであり、膨張機2から伸びる1つの動力伝達系統12上に、膨張機2、作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11、発電機8が順番に並んだものである。具体的には、第2実施形態の発電設備1は、膨張機2のスクリュロータ7で発生した回転駆動力をまず補機である作動媒体ポンプ5、次いで潤滑油ポンプ11に伝達し、補機で用いられなかった残りの回転駆動力を最後に発電機8に伝達して発電に用いるように動力伝達系統121つの動力伝達系統12が構成されており、言い換えれば、膨張機2と発電機8との間の動力伝達系統12に補機が備えられている。具体的には、第2実施形態の発電装置1は、第1実施形態と同様に補機として作動媒体ポンプ5及び潤滑油ポンプ11が用いられたものであるが、潤滑油ポンプ11と発電機8との間には潤滑油ポンプ11に伝達された回転駆動力をさらに潤滑油ポンプ用ハウジング15の外側に取り出す第3磁気カップリング30が設けられている。この第3磁気カップリング30は、第1磁気カップリングと同様に構成されたものであって、潤滑油ポンプ用ハウジング15内に設けられた第3外筒体31と、発電機8の従動軸33に設けられた第3内挿体32と備えており、第3内挿体32を第3外筒体31の内部に遊挿し両者間に磁気的な引力を作用させ合うことで潤滑油ポンプ11回転軸に伝えられた回転駆動力を発電機8の従動軸33に伝達することを可能としている。第2実施形態の発電設備1でも、膨張機2で発生した回転駆動力を伝達する1つの動力伝達系統12上に、膨張機2、作動媒体ポンプ5などの各種補機、発電機8、を順に配備し、膨張機2と作動媒体ポンプ5との間、作動媒体ポンプ5と潤滑油ポンプ11との間、潤滑油ポンプ11と発電機8との間のそれぞれに、ハウジング隔壁を透過して磁気的な引力を誘起可能な第1磁気カップリング17~第3磁気カップリング30が設けられているので、膨張機2のハウジング13内と作動媒体ポンプ用ハウジング14内や、作動媒体ポンプ用ハウジング14と潤滑油ポンプ用ハウジング15内とを隔離しつつ効率よく動力伝達させることが可能となる。また、第2実施形態では、発電機8が膨張機2のハウジング13やポンプ用のハウジング14、15の外側にあるため、発電機8に対するメンテナンスなどの作業が行いやすいという利点もある。なお、第2実施形態におけるその他の構成や作用効果は、第1実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態の発電設備1を説明する。図4に示すように、第3実施形態の発電設備1は、動力伝達系統12上に設けられる補機として作動媒体ポンプ5及び潤滑油ポンプ11に代えて、冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9を用いたものである。つまり、膨張機2から伸びる1つの動力伝達系統12上には、膨張機2、発電機8、冷却水ポンプ10、温水ポンプ9が順番に並んでいる。そして、発電機8で発電された電力の一部を作動媒体ポンプ5及び潤滑油ポンプ11に送ると共に、外部負荷へ供給するようにしている。具体的には、第3実施形態の発電設備1では、第1実施形態の作動媒体ポンプ5に相当する位置に冷却水ポンプ10が設けられており、第1実施形態の潤滑油ポンプ11に相当する位置に温水ポンプ9が設けられている。この冷却水ポンプ10は、冷却水ポンプ用ハウジング34隔壁内に、第1磁気カップリング17の第1内挿体19と、冷却水を循環させる冷却水ポンプ用ロータ35と、第2磁気カップリング30の第2外筒体23とを冷却水ポンプ回転軸36に連結された状態で有している。温水ポンプ9は、温水ポンプ用ハウジング37隔壁内に、第2磁気カップリング22の第2内挿体24と、温水を循環させる温水ポンプ用ロータ38とを、温水ポンプ回転軸39に連結した状態で有している。第3実施形態の発電設備1においても、膨張機で得られた回転駆動力を、発電機での発電だけでなく補機を運転させるために用いることにより、設備全体として効率を高めることが可能となる。第3実施形態におけるその他の構成は、第1実施形態と略同じであるため、詳細な説明は省略する。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態の発電設備1を説明する。図5に示すように、第4実施形態の発電設備1は、第3実施形態の発電設備1において、発電機8の配置を変化させたものである。つまり、第4実施形態の発電設備1は、第3実施形態同様に補機として、冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9を用いたものである。第4実施形態の発電設備1が第3実施形態と異なる点は、膨張機2から伸びる1つの動力伝達系統12上に、膨張機2、冷却水ポンプ10、温水ポンプ9、発電機8が順番に並んでいる点である。つまり、温水ポンプ9の後方膨張機2から離れる側に発電機8が配備され、温水ポンプ9と発電機8との間には、温水ポンプ9に伝達された回転駆動力をハウジング37の外側に取り出す第3磁気カップリング30が設けられている。この第3磁気カップリング30は、第1磁気カップリングと同様に構成されたものであって、温水ポンプ9のハウジング37内に設けられた第3外筒体31と、発電機8の従動軸33に設けられた第3内挿体32とから構成される。第3内挿体32は第3外筒体31内に挿入されており、磁力的な結合力で一体回転するようになっている。上述した第4実施形態の発電設備1では、第3実施形態の効果に加えて、第2実施形態の発電設備1にあるような作用効果、すなわち発電機8のメンテナンスが行いやすいという効果を奏することも可能となる。なお、第4実施形態におけるその他の構成や作用効果は、第3実施形態と略同じであるため、詳細な説明は省略する。第5実施形態第6実施形態次に、本発明の第5実施形態及び第6実施形態の発電設備1を説明する。図6及び図7に示すように、第5及び第6実施形態の発電設備1は、第2実施形態と第3実施形態とで挙げた補機をすべて用いたものである。