電力変換器であって、交流ACを受け取るように構成された入力段と、ACを出力するように構成された出力段と、前記入力段を前記出力段に結合する第1の直流DCバスと、前記入力段を前記出力段に結合する第2のDCバスと、前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグと、前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグであって、前記第1のDCバス、前記第2のDCバス、前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成する第2のコンデンサレグと、前記電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に前記電流ループの前記実効インダクタンスに基づく共振を抑制するように構成された少なくとも1つの抵抗器とを備える電力変換器。前記少なくとも1つの抵抗器が前記第1のDCバスおよび前記第2のDCバスのうちの少なくとも1つに結合される、請求項1記載の電力変換器。前記少なくとも1つの抵抗器が前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグのうちの少なくとも1つに結合される、請求項1記載の電力変換器。前記電力変換器が2レベル変換器および3レベル変換器のうちの1つである、請求項1記載の電力変換器。前記電力変換器が可逆性変換器であり、動作中、前記出力段および前記入力段が反転するように構成される、請求項1記載の電力変換器。前記少なくとも1つの抵抗器が、約の減衰比を前記電流ループに提供するように選択された抵抗を有する、請求項1記載の電力変換器。前記少なくとも1つの抵抗器に起因する電力損失を容易に小さくすることができるよう、前記少なくとも1つの抵抗器が、約未満の減衰比を前記電流ループに提供するように選択された抵抗を有する、請求項1記載の電力変換器。電力変換器の共振を抑制するためのシステムであって、交流AC源と、AC負荷と、電力変換器であって、ACを受け取るように構成された、前記AC源に結合された入力段と、ACを出力するように構成された、前記AC負荷に結合された出力段と、前記入力段を前記出力段に結合する第1の直流DCバスと、前記入力段を前記出力段に結合する第2のDCバスと、前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグと、前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグであって、前記第1のDCバス、前記第2のDCバス、前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成する第2のコンデンサレグと、前記電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に前記電流ループの前記実効インダクタンスに基づく共振を抑制するように構成された少なくとも1つの抵抗器とを備える電力変換器とを備えるシステム。前記少なくとも1つの抵抗器が前記第1のDCバスおよび前記第2のDCバスのうちの少なくとも1つに結合される、請求項8記載のシステム。前記少なくとも1つの抵抗器が前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグのうちの少なくとも1つに結合される、請求項8記載のシステム。前記電力変換器が2レベル変換器および3レベル変換器のうちの1つである、請求項8記載のシステム。前記電力変換器が可逆性変換器であり、動作中、前記出力段および前記入力段が反転するように構成される、請求項8記載のシステム。前記少なくとも1つの抵抗器が、約の減衰比を前記電流ループに提供するように選択された抵抗を有する、請求項8記載のシステム。電力変換器の共振を抑制する方法であって、電力変換器を提供するステップであって、前記電力変換器が、交流ACを受け取るように構成された入力段、ACを出力するように構成された出力段、前記入力段を前記出力段に結合する第1の直流DCバス、前記入力段を前記出力段に結合する第2のDCバス、前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグ、および前記第1のDCバスを前記第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグを備え、前記第1のDCバス、前記第2のDCバス、前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成するステップと、少なくとも1つの抵抗器を前記電力変換器内に結合するステップと、前記電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に前記電流ループの前記実効インダクタンスに基づく共振を、前記少なくとも1つの抵抗器を使用して抑制するステップとを含む方法。少なくとも1つの抵抗器を結合するステップが、少なくとも1つの抵抗器を前記第1のDCバスおよび前記第2のDCバスのうちの少なくとも1つに結合するステップを含む、請求項14記載の方法。少なくとも1つの抵抗器を結合するステップが、少なくとも1つの抵抗器を前記第1のコンデンサレグおよび前記第2のコンデンサレグのうちの少なくとも1つに結合するステップを含む、請求項14記載の方法。電力変換器を提供するステップが、2レベル電力変換器および3レベル電力変換器のうちの1つを提供するステップを含む、請求項14記載の方法。