"ポリオールA、ジイソシアネートB、および鎖延長剤Cを反応させてなるポリウレタンウレア樹脂Dと、着色剤Eと、媒体としてのアルコールFおよび水とを含むアルコール系印刷インキ組成物であって、前記ポリオールAがポリエーテルポリオールA1と、ポリエステルポリオールA2とを含み、前記媒体の合計100重量中、アルコールFの割合が75重量以上であることを特徴とするアルコール系印刷インキ組成物。前記ポリエステルポリオールA2が、ひまし油ポリオールであることを特徴とする請求項1記載のアルコール系印刷インキ組成物。さらに、主鎖にスチレン骨格を有し、側鎖にポリアルキレンオキシド鎖Gを有する櫛型分散剤Hを含むことを特徴とする請求項1または2記載のアルコール系印刷インキ組成物。前記ポリアルキレンオキシド鎖Gが、下記一般式1で表されるプロピレンオキシド単位および/またはエチレンオキシド単位を含む構造を有することを特徴とする請求項3記載のアルコール系印刷インキ組成物。一般式1-C3H6OnC2H4OmRここで、式中、RはHまたは炭素数が1~4の炭化水素基、nおよびmはそれぞれ0~50の整数であり、nとmとの合計が9~50である。一般式1において、プロピレンオキシド単位の繰返し数nとエチレンオキシド単位の繰返し数mとの比が、n:m=100:0~75:25であることを特徴とする請求項4記載のアルコール系印刷インキ組成物。前記媒体が、水およびアルコールFのみからなることを特徴とする請求項1~5いずれか記載のアルコール系印刷インキ組成物。前記アルコールFの合計100重量中、エタノールおよび/またはイソプロパノールの割合が70重量以上であることを特徴とする請求項1~6いずれか記載のアルコール系印刷インキ組成物。前記媒体の合計100重量中、水の割合が2~20重量であることを特徴とする請求項1~7いずれか記載のアルコール系印刷インキ組成物。本発明は、媒体としてアルコールを含み、かつ、顔料分散性や保存安定性に優れ、さらに、密着性、耐ブロッキング性などの皮膜物性に優れた印刷インキを提供することを課題とする。第1の態様は、ポリオールA、ジイソシアネートB、および鎖延長剤Cを反応させてなるポリウレタンウレア樹脂Dと、着色剤Eと、媒体としてのアルコールFおよび水と、を含むアルコール系印刷インキ組成物であって、ポリオールAが、ポリエーテルポリオールA1と、ポリエステルポリオールA2とを含み、媒体の合計100重量中、アルコールFの割合が75重量以上であるアルコール系印刷インキ組成物に関する。また、第2の態様は、ポリエステルポリオールA2が、ひまし油ポリオールである第1の態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。また、第3の態様は、主鎖にスチレン骨格を有し、側鎖にポリアルキレンオキシド鎖Gを有する櫛型分散剤Hを含む第1または第2の態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。また、第4の態様は、ポリアルキレンオキシド鎖Gが、下記一般式1で表されるプロピレンオキシド単位および/またはエチレンオキシド単位を含む構造を有する第3の態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。一般式1-C3H6OnC2H4OmR式中、RはHまたは炭素数が1~4の炭化水素基、nおよびmはそれぞれ0~50の整数[ただし、nとmとの合計が9~50。]また、第5の態様は、一般式1において、プロピレンオキシド単位の繰返し数nとエチレンオキシド単位の繰返し数mとの比が、n:m=100:0~75:25である第4の態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。また、第6の態様は、媒体が、水およびアルコールFのみからなる第1~第5いずれかの態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。さらに、第7の態様は、アルコールFの合計100重量中、エタノールおよび/またはイソプロパノールの割合が70重量以上である第1~6いずれかの態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。さらにまた、第8の態様は、媒体の合計100重量中、水の割合が2~20重量である第1~第7のいずれかの態様のアルコール系印刷インキ組成物に関する。本発明の主題は、2010年12月27日に出願された特願2010-289065に関し、参照のために全体的に本明細書に組み込むものとする。本発明により、媒体としてアルコールを含み、かつ、顔料分散性や保存安定性に優れ、さらに、密着性、耐ブロッキング性などの皮膜物性に優れた印刷インキを提供することができる。以下に本発明の実施の形態を詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例代表例であり、本発明はその要旨を超えない限りこれらの内容に特定されない。