結晶性金属から成り、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさが500nm以下の構造を有することを特徴とする電気デバイス用負極活物質。結晶すべり面に対する垂直方向の大きさが100nm以下であることを特徴とする請求項1に記載の電気デバイス用負極活物質。上記結晶性金属の3次元サイズが異方性を有していることを特徴とする請求項1又は2に記載の電気デバイス用負極活物質。結晶すべり面方向の大きさが、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさよりも大きいことを特徴とする請求項1~3のいずれか1つの項に記載の電気デバイス用負極活物質。結晶すべり面に対する垂直方向の断面形状が円形状、三角形状、正方形状、長方形状、菱形状、台形状、多角形状であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1つの項に記載の電気デバイス用負極活物質。シリコン、ゲルマニウム、スズ、アルミニウム、亜鉛、鉛、アンチモン、マグネシウム、インジウム、ビスマス及びカドミウムのいずれかが主成分であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1つの項に記載の電気デバイス用負極活物質。請求項1~6のいずれか1つの項に記載の負極活物質を用いて成ることを特徴とする電気デバイス用負極。請求項1~6のいずれか1つの項に記載の負極活物質、又は請求項7に記載の負極を用いて成ることを特徴とする電気デバイス。リチウムイオン二次電池であることを特徴とする請求項8に記載の電気デバイス。しかしながら、シリコンのような結晶性金属を主成分とする負極活物質は、高容量である一方、リチウムLi吸蔵時の体積変化から生じる活物質粒子の割れに起因する微粉化が集電性の劣化を引き起こすという欠点があり、サイクル寿命が短いという問題があり、このような問題点の解消が課題となっていた。なお、上記特許文献1に記載の負極活物質はアモルファスシリコン薄膜中に結晶性シリコンが点在する形態であり、さらには結晶性シリコンの結晶サイズが5nm未満である。また、シリコンの結晶成長メカニズムの物理的常識の観点からすれば、上記結晶性シリコン粒子は三次元的に同じ大きさ、すなわち等方的粒子である。本発明は、シリコンのような結晶性金属を用いた従来の負極材料における上記のような課題を解決すべくなされたものであって、その目的とするところは、優れたサイクル寿命を備えた電気デバイス用の負極活物質を提供することにある。さらに、このような負極活物質を適用した負極や、電気デバイス、例えばリチウムイオン二次電池を提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討を繰り返した結果、負極活物質を構成する結晶性金属の形状やサイズを制御し、これらを最適化することによって、上記目的が達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は上記知見に基づくものであって、本発明の電気デバイス用負極活物質は、結晶性金属から成り、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさが500nm以下、より好適には100nm以下の構造であることを特徴としている。また、本発明の電気デバイス用負極は、本発明の上記負極活物質を用いて成ることを特徴とし、本発明の電気デバイスは、本発明の上記負極活物質、又は負極を用いて成ることを特徴としており、代表例としてリチウムイオン二次電池とすることができる。本発明によれば、電気デバイス用の負極活物質として、結晶性金属を用い、その結晶すべり面に対する垂直方向の大きさを500nm以下としたため、このような負極活物質を電気デバイス、例えばリチウムイオン二次電池に適用することによって、当該電池のサイクル寿命を向上させることができる。以下に、本発明の電気デバイス用負極活物質について詳細に説明する。なお、本明細書において、は特記しない限り質量百分率を意味するものとする。図1は、X線回折測定によって、シリコンのすべり面である111結晶面の充電過程における変化の様子を示すものである。すなわち、45μmの結晶粒サイズを有する結晶性シリコンを活物質としてを用い、当該活物質:導電助剤カーボンブラック:結着材ポリフッ化ビニリデンを80:5:15の質量比で混合し、N-メチル-2-ピロリドンNMPにより希釈することによりスラリーを調整した。