シート状物を切断する一対の刃具を具備し、前記一対の刃具は、互いの先端部が高さ方向にオーバーラップするとともに、互いに対向する前記各刃具の一端面の深さ方向に離間して、前記各一端面の間にクリアランスが形成される、シート状物を切断する切断装置であって、前記各刃具の一端面までの距離を前記深さ方向から測定する測定手段、を具備し、前記測定手段と前記各刃具とを前記高さ方向に沿って相対的に移動させるとともに、前記測定手段によって前記各一端面を測定することで、前記高さ方向に沿って前記各一端面の深さの変位量を測定し、前記測定結果と予め取得する基準値とに基づいて、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量を算出する、切断装置。前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記各刃具の高さ寸法をさらに算出する、請求項1に記載の切断装置。前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量をさらに算出する、請求項1または請求項2に記載の切断装置。前記各刃具を回転可能に支持する自転軸と、前記自転軸を偏心させて支持し、前記各刃具を旋回させる公転軸とを備える一対の偏心旋回手段により、前記各刃具を旋回させ、前記各刃具を前記測定手段に対して前記高さ方向に沿って相対的に移動させる、請求項1から請求項3までのいずれか一項に記載の切断装置。前記各刃具の一側面は、摩耗している部分が摩耗部として形成されるとともに、摩耗していない部分が非摩耗部として形成され、前記測定結果は、前記非摩耗部までの距離と、前記摩耗部までの距離と、前記各刃具の先端部までの移動量と、前記非摩耗部の先端部までの移動量と、の測定結果であり、前記基準値は、一端面に対して所定の深さだけ窪んだ切欠部が形成されるとともに、窪んでいない部分が非切欠部として形成される基準刃に設定される、前記切欠部の深さ寸法、前記基準刃の高さ寸法、および前記非切欠部の先端部までの高さ寸法と、前記基準刃の一端面の深さの変位量を、前記測定手段によって測定することで取得する、前記非切欠部までの距離、前記切欠部までの距離、前記基準刃の先端部までの移動量、および前記切欠部の先端部までの移動量と、であり、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式1を用いて算出される値dであり、前記各刃具の高さ寸法は、以下の式2を用いて算出される値rであり、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式3を用いて算出される値wである、請求項3または請求項4に記載の切断装置。d=A-{X1-X0-x1-x0}式1ここで、前記式1において、Aは前記切欠部の深さ寸法、X1は前記切欠部までの距離、X0は前記非切欠部までの距離、x1は前記摩耗部までの距離、x0は前記非摩耗部までの距離を表す。r=R0-Y0-y0式2w=R1-R0-{Y1-Y0-y1-y0}式3ここで、前記式2および前記式3において、R1は前記非切欠部の先端部までの高さ寸法、R0は前記基準刃の高さ寸法、Y1は前記非切欠部の先端部までの移動量、Y0は前記基準刃の先端部までの移動量、y1は前記非摩耗部の先端部までの移動量、y0は前記各刃具の先端部までの移動量を表す。前記測定手段は、前記各刃具の一端面を測定するときの測定スポット径が、以下の式4を満たす値sによって設定される、請求項1から請求項5までのいずれか一項に記載の切断装置。s≦W/2式4ここで、前記式4において、Wは前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量の最小値を表す。前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量に基づいて前記クリアランス量を調整するとともに、前記各刃具の高さ寸法に基づいて前記オーバーラップ量を調整する、請求項2から請求項6までのいずれか一項に記載の切断装置。互いの先端部が高さ方向にオーバーラップするとともに、互いに対向する一端面の深さ方向に離間して、前記各一端面の間にクリアランスが形成される一対の刃具により、シート状物を切断する切断方法であって、前記各刃具の一端面までの距離を前記深さ方向から測定する測定手段と前記各刃具とを前記高さ方向に沿って相対的に移動させるとともに、前記測定手段によって前記各一端面を測定することで、前記高さ方向に沿って前記各一端面の深さの変位量を測定し、前記測定結果と予め取得する基準値とに基づいて、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量を算出する、測定工程を行う、切断方法。前記測定工程では、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記各刃具の高さ寸法をさらに算出する、請求項8に記載の切断方法。前記測定工程では、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量をさらに算出する、請求項8または請求項9に記載の切断方法。前記各刃具を回転可能に支持する自転軸と、前記自転軸を偏心させて支持し、前記各刃具を旋回させる公転軸とを備える一対の偏心旋回手段により、前記各刃具を旋回させ、前記各刃具を前記測定手段に対して前記高さ方向に沿って相対的に移動させる、請求項8から請求項10までのいずれか一項に記載の切断方法。前記各刃具の一側面は、摩耗している部分が摩耗部として形成されるとともに、摩耗していない部分が非摩耗部として形成され、前記測定結果は、前記非摩耗部までの距離と、前記摩耗部までの距離と、前記各刃具の先端部までの移動量と、前記非摩耗部の先端部までの移動量と、の測定結果であり、前記基準値は、一端面に対して所定の深さだけ窪んだ切欠部が形成されるとともに、窪んでいない部分が非切欠部として形成される基準刃に設定される、前記切欠部の深さ寸法、前記基準刃の高さ寸法、および前記非切欠部の先端部までの高さ寸法と、前記基準刃の一端面の深さの変位量を、前記測定手段によって測定することで取得する、前記非切欠部までの距離、前記切欠部までの距離、前記基準刃の先端部までの移動量、および前記切欠部の先端部までの移動量と、であり、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式1を用いて算出される値dであり、前記各刃具の高さ寸法は、以下の式2を用いて算出される値rであり、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式3を用いて算出される値wである、請求項10または請求項11に記載の切断方法。