湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、1回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、前記ふろ加熱実績記憶手段の記憶内容と前記大負荷判定手段の判定内容とに応じて前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたことを特徴とするヒートポンプ式風呂給湯装置。前記沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、前記基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第1規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、前記第1規定温度より高い所定の第2規定温度を前記沸き上げ目標温度とするようにした請求項1記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記第1規定温度および第2規定温度を外気温度に応じて決定するようにしたことを特徴とする請求項2記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、1回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、給湯負荷に応じて基礎沸き上げ目標温度を決定すると共に、前記ふろ加熱実績記憶手段が記憶している前記ふろ加熱動作の運転実績に応じた第1の所定温度を前記基礎沸き上げ目標温度に加算し、前記大負荷判定手段が前記大負荷であると判定していると、さらに第2の所定温度を加算して前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたことを特徴とするヒートポンプ式風呂給湯装置。外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記外気温検出手段で検出された外気温度から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにしたことを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。1日における給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記給湯熱量積算手段で検出された給湯熱量から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにしたことを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転が行われると運転実績ありとして記憶するようにしたことを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出されたふろ加熱能力が第1の所定能力以下となった場合に運転実績ありとして記憶するようにしたことを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱実績記憶手段は、1日の前記ふろ加熱動作に要した熱量または時間の少なくともいずれか一方を積算記憶し、前記沸き上げ温度決定手段は、前記ふろ加熱実績記憶手段で積算記憶された熱量または時間に応じた第1の所定温度を前記沸き上げ目標温度に加算するようにしたことを特徴とする請求項4~6のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度が所定戻り温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度の差が所定温度差以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度と前記浴槽内の湯量とから算出した熱量が所定熱量以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段と、前記ふろ循環回路を介して前記ふろ熱交換器から前記浴槽へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサと、を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作開始後の前記ふろ往き温度センサで検出するふろ往き温度が所定往き温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上となると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記大負荷判定手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出したふろ加熱能力が第2の所定能力以上であると、前記大負荷であると判定するようにしたことを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記貯湯タンク内の貯湯温度を検出する貯湯温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記第2の所定能力を貯湯温度が高い程高く、低い程低い値とするようにしたことを特徴とする請求項15記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転実績があったことを第1の所定期間記憶し続け、前記大負荷判定手段は、前記大負荷であったことを前記第1の所定期間よりも短い第2の所定期間記憶し続けるようにしたことを特徴とする請求項1~8、10~16のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記第1の所定温度および第2の所定温度を外気温度に応じて変更するようにしたことを特徴とする請求項4~17のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記第1の所定温度および第2の所定温度は、外気温度が低い程大きい値となるようにしたことを特徴とする請求項18記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンク内の上部に配置されていることを特徴とする請求項1~19のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンクから外部に取り出した湯水を循環させて浴槽水を加熱するものであることを特徴とする請求項1~19のいずれか一項に記載のヒートポンプ式風呂給湯装置。ところが、この特許文献1や特許文献2のものでは、ふろの自動保温動作による1°C程度の昇温を10回実行した場合と、冷めた浴槽水を沸かし直す10°C程度の昇温を1回実行したものではほぼ同じ積算熱量またはほぼ同じ積算時間となり、この積算熱量または積算時間に応じて沸き上げ目標温度を高めに設定すると、ふろの自動保温動作による1°C程度の昇温しかせず、冷めた浴槽水を沸かし直すことをしない省エネ意識の高いユーザーにおいては、湯余りが生じ、逆に積算熱量または積算時間に応じた沸き上げ目標温度を低めに設定すると、冷めた浴槽水の沸かし直しによる5~10°C程度の昇温を頻繁に使用するユーザーにおいては、ふろ加熱動作に掛かる時間が長くなり、使用感の悪化を招くものであった。また、特許文献3のものでは、一定のふろ加熱能力を保つように沸き上げ目標温度を決定するため、この一定のふろ加熱能力を高めに設定すると、ふろの自動保温動作による1°C程度の昇温しかせず、冷めた浴槽水を沸かし直すことをしない省エネ意識の高いユーザーにおいては、湯余りが生じ、逆に一定のふろ加熱能力を低めに設定すると、冷めた浴槽水の沸かし直しによる5~10°C程度の昇温を頻繁に使用するユーザーにおいては、ふろ加熱動作に掛かる時間が長くなり、使用感の悪化を招くものであった。