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、ポリオールA、ジイソシアネートB、および鎖延長剤Cを反応させてなるポリウレタンウレア樹脂Dと、着色剤Eと、媒体としてのアルコールFおよび水とを含み、ポリオールAがポリエーテルポリオールA1と、ポリエステルポリオールA2とを含み、媒体の合計100重量中、アルコールFの割合が75重量以上である。まず、ポリオールAについて説明する。ポリオールAは、ポリエーテルポリオールA1と、ポリエステルポリオールA2とを含む。ポリエーテルポリオールA1としては、以下の例には限定されないが、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリオキシテトラメチレングリコール、これらの共重合ポリエーテルジオール等を挙げることができる。ポリエーテルポリオールA1は、ポリウレタンウレア樹脂Dにアルコール溶解性を付与する目的で使用される。ポリエーテルポリオールA1の使用量は、顔料の分散安定性、および印刷物における耐ブロッキング性の観点から、ポリオールAの合計100重量のうち25~85重量の範囲にすることが好ましく、より好ましくは35~75重量の範囲である。ポリエーテルポリオールA1の分子量としては、重量平均分子量で500~4000のものが好ましく、さらに好ましくは1000~3000の範囲である。重量平均分子量が4000以下だと、顔料の分散安定性、および印刷物における耐ブロッキング性が良好で、500以上だと印刷物における基材密着性が良好である。ポリエステルポリオールA2としては、以下の例には限定されないが、例えば、二塩基酸と、ジオールとのエステル化反応により得られる縮合物、前記ジオールを開始剤として得られるカプロラクトン重合物、バレロラクトン重合物、メチルバレロラクトン重合物、乳酸重合物、ひまし油脂肪酸重合物等のポリエステルジオール等が挙げられる。二塩基酸としては、以下の例には限定されないが、例えば、アジピン酸、無水フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、マレイン酸、フマル酸、コハク酸、シュウ酸、マロン酸、ピメリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、スベリン酸、グルタル酸、1、4-シクロヘキシルジカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸等の二塩基酸が挙げられる。ジオールとしては、以下の例には限定されないが、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、ネオペンチルグリコール、3-メチルー1,5-ペンタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、3,3,5-トリメチルペンタンジオール、2、4-ジエチル-1,5-ペンタンジオール、1,12-オクタデカンジオール、1,2-アルカンジオール、1,3-アルカンジオール、1-モノグリセライド、2-モノグリセライド、1-モノグリセリンエーテル、2-モノグリセリンエーテル、ダイマージオール、水添ダイマージオール等が挙げられる。なかでも、ポリエステルポリオールA2としては、ひまし油脂肪酸重合物などのひまし油ポリオールが、顔料の分散安定性や得られるインキの保存安定性、および印刷物における透明性の面で特に好ましい。これらのポリエステルポリオールA2は単独で、または2種以上を混合して用いることができる。ポリエステルポリオールA2は、ポリウレタンウレア樹脂DにアルコールF中での顔料の分散安定性を付与する目的で使用される。ポリエステルポリオールA2の使用量は、ポリウレタンウレア樹脂DのアルコールFへの溶解性及び良好な顔料分散性の観点から、ポリオールAの合計100重量のうち15~75重量の範囲にすることが好ましく、より好ましくは、25~65重量である。ポリエステルポリオールA2の分子量としては、重量平均分子量で500~3500が好ましく、さらに好ましくは1000~3000の範囲である。重量平均分子量が3500以下だと、ポリウレタンウレア樹脂DのアルコールFへの溶解性が良好で、500以上だと印刷物における基材密着性が良好である。さらに、本発明のポリオールAとしては、ポリエーテルポリオールA1及びポリエステルポリオールA2以外に公知のポリオールを併用して使用することができる。この様なポリオールとしては、以下の例には限定されないが、例えば、ポリカーボネートジオール等の高分子ジオールの他、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、水添ビスフェノールA等の低分子ジオールを使用することができる。ここに、低分子ジオールとは、その構造中に繰り返し単位を有しないジオールを意味する。低分子ジオールの使用量は、ポリオールAの合計100重量のうち20重量以下、更には10重量以下にすることが好ましい。低分子ジオールの使用量が20重量以下だと、印刷物における基材密着性が良好である。次に、ジイソシアネートBについて説明する。ジイソシアネートBとしては、以下の例には限定されないが、芳香族ジイソシアネート、脂肪族ジイソシアネート、脂環族ジイソシアネートなどが挙げられる。