交流電力から直流電力又は直流電力から交流電力への変換を行う電力変換装置であって、複数の電子部品を有する本体部を筐体ベースの一方側に配置し、冷却風が通風される風洞部を前記筐体ベースの他方側に配置した筐体と、前記筐体ベースに設けられた貫通孔に挿通され、前記筐体ベースを貫通して前記本体部と前記風洞部との間で配線される、前記筐体ベースに略垂直な方向に自立した自立型ケーブルと、前記風洞部内又は前記本体部内に前記筐体ベースとは別に設けられ、前記自立型ケーブル挿通用のグロメットを前記筐体ベースの前記貫通孔に固定するためのグロメット固定部材と、を有することを特徴とする電力変換装置。前記グロメット固定部材は、前記筐体ベースの前記貫通孔を密閉可能に構成されていることを特徴とする請求項1に記載の電力変換装置。前記グロメット固定部材は、前記グロメットを貫通させて保持すると共に、前記筐体ベースの前記貫通孔の周囲に密着する密着部を有する平板状部材であることを特徴とする請求項2に記載の電力変換装置。前記グロメット固定部材は、前記密着部に設けられたガスケットを有することを特徴とする請求項3に記載の電力変換装置。前記グロメット固定部材は、複数の前記グロメットを固定することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の電力変換装置。前記風洞部内に設置されたリアクトルをさらに有し、前記自立型ケーブルは、前記リアクトルの口出線であり、前記グロメット固定部材は、前記本体部内に設けられていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の電力変換装置。複数の電子部品を有する本体部を筐体ベースの一方側に配置し、冷却風が通風される風洞部を前記筐体ベースの他方側に配置した筐体を備え、交流電力から直流電力又は直流電力から交流電力への変換を行う電力変換装置の前記風洞部内に設置されるリアクトルであって、前記筐体ベースに設けられた貫通孔に挿通され、前記筐体ベースを貫通して前記本体部と前記風洞部との間で配線される、前記筐体ベースに略垂直な方向に自立した自立型ケーブルを口出線として有することを特徴とするリアクトル。上記従来技術のようなケーブル貫通部の防水構造においては、まず壁の貫通孔にグロメットを取り付け、その後取り付けられたグロメットに対してケーブルを挿通するのが一般的である。ここで、例えばインバータ装置等の電力変換装置は、複数の電子部品を有する本体部が一方側に配置されると共に、冷却風が通風される風洞部が他方側に配置された筐体ベースと、筐体ベースに設けられた貫通孔に取り付けられるグロメットと、グロメットに挿通され、筐体ベースを貫通して本体部と風洞部との間で配線されるケーブルと、を備えている。このような構成の電力変換装置に上記従来技術を適用した場合、風洞部あるいは本体部上に筐体ベースが組み付けられ、筐体ベースの貫通孔にグロメットを取り付け、その後取り付けられたグロメットに対してケーブルを挿通することになる。この場合、作業者は風洞部あるいは本体部とほぼ同じ大きさの筐体ベースが風洞部あるいは本体部上に取り付けられた状態すなわち蓋がされた状態で、その下部に位置する風洞部あるいは本体部内のケーブルを探して把持し、筐体ベースに比べ比較的小さなグロメットに対しケーブルを挿通することが必要となり、組立作業性が大幅に低下するという課題があった。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、ケーブル貫通部の防水構造に関する組立作業性を向上できる電力変換装置及びリアクトルを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、交流電力から直流電力又は直流電力から交流電力への変換を行う電力変換装置であって、複数の電子部品を有する本体部を筐体ベースの一方側に配置し、冷却風が通風される風洞部を前記筐体ベースの他方側に配置した筐体と、前記筐体ベースに設けられた貫通孔に挿通され、前記筐体ベースを貫通して前記本体部と前記風洞部との間で配線される、前記筐体ベースに略垂直な方向に自立した自立型ケーブルと、前記風洞部内又は前記本体部内に前記筐体ベースとは別に設けられ、前記自立型ケーブル挿通用のグロメットを前記筐体ベースの前記貫通孔に固定するためのグロメット固定部材と、を有することを特徴とする電力変換装置が適用される。