"内燃機関に形成される燃焼室内の混合気に点火する燃焼サイクルを繰り返す点火装置であって、前記燃焼室に突出する第一電極、及び前記第一電極の突出方向にて当該第一電極と対向する第二電極、を有し、前記第一電極及び前記第二電極間に放電ギャップを形成する点火プラグと、前記第一電極をプラス極とし前記第二電極をマイナス極とするプラス放電電圧と、前記第一電極をマイナス極とし前記第二電極をプラス極とするマイナス放電電圧とを、切り換えて前記点火プラグに印加可能であり、前記燃焼サイクル毎に、前記プラス放電電圧の前記点火プラグへの印加によって前記放電ギャップに火花放電を生じさせた後、当該火花放電の継続中に前記マイナス放電電圧の印加に切り換える電圧印加手段とを、備えることを特徴とする点火装置。前記電圧印加手段は、前記点火プラグと接続され、前記第一電極及び前記第二電極間に電圧を印加する第一巻線と、前記点火装置の外部の電源と接続され、前記燃焼サイクル毎に前記電源からの通電が遮断されることにより、前記第一巻線から前記点火プラグに前記プラス放電電圧が印加されるように、当該第一巻線に電圧を誘導する第二巻線と、前記電源と接続され、前記第一巻線からの前記プラス放電電圧の印加によって生じる前記火花放電の継続中に前記電源からの通電が遮断されることによって、前記第一巻線から前記点火プラグに前記マイナス放電電圧が印加されるように、当該第一巻線に誘導される電圧の極性を反転させる第三巻線とを、有することを特徴とする請求項1に記載の点火装置。前記第三巻線において通電を遮断される際に流れる電流値は、前記第二巻線において通電を遮断される際に流れる電流値よりも大きいことを特徴とする請求項2に記載の点火装置。前記電圧印加手段は、前記点火プラグへの前記プラス放電電圧の印加を開始した後、予め規定された時間が経過したときにて、前記マイナス放電電圧の印加に切り換えることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の点火装置。前記第二電極には、前記第一電極に向かって突出し当該第一電極との間で前記放電ギャップを形成する突起部が、設けられることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の点火装置。さて、特許文献1に開示のスパークプラグにおいて、第1接地電極は、中心電極の突出方向にて当該中心電極と対向する形態である。故に、第1接地電極は、燃焼室内の混合気の燃焼に晒されて、中心電極よりも高温となり易い。さらに、プラス放電電圧の印加によって火花放電が開始されることにより、放電キャップに存在するプラスイオンは、マイナス極となる第1接地電極に向かって移動を開始する。そして、燃焼に晒されて高温となる第1接地電極にプラスイオンが衝突すると、第1接地電極を形成する金属原子は、当該第1接地電極の表面から放出されることとなる。このようなプラスイオンのスパッタリングにより、プラス放電電圧の印加されるスパークプラグでは上記のような接地電極の消耗が、大きくならざるを得なかった。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、接地電極の消耗を低減可能な点火装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1に記載の発明は、内燃機関に形成される燃焼室内の混合気に点火する燃焼サイクルを繰り返す点火装置であって、燃焼室に突出する第一電極、及び第一電極の突出方向にて当該第一電極と対向する第二電極、を有し、第一電極及び第二電極間に放電ギャップを形成する点火プラグと、第一電極をプラス極とし第二電極をマイナス極とするプラス放電電圧と、第一電極をマイナス極とし第二電極をプラス極とするマイナス放電電圧とを、切り換えて点火プラグに印加可能であり、燃焼サイクル毎に、プラス放電電圧の点火プラグへの印加によって放電ギャップに火花放電を生じさせた後、当該火花放電の継続中にマイナス放電電圧の印加に切り換える電圧印加手段とを、備える点火装置とする。