例えば、1,5-ナフチレンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート別名:MDI、4,4’-ジフェニルジメチルメタンジイソシアネート、4,4’-ジベンジルイソシアネート、ジアルキルジフェニルメタンジイソシアネート、テトラアルキルジフェニルメタンジイソシアネート、1,3-フェニレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ブタン-1,4-ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソプロピレンジイソシアネート、メチレンジイソシアネート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネート、シクロヘキサン-1,4-ジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジメリールジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソシアネート、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、メチルシクロヘキサンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、m-テトラメチルキシリレンジイソシアネート、4,4-ジフェニルメタンジイソシアネート、トリレンジイソシアネート、ビス-クロロメチル-ジフェニルメタン-ジイソシアネート、2,6-ジイソシアネート-ベンジルクロライドやダイマー酸のカルボキシル基をイソシアネート基に転化したダイマージイソシアネート等が挙げられる。これらのジイソシアネート化合物は単独で、または2種以上を混合して用いることができる。中でも、ポリウレタンウレア樹脂Dのアルコール溶解性の観点から、イソホロンジイソシアネート等の脂環族イソシアネートが好ましい。次に、鎖延長剤Cについて説明する。鎖延長剤Cとしては、特に限定されないが、ジアミン類を挙げることができる。ジアミン類としては、以下の例には限定されないが、例えば、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、イソホロンジアミン、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジアミン、ダイマー酸のカルボキシル基をアミノ基に転化したダイマージアミンなどの他、N-2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン、N-2-ヒドロキシエチルプロピレンジアミン、N-2-ヒドロキシプロピルエチレンジアミン、N-2-ヒドロキシプロピルプロピレンジアミン、N,N’-ビス2-ヒドロキシエチルエチレンジアミン、N,N’-ビス2-ヒドロキシエチルプロピレンジアミン、N,N’-ビス2-ヒドロキシプロピルエチレンジアミン、N,N’-ビス2-ヒドロキシプロピルプロピレンジアミン等の分子内に水酸基を有するアミン類、メチルイミノビスプロピルアミン、ラウリルイミノビスプロピルアミン等の分子内に3級アミノ基を有するアミン類も用いることができる。これらの鎖延長剤は単独で、または2種以上を混合して用いることができる。次に、ポリウレタンウレア樹脂Dについて説明する。ポリウレタンウレア樹脂Dを製造する方法については、特に制限はなく、一般的なポリウレタンウレア樹脂の製造方法で製造できる。例えば、まず、無溶剤でポリオールAとジイソシアネートBとを、水酸基に対してイソシアネート基が過剰となる当量比で反応させて、イソシアネート基含有のプレポリマーをつくる。ついで、これをアルコールF、好ましくは3級の水酸基を有するアルコールに溶解させて、プレポリマー溶液とする。その後、鎖延長剤CをアルコールF中に溶解させたものに、該イソシアネート基含有のプレポリマー溶液を添加して鎖延長反応させる。プレポリマーを製造するにあたり、ポリオールAとジイソシアネートBとの割合は、ジイソシアネートBのイソシアネート基のモル数とポリオールAの水酸基のモル数の比であるNCO/OH比を1.1~3.0の範囲となるようにすることが好ましく、より好ましくは1.5~2.5である。この比が1.1以上だと、得られるポリウレタンウレア樹脂中のウレア基濃度が高いため、弾性率が高く、印刷物における十分な耐ブロッキング性が得られる。また、NCO/OH比が3.0以下だと、印刷物における基材密着性が良好である。ポリウレタンウレア樹脂Dは、重量平均分子量が10,000~100,000の範囲であることが好ましい。さらに好ましくは15,000~50,000である。10,000以上だと、印刷物における耐ブロッキング性が十分確保でき、100,000以下だと、本発明におけるアルコールFへの溶解性が良好であるため十分な顔料分散性が得られる。さらにポリウレタンウレア樹脂Dは、基材への密着性を確保するために末端および/または主鎖中にアミノ基を有することが好ましい。