本発明によれば、ケーブル貫通部の防水構造に関する組立作業性を向上できる。以下、一実施の形態について図面を参照しつつ説明する。図1乃至図3に示すように、本実施形態の電力変換装置1は、交流電力から直流電力への変換を行うインバータ装置である。この電力変換装置1は、筐体ベース11を備えた筐体10と、筐体ベース11の前側一方側。図1中紙面左手前側、図2及び図3中上側に配置された本体部20と、筐体ベース11の後側他方側。図1中紙面右奥側、図2及び図3中下側に配置され、冷却風が通風される風洞部30と、円筒状のコンデンサ40とを有している。なお、以下の説明において幅方向というときは、筐体10の幅方向すなわち図1中左右方向を指すものとする。筐体10は、本体部20側を覆う本体側筐体12と、風洞部30側を覆う風洞側筐体13とを有している。本体側筐体12の後側の面が筐体ベース11を構成しており、この筐体ベース11が、本体部20と風洞部30とを隔てる隔壁となっている。なお、図3では、本体側筐体12の図示を省略している。本体部20は、ダイオードモジュール21とパワーモジュール22とを含む、複数の電子部品を有している。ダイオードモジュール21とパワーモジュール22とは、後述のヒートシンク31のベース部311の前面図1中紙面左手前側の面、図2及び図3中上側の面に密着して固定されている。ダイオードモジュール21は、図示しない交流電源から供給された交流電力を整流し、直流電力に変換して出力する。パワーモジュール22は、IGBTInsulatedGateBipolarTransistor;絶縁ゲートバイポーラトランジタ等の半導体素子で構成された複数のスイッチング素子を有しており、これら複数のスイッチング素子の導通と遮断とがそれぞれ適宜の順序で繰り返されることにより、所定の周波数の交流電力を出力する。風洞部30には、ヒートシンク31と、交流電力から変換された直流電力の電流の脈動を平滑化するための2つのリアクトル32と、冷却風を発生するファンユニット33とが配置されている。ヒートシンク31は、熱伝導性の高い材料例えばアルミニウム合金等で構成されており、筐体ベース11の開口111を塞ぐように筐体ベース11に取り付けられたベース部311と、ベース部311の後面図1中紙面右奥側の面、図2及び図3中下側の面に立設された複数のフィン312とを有している。このヒートシンク31は、ベース部311の前面に密着して固定された上記ダイオードモジュール21及びパワーモジュール22で発生される熱を複数のフィン312で放熱することにより、ダイオードモジュール21及びパワーモジュール22を冷却する。コンデンサ40は、上記ダイオードモジュール21により交流電力から変換された直流電力を平滑する。このコンデンサ40は、筐体ベース11に貫通して設けられており、その一部が本体部20内に配置され、残りの部分が風洞部30内に配置されている。なお、図3ではコンデンサ40の図示を省略している。また、電力変換装置1においては、リアクトル32の口出線であるケーブル41が、筐体ベース11に設けられた貫通孔112図2及び後述の図11参照に挿通されて、本体部20と風洞部30との間で配線されている。ケーブル41は、筐体ベース11に略垂直な方向に自立した自立型ケーブルである。このケーブル41は、各リアクトル32に対し2本ずつ配線されており、計4本のケーブル41が貫通部分においてケーブル挿通用のグロメット50にそれぞれ挿通されている。各ケーブル41の末端には、端子42が設けられている。グロメット50は、本体部20内に筐体ベース11とは別に設けられたグロメット固定部材60によって筐体ベース11の貫通孔112に固定されている。リアクトル32は、風洞部30内においてリアクトルベース34図2及び後述の図8参照に設置されている。図2及び図4に示すように、リアクトル32は、コア部321と、このコア部321に巻かれたコイル部322と、コイル部322より引き出されたケーブル41とを有している。ケーブル41は、剛性が比較的大きくなっており、リアクトル32を設置した状態において、コイル部322より筐体ベース11と平行な方向に延設され、途中で屈曲されて、末端にかけて筐体ベース11に略垂直な方向に延設されている。その結果、ケーブル41は、筐体ベース11に略垂直な方向に自立した自立型ケーブルとなっている。次に、グロメット固定部材60の詳細について、図5乃至図7を用いて説明する。