電力変換器を提供するステップが、動作中、前記出力段および前記入力段が反転するように構成される可逆性電力変換器を提供するステップを含む、請求項14記載の方法。少なくとも1つの抵抗器を結合するステップが、前記電流ループの減衰比が約になるように少なくとも1つの抵抗器を前記電力変換器内に結合するステップを含む、請求項14記載の方法。少なくとも1つの抵抗器を結合するステップが、前記少なくとも1つの抵抗器に起因する電力損失を容易に小さくすることができるよう、前記電流ループの減衰比が約未満になるように少なくとも1つの抵抗器を前記電力変換器内に結合するステップを含む、請求項14記載の方法。一態様では、電力変換器が提供される。電力変換器は、交流ACを受け取るように構成された入力段と、ACを出力するように構成された出力段と、入力段を出力段に結合する第1の直流DCバスと、入力段を出力段に結合する第2のDCバスと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグであって、第1のDCバス、第2のDCバス、第1のコンデンサレグおよび第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成する第2のコンデンサレグと、電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に電流ループの実効インダクタンスに基づく共振を抑制するように構成された少なくとも1つの抵抗器とを含む。他の態様では、電力変換器の共振を抑制するためのシステムが提供される。システムは、交流AC源と、AC負荷と、電力変換器とを含む。電力変換器は、ACを受け取るように構成された入力段と、交流ACを出力するように構成された出力段と、入力段を出力段に結合する第1の直流DCバスと、入力段を出力段に結合する第2のDCバスと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグであって、第1のDCバス、第2のDCバス、第1のコンデンサレグおよび第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成する第2のコンデンサレグとを含む。電力変換器は、電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に電流ループの実効インダクタンスに基づく共振を抑制するように構成された少なくとも1つの抵抗器をさらに含む。さらに他の態様では、電力変換器の共振を抑制する方法が提供される。方法は、電力変換器を提供するステップであって、電力変換器が、交流ACを受け取るように構成された入力段と、ACを出力するように構成された出力段と、入力段を出力段に結合する第1の直流DCバスと、入力段を出力段に結合する第2のDCバスと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグと、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグを備え、第1のDCバス、第2のDCバス、第1のコンデンサレグおよび第2のコンデンサレグが、実効インダクタンスを有する電流ループを形成するステップを含む。方法は、少なくとも1つの抵抗器を電力変換器内に結合するステップと、電力変換器の共振であって、少なくとも部分的に電流ループの実効インダクタンスに基づく共振を、少なくとも1つの抵抗器を使用して抑制するステップとをさらに含む。本明細書において説明されている方法およびシステムによれば、電力変換器の共振を容易に抑制することができる。分散直流DCリンクを含んだ電力変換器は、無視できないインダクタンスをもたらすことがあり、また、事実上、対応する共振周波数を有するインダクタ-コンデンサLC回路として作用することがある。実効LC回路によって生成される共振の抑制を容易にするために、電力変換器内の様々な位置に減衰抵抗が含まれている。本明細書において説明されているシステムおよび方法を使用して共振を抑制することにより、電力変換器の動作を容易に安定させることができ、また、電力変換器に対する損傷および/または電力変換器の機能不全の可能性を容易に小さくすることができる。図1は、ある例示的電力変換器100の略図である。この例示的実施形態では、電力変換器100は、交流ACを受け取る入力段101およびACを出力する出力段102を含んだ、非可逆性、すなわち一方向性の電力変換器である。より詳細には、この例示的実施形態では、入力101は三相整流器構造詳細は図示せずを含み、また、出力段102は、金属酸化物半導体電界効果トランジスタMOSFET、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBT、集積ゲート整流サイリスタIGCT、および/またはパルス幅変調PWMに使用するのに適した任意の他の電力デバイスを含んだ6つの相レグ詳細は図示せずを含む。別法としては、入力段101および出力段102は、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の電力デバイスを含む。この例示的実施形態では、入力101はAC源103に結合されており、また、出力102はAC負荷104に結合されている。AC源103は、それらのみに限定されないが、変圧器、発電機、電力格子および/またはAC電力を供給するように構成された任意の他のデバイスを含むことができる。