本発明は上記課題を解決するため、請求項1では、湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、1回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、前記ふろ加熱実績記憶手段の記憶内容と前記大負荷判定手段の判定内容とに応じて前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたものとした。また、請求項2では、前記請求項1のものにおいて、前記沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、前記基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第1規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、前記第1規定温度より高い所定の第2規定温度を前記沸き上げ目標温度とするようにした。また、請求項3では、前記請求項2のものにおいて、外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記第1規定温度および第2規定温度を外気温度に応じて決定するようにした。また、請求項4では、湯水を貯湯する貯湯タンクと、この貯湯タンク下部からの湯水を貯湯タンク上部に戻す加熱循環回路と、この加熱循環回路を循環する湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段と、前記貯湯タンク内の湯水によって浴槽水を加熱するふろ熱交換器と、このふろ熱交換器と浴槽を浴槽水を循環可能に接続するふろ循環回路と、浴槽水を前記ふろ熱交換器に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段と、1回の前記ふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段と、給湯負荷に応じて基礎沸き上げ目標温度を決定すると共に、前記ふろ加熱実績記憶手段が記憶している前記ふろ加熱動作の運転実績に応じた第1の所定温度を前記基礎沸き上げ目標温度に加算し、前記大負荷判定手段が前記大負荷であると判定していると、さらに第2の所定温度を加算して前記沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段とを備えたものとした。また、請求項5では、前記請求項2~4のいずれかのものにおいて、外気温度を検出する外気温検出手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記外気温検出手段で検出された外気温度から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにした。また、請求項6では、前記請求項2~4のいずれかのものにおいて、1日における給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段を設け、前記沸き上げ温度決定手段は、前記給湯熱量積算手段で検出された給湯熱量から前記基礎沸き上げ目標温度を決定するようにした。また、請求項7では、前記請求項1~6のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転が行われると運転実績ありとして記憶するようにした。また、請求項8では、前記請求項1~6のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出されたふろ加熱能力が第1の所定能力以下となった場合に運転実績ありとして記憶するようにした。また、請求項9では、前記請求項4~6のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、1日の前記ふろ加熱動作に要した熱量または時間の少なくともいずれか一方を積算記憶し、前記沸き上げ温度決定手段は、前記ふろ加熱実績記憶手段で積算記憶された熱量または時間に応じた第1の所定温度を前記沸き上げ目標温度に加算するようにした。また、請求項10では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度が所定戻り温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項11では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度センサで検出するふろ加熱動作開始時の浴槽水温度の差が所定温度差以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項12では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記ふろ循環回路に前記浴槽から前記ふろ熱交換器へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記ふろ設定温度と前記ふろ戻り温度と前記浴槽内の湯量とから算出した熱量が所定熱量以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項13では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段と、前記ふろ循環回路を介して前記ふろ熱交換器から前記浴槽へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサと、を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作開始後の前記ふろ往き温度センサで検出するふろ往き温度が所定往き温度以下であると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項14では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱動作に寄与可能な前記貯湯タンク内の貯湯熱量が所定値以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段を設け、前記大負荷判定手段は、前記貯湯熱量判定手段が前記ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定値以上あると判定し、かつ、前記ふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上となると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項15では、前記請求項1~9のいずれかのものにおいて、前記大負荷判定手段は、前記ふろ加熱動作時のふろ加熱能力を算出し、算出したふろ加熱能力が第2の所定能力以上であると、前記大負荷であると判定するようにした。また、請求項16では、前記請求項15のものにおいて、前記貯湯タンク内の貯湯温度を検出する貯湯温度センサを設け、前記大負荷判定手段は、前記第2の所定能力を貯湯温度が高い程高く、低い程低い値とするようにした。また、請求項17では、前記請求項1~8、または10~16のいずれかのものにおいて、前記ふろ加熱実績記憶手段は、前記ふろ加熱動作の運転実績があったことを第1の所定期間記憶し続け、前記大負荷判定手段は、前記大負荷であったことを前記第1の所定期間よりも短い第2の所定期間記憶し続けるようにした。また、請求項18では、前記請求項4~17のいずれかのもににおいて、前記第1の所定温度および第2の所定温度を外気温度に応じて変更するようにした。また、請求項19では、前記請求項18のものにおいて、前記第1の所定温度および第2の所定温度は、外気温度が低い程大きい値となるようにした。また、請求項20では、前記請求項1~19のいずれかのものにおいて、前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンク内の上部に配置されているものとした。