"無線電力を転送するための1次ユニットを有する誘導式電力供給システムであって、前記1次ユニットは、第1フィールドを形成するための1次側を有する1次回路と、前記1次ユニットから分離し、前記1次ユニットから無線電力を受電するための受電ユニットと、を有し、前記受電ユニットは、前記無線電力を受電するように構成された2つ以上の2次共振回路であって、該2つ以上の2次共振回路の各々は前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間の異なる距離において、前記無線電力を受電するように構成された2つ以上の2次共振回路と、i前記1次ユニット及びii前記2つ以上の2次共振回路のうちの1つ、のうちの少なくとも一方と誘導結合することにより、前記無線電力を受電する2次回路と、を有することを特徴とする誘導式電力供給システム。前記2つ以上の2次共振回路は、前記1次ユニットに関する前記受電ユニットの異なる位置において、前記1次ユニットとの相互インダクタンスへの影響を考慮するように構成されている、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記2つ以上の2次共振回路のうちの1つは、第1距離でエネルギー転送が効率的となるように構成され、前記2つ以上の2次共振回路のうちの他の1つは、第2距離でエネルギー転送が効率的となるように構成され、前記第1距離と前記第2距離は異なる、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記2次回路は、第1距離でエネルギー転送が効率的となるように構成され、前記2つ以上の2次共振回路のうちの1つは、第2距離でエネルギー転送が効率的となるように構成され、前記第1距離と前記第2距離は異なる、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記2つ以上の2次共振回路の各々は、共振コイルと、共振コンデンサと、を含み、異なる共振周波数に調整される、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記2つ以上の2次共振回路の少なくとも1つは、前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間で無線電力を無線で転送するためのスイッチにより、選択的に作動されるように構成されている、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記1次回路は、1次コンデンサを含み、共振周波数を有するように構成されている、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記1次回路及び前記2つ以上の2次共振回路の少なくとも一方は、前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間で所望の波長調整及び相互インダクタンスに対する所望の影響を実現するために、容量を変化させることが可能な可変コンデンサを含む、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記1次ユニットは、前記第1フィールドを介して電力を受電するように構成され、第2フィールドを形成するように構成された1次共振器を有する1次共振回路を含み、前記2次回路は、前記1次共振器と誘導結合することにより前記無線電力を受電する、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記1次共振回路は、前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間で無線電力を転送するためのスイッチを介して選択的に作動され、a前記1次共振回路は、作動している前記1次共振回路に応じて、前記第2フィールドを介して、前記受電ユニットに無線電力を転送し、b前記1次装置は、作動していない前記1次共振回路に応じて、前記第1フィールドを介して、前記受電ユニットに無線電力を転送する、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。前記受電ユニットは、遠隔装置内に含まれる、請求項1に記載の誘導式電力供給システム。誘導式電力供給装置から電力を受電する遠隔装置であって、前記誘導式電力供給装置と誘導結合するように構成された2つ以上の共振回路であって、前記遠隔装置と前記誘導式電力供給装置との間の異なる距離において、各々が効率的に電力を受電する2つ以上の共振回路と、無線で電力を受電するために前記2つ以上の共振回路及び前記誘導式電力供給装置の少なくとも一方と誘導結合するように構成された2次回路であって、前記2つ以上の共振回路の各々が効率的に電力を受電する前記異なる距離ではない第1距離において効率的に電力を受電する2次回路と、を有することを特徴とする遠隔装置。第1範囲は前記第1距離を含み、1つ以上の付加的範囲は、それぞれ前記異なる距離を含み、前記第1範囲と前記1つ以上の付加的範囲の少なくとも2つの間には重複部分が存在する、請求項12に記載の遠隔装置。前記2つ以上の共振回路及び前記2次回路は、前記遠隔装置と前記誘導式電力供給装置との間の異なる位置における相互インダクタンスに与える影響を考慮するように構成されている、請求項12に記載の遠隔装置。前記2つ以上の共振回路の少なくとも1つが、作動していることに応じて前記誘導式電力供給装置から無線で電力を受信するように、前記誘導式電力供給装置と前記遠隔装置との間で、無線で電力を転送するために、関連するスイッチを介して、前記2つ以上の共振回路の少なくとも1つが選択的に作動させるように構成されている、請求項12に記載の遠隔装置。前記2つ以上の2次共振回路の少なくとも一方は、前記遠隔装置と前記誘導式電力供給装置との間で所望の波長調整及び相互インダクタンスに対する所望の影響を実現するために、容量を変化させることが可能な可変コンデンサを含む、請求項12に記載の遠隔装置。誘導式1次ユニットから無線で電力を受電する受電ユニットであって、前記受電ユニットと前記誘導式1次ユニットとの間の距離の第1範囲において、無線で電力を受電するために前記誘導式1次ユニットと誘導結合するように構成された2次回路と、前記受電ユニットと前記誘導式1次ユニットとの間の距離の第2範囲において、無線で電力を受電するために前記誘導式1次ユニットと誘導結合するように構成され、調整可能素子を含む共振回路であって、前記誘導式1次ユニットから前記受電ユニットへ電力を転送するために前記2次回路と誘導結合するように構成され、前記第1範囲は前記第2範囲とことなる、共振回路と、前記調整可能素子と電気的に結合され、前記調整可能素子を選択的に調整する制御部と、を有することを特徴とする受電ユニット。前記調整可能素子は、共振可変コンデンサであり、前記制御部は、前記第2範囲を調整するために、前記共振可変コンデンサの容量を選択的に変化させる、請求項17に記載の受電ユニット。前記調整可能素子はスイッチであり、前記制御部は、前記誘導式1次ユニットから無線電力を受電するために前記共振回路を選択的に作動させるように構成され、a前記共振回路は、作動している前記共振回路に応じて前記誘導式1次ユニットから無線電力を受電し、b前記2次回路は、作動していない前記1次共振回路に応じて前記誘導式1次ユニットから無線電力を受電する、請求項17に記載の受電ユニット。前記2次回路は、前記制御部と電気的に結合された2次可変コンデンサを含み、前記制御部は、前記第1範囲を調整するために、前記2次可変コンデンサの容量を選択的に調整する、請求項17に記載の受電ユニット。誘導式電力供給装置と遠隔装置との間の異なる距離において、前記遠隔装置に無線で電力を転送するための誘導式電力供給装置であって、第1フィールドを形成するための1次回路と、前記第1フィールドを介して電力を受電するように構成され、第2フィールドを形成するように構成された1次共振回路と、前記1次共振回路と電気的に結合され、前記第2フィールドを介して前記遠隔装置に電力を転送するために、前記1次共振回路を選択的に作動させるスイッチと、前記1次回路と電気的に結合され、前記1次回路における電力の特性を測定するように構成されたセンサと、前記制御部は、前記1次タンク回路、前記センサ、及び戦記スイッチと電気的に結合され、測定された前記電力の特性の関数として、前記スイッチを制御するように構成された制御部と、を有し、a前記1次共振回路は、作動している前記1次共振回路に応じて前記第2フィールドを介して前記遠隔装置に無線で電力を転送し、b前記1次回路は、作動していない前記1次共振回路に応じて前記第1フィールドを介して前記遠隔装置に無線電電力を転送する、ことを特徴とする誘導式電力供給装置。前記制御部は、電力転送を制御するために、前記1次回路への駆動信号の動作パラメータを変化させるように構成され、前記動作パラメータは、レール電圧、デューティーサイクル、位相、及び動作周波数のうちの少なくとも1つを含む、請求項21に記載の誘導式電力供給装置。前記1次共振回路は、前記誘導式電力供給装置と前記遠隔装置との間で所望の波長調整及び相互インダクタンスに対する所望の影響を実現するために、前記制御部からの命令に応じて、容量を変化させることが可能な可変コンデンサを含む、請求項21に記載の誘導式電力供給装置。前記1次回路は、1次コンデンサを含み、共振周波数を有するように構成されている、請求項21に記載の誘導式電力供給装置。誘導結合により受電ユニットに無線電力を供給するための1次ユニットの運転方法であって、前記1次ユニットは1次回路を有し、前記1次回路を、レール電圧、デューティーサイクル、及び動作周波数で駆動するように構成され、前記1次ユニットの運転方法は、前記1次ユニットに近接させて前記受電ユニットを配置し、前記1次ユニットの1つ以上の1次共振周波数及び前記受電ユニットの1つ以上の2次共振周波数を特定し、前記の特定段階に基づいて、前記1次ユニットの前記1つ以上の1次共振周波数のうちの少なくとも1つを能動的に調整し、前記受電ユニットの前記1つ以上の2次共振周波数のうちの少なくとも1つを能動的に調整し、レール電圧、デューティーサイクル、及び動作周波数のうちの少なくとも1つを調整して、誘導結合により、前記受電ユニットに電力を供給する、ことを特徴とする1次ユニットの運転方法。前記1次ユニットは、前記1次回路と誘導結合可能であって、かつ前記受電ユニットへの電力転送のためのフィールドを形成可能である1次共振回路を含み、前記の前記1つ以上の1次共振周波数のうちの少なくとも1つを能動的に調整する段階は、前記受電ユニットに電力を転送するために、前記1次回路及び前記1次共振回路の少なくとも一方を選択する段階を含む、請求項25に記載の1次ユニットの運転方法。前記受電ユニットは、電力を無線で受電するための2次回路と、電力を無線で受電可能な2次共振回路と、を含み、前記の1つ以上の2次共振周波数のうちの少なくとも1つを調整する段階は、a前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間の相互インダクタンスに与える望ましい影響と、b前記1次ユニットと前記受電ユニットとの間の距離と、に基づいて、前記受電ユニットにおいて、電力を受電するために、前記2次回路及び前記2次共振回路のうちの少なくとも一方を選択する段階を含む、請求項25に記載の1次ユニットの運転方法。