有するアミノ基の量は、アミン価が0.5~40.0mgKOH/樹脂1gであることが好ましく、さらに好ましくはアミン価が3.0~20.0mgKOH/樹脂1gの範囲である。アミン価が0.5mgKOH/樹脂1g以上だと、印刷物におけるポリオレフィン系フィルムへの密着性が良好で、40.0mgKOH/樹脂1g以下だとインキの保存安定性が良好である。ポリウレタンウレア樹脂Dは、印刷インキの総重量に対して、1~30重量の割合で含まれることが好ましく、より好ましくは3~15重量である。次に着色剤Eについて説明する。着色剤Eとしては、例えば、有機系顔料、無機系顔料、染料等の通常のインキにおいて使用される各種のものが使用できる。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、媒体の主成分としてアルコールを使用しているにも関わらず、無機顔料はもとより、有機顔料においても優れた顔料分散性を有している。有機系顔料としては、以下の例には限定されないが、例えば、カーミン6B、レーキレッドC、パーマネントレッド2B、ジスアゾイエロー、ピラゾロンオレンジ、カーミンFB、クロモフタルイエロー、クロモフタルレッド、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、ジオキサジンバイオレット、キナクリドンマゼンタ、キナクリドンレッド、インダンスロンブルー、ピリミジンイエロー、チオインジゴボルドー、チオインジゴマゼンタ、ペリレンレッド、ペリノンオレンジ、イソインドリノンイエロー、アニリンブラック、ジケトピロロピロールレッド、昼光蛍光顔料等が挙げられる。無機系顔料としては、以下の例には限定されないが、例えば、カーボンブラック、アルミニウム粉、ブロンズ粉、クロムバーミリオン、黄鉛、カドミウムイエロー、カドミウムレッド、群青、紺青、ベンガラ、黄色酸化鉄、鉄黒、酸化チタン、酸化亜鉛等が挙げられる。染料としては、以下の例には限定されないが、例えば、タートラジンレーキ、ローダン6Gレーキ、ビクトリアピュアブルーレーキ、アルカリブルーGトーナー、ブリリアントグリーンレーキ等が挙げられ、この他、コールタール等を使用することもできる。なかでも、耐水性などの点から有機系顔料または無機系顔料を使用することが好ましい。着色剤Eは、印刷インキの濃度着色力を確保するのに充分な量、すなわち印刷インキの総重量に対して1~50重量の割合で含まれることが好ましく、より好ましくは、5~40重量である。また、これらの着色剤は単独で、または2種以上を併用して用いることができる。次に、アルコールFについて説明する。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、媒体の合計100重量中、アルコールFを75重量以上含み、好ましくは84~98重量含む。アルコールFの割合が75重量以上だと、顔料の分散安定性が良好である。アルコールFとしては、以下の例には限定されないが、例えば、メタノール、エタノール、ノルマルプロパノール、イソプロパノール、ノルマルブタノール、イソブタノール、ターシャリーブタノール等の炭素原子数1~7の脂肪族アルコール類の他、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノイソプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル等のグリコールモノエーテル類等が挙げられる。なかでも環境負荷が低く、かつ、揮発速度が速い観点から、エタノールおよび/またはイソプロパノールの使用が好ましい。さらに、アルコールFの合計100重量中、エタノールおよび/またはイソプロパノールの割合が70重量以上であることが特に好ましい。これらのアルコールFは単独で、または2種以上を混合して用いることができる。次に、媒体中の水について説明する。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、媒体としての水を含む。媒体に含まれる水の量は、媒体の合計100重量中、2~20重量の範囲であることが好ましく、より好ましくは4~16重量である。媒体中の水の量が20重量以下だと、媒体の乾燥速度が速く、印刷インキの乾燥工程において生産効率が高い。媒体中の水の量が2重量以上だと、分散安定性または保存安定性が良好である。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、必要に応じて、媒体にアルコールF以外の有機溶剤を含んでも良い。このような有機溶剤としては、以下の例には限定されないが、例えばアセトンやメチルエチルケトン等のケトン類、酢酸エチルや酢酸プロピル等のエステル類、ジメチルカーボネート等の炭酸エステル類などを含むことができる。アルコールF以外の有機溶剤の使用量は、インキの保存安定性および環境保全または安全性の面から必要最小限の量を用いるのが好ましい。さらに好ましくは使用しないことである。本発明においては、媒体が、水およびアルコールFのみからなることが好ましい。媒体は、顔料の分散安定性の観点から、印刷インキの総重量に対して20~98重量の割合で含まれることが好ましく、より好ましくは、45~92重量である。