d=A-{X1-X0-x1-x0}式1ここで、前記式1において、Aは前記切欠部の深さ寸法、X1は前記切欠部までの距離、X0は前記非切欠部までの距離、x1は前記摩耗部までの距離、x0は前記非摩耗部までの距離を表す。r=R0-Y0-y0式2w=R1-R0-{Y1-Y0-y1-y0}式3ここで、前記式2および前記式3において、R1は前記非切欠部の先端部までの高さ寸法、R0は前記基準刃の高さ寸法、Y1は前記非切欠部の先端部までの移動量、Y0は前記基準刃の先端部までの移動量、y1は前記非摩耗部の先端部までの移動量、y0は前記各刃具の先端部までの移動量を表す。前記測定手段は、前記各刃具の一端面を測定するときの測定スポット径が、以下の式4を満たす値sによって設定される、請求項8から請求項12までのいずれか一項に記載の切断方法。s≦W/2式4ここで、前記式4において、Wは前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量の最小値を表す。前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量に基づいて前記クリアランス量を調整するとともに、前記各刃具の高さ寸法に基づいて前記オーバーラップ量を調整する調整工程をさらに行う、請求項9から請求項13までのいずれか一項に記載の切断方法。本発明は、以上の如き状況を鑑みてなされたものであり、上下刃の摩耗深さを精度よく測定できる切断装置および切断方法を提供するものである。請求項1においては、シート状物を切断する一対の刃具を具備し、前記一対の刃具は、互いの先端部が高さ方向にオーバーラップするとともに、互いに対向する前記各刃具の一端面の深さ方向に離間して、前記各一端面の間にクリアランスが形成される、シート状物を切断する切断装置であって、前記各刃具の一端面までの距離を前記深さ方向から測定する測定手段、を具備し、前記測定手段と前記各刃具とを前記高さ方向に沿って相対的に移動させるとともに、前記測定手段によって前記各一端面を測定することで、前記高さ方向に沿って前記各一端面の深さの変位量を測定し、前記測定結果と予め取得する基準値とに基づいて、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量を算出する、ものである。請求項2においては、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記各刃具の高さ寸法をさらに算出する、ものである。請求項3においては、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量をさらに算出する、ものである。請求項4においては、前記各刃具を回転可能に支持する自転軸と、前記自転軸を偏心させて支持し、前記各刃具を旋回させる公転軸とを備える一対の偏心旋回手段により、前記各刃具を旋回させ、前記各刃具を前記測定手段に対して前記高さ方向に沿って相対的に移動させる、ものである。請求項5においては、前記各刃具の一側面は、摩耗している部分が摩耗部として形成されるとともに、摩耗していない部分が非摩耗部として形成され、前記測定結果は、前記非摩耗部までの距離と、前記摩耗部までの距離と、前記各刃具の先端部までの移動量と、前記非摩耗部の先端部までの移動量と、の測定結果であり、前記基準値は、一端面に対して所定の深さだけ窪んだ切欠部が形成されるとともに、窪んでいない部分が非切欠部として形成される基準刃に設定される、前記切欠部の深さ寸法、前記基準刃の高さ寸法、および前記非切欠部の先端部までの高さ寸法と、前記基準刃の一端面の深さの変位量を、前記測定手段によって測定することで取得する、前記非切欠部までの距離、前記切欠部までの距離、前記基準刃の先端部までの移動量、および前記切欠部の先端部までの移動量と、であり、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式1を用いて算出される値dであり、前記各刃具の高さ寸法は、以下の式2を用いて算出される値rであり、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式3を用いて算出される値wである、ものである。d=A-{X1-X0-x1-x0}式1ここで、前記式1において、Aは前記切欠部の深さ寸法、X1は前記切欠部までの距離、X0は前記非切欠部までの距離、x1は前記摩耗部までの距離、x0は前記非摩耗部までの距離を表す。r=R0-Y0-y0式2w=R1-R0-{Y1-Y0-y1-y0}式3ここで、前記式2および前記式3において、R1は前記非切欠部の先端部までの高さ寸法、R0は前記基準刃の高さ寸法、Y1は前記非切欠部の先端部までの移動量、Y0は前記基準刃の先端部までの移動量、y1は前記非摩耗部の先端部までの移動量、y0は前記各刃具の先端部までの移動量を表す。請求項6においては、前記測定手段は、前記各刃具の一端面を測定するときの測定スポット径が、以下の式4を満たす値sによって設定される、ものである。s≦W/2式4ここで、前記式4において、Wは前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量の最小値を表す。請求項7においては、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量に基づいて前記クリアランス量を調整するとともに、前記各刃具の高さ寸法に基づいて前記オーバーラップ量を調整する、ものである。請求項8においては、互いの先端部が高さ方向にオーバーラップするとともに、互いに対向する一端面の深さ方向に離間して、前記各一端面の間にクリアランスが形成される一対の刃具により、シート状物を切断する切断方法であって、前記各刃具の一端面までの距離を前記深さ方向から測定する測定手段と前記各刃具とを前記高さ方向に沿って相対的に移動させるとともに、前記測定手段によって前記各一端面を測定することで、前記高さ方向に沿って前記各一端面の深さの変位量を測定し、前記測定結果と予め取得する基準値とに基づいて、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量を算出する、測定工程を行う、ものである。