基材の上に形成される多孔質金属膜であって、基材の上に配された複数の筒状体を備える、多孔質金属膜。前記筒状体の外周面及び内周面のそれぞれには、前記筒状体の延びる方向に沿って配列された複数のリング状の凸部が形成されている、請求項1に記載の多孔質金属膜。前記筒状体は、積層されており、リング状である複数のリング体を有する、請求項2に記載の多孔質金属膜。前記筒状体の表面に設けられている複数の粒状体をさらに備える、請求項1~3のいずれか一項に記載の多孔質金属膜。直径が異なる複数種類の筒状体を備える、請求項1~4のいずれか一項に記載の多孔質金属膜。銅または銅を含む合金からなる、請求項1~5のいずれか一項に記載の多孔質金属膜。無電解めっき膜または電解めっき膜により構成されている、請求項1~6のいずれか一項に記載の多孔質金属膜。請求項1~7のいずれか一項に記載された多孔質金属膜からなる、電極。請求項1~7のいずれか一項に記載された多孔質金属膜からなる、集電体。請求項1~7のいずれか一項に記載された多孔質金属膜からなる作用電極を備える、電気化学センサ。セパレータ、集電体及び電極を有し、前記セパレータ、前記集電体及び前記電極の少なくともひとつが請求項1~7のいずれか一項に記載された多孔質金属膜により構成されている、蓄電デバイス。第1の部材と、前記第1の部材に対して摺動する第2の部材とを有し、前記第1の部材の前記第2の部材に対する摺動面と、前記第2の部材の前記第1の部材に対する摺動面とのうちの少なくとも一方の上に、請求項1~7のいずれか一項に記載された多孔質金属膜が形成されている、摺動部材。請求項1~7のいずれか一項に記載の多孔質金属膜の製造方法であって、無電解めっき法または電解めっき法により前記多孔質金属膜を形成する、多孔質金属膜の製造方法。ノニオン系界面活性剤を含む銅めっき浴を用いて無電解めっき法または電解めっき法により前記多孔質金属膜を形成する、請求項13に記載の多孔質金属膜の製造方法。前記ノニオン系界面活性剤として、ポリオキシエチレンドデシルアミンを用いる、請求項14に記載の多孔質金属膜の製造方法。近年、比表面積がさらに大きな多孔質金属膜が求められるようになってきている。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、比表面積の大きな多孔質金属膜を提供することにある。本発明に係る多孔質金属膜は、基材の上に形成される多孔質金属膜である。本発明に係る多孔質金属膜は、基材の上に配された複数の筒状体を備えている。なお、本発明において、金属膜には、合金からなる合金膜が含まれるものとする。本発明に係る多孔質金属膜のある特定の局面では、筒状体の外周面及び内周面のそれぞれには、筒状体の延びる方向に沿って配列された複数のリング状の凸部が形成されている。本発明に係る多孔質金属膜の他の特定の局面では、筒状体は、積層されており、リング状である複数のリング体を有する。本発明に係る多孔質金属膜の別の特定の局面では、多孔質金属膜は、筒状体の表面に設けられている複数の粒状体をさらに備えている。本発明に係る多孔質金属膜のさらに他の特定の局面では、多孔質金属膜は、直径が異なる複数種類の筒状体を備える。本発明に係る多孔質金属膜のさらに別の特定の局面では、多孔質金属膜は、銅または銅を含む合金からなる。本発明に係る多孔質金属膜のまた他の特定の局面では、多孔質金属膜は、無電解めっき膜または電解めっき膜により構成されている。ここで、電解めっき膜とは、電解めっき法により形成されためっき膜をいう。無電解めっき膜とは、無電解めっき法により形成されためっき膜をいう。本発明に係る電極は、上記本発明に係る多孔質金属膜からなる。本発明に係る集電体は、上記本発明に係る多孔質金属膜からなる。本発明に係る電気化学センサは、上記本発明に係る多孔質金属膜からなる作用電極を備えている。本発明に係る蓄電デバイスは、セパレータ、集電体及び電極を有する。セパレータ、集電体及び電極の少なくともひとつが上記本発明に係る多孔質金属膜により構成されている。本発明に係る摺動部材は、第1の部材と、第1の部材に対して摺動する第2の部材とを有する。第1の部材の第2の部材に対する摺動面と、第2の部材の第1の部材に対する摺動面とのうちの少なくとも一方の上に、上記本発明に係る多孔質金属膜が形成されている。本発明に係る多孔質金属膜の製造方法は、上記本発明に係る多孔質金属膜の製造方法に関する。