AC負荷104は、それらのみに限定されないが、電力格子、電動機、電気器具および/またはAC電力を使用して動作するように構成された任意の他の電気デバイスを含むことができる。この例示的実施形態では、変換器100は、第1の直流DCバス106および第2のDCバス108を含んだ2レベル変換器である。第1のDCバス106および第2のDCバス108の各々は、入力段101から出力段102へ延在している。また、変換器100は、第1のコンデンサレグ110および第2のコンデンサレグ112を同じく含む。第1のコンデンサレグ110および第2のコンデンサレグ112の各々は、第1のDCバス106から第2のDCバス108へ延在している。第1のコンデンサレグ110は第1のコンデンサバンク114を含み、また、第2のコンデンサレグ112は第2のコンデンサバンク116を含む。第1のコンデンサバンク114および第2のコンデンサバンク116は、それぞれ少なくとも1つのコンデンサ120を含む。この例示的実施形態では、コンデンサ120は分極コンデンサである。別法としては、コンデンサ120は非分極コンデンサであってもよい。第1のコンデンサレグ110、第1のDCバス106、第2のコンデンサレグ112および第2のDCバス108は、実効インダクタンスLを有する電流ループ130を形成している。ループ実効インダクタンスLは、少なくとも部分的に、第1のコンデンサレグ110、第1のDCバス106、第2のコンデンサレグ112および第2のDCバス108内のバスの全長に基づいている。分かり易くするために、図1では、実効インダクタンスLは、第1の実効インダクタ132および第2の実効インダクタ134によって示されている。この例示的実施形態では、実効インダクタ132および134は平衡化されており、それぞれインダクタンス1/2Lを有している。別法としては、第1の実効インダクタ132および第2の実効インダクタ134は、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のインダクタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるインダクタンスを有することを含む。この例示的実施形態では、第1のコンデンサバンク114および第2のコンデンサバンク116は、それぞれキャパシタンス1/2Cを有している。別法としては、第1のコンデンサバンク114および第2のコンデンサバンク116は、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のキャパシタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるキャパシタンスを有することを含む。電流ループ130は、インダクタンスLおよびキャパシタンスCを有する直列LC回路を形成している。平衡化電力変換器の場合、電力変換器100内に形成されるLC回路の共振周波数fは、式1によって与えられる。したがって電力変換器100が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有している場合、電力変換器100内に大きなリプル電流が生成され、電力変換器100の1つまたは複数の構成要素が損傷することになる。電力変換器100が共振周波数で共振するのを禁止するために、第1の抵抗器140および第2の抵抗器142が電力変換器100に組み込まれている。この例示的実施形態では、第1のDCバス106は第1の抵抗器140を含み、また、第2のDCバス108は第2の抵抗器142を含む。別法としては、第1の抵抗器140および第2の抵抗器142は、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる電力変換器100内の任意の位置に組み込むことも可能である。さらに、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の数の抵抗器を電力変換器100内に組み込むことができる。この例示的実施形態では、第1の抵抗器140および第2の抵抗器142は、電流ループ130がこの第1の抵抗器140および第2の抵抗器142を使用して、インダクタンスL、キャパシタンスCおよび抵抗Rを有する直列RLC回路を形成するよう、それぞれ抵抗1/2Rを有している。別法としては、第1の抵抗器140および第2の抵抗器142は、それぞれ、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の抵抗を有することも可能であり、それには互いに異なる抵抗を有することを含む。電流ループ130によって形成される平衡化回路の減衰比ζは、式2によって与えられる。この例示的実施形態では、抵抗Rは、減衰比が提供されるように選択されている。より詳細には、抵抗Rは、式3によってインダクタンスLおよびキャパシタンスCの形で与えられる。別法としては、抵抗Rは、電力変換器100を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の適切な抵抗として選択することも可能である。例えば抵抗Rは、抵抗Rに起因する電力損失を小さくするために、未満の減衰比が得られるように選択することができる。第1の抵抗器140および第2の抵抗器142を電力変換器100内に含むことにより、電力変換器100が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有していても、電流ループ130の共振周波数の結果として生成されるあらゆる電流発振をこの第1の抵抗器140および第2の抵抗器142によって減衰させることができる。