太陽光が照射される受光面及び該受光面に対向する背面を有する太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルをある傾斜角度で支持する架台と、前記太陽電池パネルの上端部及び前記架台の一方に設けられ、前記背面に向かう風が前記背面に沿って流れるように風の流れを調整する整流部と、を具備することを特徴とする太陽光発電装置。前記整流部は、湾曲した板状に形成されており、前記整流部の一端が前記太陽電池パネルの上端部及び前記架台の一方に固定され、前記整流部の他端が前記太陽電池パネルの背面側に位置している、ことを特徴とする請求項1に記載の太陽光発電装置。前記整流部は、矩形平板を少なくとも1箇所屈曲した形状に形成されており、前記整流部の一端が前記太陽電池パネルの上端部及び前記架台の一方に固定され、前記整流部の他端が前記太陽電池パネルの背面側に位置している、ことを特徴とする請求項1に記載の太陽光発電装置。前記整流部は、湾曲した板状に形成された湾曲部と、平板状に形成された平面部とを含む、ことを特徴とする請求項1に記載の太陽光発電装置。前記整流部は、前記太陽電池パネルの全幅にわたって設けられている、ことを特徴とする請求項1に記載の太陽光発電装置。前記整流部は、前記太陽電池パネルの幅方向に沿って部分的に設けられている、ことを特徴とする請求項1に記載の太陽光発電装置。複数の太陽光発電装置が第1方向に沿って配列されている太陽光発電装置アレイが前記第1方向と直交する第2方向に沿って複数設けられている太陽光発電装置群を備える太陽光発電システムであって、前記太陽光発電装置群に含まれる太陽光発電装置の各々は、太陽光が照射される受光面及び該受光面に対向する背面を有する太陽電池パネルと、前記太陽電池パネルをある傾斜角度で支持する架台と、を備え、前記太陽光発電装置群に含まれる太陽光発電装置の少なくとも1つは、前記太陽電池パネルの上端部及び前記架台の一方に設けられ、前記背面に向かう風が前記背面に沿って流れるように風の流れを調整する整流部をさらに備える、ことを特徴とする太陽光発電システム。前記太陽光発電装置群の周囲端部に配置されている太陽光発電装置が前記整流部をさらに備えている、ことを特徴とする請求項7に記載の太陽光発電システム。上述したように、架台及び基礎の健全性を確保しながら、架台及び基礎の設置コストを低減できることが求められている。本発明が解決しようとする課題は、架台及び基礎の設置コストを低減できる太陽光発電装置及び太陽光発電システムを提供することにある。一実施形態に係る太陽光発電装置は、太陽電池パネル、架台及び整流部を備える。太陽電池パネルは、太陽光が照射される受光面及び該受光面に対向する背面を有する。架台は、前記太陽電池パネルをある傾斜角度で支持する。整流部は、前記太陽電池パネルの上端部及び前記架台の一方に設けられ、前記背面に向かう風が前記背面に沿って流れるように風の流れを調整する。以下、必要に応じて図面を参照しながら、実施形態に係る太陽光発電装置及び太陽光発電システムを説明する。なお、以下の実施形態では、同一の番号を付した部分については同様の動作を行うものとして、重ねての説明を省略する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係る太陽光発電装置100を概略的に示す側面図であり、図2は、図1に示される矢印Aの方向から見た太陽光発電装置100を概略的に示す平面図である。太陽光発電装置100は、図1に示されるように、太陽光を受光して電力を生成する太陽電池パネル110を備えている。この太陽電池パネル110は、水平面から任意の角度θだけ傾斜して架台120に支持固定されている。架台120は、地盤Gに形成されているコンクリート製の基礎130に支持固定されている。さらに、太陽電池パネル110の上端部113には、空気の流れを調整する整流部としての整流板140が取り付けられている。太陽電池パネル110は、発電効率の観点から傾斜して設置される。例えば日本のような北半球の高緯度地域では、太陽電池パネル110は、その受光面表面111が南向きになるように傾斜して設置される。本実施形態では、太陽光発電装置100が日本国内に設置される場合、即ち、太陽電池パネル110が南向きに配置される場合を例に挙げて説明する。ここで、太陽光発電装置100の南側を前方とし、太陽光発電装置100の北側を後方として、前後方向を規定する。