この発明によれば、第一電極をプラス極とし第二電極をマイナス極とするプラス放電電圧が電圧印加手段によって点火プラグに印加されることにより、第一電極及び第二電極間に形成される放電ギャップには、火花放電が生じる。この火花放電が開始されると、放電キャップに存在するプラスイオンは、マイナス極となる第二電極に向かって移動を開始する。電圧印加手段は、火花放電を生じさせた後、火花放電の継続中に点火プラグに印加する電圧を、プラス放電電圧から、第一電極をマイナス極とし第二電極をプラス極とするマイナス放電電圧へと切り換える。故に、第二電極に向かって移動を開始したプラスイオンは、極性の反転によって新たにマイナス極となった第一電極に、移動先を変更する。以上により、第二電極へのプラスイオンの衝突は、回避され得る。したがって、プラスイオンのスパッタリングに起因する第二電極の消耗は、低減可能となる。請求項2に記載の発明では、電圧印加手段は、点火プラグと接続され、第一電極及び第二電極間に電圧を印加する第一巻線と、点火装置の外部の電源と接続され、燃焼サイクル毎に電源からの通電が遮断されることにより、第一巻線から点火プラグにプラス放電電圧が印加されるように、当該第一巻線に電圧を誘導する第二巻線と、電源と接続され、第一巻線からのプラス放電電圧の印加によって生じる火花放電の継続中に電源からの通電が遮断されることによって、第一巻線から点火プラグにマイナス放電電圧が印加されるように、当該第一巻線に誘導される電圧の極性を反転させる第三巻線とを、有することを特徴とする。この発明では、燃焼サイクル毎に電源から第二巻線への通電が遮断されることにより、点火プラグと接続された第一巻線には、電圧が誘導される。第二巻線によって誘導される電圧により、第一巻線から点火プラグにプラス放電電圧が印加される。そして、第一巻線からのプラス放電電圧の印加によって生じる火花放電の継続中に電源から第三巻線への通電が遮断されることにより、第一巻線に誘導される電圧の極性は、反転する。以上により、第一巻線から点火プラグには、マイナス放電電圧が印加される。以上の構成では、第二巻線及び第三巻線を設けて、これら巻線の通電を順次遮断するという簡素な構成及び作動により、点火プラグに印加される電圧の極性の反転は、迅速且つ確実に実現可能となる。故に、火花放電の継続中という短い時間にて、プラス放電電圧の印加からマイナス放電電圧の印加への切り換えを要する電圧印加手段として、上記の構成は好適なのである。請求項3に記載の発明では、第三巻線において通電を遮断される際に流れる電流値は、第二巻線において通電を遮断される際に流れる電流値よりも大きいことを特徴とする。この発明によれば、通電を遮断される際に流れる電流値が第二巻線よりも第三巻線の方が大きいことにより、第三巻線の導通遮断によって第一巻線に誘導される電圧は、第二巻線の導通遮断によって誘導される電圧よりも強くなる。故に、火花放電の継続中に第三巻線の導通遮断によって誘導される電圧は、第二巻線の導通遮断によって誘導された第一巻線の電圧を打ち消し、当該第一巻線の電圧の極性を反転させることができる。以上により、第二電極へのプラスイオンの衝突を回避して第二電極の消耗を低減する効果は、さらに確実に発揮可能となる。請求項4に記載の発明では、電圧印加手段は、点火プラグへのプラス放電電圧の印加を開始した後、予め規定された時間が経過したときにて、マイナス放電電圧の印加に切り換えることを特徴とする。この発明では、プラス放電電圧の印加からマイナス放電電圧の印加へと切り換えられるときは、プラス放電電圧の印加の開始時から規定される。故に、プラス放電電圧の印加を開始した後マイナス放電電圧の印加へと切り換えるまでの時間が適切に規定されることにより、電圧印加手段は、火花放電の開始後、当該火花放電の継続中に、電圧の極性の切り換える作動を確実に実施し得る。以上により、第二電極へのプラスイオンの衝突を回避して第二電極の消耗を低減する効果は、さらに確実に発揮可能となる。請求項5に記載の発明では、第二電極には、第一電極に向かって突出し当該第一電極との間で放電ギャップを形成する突起部が、設けられることを特徴とする。