得られたスラリーを銅箔上に塗布し、in-situXRD測定用の電極を得た。このとき、電極は15mm径のものを使用し、対極には金属リチウムを用いた。X線回折測定用の充放電セルは、窓材としてベリリウムBeを使用した。作成したシリコン電極と対極リチウム箔との間に、厚さ20μmのポリプロピレンから成る多孔質膜2枚を介して両極を対向させ、X線回折測定用の充放電セルの上面金属ベリリウムにシリコン電極を置き、シリンジを用いることにより電解液を注液して、スプリング及びスペーサーを積層後、X線回折測定用の充放電セルの下部を重ね合わて電池とした。なお、電解液には、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECを1:1の容積比で混合した混合非水溶媒中に、LiPF6六フッ化リン酸リチウムを1Mの濃度となるように溶解させたものを用いた。そして、充放電過程における結晶構造変化をX線回折測定にて観察した。充電条件としては、電流レートは1/20C、測定モードは低電流モードとした。図1に示すように、充電深度が高まることによる重量当りのエネルギー密度の増加に伴って、リチウムの吸蔵に起因する結晶性の低下によって、X線回折ピークの半値幅の増加が確認される。図2は、シリコンの各結晶面の半値幅F.W.H.M./degの変化を充電容量Capacity/mAhg-1に対してプロットした結果を示すものであって、この図から、充電容量が1500mAh/gを超えると、シリコンのすべり面である111結晶面だけが急激に半値幅が増加する現象が確認された。このような111面のみの急激な増加は、111面を起点としてシリコンのへき開による割れが原因と考えられる。また、上記同様にして得られたシリコン負極を用い、同様の対極、セパレータ、電解液により作製したコインセルを用いて、電流レートを1/3C、充電時は定電流-定電圧モード、放電時は低電流モードとし、それぞれ充電容量上限値を規制してサイクル試験を行った。図3は、その結果を示すものであって、上限の重量エネルギー密度を1000mAh/gとした場合には、良好なサイクル寿命を示すのに対し、重量エネルギー密度が1500mAh/g以上の場合には、急激にサイクル寿命が短くなることが確認された。この結果は、図2に示すシリコン111面のX線回折ピーク半値幅の急激な変化、すなわち111面を起点とするシリコンの割れによるものと考えられ、すべり面であるシリコンの111面の変化を制御すれば、サイクル寿命を向上させることができることになる。すなわち、本発明においては、結晶性金属のすべり面に対する垂直方向の大きさを500nm以下と小さくしたことによって、すべり面シリコンの場合には111面方位の厚みが小さくなり、当該すべり面を起点に割れが生じたとしても、微細化が抑制され、サイクル寿命の劣化を防止することができる。このとき、上記結晶性金属としては、異方的な構造を有していることが望ましい。なお、本発明において、異方的な構造とは、3次元方向の大きさが等方ではなく、特定方向のみのサイズを調整したものであることを意味し、具体的には、例えばシリコンの場合、そのすべり面である111面に対して垂直方向を言い、異方的な構造を有することによって、結晶すべり面に起因した粒子破壊を抑制し、サイクル寿命の劣化がより効果的に防止される。また、本発明の負極活物質においては、重量エネルギー密度という観点から、結晶すべり面方向の大きさが、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさよりも大きいことが望ましい。これにより、一つの粒子当たりの結晶すべり面の数が少なくできる。さらに、結晶すべり面に対する垂直方向の断面形状として、円形状、三角形状、正方形状、長方形状、菱形状、台形状、あるいは多角形状であることが望ましく、このような形状とすることによって、助剤やバインダとの結合性、電極の空孔率の調整が可能となる。上記においては、負極活物質として適用可能な結晶性金属の典型例としてシリコンを例に挙げて説明してきたが、このような結晶性金属としてはこの他に、ゲルマニウムGe、スズSn、アルミニウムAl、亜鉛Zn、鉛Pb、アンチモンSb、マグネシウムMg、インジウムIn、ビスマスBiあるいはカドミウムCdが知られている。本発明においては、上記金属を主成分として98を超えて含有するものを用いること、言い換えると2以下であれば不純物として許容することができる。このような不純物元素としては、主成分金属を除く上記金属の他に、チタニウムTi、バナジウムV、鉄Fe、ホウ素B、炭素C、窒素N、酸素O、フッ素F、リンP、硫黄S、塩素Cl、砒素AsセレンSe、臭素Br等を挙げることができる。