また、請求項21では、前記請求項1~19のいずれかのものにおいて、前記ふろ熱交換器は、前記貯湯タンクから外部に取り出した湯水を循環させて浴槽水を加熱するものとした。本発明によれば、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンクに沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンクに沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。また、保温運転等を含むふろ加熱動作の運転実績がある場合には、運転頻度が低くとも第1の所定期間は沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた温度より高くしてふろ加熱動作を実行可能とし、沸き上げ目標温度をさらに高くする期間を第1の所定期間より短い第2の所定期間とすることで、大負荷のふろ加熱動作の運転頻度が低い場合に無駄に湯余りが生じ続けることを抑制することができる。次に、本発明の第1の実施形態のヒートポンプ式風呂給湯装置を図面に基づいて説明する。1は湯水を貯湯する貯湯タンク、2は貯湯タンク1に給水する給水管、3は給水管2に設けられ給水圧を減圧する減圧弁、4は貯湯タンク1上部から出湯する出湯管、5は出湯管4に設けられ過圧を逃がす過圧逃がし弁、6は減圧弁3の下流側の給水管2から分岐した給水バイパス管、7は出湯管4からの湯水と給水バイパス管6からの水とを混合する給湯混合弁、8は給湯混合弁7からの湯水を給湯する給湯管、9は給湯管8に設けられた給湯温度センサ、10は給湯管8を流れる流量を検出する給湯流量センサ、11は給水温度を検出する給水温度センサ、12は給湯栓である。13は浴槽、14は貯湯タンク1内の上部に設けたふろ熱交換器、15は浴槽13とふろ熱交換器14とを浴槽水が循環可能に接続しているふろ循環回路、16はふろ循環回路15途中に設けられたふろ循環ポンプ、17は浴槽13からふろ熱交換器14へ戻る浴槽水の温度を検出するふろ戻り温度センサ、18はふろ熱交換器14から浴槽13へ往く浴槽水の温度を検出するふろ往き温度センサ、19は浴槽13内の水位を圧力により検出する水位センサ、20は給湯管8から分岐されてふろ循環回路15へ接続された湯張り管、21は湯張り管20の開閉を行う湯張り電磁弁である。22は貯湯タンク1の側面上下に複数設けられ各部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサであり、貯湯タンク1上部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ22a、ふろ熱交換器14付近の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ22b、ふろ熱交換器14下部の貯湯温度を検出する22c、貯湯タンク1中間部の貯湯温度を検出する22d、貯湯タンク1下部の貯湯温度を検出する22eから構成されている。23は冷媒を圧縮する圧縮機、24は冷媒と湯水を熱交換する給湯熱交換器、25は冷媒を減圧膨張する膨張弁、26は低温冷媒を蒸発させる蒸発器としての空気熱交換器、27は空気熱交換器26に外気を送風する送風ファンであり、これら圧縮機23、給湯熱交換器24、減圧手段25、空気熱交換器26を冷媒配管28で環状に接続し、貯湯タンク1内の湯水を沸き上げ目標温度に沸き上げるヒートポンプ式加熱手段29を構成している。30は貯湯タンク1の下部と給湯熱交換器24の入口とを接続し、給湯熱交換器24の出口と貯湯タンク1の上部とを接続する加熱循環回路、31は給湯熱交換器24入口側の加熱循環回路30に設けられ貯湯タンク1下部から取り出した湯水を給湯熱交換器24を介して貯湯タンク1上部に循環させる加熱循環ポンプ、32は給湯熱交換器24に流入する湯水の温度を検出する入水温度センサ、33は給湯熱交換器24から流出する湯水の温度を検出する沸き上げ温度センサである。49は外気温度を検出する外気温検出手段である。34は給湯温度や各種必要な設定を行うためのリモートコントローラで、給湯設定温度や風呂設定温度を表示する表示部35と、給湯設定温度およびふろ設定温度を設定する温度設定スイッチ36と、浴槽13への所定湯量の湯張りに続いて所定の保温時間だけ保温運転を行わせるフロスイッチ37と、浴槽水を加熱する追焚き動作を行わせる追焚きスイッチ38とを備えている。39はこのヒートポンプ式風呂給湯装置の作動を制御する制御手段で、予め作動を制御するためのプログラムが記憶されていると共に、演算、比較、記憶機能、カウント機能を有し、給湯温度センサ9、給湯流量センサ10、給水温度センサ11、ふろ戻り温度センサ17、ふろ往き温度センサ18、水位センサ19、貯湯温度センサ22a~e、入水温度センサ32、沸き上げ温度センサ33、外気温検出手段49にて検出される値が入力され、給湯混合弁7、ふろ循環ポンプ16、湯張り電磁弁21、圧縮機23、膨張弁25、送風ファン27、加熱循環ポンプ31の駆動を制御し、沸き上げ動作、給湯動作やふろ加熱動作等を制御するもので、リモートコントローラ34と通信可能に接続されているものである。この制御手段39には、浴槽水をふろ熱交換器14に循環させて浴槽水をふろ設定温度に加熱するふろ加熱動作の運転実績を記憶するふろ加熱実績記憶手段40と、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷かどうかを判定する大負荷判定手段41と、ヒートポンプ式加熱手段29で沸き上げて貯湯タンク1に貯湯する湯の目標温度である沸き上げ目標温度を決定する沸き上げ温度決定手段42とが設けられている。また、制御手段39には、1日の間に貯湯タンク1から給湯された給湯熱量を検出する給湯熱量積算手段43と、ふろ加熱動作に寄与可能な貯湯タンク1内の貯湯熱量が所定熱量以上あるかどうかを判定する貯湯熱量判定手段44とが設けられている。ここでは、給湯熱量積算手段43は、給湯流量センサ10からの流量と給水温度センサ11で検出する給水温度と給湯設定温度とから給湯動作毎の給湯熱量を算出、積算して記憶し、貯湯熱量判定手段44は、貯湯タンク1の中間部付近かつふろ熱交換器13下部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ22cが所定温度ここでは70°C以上を検出しているか否かでふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あるかどうかを判定している。ここで、給湯熱量算出手段43は、貯湯温度センサ22の検出値に基づく深夜時間帯の終了時刻における沸き上げ動作の完了後の貯湯熱量と、深夜時間帯開始後の沸き上げ動作開始前の貯湯熱量の差から算出するようにしてもよく、また、貯湯熱量判定手段44は、貯湯温度センサ22a~cが検出する各貯湯温度と、各貯湯温度センサ22a~cに予め割り当てられている貯湯容量と、ふろ設定温度より高い予め定められた温度とからふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量を算出するようにしてもよいものである。そして、ふろ加熱実績記憶手段40は、ふろ加熱動作が行われた場合、ふろ加熱動作の実績がある旨を第1の所定期間ここでは7日間にわたり記憶し、第1の所定期間7日間連続でふろ加熱動作が行われなかった場合に、ふろ加熱動作の実績の記憶をクリアするようにしている。また、大負荷判定手段41は、ふろ加熱動作開始時にふろ戻り温度センサ17で検出するふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差ここでは5°C以上あると、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定し、その旨を第2の所定期間ここでは3日間にわたり記憶し、第2の所定期間3日間連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。