次に、分散剤Hについて説明する。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、分散剤Hを含有してもよい。分散剤Hは、主鎖にスチレン骨格を有し、側鎖にポリアルキレンオキシド鎖Gを有する櫛型分散剤であれば特に制限はなく、例えば、スチレン-無水マレイン酸共重合体のポリアルキレンオキシドモノアミンI変性体や、分子内にポリアルキレンオキシド骨格と1つのラジカル重合性不飽和基を持つ化合物Jと、スチレンとの共重合体等が挙げられる。ポリアルキレンオキシドモノアミンIとしては、以下の例には限定されないが、例えばHuntsman社製Jeffamine商標M600、Huntsman社製Jeffamine商標M1000、Huntsman社製Jeffamine商標M2005、Huntsman社製Jeffamine商標M2070等が挙げられる。分子内にポリアルキレンオキシド骨格と一つのラジカル重合性不飽和基を持つ化合物Jとしては、以下の例には限定されないが、例えばポリエチレングリコールモノメタアクリレートポリエチレングリコールモノアクリレートとポリエチレングリコールモノメタクリレートとを合わせて、ポリエチレングリコールモノメタアクリレートと表記する。以下同様。、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールテトラメチレングリコールモノメタアクリレート等のポリアルキレングリコールモノメタアクリレート類J1、メトキシポリエチレングリコールモノメタアクリレート等の、上記ポリアルキレングリコールモノメタアクリレート類J1の末端水酸基がC1~C4の炭化水素でエーテル化されたアルコキシポリアルキレングリコールモノメタアクリレート類J2の他、2-メタアクリロイルオキシエチルイソシアネート等の分子内に1つのイソシアネート基を含む単官能メタアクリルモノマーまたは、α,α‐ジメチル‐4‐イソプロペニルベンジルイソシアナート等の分子内に1つのイソシアネート基を含む単官能ビニルモノマーと、ポリアルキレンオキシドモノアミンI等の分子内に1つの反応性活性水素基およびポリアルキレンオキシド基を有する化合物との反応物などが挙げられる。ポリアルキレンオキシド鎖Gの構造としては特に制限はないが、アルコール中での顔料分散性、およびポリウレタンウレア樹脂Dとの相溶性の観点から、下記一般式1で表されるプロピレンオキシド単位および/またはエチレンオキシド単位を含む構造を有することが好ましい。一般式1において、プロピレンオキシド単位の繰返し数nとエチレンオキシド単位の繰返し数mとの比が、n:m=100:0~75:25の範囲であることが好ましい。これらのポリアルキレンオキシド鎖Gは、単独または割合の異なる2種以上を混合して用いることができる。一般式1-C3H6OnC2H4OmR式中、RはHまたは炭素数が1~4の炭化水素基、nおよびmはそれぞれ0~50の整数[ただし、nとmとの合計が9~50。]分散剤H中のスチレンとポリアルキレンオキシド鎖Gとの割合は、アルコール中での顔料分散性およびアルコールへの溶解性の観点から、スチレン単位とポリアルキレンオキシド鎖G単位とのモル比が2:1~10:1であることが好ましい。スチレン単位の割合が10:1以下だと、分散剤のアルコールFへの溶解性が良好で、スチレン単位の割合が2:1以上だと、分散剤の顔料への吸着能が良好であるため顔料分散性に優れる。分散剤Hは、ポリウレタンウレア樹脂Dとの相溶性や分散安定性などを向上させる目的で、必要に応じて、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基などの極性官能基を分子内に導入して用いることができる。さらに、分散剤Hが分子内にアミノ基を有する場合は単官能カルボン酸で、分子内にカルボキシル基を有する場合には単官能アミンもしくは金属イオン等で、それぞれ塩化させて用いることもできる。分散剤Hを用いる場合は、ポリウレタンウレア樹脂Dとの相溶性、分散安定性、および印刷物の耐ブロッキング性の観点から、印刷インキの総重量に対して0.1~20重量の割合で含まれることが好ましく、より好ましくは、0.5~10重量である。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、ポリウレタンウレア樹脂Dと、媒体と、着色剤Eと、必要に応じて分散剤Hを混合し、サンドミル等の分散機を使用して顔料分散処理を行うことにより得ることができる。上記顔料分散処理はそのまま印刷できる濃度で行っても良いが、顔料の分散性、発色性、生産効率の面から、顔料分散体100重量中の着色剤E濃度を10~70重量として行うことが好ましく、より好ましくは着色剤E濃度が20~50重量であり、顔料分散処理を行った後、長期保存し易い濃度まで樹脂および媒体等で希釈する。本発明のアルコール系印刷インキ組成物の調製においては、必要に応じて各種の添加剤、例えば顔料誘導体、湿潤剤、レベリング剤、消泡剤、帯電防止剤、ブロッキング防止剤などを使用することができる。本発明のアルコール系印刷インキ組成物は、グラビア印刷、フレキソ印刷などの既知の印刷方式で用いることができる。