弾性波の伝播する伝播方向における逆速度面が凹となる圧電基板と、前記圧電基板上に設けられた互いに交差する第1と第2の櫛形電極を有する櫛形電極対を含み、弾性波のエネルギーが閉じ込められる弾性波共振器と、を備え、前記第1の櫛形電極は、第1の共通電極と、前記第1の共通電極に接続された複数の第1の交差電極指と、を有し、前記第2の櫛形電極は、第2の共通電極と、前記第2の共通電極に接続されて前記複数の第1の交差電極指と交差する複数の第2の交差電極指と、を有し、前記弾性波共振器は、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指が交差して、かつ前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指のピッチが前記伝播方向と直角な方向に沿って一定である第1の領域と、前記第1の領域と前記第1の共通電極との間に配置され、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指のピッチが前記第1の領域での前記ピッチよりも大きい第2の領域と、前記第1の領域と前記第2の共通電極との間に配置され、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指のピッチが前記第1の領域での前記ピッチよりも大きい第3の領域と、を有する、弾性波装置。前記弾性波共振器は、前記圧電基板上に設けられた第1と第2の反射電極をさらに有して、前記櫛形電極対は前記第1と第2の反射電極の間に配列されており、前記第1と第2の反射電極のそれぞれは、第3と第4の共通電極と、前記第3と第4の共通電極の間に設けられて前記第3と第4の共通電極に接続された複数の反射電極指とを有し、前記第1と第2の反射電極のそれぞれは、前記複数の反射電極指間のピッチが前記伝播方向と直角な方向に沿って一定である第4の領域と、前記第4の領域と前記第3の共通電極との間に配置され、前記複数の反射電極指間のピッチが前記第4の領域での前記ピッチよりも大きい第5の領域と、前記第4の領域と前記第4の共通電極との間に配置され、前記複数の反射電極指間のピッチが前記第4の領域での前記ピッチよりも大きい第6の領域と、を有する、請求項1に記載の弾性波装置。前記弾性波共振器は、前記第1の反射電極と前記櫛形電極対との間に設けられた別の櫛形電極対をさらに有する2端子対型共振器である、請求項2に記載の弾性波装置。前記別の櫛形電極対は前記第1の領域と前記第2と第3の領域を有する、請求項3に記載の弾性波装置。前記第1の櫛形電極は、前記第1の共通電極に接続されて、かつ前記複数の第2の交差電極指の延長方向で前記複数の第2の交差電極指の先端とギャップを隔ててそれぞれ対向する先端を有する複数の第1のダミー電極指をさらに有し、前記第2の櫛形電極は、前記第2の共通電極に接続されて、かつ前記複数の第1の交差電極指の延長方向で前記複数の第1の交差電極指の先端とギャップを隔ててそれぞれ対向する先端を有する複数の第2のダミー電極指をさらに有し、前記複数の第1のダミー電極指と前記複数の第1の交差電極指のピッチは、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指の前記第2の領域での前記ピッチよりも大きく、前記複数の第2のダミー電極指と前記複数の第2の交差電極指のピッチは、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指の前記第3の領域での前記ピッチよりも大きい、請求項1に記載の弾性波装置。前記伝播方向に直角な前記方向に沿って、前記ピッチに対する前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指と前記複数の第1のダミー電極指と前記複数の第2のダミー電極指の幅の比は一定である、請求項5に記載の弾性波装置。前記複数の第1のダミー電極指と前記複数の第1の交差電極指のピッチは前記第2の領域から離れるにつれて大きくなり、前記複数の第2のダミー電極指と前記複数の第2の交差電極指のピッチは前記第3の領域から離れるにつれて大きくなる、請求項5に記載の弾性波装置。前記複数の第1の交差電極指のそれぞれと前記複数の第2のダミー電極指のそれぞれは、接続された複数の直線または滑らかな曲線に沿って配置され、前記複数の第2の交差電極指のそれぞれと前記複数の第1のダミー電極指のそれぞれは、接続された複数の直線または滑らかな曲線に沿って配置されている、請求項5に記載の弾性波装置。前記第1の領域におけるピッチP0に対して、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第1のダミー電極指のピッチの最大値と、前記複数の第2の交差電極指と前記複数の第2のダミー電極指のピッチの最大値は1.005×P0以上である、請求項5に記載の弾性波装置。前記第1の領域におけるピッチP0に対して、前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第1のダミー電極指のピッチの最大値と、前記複数の第2の交差電極指と前記複数の第2のダミー電極指のピッチの最大値は1.020×P0以下である、請求項5に記載の弾性波装置。前記第2の領域での前記ピッチと前記第3の領域での前記ピッチは前記第1の領域から離れるにつれて大きくなる、請求項1に記載の弾性波装置。前記第2の領域において、前記複数の第1の交差電極指は連続した曲線または接続された複数の直線に沿って延び、前記第3の領域において、前記複数の第2の交差電極指は連続した曲線または接続された複数の直線に沿って延びる、請求項1に記載の弾性波装置。前記複数の第1の交差電極指は、前記第2の領域から滑らかな曲線に沿って前記第1の領域に延び、前記複数の第2の交差電極指は、前記第3の領域から滑らかな曲線に沿って前記第1の領域に延びる、請求項1に記載の弾性波装置。