前記の1つ以上の1次共振周波数のうちの少なくとも1つを調整する段階は、1次可変コンデンサを変化させる段階を含み、前記の1つ以上の2次共振周波数のうちの少なくとも1つを調整する段階は、2次共振コンデンサを変化させる段階を含む、請求項25に記載の1次ユニットの運転方法。前記の特定する段階は、前記1次ユニットの前記1次回路を複数の動作周波数で駆動する段階と、前記1次ユニット及び前記受電ユニットの両者における複数の応答を測定する段階と、前記1次ユニットにおいて測定された複数の応答と、前記受電ユニットで測定された複数の応答とを比較する段階と、を含む、請求項25に記載の1次ユニットの運転方法。前記の比較段階は、前記1次ユニットにおいて測定された前記複数の応答、及び前記受電ユニットにおいて測定された前記複数の応答に基づいて、周波数ギャップを決定する段階を含む、請求項29に記載の1次ユニットの運転方法。前記1次ユニットにおいて測定された前記複数の応答、及び前記受電ユニットにおいて測定された前記複数の応答に基づいて、制御アルゴリズムを決定する段階をさらに含み、前記のレール電圧、デューティーサイクル、及び動作周波数のうちの少なくとも1つを調整する段階は、前記制御アルゴリズムの機能である、請求項29に記載の1次ユニットの運転方法。無線電力を転送するための1次ユニットであって、電源に動作可能に結合された1次装置と、起動信号の受信に応じて電磁界を生成するように構成された1次共振器と、を備え、前記1次装置は前記電磁界を生成するために前記1次共振器を起動するように構成され、前記無線電力は前記電磁界を介して転送される、1次ユニットと、前記1次ユニットとは分離している携帯機器であって、前記無線電力を受信可能であり、かつ前記携帯機器に電力を供給可能である受電ユニットを有する携帯機器と、前記1次ユニットから無線で電力を受信し、かつ前記受電ユニットに無線電力を転送するように構成された共振回路であって、前記1次ユニット及び前記携帯機器から物理的に分離している共振回路と、を有し、前記共振回路は、前記1次ユニット及び前記受電ユニットと近接して配置することが可能であり、前記受電ユニットは、前記共振回路を介して間接的に無線電力を受電し、前記受電ユニットは、前記1次ユニット及び前記受電ユニットを近接させた位置から移動させることが可能であり、前記受電ユニットは、前記1次ユニットから直接的に前記無線電力を受電する、ことを特徴とする誘導式電力供給システム。前記共振回路は、直列接続されたインダクタ及びコンデンサを含み、前記インダクタ及び前記コンデンサは、共振回路用筐体内に配置されるか、あるいは、前記共振回路用筐体によって移動される、請求項32に記載の誘導式電力供給システム。前記1次ユニットは、フィールドを介して無線電力を転送し、前記誘導式電力供給システムは、前記共振回路用筐体内に配置されるか、あるいは前記共振回路用筐体によって移動される電力指示回路をさらに備え、前記電力指示回路は、前記共振回路がいつ前記フィールドから十分な電力を受電しているかを表示するためのインジケータを有し、前記フィールドは、前記インジケータに電力を供給するための前記電力指示回路内の電力を含み、前記電力指示回路が前記フィールドに十分結合している場合に、前記電力指示回路は前記インジケータに自動的に電力を供給する、請求項33に記載の誘導式電力供給システム。前記電力指示回路は、前記フィールドに十分結合している場合に電力を生成するインダクタと、前記インダクタが十分な電力を生成したときに視覚的な表示を生成するための発光ダイオードと、を含む、請求項34に記載の誘導式電力供給システム。前記共振回路は、直列接続されたインダクタ、コンデンサ、及びスイッチを含み、前記インダクタ、前記コンデンサ、及び前記スイッチは、共振回路用筐体内に配置されている、請求項32に記載の誘導式電力供給システム。前記1次回路はフィールドを介して無線電力を転送し、前記誘導式電力供給システムは、前記共振回路用筐体内に配置されるか、あるいは前記共振回路用筐体によって移動されるイネーブル/ディセーブル回路をさらに備え、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドから十分な電力を受電しているときに、前記スイッチを作動させるスイッチ差動装置を備え、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記スイッチ差動装置を作動させるために前記フィールドから電力を受電するように構成されており、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドから十分な電力を受電しているときに、前記スイッチを作動させることにより、前記共振回路を自動的に有効化/無効化する、請求項36に記載の誘導式電力供給システム。前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドに十分結合しているときに交流電力を生成するインダクタと、前記交流電力を整流するためのダイオードと、を含む、請求項37に記載の誘導式電力供給システム。前記スイッチは、磁界によって作動するスイッチであり、前記スイッチ差動装置は、インダクタであり、前記インダクタは、前記イネーブル/ディセーブル回路が前記フィールドに十分結合しているときに、前記スイッチ差動装置を作動させるのに十分な強度の磁界を生成するように構成されている、請求項38に記載の誘導式電力供給システム。前記ダイオードは、発光ダイオードであり、前記発光ダイオードは、前記イネーブル/ディセーブル回路が前記フィールドに十分結合しているときに発光する、請求項38に記載の誘導式電力供給システム。フィールドを介して無線で電力を受電し、受電した前記電力を無線で転送する共振回路と、前記共振回路を選択的に有効化または無効化するための作動装置を有するイネーブル/ディセーブル回路と、を有し、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが動作特性の範囲内であるか否かに従って、前記共振回路を有効化及び無効化するための前記作動装置を動作させる、ことを特徴とする共振回路システム。前記共振回路は、イネーブル/ディセーブルスイッチを含み、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲内であるか否かに従って、前記イネーブル/ディセーブルスイッチを動作させるように構成されている、請求項41に記載の共振回路システム。前記イネーブル/ディセーブルスイッチは、磁気駆動スイッチであり、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲内であるか否かに従って、選択的に前記イネーブル/ディセーブルスイッチを作動させるために十分な強度の磁界を生成するように構成されている、請求項42に記載の共振回路システム。前記スイッチ作動装置は、スイッチインダクタである、請求項43に記載の共振回路システム。前記イネーブル/ディセーブル回路は、交流電力を生成するための電力インダクタと、前記交流電力を直流電力に整流するためのダイオードと、を含み、前記直流電力は、前記イネーブル/ディセーブルスイッチを作動させる磁界を生成するために前記スイッチインダクタを通過することができる、請求項44に記載の共振回路システム。前記ダイオードは、発光ダイオードである、請求項45に記載の共振回路システム。前記イネーブル/ディセーブルスイッチは、ゲートを備えたシリコン制御整流器を配列させたものであって、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲内であるか否かに従って、選択的に前記シリコン制御整流器を作動させるために十分な大きさの電流を前記ゲートに加えるように構成されている、請求項42に記載の共振回路システム。前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲内であるか否かに従って、前記共振回路を自動的に有効化及び無効化するように調整されている、請求項41に記載の共振回路システム。前記作動装置は、前記イネーブル/ディセーブル回路において生成された電力によって動作し、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲内である場合にのみ、前記作動装置を作動させるための十分な電力を生成するように調整されている、請求項41に記載の共振回路システム。前記作動装置は、前記イネーブル/ディセーブル回路において生成された電力によって動作し、前記イネーブル/ディセーブル回路は、前記フィールドが前記動作特性の範囲外である場合にのみ、前記作動装置を作動させるための十分な電力を生成するように調整されている、請求項41に記載の共振回路システム。前記動作特性の範囲は、さらに動作周波数の範囲として規定されている、請求項41に記載の共振回路システム。フィールドから無線で電力を受電するための共振回路であって、インダクタを含む共振回路と、インジケータを有する電力表示回路と、を有する共振回路システムであって、前記電力表示回路は、前記共振回路から電気的に絶縁されており、前記インジケータを動作させる電力を生成するためのインダクタを有し、前記電力表示回路の前記インダクタに誘導された電力が、前記共振回路の前記インダクタに誘導された電力を示すように、前記電力表示回路の前記インダクタは、前記共振回路の前記インダクタに十分近接させて配置されている、ことを特徴とする共振回路システム。前記電力表示回路は、前記電力表示回路の前記インダクタが所望の特性のフィールドに存在している場合にのみ、前記インジケータを動作させるための十分な電力を生成するように調整されている、請求項52に記載の共振回路システム。前記電力表示回路は、インダクタと、コンデンサと、発光ダイオードと、を含み、前記インダクタ、前記コンデンサ、及び発光ダイオードは、前記電力表示回路の前記インダクタが所望の特性のフィールドに存在している場合にのみ、前記発光ダイオードように選択されている、請求項52に記載の共振回路システム。所望の特性の前記フィールドは、前記共振回路が前記フィールドを効率的に増幅させ維持することができるために十分な強度のフィールドとしてさらに規定されている、請求項54に記載の共振回路システム。1次ユニットと2次ユニットとの間のエネルギー転送効率は、異なる動作条件に適合するように電力供給システムの動作パラメータを変化させることにより改善することができる。その結果、1次ユニットと2次ユニットまたは受電ユニットとの間の相対的な距離及び方向といった、電力供給の動作パラメータを適合させる高効率な電力供給システムが開発されてきた。適応可能な電力供給システムは、1次ユニットまたは2次ユニットの共振周波数、動作周波数、デューティーサイクル、または駆動信号のレール電圧といった、動作パラメータを変化させることができる。しかしながら、可変駆動周波数による解決は、1次ユニットと2次ユニットとの間の電力転送効率を制御するために、近接近または高い相互インダクタンスに依存するところが大きい傾向にある。その結果、可変駆動周波数による解決は、一般に、1次ユニットと2次ユニットとの間の空間的自由度に欠けている。共振周波数可変システムでは、近接近または高相互インダクタンスに依存していないため、駆動周波数可変システムに比べて空間的自由度が大きい。