本発明に係る多孔質金属膜の製造方法では、無電解めっき法または電解めっき法により多孔質金属膜を形成する。本発明に係る多孔質金属膜の製造方法のある特定の局面では、ノニオン系界面活性剤を含む銅めっき浴を用いて無電解めっき法または電解めっき法により多孔質金属膜を形成する。本発明に係る多孔質金属膜の製造方法の他の特定の局面では、ノニオン系界面活性剤として、ポリオキシエチレンドデシルアミンを用いる。本発明によれば、比表面積の大きな多孔質金属膜を提供することができる。以下、本発明を実施した好ましい形態の一例について説明する。但し、下記の実施形態は、単なる例示である。本発明は、下記の実施形態に何ら限定されない。また、実施形態等において参照する各図面において、実質的に同一の機能を有する部材は同一の符号で参照することとする。また、実施形態等において参照する図面は、模式的に記載されたものであり、図面に描画された物体の寸法の比率などは、現実の物体の寸法の比率などとは異なる場合がある。図面相互間においても、物体の寸法比率等が異なる場合がある。具体的な物体の寸法比率等は、以下の説明を参酌して判断されるべきである。図1は、本実施形態に係る多孔質金属膜の模式的斜視図である。図1に示すように、本実施形態の多孔質金属膜10は、基材20の上に形成されている。多孔質金属膜10は、基材20の上に配された複数の筒状体11を備えている。このため、大きな比表面積が実現されている。筒状体11の外周面11aには、筒状体11の延びる方向典型的には、多孔質金属膜10の厚み方向に沿って配列されている複数の凸部12aが形成されている。凸部12aの横断面形状は、略半円状である。同様に、筒状体11の内周面11bには、筒状体11の延びる方向典型的には、多孔質金属膜10の厚み方向に沿って配列されている複数の凸部12bが形成されている。凸部12aの横断面形状は、略半円状である。このように、本実施形態では、筒状体11の表面に凸部12a、12bが形成されているため、外周面11a及び内周面11bの表面積が大きくされている。従って、より大きな比表面積が実現されている。また、例えば、本実施形態の多孔質金属膜10を電気化学センサの作用電極として用いた場合は、作用電極のターゲットの保持能力を高くすることができる。外周面11aに設けられている凸部12aの数量、及び内周面11bに設けられている凸部12bの数量のそれぞれは、特に限定されない。さらに、筒状体11の表面には、複数の粒状体13が設けられている。複数の粒状体13は、筒状体11の表面に付着している。このため、さらに大きな比表面積が実現されている。複数の筒状体11は、直径が異なる複数種類の筒状体を含む。このため、例えば、本実施形態の多孔質金属膜10を電気化学センサの作用電極として用いた場合は、直径が異なる複数種類のターゲットの捕捉が可能な電気化学センサを得ることができる。多孔質金属膜10の構成材料は、特に限定されない。好ましく用いられる多孔質金属膜10の構成材料としては、銅または銅を含む合金が挙げられる。銅を含む合金の具体例としては、例えば、Cu-Ni合金等が挙げられる。なお、多孔質金属膜10は、例えば電解めっき法または無電解めっき法などのめっき法により形成することができる。すなわち、多孔質金属膜10は、電解めっき膜または無電解めっき膜により構成することができる。例えば、銅または銅を主成分とする合金からなる多孔質金属膜10を形成する場合は、ノニオン系界面活性剤を含む銅めっき浴を用いることにより多孔質金属膜10を形成することができる。具体的には、ノニオン系界面活性剤として、例えば、ポリオキシエチレンドデシルアミンを含む銅めっき浴を用いることが好ましい。実施例1Pd触媒が表面に付与されたアルミナ基板を、アセチレン基含有ジオール化合物を1g/Lと、ノニオン系界面活性剤ポリオキシエチレンドデシルアミンを1g/Lとを添加した銅めっき浴上村工業社製スルカップPEA、pH:12.5、浴温:37°Cに浸漬することにより銅からなる多孔質金属膜を形成した。図2に実験例1において作製された多孔質金属膜の一部分を上方から撮影したSEM写真を示す。図3に実験例1において作製された多孔質金属膜の一部分を斜め45°上方から撮影したSEM写真を示す。図2及び図3に示す写真から、実施例1において得られた多孔質金属膜が、複数の筒状体を備えていることが分かる。筒状体の内周面及び外周面のそれぞれに、筒状体の延びる方向に沿って配列された複数のリング状の凸部が形成されていることが分かる。