この発明のように、第一電極に向かって突出する突起部が第二電極に設けられる形態の点火プラグでは、当該突起部は、混合気の燃焼に晒されてさらに高温になり易い。故に、プラスイオンのスパッタリングに起因する消耗は、いっそう増大し得る。しかし、電圧印加手段が電圧の極性を反転させるので、突起部へのプラスイオンの衝突は、回避され得る。故に、消耗し易い形態であっても、当該突起部の消耗は、低減される。以上のように、電圧印加手段による電圧極性の反転によって実現される電極の消耗低減効果は、突起部を設けられた点火プラグと当該電圧印加手段とが組み合わされることにより、顕著に発揮される。以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態による点火装置100を示している。点火装置100は、ガソリンエンジン等の火花点火式方式の内燃機関に適用されて当該内燃機関に形成される燃焼室90内の混合気に点火する装置である。点火装置100は、内燃機関の燃焼サイクルのうち、圧縮行程後半の点火時期において、燃焼室90内にて圧縮された混合気に火花放電によって点火する燃焼サイクルを繰り返す。点火装置100は、点火プラグ20、点火制御回路40、及びエンジン制御装置70等によって構成されている。点火プラグ20は、点火制御回路40と接続されており、内燃機関のシリンダヘッドに形成されたプラグホールに収容及び固定されている。点火プラグ20は、点火制御回路40から印加される放電電圧により、内燃機関の燃焼室90にて圧縮された作動ガスに、火花放電によって点火する。点火プラグ20は、中心電極21及び接地電極23に加えて、中心電極21を点火制御回路40に電気的に接続するための接続部、並びに中心電極21及び接地電極23間を絶縁する碍子部を有している。点火プラグ20は、中心電極21及び接地電極23間に放電ギャップ25を形成している。図1及び図2に示されるように、中心電極21は、円柱状に形成された碍子部の中心部分から燃焼室90に突出することにより、当該燃焼室90内に露出している。中心電極21には、中心突起部22が設けられている。中心突起部22は、円柱状に形成された中心電極21の本体部分から、接地電極23に向かって針状に突出している。中心電極21は、例えばニッケル合金によって形成され、中心突起部22は、例えばイリジウム合金及び白金合金等で形成されている。接地電極23は、碍子部によって中心電極21と絶縁されており、シリンダヘッドに接地されている。接地電極23は、中心電極21の側方となる碍子部の外周側から燃焼室90に突出している。接地電極23は、中心電極21の突出方向に向かって湾曲することにより、中心電極21の突出方向にて当該中心電極21と対向している。接地電極23には、中心電極21の中心突起部22との間で放電ギャップ25を形成する接地突起部24が設けられている。接地突起部24は、湾曲状を呈する接地電極23の本体部分から、中心電極21に向かって針状に突出している。接地突起部24は、ニッケル鋼等よりなる接地電極23の本体部分に、白金等によりなる棒状のチップをレーザ溶接等にて接合することにより、形成されている。図1に示されるように、点火制御回路40は、点火プラグ20の中心電極21及び接地電極23間に放電電圧を印加することにより、混合気に点火する火花放電を放電ギャップ25に生じさせる回路である。点火制御回路40は、中心電極21及び接地電極23間に印加する放電電圧の極性を変更可能である。具体的には、点火制御回路40は、中心電極21をプラス極とし接地電極23をマイナス極とするプラス放電電圧と、中心電極21をマイナス極とし接地電極をプラス極とするマイナス放電電圧とを切り換えて、各電極21,23間に印加可能である。点火制御回路40は、燃焼サイクル毎に、プラス放電電圧の点火プラグ20への印加によって、放電ギャップ25に火花放電を生じさせる。そして、点火制御回路40は、火花放電の継続中にマイナス放電電圧の印加に切り換える。以上の作動を実現するための点火制御回路40は、二つの一次コイル31,33及び二次コイル35を有する点火コイル30、並びに第一イグナイタ50及び第二イグナイタ60等によって構成されている。