しかしながら、共振周波数可変システムは、駆動周波数可変システムほど精密に同調できないため、電力転送効率の正確な制御がより問題となる。これが、共振周波数可変システムが実際の使用において、功罪相半ばする結果をもたらす理由である。本発明は、受電ユニットが2次タンクコイル及び特性が異なる複数の共振回路を備えた誘導式電力供給システムを提供する。各共振回路は、共振コイル及び共振コンデンサを有することが好ましい。エネルギーが、1つ以上の共振コイルから受電ユニットへ転送されるように、共振コイルが2次コイルに誘導結合されていることが好ましい。複数の共振回路は、1次コイルまたは1次側と、2次コイルまたは2次側との間の異なる距離において、改善された電力転送効率または性能を提供するように構成されている。一実施例において、受電ユニットが1次ユニットに関して異なる位置に存在する場合に、相互インダクタンスを考慮することによって、種々の共振回路が改善された性能を発揮するように構成されている。例えば、各共振回路は、異なる共振周波数を有することが好ましい。一実施例において、受電ユニットが1次ユニットに近接近しており、受電ユニットの相互インダクタンスへの影響が大きい場合、2次コイルが改善された性能を発揮するように構成されていることが好ましい。受電ユニットの相互インダクタンスへの影響が著しく減少するように、1次ユニットと受電ユニットとの間の距離が増加した場合、複数の共振回路のうちの1つが改善された性能を発揮するように選択されることが好ましい。1次ユニットと受電ユニットとの間の距離が、受電ユニットの相互インダクタンスへの影響が小さくなるのに十分大きい場合、複数の共振回路のうちの他の1つが改善された性能を発揮するように選択されることが好ましい。一実施例において、受電ユニットは、2次タンク回路及び少なくとも1つの共振回路を含むことが好ましい。2次タンク回路は、2次タンクコイル及び2次タンクコンデンサを含むことが好ましい。2次タンク回路は、同調回路網などの回路を用いた可変共振周波数を有することが好ましい。1つ以上の共振回路が、同様の同調回路を用いた可変共振周波数を有することが好ましい。遠隔装置が、相互インダクタンスが大きい近接位置にある場合、2次タンク回路が選択され、改善された性能を発揮するように調整された共振周波数を有することが好ましい。相互インダクタンスが減少した環境下において、共振回路が選択され、改善された性能を発揮するように調整された共振周波数を有することが好ましい。他の実施形態において、受電ユニットは、スイッチに接続された少なくとも1つの共振回路を含んでもよい。調整及びスイッチに基づく相互インダクタンスへの影響を最小化できるように、共振回路をシステムから効率的に分離するためにスイッチをオン/オフしてもよい。受電ユニットが所定の近接範囲に存在する場合、その距離における相互インダクタンスへの影響により、スイッチを使用して効率的な電力転送にとって適切な1つ以上の共振回路を選択するようにしてもよい。遠隔装置が、相互インダクタンスに対する影響が異なる他の近接範囲に存在する場合、スイッチで1つまたは複数の他の共振回路を選択するようにしてもよい。さらに、受電ユニットが、相互インダクタンスに与える影響が相対的に高くなるように近い場合、共振回路を選択しなくてもよい。このような場合、受電ユニットは、1次ユニットから電力を受け取るために2次タンク回路を使用してもよい。2次タンク回路もまた、システムに接続したり切断したりしてもよい。一実施形態において、1次ユニットは、1次コイルと、1次コイルに誘導結合した1次共振回路と、を含んでもよい。1次共振回路は、1次共振コイル及び1次共振コンデンサを含んでもよい。さらに、1次共振回路は、2次タンク回路または受電ユニット内に配置された他の共振回路との誘導結合により、受電ユニットへ電力を転送してもよい。他の実施形態において、1次ユニットは、1次共振回路を回路に接続したり切断したりするスイッチを含んでもよい。1次共振回路が1次ユニットの中で動作している場合、1次共振回路と、2次タンク回路、または受電ユニット内の共振回路との間で、誘導結合によりエネルギーが転送されてもよい。他の場合において、1次共振回路は、1次ユニットの回路から切断されるようにしてもよい。この場合、1次コイルは、2次タンク回路、または受電ユニット内の共振回路との誘導結合によりエネルギーを転送してもよい。他の実施形態において、1次ユニットは、例えば、タンク回路のコンデンサを持たず共振せずに動作する1次コイルを含んでもよい。1次コイルは、受電ユニット内に配置されたコイル、または1次ユニット内に配置された1次共振コイルと誘導結合してもよい。1次コイルが1次共振コイルと誘導結合する場合、1次共振コイルは、受電ユニット内に配置されたコイルと誘導結合して、受電ユニットにエネルギーを転送してもよい。他の観点において、本発明は、1次ユニットの動作特性を測定するステップと、受電ユニットの動作特性を測定するステップと、2つの測定結果の比較に基づいて、1次ユニット及び2次ユニット内の1つ以上の構成要素を調整するステップと、を含む、無線電力システムの調整方法を提供する。本調整方法は、1次ユニットと2次ユニットとの間の誘導結合の適切な設定を理解するために、1次コイル及び2次コイルに関して用いてもよい。例えば、無線電力システムは、2つの測定結果を比較し、電力転送効率を改善するために1次ユニット及び/または受電ユニットを調整してもよい。比較に基づいて、無線電力システムは、電力転送効率を改善するために、11次ユニットの共振周波数は異なる値に調整されるか否か、2受電ユニットの共振周波数は異なる値に調整されるか否かを決定してもよい。一実施形態において、無線電力システムの動作方法は、周波数応答テーブルを作成するために、1次ユニットの駆動周波数を掃引する段階を含む。周波数応答テーブルは、種々の回路配置における1次ユニット、2次ユニットまたは両者の測定条件を含んでもよい。これらの測定条件は、ピーク電流/電圧、実効電流/電圧、ピークとピークの間の電流/電圧などの電流測定及び電圧測定の様々な形をとる。無線電力システムは、電力転送効率を改善するために、2次タンク回路及び/または複数の共振回路のうちの1つの共振周波数を調整してもよい。無線電力システムは、電力を受電ユニットに提供するために、レール電圧、動作周波数、及びデューティーサイクルを調整してもよい。本発明は、空間自由度が高く、電力転送効率が改善された、シンプルかつ効率的な無線充電システムを提供する。無線充電システムは、受電ユニット及び1次ユニット間の種々の距離において、改善された電力転送効率を提供するように構成された複数の共振回路を含む。これは、種々の距離における、1次ユニットに対して受電ユニットが有する相互インダクタンスへの影響を考慮することによって達成される。さらに、無線電力システムは、改善された電力転送効率を実現するために、動作周波数及びその他の回路パラメータを精密に調整する。本発明のこれら及び他の特徴は、実施例の記載及び図面を参照することにより、十分に理解されるであろう。本発明の実施例について詳細に説明する前に、本発明は、以下の説明に記載され、または図面に描かれた、詳細な構成及び構成要素の配置に適用されるに留まらない。本発明は、他の実施例とすることもでき、様々な方法で実施することができる。また、本明細書で使用される用語は、説明のためのものであって、限定解釈されてはならない。含む、~からなる及びこれらの変形は、それに続いて挙げられた要素及びその均等物だけでなく、付加的な要素及びその均等物を含むことを意味する。図1に本発明の実施例に係る無線電力供給システム10を示す。無線電力供給システム10は、電磁界を利用して電力を転送する1次ユニット12と、電磁界によって転送された電力を受電する受電ユニット16を有する携帯機器を含む。携帯機器は、1次ユニット12から分離しており、容易に移動可能である。受電ユニット16は、2次タンク回路21と、複数の共振回路25a、25bと、を含む。2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bは、携帯機器が1次ユニット12に関して異なる位置に存在する場合、それぞれ異なる構成で改善された電力転送効率を提供することができる。回路インピーダンスを変化させるあらゆる方法で構成することができる。受電ユニット16の異なる共振回路25a、25bの数は、携帯機器が相互インダクタンス、コスト、利用可能なスペースに与える影響の変動範囲を含む種々の要因により、アプリケーション毎に変わる場合がある。従って、本発明は、受電ユニット16の1次ユニット12に対する位置などの、広範囲の動作パラメータに適合可能な受電ユニット16を含む。図1、4、及び5に示すように、受電ユニット16、416、及び516は、多重構造であってもよい。これらの構造は、1次ユニットから絶え間なく電力を受電できる受電ユニットを形成するように如何なる組み合わせで組み合わせてもよい。一実施例において、受電ユニット416は、受電ユニット内の2次タンク回路421または共振回路425aの共振周波数を調整するために使用される可変コンデンサ430、436aを含む。他の実施例に係る受電ユニット516は、相互インダクタンスに影響を与えるように、無線電力供給システム500において、共振回路525a、525bを動作させるか否かを制御するスイッチを含んでもよい。説明のために、受電ユニット16は携帯機器から分離して記載されている。しかしながら、受電ユニット16は、電池その他の回路のような携帯機器の構成要素に電力を供給するために携帯機器と一体化してもよい。一実施例において、携帯機器は携帯電話その他の移動可能機器であってもよく、充電、ディスプレイ動作、または演算機能などの動作を実行するために、絶え間なく受電するように1次ユニット12の近傍に配置することが好ましい。他の実施例において、受電ユニット16は、携帯機器から分離可能としてもよい。例えば、受電ユニット16は、携帯機器に接続し、1次ユニット12から電力を供給するアダプタであってもよい。1次ユニット12は、電磁界によって電力を転送可能な如何なる種類の誘導式無線電力供給装置であってもよい。一実施例において、1次ユニット12は、電力転送効率などの多くの特性に応じて動作周波数を変えるようにしてもよい。説明のために、本発明は、受電ユニット16に無線で電力を加えるための特定の1次ユニット12に関連して説明される。しかしながら、本発明は、他の無線電力供給回路の使用に大変都合よくできており、代替的に、駆動される1次側に電力を加えることが可能な基本的に如何なる無線電力供給回路を含むことができる。本発明は、例えば、Baarmanにより2008年1月7日に出願された米国出願番号第61019,411号、デューティーサイクル制御による誘導式電力供給に開示された誘導式電力供給、Baarmanに対して2007年3月1日に発行された米国特許第7,212,414号、適応的誘導式電力供給の誘導式電力供給、またはBaarmanにより2003年10月20日に出願された米国出願番号第10689,148号、通信による適応的誘導式電力供給の誘導式電力供給を含む無線電力供給システムに組み込まれ、これらの全ては参照により本発明に全体的に組み込まれる。いくつかの実施例において、1次ユニット12は、1次コイル24により励起されたときに電磁界を形成するために1次共振コイル22及び1次共振コンデンサ32含んでもよい。