"観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように画像表示面に表示する立体映像表示方法において、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うとともに、上記観察者に立体映像を視認させる視認期間では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うことを特徴とする立体映像表示方法。観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように画像表示面に表示する立体映像表示方法において、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うとともに、上記右眼用画像または左眼用画像の各切り替え直後のフレーム以外のフレームでは、2フレーム目の始期から次の切り替えまでの期間における上記着目画素の平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うことを特徴とする立体映像表示方法。上記複数フレームを構成する各フレームのうち、切り替え直後のフレーム以外のフレームの終期に、到達すべき上記表示輝度を超える第3の表示輝度に到達できる場合には、上記表示輝度の遷移に応じて選択的に、上記着目画素の輝度を上記第3の表示輝度に到達させるように、切り替え直後のフレーム以外のフレームにおける上記階調遷移強調処理の強調度合いを決定することを特徴とする請求項1または2に記載の立体映像表示方法。上記第1の表示輝度および第2の表示輝度に共通する最低階調を、0以外の所定階調に設定することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の立体映像表示方法。観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように表示する画像表示面を備えた立体映像表示装置において、第1の処理部と、第2の処理部と、フレームメモリとを備え、上記第1の処理部および第2の処理部は、上記右眼用画像または左眼用画像の現在フレームの映像信号に対応する現在映像データと、上記第2の処理部の出力によって毎フレーム書き換えられる上記フレームメモリの格納データとを入力し、上記第1の処理部は、上記着目画素の輝度を、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度に到達させるために、上記格納データから、上記複数のフレームを構成する要素フレーム毎の上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて選択的に、上記要素フレーム毎の現在映像データに対し異なる強度の階調遷移強調処理を行い、強調映像データを生成し、上記第2の処理部は、上記階調遷移強調処理によって上記着目画素の輝度が到達すると予測された輝度に対応する予測データを、上記格納データと上記現在映像データとに基づいて、上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて求め、求めた予測データを、上記フレームメモリに、上記格納データとして上書きすることを特徴とする立体映像表示装置。上記第1の処理部は、上記フレームメモリの格納データを、上記複数フレームのうちの最初のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した最初の階調遷移強調処理を行うための第1のパラメータを格納した第1のルックアップテーブルと、上記最初の階調遷移強調処理について、上記第2の処理部が上記予測データとして求めた第1の予測データを、上記複数フレームのうちの次のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した次の階調遷移強調処理を行うための第2のパラメータを格納した第2のルックアップテーブルとを備えていることを特徴とする請求項5に記載の立体映像表示装置。上記着目画素の輝度を、上記到達すべき表示輝度を超える第3の表示輝度に到達させるパラメータであって、上記観察者に立体映像を視認させる視認期間では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、上記次の階調遷移強調処理を行うためのパラメータが、上記第1の予測データから上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて、上記第2のパラメータに含まれていることを特徴とする請求項6に記載の立体映像表示装置。上記第2の処理部は、上記第1の処理部が、上記最初の階調遷移強調処理を行うときの上記第1の予測データを求めるための第3のパラメータが、上記格納データと上記現在映像データとに対応付けて格納された第3のルックアップテーブルと、上記次の階調遷移強調処理について、上記第2の処理部が上記予測データとしての第2の予測データを求めるための第4のパラメータが、上記第1の予測データと上記現在映像データとに対応付けて格納された第4のルックアップテーブルとを備えていることを特徴とする請求項6または7に記載の立体映像表示装置。右眼用画像または左眼用画像の切替直後のフレームでは、上記第1および第3のパラメータを使用し、右眼用画像または左眼用画像が続く次の少なくとも1つのフレームでは、上記第2および第4のパラメータを使用することを特徴とする請求項8に記載の立体映像表示装置。任意の1画素における上記右眼用画像と左眼用画像との切り換え直後のフレームでは、上記任意の1画素に対応した上記画像表示面の背面側から光を照射する光源をオフにし、上記切り換え直後のフレーム以外のフレームでは、上記光源をオンにするように、光源を駆動する光源駆動部をさらに備えていることを特徴とする請求項5から9のいずれか1項に記載の立体映像表示装置。ところが、特許文献1の立体映像表示技術では、右眼用映像および左眼用映像のそれぞれをユーザが視認する期間が長くなるので、明るい映像表示が可能になるものの、液晶の応答速度が遅いために、右眼用映像と左眼用映像とのクロストークが発生するという問題が見過ごされている。上記のクロストークが発生すると、例えば左眼用映像の表示期間の前半図10に示す期間205において、右眼用映像もユーザには視認されてしまう。この場合、画像が2重に見え表示品位を損ない、かつ、立体感が損なわれるか、あるいは、立体映像を視認することができなくなってしまう。なぜなら、左眼には左眼用映像のみ、右眼には右眼用映像のみが、きちんと分離して視認されて初めて、立体表示を認識できるからである。図10に示す輝度Laの波形は、第1左眼用フレームL1および第2左眼用フレームL2のフレームデータによって駆動されたある画素の輝度変化を表し、輝度Raの波形は、第1右眼用フレームR1および第2右眼用フレームR2のフレームデータによって駆動された同一画素の輝度変化を表している。これら輝度Laおよび輝度Raの波形から明らかなように、液晶の応答速度が遅いために、期間205では、輝度Laが目標輝度Yに未達であり、輝度Raも到達すべき輝度0に未達となっている。すなわち、期間205では、輝度Raの波形に斜線領域Saを示したように、本来であれば、左眼用映像のみが表示されるべきところ、右眼用映像が低階調で同時に表示されるクロストークが発生する。したがって、上記クロストークを発生させない立体映像表示方法の開発が、本発明の解決すべき課題である。上記の問題点に鑑みて、本発明はなされたものであり、その目的は、右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替えて表示し、左右交互に開閉するシャッタ眼鏡を通してユーザが立体映像を視認できるようにする立体映像表示技術において、右眼用画像および左眼用画像のクロストークの発生を可及的に抑制できる立体映像表示方法および立体映像表示装置を提供することにある。本発明に係る立体映像表示方法は、上記の課題を解決するために、観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように画像表示面に表示する立体映像表示方法において、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うとともに、上記観察者に立体映像を視認させる視認期間では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うことを特徴とする。上記の構成によれば、観察者が立体映像を視認できるように、視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを画像表示面に表示する場合、右眼用画像の輪郭と左眼用画像の輪郭の表示位置が異なるために、両者の輪郭によって囲まれた視差領域を考えることができる。この視差領域は、右眼用画像および左眼用画像のクロストークの発生時に、視認可能となり、クロストークの発生がなければ視認されない領域である。より具体的には、例えば交差法に基づいて、背景画像中に立体表示対象物が表示された映像では、左眼用画像の表示期間でクロストークが発生した場合には、例えば左眼用画像としての立体表示対象物の左側に隣接した左側の視差領域が視認される。視認された左側の視差領域は、すなわち、左眼用画像の表示期間では表示されるべきではない、右眼用画像としての立体表示対象物の左側の輪郭部分に相当する。クロストークが発生しなければ、その左側の視差領域には、本来の背景画像が表示される。また、右眼用画像の表示期間では、上記左側の視差領域には、右眼用画像としての立体表示対象物の左側の輪郭部分が表示される。したがって、クロストークが発生していない適正な表示状態では、上記左側の視差領域に属する着目画素の輝度は、右眼用画像としての立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と、背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移する。