脚鉄心と、前記脚鉄心の両端に磁気結合されたヨーク鉄心と、前記脚鉄心に卷回された巻線とを有し、前記脚鉄心に磁気結合される前記ヨーク鉄心の磁気結合部は無方向性電磁鋼板により形成され、前記磁気結合部に接合される前記ヨーク鉄心の磁気回路部は前記ヨーク鉄心の長手方向を磁化容易方向とする方向性電磁鋼板により形成されてなるリアクトルにおいて、前記ヨーク鉄心の前記磁気結合部の前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板とが接合される接合部の位置が、前記脚鉄心に巻回される前記巻線の内径と外径の間に位置させてなることを特徴とするリアクトル。前記ヨーク鉄心は、前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板をそれぞれ複数枚重ね合わせて形成され、前記磁気結合部における前記接合部は、前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板を互い違いに噛み合わせたラップ構造に形成され、前記ラップ構造における前記無方向性電磁鋼板の少なくとも突出側の端部が前記巻線の内径と外径の間に位置されてなることを特徴とする請求項1に記載のリアクトル。前記脚鉄心は、複数の円盤状のラジアル鉄心パケットが非磁性体を挟んで積層され、前記ヨーク鉄心との磁気結合部との間にも非磁性体が介装されてなるギャップ付き鉄心であることを特徴とする請求項1又は2に記載のリアクトル。しかしながら、特許文献1では、リアクトルの巻線からヨーク鉄心に流入する漏れ磁束によるヨーク鉄心の損失増加や局所加熱について配慮されていない。すなわち、巻線が発生する磁束の大部分は脚鉄心内を流れるが、脚鉄心内に進入しない漏れ磁束の一部にヨーク鉄心に流入する。特に、分路リアクトル等のリアクトルは、脚鉄心に巻回される巻線が1つであるから、変圧器などのように1次、2次巻線が互いにアンペアターンを打ち消し合うことないため、変圧器に比べて漏れ磁束が大きい。したがって、巻線からヨーク鉄心に流入する漏れ磁束によるヨーク鉄心の損失増加や局所加熱を無視することができない。本発明が解決しようとする課題は、リアクトル巻線からの漏れ磁束によるヨーク鉄心の損失を低減することにある。上記課題を解決するため、本発明は、脚鉄心と、前記脚鉄心の両端に磁気結合されたヨーク鉄心と、前記脚鉄心に卷回された巻線とを有し、前記脚鉄心に磁気結合される前記ヨーク鉄心の磁気結合部は無方向性電磁鋼板により形成され、前記磁気結合部に接合される前記ヨーク鉄心の磁気回路部は前記ヨーク鉄心の長手方向を磁化容易方向とする方向性電磁鋼板により形成されてなるリアクトルにおいて、前記ヨーク鉄心の前記磁気結合部の前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板とが接合される接合部の位置が、前記脚鉄心に巻回される前記巻線の内径と外径との間に位置されていることを特徴とする。このように構成することにより、本発明によれば、脚鉄心との磁気結合部におけるヨーク鉄心が無方向性電磁鋼板で形成され、かつ、磁気結合部の無方向性電磁鋼板と方向性電磁鋼板とが接合される接合部の位置が、巻線の内径と外径との間に位置されているから、巻線の漏れ磁束がヨーク鉄心に流れ込み易くなる。また、方向性電磁鋼板の部分に流入するまでの経路の磁束密度及び磁気抵抗を小さくできるから、脚鉄心との磁気結合部におけるヨーク鉄心の損失を大幅に低減できる。この場合において、無方向性電磁鋼板と方向性電磁鋼板との接合部の位置は、巻線の内径と外径の中央部ないし外径側に位置させることが好ましい。また、本発明において、前記ヨーク鉄心は、前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板をそれぞれ複数枚重ね合わせて形成され、前記磁気結合部における前記接合部は、前記無方向性電磁鋼板と前記方向性電磁鋼板を互い違いに噛み合わせたラップ構造に形成され、前記ラップ構造における前記無方向性電磁鋼板の少なくとも突出側の端部を前記巻線の内径と外径の間に位置させて形成することができる。さらに、ラップ構造における無方向性電磁鋼板の突出側の端部を、巻線の内径と外径の中央部から外径までの間に位置させるように形成することが好ましい。また、本発明において、前記脚鉄心は、複数の円盤状のラジアル鉄心パケットが非磁性体を挟んで積層され、前記ヨーク鉄心との磁気結合部との間にも非磁性体が介装されてなるギャップ付き鉄心を適用することができる。本発明によれば、リアクトルの巻線からの漏れ磁束によるヨーク鉄心の損失を低減することができる。本発明のリアクトルを適用した分路リアクトルの一実施形態を、図1を参照して説明する。図1は、三相の分路リアクトル1の鉄心及び巻線部の断面を模式的に示している。分路リアクトル1は、長距離送電や電力ケーブルの採用によって電力系統の対地静電容量が増加したことにより、深夜などの電力負荷が軽負荷のときに送電端電圧よりも受電端側の電圧上昇を抑制する調相装置である。つまり、分路リアクトル1を負荷に並列に接続して、進相無効電力を消費することにより電圧上昇を抑制することができる。図1に示すように、分路リアクトル1は、三相分の脚鉄心2と、脚鉄心2の上下の両端に磁気結合された上部及び下部のヨーク鉄心3と、三相分の脚鉄心2にそれぞれ卷回された三相分の巻線4とを有して構成されている。三相分の脚鉄心2は、それぞれ同一に構成され、複数の円盤状のラジアル鉄心パケット5が磁気ギャップ6を介して積層されたギャップ付き鉄心として形成されている。