請求項9においては、前記測定工程では、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記各刃具の高さ寸法をさらに算出する、ものである。請求項10においては、前記測定工程では、前記測定結果と前記基準値とに基づいて、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量をさらに算出する、ものである。請求項11においては、前記各刃具を回転可能に支持する自転軸と、前記自転軸を偏心させて支持し、前記各刃具を旋回させる公転軸とを備える一対の偏心旋回手段により、前記各刃具を旋回させ、前記各刃具を前記測定手段に対して前記高さ方向に沿って相対的に移動させる、ものである。請求項12においては、前記各刃具の一側面は、摩耗している部分が摩耗部として形成されるとともに、摩耗していない部分が非摩耗部として形成され、前記測定結果は、前記非摩耗部までの距離と、前記摩耗部までの距離と、前記各刃具の先端部までの移動量と、前記非摩耗部の先端部までの移動量と、の測定結果であり、前記基準値は、一端面に対して所定の深さだけ窪んだ切欠部が形成されるとともに、窪んでいない部分が非切欠部として形成される基準刃に設定される、前記切欠部の深さ寸法、前記基準刃の高さ寸法、および前記非切欠部の先端部までの高さ寸法と、前記基準刃の一端面の深さの変位量を、前記測定手段によって測定することで取得する、前記非切欠部までの距離、前記切欠部までの距離、前記基準刃の先端部までの移動量、および前記切欠部の先端部までの移動量と、であり、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式1を用いて算出される値dであり、前記各刃具の高さ寸法は、以下の式2を用いて算出される値rであり、前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量は、以下の式3を用いて算出される値wである、ものである。d=A-{X1-X0-x1-x0}式1ここで、前記式1において、Aは前記切欠部の深さ寸法、X1は前記切欠部までの距離、X0は前記非切欠部までの距離、x1は前記摩耗部までの距離、x0は前記非摩耗部までの距離を表す。r=R0-Y0-y0式2w=R1-R0-{Y1-Y0-y1-y0}式3ここで、前記式2および前記式3において、R1は前記非切欠部の先端部までの高さ寸法、R0は前記基準刃の高さ寸法、Y1は前記非切欠部の先端部までの移動量、Y0は前記基準刃の先端部までの移動量、y1は前記非摩耗部の先端部までの移動量、y0は前記各刃具の先端部までの移動量を表す。請求項13においては、前記測定手段は、前記各刃具の一端面を測定するときの測定スポット径が、以下の式4を満たす値sによって設定される、ものである。s≦W/2式4ここで、前記式4において、Wは前記高さ方向における前記各刃具の摩耗量の最小値を表す。請求項14においては、前記深さ方向における前記各刃具の摩耗量に基づいて前記クリアランス量を調整するとともに、前記各刃具の高さ寸法に基づいて前記オーバーラップ量を調整する調整工程をさらに行う、ものである。本発明は、上下刃の一端面を左右方向から測定した結果と基準値とに基づいて、上下刃の摩耗深さを算出するため、上下刃の摩耗深さを精度よく測定できる、という効果を奏する。以下では、本実施形態の切断装置1について説明する。切断装置1は、図1および図2に示すように、所定の搬送装置によって搬送されるシート状物110を切断するものである。以下では、説明の便宜上、図1における紙面の上下方向を基準として切断装置1の上下方向を規定する。また、図2における紙面の左右方向を基準として切断装置1の左右方向を規定する。そして、図2における紙面の奥側に向かう方向を前方向として切断装置1の前後方向を規定する。本実施形態のシート状物110は、一つの電池の正極用の金属箔および負極用の金属箔であるものとし、後方向から前方向に向かって搬送されるものとする。なお、切断装置1の切断対象となるシート状物110は、本実施形態に限定されるものでなく、扁平状である物、例えば、紙やフィルム等を広く含むものである。切断装置1は、上ユニット10、下ユニット40、一対の測定機構70等を具備する。上ユニット10は、シート状物110を上面から切断するためのものである。上ユニット10は、上刃20、自転軸31、複数の自転軸受32、およびラップ調整機構34を備える。図2および図3に示すように、上刃20は、略円板状に形成される矩形刃である。この場合、上刃20の径方向外側の端部が先端部21となる。上刃20は、切断装置1の左端部に配置され、切断装置1を左方向から見たとき視認可能である。図1および図2に示すように、自転軸31は、第一軸31aと第二軸31bとを相対回転不能に連結することで構成され、上刃20を回転可能に支持する。第一軸31aは、後述する公転軸35に収容され、自転駆動軸33からの動力で回転する。第二軸31bは、その外周面に上刃20が相対回転不能に取り付けられる。各自転軸受32は、それぞれ後述する公転軸35に収容される。本実施形態の各自転軸受32は、それぞれ図2における左端部、左右中途部、および右端部にて、自転軸31第一軸31aを回転可能に支持する。ラップ調整機構34は、公転軸35および公転軸受36を備える。公転軸35は、上刃20の右方に配置される。公転軸35には、自転軸31および各自転軸受32を収容可能な中空部分が形成される。公転軸受36は、公転軸35の左端部に配置され、公転軸35を回転可能に支持する。本実施形態の公転軸受36は、左右方向に沿って複数のころが設けられ、公転軸35を左右方向にも移動可能に支持する。公転軸35は、公転駆動軸37に連結されて回転可能に構成される。公転軸35の回転に伴って、自転軸31および各自転軸受32は、それぞれ一体的に回転する。公転軸35は、自転軸31を偏心させて支持する図2に示す軸線L11L12L21L22参照。すなわち、図2および図3に示すように、自転軸31の中心P11は、左右方向から見たときに、上下方向および左右方向に所定の間隔だけ公転軸35の中心P12から離間している。