要するに、上記左側の視差領域に属する着目画素にとって、右眼用画像を表示するために、左眼用画像を右眼用画像に切り替えたときには、右眼用画像としての立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度が、到達すべき表示輝度になる。一方、左眼用画像を表示するために、右眼用画像を左眼用画像に切り替えたときには、背景画像を表示するための第2の表示輝度が、到達すべき表示輝度になる。そうすると、クロストークの発生を抑制するには、少なくとも、観察者に立体映像を視認させる視認期間中に、視差領域に属する着目画素の輝度を、上記の到達すべき表示輝度に到達させることが重要となる。上記のクロストークは、信号印加に対する画素の応答速度が遅い場合に発生するから、クロストークの解消にとっては、画素の応答速度を速める階調遷移強調処理いわゆるオーバーシュート駆動が有効になる。ただし、階調遷移強調処理の強度が強過ぎると、着目画素の輝度が、上記の到達すべき表示輝度を超えてしまう上回る、または下回るので、この場合にも、上記視差領域が視認されるクロストークが発生する。そこで、本発明では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うようにした。これによって、階調遷移強調処理の強度が最適化されるので、クロストークの発生を可及的に抑制することができる。この結果、観察者は、良好な立体映像を視認することができる。なお、上記視認期間は、映像表示用の光を出射する光源をオンにするか、あるいはシャッタ眼鏡の左右いずれかのシャッタを開状態とするなどの手法によって、設けることができる。本発明に係る立体映像表示方法は、上記の課題を解決するために、観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように画像表示面に表示する立体映像表示方法において、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うとともに、上記右眼用画像または左眼用画像の各切り替え直後のフレーム以外のフレームでは、2フレーム目の始期から次の切り替えまでの期間における上記着目画素の平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うことを特徴とする。上記の構成によれば、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うので、上記複数フレームのうちの2フレーム目では、上記着目画素の輝度を上記到達すべき表示輝度に近づけることができる。すなわち、1フレーム目では、第1の表示輝度と第2の表示輝度との間での階調遷移の変化率が大きいため、視認期間とすることは避けるべきだが、2フレーム目以降では、上記着目画素の輝度が、上記到達すべき表示輝度に近づいているため、2フレーム目の始期から次の切り替えまでの期間を視認期間に設定することができる。したがって、2フレーム目の始期から次の切り替えまでの期間における上記着目画素の平均輝度が、上記到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うようにした。これによって、既に説明したとおり、階調遷移強調処理の強度が最適化されるので、クロストークの発生を可及的に抑制することができる。本発明に係る立体映像表示装置は、上記の課題を解決するために、観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替え、上記右眼用画像と左眼用画像との視差を形成する視差領域に属する着目画素の輝度が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移するように表示する画像表示面を備えた立体映像表示装置において、第1の処理部と、第2の処理部と、フレームメモリとを備え、上記第1の処理部および第2の処理部は、上記右眼用画像または左眼用画像の現在フレームの映像信号に対応する現在映像データと、上記第2の処理部の出力によって毎フレーム書き換えられる上記フレームメモリの格納データとを入力し、上記第1の処理部は、上記着目画素の輝度を、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度に到達させるために、上記格納データから、上記複数のフレームを構成する要素フレーム毎の上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて選択的に、上記要素フレーム毎の現在映像データに対し異なる強度の階調遷移強調処理を行い、強調映像データを生成し、上記第2の処理部は、上記階調遷移強調処理によって上記着目画素の輝度が到達すると予測された輝度に対応する予測データを、上記格納データと上記現在映像データとに基づいて、上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて求め、求めた予測データを、上記フレームメモリに、上記格納データとして上書きすることを特徴とする。上記の構成によれば、視差領域に属する着目画素の輝度は、前述したように、クロストークが発生していない適正な表示状態では、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度と背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移する。この遷移を速やかに完了させるため、第1の処理部によって、同じ右眼用画像または同じ左眼用画像が続く要素フレーム毎に異なる階調遷移強調処理が行われる。この階調遷移強調処理は、後述するように、必要に応じて行われる。ただし、前述したように、階調遷移強調処理の強度は、弱過ぎても、強過ぎても、立体映像を観察者に適切に視認させることができない。すなわち、観察者に立体映像を視認させる視認期間中に、着目画素の輝度が、到達すべき表示輝度第1の表示輝度または第2の表示輝度を下回ったり、上回ったりすると、上記視差領域が視認されるクロストークが発生する。そこで、階調遷移強調処理によって、着目画素の輝度が、到達すべき表示輝度により正確に到達できるように、予測データを上記要素フレーム毎に求める第2の処理部を設けている。第2の処理部を設けた結果、例えば、第1の表示輝度を第2の表示輝度へ遷移させるための階調遷移強調処理は、少なくとも2段階に分けて実行される。まず、第1の処理部は、現在映像データとフレームメモリの格納データとを入力し、格納データを現在映像データに遷移させるように最初の階調遷移強調処理を行い、強調映像データを生成する。なお、前記したように、階調遷移強調処理は上記要素フレーム毎に必要に応じて異なる強度で行われる。より具体的には、現在映像データと格納データとによって生じる着目画素の輝度差階調差によっては、階調遷移強調処理を行う必要がない。階調遷移強調処理を行う必要がない場合には、第1の処理部は、現在映像データをそのまま出力する。第1の処理部が出力する強調映像データ、もしくは現在映像データは、視差領域に属する着目画素の輝度を制御する駆動データとなる。一方、第2の処理部は、第1の処理部が階調遷移強調処理に用いたデータと同じデータ現在映像データおよび格納データを入力し、上記階調遷移強調処理によって上記着目画素の輝度が到達すると予測される輝度に対応する予測データを上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて求め、求めた予測データを、上記フレームメモリに、上記格納データとして上書きする。これにより、フレームメモリの格納データに対応するフレームは、現在映像データに対応するフレームより1つ前となる。上記予測データは、階調遷移前の映像データと、階調遷移後の映像データとから演算で求めるようにしてもよいが、処理を簡単にするためには、これら2つの映像データと対応付けて、予測データをメモリに格納しておけばよい。例えば、これら2つの映像データを用いて階調遷移強調処理を行って得られる強調映像データによって、画素を実際に駆動した場合に、その画素の輝度が到達する輝度を予め測定して、測定した輝度に対応する予測データを求め、上記2つの映像データと階調遷移強調処理の強度とに対応付けて予測データをメモリに格納しておけばよい。こうすれば、第2の処理部は、そのメモリから、現在映像データおよび格納データに対応し、かつ階調遷移強調処理の強度に対応する予測データを読み出すことができる。第2の処理部が、第1の処理部による階調遷移強調処理によって、上記着目画素の輝度が到達する輝度に対応する予測データを求めることは、以下の利点を生む。つまり、予測データが、到達すべき現在映像データを下回っている場合、予測データを求めるのに使った現在映像データのフレームの次のフレームの現在映像データと、予測データとに応じた次の階調遷移強調処理が、第1の処理部によって実行される。当該次の階調遷移強調処理における強度強調の度合いは、遷移の度合いに応じて選択的に、既に行われた階調遷移強調処理の強度とは異なっている。なお、当該次の階調遷移強調処理によって、予測データが、到達すべき現在映像データをまだ下回っている場合、同様に、さらに次の階調遷移強調処理を行ってもよい。なお、右眼用画像と左眼用画像とは、複数フレーム毎に切り替えられるから、現在映像データは、複数フレームの間は同じデータになっている。以上の結果、遷移の度合いに応じて強度を適宜変えた、少なくとも2段階の階調遷移強調処理によって、着目画素の輝度を、到達すべき表示輝度により正確に到達させ易くなる。また、予測データが、複数フレームのうちの最初のフレームに対して行われる最初の階調遷移強調処理によって到達すべき現在映像データに達している場合、予測データを求めるのに使った現在映像データのフレームの次のフレームの現在映像データと、予測データとは、一致していることになる。したがって、第1の処理部は、階調遷移強調処理を行う必要がないので、現在映像データをそのまま出力する。なお、ある着目した請求項に記載された構成と、その他の請求項に記載された構成との組み合わせが、その着目した請求項で引用された請求項に記載された構成との組み合わせのみに限られることはなく、本発明の目的を達成できる限り、その着目した請求項で引用されていない請求項に記載された構成との組み合わせが可能である。