図2は、ある例示的非可逆性電力変換器200の略図である。特に明記されていない限り、電力変換器200は、電力変換器100図1に示されていると実質的に同様であり、また、同様の構成要素には、図1に使用されている参照数表示と同じ参照数表示のラベルが図2にも振られている。電力変換器200は、第1の抵抗器140および第2の抵抗器142がそれぞれ第1のコンデンサバンク114および第2のコンデンサバンク116と直列に結合されている点を除き、電力変換器100図1に示されていると実質的に同様である。より詳細には、第1のコンデンサレグ110は第1の抵抗器140を含み、また、第2のコンデンサレグ112は第2の抵抗器142を含む。電力変換器100図1に示されていると同様、第1のコンデンサレグ110、第1のDCバス106、第2のコンデンサレグ112および第2のDCバス108によって画定される電流ループ230は、式1によって与えられる共振周波数fを有している。式2および3も適用可能であり、同じく電力変換器200にも使用することができる。さらに、電力変換器100図1に示されているに関連して説明した方法およびシステムは、電力変換器200にも同じく適用可能である。図3は、2つの3レベル段から構成されるある例示的電力変換器300の略図である。この例示的実施形態では、電力変換器300は、ACを受け取るまたは反転されると出力する3レベル入力段302、およびACを出力するまたは反転されると受け取る3レベル出力段304を含んだ可逆性、すなわち二方向性の電力変換器である。より詳細には、この例示的実施形態では、入力段302および出力段304は、それぞれ、金属酸化物半導体電界効果トランジスタMOSFET、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBT、集積ゲート整流サイリスタIGCT、ダイオードおよび/またはパルス幅変調PWMに使用するのに適した任意の他の電力デバイスを含んだ中性クランピングダイオード詳細は図示せずを備えた6つの相レグを含む。別法としては、入力段302および出力段304は、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の電力デバイスを含むことも可能である。変換器300は、それぞれ入力段302を出力段304に結合する第1のDCバス306、第2のDCバス308および第3のDCバス310を含んだ3レベル変換器である。また、変換器300は、第1のコンデンサレグ320、第2のコンデンサレグ322、第3のコンデンサレグ324および第4のコンデンサレグ326を同じく含む。第1のコンデンサレグ320および第2のコンデンサレグ322は、それぞれ第1のDCバス306から第2のDCバス308へ延在し、また、第3のコンデンサレグ324および第4のコンデンサレグ326は、それぞれ第2のDCバス308から第3のDCバス310へ延在している。第1のコンデンサレグ320は第1のコンデンサバンク328を含み、第2のコンデンサレグ322は第2のコンデンサバンク330を含み、第3のコンデンサレグ324は第3のコンデンサバンク332を含み、また、第4のコンデンサレグ326は第4のコンデンサバンク334を含む。第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク328、330、332および334は、それぞれ少なくとも1つのコンデンサ340を含む。この例示的実施形態では、コンデンサ340は分極コンデンサである。別法としては、コンデンサ340は非分極コンデンサであってもよい。この例示的実施形態では、第1のコンデンサレグ320、第1のDCバス306、第2のコンデンサレグ322および第2のDCバス308は、実効インダクタンスLを有する第1の電流ループ350を形成している。同様に、第3のコンデンサレグ324、第2のDCバス308、第4のコンデンサレグ326および第3のDCバス310は、実効インダクタンスLを有する第2の電流ループ360を形成している。第1の電流ループ350の実効インダクタンスLは、少なくとも部分的に、第1のコンデンサレグ320、第1のDCバス306、第2のコンデンサレグ322および第2のDCバス308内のバスの全長に基づいており、また、第2の電流ループ360の実効インダクタンスLは、少なくとも部分的に、第3のコンデンサレグ324、第2のDCバス308、第4のコンデンサレグ326および第3のDCバス310内のバスの全長に基づいている。分かり易くするために、図3では、第1の電流ループ350の実効インダクタンスLは、第1の実効インダクタ362および第2の実効インダクタ364によって示されており、また、第2の電流ループ360の実効インダクタンスLは、第2の実効インダクタ364および第3の実効インダクタ366によって示されている。この例示的実施形態では、実効インダクタ362、364および366は、それぞれインダクタンス1/2Lを有している。別法としては、第1、第2および第3の実効インダクタ362、364および366は、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のインダクタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるインダクタンスを有することを含む。