各一次コイル31,33は、銅等の導電性の材料によって形成された線材に絶縁性の塗料を焼き付けてなるエナメル電線を円筒状に巻回すことにより、形成されている。各一次コイル31,33は、点火装置100の外部のバッテリ10と接続されており、当該バッテリ10からの電流を通電可能である。一次コイル31,33は、二次コイル35と磁気的に結合されており、当該二次コイル35との間において相互誘導可能である。一次コイル31,33のうちの一方は、他方の内周側に配置されている。加えて、一次コイル31,33のそれぞれの仮想の中心軸線が同軸となるように、これら一次コイル31,33は配置されている。さらに、一次コイル31巻線方向が一次コイル33の巻線方向と逆方向となるように、これら一次コイル31,33は配置されている。故に、一次コイル31,33のうち一方への導通により形成される磁界の方向は、他方への導通により形成される磁界の方向と逆向きとなる。二次コイル35は、銅等の導電性の材料によって形成された線材に絶縁性の塗料を焼き付けてなるエナメル電線であって、一次コイル31,33を形成するエナメル電線よりも線径の小さいものを円筒状に巻回すことにより、形成されている。二次コイル35は、点火プラグ20と接続されており、当該二次コイル35に誘導される電圧によって、中心電極21及び接地電極23間に放電電圧を印加する。以上の構成において、一方の一次コイル31図1にてP.Coil1と記載は、プラス放電用の一次コイルである。プラス放電用の一次コイル31は、燃焼サイクル毎にバッテリ10からの通電が遮断されることにより、点火プラグ20の中心電極21及び接地電極23間に二次コイル35からプラス放電電圧が印加されるように、二次コイル35に電圧を誘導する。他方の一次コイル33図1にてP.Coil2と記載は、マイナス放電用の一次コイルである。マイナス放電用の一次コイル33は、バッテリ10からの通電が遮断されることにより、点火プラグ20の中心電極21及び接地電極23間に二次コイル35からマイナス放電電圧が印加されるように、二次コイル35に電圧を誘導する。このバッテリ10から一次コイル33への通電は、一次コイル31によるプラス放電電圧の印加によって生じる火花放電の継続中に、遮断される。これにより一次コイル33は、二次コイル35から点火プラグ20にマイナス放電電圧が印加されるように、当該二次コイル35に誘導されている電圧の極性を反転させる。第一イグナイタ50及び第二イグナイタ60は、例えば、絶縁ゲートバイポーラトランジスタInsulatedGateBipolarTransistor:IGBT等のスイッチング素子を実装した回路基板を、絶縁性の樹脂材料によってモールドすることにより、形成されている。各イグナイタ50,60のIGBTのベースは、エンジン制御装置70と接続されている。イグナイタ50,60は、エンジン制御装置70からベースに入力される点火制御信号に基づいて、コレクタ及びエミッタ間における電流の導通及び遮断を切り換える。第一イグナイタ50は、プラス放電用の一次コイル31と接続されており、点火制御信号に基づいて、バッテリ10から当該一次コイル31への通電のオン状態及びオフ状態を切り換える。また、第二イグナイタ60は、マイナス放電用の一次コイル33と接続されており、点火制御信号に基づいて、バッテリ10から当該一次コイル33への通電のオン状態及びオフ状態を切り換える。エンジン制御装置70は、例えばマイクロコンピュータを主体に構成され、記憶領域としてのフラッシュメモリ、演算処理の作業領域としてのRAMを有する制御装置である。エンジン制御装置70は、内燃機関及び当該内燃機関を搭載する車両に設けられた種々のセンサと接続されており、これらのセンサから、例えば出力軸の回転速度、冷却水の温度、燃焼室90に吸入される吸入空気量等の検出結果を取得する。エンジン制御装置70は、取得した検出結果、予め構築された制御用のプログラム、及び予め規定された制御用のマップ等に基づいて、内燃機関の稼動を制御する。