本発明の電気デバイス用負極は、異方性を有する結晶性金属から成る上記のような負極活物質を用いたものであり、本発明の負極活物質や電気デバイス用負極は電気デバイスに適用される。以下に、このような電気デバイスとして代表的なリチウムイオン二次電池の構成やその材料などについて説明する。リチウムイオン二次電池は、一般に、正極集電体に正極活物質等を塗布した正極と、負極集電体に負極活物質等を塗布した負極とが、電解質層を介して接続され、電池ケース内に収納された構造を有している。正極リチウムイオン二次電池において、正極は、アルミニウム箔、銅箔、ニッケル箔、ステンレス箔などの導電性材料から成る集電体正極集電体の片面又は両面に、正極活物質層、すなわち正極活物質と共に、必要に応じて導電助剤やバインダを含む正極活物質層を形成した構造を備えている。上記集電体の厚さとしては、特に限定されず、一般には1~30μm程度であることが好ましい。また、正極活物質層中におけるこれら正極活物質、導電助剤、バインダの配合比としては、特に限定されない。上記正極活物質としては、例えば、リチウム-遷移金属複合酸化物、リチウム-遷移金属リン酸化合物、リチウム-遷移金属硫酸化合物、固溶体系、3元系、NiMn系、NiCo系、スピネルMn系などが挙げられる。リチウム-遷移金属複合酸化物としては、例えば、LiMn2O4、LiCoO2、LiNiO2、LiNi、Mn、CoO2、LiLi、Ni、Mn、CoO2、LiFePO4及びこれらの遷移金属の一部が他の元素により置換されたもの等を挙げることができる。固溶体系としては、xLiMO21-xLi2NO30<x<1、Mは平均酸化状態が3、Nは平均酸化状態が4である1種類以上の遷移金属、LiRO2-LiMn2O4R=Ni、Mn、Co、Fe等の遷移金属元素等が挙げられる。3元系としては、ニッケルコバルトマンガン系複合正極材等が挙げられる。スピネルMn系としてはLiMn2O4等が挙げられる。また、NiMn系としては、LiNi0.5Mn1.5O4等が挙げられる。NiCo系としては、LiNiCoO2等が挙げられる。場合によっては、2種以上の正極活物質が併用されてもよい。好ましくは、容量、出力特性の観点から、リチウム-遷移金属複合酸化物が、正極活物質として用いられる。なお、上記正極活物質の粒径としては、特に限定するものではないが、一般には細かいほど望ましく、作業能率や取り扱いの容易さなどを考慮すると、平均粒径で、1~30μm程度であればよく、5~20μm程度であることがより好ましい。また、上記以外の正極活物質が用いられてもよいことは言うまでもなく、活物質それぞれの固有の効果を発現する上で最適な粒径が異なる場合には、それぞれの固有の効果を発現する上で最適な粒径同士をブレンドして用いればよく、全ての活物質の粒径を必ずしも均一化させる必要はない。上記バインダは、活物質同士又は活物質と集電体とを結着させて電極構造を維持する目的で添加される。このようなバインダとしては、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリ酢酸ビニル、ポリイミドPI、ポリアミドPA、ポリ塩化ビニルPVC、ポリメチルアクリレートPMA、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエーテルニトリルPEN、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPPおよびポリアクリロニトリルPANなどの熱可塑性樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、およびユリア樹脂などの熱硬化性樹脂、ならびにスチレンブタジエンゴムSBRなどのゴム系材料を用いることができる。導電助剤は、導電剤とも称し、導電性を向上させるために配合される導電性の添加物を意味する。本発明に使用する導電助剤としては、特に制限されず、従来公知のものを利用することができ、例えば、アセチレンブラック等のカーボンブラック、グラファイト、炭素繊維などの炭素材料を挙げることができる。導電助剤を含有させることによって、活物質層の内部における電子ネットワークが効果的に形成され、電池の出力特性の向上、電解液の保液性の向上による信頼性向上に寄与する。負極一方、負極は、正極と同様に、上記したような導電性材料から成る集電体負極集電体の片面又は両面に、負極活物質と共に、必要に応じて、上記した正極活物質の場合と同様の導電助剤やバインダを含有させて成る負極極活物質層を形成した構造を備えたものとすることができる。