本発明に係る立体映像表示方法は、以上のように、観察者が立体映像を視認するための視差に対応した右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替える場合に、上記複数フレームを構成する各フレームにおいて、階調遷移強調処理を行うとともに、上記観察者に立体映像を視認させる視認期間では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行う。それゆえ、階調遷移強調処理の強度が最適化されるので、クロストークの発生を可及的に抑制することができる。この結果、観察者は、良好な立体映像を視認することができるという効果を奏する。また、本発明に係る立体映像表示装置は、以上のように、第1の処理部と、第2の処理部と、フレームメモリとを備え、上記第1の処理部および第2の処理部は、右眼用画像または左眼用画像の現在フレームの映像信号に対応する現在映像データと、上記第2の処理部の出力によって毎フレーム書き換えられる上記フレームメモリの格納データとを入力し、上記第1の処理部は、上記着目画素の輝度を、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度に到達させるために、上記格納データから、上記複数のフレームを構成する要素フレーム毎の上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて選択的に、上記要素フレーム毎の現在映像データに対し異なる強度の階調遷移強調処理を行い、強調映像データを生成し、上記第2の処理部は、上記階調遷移強調処理によって上記着目画素の輝度が到達すると予測された輝度に対応する予測データを、上記格納データと上記現在映像データとに基づいて、上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて求め、求めた予測データを、上記フレームメモリに、上記格納データとして上書きする構成である。それゆえ、少なくとも2段階に分けた階調遷移強調処理によって、着目画素の輝度を、到達すべき表示輝度により正確に到達させ易くなるという効果を奏する。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明および図面の記載は、本発明を説明するための便宜的な一例に過ぎず、本発明をその一例に限定する趣旨ではない。右眼用画像と左眼用画像の例図3Aは、背景画像中に立体表示対象物の右眼用画像1と左眼用画像2とを、画像表示面3に表示する様子を模式的に示す説明図である。上記右眼用画像1と左眼用画像2とは、観察者が立体映像を視認するための視差に対応して表示されるため、右眼用画像1の輪郭の表示位置と左眼用画像2の輪郭の表示位置とは、視差に対応して異なっている。なお、図3Aでは、右眼用画像1が左眼用画像2の左側にくる交差法の例であるが、右眼用画像1が左眼用画像2の右側にくる平行法の画像であっても効果は同様である。右眼用画像1と左眼用画像2とは、複数フレーム毎に切り替えて表示される。すなわち、あるひとまとまりの複数フレームでは、例えば、同じ右眼用画像1が複数フレームを構成する要素フレーム毎に表示され、次のひとまとまりの複数フレームでは、同じ左眼用画像2が要素フレーム毎に表示される。図3Aは、左眼用画像2が表示されたフレームを表しており、右眼用画像1については、その表示位置を示すため、輪郭が仮想線としての破線によって示されている。視差に対応した右眼用画像1と左眼用画像2とを画像表示面3に表示する場合、両者の輪郭の表示位置が違うために、両者の輪郭によって囲まれた視差領域を考えることができる。図3Bは、その視差領域を図3Aから取り出して示す説明図である。図3Aおよび図3Bに示すように、右眼用画像1の左輪郭と左眼用画像2の左輪郭とによって囲まれた視差領域a1と、右眼用画像1の右輪郭と左眼用画像2の右輪郭とによって囲まれた視差領域a2とを考える。これらの視差領域a1,a2は、右眼用画像1および左眼用画像2のクロストークの発生時に、視認可能となり、クロストークの発生がなければ視認されない領域である。より具体的には、左眼用画像2の表示期間でクロストークが発生した場合には、例えば左眼用画像2の左側に隣接した左側の視差領域a1が視認される。視認された視差領域a1は、すなわち、左眼用画像2の表示期間では表示されるべきではなく、右眼用画像1の左側の輪郭部分に相当する。クロストークが発生しなければ、視差領域a1には、本来の背景画像が表示される。また、右眼用画像1の表示期間では、視差領域a1には、右眼用画像1の左側の輪郭部分が表示される。したがって、クロストークが発生していない適正な表示状態では、視差領域a1に属する着目画素Aの輝度は、右眼用画像1を表示するための第1の表示輝度と、背景画像を表示するための第2の表示輝度との間で遷移する。以下、アナログ値として連続的な値を有する輝度を、デジタル値として離散的な値を有する階調に置き換えて説明する。そうすると、上記着目画素Aの階調は、右眼用画像1を表示するための第1の表示輝度に対応する対象物階調βと、背景画像を表示するための第2の表示輝度に対応する背景階調αとの間で遷移する。同様に、視差領域a1に属する他の着目画素Bの階調は、右眼用画像1を表示するための第1の表示輝度に対応する対象物階調δと、背景画像を表示するための第2の表示輝度に対応する背景階調γとの間で遷移する。なお、背景階調αと背景階調γとが等しく、背景画像の階調が画像表示面3全体で均一であってもよいが、均一であることに限定されない。すなわち、背景階調αと背景階調γとは、任意の階調であってよい。また、対象物階調βと対象物階調δとが等しく、立体表示対象物の画像全体の階調が均一であってもよいが、均一であることに限定されない。すなわち、対象物階調βと対象物階調δとは、任意の階調であってよい。さらに、右眼用画像1と左眼用画像2とは、静止画であっても動画であってもよい。要するに、着目画素Aの輝度が遷移する背景階調αおよび対象物階調βが確定し、着目画素Bの輝度が遷移する背景階調γおよび対象物階調δが確定しさえすれば、本発明を適用することができる。このように、上記左側の視差領域a1に属する着目画素AまたはBにとって、右眼用画像1を表示するために、左眼用画像2を右眼用画像1に切り替えたときには、右眼用画像1としての立体表示対象物を表示するための対象物階調βまたはδが、到達すべき表示輝度になる。一方、左眼用画像2を表示するために、右眼用画像1を左眼用画像2に切り替えたときには、背景画像を表示するための背景階調αまたはγが、到達すべき表示輝度になる。階調遷移強調処理の概要そうすると、クロストークの発生を抑制するには、少なくとも、観察者に立体映像を視認させる視認期間中に、視差領域に属する着目画素の輝度を、上記の到達すべき表示輝度に到達させることが重要となる。例えば、画素に液晶を用いた場合、上記のクロストークは、信号印加に対する応答速度が遅いという液晶の特性に起因しているから、クロストークの解消にとっては、液晶の応答速度を速める階調遷移強調処理いわゆるオーバーシュート駆動が有効になる。ただし、階調遷移強調処理の強度が強過ぎると、着目画素の輝度が、上記の到達すべき表示輝度を超えてしまう。つまり、着目画素の輝度が増大するライズ応答の場合に、階調遷移強調処理の強度が強過ぎると、着目画素の輝度は、到達すべき表示輝度を上回ってしまう。一方、着目画素の輝度が減少するディケイ応答の場合に、階調遷移強調処理の強度が強過ぎると、着目画素の輝度は、到達すべき表示輝度を下回ってしまう。この場合にも、上記視差領域が視認されるクロストークが発生する。そこで、本発明では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うようにした。その具体例を図1に示す。図1は、右眼用画像1と左眼用画像2とを2フレーム毎に切り替えて表示する場合に、例えば、上記視差領域a1に属する上記着目画素Aの輝度階調の変化を示すグラフである。図1のaに示すように、フレームF1,F2は、例えば左眼用画像2の表示期間であり、着目画素Aの階調は、映像信号に従って、右眼用画像1を表示するための対象物階調β=160から、背景画像を表示するための背景階調α=32に切り換わっている。また、フレームF3,F4は、例えば右眼用画像1の表示期間であり、着目画素Aの階調は、映像信号に従って、背景画像を表示するための背景階調α=32から、右眼用画像1を表示するための対象物階調β=160に切り換わっている。なお、例えばフレームF1およびF2のそれぞれは、左眼用画像2を表示する複数フレーム2フレームを構成する要素フレームであり、フレームF3およびF4のそれぞれは、右眼用画像1を表示する複数フレーム2フレームを構成する要素フレームである。さらに、フレームF5およびF6では、フレームF1およびF2と同じ階調切り換えが繰り返されている。ただし、フレームF5およびF6の階調が、フレームF1およびF2の階調と同じである必要はない。図1のaに示すように、着目画素Aの階調を160から32に切り換えるとき、切り換え直後のフレームF1では、着目画素Aに、階調32に対応する駆動信号を与えるのではなく、最初の階調遷移強調処理を行うことによって階調0に対応する駆動信号OSを与える。続いて、切り替え直後以外のフレームでは、すなわち、図1のaの例ではフレームF2では、フレームF2の始期から次の切り替えまでの期間における着目画素Aの平均輝度の階調が、到達すべき表示輝度に対応する階調32と実質的に等しくなるように、次の階調遷移強調処理を行う。この結果、図1のbに示すように、フレームF2の始期では、着目画素Aの階調は、まだ到達すべき階調32に達していない一方で、フレームF2の終期、すなわち次の切り替え時点では、着目画素Aの階調は、到達すべき階調32を下回った階調例えば階調30に到達する。このように、フレームF2の始期の階調と終期の階調とが、到達すべき階調を挟む値を持つことにより、フレームF2の平均輝度を、到達すべき階調と実質的に等しくすることができる。