太陽光発電装置100が日本国内に設置される場合、水平面と受光面111とが成す角度以下、傾斜角度と呼ぶθは、典型的には5度から30度の範囲の角度に設定される。傾斜角度θは、より大きな発電量を得るために、設置場所の緯度及び環境などの様々な条件を考慮して決定される。架台120は、太陽電池パネル110を取り付けるための取付部121、複数の支柱122及び複数の横部材123を含む。取付部121は、図1及び図2に示されるように、支柱122により支持固定されている。支柱122は、例えばアンカーボルトを用いて基礎130に固定されるとともに、横部材123により互いに結合されている。さらに、取付部121には、ボルトを通すための複数のボルト孔図示せずが形成されている。一例として、取付部121は、フレーム状の支持台124とこの支持台124に横架される取付桟125とからなり、取付桟125にボルト孔が形成されている。太陽電池パネル110は、図1及び図2には詳細に示されないが、複数の太陽電池モジュールを縦横に連結した太陽電池モジュール集合体である太陽電池アレイと、太陽電池アレイの外周縁及び背面112に取り付けられているフレームと、を含む。太陽電池モジュールは、太陽光を電力に変換する太陽電池素子太陽電池セルを直列に電気的に複数個接続し、これら太陽電池素子を耐風性及び耐候性のある薄い矩形状の容器例えば、強化ガラスで形成されたガラスケースに収容し、所望の電圧を得られるように構成したものである。太陽電池パネル110のフレームには、ボルトを通すボルト孔が形成されている。太陽電池パネル110のフレームのボルト孔と取付部121のボルト孔とを合わせた状態でこれらボルト孔にボルトを挿通してナットなどの係合部材で係合することにより、太陽電池パネル110は架台120に固定される。さらに、太陽電池パネル110のフレームは、整流板140を取り付けるために使用される。整流板140に形成されているボルト孔と太陽電池パネル110のフレームのボルト孔とを合わせた状態でこれらボルト孔にボルトを挿通してナットなどの係合部材で係合することにより、整流板140は太陽電池パネル110に固定される。本実施形態の整流板140は、湾曲した板状に形成されている。側面から見た整流板140の形状、即ち、太陽電池パネル110の幅方向に垂直な面での整流板140の断面形状は、図1に示されるように、U字形状である。ここで、幅方向は、鉛直方向に垂直、且つ、傾斜して配置される太陽電池パネル110の受光面111に平行な方向である。本実施形態では、幅方向は東西方向に対応する。一例では、側面から見た整流板140の形状は、対称翼の前縁部の断面に近似した形状である。整流板140の基端部141は、太陽電池パネル110に固定され、整流板140の先端部142は、太陽電池パネル110の背面112側に位置している。さらに、整流板140は、図2に示されるように、太陽電池パネル110の全幅にわたって設けられている。一例では、整流板140は、剛性が大きい部材で形成される。図3は、比較例に係る太陽光発電装置300の後方から前方に向かう風即ち、北から南に向かう風の流れを矢印で概略的に示している。比較例に係る太陽光発電装置300は、整流部を備えていないことを除いて、図1に示される太陽光発電装置100と同様の構成を有する。図3に示されるように、太陽光発電装置300の後方から前方に向かう風の一部は、太陽電池パネル110の背面112に向かう。陽電池パネル110の背面112に向かう風は、太陽電池パネル110の背面112に直接衝突することで、風の流れがよどむよどみ領域350が太陽電池パネル110の背面112に生じる。その結果、太陽光発電装置300では、太陽電池パネル110には大きな風圧力風荷重が作用する。一般に、太陽電池パネル110を傾斜して設置した場合、太陽光発電装置の後方から前方に向かう風は、太陽光発電装置の前方から後方に向かう風よりも太陽電池パネル110に大きな風圧力を作用させる。このことから、架台120及び基礎130の設計では、特に太陽光発電装置の後方からの風の影響を考慮して、架台120及び基礎130の強度が決定される。一方、図4は、本実施形態の太陽光発電装置100の後方から前方に向かう風の流れを矢印で概略的に示している。図4に示されるように、太陽光発電装置100の後方から前方に向かう風の一部は、太陽電池パネル110の背面112に向かう。