さらに、第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク328、330、332および334は、それぞれ実効キャパシタンス1/2Cを有している。別法としては、第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク328、330、332および334は、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のキャパシタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるキャパシタンスを有することを含む。第1の電流ループ350および第2の電流ループ360は、それぞれ、インダクタンスLおよびキャパシタンスCを有する直列LC回路を形成している。個々のLC回路の共振周波数は、式1によって与えられる上記。したがって電力変換器300が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有していると、大きなリプル電流が電力変換器300内に生成され、そのために場合によっては電力変換器300の1つまたは複数の構成要素が損傷することになる。電力変換器300が共振周波数で共振するのを禁止するために、第1の抵抗器370および第2の抵抗器372が電力変換器300に組み込まれている。この例示的実施形態では、第1のDCバス306は第1の抵抗器370を含み、また、第3のDCバス310は第2の抵抗器372を含む。別法としては、第1の抵抗器370および第2の抵抗器372は、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる電力変換器300内の任意の位置に組み込むことも可能である。さらに、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の数の抵抗器を電力変換器300内に組み込むことができる。この例示的実施形態では、第1の抵抗器370および第2の抵抗器372は、第1の電流ループ350および第2の電流ループ360がこの第1の抵抗器370および第2の抵抗器372を使用して、それぞれ、インダクタンスL、キャパシタンスCおよび抵抗Rを有する直列RLC回路を形成するよう、それぞれ抵抗Rを有している。別法としては、第1の抵抗器370および第2の抵抗器372は、それぞれ、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の抵抗を有することも可能であり、それには互いに異なる抵抗を有することを含む。この例示的実施形態では、電流ループ350および電流ループ360によって形成される回路の減衰比ζは、いずれも式2によって与えられる上記。この例示的実施形態では、抵抗Rは、減衰比が提供されるように選択されている。より詳細には、抵抗Rは、式3上記によってインダクタンスLおよびキャパシタンスCの形で与えられる。別法としては、抵抗Rは、電力変換器300を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の適切な抵抗として選択することも可能である。例えば抵抗Rは、抵抗Rに起因する電力損失を小さくするために、未満の減衰比が得られるように選択することができる。第1の抵抗器370および第2の抵抗器372を電力変換器300内に含むことにより、電力変換器300が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有していても、第1の電流ループ350および第2の電流ループ360の共振周波数の結果として生成されるあらゆる電流発振をこの第1の抵抗器370および第2の抵抗器372によって減衰させることができる。図4は、ある例示的可逆性電力変換器400の略図である。特に明記されていない限り、電力変換器400は、電力変換器300図3に示されていると実質的に同様であり、また、同様の構成要素には、図3に使用されている参照数表示と同じ参照数表示のラベルが図4にも振られている。電力変換器400は、抵抗器が個々の第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク328、330、332および334と直列に結合されている点を除き、電力変換器300図3に示されていると実質的に同様である。より詳細には、第1のコンデンサレグ320は第1の抵抗器402を含み、第2のコンデンサレグ322は第2の抵抗器404を含み、第3のコンデンサレグ324は第3の抵抗器406を含み、また、第4のコンデンサレグ326は第4の抵抗器408を含む。この例示的実施形態では、第1、第2、第3および第4の抵抗器402、404、406および408は、第1の電流ループ450および第2の電流ループ460が、それぞれ、インダクタンスL、キャパシタンスCおよび抵抗Rを有する直列RLC回路を形成するよう、それぞれ抵抗1/2Rを有している。別法としては、第1、第2、第3および第4の抵抗器402、404、406および408は、それぞれ、電力変換器400を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の抵抗を有することも可能であり、それには互いに異なる抵抗を有することを含む。電力変換器300図3に示されていると同様、第1の電流ループ450および第2の電流ループ460は、式1によって与えられる共振周波数fを有している。式2および3も適用可能であり、同じく電力変換器400にも使用することができる。