なお、上記フレームF2の始期の階調および終期の階調を、後述する視認期間の始期の階調および終期の階調と言い換えることができ、さらに、切り替え直後以外のフレームの始期の階調および次の切り替え時点の階調と言い換えることもできる。なお、最初の階調遷移強調処理と、次の階調遷移強調処理との違いについては、後で詳述する。視認期間ここで、視認期間について説明しておく。右眼用画像1と左眼用画像2とによって、観察者に立体表示対象物を高品位で立体視させるには、右眼用画像1と左眼用画像2とを完全に分離して、観察者に視覚させなければならない。右眼用画像1と左眼用画像2とを分離する方式には、シャッタ眼鏡を観察者に装着させる方式と、シャッタ眼鏡を用いずに視差バリアを画像表示面3に設ける方式とがある。本実施形態では、シャッタ眼鏡を用いる方式について説明するが、本発明がこの方式に限定されるものではない。図1のaに示すように、フレームF1,F3およびF5では、階調の切り換えに伴う階調の変化が大きいため、視差領域a1およびa2において大きなクロストークが発生する。このため、階調の変化が大きいフレームF1,F3およびF5を視認期間とすることはできない。したがって、平均輝度の階調が到達すべき階調と実質的に等しくなっているフレームF2,F4およびF6を視認期間とする。フレームF2,F4およびF6を視認期間とするために、フレームF2では左眼開および右眼閉、フレームF4では右眼開および左眼閉、フレームF6では左眼開および右眼閉とし、フレームF1,F3およびF5では、右眼および左眼を閉とするように、シャッタ眼鏡を制御してもよい。ただし、そのためには、シャッタ眼鏡の開閉応答に高速性が求められる。例えばPLZTチタン酸ジルコン酸ランタン鉛は高速の光シャッタに適している。しかし、光シャッタとしてより一般的な液晶の場合、1フレーム単位で開閉する高速応答には不向きである。そこで、本実施形態では、画像表示面3の背面側に光を照射するバックライトのオンオフを併用する。バックライトのオンオフは、1フレーム単位で切り換え可能である。さらに、バックライトのオンオフは、画像表示面3内の任意の1画素、あるいは立体表示対象物の上記右眼用画像1および左眼用画像2を形成する任意の1画素に対応して切り換え可能である。具体的には、図1のaに示すように、視認期間とするフレームF2,F4およびF6では、バックライトをオンにし、視認期間以外のフレームF1,F3およびF5では、バックライトをオフにする。なお、任意の1画素に対応してバックライトのオンオフを切り換え可能という言い方を、任意の1画素の階調切替タイミングに合わせてバックライトのオンオフを切り換え可能と言い換えてもよい。一方、シャッタ眼鏡については、右眼用画像1の表示期間フレームF3およびF4では右眼開および左眼閉とし、左眼用画像2の表示期間フレームF1およびF2またはフレームF5およびF6では右眼閉および左眼開とする。このように、シャッタ眼鏡の開閉とバックライトのオンオフとを組み合わせることにより、良好な視認期間を設けることができる。また、各フレームの画像は、1フレーム期間かけて画面の端から端までスキャンするため、1フレーム期間すべてシャッタ開、かつバックライトオンとすると、画面の上と下で、左右別々の画像が見えてしまう。すなわち、フレームの書き換え前後の別々の画像が、画面の上と下とに表示されるので、画面の上に右画像が表示されているときには、画面の下に1フレーム前の左画像が見えてしまい、また、画面の上に左画像が表示されているときには、画面の下に1フレーム前の右画像が見えてしまう。したがって、バックライトのオフを、画面のスキャン画素の1ラインないし複数ラインのスキャンと同期させてスキャンすることが望ましい。このようにバックライトをスキャンすることで、実質的にバックライトのオン時間をより長く設定することができる。つまり、バックライトをスキャンしないやり方では、1フレーム期間の一部しかバックライトをオンにできないのに対し、バックライトをスキャンするやり方では、1フレーム期間の始期から終期までを一杯に使って、バックライトを順次オンにすることができる。なお、前述した次の階調遷移強調処理について、切り替え直後以外のフレームの始期から次の切り替えまでの期間における着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度に実質的に等しくなるように、次の階調遷移強調処理を行うという言い方は、視認期間における着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度に実質的に等しくなるように、次の階調遷移強調処理を行うと言い換えることができる。階調遷移強調処理の詳細1OSパラメータ用ルックアップテーブル階調遷移強調処理を行う場合、オーバーシュートOSパラメータを入力階調縦軸と出力階調横軸とに対応付けて格納したルックアップテーブルLUTを用意するのが一般的である。入力階調と出力階調の組み合わせによって異なる複数の演算式を用意し、階調遷移強調処理を行う度にOSパラメータをリアルタイムの演算で求めてもよいが、LUTを用いた方が、制御部の負荷が軽くなり、かつ高速処理が可能になる。図2は、LUTに格納されたOSパラメータの例を示す説明図である。本実施形態では、前述のように、右眼用画像1と左眼用画像2とを2フレーム毎に切り替えて表示するので、2フレームのそれぞれにおいて必要とされる階調遷移強調処理を行うためのLUTが、LUT1-1およびLUT2-1として別々に用意されている。なお、右眼用画像1と左眼用画像2とを3フレーム毎に切り替えて表示し、到達すべき階調に到達する期間をより長くしてもよい。この場合には、3フレームに対応して3つのLUTを用意することが好ましい。2LUT1-1とLUT2-1との違いLUT1-1とLUT2-1とでは、格納されているOSパラメータが、入力階調と出力階調との組み合わせに応じて、一部異なっている。これは、右眼用画像1と左眼用画像2との切り替え直後のフレームについて行う最初の階調遷移強調処理と、次のフレームについて行う次の階調遷移強調処理とで、強調度合いを部分的に変えるためである。例えば、図2に網点を記入した領域と斜線を記入した領域とを区別して示すように、入力階調0と出力階調32との組み合わせに対するOSパラメータは、LUT1-1においては191であるのに対し、LUT2-1においては205になっている。また、入力階調160と出力階調96との組み合わせに対するOSパラメータは、LUT1-1においては15であるのに対し、LUT2-1においては0になっている。このように、LUT2-1の方が、入力階調と出力階調との組み合わせに応じて強度の強いOSパラメータを格納している。その目的は、図1に基づいて説明したように、例えばフレームF2の始期の階調と終期の階調とが、到達すべき階調を挟む値を持つことにより、フレームF2の平均輝度を、到達すべき階調と実質的に等しくするためである。最初の階調遷移強調処理では、最初のフレームの終期において、着目画素の階調が、到達すべき階調に達することを目指した強調度を設定し、次の階調遷移強調処理では、次のフレームの終期において、着目画素の階調が、到達すべき階調を超えることを目指した強調度を設定する。このために、最初の階調遷移強調処理と次の階調遷移強調処理とで、強調度合いが異なる結果になる。要するに、次の階調遷移強調処理のために用意されたLUT2-1には、上記着目画素の輝度階調を、上記到達すべき表示輝度階調を超える第3の表示輝度階調に到達させるOSパラメータが、階調遷移の度合いに応じて含まれていることになる。3予測パラメータ用ルックアップテーブル前述のように、切り替え直後以外のフレームの始期から次の切り替えまでの期間における着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度に実質的に等しくなるまたは視認期間における着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度に実質的に等しくなることが本発明の目標である。この目標を達成するには、最初の階調遷移強調処理と次の階調遷移強調処理とで、強調度合いを適切に設定することがポイントである。すなわち、階調遷移強調処理の精度を向上させるために、予測パラメータを格納したLUTとして、LUT1-2およびLUT2-2を別途用意した。LUT1-2には、入力階調と出力階調の組み合わせに対し、LUT1-1のOSパラメータ第1のパラメータを用いた階調遷移強調処理を最初のフレームで行った場合に、最初のフレームの終期において入力階調が実際に到達すると予測される階調が、予測パラメータ第3のパラメータとして格納されている。この予測パラメータは、実測によって予め定めておくことができる。また、LUT2-2には、入力階調と出力階調の組み合わせに対し、LUT2-1のOSパラメータ第2のパラメータを用いた階調遷移強調処理を次のフレームで行った場合に、次のフレームの終期において入力階調が実際に到達すると予測される階調が、予測パラメータ第4のパラメータとして格納されている。この予測パラメータもまた、実測によって予め定めておくことができる。なお、LUT1-2によって取得された最初の予測パラメータは、LUT2-1のOSパラメータを用いた次の階調遷移強調処理を行う場合の入力階調に設定される。さらに、LUT2-2によって取得された次の予測パラメータは、右眼用画像1と左眼用画像2との切り換えが行われた直後の新たな最初のフレームについて、LUT1-1のOSパラメータを用いた最初の階調遷移強調処理を行う場合の入力階調に設定される。第1の比較例としての階調遷移強調処理後で説明する本発明の階調遷移強調処理の効果を理解し易くするために、第1の比較例としての階調遷移強調処理について具体的に説明する。図4は、切り換え直後のフレームと、2フレーム目以降とで、別々のLUTを用意せず、LUT1-1およびLUT1-2のみを用いて階調遷移強調処理を行った場合に、視差領域a1に属する上記着目画素Aの輝度階調の変化を示すグラフである。まず、図4に示すフレームF1では、階調が160から0に切り換わっている。このフレームF1について、LUT1-1のOSパラメータを用いた最初の階調遷移強調処理を行う。