前記伝播方向に直角な前記方向に沿って、前記ピッチに対する前記複数の第1の交差電極指と前記複数の第2の交差電極指の幅の比は一定である、請求項1に記載の弾性波装置。前記伝播方向に沿って前記ピッチが変化している、請求項1に記載の弾性波装置。前記第1の領域におけるピッチP0に対して、前記第2の領域におけるピッチの最大値は1.005×P0以上である、請求項1に記載の弾性波装置。前記第1の領域におけるピッチP0に対して、前記第2の領域でのピッチの最大値は1.020×P0以下である、請求項1に記載の弾性波装置。前記第1の領域での前記ピッチがλ/2である場合に、前記第2の領域の前記伝播方向に直角の前記方向の幅はλ以上である、請求項1に記載の弾性波装置。前記弾性波共振器は一端子対共振器であり、かつ、前記弾性波共振器は信号路に直列に、または信号路とグランドとの間に接続されている、請求項1に記載の弾性波装置。弾性波の伝播する伝播方向における逆速度面が凹となる圧電基板と、前記圧電基板上に設けられた第1と第2の反射電極と、前記第1と第2の反射電極の間に配列された櫛形電極対とを有して、弾性波のエネルギーが閉じ込められる弾性波共振器と、を備え、前記第1と第2の反射電極のそれぞれは、第1と第2の共通電極と、前記第1と第2の共通電極の間に設けられて前記第1と第2の共通電極に接続された複数の反射電極指とを有し、前記第1と第2の反射電極のそれぞれは、前記複数の反射電極指のピッチが前記伝播方向に直角の方向に沿って一定である第1の領域と、前記第1の領域と前記第1の共通電極との間に配置され、前記複数の反射電極指間のピッチが前記第1の領域での前記ピッチよりも大きい第2の領域と、前記第1の領域と前記第2の共通電極との間に配置され、前記複数の反射電極指間のピッチが前記第1の領域での前記ピッチよりも大きい第3の領域と、を有する、弾性波装置。前記弾性波共振器は、前記第1の反射電極と前記櫛形電極対との間に設けられた別の櫛形電極対をさらに有する2端子対型共振器である、請求項20に記載の弾性波装置。前記別の櫛形電極対は前記第1の領域と前記第2の領域を有する、請求項20に記載の弾性波装置。実施の形態1図1Aは本発明の実施の形態1における弾性波装置1001の電極パターン図であり、図1Bはその要部拡大図である。弾性波装置1001は、回転YカットX伝播のタンタル酸リチウム単結晶からなる圧電基板11と、圧電基板11の表面111上に設けられた弾性波共振器12とを備える。弾性波共振器12は一端子対共振器である。弾性波共振器12は、圧電基板11の表面111上に設けられた一対の反射電極13と、反射電極13間に設けられた櫛形電極対14を備える。櫛形電極対14は弾性波を励振する。一対の反射電極13と櫛形電極対14は弾性波が伝播する伝播方向D1に沿って配列され、圧電基板11上に弾性波のエネルギーを閉じ込めることができる。櫛形電極対14は、互いに交差する櫛形電極51A、51Bよりなる。櫛形電極51Aは、共通電極バスバー15Aと、共通電極15Aに接続された複数の交差電極指16Aと、共通電極15Aに接続された複数のダミー電極指17Aを有する。櫛形電極51Bは、共通電極15Aと平行に延びる共通電極バスバー15Bと、共通電極15Bに接続された複数の交差電極指16Bと、共通電極15Bに接続された複数のダミー電極指17Bを有する。複数の交差電極指16A、16Bは交差領域19で互いに交差している。図1Bに示すように、交差電極指16Aは、共通電極15Aに接続された端216Aと、端216Aの反対側の先端116Aとを有する。交差電極指16Bは、共通電極15Bに接続された端216Bと、端216Bの反対側の先端116Bとを有する。ダミー電極指17Aは、共通電極15Aに接続された端217Aと、端217Aの反対側の先端117Aとを有する。ダミー電極指17Bは、共通電極15Bに接続された端217Bと、端217Bの反対側の先端117Bとを有する。交差電極指16Aの先端116Aは、ダミー電極指17Bの先端117Bと向かい合っている。交差電極指16Bの先端116Bは、ダミー電極指17Aの先端117Aと向かい合っている。図1Aに示すように、櫛形電極対14において交差電極指16A、16Bが交差している交差領域19は方向D1と直角の方向D2の幅WAを有する。交差電極指16A、16Bが交差しておらず、ダミー電極指17Aが配置されているダミー領域22Aは方向D2の幅WDAを有する。交差電極指16A、16Bが交差しておらず、ダミー電極指17Bが配置されているダミー領域22Bは方向D2の幅WDBを有する。実施の形態1では幅WDA、WDBは同じである。櫛形電極対14の両端すなわち共通電極15A、15Bは入出力端子18A、18Bにそれぞれ接続されている。反射電極13は、共通電極15A、15Bと平行に延びる共通電極52A、52Bと、共通電極52A、52B間に設けられた複数の反射電極指53を有する。複数の反射電極指53は共通電極52A、52Bに接続されて方向D1に配列されている。櫛形電極対14の交差領域19および反射電極13において中央領域20と側部領域21A、21Bを設ける。中央領域20は、共通電極15A、15B間の中央と共通電極52A、52B間の中央で方向D1に沿って延びる。側部領域21Aは、中央領域20に方向D2で隣接して共通電極15A、52Aに向う。側部領域21Bは、中央領域20に方向D2で隣接して共通電極15B、52Bに向う。中央領域20は方向D2の幅WBを有し、側部領域21A、21Bは方向D2の幅WCA、WCBをそれぞれ有する。実施の形態1では幅WCA、WCBは同じである。櫛形電極対14および反射電極13の交差電極指16A、16Bとダミー電極指17A、17Bと反射電極指53のうちの互いに隣り合う2つの電極指の方向D1での中心の間の距離を電極指のピッチと定義する。中央領域20では、電極指16A、16B、17A、17B、53のピッチが方向D2に沿って一定である。ここで、中央領域20では、ピッチがグラデーションのように弾性波の伝播する伝播方向D1に沿って変化していてもよい。