ラップ調整機構34は、公転軸35を回転させることで公転軸35の中心P12を基準に、上刃20を旋回させる。このような旋回動作によって、上刃20は、後述する下刃50および各測定機構70に対して相対的に上下方向に移動する図3に点線で示す上刃20参照。なお、ラップ調整機構34の構成は、上刃20を下刃50および各測定機構70に対して上下方向に相対的に移動可能な構成であればよく、本実施形態に限定されるものでない。下ユニット40は、シート状物110を下面から切断するためのものである。下ユニット40は、クリアランス調整機構68を備える点を除いて、上ユニット10と同様に構成される。図4に示すように、下刃50は、上刃20の左方に位置するとともに、その先端部51上端部が上刃20の先端部21下端部よりも上方に位置する。つまり、上下刃2050は、互いに先端部2151が上下方向へ所定の間隔だけオーバーラップするとともに、左右方向に所定の間隔だけ離間して、一端面2252の間にクリアランスが形成される。本実施形態では、上刃20の左側面と下刃50の右側面とが、それぞれ互いに対向する上下刃2050の一端面2252となる。また、本実施形態では、上下刃2050の平面方向を高さ方向とし、上下刃2050の厚み方向を深さ方向とする。すなわち、本実施形態のように上下刃2050が略円板状である場合には、上下方向が高さ方向となり、上下刃2050の外径寸法rが、それぞれ上下刃2050の高さ寸法となる。また、左右方向が、互いに対向する上下刃2050の一端面2252の深さ方向となる。以下では、上下刃2050のクリアランスの長さ、つまり、左右方向における各一端面2252の距離をクリアランス量Cと表記する。また、上下刃2050のオーバーラップの度合い、つまり、上下方向における上刃20の先端部21から下刃50の先端部51までの距離をオーバーラップ量Dと表記する。クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dは、それぞれシート状物110の厚み上下方向の幅等に基づいて、所定の範囲内に設定される。クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dを設定した状態で、図1および図2に示すように、切断装置1は、各自転駆動軸3363により各自転軸3161を回転させることで、上下刃2050を互いに反対方向に回転させる。この状態で上下刃2050に向けて、シート状物110を搬送して切断する図6参照。これにより、切断装置1は、シート状物110の切断時に上下刃2050の接触を防止して、上下刃2050を長寿命化させている。このように、上下刃2050は、シート状物110を切断する一対の刃具として機能する。また、各ラップ調整機構3464は、上下刃2050を旋回させる一対の偏心旋回手段として機能する。クリアランス調整機構68は、回転可能な端面調整軸69を備える。端面調整軸69は、回転運動を直進運動に変換する変換機構等を介して下ユニット40の公転軸65に連結され、回転することで下ユニット40の公転軸65を左右方向に移動させる。この移動に伴って下ユニット40の自転軸61および各自転軸受62等が左右方向へ移動する。これにより、切断装置1は、下刃50を上刃20に対して相対的に左右方向へ移動させ、クリアランス量Cを調整する。本実施形態のように、クリアランス調整機構68が下ユニット40だけに備えられる構成である場合、上ユニット10の公転軸受36は、公転軸35を回転可能に支持すればよく、必ずしも左右方向に移動可能に支持する必要はない。測定手段としての各測定機構70は、それぞれ各一端面2252までの距離を左右方向から測定するものである。各測定機構70は、それぞれ上刃20の左方および下刃50の右方に配置される。本実施形態の各測定機構70には、それぞれ左右方向に沿って波長の異なる複数のレーザを照射する分光干渉方式のレーザセンサが用いられる。この場合、各測定機構70は、それぞれ各一端面2252に当たって跳ね返るレーザの波長に基づいて、各一端面2252までの距離を測定する。なお、各測定機構70の構成は、本実施形態に限定されるものでない。次に、切断装置1が用いられて行われる切断方法について説明する。切断装置1は、図5に示すように、切断工程S1、測定工程S2、および調整工程S3を行う。図6に示すように、切断装置1は、切断工程S1において、上下刃2050を互いに反対方向に回転させて、シート状物110を切断する。このとき、切断装置1は、上下刃2050を旋回させない。切断工程S1を行うことで、上下刃2050は摩耗する。図7および図8に示すように、各一端面2252は、それぞれ摩耗している部分が各摩耗部2353として形成されるとともに、摩耗していない部分が各非摩耗部2454として形成される。各摩耗部2353の形状は、それぞれ切断条件等によって異なるものとなる。各摩耗部2353の形状としては、例えば、切欠形状およびクレーター形状等がある。図7に示すように、切欠形状の各摩耗部2353は、それぞれ上下刃2050の先端部2151から中心P11P21側に向けて、上下方向に所定の長さだけ削れる摩耗することで形成される。図8に示すように、クレーター形状の各摩耗部2353は、それぞれ上下刃2050の先端部2151よりも中心P11P21側において、各一端面2252が左右方向に窪む摩耗することで形成される。図7および図8に示すように、各摩耗部2353は、それぞれその形状に関わらず、上下方向に沿って平らな平坦面23a53aを有する。各平坦面23a53aは、それぞれ各摩耗部2353において最も摩耗している部分である。また、各摩耗部2353の形状に関わらず、各一端面2252においては、各非摩耗部2454の先端部24a54aよりも、上下刃2050の先端部2151側が、全て各摩耗部2353となる。従って、上下刃2050の先端部2151は、各摩耗部2353の先端部である。このような各摩耗部2353が形成された場合、左右方向および上下方向における上下刃2050の摩耗量は、以下のように規定される。左右方向における上下刃2050の摩耗量は、各摩耗部2353の深さ寸法である。つまり、各非摩耗部2454から各摩耗部2353の平坦面23a53aまでの、左右方向における長さ寸法である。以下では、左右方向における上下刃2050の摩耗量を、上下刃2050の摩耗深さdと表記する。