このようなエンジン制御装置70による制御の一つが、点火制御回路40及び点火プラグ20による混合気への点火の制御である。エンジン制御装置70は、点火コイル30の一次コイル31,33への通電を制御する点火制御信号を、各イグナイタ50,60に出力する。ここまで説明した構成の点火装置100が、燃焼サイクル毎の火花放電の継続中にプラス放電からマイナス放電へと切り換える作動を、図3及び図4に基づいて詳細に説明する。各燃焼サイクルの時刻t1にて、エンジン制御装置70は、通電をオフ状態からオン状態へと切り換える旨の点火制御信号を、第二イグナイタ60に出力する。これにより、第二イグナイタ60のコレクタ及びエミッタ間における電流の導通が可能となる図4c参照。以上により、バッテリ10からマイナス放電用の一次コイル33への通電が開始されて、一次電流としての電流imが一次コイル33を流れる図3a及び図4e参照。一次コイル33を流れる電流値は、時刻t1からの時間の経過と共に上昇する。エンジン制御装置70は、時刻t2にて、通電をオフ状態からオン状態へと切り換える旨の点火制御信号を、第一イグナイタ50に出力する。これにより、第一イグナイタ50のコレクタ及びエミッタ間における電流の導通が可能となる図4b参照。以上により、バッテリ10からプラス放電用の一次コイル31への通電が開始されて、一次電流としての電流ipが一次コイル31を流れる図3a及び図4d参照。一次コイル31を流れる電流値は、時刻t2からの時間の経過と共に上昇する。尚、図4aでは、各一次コイル31,33への通電開始によって誘導される電圧の図示は、便宜的に省略されている。エンジン制御装置70は、時刻t3にて、通電をオン状態からオフ状態に切り換える旨の点火制御信号を、第一イグナイタ50に出力する。これにより、第一イグナイタ50のコレクタ及びエミッタ間の導通が遮断される図4b参照ので、バッテリ10から一次コイル31への通電は遮断される図3b参照。一方で、第二イグナイタ60の導通がオン状態のまま維持されることにより、バッテリ10から一次コイル33への電流imの通電は継続される。以上により、電流ipによって一次コイル31の周囲に生じていた磁界が消失する。すると、一次コイル31によって形成されていた磁界の消失を打ち消すように、二次コイル35に電圧が誘導される。二次コイル35は、一次コイル31によって誘導される電圧により、点火コイル30にプラス放電電圧の印加を開始する図4a参照。二次コイル35によって印加されるプラス放電電圧は、時刻t3からの時間の経過と共に上昇する。プラス放電電圧の印加が時刻t3にて開始されると、放電ギャップ25に遇存する電子は、プラス極となる中心電極21に向かって移動を開始する。電子は、加速した後、空気の分子に衝突することで、新たな電子とプラスイオンとを生じさせる以下、α作用という。また、放電ギャップ25に遇存するプラスイオンは、マイナス極となる接地電極23に向かって移動を開始する。プラスイオンは、接地電極23に衝突することで、当該接地電極23から熱電子を放出させる以下、γ作用という。これらのα作用及びγ作用が繰り返し生じることにより、プラズマ状態の多数の電子及びプラスイオンを放電ギャップ25に存在させた状態以下、放電可能状態というが形成される。そして、各電極21,23間に印加されるプラス放電電圧の上昇により、時刻t4にて放電ギャップ25の絶縁が破壊される。すると、放電ギャップ25に蓄えられた静電エネルギによって、プラス極である中心電極21からマイナス極である接地電極23に、二次電流としての放電電流Ipが流れる。これにより、容量放電である火花放電が放電ギャップ25に生じる図3b及び図4a参照。エンジン制御装置70は、点火プラグ20へのプラス放電電圧の印加を開始させた時刻t3の後、予め規定された時間が経過した時刻t5にて、通電をオン状態からオフ状態に切り換える旨の点火制御信号を、第二イグナイタ60に出力する。これにより、プラス放電電圧の印加によって生じる火花放電の継続中に第二イグナイタ60のコレクタ及びエミッタ間の導通が遮断される図4c参照。