これにより、弾性波エネルギー損失を効果的に抑制することができ、弾性波装置1001の電気的特性を向上することができる。側部領域21A、21Bは、中央領域20と方向D2で隣接して外側で互いに反対側に位置する。側部領域21A、21Bでは電極指のピッチが中央領域20から離れるにしたがって徐々に大きくなっている。ダミー領域22Aは側部領域21Aと共通電極15Aとの間でダミー電極指17Aが設けられている領域であり、ダミー領域22Bは側部領域21Bと共通電極15Bとの間でダミー電極指17Bが設けられている領域である。ダミー領域22Aでは、互いに隣り合う交差電極指16Aとダミー電極指17Aの中心の間の距離であるピッチは、中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる。同様に、ダミー領域22Bでは、互いに隣り合う交差電極指16Bとダミー電極指17Bの中心の間の距離であるピッチは、中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる。図1Bに示すように、ピッチP1、P2は側部領域21A、21Bにおいて互いに隣り合う交差電極指16A、16Bの方向D1での中心の間の距離である。ピッチP2の位置はピッチP1に比べて中央領域20から離れている。ピッチP3、P4はダミー領域22Aにおいて互いに隣り合う交差電極指16Aとダミー電極指17Aの方向D1での中心の間の距離であり、ダミー領域22Bにおいて互いに隣り合う交差電極指16Bとダミー電極指17Bの方向D1での中心の間の距離である。ピッチP3の位置はピッチP2に比べて中央領域20から離れている。ピッチP4の位置はピッチP3に比べて中央領域20から離れている。ピッチP1、P2、P3、P4はこの順で大きくなる。すなわち、ピッチP2はピッチP1より大きく、ピッチP3はピッチP2より大きく、ピッチP4はピッチP3より大きい。また、図1Bに示すように、反射電極13の複数の反射電極指53のピッチP5~P8は、反射電極指53のうちの互いに隣り合う反射電極指の方向D1での中心の間の距離である。ピッチP5~P8はこの順で中央領域20から離れる。すなわち、ピッチP5の位置に比べてピッチP6の位置は中央領域20から離れている。ピッチP6の位置に比べてピッチP7の位置は中央領域20から離れている。ピッチP7の位置に比べてピッチP8の位置は中央領域20から離れている。ピッチP5、P6、P7、P8はこの順に大きくなっている。すなわち、ピッチP6はピッチP5より大きい。ピッチP7はピッチP6より大きい。ピッチP8はピッチP7より大きい。櫛形電極対14と2つの反射電極13に亘って、中央領域20と側部領域21A、21Bは共通電極51A、51B、52A、52Bと平行に延びる。電極指16Aの先端116Aとダミー電極指17Bの先端117Bとの間のギャップや電極指16Bの先端116Bとダミー電極指17Aの先端117Aとの間のギャップでは、電極指16A、16Bの方向D1での中心をギャップ内に延長した位置で電極指16A、16Bのピッチを算出する。実施の形態1における弾性波装置1001では、共通電極15A、15Bの間の方向D2での距離WAWDAWDBは45μmである。ダミー領域22A、22Bの幅WDA、WDBは2.5μmである。電極指16Aの先端116Aとダミー電極指17Bの先端117Bとの間の方向D2でのギャップは0.5μmである。中央領域20における交差電極指16A、16Bのピッチは1μmである。交差電極指16A、16Bが交差する交差領域19の幅WAは40μmである。中央領域20と側部領域21A21Bの境界61A61Bから共通電極15A、52A15B、52Bに至るまで電極指が連続で滑らかな曲線に沿って延びる。実施の形態1では、櫛形電極対14および反射電極13における電極指のピッチは、方向D2での境界61A61Bからの距離の二次関数に従って変化させ、共通電極15A、15B、52A、52Bに近づくにつれてピッチの変化量が大きくなる。実施の形態1では、電極指のピッチに対する電極指の幅の比は、中央領域20、側部領域21A、21B、ダミー領域22A、22Bのいずれにおいても1/2である。弾性波共振器12の主励振領域となる中央領域20において、一方の櫛形電極51Aの互いに隣り合う2つの交差電極指16Aの方向D1における中心の間の距離を周期λと定義する。周期λは櫛形電極対14で励振される弾性波の、伝播方向D1における波長である。中央領域20における他の櫛形電極51Bの互いに隣り合う2つの交差電極指16Bの方向D1における中心の間の距離も周期λである。中央領域20で互いに隣り合う2つの交差電極指16A、16Bの方向D1で中心の間の距離であるピッチP0はλ/2である。互いに隣り合う2つの交差電極指16A、16Bについて、中央領域20におけるピッチP0に対する、共通電極15A、15Bに接続する端216A、216Bにおけるピッチの比を拡大率αで表す。弾性波共振器12の伝播方向D1での中央領域20の幅WEに対して、交差電極指16A、16Bの端216A、216Bでの方向D1の幅はα×WEである。交差電極指16Aは共通電極15Bに接続されておらず離れており、交差電極指16Bは共通電極15Aに接続されておらず離れている。交差電極指16A、16Bの端216A、216Bでのピッチは、実際には、1つの櫛形電極51Aの互いに隣り合う交差電極指16Aの端216Aの方向D1での中心の間の距離の半分である。また、交差電極指16A、16Bの端216A、216Bでのピッチは、実際には、1つの櫛形電極51Bの互いに隣り合う交差電極指16Bの端216Bの方向D1での中心の間の距離の半分である。電極指のピッチの拡大率αと側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBの好適な範囲について検討した。図2Aは弾性波装置1001の評価回路図である。