そして、沸き上げ温度決定手段42は、給湯負荷に応じて、ここでは給湯熱量積算手段43で積算された1日の給湯熱量に応じて基礎沸き上げ目標温度Tsを決定すると共に、ふろ加熱実績記憶手段40が記憶しているふろ加熱動作の運転実績に応じ、実績ありの場合に第1の所定温度αここでは5°Cを基礎沸き上げ目標温度Tsに加算し、大負荷判定手段41が前記大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Tsにさらに第2の所定温度βここでは3°Cを加算するようにしている。次に、給湯栓12が開かれ、給湯流量センサ10が給湯開始と見なせる量以上の流量を検出すると、制御手段39は給湯温度センサ9で検出する給湯温度がリモートコントローラ34で設定した給湯設定温度となるように給湯混合弁9の開度を調節し、出湯管4からの湯と給水バイパス管6からの水とを混合して給湯設定温度の湯を給湯する。また、リモートコントローラ34のフロスイッチ37がオンされた場合について説明すると、制御手段39は湯張り電磁弁21を開き、給湯温度センサ9で検出する給湯温度がリモートコントローラ34で設定したふろ設定温度となるように給湯混合弁7の開度を調節してふろ設定温度の湯を湯張りし、給湯流量センサ10が検出する湯張り電磁弁21を開いてからの流量積算値が予めリモートコントローラ34等で設定した湯張り湯量に達すると湯張り電磁弁21を閉じる。そして、湯張り運転を完了すると制御手段39は所定の保温時間例えば2時間の保温運転を行う。この保温運転では、定期的にふろ循環ポンプ16を駆動して浴槽水温度をチェックし、ふろ設定温度未満であればふろ加熱要求ありとしてふろ設定温度まで加熱するようにしている。なお、湯張り運転の完了から所定の保温時間が経過すると、浴槽水の保温運転を行わないようにしている。また、リモートコントローラ34の追焚きスイッチ38がオンされると、ふろ加熱要求ありとしてふろ設定温度まで加熱する追焚き運転を行うようにしている。次に、ふろ加熱動作について、図2のフローチャートに基づいて説明する。保温運転あるいは追焚き運転によってふろ加熱要求が発生するとステップS1、ふろ循環ポンプ16を駆動開始しステップS2、ふろ加熱実績記憶手段40がふろ加熱実績がある旨を記憶するステップS3。続くステップS4では、大負荷判定手段41がふろ戻り温度センサ17で検出するふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差ここでは5°C以上あるかどうかを判定し、所定温度差以上であると、大負荷であると判定しステップS5、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αと第2の所定値βを加算した値とするステップS6。一方、ふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差ここでは5°C以下であるとステップS4でNo、大負荷判定手段41は、大負荷でないと判定しステップS7、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αを加算した値とするステップS8。なお、前記ステップS4で、ふろ戻り温度とふろ設定温度との差が所定温度差ここでは5°C以下であっても、大負荷判定手段41が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップS5へ進むようにしている。そして、ふろ戻り温度センサ17がふろ設定温度以上を検出するとステップS9でYes、ふろ循環ポンプ16を駆動停止してふろ加熱動作を終了するステップS10。ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ22で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ22cが担保温度ここでは50°C未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なしてステップS11でYes、ステップS6またはステップS8にて沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行うステップS12。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をTsαβまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はTsαに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段29の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。次に、電力料金単価の安価な深夜の沸き上げ動作について、図3のフローチャートに基づいて説明する。ここでは、23時から翌朝7時までの深夜時間帯がそれ以外の昼間時間帯よりも電力料金単価が安価な料金制度に基づいて説明するが、これに限られず、例えば22時から翌朝8時までを安価な深夜時間帯とする料金制度でもよいものである。現在時刻が23時になるとステップS13でYes、沸き上げ温度決定手段42は給湯熱量積算手段43で記憶している当日の給湯熱量から基礎沸き上げ目標温度Tsを算出するステップS14。ここでは、給湯熱量に余裕分を加算した値を貯湯タンク1の容量で除した値に給水温度を加算して基礎沸き上げ目標温度Tsを算出している。次に、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績記憶手段40が実績ありを記憶しているか否かを判別し、実績ありを記憶していればステップS15でYes、大負荷判定手段41が大負荷であったことを記憶しているか否かを判別し、大負荷であった旨を記憶していればステップS16でYes、ステップS13で算出した基礎沸き上げ目標温度Tsの値に第1の所定温度αと第2の所定温度βを加算した値を沸き上げ目標温度として決定するステップS17。一方、ステップS15で、ふろ加熱実績記憶手段40が実績ありを記憶していなければ、ステップS14で算出した基礎沸き上げ目標温度Tsの値を沸き上げ目標温度として決定するステップS18。また、ステップS16で、大負荷であった旨が記憶されていない場合は、ステップS14で算出した基礎沸き上げ目標温度Tsの値に第1の所定温度αのみを加算した値を沸き上げ目標温度として決定するステップS19。そして、制御手段39は、給湯熱量に余裕分を加算した値をヒートポンプ式加熱手段29の定格加熱能力で除して、翌日に必要な貯湯熱量を沸き上げるのに必要な時間を算出し、この時間を深夜時間帯の終了時刻である7時から逆算して沸き上げ開始する時刻ピークシフト時刻を算出するステップS20。次に、現在時刻がピークシフト時刻となるとステップS21でYes、前記ステップS17、ステップS18またはステップS19のいずれかのステップで決定した沸き上げ目標温度での沸き上げ動作を開始すべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始するステップS22。そして、貯湯温度センサ22eまたは入水温度センサ32がそれぞれ規定の温度以上を検出して貯湯タンク1が満タンになるかステップS23でYes、現在時刻が深夜時間帯の終了時刻である7時に到達するとステップS24でYes、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動停止して沸き上げ動作を終了するステップS25。このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク1内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。次に、本発明の第2の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、第1の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。