なお、図示していないが、磁気ギャップ6には非磁性体である絶縁材が介装されている。また、脚鉄心2の上下の両端とヨーク鉄心3との間にも、非磁性体である絶縁材が介装された磁気ギャップ7がそれぞれ設けられ、非磁性体である絶縁材が介装されている。そして、脚鉄心2は、上部及び下部のヨーク鉄心3に図示していない締め付け部材により、強く締め付けて挟持されている。ここで、本発明の実施形態の特徴部の構成について説明する。本実施形態のヨーク鉄心3の脚鉄心2との磁気結合部は、無方向性珪素鋼板8を用いて構成され、その磁気結合部を除く部位のヨーク鉄心3は、方向性珪素鋼板9を用いて構成されている。つまり、ヨーク鉄心3は複数枚の無方向性珪素鋼板8と複数枚の方向性珪素鋼板一方向性珪素鋼板ともいう。9をそれぞれ重ね合わせて形成されている。また、重ね合わせ面を脚鉄心2の軸方向に平行にして、脚鉄心2に磁気結合されている。無方向性珪素鋼板8と方向性珪素鋼板9の接合部は、互い違いに噛み合わせたラップ部10を有する構造に形成されている。つまり、双方の端部を互い違いに突出させて櫛の歯状にし、それらの櫛の歯を噛み合わせて形成されている。ラップ部10における無方向性珪素鋼板8の少なくとも突出側の端部を巻線4の内径と外径の間に位置させて形成している。なお、これに変えて、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8の突出側の端部を、巻線4の内径と外径の中央部から外径までの間に位置させて形成してもよい。このように構成される分路リアクトル1の動作を説明する。まず、図2を参照して、ヨーク鉄心31の全体を方向性珪素鋼板により構成した場合を例にして、磁束の流れを説明する。図中に白抜き矢印12で示した方向が方向性珪素鋼板の磁化容易方向である。分路リアクトル1において、各巻線4に流れる電流により発生する主磁束11は、脚鉄心2とヨーク鉄心3とからなる磁気回路を通って、各相の瞬時電圧の差に応じて他の巻線4の脚鉄心2に流れ込む。ところが、巻線に流れる電流により発生した主磁束11は、脚鉄心2から磁気ギャップ7を介してヨーク鉄心31の方向性磁性鋼板の磁化容易方向12に対して垂直に流入することになる。そのため、ヨーク鉄心31には主磁束11が流入しにくいから、侵入深さが抑えられながら磁化容易方向12に沿う方向に曲げられて透過する。その結果、ヨーク鉄心31の脚鉄心2との磁気結合部の磁束密度が増加するとともに損失が増加し、損失増加による局所加熱によって鉄心を部分的に膨張させ、騒音を増加させるという問題につながる。この点、本実施形態によれば、ヨーク鉄心31の脚鉄心2との磁気結合部のヨーク鉄心3が無方向性珪素鋼板8を用いて構成されているから、主磁束11がヨーク鉄心3に流れ込み易く、かつ侵入深さが深くなる。また、主磁束11が無方向性珪素鋼板8の磁気結合部の全体に広がって方向性珪素鋼板9の部分に流れることから、方向性珪素鋼板9の部分に流入するまでの経路の磁束密度及び磁気抵抗を小さくできる。その結果、脚鉄心2との磁気結合部におけるヨーク鉄心3の損失を大幅に低減できる。さらに、図2に示したように、分路リアクトル1の場合は、変圧器などに比べて脚鉄心2に侵入しない巻線4の漏れ磁束13が多いため、この漏れ磁束13がヨーク鉄心31の方向性磁性鋼板の磁化容易方向12に対して垂直に流入する。この漏れ磁束13は、ヨーク鉄心31に流入しにくいから、侵入深さが抑えられながら磁化容易方向12に沿う方向に曲げられて透過するため、ヨーク鉄心31の脚鉄心2との磁気結合部の磁束密度が増加するとともに損失が増加して、局部加熱の問題が発生する。この点、図1の実施形態によれば、ヨーク鉄心3の磁気結合部の無方向性珪素鋼板8が、方向性珪素鋼板9と接合される接合部が、巻線4の内径と外径の間に位置されているから、漏れ磁束13が磁気結合部に流れ込み易く、かつ侵入深さが深くなる。そのため、漏れ磁束13による脚鉄心2との磁気結合部におけるヨーク鉄心3の損失を大幅に低減できる。本実施形態においては、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8の少なくとも突出側の端部を巻線4の内径と外径の間に位置させて形成する例を示したが、本発明はこれに限られるものではない。例えば、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8の突出側の端部を、巻線4の内径と外径の中央部から外径までの間に位置させるように形成することが好ましい。さらに好ましくは、無方向性珪素鋼板8の突出側の端部を、巻線4の内径と外径の中央部ないし外径側に位置させるようにすることができる。本実施形態では、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8と方向性珪素鋼板9の突き合わせ端を、脚鉄心2の軸に平行にした例を示したが、本願発明はこれに限られるものではない。例えば、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8と方向性珪素鋼板9の突き合わせ端を脚鉄心2の軸に対して斜めに傾斜させて形成することができる。この場合も、ラップ部10における無方向性珪素鋼板8の下部の突出側の端部を、巻線4の内径と外径の中央部から外径までの間に位置させるように形成する。以上、本発明を三相分路リアクトルを例に説明したが、本発明はこれに限らず、単相リアクトル、三相リアクトルなどに適用しても同様の効果を奏することができる。