上下方向における上下刃2050の摩耗量は、各摩耗部2353の高さ寸法各摩耗部2353の上端部から下端部までの長さ寸法である。つまり、上下刃2050の先端部2151から各非摩耗部2454の先端部24a54aまでの、上下方向における長さ寸法である。以下では、上下方向における上下刃2050の摩耗量を、上下刃2050の摩耗幅wと表記する。図9に示すように、上下刃2050が摩耗したとき、左右方向における各摩耗部2353の平坦面23a53a間の距離が、クリアランス量Cとなる。つまり、上下刃2050の摩耗深さdの変化量がクリアランス量Cの変化量となる。上下刃2050は、再研磨したときに、その取代の分だけ外径寸法rが小さくなる。また、切断装置1は、上下刃2050を所定の回数だけ再研磨したときに、新品の上下刃2050に交換する。このとき、上下刃2050の外径寸法rが大きくなる。この場合、図10に示すように、切断装置1は、上下刃2050の外径寸法rの変化量に応じて上下刃2050を旋回させなければ、オーバーラップ量Dが所定の範囲を超えてしまう、あるいは、上下刃2050がオーバーラップしなくなる可能性がある。つまり、上下刃2050の外径寸法rの変化量がオーバーラップ量Dの変化量となる。そこで、切断装置1は、図5に示すように、クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dが所定の範囲を超える前に、測定工程S2および調整工程S3を行い、クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dを調整する図5に示すクリアランス量CN参照。例えば、コイル状に巻かれたシート状物110を巻き出しながら切断する場合、コイル状のシート状物110を交換するときに、測定工程S2および調整工程S3を行う。また、上下刃2050の再研磨や交換も、シート状物110の交換時に行う。なお、測定工程S2および調整工程S3における切断装置1の動作等は、各摩耗部2353の形状に関わらず、全て同様である。このため、以下では、上下刃2050には、図8に示すようなクレーター形状の各摩耗部2353が形成されたものとして説明を行う。測定工程S2は、調整工程S3の前に行われ、上下刃2050の摩耗深さdと外径寸法rと摩耗幅wとを測定する。切断装置1は、測定工程S2において、上下刃2050の回転を停止する。そして、図2および図3に示すように、各ラップ調整機構3464の公転駆動軸3767図1参照を回転させて、予め設定される所定の位相まで上下刃2050を旋回させる。これにより、切断装置1は、各一端面2252を各測定機構70が測定できない位置まで、上下刃2050を旋回させる。そして、切断装置1は、図3に示す矢印の方向の反対方向に上下刃2050を旋回させ、上下刃2050の先端部2151から順に各測定機構70によって測定する。すなわち、各測定機構70は、それぞれ各公転軸3565の中心P12P21を中心とした旋回軌跡T1T2に沿って、各一端面2252を測定する。これにより、図11に示すように、旋回量に対応する上下刃2050の上下方向への移動量と、各測定機構70から各一端面2252までの距離とを測定する。なお、切断装置1は、上下刃2050の中心P11P21側から順に測定しても構わない。各測定機構70による測定値は、各測定機構70のサンプリング周期および上下刃2050の旋回速度に応じた間隔毎に得られる図11に示す点参照。上下刃2050の移動量を縦軸、各測定機構70の測定値を横軸にとり、各測定機構70の測定値を縦軸に沿って順番に繋いだ場合、その形状は、各摩耗部2353の形状に沿ったものとなる図11に示す符号F参照。すなわち、各摩耗部2353を測定した部分では、各測定機構70の測定値が変動するため、その変動度合いに応じて各測定機構70の測定値が斜めに繋がる。また、各非摩耗部2454を測定した部分では、各測定機構70の測定値が一定となるため、各測定機構70の測定値が直線で繋がる。このように、各測定機構70の測定値は、上下方向に沿った各一端面2252の深さの変位量となる。以上のように、切断装置1は、各測定機構70と上下刃2050とを上下方向に沿って相対的に移動させるとともに、各測定機構70によって各一端面2252を測定することで、上下方向に沿って各一端面2252の深さの変位量を測定する。また、切断方法では、各測定機構70と上下刃2050とを上下方向に沿って相対的に移動させるとともに、各測定機構70によって各一端面2252を測定することで、上下方向に沿って各一端面2252の深さの変位量を測定する測定工程S2を行う。ここで、各測定機構70の測定値は、左右方向から各一端面2252を測定した結果である。このため、切断装置1は、図8に示すようなクレーター形状の各摩耗部2353が形成された場合でも、各一端面2252までの距離を確実に測定できる。つまり、各一端面2252の深さの変位量を確実に測定できる。切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量の測定結果から、各測定機構70の測定値と上下刃2050の移動量とを選択的に取得する。本実施形態の切断装置1は、各測定機構70の測定値として、各非摩耗部2454までの距離x0と、各摩耗部2353までの距離x1との測定結果を取得する。各非摩耗部2454までの距離x0は、各摩耗部2353の測定を終えて値が一定となったときの、各測定機構70の測定値である。各摩耗部2353までの距離x1は、各摩耗部2353の平坦面23a53aを測定したときの、各測定機構70の測定値である。各摩耗部2353を測定しているとき、各測定機構70の測定値は変動するが、各摩耗部2353の平坦面23a53aを測定しているときだけ、各測定機構70の測定値が一定となる。切断装置1は、このときの各測定機構70の測定値を各摩耗部2353までの距離x1として取得する。例えば、上下刃2050の摩耗深さdが変動した場合、その変動量に応じて各摩耗部2353までの距離x1も変動する。つまり、各非摩耗部2454および各摩耗部2353までの距離x0x1の差は、上下刃2050の摩耗深さdに対応する。本実施形態の切断装置1は、上下刃2050の移動量として、上下刃2050の先端部2151までの移動量y0と、各非摩耗部2454の先端部24a54aまでの移動量y1との測定結果を取得する。