この第2の実施形態では、ふろ加熱実績記憶手段40は、1日のふろ加熱動作に要した時間を積算記憶するようにしたもので、ふろ加熱動作が開始されると、その継続時間を計測し、複数回ふろ加熱動作が行われると、その継続時間を積算して記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、記憶していた積算時間をクリアするようにしている。大負荷判定手段41は、ふろ熱交換器13下部の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ22cが所定温度ここでは72°C以上を検出して、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あると判定している状態において、1回のふろ加熱動作の継続時間を計測し、この継続時間が所定時間以上となると、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第2の所定期間ここでは3日間にわたり記憶し、第2の所定期間3日間連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。なお、大負荷判定手段41は、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であると判定していることを前提に、1回のふろ加熱動作の継続時間を計測しているため、ふろ加熱動作の必要熱量が大きい大負荷であることによって時間が掛かっていることを明確に判別できるようにしている。沸き上げ温度決定手段42は、積算時間と第1の所定温度αの値の関係を式またはマトリクスにて予め記憶しており、ふろ加熱実績記憶手段40で積算記憶された時間に応じた第1の所定温度αを基礎沸き上げ目標温度Tsに加算するようにしている。ここで、積算時間と第1の所定温度αの関係は、積算時間が長いほど第1の所定温度αの値が大きくなるように設定され、ふろ加熱動作で消費した熱量に応じた温度を給湯熱量に応じた沸き上げ目標温度Tsに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定するようにしている。さらに沸き上げ温度決定手段42は、大負荷判定手段41が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定温度αを加えてさらに第2の所定温度βここでは3°Cを加算するようにしている。次に、この第2の実施形態のふろ加熱動作について図4のフローチャートに基づいて説明する。保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生するとステップS26、ふろ循環ポンプ16を駆動開始しステップS27、そして、ふろ加熱動作の継続時間のカウントを開始するステップS28。そして、ふろ戻り温度センサ17がふろ設定温度以上を検出するとステップS29でYes、ふろ循環ポンプ16を駆動停止してふろ加熱動作を終了しステップS30、ふろ加熱動作の継続時間のカウントを終了しステップS31、ふろ加熱実績記憶手段40はふろ加熱動作の継続時間を積算記憶する。ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ22で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ22cが担保温度ここでは50°C未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なしてステップS32でYes、沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行うステップS33。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。前記ステップS31に続いて、貯湯温度センサ22cが70°C以上を検出しているか否かによって、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であるかどうかを判定し、70°C以上を検出している場合はステップS34でYes、大負荷判定手段41が今回のふろ加熱動作の継続時間が所定時間以上であったかどうかを判定しステップS35、所定時間以上であると、大負荷であると判定しステップS36、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αと第2の所定値βを加算した値とするステップS37。一方、ふろ加熱動作の継続時間が所定時間未満であるとステップS35でNo、大負荷判定手段41は、大負荷でないと判定しステップS38、沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αを加算した値とするステップS39。なお、前記ステップS35で、ふろ加熱動作の継続時間が所定時間未満であっても、大負荷判定手段41が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップS36へ進むようにしている。このステップS37またはステップS39で沸き上げ目標温度が決定された後は、前記ステップS33の沸き増し運転を行う際の沸き上げ目標温度をステップS37またはステップS39で決定された沸き上げ目標温度とし、既に沸き増し運転が開始されている場合においても、即座に沸き上げ目標温度をステップS37またはステップS39で決定された沸き上げ目標温度に変更するようにしている。このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をTsαβまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はTsαに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段29の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。そして、深夜の沸き上げ動作については、図3のフローチャートに基づき第1の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。この第2の実施形態のステップS15においては、ふろ加熱実績記憶手段40がふろ加熱動作の継続時間があることを記憶していれば、ふろ加熱実績ありと判別してステップS16へ進み、ふろ加熱動作の継続時間が0時間または0時間と見なすようにしてもよい短時間である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップS18へ進む。また、ステップS17およびステップS19では、沸き上げ温度決定手段42は第1の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段40が記憶している積算時間に応じた温度とし、これを加算するようにしているものである。このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク1内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。次に、本発明の第3の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、第1、第2の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。この第3の実施形態では、図5に示すように、ふろ熱交換器45を貯湯タンク1の外部に設けたもので、貯湯タンク1上部と下部を接続する一次循環回路46途中にふろ熱交換器45と一次循環ポンプ47を配置し、貯湯タンク1上部から取り出した湯をふろ熱交換器45の一次側を流通させ、貯湯タンク1下部へ戻すようにしている。