すなわち、入力階調160および出力階調0の組み合わせに対するOSパラメータは、LUT1-1から0になる。したがって、着目画素Aには、階調0に対応する駆動信号が供給される。ただし、出力階調0を得るためのOSパラメータが0である場合、階調遷移強調処理を行っていないのと同じである。これは出力階調0を下回るマイナスの階調が存在しないため、やむをえない。一方、LUT1-2から、同じ160→0の組み合わせに対する予測パラメータは、64になっている。つまり、階調160を表示している着目画素Aに、階調0に対応する駆動信号を供給すると、フレームF1の終期では、着目画素Aの階調は階調0に到達できず、階調64に到達すると予測される。そこで、次のフレームF2について行う次の階調遷移強調処理では、再びLUT1-1を用いて、入力階調64および出力階調0の組み合わせに対応したOSパラメータを求める。すなわち、LUT1-1から、64→0の組み合わせに対するOSパラメータは0である。したがって、着目画素Aには、階調0に対応する駆動信号が引き続き供給される。ただし、LUT1-2を参照すると、64→0の組み合わせに対する予測パラメータは、27となっている。したがって、比較例1では、0以外の入力階調を出力階調0に遷移させる場合に、階調遷移強調処理を行えないので、フレームF2の終期においてさえ、到達すべき階調0にならない。このことは、視差領域a1が黒にならないため、黒の背景から浮き上がり、フレームF2において視認されてしまう。すなわち、特に、高階調から低階調へ切り換わる場合の視認期間においてクロストークが顕著に発生するため、観察者による立体視が損なわれる。なお、フレームF3およびフレームF4については、後で説明する具体例2と考え方が同じなので、その説明を省略する。第2の比較例としての階調遷移強調処理図5は、第2の比較例としての階調遷移強調処理におけるLUTの出力値を示す図である。図5に右1、右2、左1、左2と記載された4つのフレームに着目する。この4つのフレームでは、着目画素Aの階調が、255と96とで切り換わっている。フレーム右1では、階調が96から255に切り換わるため、このときのOSパラメータは、LUT1-1から255になり、予測パラメータは、LUT1-2から255になる。視認期間となるフレーム右2では、着目画素Aの階調が255を維持するため、LUT1-1および1-2から、OSパラメータも予測パラメータも255のまま変化しない。フレーム左1では、階調が255から96に切り換わるため、このときのOSパラメータは、LUT1-1から0になり、予測パラメータは、LUT1-2から127になる。すなわち、フレーム左1の終期では、着目画素Aの階調が96には到達せず127に到達すると予測される。視認期間となるフレーム左2では、始期の階調が127であると予測されるから、入力階調127および出力階調96に対するOSパラメータを、LUT1-1から補間演算によって求める。この場合には、96-44×128-127/128-9644=45.63≒46の計算式によって、OSパラメータが46として求まる。入力階調127および出力階調96に対する予測パラメータは、LUT1-2から96として求まる。予測パラメータが96であるということは、OSパラメータ46を用いた階調遷移強調処理によって、着目画素Aの階調がフレーム左2の終期に96に到達するということを意味する。このため、フレーム左2の始期から終期までの期間における着目画素Aの階調は、96より大きくなっている。したがって、フレーム左2の背景階調96より、着目画素Aの階調は大きくなるため、視差領域が背景から浮き上がって視認されてしまう。LUT1-1の強調度合いをもっと強めたOSパラメータを用いると、例えば1フレーム目で127階調から96階調へ遷移する別の画素において、1フレーム目でそのOSパラメータを使うことによって、到達すべき輝度を超えてしまうリスクが高くなる。この場合にも、視差領域と背景とが異なって視認されてしまう。すなわち、右眼用画像と左眼用画像とを、複数フレーム毎に切り替える場合に、複数フレームを構成する各フレームにおいて同じLUTを用いたのでは、クロストークの発生を抑えるのは困難であるということがわかる。強調度合いを段階的に変える階調遷移強調処理の具体例1次に、本発明による上記最初の階調遷移強調処理および次の階調遷移強調処理について、具体例を挙げて説明する。図1のaに示す例では、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度としての対称物階調βと、背景画像を表示するための第2の表示輝度としての背景階調αとに共通する最低階調を、0以外の所定階調に設定している。すなわち、対称物階調βを160とし、背景階調αを32として、階調32を最低階調としている。このように、最低階調を0以外の所定階調に設定すると、その最低階調へ早く到達させるための階調遷移強調処理を行うことができる。その結果、前記第1の比較例で説明したような、0以外の入力階調を出力階調0に遷移させる場合に、階調遷移強調処理を行えないので、クロストークが発生するという問題を解消することができる。階調32を最低階調とする根拠は、LUT1-2およびLUT2-2から説明することができる。すなわち、最低階調を仮に0とした場合、着目画素の階調が到達すると予測される階調は、LUT1-2でもLUT2-2でも0を超えてしまっている。つまり、0以外の階調から0へ遷移させようとすると、必ず、クロストークが発生する。したがって、LUT1-2およびLUT2-2に設定された0の次に低い階調である32を最低階調として選択した。もちろん、階調遷移強調処理を行うことができればよいので、最低階調は32に限定されず、0以外の所定階調に設定することができる。なお、最低階調を0以外の所定階調に設定するということは、背景画像を黒で表示することはできなくなり、僅かにグレー寄りの黒で背景画像を表示することを意味する。しかし、最低階調を0以外の所定階調に設定することによって、白っぽい表示よりも黒っぽい表示においてより目立つクロストークを抑制できるので、立体映像の表示品位を高める効果が大きい。以下、さらに具体的に説明する。フレームF1では、上記のように、階調が160から32に切り換わっている。このフレームF1について、LUT1-1のOSパラメータを用いた最初の階調遷移強調処理を行う。図2のLUT1-1では、160→32の組み合わせに対するOSパラメータが0になっている。したがって、着目画素Aには、階調0に対応する駆動信号が供給される。一方、LUT1-2では、同じ160→32の組み合わせに対する予測パラメータが64になっている。つまり、フレームF1の終期では、着目画素Aの階調は階調64に到達すると予測される。そこで、次のフレームF2について行う次の階調遷移強調処理では、LUT2-1を用いて、階調64を入力階調とし、階調32を出力階調とする階調の組み合わせに対応したOSパラメータを読み出す。すなわち、LUT2-1では、64→32の組み合わせに対するOSパラメータが0になっている。したがって、着目画素Aには、階調0に対応する駆動信号が引き続き供給される。ただし、LUT2-2を参照すると、64→32の組み合わせに対する予測パラメータは、到達すべき階調32を下回る階調30になっている。こうして、図1のbに示すように、フレームF2の始期の階調x予測階調は64となり、フレームF2の終期の階調は30となることによって、フレームF2視認期間の平均階調が、到達すべき階調32になる。この結果、フレームF2視認期間の平均階調が、背景階調と等しくなるので、観察者は、クロストークを実質的に視認せずに済む。なお、最低階調を、0以外の所定階調に設定すると、黒側のクロストークの発生を確実に防止できる効果を得ることができる。しかし、最低階調を0に設定した場合、着目画素Aの階調を0以外の階調から0に遷移させるときにクロストークが発生するとはいうものの、着目画素Aの階調を0以外の高階調から0以外の低階調に遷移させるとき、すなわち中間調における階調遷移において、クロストークの発生を防止できるので、本発明は、最低階調を0以外の所定階調に設定する形態に限定されるものではない。強調度合いを段階的に変える階調遷移強調処理の具体例2次に、左眼用画像2が右眼用画像1に切り換わった直後のフレームF3では、フレームF2の終期の階調30がスタート階調になる。したがって、フレームF3について最初の階調遷移強調処理を行うためのOSパラメータを、LUT1-1を用いて30→160の組み合わせに対して求めると、補間演算によって230として求まる。一方、LUT1-2では、同じ30→160の組み合わせに対する予測パラメータは、補間演算によって160として求まる。つまり、30→160の組み合わせについては、OSパラメータ230を用いた最初の階調遷移強調処理を行うだけで、着目画素Aの階調は、到達すべき階調160になる。この場合、次のフレームF4では、次の階調遷移強調処理を行う必要が無い。実際、次のフレームF4のためのLUT2-1では、入力階調160と出力階調160との組み合わせに対するOSパラメータが160として格納され、不要な階調遷移強調処理が行われないようにOSパラメータが設定されている。また、LUT2-2においても、160→160の組み合わせに対する予測パラメータは160になっている。こうして、図1のbに示すように、フレームF4の階調は160に維持されるため、フレームF4視認期間の平均階調は、いうまでもなく到達すべき階調160になる。フレームF5以降では、フレームF1~F4の処理が繰り返される。なお、図1に示す例は、画像表示面3に立体表示対象物を静止画として表示する場合である。画像表示面3に移動する立体表示対象物を表示する場合、視認期間以外の期間フレームF1,F3およびF5中に、右眼用画像1または左眼用画像2を移動させる。着目画素Aの階調は、前記対象物階調βと、立体表示対象物を移動させた後の新たな表示位置に形成される視差領域a1に該当する新たな背景階調α’との間で遷移する。強調度合いを段階的に変える階調遷移強調処理の具体例3図6は、図5の第2の比較例と同じ階調の切り換えを行う場合に、本発明の階調遷移強調処理におけるLUTの出力値を示す図である。