この電磁界は、受電ユニット16無線で電力を転送するのに用いることができる。他の実施例において、1次共振コイル22及び1次共振コンデンサ32は1次ユニット12に含まれていなくてもよい。そのような構成では、受電ユニット16に電力を無線で転送するために1次コイル24を使用してもよい。図1~3は、種々の構成を有する1次ユニット12、212、312の様々な実施例を示す。一実施例において、1次共振コイル22が受電ユニット電力を無線で転送するために積極的に使用されるか否かを制御することが可能なスイッチ258を含んでもよい。他の実施例において、1次ユニット312はコンデンサなしで動作してもよい。無線電力供給システム10の実施例を調整する種々の方法が図8~10及び13に示されている。勿論、調整方法は1次ユニット12及び受電ユニット16の構成に応じてアプリケーション毎に変化してもよい。一実施例において、その方法は、1次ユニット12及び受電ユニット16における動作特性を測定してもよい。例えば、動作特性は1次ユニット12及び受電ユニット16の周波数応答であってもよい。1次タンクコイル24、1次共振コイル22もしあれば、2次タンクコイル20、及び/または共振コイル26a、26bの共振周波数を調整するか否かを無線電力システム10が決定するように2つの測定結果を比較してもよい。改善された電力転送効率を達成するために、無線電力システム10はこれらの構成要素を調整してもよい。図1の実施例1において、無線電力供給システム10は、1次ユニット12と、受電ユニット16と、を含む。受電ユニット16は、2次タンク回路21と、複数の共振回路25a、25bと、整流器40と、制御部42と、負荷44と、を有する。2次タンク回路21は、2次タンクコイル20と、2次共振コンデンサ30と、を含んでもよい。共振回路25a及び25bの各々は、共振コイル26a、26bと、共振コンデンサ36a、36bと、を含んでもよい。2次タンクコイル20及び複数の共振コイル26a、26bは、所望のインダクタンスを生成するためにコイル状の導体から形成されていてもよい。例えば、2次タンクコイル20及び複数の共振コイル26a、26bは、PCBトレースまたはリッツ線であってもよい。2次タンクコイル20及び複数の共振コイル26a、26bは、それぞれの所望の調整に応じて、それぞれが類似の、または異なるインダクタンスを有していてもよい。2次タンクコンデンサ30及び共振コンデンサ36a、36bは、所望の構成に応じて、1つの、または種々の容量の多くのコンデンサであってもよい。他の実施例において、2次タンクコイル20、2次タンクコンデンサ30、複数の共振コイル26a、26b、及び共振コンデンサ36a、36bのうちの少なくとも1つは、回路の動作期間中に可変であってもよい。2次タンクコイル20及びこれに関連する2次タンクコンデンサ30は、共に、特定の周波数近傍で共振する回路を形成してもよい。複数の共振コイル26a、26b及びこれらに関連する共振コンデンサ36a、36bの各々は、異なる周波数近傍で共振する個別の回路を形成してもよい。2次タンクコイル20及び複数の共振コイル26a、26bの各々の特定の構成は、種々の距離において1次ユニット12に改善された電力転送効率を提供することができる。種々の距離において、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bは、1次ユニット12と共に相互インダクタンスに異なる影響を与えることができる。従って、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bは、それぞれ、相互インダクタンスに与える影響に応じて、種々の距離における電力転送効率を改善するように構成することができる。他の実施例において、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bは、種々の距離において同一の周波数近傍で共振状態が生じるように構成することができる。例えば、ある距離において2次タンク回路21が改善された電力転送効率を提供する場合、共振周波数は、他の距離において共振回路25a、25bを使用して改善された電力転送効率を提供する構成で現れる共振周波数と基本的に類似する。この他の実施例によれば、1次ユニット12は、相互インダクタンスに対する影響に基づいて異なる構成を利用する一方で、種々の距離において動作周波数など、類似の動作パラメータを使用することができる。現実施例において、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bは、互いに誘導結合してもよい。これは、近接させること、あるいは近接させることと磁束ガイドの組み合わせによって達成することができる。複数の共振回路25a、25bのうちの1つが、改善された電力転送効率のために、2次タンク回路21よりも適切に構成されている場合、1次ユニット12から電力を受電するために共振コイルが使用され、その後、2次タンクコイル20にエネルギーを誘導的に転送することができる。もし2次タンク回路21が、複数の共振回路25a、25bのそれぞれよりも適切に構成されていれば、2次タンク回路20が受電ユニット16に電力を供給するために使用されてもよい。この記載からわかるように、最適な性能を発揮する回路が電力転送効率の改善のために選択されうる。整流器40は、2次タンク回路21から受信した信号を変換して制御部42に整流して出力するための当技術分野で周知の回路を含んでもよい。例えば、整流器40は、2次タンク回路21から受信した交流信号を全波整流出力に変換してもよい。他の実施例において、整流器40は、整流された出力を実質的に直流に平滑化して制御部42に出力する回路を含んでもよい。本実施例において、整流器42は、整流された入力を受信して負荷44に電力を供給する当技術分野で周知の回路を含んでもよい。制御部42は、負荷が適切な量のエネルギーを受信できるように、負荷44への電力を検出して調整してもよい。負荷44は、受電ユニット16の回路や携帯機器など、如何なる種類の電気インピーダンスをも含むことができる。他の実施例において、負荷44は、受電ユニットが負荷44から分離可能となるように受電ユニット16の外部に接続されるようにしてもよい。本実施例において、制御部42は、種々の技術を用いて、1次ユニット12と無線で通信することができる。例えば、制御部42は、IEEE802.11、ブルートゥースまたはIrDAプロトコルにより、1次ユニット12と無線で通信するための送受信回路図示せずを使用してもよい。他の実施例において、制御部42は、変調技術を用いて、2次タンク回路21または複数の共振回路25a、25bと無線で通信することができるようにしてもよい。受電ユニット16及び1次ユニット12は、動作パラメータなどの情報をやり取りすることができる。例えば、動作状態は、回路の測定結果、回路特性、または機器識別情報を含んでもよい。他の実施例において、受電ユニット16と1次ユニット12は、互いに通信しなくてもよい。これらの実施例において、1次ユニット12は、受電ユニット16の反射インピーダンスを特定することによって、受電ユニット16の動作状態を検出することができる。さらに他の実施例において、1次ユニット12は、動作状態を送信及び受信するために、受電ユニット16に接続された、携帯機器と通信してもよい。図1に示した実施例において、1次ユニット12は、電源入力部50と、電力供給部52と、インバータ54と、共振制御部56と、1次共振回路58と、1次タンク回路23と、を含んでもよい。1次タンク回路23は、1次コンデンサ34と、1次コイル24と、を含んでもよい。電力供給部52、インバータ54、及び共振制御部56は、当技術分野で周知の回路を含んでもよい。電力供給部52は、電源入力部50から電力を受電し、電源入力部50は、交流電源、直流電源、または他の適当なエネルギー源であってもよい。電力供給部52は、電源入力部50からの電力をインバータ54が利用できるエネルギーに変換することができる。例えば、電力供給部52は、特定のレール電圧でインバータ54に直流電力を供給することができる。さらに、電力供給部52は、共振制御部56から出力レール電圧を変えるように命令を受けてもよい。インバータ54は、1次タンク回路23に電力を供給することができる。インバータ54は、1次タンク回路23に、特定の周波数、デューティーサイクル、またはその両者において交流電力を提供するように共振制御部56に命じられてもよい。その結果、1次ユニット12は、命じられたレール電圧、デューティーサイクル、周波数、またはこれらの3つの組み合わせにおいて、1次タンク回路23に電力を提供することができる。1次タンク回路23に含まれる1次コンデンサ34及び1次コイル24は、受電ユニット16に関して上述した2次タンクコンデンサ30及び2次タンクコイル20と同様に構成することができる。1次コイル24及び1次コンデンサ34は、インバータ54から電力を受電し、共振回路58に含まれる1次コイル24及び1次共振コンデンサ22の間の誘導結合によって、1次共振回路58に電力を転送することができる。本実施例において、共振回路58は、共振周波数を有するように、1次共振コンデンサ32及び1次共振コイルを含んでもよい。1次共振コンデンサ32及び1次共振コイル22は、受電ユニット16に関して上述した共振コンデンサ36a、36b及び2次共振コイル26a、26bと同様の構成としてもよい。1次共振コイル22は、上述のように、2次タンク回路21及び共振回路25a、25bのうちの少なくとも1つと誘導結合して、受電ユニット16にエネルギーを転送することができる。他の実施例において、1次共振コイル58は、1次ユニット12に含まれていなくてもよい。これらの実施例において、1次タンク回路23は、上述のように、2次タンク回路21及び共振回路25a、25bのうちの少なくとも1つと誘導結合して、受電ユニット16に電力を転送することができる。他の無線電力供給システム200を図2に示す。図2の無線電力供給システム200は、1次ユニット212と、受電ユニット16と、を含む。図2の受電ユニット16は、図1について説明した受電ユニット16と同様であってもよく、本実施例における受電ユニット16は、電磁界を介して1次ユニット212から転送された電力を受電するように構成されてもよい。従って、受電ユニット16は、相互インダクタンスに対する影響を考慮することができため、1次ユニット212に関して広範囲の位置に渡って電力を受電することができる。さらに、受電ユニット16は、携帯機器図示せずに含まれていてもよい。1次ユニット212は、電源入力部50、電力供給部52、インバータ54、1次タンクコンデンサ34、1次タンクコイル24、1次共振コンデンサ32、及び1次共振コイル22など、1次ユニット12と同様の構成要素を含んでもよい。もちろん、これらの構成要素は、1次ユニット212の機能を実行するように構成される。例えば、1次共振コンデンサ32及び1次共振コイル22は、ある周波数の近傍で共振するように構成される一方で、1次タンクコンデンサ34及び1次タンクコイル24は、別の周波数の近傍で共振するように構成されてもよい。1次ユニット212は、さらに共振回路スイッチ258及び共振制御部256を含んでもよく、共振制御部256は、上記の共振制御部56と同様の機能を含んでもよい。