ここで、48はふろ熱交換器45から流出した一次側の温水温度を検出する一次側戻り温度センサで、制御手段39は、ふろ加熱動作時に、一次側戻り温度センサ48で検出する温度が所定の戻り目標温度以下になるように一次側循環ポンプ47の回転数を制御している。ふろ加熱実績記憶手段40は、1日のふろ加熱動作に消費した熱量を積算記憶するようにしたもので、ふろ加熱動作が開始されると、貯湯温度センサ22bで検出するふろ熱交換器45に供給される湯水の温度と、一次側戻り温度センサ48で検出する放熱後の湯水の温度と、一次側循環ポンプ47の回転数から、ふろ加熱動作に消費した熱量を一定周期で算出、積算して1回のふろ加熱動作に消費した熱量を算出し、複数回ふろ加熱動作が行われると、その算出熱量を積算して記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、記憶していた積算熱量をクリアするようにしている。大負荷判定手段41は、貯湯タンク1中間部付近の貯湯温度を検出する貯湯温度センサ22cが所定温度ここでは70°C以上を検出して、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上あると判定している状態において、ふろ往き温度センサ18が検出するふろ往き温度が所定往き温度未満であると、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第2の所定期間ここでは3日間にわたり記憶し、第2の所定期間3日間連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。なお、大負荷判定手段41は、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であると判定していることを前提に、ふろ往き温度が所定往き温度未満かどうかを判定しているため、ふろ加熱動作の必要熱量が大きい大負荷であることによってふろ往き温度が低いことを明確に判別できるようにしている。沸き上げ温度決定手段42は、積算熱量と第1の所定温度αの値の関係を式またはマトリクスにて予め記憶しており、ふろ加熱実績記憶手段40で積算記憶された熱量に応じた第1の所定温度αを基礎沸き上げ目標温度に加算するようにしている。ここで、積算熱量と第1の所定温度αの関係は、積算熱量が大きいほど第1の所定温度αの値が大きくなるように設定され、ふろ加熱動作で消費した熱量に応じた温度を給湯熱量に応じた沸き上げ目標温度Tsに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定するようにしている。さらに沸き上げ温度決定手段42は、大負荷判定手段41が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定温度αを加えてさらに第2の所定温度βここでは3°Cを加算するようにしている。次に、この第3の実施形態のふろ加熱動作について図6のフローチャートに基づいて説明する。保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生するとステップS40、ふろ循環ポンプ16を駆動開始しステップS41、そして、一定周期毎にふろ加熱動作によって消費される熱量を算出、積算するステップS42。そして、ふろ戻り温度センサ17がふろ設定温度以上を検出するとステップS43でYes、ふろ循環ポンプ16を駆動停止してふろ加熱動作を終了するステップS44。ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ22で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ22cが担保温度ここでは50°C未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なしてステップS45でYes、沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行うステップS46。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。前記ステップS44に続いて、貯湯温度センサ22cが70°C以上を検出しているか否かによって、貯湯熱量判定手段44がふろ加熱動作に寄与可能な貯湯熱量が所定熱量以上であるかどうかを判定し、70°C以上を検出している場合はステップS47でYes、大負荷判定手段41が今回のふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量以上であったかどうかを判定しステップS48、所定熱量以上であると、大負荷であると判定しステップS49、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績あり、かつ、大負荷であるので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αと第2の所定値βを加算した値とするステップS50。一方、ふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量未満であるとステップS48でNo、大負荷判定手段41は、大負荷でないと判定しステップS51、沸き上げ温度決定手段は、ふろ加熱実績ありで大負荷でないので、沸き上げ目標温度を給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに第1の所定値αを加算した値とするステップS52。なお、前記ステップS48で、ふろ加熱動作で消費した熱量が所定熱量未満であっても、大負荷判定手段41が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップS49へ進むようにしている。このステップS50またはステップS52で沸き上げ目標温度が決定された後は、前記ステップS46の沸き増し運転を行う際の沸き上げ目標温度をステップS50またはステップS52で決定された沸き上げ目標温度とし、既に沸き増し運転が開始されている場合においても、即座に沸き上げ目標温度をステップS50またはステップS52で決定された沸き上げ目標温度に変更するようにしている。このようにして、大負荷である場合はすぐに沸き上げ目標温度をTsαβまで上げるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際は、沸き上げ目標温度が上がり大きな加熱能力を確保して、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができ、逆に大負荷でない場合は沸き上げ目標温度はTsαに抑えるため、貯湯熱量が不足して沸き増しを行う際に、必要最小限の沸き上げ温度となってヒートポンプ式加熱手段29の加熱効率を悪化させることなく必要な貯湯熱量を確保し、かつ湯余りの発生を抑制することができる。そして、深夜の沸き上げ動作については、図3のフローチャートに基づき第1の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。この第3の実施形態のステップS15においては、ふろ加熱実績記憶手段40がふろ加熱動作で消費した熱量の積算値が0または0と見なすようにしてもよい小熱量以上あることを記憶していれば、ふろ加熱実績ありと判別してステップS16へ進み、ふろ加熱動作で消費した熱量の積算が0または0と見なすようにしてもよい小熱量である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップS18へ進む。また、ステップS17およびステップS19では、沸き上げ温度決定手段42は第1の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段40が記憶している積算熱量に応じた温度とし、これを加算するようにしているものである。このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク1内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。