上下刃2050の先端部2151までの移動量y0は、最初に各測定機構70が各一端面2252を測定したときの、上下刃2050の移動量である。例えば、上下刃2050の外径寸法rが変動した場合、その変動量に応じて、上下刃2050の先端部2151を測定するまでの、上下刃2050の旋回量が変動する。つまり、上下刃2050の先端部2151までの移動量y0も上下刃2050の外径寸法rに応じて変動する。つまり、上下刃2050の先端部2151までの移動量y0は、上下刃2050の外径寸法rに対応する。各非摩耗部2454の先端部24a54aまでの移動量y1は、各摩耗部2353の測定が終わったときつまり、各測定機構70の測定値が最終的に一定となったときの、上下刃2050の移動量である。例えば、上下刃2050の摩耗幅wが変動した場合、その変動量に応じて各非摩耗部2454の先端部24a54aまでの移動量y1も変動する。つまり、各先端部215124a54aまでの移動量y0y1の差は、上下刃2050の摩耗幅wに対応する。ここで、各距離x0x1および各移動量y0y1は、それぞれ実際の距離および移動量とは異なる場合がある。具体的には、各先端部215124a54aまでの移動量y0y1は、それぞれ各測定機構70の測定スポット径sや旋回速度等に応じて、実際の移動量よりも短くなる場合がある。また、各非摩耗部2454および各摩耗部2353までの距離x0x1は、それぞれ各測定機構70の測定精度等に応じて、実際の距離よりも大きくなるあるいは小さくなる場合がある。従って、各距離x0x1および各移動量y0y1だけで、上下刃2050の摩耗深さd等を算出した場合、精度よく上下刃2050の摩耗深さd等を測定できない。切断装置1は、図12に示すように、予め測定工程S2を行う前に基準値を取得している。基準値は、各距離x0x1および各移動量y0y1から、上下刃2050の摩耗深さdと外径寸法rと摩耗幅wとを算出可能な情報である。本実施形態の切断装置1は、基準刃100から基準値を取得している。基準刃100は、その一端面102に切欠部103が形成される略円板状の刃具である。すなわち、本実施形態では、基準刃100の径方向外側の端部が先端部101となる。切欠部103は、基準刃100の先端部101から上下方向径方向に沿って平らな面として形成され、基準刃100の一端面102に対して所定の深さだけ窪んでいる部分である。切欠部103は、例えば、研磨機等で基準刃100の先端部101を所定の寸法だけ全周にわたって削ることで形成される。つまり、切欠部103は、所定の深さ寸法Aで基準刃100の一端面102に意図的に形成された摩耗部分である。また、基準刃100の一端面102は、窪んでいない部分切欠部103が形成されていない部分が、非切欠部104として形成される。切断装置1は、高精度測定器例えば、真円度測定器や三次元測定器等によって基準刃100を測定する。そして、基準刃100に設定される、切欠部103の深さ寸法Aと、基準刃100の外径寸法R0と、非切欠部104の先端部104aまでの外径寸法R1とを取得する。本実施形態のように基準刃100が円板状である場合、基準刃100の外径寸法R0は、基準刃100の高さ寸法となる。また、非切欠部104の先端部104aまでの外径寸法R1は、非切欠部104の先端部104aまでの高さ寸法となる。切断装置1は、上ユニット10または下ユニット40に基準刃100をセットして、測定機構70によって、上下方向に沿って一端面102の深さの変位量を測定する。このような測定結果は、上下刃2050の場合と同様にして、切欠部103を測定しているときに測定機構70の測定値が変動し、非切欠部104を測定しているときに測定機構70の測定値が一定となる。切断装置1は、この測定結果より、上下刃2050の場合と同様に、非切欠部104までの距離X0と、切欠部103までの距離X1と、基準刃100の先端部101までの移動量Y0と、非切欠部104の先端部104aまでの移動量Y1とを取得する。つまり、本実施形態の基準値は、各寸法AR0R1と各距離X0X1と各移動量Y0Y1である。なお、基準刃100の形状は、本実施形態に限定されるものでなく、例えば、クレーター形状に切欠部103を形成しても構わない図8参照。非切欠部104および切欠部103までの距離X0X1の差は、一端面102の深さの変位量の測定結果から算出可能な測定誤差の影響を受けた切欠部103の深さ寸法Aである。また、切断装置1は、実際の切欠部103の深さ寸法Aを基準値として取得している。そこで、図11および図12に示すように、切断装置1は、非切欠部104および切欠部103までの距離X0X1の差と、各非摩耗部2454および各摩耗部2353までの距離x0x1の差とを比較して、その比較結果を切欠部103の深さ寸法Aに反映する。これにより、切断装置1は、上下刃2050の摩耗深さdを算出する。具体的には、切断装置1は、以下の式1を用いて、上下刃2050の摩耗深さdを算出する。d=A-{X1-X0-x1-x0}式1なお、切断装置1は、以下の式1 ́を用いて、上下刃2050の摩耗深さdを算出しても構わない。d=Ax1-x0/X1-X0式1 ́また、前記式1および前記式1 ́の両方を用いて、上下刃2050の摩耗深さdを算出しても構わない。この場合、例えば、前記式1および前記式1 ́の平均値を、上下刃2050の摩耗深さdとすればよい。つまり、上下刃2050の摩耗深さdは、前記式1および前記式1 ́の少なくともいずれか一方が用いられて算出されればよい。このように、切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量の測定結果各距離x0x1と基準値切欠部103の深さ寸法Aおよび各距離X0X1とに基づいて、上下刃2050の摩耗深さdを算出する。また、切断方法の測定工程S2では、各一端面2252の深さの変位量の測定結果各距離x0x1と基準値切欠部103の深さ寸法Aおよび各距離X0X1とに基づいて、上下刃2050の摩耗深さdを算出する。これによれば、基準値を基準として上下刃2050の摩耗深さdを算出できるため、各一端面2252の深さの変位量の測定結果に誤差がある場合でも、上下刃2050の摩耗深さdを精度よく算出できる。以上のように、切断装置1および切断方法は、測定工程S2において、各一端面2252を左右方向から測定した結果と基準値とに基づいて、上下刃2050の摩耗深さdを算出するため、各摩耗部2353の形状に関わらず、上下刃2050の摩耗深さdを精度よく測定できる。