まず、フレーム右1のスタート階調は、フレーム右1の直前のフレーム左2において、LUT2-2から求まる予測パラメータ88に等しい。したがって、フレーム右1では、着目画素Aの階調は、88から255に切り換わる。この場合のOSパラメータは、LUT1-1から補間演算によって255になる。予測パラメータは、LUT1-2から255として求まる。視認期間となるフレーム右2では、着目画素Aの階調が255を維持するため、LUT1-1および1-2から、OSパラメータも予測パラメータも255のまま変化しない点は、上記第2の比較例と同じである。次のフレーム左1では、階調が255から96に切り換わるため、このときのOSパラメータは、LUT1-1から0になり、予測パラメータは、LUT1-2から127になる。すなわち、フレーム左1の終期では、着目画素Aの階調が96には到達せず127に到達すると予測される点も、上記第2の比較例と同じである。視認期間となるフレーム左2では、始期の階調が127であると予測されるから、入力階調127および出力階調0に対するOSパラメータは、LUT2-1から、補間演算によって15として求まる。予測パラメータは、LUT2-2から補間演算によって88として求まる。予測パラメータが88であるということは、OSパラメータ15を用いた階調遷移強調処理によって着目画素Aの階調がフレーム左2の終期に88に到達するということを意味する。第2の比較例では、フレーム左2においてクロストークが発生したが、本発明を適用することにより、フレーム左2の始期の階調が127になり、終期の階調が88になる結果、平均階調を、背景階調に等しい階調96に到達させることができる。この結果、フレーム左2においてクロストークは発生しない。立体映像表示装置の概略構成以上説明した本発明の立体映像表示方法を実施する立体映像表示装置について、以下説明する。図8は、本発明の立体映像表示装置を備えた表示システム100の一構成例を概略的に示す説明図である。より具体的には、図8に示すように、表示システム100は、立体映像表示装置としての映像データ出力装置101および液晶ディスプレイ102を備えているとともに、液晶シャッタ制御部103およびシャッタ眼鏡111を備えている。シャッタ眼鏡111は、液晶シャッタL左眼用シャッタ104、液晶シャッタR右眼用シャッタ105を有している。なお、映像データ出力装置101と液晶ディスプレイ102とを便宜的に別体として図示しているが、一体化された携帯型の液晶表示装置に置き換えてもよい。映像データ出力装置101は、液晶ディスプレイ102にて表示する映像のフレームデータから駆動データ106を生成し、駆動データ106を液晶ディスプレイ102へ出力する。本実施形態では、映像データ出力装置101は、図1のa等を参照して既に説明したように、左眼映像用駆動データおよび右眼映像用駆動データを2フレームずつ交互に送出する。これらの左眼映像用駆動データおよび右眼映像用駆動データのそれぞれは、液晶ディスプレイ102に表示される映像のちらつきを防止するため、60フレーム/秒以上、より好ましくは120フレーム/秒以上のフレームレートを有している。映像データ出力装置101は、同時にフレームのステータスフレーム番号を知らせるフレーム制御信号107を出力する。さらに、映像データ出力装置101は、液晶ディスプレイ102のバックライトの点灯を制御するバックライト制御信号110を液晶ディスプレイ102に送出する。液晶ディスプレイ102は、映像データ出力装置101より出力された駆動データ106を映像として出力する装置である。液晶シャッタ制御部103は、液晶シャッタL104および液晶シャッタR105の各開閉を、それぞれ液晶シャッタL制御信号108および液晶シャッタR制御信号109により制御する。図8は、液晶シャッタR105が開状態であり、液晶シャッタL104が閉状態を示している。液晶シャッタL104または液晶シャッタR105は、開状態のときに、ユーザの対応する眼に液晶ディスプレイ102の表示映像を見せることができるが、閉状態のときには、対応する眼に何も見せないようになっている。立体映像表示装置の詳細な構成1立体映像表示装置の主要部図9は、本発明の立体映像表示装置の詳細な構成を示すブロック図である。図9に示すように、映像データ出力装置101は、大きく分けると、主要部として、第1の処理部11と、第2の処理部12と、フレームメモリ13とを備えている。第1の処理部11および第2の処理部12は、右眼用画像1または左眼用画像2の現在フレームの映像信号に対応する現在映像データと、第2の処理部12の出力によって毎フレーム書き換えられるフレームメモリ13の格納データとを入力する。着目画素Aの輝度を、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度例えば対象物階調βと背景画像を表示するための第2の表示輝度例えば背景階調αのうち、到達すべき表示輝度に到達させるために、まず第1の処理部11は、上記格納データから上記要素フレーム毎の上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて選択的に、上記要素フレーム毎の現在映像データに対し異なる強度の階調遷移強調処理OSを行い、強調映像データを生成する。強調映像データは、第1の処理部11から出力される。第2の処理部12は、第1の処理部11の階調遷移強調処理によって着目画素Aの輝度が到達すると予測された輝度に対応する予測データを、上記格納データと上記現在映像データとに基づいて、上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて求め、求めた予測データを、フレームメモリ13に、上記格納データとして上書きする。2第1の処理部11の詳細な構成第1の処理部11は、より詳細には、演算部10と、第1のルックアップテーブルとしてのLUT1-1と、第2のルックアップテーブルとしてのLUT2-1とを備えている。なお、予測データを用いた階調遷移強調処理をさらに繰り返す場合には、さらなるOSパラメータを格納したLUT3-1を備えていてもよい。演算部10は、現在映像データと、フレームメモリ13から上記格納データとを入力し、現在映像データに対し、必要に応じて階調遷移強調処理を行う。LUT1-1は、図6を参照して前述したように、フレームメモリ13から入力された格納データを、上記複数フレームのうちの最初のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した最初の階調遷移強調処理を行うためのOSパラメータ第1のパラメータを格納している。LUT2-1は、上記第2の処理部12が、上記最初の階調遷移強調処理について上記予測データとして求めた第1の予測データを、上記複数フレームのうちの次のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した次の階調遷移強調処理を行うためのOSパラメータ第2のパラメータを格納している。3第2の処理部12の詳細な構成第2の処理部12は、より詳細には、演算部20と、第3のルックアップテーブルとしてのLUT1-2と、第4のルックアップテーブルとしてのLUT2-2とを備えている。なお、予測データを用いた階調遷移強調処理をさらに繰り返す場合には、さらなる予測データを求めるためのパラメータを格納したLUT3-2を備えていてもよい。演算部20は、現在映像データと、フレームメモリ13から上記格納データとを入力し、入力した現在映像データと格納データとから上記予測データを求める。LUT1-2には、第3のパラメータが、上記格納データと上記現在映像データとに対応付けて格納されている。第3のパラメータは、第1の処理部11によって行われる上記最初の階調遷移強調処理に関して、上記第2の処理部12が上記第1の予測データを求めるためのパラメータである。LUT2-2には、第4のパラメータが、上記第1の予測データと上記現在映像データとに対応付けて格納されている。第4のパラメータは、第1の処理部11によって行われる上記次の階調遷移強調処理について、上記第2の処理部12が上記予測データとしての第2の予測データを求めるためのパラメータである。4その他の構成映像データ出力装置101は、さらに、データ入力側にデータ入力部31を備え、データ出力側に駆動データ生成部32を備えているほか、上記バックライト制御信号110を生成するバックライト駆動部33光源駆動部を備えている。データ入力部31は、画像データ信号を入力し、フレーム同期信号に同期したフレームデータとして、現在映像データを生成し、演算部10および20に出力する。駆動データ生成部32は、演算部10が必要に応じて階調遷移強調処理を行った現在映像データを入力し、液晶ディスプレイ102の画素を駆動する駆動データに変換する。バックライト駆動部33は、上記バックライト制御信号110を生成する。液晶ディスプレイ102の上記バックライトは、後述する表示部41の画像表示面に二次元的に配列された画素の水平ラインに平行に、複数配置された光源、例えば蛍光管またはLEDアレイである。また、上記バックライトは、画素の水平ラインに垂直な表示部41の一辺にLEDアレイを配置し、表示部41の背面側に導光板、反射板および拡散板などを組み合わせた光学部材を配置し、これら全体を光源としたサイドライト型の光源に置き換えてもよい。このようなバックライトが、バックライト制御信号110によって、画素の水平ライン走査に同期して、オンオフされる。より具体的には、右眼用画像1と左眼用画像2との切り換え直後のフレームでは、バックライトをオフにし、上記切り換え直後のフレーム以外のフレームでは、バックライトをオンにする。また、図3Aに示すように、立体表示対象物が画像表示面の一部領域に表示されている場合には、その一部領域において、右眼用画像1と左眼用画像2とを分離して観察者に視認させればよいので、少なくとも、その一部領域に対応するバックライトが、その一部領域を通る複数の水平ラインの走査に同期して、オンオフされてもよい。液晶ディスプレイ102は、例えばアクティブマトリクス型の液晶表示装置であり、前記表示部41のほかに、ゲート駆動部42、ソース駆動部43および共通電極駆動部44を備えている。