実施の形態1における弾性波装置1001を直列共振器として信号路1001Aに直列に接続して使用した場合の特性評価結果について説明する。図2Bは実施の形態1における弾性波装置1001の通過特性図であり、弾性波共振器12を直列共振器として信号路1001Aに直列に接続して使用した場合の通過特性図である。ただし、特性評価のために、弾性波共振器12の両端に接地した容量素子を付加したものである。図2Bにおいて、横軸は信号の周波数を示し、縦軸は信号の減衰量を示す。通過特性S501はピッチの拡大率αが1である比較例の特性を示す。通過特性S1は拡大率αが1.01であり、幅WCA、WCBが3λである実施の形態1における弾性波装置1001の特性を示す。直列共振器として使用した場合の評価では、拡大率αが1.01であり幅WCA、WCBが3λである実施例では、拡大率αが1である比較例と比較して0.2dB強の挿入損失の低減が得られた。次に、電極指のピッチの拡大率αについて0.995~1.020の範囲で、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBについて0~10λの範囲で検討を行い、直列共振器として使用した場合の通過特性図から弾性波装置1001の挿入損失を評価した。具体的には、信号の周波数を変えて弾性波装置1001の挿入損失を測定し、測定した挿入損失のうちの最小値である最小損失を求めた。図3A~図3Eは、直列共振器として使用された弾性波装置1001の弾性波共振器12の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBを変えた場合の弾性波装置1001の最小損失特性を示す図である。図3A~図3Eにおいて横軸はピッチの拡大率αを示し、縦軸は最小損失を示す。図3A、図3B、図3C、図3D、図3Eの弾性波装置1001での側部領域21A21Bの幅WCAWCBはそれぞれ0、λ、3λ、6λ、10λである。各図において拡大率αが1である弾性波装置は比較例であり、比較例の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは0である。図3A~図3Eに示すように、弾性波共振器12を直列共振器として使用した場合には、拡大率αが1.005以上、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ以上の領域において挿入損失を低減することができた。そして、通過特性の全体形状を評価した場合には、拡大率αが1.005~1.015であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~6λの領域において、挿入損失を低減することができ、かつ特性が良好であった。以上のように、上記の拡大率αと幅WCA、WCBを有する弾性波共振器12を直列共振器として信号路1001Aに直列に接続して使用することにより、挿入損失を低減することができた。図4Aは弾性波装置1001の評価回路図である。実施の形態1における弾性波装置1001を、並列共振器として信号路1001Aとグランド1001Bとの間に接続して使用した場合の特性評価結果について説明する。図4Bは実施の形態1における弾性波装置1001の通過特性図であり、弾性波共振器12を並列共振器として信号路1001Aとグランド1001Bとの間に接続して使用した場合の通過特性図である。ただし、特性評価のために、弾性波共振器12の両端に直列の容量素子を付加したものである。図4Bにおいて、横軸は信号の周波数を示し、縦軸は信号の減衰量を示す。通過特性S502はピッチの拡大率αが1である比較例の特性を示す。通過特性S2は拡大率αが1.01であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBが3λである実施の形態1における弾性波装置1001の特性を示す。並列共振器として使用した場合の評価では、拡大率αが1.01であり幅WCA、WCBが3λの場合に、拡大率αが1である比較例と比較して0.1dBの挿入損失の低減が得られた。次に、電極指ピッチの拡大率αの0.995~1.020の範囲で、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBの0~10λの範囲で検討を行い、並列共振器として使用した場合の通過特性図から弾性波装置1001の挿入損失を評価した。具体的には、信号の周波数を変えて弾性波装置1001の挿入損失を測定し、測定した挿入損失のうちの最小値である最小損失を求めた。図5A~図5Eは、並列共振器として使用された弾性波装置1001の弾性波共振器12の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBを変えた場合の弾性波装置1001の最小損失特性を示す図である。図5A~図5Eにおいて、横軸はピッチの拡大率αを示し、縦軸は最小損失を示す。グラフ毎に側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBを変化させたものである。図5A、図5B、図5C、図5D、図5Eの弾性波装置1001での側部領域21A21Bの幅WCAWCBはそれぞれ0、λ、3λ、6λ、10λである。各グラフにおいて拡大率αが1である弾性波装置は比較例であり、比較例の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは0である。図5A~図5Eに示すように、弾性波共振器12を並列共振器として使用した場合には、拡大率αが1.005以上で弾性波エネルギー損失を効果的に抑制することができ、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ以上の領域において挿入損失が低減することができた。