図7に示すように、グロメット固定部材60は、2つのグロメット50を貫通させて保持する略長方形状の平板状部材である。グロメット固定部材60の後側図7中紙面右奥側、図5及び図6中下側の面の周縁部64は、筐体ベース11の前面図6中上側の面の貫通孔112の周囲に接触する。また、この周縁部64には、略四角枠状のガスケット65が設けられている。図6a及び図6bに示すように、グロメット固定部材60は、グロメット50用の貫通孔61を有している。この貫通孔61は、孔径がグロメット50の外径よりも小さくなっており、グロメット50に形成された切り込み部51に貫通孔61の端部が食い込むことにより、グロメット50はグロメット固定部材60に保持されている。なお、切り込み部51は、グロメット50の貫通孔61への取り付け作業を容易とするために、所定の余裕寸法分深めに形成されている。その結果、取付状態において、グロメット50はグロメット固定部材60の面方向に上記余裕寸法の範囲内で移動することが可能となっている。グロメット固定部材60の四隅には、固定ネジ71図5及び図6参照用の挿通孔66が設けられている。また、筐体ベース11にはこれらの挿通孔66に対応する位置にネジ孔図示省略が設けられている。固定ネジ71は、本体部20側よりグロメット固定部材60の挿通孔66に挿通されて筐体ベース11のネジ孔に締結される。これにより、グロメット固定部材60の後面側の周縁部64がガスケット65を挟み筐体ベース11の前面と密着され、グロメット固定部材60が筐体ベース11の貫通孔112を密閉することが可能となっている。なお、上記周縁部64が、特許請求の範囲に記載の密着部の一例に相当する。次に、図8乃至図12を用いて、電力変換装置1のケーブル貫通部の防水構造に関する組立作業について説明する。図8に示すように、風洞側筐体13の内部には、リアクトル32を設置するためのリアクトルベース34が設けられている。この状態から、図9に示すように、リアクトルベース34上に、2つのリアクトル32が設置される。前述したように、各リアクトル32は2本のケーブル41を口出線として有しており、計4本のケーブル41が自立している。そして、図10に示すように、風洞側筐体13の内部にヒートシンク31が設けられる。次に、図11に示すように、ケーブル41が筐体ベース11の貫通孔112を挿通するように、風洞側筐体13上に本体側筐体12が組み付けられる。なお、ここではヒートシンク31を設置した後に本体側筐体12を組み付けるようにしたが、本体側筐体12の組み付け後にヒートシンク31を設置する構成としてもよい。その後、図12に示すように、グロメット固定部材60にグロメット50を取り付け、当該グロメット50に対し自立したケーブル41を挿通させつつ、グロメット固定部材60が筐体ベース11に取り付けられる。これにより、前述したように、グロメット固定部材60の周縁部64がガスケット65を挟み筐体ベース11と密着され、筐体ベース11の貫通孔112が密閉される。以上説明したように、本実施形態の電力変換装置1においては、筐体ベース11に略垂直な方向に自立したケーブル41が、筐体ベース11に設けられた貫通孔112に挿通されて本体部20と風洞部30との間で配線されている。ケーブル挿通用のグロメット50は、グロメット固定部材60によって筐体ベース11の貫通孔112に固定されており、このグロメット固定部材60は、本体部20内に筐体ベース11とは別に設けられている。このように構成されたケーブル貫通部の防水構造に関する組立作業においては、図11及び図12で説明したように、筐体ベース11に略垂直な方向に自立させた自立型のケーブル41が貫通孔112を挿通するように風洞側筐体13上に本体側筐体12が組み付けられる。その後、グロメット固定部材60にグロメット50を取り付け、筐体ベース11の貫通孔112から立設されたケーブル41をグロメット50に挿通させつつ、グロメット固定部材60を用いてグロメット50を筐体ベース11の貫通孔112に固定する。このように、リアクトル32のケーブル41を自立側とすることにより、作業者はケーブルを把持する必要がなく、例えば自立型でない通常のケーブルを用いた場合のように、風洞側筐体13とほぼ同じ大きさの本体側筐体12が風洞側筐体13上に取り付けられた状態、言い換えれば、風洞側筐体13の筐体ベース11側の開口に蓋がされた状態で、その下部に位置する風洞側筐体13内のケーブルを探して把持し、筐体ベース11に比べ比較的小さなグロメット50に対しケーブルを挿通する、といった手間のかかる作業を行う必要が無い。