以上により、バッテリ10から一次コイル33への通電は、遮断される図3c参照。一方で、第一イグナイタ50の導通のオフ状態が維持されることにより、バッテリ10から一次コイル31への通電は遮断されたままとなる。ここで、バッテリ10から一次コイル33への通電は、当該バッテリ10から一次コイル31への通電よりも早く開始される。故に、一次コイル33において通電を遮断される際に流れる電流値imMaxは、一次コイル31において通電を遮断される際に流れる電流値ipMaxよりも大きくなる。一次コイル33の通電遮断により、電流imによって一次コイル33の周囲に生じていた磁界が消失する。すると、一次コイル33によって形成されていた磁界の消失を打ち消すように、二次コイル35に電圧が誘導される。電流値ipMaxよりも電流値imMaxが大きいことにより、二次コイル35に誘導されている電圧の極性は、反転する。以上により、二次コイル35は、点火コイル30にマイナス放電電圧を印加する図4a参照。このとき、一次コイル33から二次コイル35に誘導された電磁エネルギは、プラス極となった接地電極23からマイナス極となった中心電極21に二次電流である放電電流Imとして流れて、誘導放電である火花放電を継続させる図3c参照。以上の動作が、燃焼サイクル毎に行われる。ここまで説明した点火装置100のように、プラス放電電圧の印加によって火花放電を生じさせる構成では、点火プラグ20に印加する放電電圧の抑制が可能である。詳記すると、燃焼室90内における混合気の燃焼に晒される接地電極23は、中心電極21よりも高温となり易い。具体的には、中心電極21が摂氏600度程度であるのに対して、接地電極23は、摂氏700~900度程度となる。故に、放電電圧の印加開始図4時刻t3参照から放電ギャップ25の絶縁破壊まで図4時刻t4参照の間において、接地電極23におけるγ作用が生じ易くなる。以上により、放電可能状態の形成までの時間が短縮されるので、容量放電の生じる際の放電電圧が、抑制可能となる。しかし、プラス放電電圧の印加によって誘導放電が継続される場合、図5aに示されるように、プラスイオンは、接地電極23の接地突起部24に衝突し続ける。このようなプラスイオンの接地突起部24への継続的な衝突は、接地電極表面からの金属原子maの放出以下スパッタリングというを引き起こし、当該電極23を消耗させる。このようなスパッタリングによる電極の消耗は、図6に示されるように、電極の温度が摂氏約800度を上回ると、いっそう顕著となる。そこで本実施形態では、火花放電の継続中であって、容量放電から誘導放電へと推移した後の時刻t5図4参照に、点火プラグ20に印加される電圧がプラス放電電圧からマイナス放電電圧へと切り換えられる。故に、プラス放電電圧の印加により接地電極23に向かって移動を開始したプラスイオンは、極性の反転によって新たにマイナス極となった中心電極21に移動先を変更し、図5bに示されるように、中心電極21の中心突起部22に衝突する。以上によれば、高温の接地電極23に対するスパッタリングを抑制できるので、当該接地電極23の消耗は、低減可能となる。また、中心電極21の温度が摂氏600度程度に留まり得ることにより、プラスイオンの衝突による金属原子maの放出は、当該中心電極21では生じ難い。故に、中心電極21の消耗も、低減可能となる。これらにより、点火プラグ20の長寿化が実現されるのである。このような本実施形態における電極の消耗低減効果を、図7に基づいてさらに詳しく説明する。図7に示されるのは、点火プラグ20の消耗をベンチテストにて計測した計測結果である。このベンチテストでは、0.5メガパスカルの窒素雰囲気中にて、毎分7200回転に相当する60ヘルツの電圧が点火プラグ20に印加される。各放電において、火花放電のために点火プラグ20に供給されるエネルギは、35ミリジュールに揃えられている。また、点火プラグ20の中心突起部22は、直径0.55ミリメートルmm,長さ0.8mmであり、接地突起部24は、直径0.7mm,長さ0.8mmである。図7のy軸には、1回の火花放電当たりに換算した接地電極23の消耗体積が示されている。