表示部41は、詳細な図示は省略するが、互いに平行する複数本の走査信号線および互いに平行する複数本のデータ信号線と、マトリクス状に配置された画素とを有している。上記表示部41における各画素は、例えばTFT等のスイッチング素子および液晶容量等によって構成される。このような画素において、TFTのゲートが走査信号線に接続されると共に、TFTのドレインおよびソースを介してデータ信号線と液晶容量の一方の電極とが接続され、液晶容量の他方の電極が全画素に共通の共通電極線に接続されている。ゲート駆動部42は、走査信号線を順次選択する走査信号を出力し、ソース駆動部43は、選択された画素を上記駆動データに基づいて駆動する。共通電極駆動部44は、上記共通電極線に印加する電圧を供給する。なお、演算部10および20は、ゲート駆動部42、ソース駆動部43および共通電極駆動部44とLSIとして一体化されることも可能である。また、ゲート駆動部42、ソース駆動部43および共通電極駆動部44を表示部41内にモノリシック回路として作り込むことも可能である。立体映像表示装置の動作上記の構成により、まず、演算部10は、データ入力部31とフレームメモリ13とから、それぞれ現在映像データと、現在映像データより1フレーム前のデータである上記格納データとを入力し、格納データを現在映像データに遷移させるように最初の階調遷移強調処理を行い、強調映像データを生成する。図7は、右眼用画像1と左眼用画像2とを2フレーム毎に切り替えて表示する場合に、例えば、上記視差領域a1に属する上記着目画素Aの輝度階調が、図1とは異なる階調の組み合わせに対して変化する様子を示すグラフである。図7のaに示す例では、着目画素Aの階調が、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度に対応する階調128と、背景画像を表示するための第2の表示輝度に対応する階調0との間で遷移する。したがって、演算部10は、左眼用画像2の現在映像データとしてフレームF1の階調0を示すデータをデータ入力部31から入力し、フレームメモリ13からフレームF1の1フレーム前の格納データとして階調128を示すデータを入力する。続いて、演算部10は、LUT1-1から、入力階調128および出力階調0に対応するOSパラメータとして0を読み出し、階調0を示す映像データを駆動データ生成部32に出力する。LUT1-1からOSパラメータを読み出し、OSパラメータに対応する映像データを出力する処理は、最初の階調遷移強調処理に相当するが、出力階調0の場合には実質的な強調処理を行うことができない。こうして、駆動データ生成部32は、フレームF1について階調0を示す駆動データを生成し、ソース駆動部43を介して、着目画素Aを駆動する。上記演算部10の動作と並行して、演算部20も、演算部10と同じ階調0を示すデータおよび階調128を示すデータを、それぞれデータ入力部31およびフレームメモリ13から入力し、LUT1-2から、入力階調128および出力階調0に対応する第1の予測パラメータとして、49を読み出す。読み出された第1の予測パラメータ49は、フレームメモリ13に上書きされる。第1の予測パラメータ49は、前述のように、フレームF1の終期において、着目画素Aの階調が実際に到達する階調を示している。また、第1の予測パラメータは、フレームF2の始期の階調を示してもいる。次のフレームF2では、左眼用画像2の現在映像データは、フレームF1の現在映像データと同じなので、階調0を示すデータである。したがって、演算部10および20は、それぞれ、データ入力部31およびフレームメモリ13から、階調0を示す現在映像データと第1の予測パラメータ49に対応するデータとを入力する。演算部10は、次の階調遷移強調処理のために、LUT2-1にアクセスし、入力階調49および出力階調0に対応するOSパラメータとして、0を求める。なお、この場合のOSパラメータは、補間演算によって求められる。出力階調が、フレームF1と同様に0なので、次の階調遷移強調処理においても実質的な強調処理を行うことができない。駆動データ生成部32は、フレームF2について階調0を示す駆動データを生成し、ソース駆動部43を介して、着目画素Aを駆動する。一方、演算部20は、LUT2-2にアクセスし、入力階調49および出力階調0に対応する第2の予測パラメータとして、補間演算により21を求める。第2の予測パラメータとしての21は、フレームF2の終期において、着目画素Aの階調が実際に到達する階調を示している。また、第2の予測パラメータは、フレームF3の始期の階調を示してもいる。このように、2フレームにわたって階調遷移強調処理を行っても、到達すべき階調に到達しないことがあるので、さらなるOSパラメータを格納したLUT3-1と、さらなる予測パラメータを格納したLUT3-2とを用意し、3回目の階調遷移強調処理を行うようにしてもよい。この場合、右眼用画像1と左眼用画像2とは、3フレーム毎に切り換えられる。次のフレームF3では、階調0の左眼用画像2から階調128の右眼用画像1に切り換えられる。そこで、演算部10および20は、それぞれ、データ入力部31およびフレームメモリ13から、階調128を示す現在映像データと第2の予測パラメータとしての21に対応するデータとを入力する。演算部10は、右眼用画像1のための最初の階調遷移強調処理のために、再びLUT1-1にアクセスし、入力階調21および出力階調128に対応するOSパラメータとして、補間演算により222を求める。この結果、駆動データ生成部32は、フレームF3について階調222に対応して強調された駆動データを生成し、ソース駆動部43を介して、着目画素Aを駆動する。一方、演算部20は、LUT2-1にアクセスし、入力階調21および出力階調128に対応する第1の予測パラメータとして、補間演算により122を求める。第1の予測パラメータ122は、図7のbに示すように、フレームF3の終期において、着目画素Aの階調が実際に到達する階調を示している。また、第1の予測パラメータ122は、フレームF4の始期の階調を示してもいる。次のフレームF4では、右眼用画像1の現在映像データは、フレームF3の現在映像データと同じなので、階調128を示すデータである。したがって、演算部10および20は、それぞれ、データ入力部31およびフレームメモリ13から、階調128を示す現在映像データと第1の予測パラメータとしての122に対応するデータとを入力する。演算部10は、次の階調遷移強調処理のために、LUT2-1にアクセスし、入力階調122および出力階調128に対応するOSパラメータとして、補間演算により140を求める。この結果、駆動データ生成部32は、フレームF4について階調140に対応する強調された駆動データを生成し、ソース駆動部43を介して、着目画素Aを駆動する。一方、演算部20は、LUT2-2にアクセスし、入力階調122および出力階調128に対応する第2の予測パラメータとして、補間演算により130を求める。第2の予測パラメータ130は、図7のbに示すように、フレームF4の終期において、着目画素Aの階調が実際に到達する階調を示している。フレームF4は、右眼用画像1の視認期間である。このフレームF4において、始期の階調が122となり、終期の階調が130となる結果、平均輝度の階調128を達成することができる。以上のように、階調遷移強調処理は必要に応じて行われる。つまり、現在映像データと格納データとによって生じる着目画素Aの輝度差階調差によっては、階調遷移強調処理を行う必要がない。階調遷移強調処理を行う必要がない場合には、演算部10は、現在映像データをそのまま出力する。また、出力階調が最低階調0または最高階調255の場合にも、階調遷移強調処理を行うことができないので、最低階調0または最高階調255に対応する現在映像データをそのまま出力する。演算部10が出力する強調映像データ、もしくは現在映像データは、視差領域a1またはa2に属する着目画素AまたはBの輝度を制御する駆動データとなる。一方、演算部20は、演算部10が階調遷移強調処理に用いたデータと同じデータ現在映像データおよび格納データを入力し、上記階調遷移強調処理によって着目画素Aの輝度が到達すると予測される輝度に対応する予測データを求め、求めた予測データを、フレームメモリ13に、上記格納データとして上書きする。上記予測データは、階調遷移前の映像データと、階調遷移後の映像データとから随時演算で求めるようにしてもよいが、LUT2-1またはLUT2-2に予め格納されているので、処理を簡単にすることができる。演算部20が、演算部10による最初の階調遷移強調処理によって、着目画素Aの輝度が到達する輝度に対応する予測データを求めることは、以下の利点を生む。つまり、予測データが、到達すべき現在映像データを下回っている場合、予測データを求めるのに使った現在映像データのフレームの次のフレームの現在映像データと、予測データとに応じた2回目の階調遷移強調処理が、演算部10によって実行される。以上の結果、遷移の度合いに応じて強度を適宜変えた、少なくとも2段階に分けた階調遷移強調処理によって、着目画素Aの輝度を、到達すべき表示輝度により正確に到達させ易くなる。なお、予測データが、複数フレームのうちの最初のフレームに対して行われる最初の階調遷移強調処理によって到達すべき現在映像データに達している場合、例えば図6のLUT1-2において、網点が記入されていない予測データ例えば、入力階調192、出力階調96に対する予測パラメータ96の場合、その予測データを求めるのに使った現在映像データのフレームの次のフレームの現在映像データと、予測データとは、一致していることになる。したがって、演算部10は、階調遷移強調処理を行う必要がないので、現在映像データをそのまま出力する。本発明の上記立体映像表示方法および上記立体映像表示について、以下に補足する。本発明の上記立体映像表示方法では、上記複数フレームを構成する各フレームのうち、切り替え直後のフレーム以外のフレームの終期に、到達すべき上記表示輝度を超える第3の表示輝度に到達できる場合には、上記表示輝度の遷移に応じて選択的に、上記着目画素の輝度を上記第3の表示輝度に到達させるように、切り替え直後のフレーム以外のフレームにおける上記階調遷移強調処理の強調度合いを決定することを特徴とする。