また、グロメット固定部材60を筐体ベース11とは別体としているので、例えば筐体ベース11の貫通孔112に直接グロメット50を固定した構造の場合には、比較的大型である本体側筐体12の組み付けの際にケーブル41とグロメット50との位置合わせを行う必要があるのに対し、本実施形態では風洞側筐体13上に本体側筐体12を組み付けた後に、比較的小さなグロメット固定部材60及びグロメット50を筐体ベース11の貫通孔112から立設したケーブル41に差し込めば済む。したがって、ケーブル貫通部の防水構造に関する組立作業性を向上できる。また、本実施形態では特に、グロメット固定部材60が、筐体ベース11の貫通孔112を密閉可能な構成となっている。これにより、グロメット固定部材60でグロメット50を固定しつつ、筐体ベース11の貫通孔112を確実に防水構造とすることができる。その結果、風洞部30内の空気や塵埃、水滴等が本体部20内へ流れ込むのを防止できる。また、本実施形態では特に、グロメット固定部材60の周縁部64が、筐体ベース11の貫通孔112の周囲に密着する。この周縁部64の密着により、筐体ベース11の貫通孔112を確実に密閉することができる。さらに、グロメット固定部材60の周縁部64にはガスケット65が設けられている。これにより、グロメット固定部材60による筐体ベース11の貫通孔112の密閉性をさらに高めることができる。また、本実施形態では特に、グロメット固定部材60が複数上記の例では2つのグロメット50を固定する構成とする。これにより、グロメット固定部材60が単一のグロメット50を固定するすなわち、グロメット50と同数のグロメット固定部材60を設ける場合に比べて、グロメット固定部材60の数を減らすことができる。その結果、部品点数や組立工数の削減を図ることができる。特に、上記実施形態では、各グロメット固定部材60が対応するリアクトル32の2本のケーブル41をそれぞれ固定することによって、グロメット固定部材60とリアクトル32との対応関係が明確となり、筐体10内でのケーブル41の配線を整理することができる。なお、実施の形態は、上記内容に限られるものではなく、その趣旨及び技術的思想を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。例えば、以上では、ケーブル41がリアクトル32の口出線である場合を一例として説明したが、ケーブル41はその他の種々の用途に用いられるケーブルであってもよい。すなわち、筐体ベース11を貫通して本体部20と風洞部30との間で配線される自立型ケーブルであればよい。また以上では、本体部20内にグロメット固定部材60を設ける場合を一例として説明したが、これに限らない。例えば、組立作業において本体側筐体12の上に風洞側筐体13を組み付け、且つ、筐体ベース11を風洞側筐体13が有するような場合には、風洞部30内にグロメット固定部材60を設けることにより、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。また以上では、風洞部30内にリアクトル32を2台設置する場合を一例として説明したが、リアクトル32は1台でもよいし、3台以上でもよい。この場合、リアクトル32の台数に合わせた数のグロメット固定部材60を設ければよい。また以上では、グロメット固定部材60が2つのグロメット50を固定する場合を一例として説明したが、3つ以上のグロメット50を固定する構成としてもよい。また、筐体ベース11を貫通して配線されるケーブルが少ない場合には、グロメット固定部材60が単一のグロメット50を固定する構成としてもよい。また以上では、電力変換装置1が交流電力から直流電力への変換を行うインバータ装置である場合を一例として説明したが、これに限られず、電力変換装置が直流電力から交流電力への変換を行うコンバータ装置である場合にも適用することができる。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、上記実施形態や各変形例は、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。