そして、通過特性の全体形状を評価した場合には、拡大率αが1.01~1.015であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~6λの領域が、特に損失が少なくかつ特性の形状が良好であった。以上のように、上記の拡大率αと幅WCA、WCBを有する弾性波共振器12を並列共振器として信号路1001Aとグランド1001Bとの間に接続して使用することにより、挿入損失を低減することができた。以上のように、実施の形態1における弾性波装置1001では、電極指ピッチが中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる側部領域21A、21Bを設けたことにより、弾性波共振器12の挿入損失を低減することができる。圧電基板11は、回転YカットX伝播のタンタル酸リチウム単結晶のように、伝播する弾性波の逆速度面が凹となる圧電単結晶よりなる。圧電基板11を用いた弾性波共振器12において、側部領域21A、21Bでの電極指ピッチを、主励振部である中央領域20から離れるに従って徐々に大きくする。これによって、側部領域21A、21Bの弾性波の速度を主励振部の中央領域20での弾性波の速度よりも遅くすることができる。これによって共振する弾性波のエネルギーを弾性波の導波路の中に閉じ込めることができ、エネルギーの損失を抑制することによって挿入損失を低減することができる。なお、主励振領域の両側において弾性波の速度を主励振領域よりも遅くして、弾性波のエネルギーを弾性波の導波路の中に閉じ込めるためには、ダミー領域22A、22Bでの電極指16A、16B、17A、17Bのピッチに対する電極指16A、16B、17A、17Bの幅の比を大きくしてもよく、また、ダミー領域22A、22Bでのピッチを大きくしてもよい。しかし、ダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチに対する電極指の幅の比を大きくする方法では、電極指が細く高密度化したときにエッチング後でも電極指間が繋がる可能性があり、電極指の形成が困難になる。したがって、この方法では電極指の密度の低い弾性波装置に限られてしまう。また、ダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチを大きくする方法では、電極指の数が多くなるにつれて、交差領域19とダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチの差が累積されてそれらの間のずれが大きくなってしまい、交差領域19とダミー領域22A、22Bとの間の不連続により弾性波が散乱されてエネルギーが損失してしまう。実施の形態1における弾性波装置1001では、電極指が細線化した場合にも、電極パターンの製造歩留りを低下させること無く挿入損失を低減できる。また、実施の形態1における弾性波装置1001では、側部領域21A、21Bおよびダミー領域22A、22Bでの電極指16A、16B、17A、17Bは連続した滑らかな曲線に沿って延びる。また、交差電極指16A、16Bは側部領域21A、21Bと中央領域20とで連続する滑らかな曲線に沿って延びる。これにより、中央領域20と側部領域21A、21Bの接続部および側部領域21A、21Bの内部での電極指16A、16Bの不連続な段差がないので、弾性波の不連続箇所における散乱損失を抑制することにより、さらに挿入損失を低減することができる。図5Fは実施の形態1における弾性波装置1001の他の電極指16A、16B、17A、17Fの拡大図である。図1Aと図2Bでは側部領域21A、21Bおよびダミー領域22A、22Bでの電極指16A、16Bの形状は連続した曲線に沿って延びる。図5Fに示すように、電極指16A、16B、17A、17Bは、複数の直線L1を接続した近似曲線L2に沿って延びていてもよく、同等の効果を有する。また、実施の形態1における弾性波装置1001では、中央領域20での交差電極指16A、16BのピッチP0に対して、側部領域21A、21Bまたはダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチの最大値を1.005×P0以上とする。これにより、弾性波エネルギー損失を効果的に抑制することができ、弾性波装置1001の電気的特性を向上することができる。また、中央領域20での交差電極指16A、16BのピッチP0に対して、側部領域21A、21Bまたはダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチの最大値を1.020×P0以下とする。これにより、弾性波エネルギー損失を効果的に抑制することができ、弾性波装置1001の電気的特性を向上することができる。また、実施の形態1における弾性波装置1001は、側部領域21A、21Bまたはダミー領域22A、22Bでの電極指のピッチを1.015×P0以下とする。これにより、弾性波エネルギー損失をさらに効果的に抑制することができ、弾性波装置1001の電気的特性を向上することができる。また、実施の形態1における弾性波装置1001では、側部領域21A、21Bの伝播方向D1に直角な方向D2の幅WCA、WCBをλ以上とする。これにより、弾性波エネルギー損失を効果的に抑制することができ、弾性波装置1001の電気的特性を向上することができる。また、弾性波装置において梯子型フィルタを構成する場合に、直列腕共振器および並列腕共振器の少なくとも1つに実施の形態1に記載の弾性波共振器12を用いることにより挿入損失を低減できるものである。なお、実施の形態1における弾性波装置1001の圧電基板11は、回転YカットX伝播のタンタル酸リチウム単結晶よりなるので、横モードスプリアスは発生しない。そのため、水晶やニオブ酸リチウム単結晶で行われている電極指の交差長の重み付けアポダイズやダミー電極指長の重み付け等の横モードスプリアスを消すための電極指設計は特に必要ない。