プラス放電を実施する形態での接地電極23の消耗体積は、マイナス放電を実施する形態での接地電極23の消耗体積よりも、大幅に増大する。対して、本実施形態のように、プラス放電からマイナス放電へ切り換えられる形態での接地電極23の消耗体積は、プラス放電での消耗体積よりもマイナス放電での消耗体積に近くなる。したがって本実施形態では、プラス放電の実施される形態と同等の放電電圧の抑制効果を獲得しつつ、マイナス放電を実施する形態に近い接地電極23の消耗を実現できるのである。加えて本実施形態では、一組の一次コイル31,33を設けて、これら一次コイル31,33の通電を順次遮断するという簡素な構成及び作動により、点火プラグ20に印加される電圧の極性の反転が、迅速且つ確実に実現されている。故に、火花放電の継続中という短い時間にて、プラス放電電圧の印加からマイナス放電電圧の印加への切り換えを要する点火制御回路40として、上記の構成は好適なのである。また本実施形態によれば、電流値ipMaxよりも電流値imMaxが大きいので、一次コイル33の導通遮断によって二次コイル35に誘導される電圧は、一次コイル31の導通遮断によって誘導される電圧よりも強くなる。故に、火花放電の継続中に一次コイル33の導通遮断によって誘導される電圧は、一次コイル31の導通遮断によって誘導された二次コイル35の電圧を打ち消し、当該二次コイル35の電圧の極性を反転させることができる。したがって、接地電極23へのプラスイオンの衝突を回避して当該接地電極23の消耗を低減する効果は、さらに確実に発揮可能となる。さらに本実施形態によれば、時刻t3から時刻t5までの時間本実施形態では、例えば40マイクロ秒μsに設定されているが適切に規定されることにより、点火制御回路40は、火花放電の継続中であって、容量放電から誘導放電に移行した後に、電圧の極性の切り換える作動を確実に実施し得る。したがって、接地電極23へのプラスイオンの衝突を回避して当該接地電極23の消耗を低減する効果は、さらに確実に発揮可能となる。この時刻t4から時刻t5までの時間が短くなるほど、消耗を抑制する効果は高くなる。また加えて本実施形態のように、中心電極21に向かって突出する接地突起部24が接地電極23に設けられる形態の点火プラグ20では、当該接地突起部24は、混合気の燃焼に晒されてさらに高温になり易い。故に、プラスイオンのスパッタリングに起因する消耗は、いっそう増大し得る。しかし、点火制御回路40によって印加される電圧の極性が反転されることで、接地突起部24へのプラスイオンの衝突は、回避され得る。故に、消耗し易い形態の接地突起部24を有する点火プラグ20であっても、当該突起部24の消耗は、低減可能となる。以上のように、点火制御回路40によって電圧の極性が反転されることにより実現する消耗低減効果は、接地電極23に接地突起部24を設けられた点火プラグ20を当該点火制御回路40と組み合わせることにより、顕著に発揮される。尚、本実施形態において、バッテリ10が特許請求の範囲の電源に相当し、中心電極21が特許請求の範囲の第一電極に相当し、接地電極23が特許請求の範囲の第二電極に相当し、接地突起部24が特許請求の範囲の突起部に相当し、プラス放電用の一次コイル31が特許請求の範囲の第二巻線に相当し、マイナス放電用の一次コイル33が特許請求の範囲の第三巻線に相当し、二次コイル35が特許請求の範囲の第一巻線に相当し、点火制御回路40及びエンジン制御装置70が協働で特許請求の範囲の電圧印加手段に相当する。他の実施形態以上、本発明による一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定して解釈されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態に適用することができる。上記実施形態において、点火制御回路40は、一組の一次コイル31,33の通電を順次遮断することにより、火花放電の継続中にてマイナス放電電圧の印加に切り換える構成であった。しかし、点火制御回路40の構成は、上記実施形態のものに限定されない。