図2の実施例において、共振制御部256は、1次タンクコイル24または1次共振コイル22のいずれかと誘導結合することにより、受電ユニット16への電力の転送を制御することができる。共振制御部256は、共振回路スイッチ258を制御して、1次タンクコイル24または1次共振コイル22がエネルギー転送用に電磁界を生成するために使用されるか否かを調整することができる。共振制御部256は、この決定を、1次ユニット212の構成、受電ユニット16の構成、無線電力供給システム200の回路測定の結果などの多くの動作条件に従って決定することができる。この決定は、12次タンク回路21と複数の共振回路25a、25bの少なくとも1つと、21次タンク回路23または1次共振回路58のいずれかとの間の相互インダクタンスに基づいていてもよい。例えば、2次共振回路25a及び1次共振回路58は、1次ユニット12と受電ユニット16との間の所定の距離において、その距離における他の組み合わせに比べて改善された電力転送を提供する相互インダクタンスを有する。その結果、無線電力供給システム200は、1次ユニット12と受電ユニット16との間の改善された電力転送効率を提要する回路の組み合わせを使用することによって、改善された電力転送及び空間自由度を達成することができる。他の代替的な無線電力供給システム300を図3に示す。本実施例において、無線電力供給システム300は、1次ユニット312と、受電ユニット16と、を含む。図3の受電ユニット16は、図1及び2に関して説明した受電ユニット16と同様であり、本実施例の受電ユニット16は、電磁界によって1次ユニット312から転送された電力を受電するように構成されてもよい。従って、受電ユニット16は、相互インダクタンスに与える影響を考慮することができるため、1次ユニット312に関して広範囲な位置に渡って電力を受電することができる。さらに、受電ユニット16は、携帯機器図示せずに含まれるようにしてもよい。1次ユニット312は、電源入力部50、電力供給部52、インバータ54、共振制御部56、及び共振回路58など、1次ユニット12と同様の構成を含んでもよい。1次ユニット312は、共振回路58と誘導結合される1次コイル324を含んでもよい。1次コイル324は、共振回路58に誘導的にエネルギーを転送し、その後に受電ユニット16にエネルギーを転送することにより、受電ユニット16に間接的にエネルギーを供給することができる。受電ユニット16は、図1に関して上述した受電ユニット16と同様に、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bのうちの少なくとも1つを用いて、このエネルギーを受電することができる。他の実施例において、共振回路58は、1次ユニット312内に存在しなくてもよい。これらの実施例において、1次コイル324は、電磁界を利用して共振させずに例えば、タンク回路コンデンサ無しで受電ユニット16に誘導的に電力を供給する。いくつかの実施例において、タンク回路コンデンサは、1次ユニット312に関する受電ユニット16のダイナミックレンジを制限し、その結果、タンク回路コンデンサは、所望のレンジ構成に基づいて選択することができる。さらに他の実施例において、受電ユニット16は、2次タンク回路、共振回路、またはその両者にタンク回路コンデンサを備えずに電力を誘導的に受電することができる。無線電力供給システム400のさらに他の実施例を図4に示す。図4に示された無線電力供給システム400は、1次ユニット312と、受電ユニット416と、を含む。図4の1次ユニット312は、図3に関して説明した1次ユニット312と同様であり、本実施例の1次ユニット312は、1次共振回路58により生成された電磁界によって受電ユニット416に電力を転送するように構成されてもよい。本実施例における1次共振コンデンサ432は、可変コンデンサである。共振制御部56は、可変コンデンサの容量を調節することにより、共振回路58の共振周波数を調節することができる。もちろん、他の実施例において、1次共振コンデンサ432は、容量不変であってもよい。さらに他の構成において、1次コイル324は可変1次コンデンサに電気的に接続してもよく、これは選択的に調整可能である。このようにして、共振制御部56は、1次タンク回路の共振周波数に影響を与えるために可変1次コンデンサを選択的に調整することができる。さらに、1次ユニット312は、2次タンク回路421及び共振回路426aの共振周波数など、受電ユニット416の特性によって、1次コイル324及び1次共振回路58の動作を制御してもよい。他の実施例において、1次ユニット312は、1次コイル324が受電ユニット416に電力を誘導的に転送する共振回路58を含んでいなくてもよい。受電ユニット416は、整流器40及び負荷44など、受電ユニット16と同様の構成要素を含んでもよい。本実施例において、整流器40及び負荷44は、受電ユニット416の機能を果たすように適切に構成されてもよい。受電ユニット416は、また、制御部442と、2次タンク回路421と、共振回路425aと、を含んでもよい。他の実施例において、複数の共振回路425aが存在してもよい。2次タンク回路421は、2次タンクコイル420と、2次タンクコンデンサ430と、を含んでもよい。共振回路425aは、共振コイル426aと、共振コンデンサ436aと、を含んでもよい。2次タンクコイル420及び共振コイル426aは、図1に関して説明した2次タンクコイル20及び2次共振コイル426aと同様に構成されていてもよい。2次タンクコンデンサ430及び共振コンデンサ436aは、制御部442からの命令に応じて容量を変えられるように、可変コンデンサまたは可変コンデンサアレイであってもよい。例えば、可変コンデンサは、図12に関して説明した実施例と同様に構成してもよい。制御部442は、図1~3に関して説明した制御部42と同様であってもよく、共振回路の所望の調整に従って、2次タンクコンデンサ430及び共振コンデンサ436aの容量を制御することができる。例えば、2次タンク回路421の共振周波数は、2次タンクコンデンサ430の可変コンデンサを用いて調整することができる。他の実施例において、2次タンクコイル420及び共振コイル426aは、可変インダクタであってもよく、制御部442によって可変制御されてもよい。さらに他の実施例において、2次タンクコイル420、共振コイル426a、2次タンクコンデンサ430、及び共振コンデンサ436aは、制御部442によって可変制御されてもよい。受電ユニット416は、所望の調整及び受電ユニット416と1次ユニット312との間に存在する相互インダクタンスに対する影響に従って、2次タンク回路421及び共振回路425aのうちの少なくとも一方の共振周波数を調整することができる。その結果、受電ユニット416及び1次ユニット312は、電力転送の改善及び相互の空間自由度を実現することができる。無線電力供給システム500のさらに他の実施例を図5に示す。図5を参照すると、無線電力供給システム500は、1次ユニット12と、受電ユニット516と、を含む。図5の1次ユニット12は、図1に関して説明した1次ユニット12と同様であってもよく、本実施例の1次ユニット12は、1次共振回路58によって形成された電磁界によって、受電ユニット516に電力を転送するように構成されてもよい。さらに、1次ユニット12は、1次タンク回路21及び複数の共振回路525a、525bの共振周波数及び状態などの受電ユニット516の特性に従って、1次タンク回路23及び1次共振回路58の動作を制御することができる。他の実施例において、1次ユニット12は、共振回路58を含まなくてもよく、1次回路23は受電ユニット516に誘導的に電力を転送してもよい。受電ユニット516は、整流器40、負荷44、及び2次タンク回路21などの受電ユニット16と同様の構成要素を含んでもよい。受電ユニット516は、また、制御部542と、複数の共振回路525a、525bと、を含んでもよい。複数の共振回路525a、525bの各々は、共振コイル526a、526bと、共振コンデンサ536a、536bと、2次共振スイッチ546a、546bと、を含んでもよい。共振コイル526a、526b及び共振コンデンサ536a、536bは、図1に関して説明した2次共振コイル26a、26b及び共振コンデンサ36a、36bと同様であってもよい。それ故、複数の共振回路525a、525bの各々は、共振周波数を有していてもよい。制御部542は、2次共振スイッチ546a、546bを制御するための従来の回路を含んでもよい。制御部542は、2次共振スイッチ546a、546bを動作させて、関連する共振回路525a、525bをオン/オフすることができる。2次共振回路525a、525bをスイッチングして無線電力供給システム500と接続したり切断したりすることにより、制御部542は、2次共振回路525a、525bの共振周波数及び無線電力供給システム500の相互インダクタンスに対する影響にしたがって、適切な2次共振回路525a、525bを使用することができる。さらに、制御部542は、相互インダクタンスに対するそれらの影響にしたがって、1つまたは複数の2次共振回路525a、525bを選択することができる。その結果、無線電力供給システム500は、改善された電力転送及び1次ユニット12と受電ユニット516との間の空間自由度を得ることができる。他の実施例において、2次タンク回路21は、無線電力供給システム500をスイッチングして接続/切断してもよい。例えば、2次タンク回路21は、携帯機器の充電が完了した場合や過充電状態が発生した場合に、無線電力供給システム500を切断することができる。図6、7は、2次タンク回路21及び複数の共振回路25a、25bが、無線電力供給システムの相互インダクタンスに与える影響を示す。1次ユニット12に対する受電ユニット16の距離が増加するにしたがって、相互インダクタンスに与える影響が低下する。その結果、2次タンク回路21または複数の共振回路25a、25bのうちの1つを、特定の距離において電力を効率的に転送するように、より適切に構成することができる。2次タンク回路21または共振回路25a、25bの各々が電力転送のために適切に構成された距離は、ある距離で重なり、特定の距離に関して複数の構成が存在してもよい。一例として、2次タンクコイル720または複数の共振タンクコイル726a、726bのうちの1つが特定の距離において効率的に電力を転送するように適切に構成されていてもよい。本実施例において、受電ユニット16が1次ユニット12に近いほど、相互インダクタンスに与える影響が大きくなる。したがって、2次タンク回路21は、より近い距離で効率的に電力を受電するように構成されてもよい。受電ユニット16が1次ユニット12に関して中間の距離にある場合、相互インダクタンスに与える影響が小さくなるか、あるいは相互インダクタンスに与える影響が著しく減少する。このような状況下で、例えば、共振回路26aは、この中間的な距離において電力を効率的に受電するように構成されてもよい。他の実施例において、受電ユニット16がこれまでの例に比べて、1次ユニット12から、より離れた距離にある場合、相互インダクタンスに与える影響はわずかとなる。したがって、共振回路26bは、この距離において効率的に電力を受電するように構成されてもよい。図8は、無線電力供給システムの動作方法の一実施例を示す。図8に示した方法の説明を容易にする構成要素を含んでいるため、図9は、図8に関して説明した無線電力供給システムを示す。