なお、切断装置1は、測定工程S2において、上下刃2050の摩耗深さdだけを測定する場合、各非摩耗部2454および各摩耗部2353までの距離x0x1を測定できる程度に、各一端面2252の深さの変位量を測定すればよい。つまり、各非摩耗部2454の先端部24a54aの近傍と各摩耗部2353の平坦面23a53aとを測定すればよく、必ずしも上下刃2050の中心P11P21から先端部2151までを測定する必要はない。基準刃100の先端部101までの移動量Y0は、一端面102の深さの変位量の測定結果から算出可能な測定誤差の影響を受けた基準刃100の外径寸法R0である。また、切断装置1は、実際の基準刃100の外径寸法R0を基準値として取得している。そこで、切断装置1は、基準刃100の先端部101までの移動量Y0と、上下刃2050の先端部2151までの移動量y0とを比較して、その比較結果を基準刃100の外径寸法R0に反映する。これにより、切断装置1は、上下刃2050の外径寸法rを算出する。具体的には、切断装置1は、以下の式2を用いて、上下刃2050の外径寸法rを算出する。r=R0-Y0-y0式2なお、切断装置1は、以下の式2 ́を用いて、上下刃2050の外径寸法rを算出しても構わない。r=R0y0/Y0式2 ́また、前記式2および前記式2 ́の両方を用いて、上下刃2050の外径寸法rを算出しても構わない。この場合、例えば、前記式2および前記式2 ́の平均値を、上下刃2050の外径寸法rとすればよい。つまり、上下刃2050の外径寸法rは、前記式2および前記式2 ́の少なくともいずれか一方を用いられて算出されればよい。このように、切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量の測定結果上下刃2050の先端部2151までの移動量y0と基準値基準刃100の外径寸法R0および基準刃100の先端部101までの移動量Y0とに基づいて、上下刃2050の外径寸法rを算出する。また、切断方法の測定工程S2では、各一端面2252の深さの変位量の測定結果上下刃2050の先端部2151までの移動量y0と基準値基準刃100の外径寸法R0および基準刃100の先端部101までの移動量Y0とに基づいて、上下刃2050の外径寸法rを算出する。これによれば、基準値を基準として上下刃2050の外径寸法rを算出できるため、各一端面2252の深さの変位量の測定結果に誤差がある場合でも、上下刃2050の外径寸法rを精度よく算出できる。また、切断装置1および切断方法は、上下刃2050を左右方向から測定する各測定機構70だけで、上下刃2050の摩耗深さdに加えて、外径寸法rも測定できる。つまり、一つの測定器で上下刃2050の摩耗深さdおよび外径寸法rを測定できる。このため、上下刃2050を再研磨したときや交換したときに、三次元測定器等で別途上下刃2050の外径寸法rを測定する必要がなくなる。さらに、切断装置1および切断方法は、一回の測定動作で上下刃2050の摩耗深さdおよび外径寸法rを測定できるため、上下刃2050の摩耗深さdおよび外径寸法rの測定に要する時間を短縮できる。なお、切断装置1は、測定工程S2において、上下刃2050の外径寸法rだけを測定する場合、上下刃2050の先端部2151までの移動量y0を測定できる程度に、各一端面2252の深さの変位量を測定すればよい。つまり、上下刃2050の先端部2151だけを測定すればよい。各先端部101104aまでの移動量Y0Y1の差は、一端面102の深さの変位量の測定結果から算出可能な測定誤差の影響を受けた切欠部103の高さ寸法である。また、切欠部103の高さ寸法は、実際の切欠部103の外径寸法R0と非切欠部104の先端部104aまでの外径寸法R1との差である。切断装置1は、各外径寸法R0R1を基準値として取得している。そこで、切断装置1は、各先端部101104aまでの移動量Y0Y1の差と、各先端部215124a54aまでの移動量y0y1の差とを比較して、その比較結果を切欠部103の高さ寸法各外径寸法R0R1の差に反映する。これにより、切断装置1は、上下刃2050の摩耗幅wを算出する。具体的には、切断装置1は、以下の式3を用いて、上下刃2050の摩耗幅wを算出する。w=R1-R0-{Y1-Y0-y1-y0}式3なお、切断装置1は、以下の式3 ́を用いて、上下刃2050の摩耗幅wを算出しても構わない。w=R1-R0y1-y0/Y1-Y0式3 ́また、前記式3および前記式3 ́の両方を用いて、上下刃2050の摩耗幅wを算出しても構わない。この場合、例えば、前記式3および前記式3 ́の平均値を、上下刃2050の摩耗幅wとすればよい。つまり、上下刃2050の摩耗幅wは、前記式3および前記式3 ́の少なくともいずれか一方を用いられて算出されればよい。このように、切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量の測定結果各移動量y0y1と基準値各外径寸法R0R1および各移動量Y0Y1とに基づいて、上下刃2050の摩耗幅wを算出する。また、切断方法の測定工程S2では、各一端面2252の深さの変位量の測定結果各移動量y0y1と基準値各外径寸法R0R1および各移動量Y0Y1とに基づいて、上下刃2050の摩耗幅wを算出する。これによれば、基準値を基準として上下刃2050の摩耗幅wを算出できるため、各一端面2252の深さの変位量の測定結果に誤差がある場合でも、上下刃2050の摩耗幅wを精度よく算出できる。また、前記式1から前記式3および前記式1 ́から前記式3 ́を用いることで、上下刃2050の摩耗深さdと外径寸法rと摩耗幅wとを、簡単に算出できるとともに精度よく算出できる。上下刃2050の摩耗幅wは、オーバーラップ量Dに応じて変動する。具体的には、図13aに示すように、オーバーラップ量Dが多い場合、上下刃2050の摩耗幅wは大きくなる。一方、図13bに示すように、オーバーラップ量Dが小さい場合、上下刃2050の摩耗幅wは小さくなる。すなわち、切断装置1は、測定工程S2にて上下刃2050の摩耗幅wを算出することで、オーバーラップ量Dが、所定の範囲内に設定された状態で、シート状物110を切断していたかどうかを判断できる。