筒状体の表面には、複数の粒状体が設けられていることが分かる。複数の筒状体が、直径が異なる複数種類の筒状体を含んでいることが分かる。図2及び図3に示す写真から、粒状体の直径は50nm~300nm、筒状体の直径は2μm~8μm、筒状体の高さ方向の厚みは200nm~500nmであることが分かる。筒状体の厚みが薄すぎると筒状体の機械的強度が低くなりすぎる場合がある。筒状体の厚みが厚すぎると、多孔質金属膜の比表面積が小さくなりすぎる場合がある。但し、本発明において、粒状体および筒状体の直径、筒状体の厚みは特に限定されない。上記実施形態の多孔質金属膜10は、例えば電気化学センサ、蓄電デバイス、摺動部材などの多種多様な用途に使用可能である。電気化学センサの具体例としては、バイオセンサ、ガスセンサ、臭覚センサ、味覚センサなどが挙げられる。蓄電デバイスの具体例としては、リチウムイオン二次電池や全固体二次電池などの二次電池、燃料電池、電気二重層キャパシタなどが挙げられる。図4は、多孔質金属膜10を用いた酵素センサの模式的分解斜視図である。図5は、多孔質金属膜10を用いた酵素センサの模式的斜視図である。図4及び図5に示すように、酵素センサ30は、例えば、ポリエチレンテレフタレートからなる絶縁性の基材31の上に形成された作用電極33および参照電極32を有する。作用電極33は、上記実施形態の多孔質金属膜10により構成することができる。酵素センサ30では、作用電極33と参照電極32間にまたがるように、親水性高分子と酸化還元酵素とメディエータ電子受容体を含む酵素反応層34が配置されている。この酵素センサの酵素反応層34上に、基質を含む試料液を滴下すると、酵素反応層34が溶解し、基質と酵素が反応して基質が酸化され、これに伴い電子受容体が還元される。酵素反応終了後、この還元された電子受容体を電気化学的に酸化し、このとき得られる酸化電流値から試料液中の基質濃度を求めることができる。このような電気化学センサは、測定対象物である検知物質を基質とする酵素を選択することによって、様々な物質に対する測定が原理的には可能である。例えば、基質をグルコースとする酵素を用いると、グルコースセンサを構成することができる。本実施形態では、作用電極33が上記実施形態の比表面積の大きな多孔質金属膜10により構成されている。また、ターゲットの捕捉性にも優れている。このため、酵素センサ30は、高い検出感度を有する。また、作用電極33と基材31との密着性に優れている。図6は、多孔質金属膜10を用いた蓄電デバイスとしてのコイン型非水電解質二次電池の略図的断面図である。図6に示すように、コイン型非水電解質二次電池400は、正極41、負極43、セパレータ45、電解質46とを有する。正極41および負極43は正極集電体42および負極集電体44と接するように配置してある。正極41や負極43等の材料としては一般的なものを使用できる。本実施形態では、負極集電体44が上記実施形態の多孔質金属膜10により構成されている。本実施形態の非水電解質二次電池400では、負極集電体44が上記実施形態の多孔質金属膜10により構成されている。このため、負極集電体44と負極43との密着性が優れている。また、負極集電体44の内部まで電極活物質が充填できるため充放電特性に優れた二次電池を実現できる。なお、本実施形態では、負極集電体が上記実施形態の多孔質金属膜10により構成されている例について説明したが、正極集電体を上記実施形態の多孔質金属膜10により構成してもよい。その場合であっても同様の効果が得られる。図7は、多孔質金属膜10を用いた摺動部材の模式的断面図である。図7に示すように、摺動部材50は、ピストン51と、シリンダブロック52とを有する。ピストン51は、シリンダブロック52内に摺動可能に配されている。ピストン51の外周面摺動面51aと、シリンダブロック52の内壁面摺動面52aとのうちの少なくとも一方の上には、上記実施形態の多孔質金属膜10からなり、潤滑オイルが含浸している潤滑層53が形成されている。具体的には、本実施形態では、ピストン51の外周面51aの上に潤滑層53が形成されている。潤滑層53は、上記実施形態の多孔質金属膜10により構成されている。従って、潤滑層53から潤滑オイルが流れ出しにくく、潤滑オイルの保持性に優れている。従って、ピストン51及びシリンダブロック52の摩耗を効果的に抑制することができる。