火花放電の継続中におけるプラス放電からマイナス放電へと切り換えることができれば、種々の構成が電圧印加手段として適用可能である。上記実施形態において、プラス放電電圧の印加からマイナス放電電圧の印加へと切り換えられるタイミングは、第一イグナイタ50の通電が遮断された時刻t3から予め規定された時間の経過したときであった。しかし、プラス放電電圧の印加によって容量放電を生じさせ、マイナス放電電圧の印加によって誘導放電を継続することが可能であれば、極性を反転させるための構成及び制御は、適宜変更されてよい。例えば、点火制御回路は、容量放電の開始される時刻t4を検出し、当該時刻t4からの経過時間に基づいて放電電圧の極性を反転してもよい。また上記実施形態において、放電電圧の極性を反転する時刻t5を規定するための時刻t3からの経過時間は、一定とされていた。しかし、時刻t3からの経過時間は、適宜変更されてもよい。具体的には、点火制御回路は、内燃機関の稼働条件、例えば出力軸の回転速度及び冷却水温度等の検出結果を取得する。そして、点火制御回路は、予め規定された制御マップ及び取得した検出結果に基づいて、時刻t3から時刻t5までの経過時間を変更してもよい。上記実施形態において、第一イグナイタ50をオン状態とする時刻t2よりも前の時刻t1にて第二イグナイタ60をオン状態とすることにより、一次コイル31における電流値ipMaxよりも一次コイル33における電流値imMaxが大きくされていた。しかし、プラス放電用の一次コイル及びマイナス放電用の一次コイルにおいてエナメル電線が巻回しされる回数を互いに異ならせることにより、電流値ipMaxよりも電流値imMaxが大きくなる構成とされてもよい。上記実施形態において、一次コイル31,33は、互いの巻線方向を逆方向とすることにより、極性の異なる電圧を二次コイル35に誘導可能であった。しかし、二次コイルに誘導される電圧の極性を異ならせることが可能であれば、一組の一次コイルの構成は、上記のものに限定されない。例えば、点火コイルは、巻線方向の同じ一組の一次コイルを有する。そして、これらの一次コイルに異なる方向の電流が導通されるようにする。以上の構成でも、極性の異なる電圧を二次コイル35に誘導することが可能となる。加えて、一組の一次コイルの配置は、適宜変更されてよい。例えば、一組の一次コイルは、二次コイルと並列となるように当該二次コイルの軸方向に沿って並べられる形態であってもよい。上記実施形態において、点火プラグ20の中心電極21及び接地電極23のそれぞれには、本体部分から突出する中心突起部22及び接地突起部24が設けられていた。しかし、種々の形態の点火プラグが、点火装置の構成として適用することができる。例えば、上記実施形態のような中心突起部22及び接地突起部24の少なくとも一方を省略した形態の点火プラグが点火装置に用いられていてもよい。さらに、複数の接地電極を備える形態の点火プラグが用いられていてもよい。上記実施形態では、所定のプログラムを実施するエンジン制御装置70が点火制御回路40と協働することにより、特許請求の範囲に記載の電圧印加手段の機能は、果たされていた。しかし、電圧印加手段の一部に相当する構成は、上記実施形態のエンジン制御装置70に限定されない。例えば、内燃機関の稼動を制御するエンジン制御装置とは別に、電圧印加手段の機能を点火制御回路と協働で果たす回路又は装置が、設けられていてもよい。又は、エンジン制御装置とは異なる車載された他の回路又は装置が、電圧印加手段の機能を兼ねていてもよい。さらに、これらの回路又は装置は、上記実施形態のエンジン制御装置70のようなプログラムの実施によって所定の機能を果たす構成であってもよく、又はプログラムによらないで所定の機能を果たす構成であってもよい。上記実施形態では、ガソリンエンジン等の内燃機関に用いられる点火装置100に本発明を適用した例を説明したが、本発明の適用対象は、上記の点火装置に限定されない。車両に搭載されるガソリンエンジンに限らず、例えば、コージェネレーション及びガス圧送用ポンプ等の内燃機関に用いられる点火装置に、本発明は、適用可能である。"