つまり、第5実施形態の発電設備1は、補機として作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11、冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9をすべて用いており、膨張機2から伸びる1つの動力伝達系統12上にこれら4つの補機を全て備えている。これら4つの補機は、第1磁気カップリング17~第4磁気カップリング40の4つの磁気カップリングで互いのハウジング内が隔絶されるように気密的に連結されている。すなわち、第5実施形態の発電設備1では、膨張機2で発生した回転駆動力が最初に発電機8の駆動すなわち発電に用いられ、発電に用いられなかった残りの回転駆動力が作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11、冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9のすべてを駆動するのに用いられている。また、第6実施形態の発電設備1では、膨張機2で発生した回転駆動力が作動媒体ポンプ5、潤滑油ポンプ11、冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9のすべてを駆動するのに用いられており、これらの補機で使用されなかった回転駆動力の残りが発電機8に送られていて、この残りの回転駆動力を用いて発電機8が駆動されて発電が行われている。第5及び第6実施形態の発電設備1では、補機の作動に必要な動力がすべて膨張機2で発生された回転駆動力で賄うことができるため、発電した電力で補機を駆動させるモータが不要であって、発電効率のよいものとなっている。なお、第5及び第6実施形態におけるその他の構成や作用効果は、第1~第4実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。第7実施形態、第8実施形態次に、本発明の第7実施形態の発電設備1を説明する。図8に示すように、第7実施形態の発電設備1は、磁気カップリングの使用数を可能な限り減らして1つにしたものである。つまり、この第7実施形態の発電設備1は、互いに多少混ざり合っても問題の少ない作動媒体Tと潤滑油とを扱う作動媒体ポンプ5及び潤滑油ポンプ11を一つのハウジング膨張機2のハウジング13内に収容し、互いに多少混ざり合っても問題の少ない同じ水を循環媒体とする冷却水ポンプ10及び温水ポンプ9とを一つのポンプハウジング41に収容したものである。具体的には、膨張機2のハウジング13の内部には、水平方向を向く駆動軸16が設けられており、この駆動軸16上に、膨張機2のスクリュロータ7、発電機8、作動媒体ポンプロータ21、潤滑油ポンプロータ25が膨張機2側から順番に並んで設けられている。そして、作動媒体ポンプロータ21と発電機8スクリュロータ7との間、および作動媒体ポンプロータ21と潤滑油ポンプロータ25との間には、それらが収容されているハウジング内相互において作動媒体Tや潤滑油の漏洩を抑制しつつ駆動軸16を回転自在に支持する軸シール機構42が設けられている。また、ポンプハウジング41の内部には、水平方向を向く従動軸33上に、冷却水ポンプ用ロータ35及び温水ポンプ用ロータ38が配備されている。そして、これらのポンプロータの間にも、各ポンプロータが収容されているハウジング内相互において水冷却水や温水の漏洩を抑制しつつ従動軸を回転自在に支持する軸シール機構42が設けられている。上述した第7実施形態のように、一つのハウジング内に膨張機2のスクリュロータ7、発電機8、作動媒体ポンプロータ21、潤滑油ポンプロータ25などを一緒に収容すれば、例えば作動媒体Tや潤滑油が互いに多少混ざり合っても問題なく使用することのできる作動媒体ポンプ5と潤滑油ポンプ11とを一つのハウジング13内に収容して両者の間には軸シール機構41を設けるだけで済むため、作動媒体Tを設備外に漏洩させることなく磁気カップリングの設置数を可能な限り少なく抑えることが可能となる。また、図9に示す第8実施形態の発電設備1のように、発電機8を膨張機2のハウジング13の外部に設けても、第7実施形態と同様な作用効果を得ることができる。また、第7実施形態および第8実施形態においては、作動媒体ポンプロータ21及び潤滑油ポンプロータ25の吐出側同士が軸シール機構42を挟んで向かい合うように配置されることが好ましく、また、冷却水ポンプ用ロータ35及び温水ポンプ用ロータ38の吐出側同士が軸シール機構42を挟んで向かい合うように配置されることが好ましい。そのようにすることで、シール機構42を挟んだ両ハウジング内の圧力差を小さくすることができるため、隣り合う両ハウジング内での作動媒体Tと潤滑油の漏洩、あるいは冷却水と温水の漏洩を可及的に少なくすることができる。なお、第7実施形態及び第8実施形態におけるその他の構成や作用効果は、上述した実施形態と同じであるため、詳細な説明は省略する。なお、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。特に、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な値を採用している。また、上記の第1実施形態、第2実施形態、第5実施形態、第6実施形態、第7実施形態、および第8実施形態では、動力伝達系統12上に潤滑油ポンプ11を設けた例を記載しているが、潤滑油ポンプ11は必要に応じて設ければよい。また、上記の各実施形態においては、磁気カップリングの外筒体と内装体の間に位置する部分の隔壁当該部分のハウジングが磁気カップリングを挟んで隣り合う機器毎に設けられているが、一つの共用の隔壁で、隣り合う機器のハウジング内を互いに隔絶するようにしてもよい。さらに、隔壁は、少なくとも磁気カップリング外筒体と内挿体によって挟まれた部分が非磁性体で形成されていることが望ましい。このように磁気カップリングの外筒体と内挿体を隔てる部分の隔壁を非磁性体とすることで、外筒体と内挿体のそれぞれに設けられている磁石同士の磁気的な引力の渦電流損失による減少を殆ど無くすことができるため、動力伝達効率が低下を効果的に防止することができる。