以下に、実施例により、本発明をさらに具体的に説明するが、以下の実施例は本発明の権利範囲を何ら制限するものではない。なお、実施例における部は重量部を、は重量をそれぞれ表す。なお、実施例中の樹脂固形分濃度、粘度、アミン価、重量平均分子量、および酸価の測定方法は、次の通りである。樹脂固形分濃度:JISK5601-1-2に準拠し、加熱温度150°C、加熱時間20分で測定した時の加熱残分を樹脂固形分濃度とした。粘度:E型粘度計を用い25°Cで測定した。アミン価:ポリウレタンウレア樹脂溶液約3gをフラスコに計り取り、メタノール50mlを加え溶解し、0.1mol/lの塩酸標準溶液を用い電位差滴定法によって滴定し、得られた中和点から下記式により算出した。アミン価=a×f×5.61/s×wa:0.1mol/l塩酸溶液の使用量mlf:0.1mol/l塩酸溶液の力価s:ポリウレタンウレア樹脂溶液gw:樹脂固形分濃度重量平均分子量:前処理としてポリウレタンウレア樹脂の両末端のアミノ基をすべてαα-ジメチル-3-イソプロペニルベンジルイソシアナートと反応させた後、カラムとしてTSKgelSuperHM-M、SuperHM-L東ソー社製を用い、RI検出器を装備したGPC東ソー社製、HPC-8020で展開溶媒にTHFを用いた時のポリスチレン換算分子量を用いた。酸価:JISK0070に準拠して測定した。合成例1<ポリウレタンウレア樹脂D-1の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、アジピン酸と3‐メチル‐1,5‐ペンタンジオールとの重縮合物水酸基価56.1mgKOH/g、数平均分子量200033.5部と、ポリプロピレングリコール水酸基価56.1mgKOH/g、数平均分子量200033.5部と、1,3-プロパンジオール4.6部と、イソホロンジイソシアネート41.6部とを仕込み、窒素気流下、90°Cで6時間反応させウレタンプレポリマーを製造した。次いで、得られたウレタンプレポリマーにターシャリーブチルアルコール48.5部を加えて、ウレタンプレポリマーの均一溶液とした。次いで、イソホロンジアミン17.2部と、エタノール342.4部からなる混合物に、前記ウレタンプレポリマー溶液を1時間かけて滴下し、その後1時間反応させてポリウレタンウレア樹脂D-1の溶液を得た。得られたポリウレタンウレア樹脂D-1の溶液は、樹脂固形分濃度25重量、粘度170mPas25°Cであり、樹脂固形分のアミン価は6.5mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量22,000であった。合成例2<ポリウレタンウレア樹脂D-2の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ひまし油ポリオール製品名:URICH1824伊藤製油社製、水酸基価71.2mgKOH/g、平均官能基数2、数平均分子量157640.5部と、ポリプロピレングリコール水酸基価56.1mgKOH/g、数平均分子量200027.0部と、1,3-プロパンジオール4.1部と、イソホロンジイソシアネート41.6部とを仕込み、窒素気流下、90°Cで6時間反応させウレタンプレポリマーを製造した。次いで、得られたウレタンプレポリマーにターシャリーブチルアルコール48.5部を加えて、ウレタンプレポリマーの均一溶液とした。次いで、イソホロンジアミン17.4部と、エタノール343.0部からなる混合物に、前記ウレタンプレポリマー溶液を1時間かけて滴下し、その後1時間反応させてポリウレタンウレア樹脂D-2の溶液を得た。得られたポリウレタンウレア樹脂D-2の溶液は、樹脂固形分濃度25重量、粘度125mPas25°Cであり、樹脂固形分のアミン価は7.0mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量18,000であった。合成例3<ポリウレタンウレア樹脂K-1の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ひまし油ポリオール製品名:URICH-1824伊藤製油社製、水酸基価71.2mgKOH/g、平均官能基数2、数平均分子量157667.7部と、1,3-プロパンジオール3.9部と、イソホロンジイソシアネート41.6部とを仕込み、窒素気流下、90°Cで6時間反応させウレタンプレポリマーを製造した。次いで、得られたウレタンプレポリマーにターシャリーブチルアルコール48.5部を加えて、ウレタンプレポリマーの均一溶液とした。次いで、イソホロンジアミン17.1部と、エタノール342.4部からなる混合物に、前記ウレタンプレポリマー溶液を1時間かけて滴下し、その後1時間反応させてポリウレタンウレア樹脂K-1の溶液を得た。得られたポリウレタンウレア樹脂K-1の溶液は、樹脂固形分濃度25重量、粘度260mPas25°Cであり、樹脂固形分のアミン価は6.2mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量18,000であった。