太陽電池パネル110の背面112に向かう風は、整流板140により整流されて、太陽電池パネル110の背面112に沿って流れる。その結果、太陽電池パネル110の背面112に直接衝突する風が減少し、太陽電池パネル110に作用する風圧力が低減する。このように、本実施形態に係る太陽光発電装置100では、風の流れを整える整流板140を設けることにより、太陽電池パネル110に作用する風圧力を低減することができる。太陽電池パネル110に作用する風圧力が低減すると、風圧力に対する架台120及び基礎130の強度を確保することが容易となるので、架台120及び基礎130を軽量化することができる。その結果、太陽光発電装置100の設置コストを低減することができる。発明者らは、次に説明する解析を行って、整流板140を設けることにより太陽電池パネル110に作用する風圧力を低減できることを検証している。発明者らは、図5に示すように、比較例に係る太陽光発電装置300及び本実施形態に係る太陽光発電装置100を前後に配置した太陽光発電システム500において、後方に位置する太陽光発電装置100の太陽電池パネル110の風力係数を計算した。さらに、発明者らは、比較例に係る太陽光発電装置300を前後に2台配置した太陽光発電システム図示せずにおいて、後方に位置する太陽光発電装置300の太陽電池パネル110の風力係数を計算した。風力係数Cは、下記数式1で定義される。数式1では、太陽電池パネル110の背面112から表面111に向かう方向を正としている。風力係数Cは、その絶対値が大きいほど、太陽電池パネル110に作用する風圧力が大きいことを表す。ここで、Plは太陽電池パネル110の背面112に作用する風圧力を表し、Puは太陽電池パネル110の受光面111に作用する風圧力を表す。また、ρ及びUは流体空気の密度及び流速をそれぞれ表す。さらに、Aは太陽電池パネル110の受光面111又は背面112の面積を表す。風力係数Cの計算では、図6A及び図6Bに示すように、太陽電池パネル110以外の部分架台120及び基礎130は風の流れに与える影響が少ないので省略した。また、太陽電池パネルの幅Wを1500mm、奥行きDを3000mm、厚さTを100mmとした。太陽電池パネル110の高さH、即ち、地盤Gと太陽電池パネル110の下端との間の距離を500mmとし、傾斜角度θを30度とした。さらに、図5に示されるように、太陽光発電装置間の距離Lを3000mmとした。さらにまた、太陽電池パネル110を南向きに配置し、風向を北から南に向かう方向図5の矢印Aで示される方向とし、風速を30m/sとした。本実施形態に係る太陽光発電装置100を比較例に係る太陽光発電装置300の後方に配置した太陽光発電システム500では、後方風上に位置する太陽光発電装置100の太陽電池パネル110の風力係数Cは、0.81と得られた。これに対し、比較例に係る太陽光発電装置300を前後に2台配置した太陽光発電システムでは、後方風上に位置する太陽光発電装置300の太陽電池パネル110の風力係数Cは、1.19と得られた。この解析結果から、整流板140を設けることにより太陽電池パネル110に作用する風圧力を低減できることがわかる。以上のように、本実施形態に係る太陽光発電装置によれば、風の流れを整える整流板を備えることにより、太陽電池パネルに作用する風圧力を低減することができる。その結果、架台120及び基礎130を軽量化することができ、架台120及び基礎130の設置コストを低減することができる。なお、図1及び図2に示される整流板140は、風の流れを調整する整流部の一例であり、整流部は、この例に限定されない。以下に、整流部整流板の変形例を説明する。図7は、第1の実施形態の変形例1に係る太陽光発電装置700を概略的に示す側面図であり、図8は、図7の矢印Aの方向から見た太陽光発電装置700を概略的に示す平面図である。図7に示される太陽光発電装置700は、整流板の形状を除いて、図1に示される太陽光発電装置100と同じ構成を有する。太陽光発電装置700の整流板740は、図7及び図8に示されるように、矩形平板を2箇所屈曲した形状に形成されている。ここでいう屈曲とは、任意の角度で折り曲げることを指す。具体的には、整流板740は、太陽電池パネル110に固定される平面部741、平面部741に連続する平面部742、及び平面部742に連続する平面部743を備える。これら平面部741、742、743の形状は、矩形平板状である。