より具体的には、図9は、1次ユニット912と、受電ユニット回路を備えた携帯機器914と、を含む無線電力供給システム900を示す。無線電力供給システム900は、それぞれ1次タンク回路923及び2次タンク回路921を流れる電流を測定するための1次電流センサ955及び2次電流センサ941を含んでもよい。さらに、1次ユニット912及び携帯機器914は、測定電流または機器識別情報などの情報を相互にやり取りしてもよい。1次ユニット912は、制御部及び通信回路956から命令を受信し、これを電力供給部952及びアナログ共振探索駆動回路954に利用可能な形式で送信することが可能なD-A駆動リミッタ953を含んでもよい。D-A駆動リミッタは、また、1次ユニット912と携帯機器914との間で危険なシステム振幅が起こるのを防ぐ回路を含んでもよい。先の実施例で説明したように、1次ユニット912は、レール電圧、デューティーサイクル、動作周波数、及びこれら3つの組み合わせのうちの少なくとも1つを制御することができ、携帯機器914は、2次タンクコイル920及び可変2次タンクコンデンサ930の共振周波数を制御することができる。図9に示すいずれの構成要素も先に説明した実施例に含まれてもよく、先に説明した実施例は、図8に示す動作方法を実施することができる。図8に示した調整方法は、動作周波数などの1次ユニット912及び受電ユニットにおける動作特性の測定を含んでもよい。無線電力供給システムは、1次ユニット912または受電ユニットの調整が改善された電力転送効率をもたらすことができるか否かを決定するためにこれらの動作特性を比較してもよい。本実施例において、1次ユニット912は、1次共振コイル922の動作周波数を掃引seekすることができるステップ802。1次共振コイル922を使用しない他の実施例において、1次ユニット912は、1次コイル924に関して動作周波数を掃引してもよい。掃引動作において、無線電力供給システム900は、1次ユニット912及び携帯機器914で測定した結果のテーブルを生成してもよいステップ804。これらの測定結果は、1次電流センサ955、2次電流センサ941、または周波数掃引期間中における1次ユニット912または受電ユニットの状態を示す他の測定結果を含んでもよい。1次ユニット912及び受電ユニットは、周波数ギャップを決定するように相互にテーブル化したデータをやり取りできる。テーブル化されたデータは、1次ユニット912及び受電ユニットで測定された共振周波数またはピーク、並びにこれらの共振周波数またはピーク間の種々のギャップの詳細な表現を可能とする。1次タンク回路923、1次共振回路958、2次タンク回路921、及び共振回路925の構成によって、複数の共振周波数またはピークが存在する場合もある。他の実施例において説明したように、本実施例では複数の共振回路925を含むようにしてもよい。周波数ギャップは、1次ユニット912で測定された共振周波数またはピークと、受電ユニットで測定された共振周波数またはピークとの差である。測定条件を比較することにより、測定された特性を一致させる方法がもたらされ、電力伝送効率を改善する動作パラメータを調整できる。周波数ギャップが決定されると、1次ユニット912及び携帯機器914は、2次タンク回路921の所望の共振周波数などの電力転送効率を改善するための動作パラメータを決定することができるステップ806。無線電力供給システム900は、受電ユニットとの間に配置された共振回路925の所望の共振周波数、及び1次タンク回路923の所望の共振周波数を決定することもできる。その後、1次ユニット912は、受電ユニットに電力を供給するために、レール電圧、デューティーサイクル、及び動作周波数のうちの少なくとも1つを調整することができる。これらの調整により、システム振幅を、構成要素が損傷するのを防ぐ安全なレベル内に維持することができるステップ808、810。他の実施例において、1次ユニットは、携帯機器が相互インダクタンスに与える影響に基づいて、携帯機器に電力を効率的に提供するための調整を行うことができる。他の代替的な実施例において、携帯機器914は、ステップ806で決定された所望の共振周波数の変化を実現するために、可変2次タンクコンデンサ930を調整することもできる。本実施例において、1次ユニット912は、携帯機器914の負荷944による、携帯機器914に送られる電力量を調整してもよいステップ814。無線電力供給システム900は、電力転送効率の改善のため、及び携帯機器914への適切な量の電力の提供のために、動作パラメータを調整することができる。その結果、上述のステップの組み合わせは、無線電力供給システム900が継続的に電力転送効率を改善できるように、繰り返されてもよい。例えば、1次ユニット912に対する携帯機器914の近接度などの条件が変化した場合、無線電力供給システム900は、携帯機器914への電力転送効率を改善するように調整することができる。上記の調整方法は、1次タンク回路923、1次共振回路958、2次タンク回路921、及び共振回路925に関して同時に使用して、適切な動作パラメータを決定し、11次コイル924と1次共振コイル922との間、及び、22次コイル920と共振コイル925との間のうちから、適切な誘導結合を選択してもよい。例えば、2次電流センサ941及び1次電流センサ955は、それぞれ周波数掃引の期間中に、1次タンク回路923及び2次タンク回路921において電流を測定してもよい。1次ユニット912で測定される周波数応答は、1次タンク回路923、1次共振タンク回路958,2次タンク回路921、及び共振回路925の各々の構成に依存する誘導結合に影響を受ける。加えて、受電ユニットで測定される周波数応答もまた、1次タンク回路923、1次共振タンク回路958、2次タンク回路921、及び共振回路925の各々の構成に依存する誘導結合に影響を受ける。その後、1次ユニット912及び受電ユニットからの周波数応答曲線が比較され、1次ユニット912と受電ユニットとの間の特定の距離における電力転送効率を改善するために、無線電力供給システム900を調整することができる。あるいは、1次タンク回路923、1次共振タンク回路958,2次タンク回路921、及び共振回路925の各々にセンサを使用してもよい。各センサに関連して測定された特性を相互に比較して、電力転送効率の改善のために無線電力供給システム900を調整してもよい。さらに、上述の調整方法は、動作特性としての電流測定には限定されない。調整方法は、電圧、位相、あるいは異なる動作特性の組み合わせの測定を含んでもよい。加えて、上述の調整方法は、電力転送効率を改善するために反復して使用してもよい。周波数の掃引及び比較は、電力転送効率が改善または調整されているか否かを決定するために動作期間中いつでも実行することができる。さらに、周波数の掃引は、1次タンク回路923と、2次タンク回路921及び共振回路925の1つ以上と、に関して実行してもよい。調整は、1次タンク回路923と、2次タンク回路921及び共振回路925の1つ以上と、の間の周波数応答の比較の後に行ってもよい。周波数の掃引及び調整は、1次タンク回路923、並びに2次タンク回路921及び共振回路925の同一の、または異なるセットに関して再度実行してもよい。その結果、1次ユニット912と受電ユニットとの間の電力転送効率を継続的に改善することができる。図10を参照すると、無線電力供給システムの動作方法の一実施例が示されている。本方法によれば、無線電力システムは、1次ユニット及び受電ユニットを互いに通信させて、動的な共振周波数整合を調整することができる。起動時において、無線電力供給システムは、受電ユニットの存在のモニターを開始するステップ1002。存在の検出は、ピンギング、負荷検出、または通信などの技術を用いて行うことができる。受電ユニットが検出されなかった場合は、システムは、受電ユニットの存在のモニターを継続してもよいステップ1004、1006。受電ユニットが検出されると、無線電力供給システムは、1次ユニットの電力転送周波数範囲を掃引することができる。周波数掃引の間、1次ユニット及び受電ユニットは、異なる周波数において、1次タンク回路及び2次タンク回路に流れる電流などの無線電力供給システムの複数の測定をそれぞれ行うことができるステップ1008。これらの測定結果を用いて、無線電力供給システムは、1次ユニット及び受電ユニットが、効率的な電力転送のために実質的に整合しているか否かを決定することができるステップ1010。この2つが実質的に整合している場合、無線電力供給システムは受電ユニットへの電力の供給を開始することができるステップ1014。この2つが実質的に整合していない場合、改善された電力転送効率の実現のために、1次ユニット及び受電ユニットを調整する機会があってもよい。調整する機会がある場合、無線電力供給システムは、1次ユニットの共振及び受電ユニットの共振のうちの少なくとも一方を調整することができるステップ1012、1016、1018、1020、1022。波長調整は、可変インダクタ及び可変コンデンサのうちの少なくとも一方を使用し、受電ユニットが相互インダクタンスに与える影響に応じて複数の共振コイルから選択することにより行うことができる。1次ユニットは、適切な量の電力を受電ユニットに供給し始め、動作周波数、デューティーサイクル、レール電圧などの1つ以上の動作パラメータを調整することができるステップ1024。図11は、適応的な無線電力供給システムとともに使用するための方法の一実施例を示す。この方法によれば、無線電力供給システムは、1次ユニットと受電ユニットとの間で効率的な電力転送を実現するために、周波数及びレール電圧を調整することができる。他の実施例において、無線電力供給システムは、デューティーサイクル単独、または、レール電圧及び/または動作周波数との組み合わせなどの、他の動作パラメータを調整してもよい。初期設定において、1次ユニットは、与えられた負荷について適切な周波数を探索するために使用可能な周波数探索動作を停止してもよいステップ1302。1次ユニットは、また、携帯機器の存在に関してピングpingし、携帯機器のIDを通信により読み取り、特定の携帯機器に関する負荷情報をダウンロードすることができる。他の実施例において、携帯機器のIDは、1次ユニットにとって、特定の携帯機器に関する負荷情報を決定するために十分な情報となりうる。本実施例において、負荷情報には、負荷のインピーダンス、及び受電ユニットの共振周波数などの受電ユニットの電力受電特性が含まれうる。1次ユニットは、1次ユニット及び受電ユニットの周波数応答を決定するために低電力レベルで動作周波数を掃引してもよいステップ1304。1次ユニット及び受電ユニットの両者は、周波数応答を測定し、分離したデータテーブルにデータを配置するためのセンサを含んでもよい。1次ユニットまたは受電ユニットは、メモリからデータテーブルを読み出し、1次ユニットから受電ユニットへ電力を転送するための制御アルゴリズムを計算するために使用される周波数マップを決定することができる。周波数マップには、1次ユニット及び受電ユニットで測定された共振周波数またはピーク間の関係が含まれ、1次ユニット及び受電ユニット内のコイル及び共振回路の特性は周波数マップに影響を与えうる。1次ユニット、受電ユニット、またはその両者は、性能改善の実現のために共振周波数を調整することができるステップ1306。