なお、圧電基板11としては、回転YカットX伝播のタンタル酸リチウム単結晶に限らず、表面波の進行方向に対して伝播する表面波の逆速度面が凹となる圧電単結晶で圧電基板11を形成することで、同等の効果を有する。以上述べたように、圧電基板11の弾性波の伝播する伝播方向D1における逆速度面は凹である。弾性波共振器12は櫛形電極対14を含む。櫛形電極対14は圧電基板11上に設けられた互いに交差する櫛形電極51A、51Bを有する。弾性波共振器12は中央領域20と側部領域21A、21Bを有する。中央領域20では、複数の交差電極指16A、16Bが交差して、かつ複数の交差電極指16A、16Bのピッチが伝播方向D1と直角な方向D2に沿って一定である。側部領域21A、21Bでは、複数の交差電極指16Aと複数の交差電極指16Bのピッチが中央領域20でのピッチよりも大きい。側部領域21Bでは、複数の交差電極指16Aと複数の交差電極指16Bのピッチが中央領域20でのピッチよりも大きい。この構造により、弾性波装置1001は、弾性波を効率よく弾性波共振器12に閉じ込めることができ挿入損失が少なく、高い効率を有する。また、複数の交差電極指16Aのそれぞれと複数のダミー電極指17Bのそれぞれは、接続された複数の直線または滑らかな曲線に沿って配置される。複数の交差電極指16Bのそれぞれと複数のダミー電極指17Aのそれぞれは、接続された複数の直線または滑らかな曲線に沿って配置されている。中央領域20におけるピッチP0に対して、複数の交差電極指16Aと複数のダミー電極指17Aのピッチの最大値と複数の交差電極指16Bと複数のダミー電極指17Bのピッチの最大値は1.005×P0以上である。中央領域20におけるピッチP0に対して、複数の交差電極指16Aと複数のダミー電極指17Aのピッチの最大値と複数の交差電極指16Bと複数のダミー電極指17Bのピッチの最大値は1.020×P0以下である。側部領域21A、21Bにおいて、複数の交差電極指16Aは連続した曲線または接続された複数の直線に沿って延びる。側部領域、21A、21Bにおいて、複数の交差電極指16Bは連続した曲線または接続された複数の直線に沿って延びる。複数の交差電極指16Aは、側部領域21Aから滑らかな曲線に沿って中央領域20に延びる。複数の交差電極指16Bは、側部領域21Bから滑らかな曲線に沿って中央領域20に延びる。中央領域20におけるピッチP0に対して、側部領域21A、21Bにおけるピッチの最大値は1.005×P0以上である。中央領域20におけるピッチP0に対して、側部領域21A、21Bでのピッチの最大値は1.020×P0以下である。実施の形態2図6は本発明の実施の形態2における弾性波装置1002の電極パターン図である。図6において、図1に示す実施の形態1における弾性波装置1001と同じ部分には同じ参照番号を付す。実施の形態2における弾性波装置1002は、弾性波共振器として2電極型の2端子対型共振器23を備える。2端子対型共振器23は縦結合共振器型弾性波フィルタを構成する。2端子対型共振器23は弾性波が伝播する伝播方向D1に互いに隣り合って配列された2つの櫛形電極対14を有する。実施の形態2における弾性波装置1002は、図6に示すように、回転YカットX伝播のタンタル酸リチウム単結晶からなる圧電基板11と、一対の反射電極13の間に設けられた2つの櫛形電極対14により2電極型の2端子対型共振器23を構成する。2つの櫛形電極対14のうちの一方の櫛形電極対14の共通電極15Aに入出力端子18Aが接続され、共通電極15Bにグランド端子24Bが接続される。また、他方の櫛形電極対14の共通電極15Aにグランド端子24Aが接続され、共通電極15Bに入出力端子18Bが接続される。そして、櫛形電極対14の交差領域19および反射電極13において、中央領域20と側部領域21A、21Bとが設けられている。中央領域20は、伝播方向D1と直角の方向D2の幅WBを有し、側部領域21A、21Bは方向D2の幅WCA、WCBを有する。中央領域20では、隣り合う電極指16A、16Bの方向D1の中心の間の距離であるピッチが方向D2について一定である。側部領域21A、21Bは、中央領域20の方向D2の両外側に設けられている。側部領域21A、21Bにおける電極指16A、16Bのピッチは、中央領域20でのピッチよりも大きく、かつ中央領域20から離れるに従って徐々に大きくなっている。ダミー領域22A、22Bにおいて交差電極指16A、16Bとダミー電極指17A、17Bのうちの互いに隣り合う電極指の方向D1での中心の間の距離であるピッチは、側部領域21A、21Bでのピッチよりも大きく、かつ側部領域21A、21Bからそれぞれ離れるにつれて徐々に大きくなる。実施の形態2における2端子対型共振器23では、交差電極指16A、16Bが交差する交差領域19の方向D2の幅WAは40μmである。共通電極15A、15Bの間の距離WAWDAWDBが45μmである。中央領域20における交差電極指16A、16BのピッチP0は1μmである。ダミー領域22A、22Bすなわちダミー電極指17A、17Bを有する弾性波装置と、ダミー電極指17A、17Bを有しない弾性波装置について検討を行った。ダミー領域22A、22Bを有する弾性波装置では、ダミー領域22A、22Bの方向D2の幅WDA、WDBは2.5μmであり、交差電極指16Aの先端とダミー電極指17Bの先端との間のギャップと交差電極指16Bの先端とダミー電極指17Aの先端との間のギャップは0.5μmである。ダミー電極指17A、17Bを有しない弾性波装置では、交差電極指16Aと共通電極15Bとの間のギャップと交差電極指16Bと共通電極15Aとの間のギャップは0.5μmである。櫛形電極対14および反射電極13において中央領域20から共通電極15A、15Bに至るまで電極指が連続な曲線に沿って延びる。実施の形態2では、電極指のピッチは中央領域20からの距離の二次関数にしたがって変化させ、共通電極15A、15Bに近づくにつれてピッチの変化量が大きくなる。