さらに、電力変換器300図3に示されているに関連して説明した方法およびシステムは、電力変換器400にも同じく適用可能である。図5は、ある例示的電力変換器500の略図である。この例示的実施形態では、電力変換器500は、それぞれACを受け取る第1の入力段504および第2の入力段506を含んだ非可逆性二重出力電力変換器である。また、電力変換器500は、ACを出力する第1の3レベル出力段502および第2の3レベル出力段508を同じく含む。より詳細には、この例示的実施形態では、第1の出力段502および第2の出力段508は、それぞれ、金属酸化物半導体電界効果トランジスタMOSFET、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBT、集積ゲート整流サイリスタIGCT、および/またはパルス幅変調PWMに使用するのに適した任意の他の電力デバイスを中性クランピングダイオードと共に含んだ6つの相レグ詳細は図示せずを含む。さらに、この例示的実施形態では、第1の入力段504および第2の入力段506は、それぞれ三相整流器構造を含む詳細は図示せず。別法としては、第1の出力段502、第1の入力段504、第2の入力段506および第2の出力段508は、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の電力デバイスを含む。変換器500は、それぞれ第1の出力段502を第2の出力段508に結合する第1のDCバス510、第2のDCバス512および第3のDCバス514を含んだ3レベル変換器である。また、変換器500は、第1のコンデンサレグ520、第2のコンデンサレグ522、第3のコンデンサレグ524および第4のコンデンサレグ526を同じく含む。第1のコンデンサレグ520および第2のコンデンサレグ522は、それぞれ第1のDCバス510から第2のDCバス512へ延在し、また、第3のコンデンサレグ524および第4のコンデンサレグ526は、それぞれ第2のDCバス512から第3のDCバス514へ延在している。第1のコンデンサレグ520は第1のコンデンサバンク528を含み、第2のコンデンサレグ522は第2のコンデンサバンク530を含み、第3のコンデンサレグ524は第3のコンデンサバンク532を含み、また、第4のコンデンサレグ526は第4のコンデンサバンク534を含む。第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク528、530、532および534は、それぞれ少なくとも1つのコンデンサ540を含む。この例示的実施形態では、コンデンサ540は分極コンデンサである。別法としては、コンデンサ540は非分極コンデンサであってもよい。この例示的実施形態では、第1のコンデンサレグ520、第1のDCバス510、第2のコンデンサレグ522および第2のDCバス512は、実効インダクタンスLを有する第1の電流ループ550を形成している。同様に、第3のコンデンサレグ524、第2のDCバス512、第4のコンデンサレグ526および第3のDCバス514は、実効インダクタンスLを有する第2の電流ループ560を形成している。第1の電流ループ550の実効インダクタンスLは、少なくとも部分的に、第1のコンデンサレグ520、第1のDCバス510、第2のコンデンサレグ522および第2のDCバス512内のバスの全長に基づいており、また、第2の電流ループ560の実効インダクタンスLは、少なくとも部分的に、第3のコンデンサレグ524、第2のDCバス512、第4のコンデンサレグ526および第3のDCバス514内のバスの全長に基づいている。分かり易くするために、図5では、第1の電流ループ550の実効インダクタンスLは、第1の実効インダクタ562、第2の実効インダクタ564、第3の実効インダクタ566および第4の実効インダクタ568によって示されている。同様に、第2の電流ループ560の実効インダクタンスLは、第3の実効インダクタ566、第4の実効インダクタ568、第5の実効インダクタ570および第6の実効インダクタ572によって示されている。この例示的実施形態では、実効インダクタ562、564、566、568、570および572は、それぞれインダクタンス1/4Lを有している。別法としては、第1、第2および第3、第4、第5および第6の実効インダクタタ562、564、566、568、570および572は、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のインダクタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるインダクタンスを有することを含む。さらに、第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク528、530、532および534は、それぞれ実効キャパシタンス1/2Cを有している。別法としては、第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク528、530、532および534は、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意のキャパシタンスを有することも可能であり、それには互いに異なるキャパシタンスを有することを含む。第1の電流ループ550および第2の電流ループ560は、それぞれ、インダクタンスLおよびキャパシタンスCを有する直列LC回路を形成している。個々のLC回路の共振周波数は、式1によって与えられる上記。