例えば、受電ユニットは、2次タンク回路の共振周波数、または複数の共振回路のうちの少なくとも1つの共振周波数を調整することができる。本実施例において、改善された電力転送効率の実現のために、インダクタまたはコンデンサの適切な構成が選択されうる。1次ユニットは、受電ユニットに適切な量の電力の供給を開始し、動作周波数、デューティーサイクル、レール電圧などの1つ以上の動作パラメータを調整することができるステップ1308。無線電力供給システムは、1次ユニット及び受電ユニットが共振動作しているか否かを決定するために、これらの動作のモニターを継続してもよい。変化がない場合は、無線電力供給システムは動作を継続することができるステップ1310。無線電力供給システムが変化を検出した場合、それは、性能のモニター及び動作特性のモニターを開始し、動作及び電力転送効率における変化を調べることができるステップ1312。無線電力供給システムは、当該システムは正常な範囲内で動作していると判断した場合、上述したステップ1304及び1306と同様のステップを実行することができる。従って、無線電力供給システムは、1次タンクコイル、2次タンクコイル、またはその両者を流れる電流などの1次ユニット及び受電ユニットの動作特性をモニターまたは測定することができる。1次ユニット、受電ユニット、または両者の共振周波数は、1次ユニット及び受電ユニットの動作特性の測定結果に基づいて調整されてもよい。また、システムの制御は、共振周波数における、または1次ユニット及び受電ユニットの動作特性に関して行われた測定結果における変化に基づいて、調整されてもよいステップ1320。このとき、システムは、ステップ1308に関して上述した動作を開始してもよい。無線電力供給システムが、当該システムは正常な範囲内で動作していないと判断した場合、故障状態が存在する場合がある。誤動作、寄生金属、過電流、その他のエラー状態などの故障状態が検出され、故障状態が修復されるまで無線電力供給システムを停止させる場合があるステップ1316、1318。故障状態が存在しない場合、システムは、ステップ1320に関して上述したように動作を開始することができる。図12に可変コンデンサネットワーク1402の実施例を示す。可変コンデンサネットワーク1402は、微小電気機械システムMEMS:microelectromechanicalsystemsまたは特定用途向け集積回路ASIC:applicationspecificintegratedchipを利用して形成された直列及び並列のネットワークであってもよい。可変コンデンサネットワーク1402は、複数の同調コンデンサ1406及び複数のスイッチ1408を含んでもよい。複数のスイッチ1408は、所望の同調ネットワーク容量を形成する複数の同調コンデンサ1406の組み合わせを選択するために利用することができる。例えば、制御部図示せずは、所望の容量を形成するために複数のスイッチ1408の組み合わせをオン/オフすることができる。ベース同調コンデンサ1404は、所望の容量を形成するために可変コンデンサネットワーク1402が結合される基準コンデンサとして使用されてもよい。上述の可変コンデンサ1400は、可変容量を含む上述の種々の実施例において使用可能である。上述の通り、従来の無線電力システムは、1次ユニットと受電ユニットの両者に共振回路を含むことが知られている。例として、従来の無線電力システム1500の代表的な図を図13に示す。図のように、システム1500は、1次ユニット1512と、受電ユニット1516と、を含んでもよい。1次ユニット1512は、1次コイル1524と、共振回路1558と、を含む。同様に、受電ユニット1516は、2次コイル1520と、共振回路1526と、を含む。本実施例において、1次ユニット1512内の共振回路1558及び受電ユニット1516内の共振回路1526は、一体化されるか、あるいは、そうでなければそれぞれの装置に組み込まれる。そのため、携帯機器の数、位置、向き、及び所要電力における変化などのシステムパラメータの変動にかかわらず、それらはシステム1500の全体のうちの一部であり続ける。上述したように、共振回路の存在が常に有利とは限らない。例えば、アプリケーションによっては、1次ユニット1512と受電ユニット1516との間の配置が相対的に近い場合、共振回路は効率的な電力転送を妨げる場合がある。本発明の他の実施例において、無線電力システムは、1次ユニット及び携帯機器から分離した共振回路を含み、これにより共振回路を所望のときにのみ使用することができる。図14の実施例において、無線電力システム1600は、概して、1次ユニット1612と、受電ユニット1616と、受電ユニット1610から離れた共振回路1602と、を含む。本実施例において、1次ユニット1612は、概して、電力供給部1652と、インバータ1654と、1次タンク回路1623と、1次共振回路1658と、制御部1656と、を含む。本実施例の1次タンク回路は、1次コイル1624と、コンデンサ1634と、を含む。同様に、本実施例の1次共振回路1658は、1次共振コイル1622と、コンデンサ1632と、を含む。1次共振回路1658は、図のようにスイッチ1635を含み、これにより1次共振回路1658は、所望の場合に、効率的に回路から分離することができる。使用時において、例えば、携帯機器が1次ユニット1612上に直接置かれた場合など、携帯機器を近接させて充電または電力供給することが望ましい場合、スイッチ1635を開放して1次共振回路1658を分離することができる。携帯機器を遠く離して、例えばカウンターまたはテーブルトップを介して充電する場合、スイッチ1635を閉じて、1次共振回路1658を有効とすることができる。そのため、スイッチ1635を操作するだけで、スイッチ1635は、1次ユニット1612をカウンターあるいは他の支持体表面の上または下で使用可能とする。図示していないが、所望により、スイッチ1635は、図15、16A及び16Bに示す実施例の1次共振回路に組み込むことができる。1次ユニット1612には、1次ユニット1612を表面下に備え付けるために使用可能なオプションの取付金具図示せずが備えられてもよい。本実施例において、受電ユニット1616は、概して、負荷1644と、制御部1642と、整流器1640と、2次タンク回路1621と、を含む。本実施例の2次タンク回路1621は、概して、2次コイル1620と、コンデンサ1630と、を含む。図に示すように、本実施例においては、受電ユニット1616は、統合された共振回路を含まない。本実施例の分離した共振回路1602は、概して、共振コイル1626と、共振コンデンサ1636と、を含む。分離した共振回路1602は、代替的な種類のインダクタ及び/または代替的な種類のコンデンサを含んでもよい。例えば、あるアプリケーションにおいて、共振コイルは、コイルではないインダクタに置き換えてもよい。もう一つの例として、共振コイルは、独立した容量素子を不要にするために、十分な容量を有するように構成されてもよい。分離した共振回路1602は、1次ユニット1612と受電ユニット1616との間に配置するのに適した基本的にいかなる構造にも統合可能である。例えば、1次ユニット1612がテーブルトップに統合される場合、分離した共振回路1602は、コースター、パッド、テーブルマット、トライベット、または所望によりテーブルトップ上に分離可能に配置できる他の同様の構造に統合されてもよい。分離した共振回路1602を含む構造は、電力転送面上に正確に配置するように構成された底面と、携帯機器を支持するように構成された上面とを備える。例えば、底面は傷防止材料で覆われていてもよく、上面は携帯機器を受けるように形成されてもよい。上面内または上面上のカウンターまたは他のしるしindiciaは、携帯機器の位置決めに役立つ場合がある。動作時において、動作上、有効な場合にのみ、分離した共振回路1602を使用することが可能である。例えば、ユーザが、受電ユニット1616が1次ユニット1612の近傍に位置するように携帯機器を位置決めしようとする場合、分離した共振回路1602は使用されない場合がある。そのような場合、携帯機器をテーブル上面または他の電力転送面上に直接配置することができる。一方、ユーザが携帯機器を1次ユニット1612から遠く離して設置した場合、分離した共振回路1602は、電力転送効率の改善のために、テーブル上面または他の電力転送面上に配置されてもよい。分離した共振回路1602が要求される場合、分離した共振回路1602は、テーブル上面または他の電力転送面上に設置されてもよく、携帯機器は分離した共振回路1602上に設置されてもよい。分離した共振回路は、空間自由度が存在するアプリケーションにおいて、改善された性能をもたらすだけでなく、充電用の台を備えた1次ユニット、または近接配置をもたらす他の機構などの、近接配置をもたらす1次ユニットと共に効率的に携帯機器を使用することを可能とする。分離した共振回路1702を有する他の無線電力供給装置1710を図15に示す。本実施例において、分離した共振回路1702は、電力インジケータ1704を含む。図15を参照すると、1次ユニット1712は、概して、電力供給部1752と、インバータ1754と、1次タンク回路1723と、1次共振回路1758と、制御部1756と、を含んでもよい。本実施例の1次タンク回路は、1次コイル1724と、コンデンサ1734と、を含む。同様に、本実施例の1次共振回路1758は、1次共振コイル1722と、コンデンサ1732と、を含む。本実施例において、受電ユニット1716は、概して、負荷1744と、制御部1742と、整流器1740と、2次タンク回路1721と、を含む。本実施例の2次タンク回路1721は、2次コイル1720と、コンデンサ1730と、を含む。本実施例の受電ユニット1716は、統合された共振回路を含まない。本実施例の分離した共振回路1702は、共振コイル1726及び共振コンデンサ1736を含むだけでなく、いつ分離した共振回路1702が電力を受電しているかを表示する電力インジケータを提供するように構成された追加の回路も含む。本実施例において、電力表示回路は、寄生コイル1780と、コンデンサ1784と、光源1782と、を含むが、電力表示回路は、所望の電力インジケータを提供するという要求通りにアプリケーションごとに異なっていてもよい。いくつかのアプリケーションにおいて、電力表示回路は、コンデンサ1784と並列接続された抵抗1788を含んでもよい。いくつかのアプリケーションにおいて、抵抗1788は、より安定した直流電源を提供することができる。図示した光源1782は、発光ダイオードLEDであるが、他の種類の光源を用いてもよい。光源1782は、構造体の外部から容易に視認できるように、筐体または分離した共振回路1702を含む他の構造体の開口部に部分的に配置されてもよい。電力インジケータ1704は、可聴式、触知式、または視覚式インジケータなどの、負荷的な、あるいは代替的なインジケータを含んでもよい。電力表示回路は、分離した共振回路1702が受電ユニット1716に電力を供給するのに十分な強度を有する電磁界に存在する場合にのみ、光源1702を発光させるのに十分な電力を提供するように構成されてもよい。例えば、電磁界が受電ユニット1716に電力を供給するのに十分な強度である場合にのみ、光源1782を発光させるのに十分な電力となるように、寄生コイル1780、コンデンサ1784、及び光源1782の特性を選択するようにしてもよい。