実施の形態2において、電極指のピッチに対する電極指の幅の比は、中央領域20、側部領域21A、21B、ダミー領域22A、22Bのいずれにおいても1/2である。2端子対型共振器23で弾性波が励振される主励振領域となる中央領域20において、1つの櫛形電極51Aの互いに隣り合う2つの交差電極指16Aの方向D1における中心の間の距離を周期λと定義する。中央領域20における1つの櫛形電極51Bの互いに隣り合う2つの交差電極指16Bの方向D1における中心の間の距離も周期λである。中央領域20で互いに隣り合う2つの交差電極指16A、16Bの方向D1で中心の間の距離であるピッチP0はλ/2である。互いに隣り合う2つの交差電極指16A、16Bについて、中央領域20におけるピッチに対する、共通電極15A、15Bにそれぞれ接続される端216A、216B図1B参照でのピッチの比を拡大率αで表す。2端子対型共振器23の中央領域20における伝播方向D1の幅WEに対して、電極指16A、16Bの端216A、216Bまたはダミー電極指17A、17Bの端217A、217Bが共通電極15A、15Bに接続する位置での方向D1の幅はα×WEである。交差電極指16Aは共通電極15Bに接続されておらず離れており、交差電極指16Bは共通電極15Aに接続されておらず離れている。交差電極指16A、16Bの端216A、216Bでのピッチは、実際には、1つの櫛形電極51Aの互いに隣り合う交差電極指16Aの端216Aの方向D1での中心の間の距離の半分であり、1つの櫛形電極51Bの互いに隣り合う交差電極指16Bの端216Bの方向D1での中心の間の距離の半分である。ピッチの拡大率αは0.995~1.020の範囲で評価を行い、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは0~10λの範囲で評価を行い、好適な範囲について検討した。次に、実施の形態2における弾性波装置1002の特性評価を行った結果について説明する。2端子対型共振器23の通過特性の波形から挿入損失が1.5dBとなるバンド幅を求めた。このバンド幅が広いほど弾性波装置1002の挿入損失が少ないことを示す。図7A~図7Eは、ダミー領域22A、22Bを有する弾性波装置1002の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBを変えた場合の弾性波装置1002のバンド幅特性を示す図である。ダミー領域22A、22Bの幅WDA、WDBは2.5μm=1.25λである。図7A~図7Eにおいて、横軸はピッチの拡大率αを示し、縦軸はバンド幅を示す。図7A、図7B、図7C、図7D、図7Eの弾性波装置1002での側部領域21A21Bの幅WCAWCBはそれぞれ0、λ、3λ、6λ、10λである。各図において拡大率αが1である弾性波装置は比較例であり、比較例の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは0である。図7Aに示すように、ダミー領域22A、22Bを有する2端子対型共振器23において、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBが0でダミー領域22A、22Bのみで電極指のピッチを拡大した場合は、拡大率αが1である比較例との差がほとんど無く、効果が見られない。図7Bと図7Cに示すように、ダミー領域22A、22Bを有する2端子対型共振器23において、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~3λの範囲で、挿入損失が1.5dBとなるバンド幅が比較例より広い。幅WCA、WCBがλの場合、拡大率αが1.01~1.020の範囲でバンド幅が13程度広くなった。また、幅WCA、WCBが3λの場合には拡大率αが1.01~1.020の範囲でバンド幅が25程度広くなり、挿入損失の低減に大きな効果がある。図7Dと図7Eに示すように、ダミー領域22A、22Bを有する2端子対型共振器23において、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBが6λ~10λの範囲では、逆に、挿入損失が1.5dBとなるバンド幅が比較例より狭くなり、挿入損失が大きくなった。以上より、ダミー領域22A、22Bすなわちダミー電極指17A、17Bを有する2端子対型共振器23では、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~3λであり、拡大率αが1.01~1.020の範囲で挿入損失が比較例より大きく低減し、弾性波装置1002の電気的特性が向上する。図8A~図8Dは、ダミー領域22A、22Bを有しない弾性波装置1002の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBを変えた場合の弾性波装置1002のバンド幅特性を示す図である。図8A~図8Dでの弾性波装置1002はダミー領域22A、22Bの幅WDA、WDBが0である、すなわちダミー電極指17A、17Bを有していない。図8A~図8Dにおいて、横軸は電極指のピッチの拡大率αを示し、縦軸はバンド幅を示す。図8A、図8B、図8C、図8Dの弾性波装置1002での側部領域21A21Bの幅WCAWCBはそれぞれλ、3λ、6λ、10λである。各図において拡大率αが1である弾性波装置は比較例であり、比較例の側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは0である。図8A~図8Dに示すように、ダミー領域22A、22Bすなわちダミー電極指17A、17Bを有しない2端子対型共振器23では、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~3λであり、拡大率αが1.005~1.01の範囲で、バンド幅が比較例より13~25広くなり、挿入損失が大きく低減した。