したがって電力変換器500が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有していると、大きなリプル電流が電力変換器500内に生成され、そのために場合によっては電力変換器500の1つまたは複数の構成要素が損傷することになる。電力変換器500が共振周波数で共振するのを禁止するために、第1の抵抗器580、第2の抵抗器582、第3の抵抗器584および第4の抵抗器586が電力変換器500に組み込まれている。この例示的実施形態では、第1のDCバス510は、第1の抵抗器580および第2の抵抗器582を含み、また、第3のDCバス514は、第3の抵抗器584および第4の抵抗器586を含む。別法としては、第1、第2、第3および第4の抵抗器580、582、584および586は、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる電力変換器500内の任意の位置に組み込むことも可能である。さらに、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の数の抵抗器を電力変換器500内に組み込むことができる。この例示的実施形態では、第1、第2、第3および第4の抵抗器580、582、584および586は、第1の電流ループ550および第2の電流ループ560が、それぞれ、インダクタンスL、キャパシタンスCおよび抵抗Rを有する直列RLC回路を形成するよう、それぞれ抵抗1/2Rを有している。別法としては、第1、第2、第3および第4の抵抗器580、582、584および586は、それぞれ、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の抵抗を有することも可能であり、それには互いに異なる抵抗を有することを含む。この例示的実施形態では、第1の電流ループ550および第2の電流ループ560によって形成される回路の減衰比ζは、いずれも式2によって与えられる上記。この例示的実施形態では、抵抗Rは、減衰比が提供されるように選択されている。より詳細には、抵抗Rは、式3上記によってインダクタンスLおよびキャパシタンスCの形で与えられる。別法としては、抵抗Rは、電力変換器500を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の適切な抵抗として選択することも可能である。例えば抵抗Rは、抵抗Rに起因する電力損失を小さくするために、未満の減衰比が得られるように選択することができる。第1、第2、第3および第4の抵抗器580、582、584および586を電力変換器500内に含むことにより、電力変換器500が共振周波数fまたはその近傍で動作し、および/または共振周波数fまたはそれに近い高調波を有していても、第1の電流ループ550および第2の電流ループ560の共振周波数の結果として生成されるあらゆる電流発振をこの第1、第2、第3および第4の抵抗器580、582、584および586によって減衰させることができる。図6は、ある例示的非可逆性二重出力電力変換器600の略図である。特に明記されていない限り、電力変換器600は、電力変換器500図5に示されていると実質的に同様であり、また、同様の構成要素には、図5に使用されている参照数表示と同じ参照数表示のラベルが図6にも振られている。電力変換器600は、抵抗器が第1、第2、第3および第4のコンデンサバンク528、530、532および534と直列に結合されている点を除き、電力変換器500図5に示されていると実質的に同様である。より詳細には、第1のコンデンサレグ520は第1の抵抗器602を含み、第2のコンデンサレグ522は第2の抵抗器604を含み、第3のコンデンサレグ524は第3の抵抗器606を含み、また、第4のコンデンサレグ526は第4の抵抗器608を含む。この例示的実施形態では、第1、第2、第3および第4の抵抗器602、604、606および608は、第1の電流ループ650および第2の電流ループ660が、それぞれ、インダクタンスL、キャパシタンスCおよび抵抗Rを有する直列RLC回路を形成するよう、それぞれ抵抗1/2Rを有している。別法としては、第1、第2、第3および第4の抵抗器602、604、606および608は、それぞれ、電力変換器600を本明細書において説明されているように機能させることができる任意の抵抗を有することも可能であり、それには互いに異なる抵抗を有することを含む。電力変換器500図5に示されていると同様、第1の電流ループ650および第2の電流ループ660は、式1によって与えられる共振周波数fを有している。式2および3も適用可能であり、同じく電力変換器600にも使用することができる。さらに、電力変換器500図5に示されているに関連して説明した方法およびシステムは、電力変換器600にも同じく適用可能である。図7は、電力変換器を使用した場合に生成される共振を抑制するために使用することができるある例示的方法700の流れ図である。方法700では、例えば電力変換器100などの電力変換器が提供される702。電力変換器は、例えば入力段101および出力段102などの、交流ACを受け取るように構成された入力段、およびACを出力するように構成された出力段を含む。また、電力変換器は、例えば第1のDCバス106および第2のDCバス108などの、入力段を出力段に結合する第1の直流DCバス、および入力段を出力段に結合する第2のDCバスを同じく含む。