なお、この第3の実施形態においては、ふろ熱交換器45の一次側の温度を用いてふろ加熱動作に消費した熱量を算出しているが、これに限らず、ふろ熱交換器45の二次側の温度を用いてふろ加熱動作に消費した熱量を算出してもよいものである。次に、本発明の第4の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、この第4の実施形態は図5に示すふろ熱交換器45を貯湯タンク1の外部に設けた構成とし、第1~第3の実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。ふろ加熱実績記憶手段40は、ふろ加熱動作時のふろ加熱能力をふろ熱交換器45の二次側の温度差ふろ往き温度-ふろ戻り温度とふろ循環ポンプ16の回転数ここでは一定回転数のため定数で代用しているから算出し、算出されたふろ加熱能力が予め定められた第1の所定能力以下となったことを記憶するようにしている。そして、深夜時間帯のピークシフト時刻となって沸き上げ動作が開始されると、ふろ加熱能力が第1の所定能力以下になった旨の記憶をクリアするようにしている。ここで、第1の所定能力は、1~2°C程度の昇温を行う保温運転を、短時間過ぎくなく、かつ長時間過ぎくもない適度な時間で行えるような値に設定されている。大負荷判定手段41は、ふろ加熱能力をふろ熱交換器45の二次側の温度差ふろ往き温度-ふろ戻り温度とふろ循環ポンプ16の回転数ここでは一定回転数から算出されるふろ加熱能力が予め定められた第2の所定能力以上であると、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定するようにし、その旨を第2の所定期間ここでは3日間にわたり記憶し、第2の所定期間3日間連続で、ふろ加熱動作が行われないか、ふろ加熱動作が行われても大負荷でないと判定された場合に、大負荷である旨の記憶をクリアするようにしている。ここで、大負荷判定手段41は、第2の所定能力を第1の所定能力より高く、かつ、貯湯温度センサ22で検出する貯湯温度が高い程第2の所定能力の高い値とし、低い程第2の所定能力を低い値とするようにし、貯湯温度が異なっても1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であるか否かを確実に判定するようにしている。沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績記憶手段40でふろ加熱能力が第1の所定能力以下となると、1日につき1回に限り、前日までの第1の所定温度αの値初期値は0を所定値ここでは2°C引き上げて記憶し、この第1の所定温度αを給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsに加算して、湯切れや湯余りを生じない適切な沸き上げ目標温度を決定し、さらに大負荷判定手段41が大負荷であると判定していると、基礎沸き上げ目標温度Tsαにさらに第2の所定温度βここでは3°Cを加算するようにしている。なお、第1の所定温度αは、初期値を0とし、ふろ加熱能力が第1の所定能力以下になった日ごとに所定値2°Cを加算し、大負荷でないと判定されているにも関わらず、ふろ加熱能力が第1の所定能力以上かつ第2の所定能力未満の第3の所定能力以上になっていることが複数日連続すると、第1の所定値αから所定値2°Cを減算するようにしているものである。次に、この第4の実施形態のふろ加熱動作について図7のフローチャートに基づいて説明する。保温運転あるいは追焚き運転によって加熱要求が発生するとステップS53、ふろ循環ポンプ16を駆動開始しステップS54、浴槽水の加熱が安定するまでの一定の時間待機後に、ふろ加熱実績記憶手段40はふろ往き温度とふろ戻り温度とからふろ加熱能力を算出して第1の加熱能力と比較するステップS55。算出したふろ加熱能力が第1の加熱能力以上であるとステップS55でYes、大負荷判定手段41は算出したふろ加熱能力と第1の加熱能力より大きい第2の加熱能力とを比較し、第2の加熱能力以上であるとステップS56でYes、1回のふろ加熱動作における必要熱量が所定熱量以上である大負荷であると判定しステップS57、沸き上げ温度決定手段42は、前夜に沸き上げた際の沸き上げ目標温度Tsαに第2の所定温度βを加算して沸き上げ目標温度を決定するステップS58。一方、算出したふろ加熱能力が第1の加熱能力より大きく、第2の加熱能力より小さい場合はステップS56でNo、大負荷判定手段41は大負荷でないと判定しステップS59、沸き上げ温度決定手段42は、前夜に沸き上げた際の沸き上げ目標温度Tsαを維持決定するステップS60。なお、前記ステップS56で、算出したふろ加熱能力が第1の加熱能力より大きく、第2の加熱能力より小さくても、大負荷判定手段41が過去の実績で大負荷である旨を記憶している場合は、大負荷であると見なし、ステップS57へ進むようにしている。また、前記ステップS55で、ふろ加熱実績記憶手段は、算出したふろ加熱能力が第1の加熱能力より小さい場合、前夜までの第1の所定温度αに所定値2°Cを加算して新たな第1の所定温度αとして記憶するようにしステップS61、沸き上げ温度決定手段42は、翌日の深夜沸き上げにおいて給湯熱量に応じた基礎沸き上げ目標温度Tsにふろ加熱実績記憶手段40で記憶されている第1の所定温度αを加算して最小限のふろ加熱能力を担保するようにしている。そして、ふろ戻り温度センサ17がふろ設定温度以上を検出するとステップS62でYes、ふろ循環ポンプ16を駆動停止してふろ加熱動作を終了するステップS63。ここで、ふろ加熱動作が終了する前に、貯湯温度センサ22で検出する貯湯熱量が担保熱量未満まで減少すると、ここでは貯湯温度センサ22cが担保温度ここでは50°C未満を検出すると、貯湯熱量が担保熱量未満まで減少したと見なしてステップS64でYes、ステップS58またはステップS60にて沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始しして所定熱量または所定時間の沸き上げを行う沸き増し運転を行うステップS65。なお、この沸き増し運転は、ふろ加熱動作の開始や停止に関係なく、貯湯熱量が担保熱量未満を検出した時点で開始され、その際は沸き上げ温度決定手段42が決定した沸き上げ目標温度で沸き上げるようにしているものである。そして、深夜の沸き上げ動作については、図3のフローチャートに基づき第1の実施形態と相違するステップについてだけ補足説明を行う。この第4の実施形態のステップS15においては、ふろ加熱実績記憶手段40がふろ加熱能力が第1の所定能力以下となったことの記憶に基づく第1の所定温度αが0である場合は、ふろ加熱実績なしと判別してステップS18へ進み、第1の所定温度αが0超である場合は、ふろ加熱実績ありと判別してステップS16へ進み、ステップS17およびステップS19では、沸き上げ温度決定手段42は第1の所定温度αをふろ加熱実績記憶手段40が記憶している第1の所定温度αの値とし、これを加算するようにしているものである。このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク1内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、給湯熱量に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。なお、この第4の実施形態においては、ふろ熱交換器45の二次側の温度を用いてふろ加熱動作の加熱能力を算出しているが、これに限らず、ふろ熱交換器45の一次側の温度を用いてふろ加熱動作の加熱能力を算出してもよいものである。なお、ここまで説明した第1~4の実施形態においては、外気温検出手段49が検出する外気温度の平均値に応じ、外気温度が高い場合は第1の所定温度αおよび第2の所定温度βいずれか一方または両方を少し小さい値とし、外気温度が低い場合は第1の所定温度αおよび第2の所定温度βのいずれか一方または両方を少し大きい値として増減するようにしてもよい。