平面部743は、太陽電池パネル110の背面112側に位置し、太陽電池パネル110の背面112と略平行である。整流板740は、太陽電池パネル110の全幅にわたって設けられている。なお、整流板740は、矩形平板を2箇所屈曲した形状に形成される例に限らず、矩形平板を1箇所又は3箇所以上屈曲した形状に形成されていてもよい。或いは、整流板740は、矩形平板であってもよい。図9は、第1の実施形態の変形例2に係る太陽光発電装置900を概略的に示す側面図である。図9に示される太陽光発電装置900は、整流板の形状を除いて、図1に示される太陽光発電装置100と同様の構成を有する。太陽光発電装置900の整流板940は、湾曲した板状に形成された湾曲部941と、平板状に形成された平面部942とからなる。湾曲部941の一端部943が太陽電池パネル110に固定され、湾曲部941の他端部944が平面部942に結合されている。平面部942は、太陽電池パネル110の背面112側に位置し、太陽電池パネル110と略平行になっている。太陽電池パネル110の幅方向に垂直な面での湾曲部941の断面形状は、例えば、対称翼の前縁部の断面に対応する形状である。図10は、第1の実施形態の変形例3に係る太陽光発電装置1000を概略的に示す側面図である。図10に示される太陽光発電装置1000は、整流板の形状を除いて、図1に示される太陽光発電装置100と同様の構成を有する。太陽光発電装置1000の整流板1040は、湾曲した板状に形成された湾曲部1041と、矩形平板を1箇所屈曲した形状に形成された平面部1042からなる。湾曲部1041の一端部1043が太陽電池パネル110に固定され、湾曲部1041の他端部1044が平面部1042に結合されている。平面部1042は、太陽電池パネル110の背面112側に位置し、架台120の取付部121に固定されている。さらに、上述した整流板の各々は、太陽電池パネル110の全幅にわたって設けられると説明したが、これに限定されない。整流板は、図11、図12及び図13にそれぞれ示すように、太陽電池パネル110の幅方向に沿って部分的に設けられてもよい。図11では、第1の実施形態の変形例4に係る整流板1140は、太陽電池パネル110の上端部113の一端に設けられている。図12では、第1の実施形態の変形例5に係る整流部1240は、太陽電池パネル110の上端部113の中心部に設けられている。図13では、第1の実施形態の変形例6に係る整流板1340は、太陽電池パネル110の上端部113の両端に設けられている。これら整流板1140、1240、1340を側面から見た形状は、図1に示される整流板110と同じようにU字形状である。また、上述した整流板の各々は、太陽電池パネル110に固定されると説明したが、架台120に固定されていてもよく、太陽電池パネル110及び架台120の両方に固定されていてもよい。第2の実施形態第2の実施形態では、複数の太陽光発電装置太陽光発電装置群ともいうを備える太陽光発電システムについて説明する。図14は、第2の実施形態に係る太陽光発電システム1400を概略的に示している。この太陽光発電システム1400では、図14に示されるように、太陽光発電装置1410が東西方向に10台配列されている太陽光発電装置アレイ1401~1406が、所定の間隔Lを置いて南北方向に6段並べられている。図14では、1つの矩形ブロックが1つの太陽光発電装置1410を示す。太陽光発電装置1410の各々は、太陽電池パネルが南向きになるように設置されている。本実施形態では、太陽光発電システム1400に含まれる太陽光発電装置1410のうちの少なくとも1つが第1の実施形態に係る太陽光発電装置100図1であり、残りの太陽光発電装置1410が従来の太陽光発電装置例えば、図4の太陽光発電装置300である。一例では、最も北に位置する1段目の太陽光発電装置アレイ1401内の全ての太陽光発電装置1410が第1の実施形態に係る太陽光発電装置100であり、残りの太陽光発電装置1410が従来の太陽光発電装置である。他の例では、1~6段目の太陽光発電装置アレイ1401~1406の各々の両端部に位置する太陽光発電装置1410が第1の実施形態に係る太陽光発電装置100であり、残りの太陽光発電装置1410が従来の太陽光発電装置である。さらに他の例では、太陽光発電装置群の周囲端部境界ともいうに位置する太陽光発電装置1410が第1の実施形態に係る太陽光発電装置100であり、残りの太陽光発電装置1410が従来の太陽光発電装置である。