また、電力変換器は、例えば第1のコンデンサレグ110および第2のコンデンサレグ112などの、第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第1のコンデンサレグ、および第1のDCバスを第2のDCバスに結合する第2のコンデンサレグを同じく含む。第1のDCバス、第2のDCバス、第1のコンデンサレグおよび第2のコンデンサレグは、実効インダクタンスを有する、例えば電流ループ130などの電流ループを形成する。例えば第1の抵抗器140および/または第2の抵抗器142などの少なくとも1つの抵抗器が電力変換器内に結合される704。少なくとも1つの抵抗器は、電力変換器の共振を抑制するように構成される。抑制される共振は、少なくとも部分的に電流ループの実効インダクタンスに基づいている。図8~10は、例示的2レベル電力変換器、例えば電力変換器100内に生成されるリプル電流に対する周波数を示すグラフである。図8では、グラフ800は、共振を抑制するための抵抗器を含んでいない電力変換器の、ヘルツHz単位の周波数対アンペアA単位のリプル電流を示している。グラフ800に示されているように、特定の周波数では、リプル電流は電流閾値802を超えている。電流閾値802は、例えば電力変換器内のバスの動作能力を表すことができる。したがってリプル電流が電流閾値802を超えると、場合によっては電力変換器の1つまたは複数の構成要素が過熱し、および/または機能不全に陥ることがある。図9では、グラフ900は、共振を抑制するための抵抗器を含んだ電力変換器の周波数対生成されるリプル電流を示している。グラフ900に示されているように、リプル電流は周波数に応じて変化しているが、リプル電流は、すべての周波数に対して電流閾値802未満を維持している。したがってこれらの抵抗器により、電力変換器の1つまたは複数の構成要素が過熱し、および/または機能不全に陥るのを容易に防止することができる。図10では、グラフ1000は、電力変換器の周波数対生成されるリプル電流を示したもので、抵抗器によってリプル電流が著しく減衰している。グラフ900と比較すると、リプル電流は、グラフ1000ではよりいっそう抑制されている。しかしながら、電力変換器の減衰が大きくなるにつれて、抵抗器の電力消費量が著しく増加し、変換器の総合効率が低下し、また、総合的な冷却要求事項が増加する。知られている電力変換器と比較すると、本明細書において説明されている方法およびシステムによれば、より大型で、かつ、より柔軟性のある電力変換器を製造し、かつ、動作させることができる。本明細書において説明されている抵抗器は、電力変換器の共振を抑制するため、分散DCリンク電力変換器によってもたらされる無視できないインダクタンスによって生成される、構成要素の損傷および/または機能不全の原因になる共振電流がより小さくなることが期待される。さらに、本明細書において説明されている方法およびシステムは、構成要素の損傷および/または機能不全の可能性を小さくするため、本明細書において説明されている方法およびシステムは、知られている電力変換器に関連する維持費および修理費を低減することができる。本明細書において説明されている方法およびシステムによれば、電力変換器の共振を容易に抑制することができる。分散DCリンクを含んだ電力変換器は、無視できないインダクタンスをもたらすことがあり、また、事実上、対応する共振周波数を有するLC回路として作用することがある。減衰抵抗器は、実効LC回路によって生成される共振の抑制を容易にするために、電力変換器内の様々な位置に含まれている。本明細書において説明されているシステムおよび方法を使用して共振を抑制することにより、電力変換器の動作を容易に安定させることができ、また、電力変換器に対する損傷および/または電力変換器の機能不全の可能性を容易に小さくすることができる。以上、電力変換器の共振を抑制するための方法およびシステムの例示的実施形態について詳細に説明した。本明細書において説明されている方法およびシステムは、本明細書において説明されている特定の実施形態に限定されず、それどころかシステムの構成要素および/または方法のステップは、本明細書において説明されている他の構成要素および/またはステップとは独立して個々に利用することができる。例えば本明細書において説明されている方法およびシステムは、他の用途を有することができ、本明細書において説明されている電力変換器を使用した実践に限定されない。それどころか、本明細書において説明されている方法およびシステムは、様々な他の産業と関連して実施し、かつ、利用することができる。本発明の様々な実施形態の特定の特徴は、場合によってはいくつかの図面に示され、他の図面には示されていないが、それは便宜上の理由にすぎない。本発明の原理によれば、ある図面のすべての特徴は、すべての他の図面のすべての特徴と組み合わせて参照および/または特許請求することができる。本成文説明には、最良のモードを含む、本発明を開示するための例が使用されており、また、任意のデバイスまたはシステムの構築および使用、ならびに組み込まれている任意の方法の実施を含む、すべての当業者による本発明の実践を可能にするための例が使用されている。本発明の特許可能な範囲は、特許請求の範囲によって定義されており、当業者に思い浮ぶ他の例を含むことができる。このような他の例には、それらが特許請求の範囲の文字言語と同じ構造要素を有している場合であっても、あるいはそれらが特許請求の範囲の文字言語とは非現実的に異なる等価構造要素を含んでいる場合であっても、特許請求の範囲に包含されることが意図されている。