このようにして、外気温度が高い場合は、沸き上げ目標温度を低めに決定し、外気温度が低い場合は沸き上げ目標温度を高めに決定するため、放熱ロスを低減すると共に、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができ、さらには使用感を損なうことなく湯余りや湯切れの発生を防止することができる。また、沸き上げ温度決定手段42は、給湯負荷に応じた基礎沸き上げ目標温度を決定するにあたり、外気温度と基礎沸き上げ目標温度との関係をテーブルデータなどで予め記憶しておき、外気温検出手段49にて検出した前日の外気温度の平均値や、最低気温などから基礎沸き上げ目標温度を決定する構成としてもよい。また、外気温度に類するものとして、最低給水温度や器具内の温度を用いて給湯負荷を推測する構成としてもよい。次に、本発明の別の実施形態について説明する。なお、これまで説明した実施形態と同じ構成には同じ符号を付し、その説明を省略する。この実施形態では、沸き上げ温度決定手段42は、外気温検出手段49にて検出した前日の外気温度の平均値と、ふろ加熱実績記憶手段40が記憶しているふろ加熱動作実績の有無と、大負荷判定手段41の大負荷判定の有無とから沸き上げ目標温度を決定するもので、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、給湯負荷に応じた、ここでは外気温度に応じた基礎沸き上げ目標温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、基礎沸き上げ目標温度より高い所定の第1規定温度を、ふろ加熱実績ありかつ大負荷である場合には、第1規定温度より高い所定の第2規定温度を沸き上げ目標温度とするようにしている。沸き上げ温度決定手段42は、外気温度とふろ加熱実績の有無と大負荷判定の有無とに応じた沸き上げ目標温度の関係をテーブルデータとして予め記憶しており、ここでは、外気温度が低い程、第1規定温度および第2規定温度が高くなるようなテーブルデータを記憶している。次に、この実施形態の電力料金単価の安価な深夜の沸き上げ動作について、図8のフローチャートに基づいて説明する。現在時刻が23時になるとステップS66でYes、ステップS67へ進み、沸き上げ温度決定手段42は沸き上げ目標温度Tsを決定する。ステップS67では、沸き上げ温度決定手段42は、外気温検出手段49で検出した外気温度の平均値と、ふろ加熱実績記憶手段40の記憶内容と、大負荷判定手段41の記憶内容とからテーブルデータに基づき沸き上げ目標温度を決定する。ここでは、沸き上げ温度決定手段42は、ふろ加熱実績なしかつ大負荷でない場合には、外気温度が15°C未満であると基礎沸き上げ目標温度の70°Cを沸き上げ目標温度とし、外気温度が15°C以上であると基礎沸き上げ目標温度の65°Cを沸き上げ目標温度とする。また、ふろ加熱実績ありかつ大負荷でない場合には、沸き上げ温度決定手段42は、外気温度が15°C未満であると基礎沸き上げ目標温度70°Cより高い第1規定温度の75°Cを沸き上げ目標温度とし、外気温度が15°C以上であると基礎沸き上げ目標温度65°Cより高い第1規定温度の70°Cを沸き上げ目標温度として決定する。また、大負荷であった場合には、沸き上げ温度決定手段42は、外気温度が15°C未満であると第1規定温度75°Cより高い第2規定温度の80°Cを沸き上げ目標温度とし、外気温度が15°C以上であると第1規定温度70°Cより高い第2規定温度75°Cを沸き上げ目標温度として決定する。そして、制御手段39は、給湯熱量に余裕分を加算した値をヒートポンプ式加熱手段29の定格加熱能力で除して、翌日に必要な貯湯熱量を沸き上げるのに必要な時間を算出し、この時間を深夜時間帯の終了時刻である7時から逆算して沸き上げ開始する時刻ピークシフト時刻を算出するステップS68。次に、現在時刻がピークシフト時刻となるとステップS69でYes、前記ステップS67で決定した沸き上げ目標温度での沸き上げ動作を開始すべく、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動開始するステップS70。そして、貯湯温度センサ22eまたは入水温度センサ32がそれぞれ規定の温度以上を検出して貯湯タンク1が満タンになるかステップS71でYes、現在時刻が深夜時間帯の終了時刻である7時に到達するとステップS72でYes、ヒートポンプ式加熱手段29を駆動停止して沸き上げ動作を終了するステップS73。このように、大負荷のふろ加熱動作が行われず、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合には、貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を必要最小限に抑えてむやみに上げてしまうことがなく、必要なふろ加熱能力を確保することができると共に、貯湯タンク1内の湯が使われることなく余る湯余りの発生を抑制することができ、さらには、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率の悪化を防止することができる。逆に冷めた浴槽水の沸かし直し等の短時間に大きな加熱能力が求められる大負荷のふろ加熱動作が行われた場合は、保温動作のような昇温幅の小さなふろ加熱動作しか行われない場合に比べて貯湯タンク1に沸き上げる湯の沸き上げ目標温度を高くするようにしているため、大負荷のふろ加熱動作を頻繁に利用する場合は、大きな加熱能力でふろ加熱動作を行え、短時間にふろ加熱動作を完了させることができ、使用感を向上させることができる。また、ふろ加熱動作が全く行われなかった場合には、外気温度によって推測される給湯負荷に応じて沸き上げ目標温度が低めとなるので、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができると共に、湯余りの発生を抑制できる。また、外気温度が高い場合は、沸き上げ目標温度を低めに決定し、外気温度が低い場合は沸き上げ目標温度を高めに決定するため、放熱ロスを低減すると共に、ヒートポンプ式加熱手段29での加熱効率を向上させることができ、さらには使用感を損なうことなく湯余りや湯切れの発生を防止することができる。ここまで、多数の実施形態をそれぞれ説明してきたが、本発明はそれぞれの実施形態のみに限定されるものではなく、課題を解決するための手段の欄に記載された組合せのように各実施形態の構成を入れ替えてもよいものであり、また、大負荷判定手段41は上記の実施形態でのもののみに限られず、例えば、図9に示すように、ふろ加熱動作開始時にふろ戻り温度センサ17で検出するふろ戻り温度が所定戻り温度例えば35°C以下であった場合に、大負荷であると判定するようにしたり、また、図10に示すように、ふろ加熱動作開始時のふろ戻り温度と、ふろ設定温度と、リモートコントローラ34で設定された湯張り湯量または水位センサ19で検出される水位から推測される湯量とからふろ加熱必要熱量を算出し、このふろ加熱必要熱量が予め定められた一定熱量を超過している場合に、大負荷であると判定するようにしてもよい。なお、これらの実施形態では、大負荷判定手段41は大負荷であった旨を第2の所定期間3日間記憶するようにしているが、これに限らず、例えば深夜時間帯の開始時刻である23時までの期間や、23時までの間で沸き増し動作の1回に限るようにしてもよく、このような短期間にすることで、大負荷のふろ加熱動作があったその日だけ沸き上げ目標温度を高くして大きな加熱能力でふろ加熱動作を行うことができ、通常の沸き上げ運転では沸き上げ目標温度を低めに抑制できるため、ヒートポンプ式加熱手段29の加熱効率が低下することを抑制すると共に、湯余りの発生を抑制することができる。また、沸き上げ温度決定手段は公知の別の方法によって基礎沸き上げ目標温度を決定してもよいもので、例えば、前日の昼間の沸き増し回数や、沸き増し時間、沸き増し熱量等によって基礎沸き上げ目標温度を増減するようにしたものでもよい。