太陽光発電装置群の周囲端部に位置する太陽光発電装置1410は、1段目の太陽光発電装置アレイ1401内の太陽光発電装置1410と、6段目の太陽光発電装置アレイ1406内の太陽光発電装置1410と、2~5段目の太陽光発電装置アレイ1402~1405の各々の両端部に位置する太陽光発電装置1410とを含む。さらにまた他の例では、全ての太陽光発電装置が第1の実施形態に係る太陽光発電装置100である。発明者らは、図14の太陽光発電システム1400内の全ての太陽光発電装置1410が比較例に係る太陽光発電装置300図3である場合について、各太陽電池パネルの風力係数を計算した。風力係数は、上述した設定と同じ設定を用いて、風向が0度、30度、45度、180度である場合それぞれについて計算した。ここで、風向0度の風は、北から南に向かう風であり、風向45度の風は、北西から南東に向かう風であり、風向180度の風は、南から北に向かう風である。図15A~Dは、風力係数の解析結果を示す。より詳細には、図15A、B、C、Dはそれぞれ風向が0度、30度、45度、180度である場合での風力係数の分布を示している。図15A~Dにおいて、横軸は太陽光発電装置の列番号を表し、縦軸は風力係数を表す。列番号は、太陽光発電装置アレイごとに、最も西に位置する太陽光発電装置1410から順番に付される。図15Aでは、同じ列の太陽光発電装置で比較すると、1段目の太陽光発電装置アレイ1401で風力係数が最も大きく、2段目の太陽光発電装置アレイ1402で風力係数が最も小さくなり、風下に位置する太陽光発電装置アレイほど風力係数が大きくなる傾向がある。風上に位置する太陽光発電装置アレイ1401では、中央部分3~8列目に比べて端部1、2、9、10列目に配置される太陽光発電装置1410で風力係数が小さく、それ以外の太陽光発電装置アレイ1402~1406では、中央部分2~9列に比べて端部1、10列に配置される太陽光発電装置1410で風力係数が大きくなっている。図15B、Cでは、同じ列の太陽光発電装置で比較すると、1段目の太陽光発電装置アレイ1401で風力係数が最も大きく、3段目の太陽光発電装置アレイ1403で最も小さくなり、風下に位置する太陽光発電装置アレイほど風力係数が大きくなる傾向がある。各太陽光発電装置アレイ内で比較すると、列番号が増えるに従って風力係数は低下している。図15Dでは、同じ列の太陽光発電装置で比較すると、6段目の太陽光発電装置アレイ1406で風力係数の絶対値が最も大きく、5段目の太陽光発電装置アレイ1405で風力係数の絶対値が最も小さく、風下に位置する太陽光発電装置アレイほど風力係数の絶対値が大きくなる傾向がある。風上に位置する太陽光発電装置アレイ1406では、中央部分3~8列目に比べて端部1、2、9、10列目に配置される太陽光発電装置1410で風力係数の絶対値が小さく、それ以外の太陽光発電装置アレイ1401~1405では、中央部分3~8列に比べて端部1、2、9、10列に配置される太陽光発電装置1410で風力係数の絶対値が大きくなっている。従って、図15A~Dからは、いずれの風向においても、風上に位置する太陽光発電装置アレイで風力係数の絶対値が大きくなっていることがわかる。この解析から、太陽光発電装置群の周囲端部に位置する太陽光発電装置1410の太陽電池パネルに作用する風圧力が大きくなることがわかる。さらに、JIS日本工業規格により架台が複数の場合は、周囲端部は算出式による風力係数を適用し、中央部はその値の1/2を使用してもよいと基準が制定されている。従って、太陽光発電装置群の周囲端部に位置する太陽光発電装置1410の架台及び基礎をより強固なものとする必要がある。大きな風圧力が作用する太陽光発電装置ほど整流部を設けることによる風圧力の低減効果は大きくなるので、太陽光発電装置群の周囲端部に位置する太陽光発電装置1410に図1に示すような整流板140を設けることが好ましい。以上のように、本実施形態に係る太陽光発電システムでは、太陽光発電装置群は、第1の実施形態で説明したような整流板を備えた太陽光発電装置を少なくとも1つ含む。整流板を備えた太陽光発電装置では、太陽電池パネルに作用する風圧力が低減するので、架台及び基礎を軽量化することができ、架台及び基礎の設置コストを低減することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。