本発明の電気デバイスとしてのリチウムイオン二次電池においては、異方性を有する結晶性金属から成り、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさが500nm以下である負極活物質が用いられる。負極としては、上記したように、負極活物質と共に導電助剤やバインダを含むスラリーを集電体表面に塗布することによって負極極活物質層を形成したものが用いられる。なお、上記においては、正極活物質層及び負極活物質層をそれぞれの集電体の片面又は両面上に形成するものとして説明したが、1枚の集電体の一方の面に正極活物質層、他方の面に負極活物質層をそれぞれに形成することもでき、このような電極は、双極型電池に適用される。電解質層電解質層は、非水電解質を含む層であって、電解質層に含まれる非水電解質は、充放電時に正負極間を移動するリチウムイオンのキャリアーとしての機能を有する。なお、電解質層の厚さとしては、内部抵抗を低減させる観点から薄ければ薄いほどよく、通常1~100μm程度、好ましくは5~50μmの範囲とする。非水電解質としては、このような機能を発揮できるものであれば特に限定されず、液体電解質又はポリマー電解質を用いることができる。液体電解質は、有機溶媒にリチウム塩電解質塩が溶解した形態を有する。有機溶媒としては、例えば、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ビニレンカーボネートVC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、メチルプロピルカーボネートMPC等のカーボネート類が例示される。また、リチウム塩としては、LiCF3SO22N、LiC2F5SO22N、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiTaF6、LiClO4、LiCF3SO3等の電極の活物質層に添加され得る化合物を採用することができる。一方、ポリマー電解質は、電解液を含むゲルポリマー電解質ゲル電解質と、電解液を含まない真性ポリマー電解質に分類される。ゲルポリマー電解質は、好ましくはイオン伝導性ポリマーからなるマトリックスポリマーホストポリマーに、上記の液体電解質が注入されて成る構成を有する。電解質としてゲルポリマー電解質を用いることで電解質の流動性がなくなり、各層間のイオン伝導を遮断することが容易になる点で優れている。マトリックスポリマーホストポリマーとして用いられるイオン伝導性ポリマーとしては、特に限定されず、例えば、ポリエチレンオキシドPEO、ポリプロピレンオキシドPPO、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリフッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンの共重合体PVDF-HFP、ポリエチレングリコールPEG、ポリアクリロニトリルPAN、ポリメチルメタクリレートPMMA及びこれらの共重合体等が挙げられる。ここで、上記のイオン伝導性ポリマーは、活物質層において電解質として用いられるイオン伝導性ポリマーと同じであってもよく、異なっていてもよいが、同じであることが好ましい。電解液リチウム塩及び有機溶媒の種類は特に制限されず、上記で例示したリチウム塩などの電解質塩及びカーボネート類などの有機溶媒が用いられる。真性ポリマー電解質は、上記のマトリックスポリマーにリチウム塩が溶解して成るものであって、有機溶媒を含まない。したがって、電解質として真性ポリマー電解質を用いることによって電池からの液漏れの心配がなくなり、電池の信頼性が向上することになる。ゲルポリマー電解質や真性ポリマー電解質のマトリックスポリマーは、架橋構造を形成することによって、優れた機械的強度を発現することができる。このような架橋構造を形成させるには、適当な重合開始剤を用いて、高分子電解質形成用の重合性ポリマー例えば、PEOやPPOに対して熱重合、紫外線重合、放射線重合、電子線重合等の重合処理を施せばよい。これらの電解質層に含まれる非水電解質は、1種のみから成る単独のものでも、2種以上を混合したものであっても差し支えない。なお、電解質層が液体電解質やゲルポリマー電解質から構成される場合には、電解質層にセパレータを用いる。セパレータの具体的な形態としては、例えば、ポリエチレンやポリプロピレン等のポリオレフィンから成る微多孔膜が挙げられる。