合成例4<ポリウレタンウレア樹脂K-2の調製>アジピン酸と3‐メチル‐1,5‐ペンタンジオールの重縮合物33.5部を、ポリプロピレングリコール水酸基価56.1mgKOH/g、数平均分子量200033.5部に変更した以外は、合成例1と同様の操作を行った。得られたポリウレタンウレア樹脂K-2の溶液は、樹脂固形分濃度25重量、粘度90mPas25°Cであり、樹脂固形分のアミン価は6.4mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量20,000であった。合成例5<分散剤H-1の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM600Huntsman社製、数平均分子量568、固形分100、一般式1におけるn=9、m=1、R=CH3149部、およびスチレン-無水マレイン酸共重合体製品名:SMA2000SARTOMER社製、酸価360mgKOH/g、固形分100、スチレン:無水マレイン酸比率=2:182部を仕込み、窒素気流下、150°Cで8時間反応させた後、エタノール347部を加えて分散剤H-1の均一溶液とした。得られた分散剤H-1の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は13.0mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は25,000であった。合成例6<分散剤H-2の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2005Huntsman社製、数平均分子量1953、固形分100、一般式1におけるn=29、m=6、R=CH3163部、およびスチレン-無水マレイン酸共重合体製品名:SMAEF60SARTOMER社製、酸価156mgKOH/g、固形分100、スチレン:無水マレイン酸比率=6:160部を仕込み、窒素気流下、150°Cで8時間反応させた後、エタノール334部を加えて分散剤H-2の均一溶液とした。得られた分散剤H-2の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は9.0mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は30,000であった。合成例7<分散剤H-3の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2005Huntsman社製、数平均分子量1953、固形分100、一般式1におけるn=29、m=6、R=CH3145部、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2070、Huntsman社製、数平均分子量1970、固形分100、一般式1におけるn=10、m=31、R=CH318部、およびスチレン-無水マレイン酸共重合体製品名:SMAEF60SARTOMER社製、固形分100、スチレン:無水マレイン酸比率=6:160部を仕込み、窒素気流下、150°Cで8時間反応させた後、エタノール335部を加えて分散剤H-3の均一溶液とした。得られた分散剤H-3の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は14.0mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は29,000であった。合成例8<分散剤H-4の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2005Huntsman社製、数平均分子量1953、固形分100、一般式1におけるn=29、m=6、R=CH3131部、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2070Huntsman社製、数平均分子量1970、固形分100、一般式1におけるn=10、m=31、R=CH332部、およびスチレン-無水マレイン酸共重合体製品名:SMAEF60、SARTOMER社製、固形分100、スチレン:無水マレイン酸比率=6:160部を仕込み、窒素気流下、150°Cで8時間反応させた後、エタノール335部を加えて分散剤H-4の均一溶液とした。得られた分散剤H-4の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は15.0mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は29,000であった。合成例9<分散剤H-5の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2070Huntsman社製、数平均分子量1970、固形分100、一般式1におけるn=10、m=31、R=CH3164部、およびスチレン-無水マレイン酸共重合体製品名:SMAEF60SARTOMER社製、酸価156mgKOH/g、固形分100、スチレン:無水マレイン酸比率=6:160部を仕込み、窒素気流下、150°Cで8時間反応させた後、エタノール337部を加えて分散剤H-5の均一溶液とした。