既に説明したように、本発明の立体映像表示方法では、1上記着目画素の視認期間にわたる平均輝度が、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行うか、または22フレーム目の始期から次の切り替えまでの期間における上記着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、階調遷移強調処理を行う。そうすると、上記1の場合、上記視認期間の始期に、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度に達していない場合、上記視認期間の終期に、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度を超える第3の表示輝度に到達して初めて、平均輝度が、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなる。また、上記2の場合、2フレーム目の始期に、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度に達していない場合、その後の切り替え時点において、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度を超える第3の表示輝度に到達して初めて、平均輝度が、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなる。階調遷移強調処理によって、上記視認期間の始期、あるいは、2フレーム目の始期に、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度に達するかどうかは、階調遷移に応じて、言い換えると、スタート階調とエンド階調とに応じて異なる。上記視認期間の始期、あるいは、2フレーム目の始期に、着目画素の輝度が、到達すべき上記表示輝度に達した場合には、それ以上の階調遷移強調処理は不要となる。また、到達すべき上記表示輝度を超える第3の表示輝度は、到達すべき上記表示輝度が0または最高階調以外の階調に対して存在する。したがって、上記の構成によれば、上記表示輝度の遷移に応じて選択的に、上記着目画素の輝度を上記第3の表示輝度に到達させるように、切り替え直後のフレーム以外のフレームにおける上記階調遷移強調処理の強調度合いを決定するので、着目画素の平均輝度が、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるという結果を、的確に得ることができる。本発明の上記立体映像表示方法では、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度に共通する最低階調を、0以外の所定階調に設定することを特徴とする。上記の構成によれば、最低階調が0、すなわち黒である場合、階調0を下回るマイナスの階調は存在しないため、0以外の階調から0へ遷移させるための階調遷移強調処理を行うことができない。このため、上記複数フレームを構成する各フレームのうち、切り替え直前のフレームの終期でも、階調0に到達しないおそれがある。特に、複数フレームの数を2とした場合、2フレーム目の終期切り替え時点でも、階調0に到達しないおそれが高い。そうすると、背景画像を表示するための第2の表示輝度が0であり、立体表示対象物を表示するための第1の表示輝度が0以外である場合、上記視差領域の表示輝度が0に到達しないまま、第1の表示輝度へ切り替わるので、視差領域が黒の背景画像から浮いた状態となって視認されてしまうクロストークが発生する。そこで、最低階調を0以外の所定階調に設定すると、その最低階調へ早く到達させるための階調遷移強調処理を行うことができる。なお、最低階調を0以外の所定階調に設定するということは、背景画像を黒で表示することはできなくなり、僅かにグレー寄りの黒で背景画像を表示することを意味する。しかし、最低階調を0以外の所定階調に設定することによって、白っぽい表示よりも黒っぽい表示においてより目立つクロストークを抑制できるので、立体映像の表示品位を高める効果が大きい。本発明に係る立体映像表示装置における上記第1の処理部は、上記フレームメモリの格納データを、上記複数フレームのうちの最初のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した最初の階調遷移強調処理を行うための第1のパラメータを格納した第1のルックアップテーブルと、上記最初の階調遷移強調処理について、上記第2の処理部が上記予測データとして求めた第1の予測データを、上記複数フレームのうちの次のフレームの現在映像データへ遷移させるのに対応した次の階調遷移強調処理を行うための第2のパラメータを格納した第2のルックアップテーブルとを備えていることを特徴とする。上記の構成によれば、2つのルックアップテーブルから、第1の処理部が必要なパラメータを読み出すという簡単な処理によって、2段階に分けた階調遷移強調処理毎に、第1の処理部は強調映像データを生成することができる。また、第1のパラメータの値と第2のパラメータの値とを、遷移の度合いに応じて選択的に違えることにより、第1の処理部は、上記格納データから上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて選択的に、上記要素フレーム毎の現在映像データに対し異なる強度の階調遷移強調処理を行うことができる。本発明に係る立体映像表示装置では、上記着目画素の輝度を、上記到達すべき表示輝度を超える第3の表示輝度に到達させるパラメータであって、上記観察者に立体映像を視認させる視認期間では、上記着目画素の上記視認期間にわたる平均輝度が、上記第1の表示輝度および第2の表示輝度のうち、到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるように、上記次の階調遷移強調処理を行うためのパラメータが、上記第1の予測データから上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて、上記第2のパラメータに含まれていることを特徴とする。上記の構成によれば、前述したように、視認期間にわたる平均輝度が到達すべき表示輝度と実質的に等しくなった場合に、観察者は上記クロストークを視認せずに済む。視認期間の始期つまり、右眼用画像と左眼用画像との切り替え直後には、着目画素の輝度は、上記到達すべき表示輝度を下回っているから、視認期間にわたる平均輝度が到達すべき表示輝度と実質的に等しくなるためには、視認期間の終期において、着目画素の輝度を、上記到達すべき表示輝度を超える第3の表示輝度に到達させればよい。着目画素の輝度を、そのような第3の表示輝度に到達させるパラメータが、上記第1の予測データから上記現在映像データへの遷移の度合いに応じて、上記第2のパラメータに含まれている。なお、最初の階調遷移強調処理によって、上記第1の予測データが現在映像データに等しくなる遷移の場合には、現在映像データが第1の処理部からそのまま出力されるパラメータを第2のパラメータに設定しておけばよい。本発明に係る立体映像表示装置における上記第2の処理部は、上記第1の処理部が、上記最初の階調遷移強調処理を行うときの上記第1の予測データを求めるための第3のパラメータが、上記格納データと上記現在映像データとに対応付けて格納された第3のルックアップテーブルと、上記次の階調遷移強調処理について、上記第2の処理部が上記予測データとしての第2の予測データを求めるための第4のパラメータが、上記第1の予測データと上記現在映像データとに対応付けて格納された第4のルックアップテーブルとを備えていること、を特徴とする。上記の構成によれば、2つのルックアップテーブルから、第2の処理部が必要なパラメータを読み出すという簡単な処理によって、2段階に分けた階調遷移強調処理毎に、第2の処理部は予測データを求めることができる。また、第3のパラメータの値と第4のパラメータの値とを、上記要素フレーム毎の階調遷移強調処理の強度に応じて選択的に違えることにより、第2の処理部は、その強度に応じた予測データを求めることができる。本発明に係る立体映像表示装置は、右眼用画像または左眼用画像の切替直後のフレームでは、上記第1および第3のパラメータを使用し、右眼用画像または左眼用画像が続く次の少なくとも1つのフレームでは、上記第2および第4のパラメータを使用することを特徴とする。これにより、切替直後のフレームでは、第1のパラメータを用いた階調遷移強調処理を、階調遷移の度合いに応じて行い、その階調遷移強調処理の強度に応じた予測データ到達予想階調を、第2のパラメータを用いて求めることができる。また、次の少なくとも1つのフレームでは、第3のパラメータを用いた階調遷移強調処理を、階調遷移の度合いに応じて選択的に、異なる強度で行うことができ、その階調遷移強調処理の強度に応じた予測データ到達予想階調を、第4のパラメータを用いて求めることができる。本発明に係る立体映像表示装置は、任意の1画素における上記右眼用画像と左眼用画像との切り換え直後のフレームでは、上記任意の1画素に対応した上記画像表示面の背面側から光を照射する光源をオフにし、上記切り換え直後のフレーム以外のフレームでは、上記光源をオンにするように、光源を駆動する光源駆動部をさらに備えていることを特徴とする。これにより、光源のオンオフは、1フレーム単位で高速に切り換えることができるので、1フレーム単位で開閉するには応答速度が遅いシャッタ眼鏡を用いた場合であっても、立体映像の視認期間を良好に作り出すことができる。なお、任意の1画素に対応して、光源のオンオフを切り換えることができるので、表示画面に対して、部分的に順次、光源のオンオフを切り換えることができる。例えば、画素の1ラインないし複数ラインのスキャンに同期して、光源のオンオフを切り換えるとか、表示画面を複数のエリアに分割した場合に、そのエリアに対して順番に光源のオンオフを切り換えるといった光源の駆動が可能になる。これにより、立体画像の表示品位を向上させることができる。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。"