電池の形状リチウムイオン二次電池は、上述のような正極と負極とが電解質層を介して接続された電池素子電極構造体を有しており、かかる電池素子を缶体やラミネート容器包装体などの電池ケースに収容した構造を有している。なお、電池素子が正極、電解質層及び負極を巻回した構造を有する巻回型の電池と、正極、電解質層及び負極を積層型の電池に大別され、上述の双極型電池は積層型の構造を有する。また、電池ケースの形状や構造に応じて、いわゆるコインセル、ボタン電池、ラミネート電池などと称されることもある。以下、本発明を実施例に基づいて詳細に説明する。なお、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。1負極活物質の作製シリコンウエハー上に、室温にてフッ酸、硝酸銀、水からなる混合溶液を用いて銀ナノ粒子を析出させ、MAEMetalAssistEtching法によってエッチングを行い、負極活物質となるシリコン結晶における大まかなすべり面の大きさの制御を行った。その後、酸素雰囲気中1000°Cにて構造体表面を酸化させ、フッ酸によって酸化シリコンを除去することで、精密なすべり面に対する垂直方向の大きさを制御した。これによって、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさがそれぞれ75μm、45μm、20μm、0.5μm、0.05μm、0.002μmであって、結晶すべり面に対する垂直方向の断面形状が多角形である負極活物質を得た。また、結晶すべり面に対する垂直方向の大きさをL1、結晶すべり面方向の大きさをL2としたとき、L1/L2<1とした。図4は、代表的なサンプルのSEM画像を示すものであって、この図から判るように、短辺方向のサイズとしては平均500nm程度である。エッチングに際しては、結晶長手方向の大きさが所望の大きさとなったところでエッチング処理を終了し、これら針状シリコンをシリコンウエハーから剥離させることによって、上記それぞれのサイズの粉末状負極活物質を得た。2負極の作製上記によって得られたシリコンから成る粉末状負極活物質をそれぞれ用いて、当該活物質:導電助剤カーボンブラック:結着材ポリフッ化ビニリデンを80:5:15の質量比で混合し、N-メチル-2-ピロリドンNMPにより希釈することにより各スラリーを調整した。得られたスラリーを銅箔上に塗布し、乾燥することによって15mm径の電極負極を得た。3電池の作製上記により得られた負極と対極としてのリチウム箔を対向させ、これらの間に厚さ20μmのポリプロピレンから成る多孔質膜2枚を介させて、コインセルの底部の上に重ね合わせ、電極間の絶縁性を保つためにガスケットを装着した後、シリンジを用いて電解液を注液した。そして、スプリング及びスペーサーを積層した後、コインセルの上部を重ね合わせ、かしめを行ってそれぞれの電池を得た。なお、電解液としては、エチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECを1:1の容積比で混合した混合非水溶媒中に、LiPF6六フッ化リン酸リチウムを1Mの濃度となるように溶解させたものを用いた。4充放電サイクル耐久性試験上記により得られたそれぞれのコインセルに対して、以下の充放電試験を実施した。すなわち、充放電試験機北斗電工株式会社製HJ0501SM8Aを使用し、300K27°Cの温度に設定された恒温槽エスペック株式会社製PFU-3K中にて、1/3Cの電流レートで実施した。なお、充電過程では、定電流-定電圧モードとして、0.1mAにて2Vから10mVまで充電した。放電過程では、定電流モードとし、0.1mA、10mVから2Vまで放電した。以上の充放電サイクルを1サイクルとして、これを50回繰り返した。そして、50サイクル目の放電容量を求め、1サイクル目の放電容量に対する維持率を算出した。この結果を表1に併せて示す。なお、放電容量は、合金重量当りで算出した値を示している。5試験結果図5は、容量維持率に及ぼすシリコン活物質のすべり面に対する垂直方向の大きさの影響を示すものであって、すべり面に対する垂直方向の大きさが小さくなるほど、容量維持率が向上することが確認された。すべり面に対する垂直方向の大きさが平均500nmを超えると、サイクル耐久後における容量維持率の減少が顕著であることから、すべり面に対する垂直方向の大きさとして平均500nm以下であることが好ましい。また、すべり面に対する垂直方向の大きさが小さいほど容量維持率の向上が見込まれ、特に100nm以下のサイズの場合に容量維持率の高さが顕著であることが判る。