つまり、切断装置1および切断方法は、最適なオーバーラップ量Dを設定した状態で、シート状物110を切断していたかどうかを判断できる。なお、切断装置1は、測定工程S2において、上下刃2050の摩耗幅wだけを測定する場合、各先端部215124a54aまでの移動量y0y1を測定できる程度に、各一端面2252の深さの変位量を測定すればよい。つまり、上下刃2050の先端部2151から各非摩耗部2454の先端部24a54aの近傍までを測定すればよい。切断装置1は、調整工程S3において、上下刃2050の摩耗深さdに基づいてクリアランス量Cを調整するとともに、上下刃2050の外径寸法rに基づいてオーバーラップ量Dを調整する。すなわち、切断方法では、上下刃2050の摩耗深さdに基づいてクリアランス量Cを調整するとともに、上下刃2050の外径寸法rに基づいてオーバーラップ量Dを調整する調整工程S3を行う。図14に示すように、上下刃2050の摩耗深さdだけ下刃50を右方向に移動させ、クリアランス量Cを調整する。また、図15、図16a、および図16bに示すように、上下刃2050の外径寸法rに基づいて、上下刃2050を旋回させ、オーバーラップ量Dを調整する。図5に示すように、切断装置1は、以上のような、切断工程S1、測定工程S2、および調整工程S3を繰り返し行う。すなわち、切断装置1は、シート状物110を切断するとともに、定期的にクリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dを測定し、クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dが所定の範囲を超える前に調整する。これによれば、切断装置1は、上下刃2050が摩耗した場合や上下刃2050を再研磨したまたは交換した場合でも、クリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dを精度よく調整できる。従って、常に所定の範囲内でクリアランス量Cおよびオーバーラップ量Dを維持できるため、上下刃2050を長寿命化できる。なお、切断装置1は、調整工程S3において、オーバーラップ量Dを調整するときに、必ずしも上下刃2050をそれぞれ上下方向に相対的に移動させる必要はない。例えば、切断装置1は、図17aおよび図17bに示すように、オーバーラップ量Dを調整するときに、上刃20を下刃50に対して上下方向に相対的に移動させても構わない。しかし、上刃20を下刃50に対して上下方向に相対的に移動させる場合、シート状物110を切断する高さ位置が変動してしまう。また、切断装置1の前方および後方には、シート状物110をガイドする二つのフリーローラ80が設けられる。このため、図17bに示すように、シート状物110の上下刃2050への侵入角度が変わってしまう。この場合、各フリーローラ80の高さ位置も調整する必要があるため、オーバーラップ量Dの調整に時間がかかってしまう。一方、本実施形態において、上下刃2050をそれぞれ上下方向に相対的に移動させる場合、図16aおよび図16bに示すように、オーバーラップ量Dを調整するときに、シート状物110を切断する高さ位置が変動しない。つまり、切断装置1は、オーバーラップ量Dを調整するときに、各フリーローラ80の位置を調整する必要がなくなるため、オーバーラップ量Dの調整作業をより簡略化できる。このため、切断装置1は、オーバーラップ量Dを調整するときに、上下刃2050をそれぞれ上下方向に相対的に移動させることが好ましい。切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量を測定するときに、必ずしも上下刃2050を各測定機構70に対して相対的に移動させる必要はない。すなわち、切断装置1は、各測定機構70を上下刃2050に対して相対的に移動させても構わない。ただし、各測定機構70を移動させて各一端面2252までの距離を測定する場合、各測定機構70の移動に起因して測定誤差が発生してしまう。このような測定誤差の発生を防止できるという観点から、図11に示すように、切断装置1は、各一端面2252の深さの変位量を測定するときに、上下刃2050を各測定機構70に対して相対的に移動させることが好ましい。切断装置1は、必ずしも各ラップ調整機構3464により、各測定機構70に対して上下刃2050を上下方向に沿って相対的に移動させる必要はない。ただし、各ラップ調整機構3464を備えることで、切断装置1は、図2に示すように、各自転軸3161第一軸31a61aおよび第二軸31b61bを左側だけで支持する片持ち構造にできる。つまり、切断装置1は、各自転軸受3262に加えて、各公転軸3565および各公転軸受3666により各自転軸3161を支持する構成となる。これによれば、片持ち構造でも上下刃2050を確実に支持できるため、上下刃2050の回転ブレの発生を防止できる。つまり、片持ち構造でもシート状物110を切断するために必要な剛性を確保できる。また、片持ち構造にすることで、切断装置1は、両持ち構造各自転軸3161を左右両側の軸受により支持する構造の場合と比較して、上下刃2050の左方に位置する部品点数を少なくできる。これによれば、切断装置1は、上下刃2050の取付けや取外しを容易に行うことができる。このため、上下刃2050の交換作業や再研磨作業を単純化できるとともに、より短時間で行うことができる。以上より、切断装置1は、各ラップ調整機構3464により各測定機構70に対して上下刃2050を上下方向に沿って相対的に移動させる構成とすることが好ましい。各測定機構70は、それぞれ各一端面2252を測定するときの測定スポット径sが、以下の式4を満たす条件にて設定されることが好ましい。s≦W/2式4ここで、前記式4において、Wは、上下刃2050の摩耗幅wの最小値である。このような上下刃2050の摩耗幅wの最小値は、実験等によって予め算出される。このように構成することで、各測定機構70は、各一端面2252の深さの変位量を測定するときに、確実に各摩耗部2353の平坦面23a53aを測定できる。つまり、切断装置1は、各摩耗部2353までの距離x1を確実に測定できる。本実施形態の上下刃2050および基準刃100は、略円板状としたが、これに限定されるものでなく、例えば、略板状であっても構わない。この場合、上下刃2050および基準刃100の長手方向の寸法が、一対の刃具および基準刃の高さ寸法に対応する。