また、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBが6λ~12λでは、逆に、バンド幅が比較例より狭くなり、挿入損失が大きくなる。以上より、ダミー領域22A、22Bすなわちダミー電極指17A、17Bを有しない2端子対型共振器23において、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBがλ~3λであり、拡大率αが1.005~1.01の範囲で挿入損失が比較例に比べて大きく低減し、弾性波装置1002の電気的特性が向上した。以上のように、実施の形態2における弾性波装置1002では、交差電極指16A、16Bのピッチが中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる側部領域21A、21Bを設けたことにより、2端子対型共振器23の挿入損失を低減することができる。また、ダミー領域22A、22Bすなわちダミー電極指17A、17Bを有しない弾性波装置も、側部領域21A、21Bを設けることによって、挿入損失を低減することができる。そして、複数の櫛形電極対14のそれぞれに中央領域20と側部領域21A、21Bを設けることで、挿入損失を低減することができる。また、図6に示す複数の櫛形電極対14を有する2端子対型共振器23を備えた弾性波装置1002では、2端子対型共振器23において、側部領域21A、21Bおよびダミー領域22A、21Bでの電極指16A、16B、17A、17Bは一箇所から方向D1に沿って互いに反対方向に広がり、複数の櫛形電極対14および反射電極13の電極指が一体の湾曲形状を有することにより、効果的に挿入損失を低減することができる。また、図6に示す2端子対型共振器23において、中央領域20の交差電極指16A、16Bのピッチは弾性波が伝播する伝播方向D1について一定である。中央領域20での交差電極指16A、16Bのピッチが伝播方向D1に沿って変化してもよい。例えば、グラデーションのように、2つの櫛形電極対14の間や櫛形電極対14と反射電極13の間の近傍において中央領域20の交差電極指16A、16Bのピッチを伝播方向D1に沿って徐々に変化させても、挿入損失を低減する効果を有する。なお、実施の形態2における弾性波装置1002は、2つの櫛形電極対14を有する2端子対型共振器23を備えるが、3つ以上の櫛形電極対14を有する2端子対型共振器に適用しても同様の効果を有する。実施の形態3図9Aは本発明の実施の形態3における弾性波装置1003の回路図である。図9Aにおいて、図6に示す実施の形態2における弾性波装置1002と同じ部分には同じ参照番号を付す。弾性波装置1003は、2電極型の2端子対型共振器23をそれぞれ有する2つの弾性波装置1002を備える。2つの2端子対型共振器23はそれぞれ縦結合共振器型弾性波フィルタを構成する。図9Bは弾性波装置1003の通過特性図である。図9Bにおいて、横軸は周波数を示し、縦軸は減衰量を示す。図9Aに示す2つの2電極型の2端子対型共振器23はダミー領域22A、22B図6参照を有し、それらが縦続接続されてバンドパスフィルタを構成している。図9Bは、弾性波装置1003の通過特性S3と、各2端子対型共振器の電極指のピッチの拡大率αが1であり側部領域21A、21Bを有していない比較例の通過特性S503を示す。弾性波装置1003の2個の2端子対型共振器23のそれぞれにおいてピッチの拡大率αは1.01であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは3λである。図9Bに示すように、拡大率αが1.01であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBが3λである弾性波装置1003の挿入損失は比較例より0.3~0.4dB低減して特性が向上している。以上のように、実施の形態3における弾性波装置1003は、2つの2端子対型共振器23が縦続接続されて構成されたバンドパスフィルタであり、電極指のピッチが中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる側部領域21A、21Bを設けたことにより、挿入損失を大きく低減することができる。実施の形態4図10Aは本発明の実施の形態4における弾性波装置1004における共振器の回路図である。図10Aにおいて、図6に示す実施の形態2における弾性波装置1002と同じ部分には同じ参照番号を付す。弾性波装置1004は、2電極型の2端子対型共振器23をそれぞれ有する4つの弾性波装置1002を備える。4個の2端子対型共振器23はそれぞれ縦結合共振器型弾性波フィルタを構成する。図10Bは弾性波装置1004の通過特性図である。図10Bにおいて、横軸は周波数を示し、縦軸は減衰量を示す。図10Aに示す4つの2電極型の2端子対型共振器23はダミー領域22A、22B図6参照を有する。4つの2端子対型共振器23のうちの2つが縦続接続されて2つの縦続接続回路123を構成している。2つの縦続接続回路123を並列に接続することによりバンドパスフィルタを構成している。図10Bは、弾性波装置1004の通過特性S4と、各2端子対型共振器の電極指のピッチの拡大率αが1であり、側部領域21A、21Bを有していない比較例の通過特性S504を示す。弾性波装置1004の4つの2端子対型共振器23のそれぞれにおいて、拡大率αは1.01であり、側部領域21A、21Bの幅WCA、WCBは3λである。図10Bに示すように、拡大率αが1.01であり、幅WCA、WCBが3λである弾性波装置1004の挿入損失は比較例より0.4dB程度低減して特性が向上している。以上のように、実施の形態4における弾性波装置1004は、4つの2端子対型共振器23において、電極指のピッチが中央領域20から離れるにつれて徐々に大きくなる側部領域21A、21Bを設けたことにより、挿入損失を大きく低減することができる。