得られた分散剤H-5の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は10.0mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は30,000であった。合成例10<分子内にポリアルキレンオキシド骨格と1つのラジカル重合性不飽和基を持つ化合物Jの調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、ポリアルキレンオキシドモノアミン製品名:JeffamineM2005、Huntsman社製、数平均分子量1953、固形分100、一般式1におけるn=29、m=6、R=CH3400部を仕込み、窒素気流下、40°Cで、滴下槽からα,α‐ジメチル‐4‐イソプロペニルベンジルイソシアナート41部を1時間かけて滴下し、その後40°Cで2時間反応させ反応生成物J-1を得た。合成例11<分散剤H-6の調製>攪拌機、温度計、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたフラスコに、エタノール56部を仕込み80°Cに昇温し、反応容器内を窒素置換した後、滴下槽から、スチレン29部、アクリル酸1.7部、前記反応生成物J-1100部、およびジメチル2,2’-アゾビス2-メチルプロピオネート4.0部を予め均一に混合した混合液を2時間かけて滴下し、その後80°Cで8時間反応した後、さらにエタノール145部を加えて分散剤H-6の均一溶液とした。得られた分散剤H-6の溶液は、樹脂固形分濃度40重量であり、樹脂固形分の酸価は10mgKOH/樹脂1g、アミン価は0.1mgKOH/樹脂1g、重量平均分子量は40,000であった。上記で得られたポリウレタンウレア樹脂溶液の内容を表1に、分散剤溶液の内容を表2に示す。実施例1~20および比較例1~7<印刷インキの調製>表3に各印刷インキの配合組成を示す。まず、着色剤E10重量部に対して、合成例1~4で得られたポリウレタンウレア樹脂D又はKの溶液、合成例5~11で得られた分散剤Hの溶液、水、およびエタノールを、分散剤Hを用いない場合はそれぞれ16重量部、0重量部、5重量部、および9重量部となるように混合し、分散剤Hを用いる場合は、それぞれ0重量部、10重量部、5重量部、15重量部となるように混合した。次に、横型サンドミルを用いて分散した後、表3の配合比率重量部になるように残りの成分を配合して印刷インキを調整した。<印刷物の作成>得られた印刷インキ100重量部をエタノール50重量部で希釈した後、バーコーターNo.4にて厚さ20μmの片面コロナ放電処理延伸ポリプロピレンフィルムの処理面に印刷して50°Cで30秒乾燥し、印刷物を得た。<印刷インキおよび印刷物の評価>印刷インキ、および得られた印刷物について次のような試験を行った。結果を表3に示す。1分散性調製直後の印刷インキについて、分離および沈殿凝集物の有無を以下の評価基準で判定した。○:分離および沈殿凝集物が発生していない。×:分離および/または沈殿凝集物が発生している。2印刷インキの高温保存安定性印刷インキを40°Cで1週間保存し、試験前後の粘度の変化率より以下の評価基準で判定した。粘度の測定は、B型回転粘度計を用い25°Cで行った。○:粘度の変化率が5未満である。△:粘度の変化率が5以上、15未満である。×:粘度の変化率が15以上である。3印刷インキの低温保存安定性印刷インキを-10°Cで1週間保存し、試験前後の粘度の変化率より以下の評価基準で判定した。粘度の測定は、B型回転粘度計を用い25°Cで行った。○:粘度の変化率が5未満である。△:粘度の変化率が5以上、15未満である。×:粘度の変化率が15以上である。4印刷物の曇度印刷物のヘイズ値を、ヘイズメーター300A東京電色社製を用いて測定した。5密着性印刷物の印刷面にセロハンテープ幅12mmを貼り、垂直方向に急激に剥がしたときの印刷面の状態を以下の評価基準で判定した。○:インキの残りが90面積以上。△:インキの残りが70面積以上、90面積未満。×:インキの残りが70面積未満。6印刷物の耐ブロッキング性印刷物の印刷面と非印刷面を重ね合わせ、温度40°C相対湿度80中で10.0kg/cm2の荷重をかけ、24時間後それを剥がし表面状態を以下の評価基準で判定した。○:印刷面から非印刷面へのインキの転移が全く認められなかった。△:印刷面から非印刷面へのインキの転移が10面積未満で認められた。×:印刷面から非印刷面へのインキの転移が10面積以上で認められた。7乾燥速度印刷物の耐ブロッキング性と乾燥時間の関係を用いて、以下の評価基準で判定した。○:乾燥時間を30秒から60秒に変更しても耐ブロッキング性に変化が見られない。△:乾燥時間を30秒から60秒に変更すると、耐ブロッキング性試験において印刷面から非印刷面へのインキの転移が改善する。8総合評価評価項目1~7の結果から、以下の評価基準で判定した。◎:性能が特に優れている。○:性能が十分である。△:使用環境用途などの制限を受けるが、実用レベルである。×:使用できるレベルにない。"