本発明の他の実施例を図16Aに示す。本実施例において、分離した共振回路1802は、特定の状況下で共振回路1802と自動的に連動することが可能なイネーブル回路1803と動作可能に結合している。上述のように、受電ユニット1816が1次ユニット1812と近接して配置されている場合など特殊な状況下では、共振回路の存在により無線電力の転送効率が低下する場合がある。共振回路1802が効率を低下させない、もしくはシステム1800の動作にマイナスの影響を与えることがない状況下でシステム1810が動作する場合、イネーブル回路1803は、共振回路1802を有効にするように構成されていてもよい。図16Aに示すように、分離した共振回路1802は、共振コイル1826と、共振コンデンサ1836と、スイッチ1804と、を含む。本実施例において、スイッチ1804は、リードスイッチまたは磁界で作動させる他の種類のスイッチである。本実施例のスイッチ1804は、十分な磁界にさらされると閉じる常時開のスイッチである。イネーブル回路1803は、寄生コイル1880と、コンデンサ1884と、LED1882と、抵抗1888と、作動コイル1886と、を含む。任意的ではあるが、抵抗1888は、コンデンサ1884と並行に配置されている。使用時において、抵抗1888は、より安定した直流電源を提供することができる。動作時において、スイッチ1804は常時開であるため、共振回路1802は開回路となり、無線電力供給システム1800の動作もしくは性能にほとんど、あるいは全く影響を与えない。適切な電磁界にさらされると、寄生コイル1880は、イネーブル回路1803に電力を生じさせる。使用時において、LED1882は、2つの機能を果たす。第1に、無線電力供給システム1700に関連して上述したように電力が存在する場合に発光することにより電力インジケータとして機能することができる。第2に、寄生コイル1880に直流バイアス電流まで誘導された電力を整流するための単純な整流器として機能することができる。発光する電力インジケータが望ましくない場合、LED1882は単純なダイオードまたは他の整流素子に置き換えてもよい。直流バイアス電圧が作動コイル1886に加わる場合、共振回路1802にあるスイッチ1804を動作させる磁界を生成する。これによりスイッチ1804が閉じ、その結果、共振回路1802が閉じる。一旦閉じられると、共振回路1802は、無線電力供給システム1800のアクティブかつ重要な部分となり、1次ユニット1812から電力を受電し、発振を強め、受電ユニット1816に電力を転送するために電磁界を生成する。図16Aの実施例は、1次ユニットと受電ユニットとの間の距離の変化などの動作条件の変化を調整するために動作周波数を変化させる1次ユニットとともに使用することを目的とするイネーブル回路1803を含む。本実施例において、受電ユニット1816が1次ユニット1812から異なる距離にある場合、1次ユニット1812は、一般的には、異なる動作周波数で動作する。例えば、1次ユニット1812及び受電ユニット1816が合理的に可能な限り近接して配置された場合、1次ユニット1812は100kHzで動作し、1次ユニット1812と受電ユニット1816との間の距離が、共振回路の使用がシステム1800の動作に利益をもたらすほど十分大きい場合、1次ユニット1812は150kHz以上で動作することができる。この場合、無線電力供給装置が150kHz以上で動作する場合にのみ、分離した共振回路1802を有効とするのに十分な電力をイネーブル回路1803が生成するように、イネーブル回路1803の構成要素及び構成要素の値を選択してもよい。例えば、寄生コイル1880、コンデンサ1884、LED1882、抵抗1888、及び作動コイル1886の構成要素値は、150kHz以上で電磁界にさらされる場合に、イネーブル回路1803がスイッチ1804を作動させるのに十分な電力を生成することのみが可能となるように選択されるようにしてもよい。このことは、イネーブル回路1803が150kHz以上でのみ有意に共振するように、構成要素の値を選択することにより実現できる。常時開のスイッチとの関連で説明してきたが、共振回路1802内のスイッチは、常時閉のスイッチであってもよい。そのような応用例では、イネーブル回路1803をディセーブル回路として機能するように再構成してもよい。具体的には、共振回路1802の存在が望ましくない動作範囲で常時閉のスイッチを作動させるのに十分な磁界を生成するように、構成要素及び構成要素の値を選択することができる。上記の例において、動作周波数が100kHzから150kHzの範囲において電力を供給する場合、常時閉のスイッチを作動させるのに十分な電力を生成するようにディセーブル回路を構成することができる。本発明は、動作周波数を制御するスキームを用いる1次ユニットを使用することには限定されない。他の応用例において、1次ユニットは、共振周波数、レール電圧、及び/またはデューティーサイクルなどの他の動作特性への変更を利用して受電ユニットの距離または方向の違いを調整してもよい。そのような応用例においては、イネーブル回路は、動作周波数よりむしろ、これらの他の動作特性に反応するように構成されてもよい。共振回路1802及びイネーブル回路1803は、作動コイル1884及びリードスイッチ1804の相互作用により動作可能なように結合されるが、共振回路及びイネーブル回路1803は、他の方法により動作可能なように結合されてもよい。例えば、図16Bは、イネーブル回路1903が共振回路1902内のスイッチング素子に直接接続される他の実施例を示す。本実施例において、共振回路1902内のスイッチング素子はトライアック登録商標1904であってもよい。トライアック登録商標1904は、典型的な交流制御で使用されるようなシリコン制御整流器のペアを含んでもよい。イネーブル回路は、トライアック登録商標1904がイネーブル回路に誘導された電力によって動作するように、トライアック登録商標1904のゲートと接続されてもよい。共振回路1902の存在が望ましい動作範囲内で1次ユニット1912が動作する場合にのみ、イネーブル回路1903がトライアック登録商標1904を作動させるのに十分な電力を生成するように、イネーブル回路1903の構成要素及び構成要素の値を選択することができる。いくつかの応用例において、イネーブル回路とトライアック登録商標の配置は、分離した共振回路1902内で電力の流れの比例制御をもたらすように構成されてもよい。本発明の種々のイネーブル/ディセーブル回路は、分離した共振回路と関連した使用には限定されない。逆に、1つ以上のイネーブル/ディセーブル回路は、1つ以上の共振回路が無線電力システムに組み込まれる、先に説明した実施例のいずれかと関連させて使用することができる。例えば、イネーブル回路が所定の動作条件において選択的または自動的に無効とされることが望ましい場合、イネーブル回路は1次側または受電側のいずれの共振回路と接続することができる。共振回路が複数存在する実施例において、各共振回路は、共振回路が効率または他の動作特性に如何なるマイナスの影響をも与えることを制限するのに適するように、関連する共振回路を有効化/無効化するように構成された、分離したイネーブル/ディセーブル回路に動作可能に結合させることができる。図17及び18は、分離した共振コイルが他の応用例に組みこまれる2つの例を示す。図17を参照すると、分離した共振コイルは、カウンター上面2004、テーブル上面または他の面に組み込まれた無線電力供給装置2000と共に使用可能なパッド2002に組み込まれてもよい。本実施例において、カウンター上面2004は、カウンタートップほどの厚さを有する、御影石、木、プラスチック、ガラス、タイル、セメントその他の表面材料であってもよい。無線電力供給装置2000は、カウンター上面2004の下面に搭載してもよい。所望によりカウンター上面2004の上部に配置できるように、パッド2002は、無線電力供給装置2000、カウンター上面2004、及び携帯機器2006から分離していてもよい。パッド2002は、携帯電話その他の電子機器である携帯機器2006を受け入れるように構成されてもよい。この応用例では、携帯機器2006は、無線電力供給装置2000から直接電力を受電するように、カウンター上面2004の表面に直接配置されてもよい。あるいは、統合された共振回路を備えたパッド2002は、無線電力供給装置2000によって生成された電磁界を持続させ、増幅させるように、カウンター上面2004の表面上に配置してもよい。携帯機器2006は、パッド2002内に含まれる共振回路によって生成された、持続され、増幅された電磁界の中に存在するパッド2002の上に配置してもよい。図18は、所望により携帯機器に選択的、かつ取り外し可能に取り付けられる取り付け構造に、分離した共振回路が一体化された他の実施例を示す。図17と同様に、図18は、無線電力供給装置3000がカウンター上面3004、テーブル上面その他の表面に組み込まれた応用例を示す。無線電力供給装置3000は、カウンター上面3004の下面に搭載されてもよい。取り付け構造3002は、一般的に、無線電力供給装置3000、カウンター上面3004、及び携帯機器3006から分離しているが、所望により携帯機器3006に取り外し可能に取り付けられるように構成されている。取り付け構造3002は、基本的に、共振回路を搬送でき、携帯機器3006を取り外し可能に取り付けられる如何なる構造であってもよい。例えば、取り付け構造3002は、携帯機器例えば、携帯機器の裏面に接着して取り付けられるステッカー、携帯機器の一部を覆ってフィットさせる膜、携帯機器上で摩擦で滑らせるスリーブ、携帯機器に備えられたオリジナルの電池カバーの代わりに組み込むことが可能な代替電池カバー、あるいは携帯機器に元々備えられた如何なる取り外し可能なパネルの代わりに組み込むことが可能な代替パネルであってもよい。この応用例によれば、携帯機器3006は,無線電力供給装置3000から直接電力を受電するように、カウンター上面3004の表面上に直接配置することができる。あるいは、統合された共振回路を備えた取り付け構造3002は、無線電力供給装置3000によって生成された電磁界を維持し、増幅するように、携帯機器3006に取り付けることができる。図示していないが、図17及び18を参照して説明した応用例は、上述した電力インジケータ及び/またはイネーブル/ディセーブル回路を含んでもよい。イネーブル/ディセーブル回路は、異なる動作条件に対応するために分離した共振回路を取り外し、及び/または置き換える、如何なる必要性も排除するために、分離した共振回路を自動的かつ選択的に有効化または無効化することができる。本発明の実施例についての説明は以上の通りである。均等論を含む特許法の原理に従って解釈される添付の特許請求の範囲に規定されているように、本発明の精神及び広い側面から逸脱することなく、種々の置換や変更が可能である。例えば、単数形の冠詞a、anや、定冠詞theまたはsaidを用いて、構成要素を単数でクレームするための如何なる言及も構成要素を単数で限定解釈してはならない。当然のことながら、ここに開示され、あるいは規定された発明は、言及され、もしくは明細書及び/または図面から明らかな、2つ以上の個々の特徴のあらゆる代替的な組み合わせに及ぶ。これらの様々な組み合わせは、本発明の種々の代替的な側面を構成する。"