底鋼板と、前記底鋼板に立設する第一鋼板と、前記第一鋼板に対して垂直な第二鋼板と、を少なくとも備え、前記底鋼板、前記第一鋼板及び第二鋼板で囲まれた空間にコンクリートを充填するコンクリートの充填方法であって、誘導部材を配置する配置工程と、前記空間にコンクリートを打設する打設工程と、バイブレーターを用いて、打設されたコンクリートを締固める締固め工程と、を含み、前記配置工程では、前記第一鋼板及び前記第二鋼板の近傍であり、かつ、前記第一鋼板及び前記第二鋼板から前記コンクリートの粗骨材の粒径よりも長い位置に前記誘導部材を配置し、前記締固め工程では、前記誘導部材よりも下にある打設されたコンクリートを前記バイブレーターで振動させることにより、前記誘導部材と前記底鋼板との間、前記誘導部材と前記第一鋼板との間、前記誘導部材と前記第二鋼板との間の順に前記誘導部材の回りに前記コンクリートを流動させることを特徴とするコンクリートの充填方法。前記第二鋼板と前記誘導部材とを連結部材を介して連結することを特徴とする請求項1に記載のコンクリートの充填方法。前記誘導部材は、前記第一鋼板の延長方向と平行に配置された鉄筋からなることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のコンクリートの充填方法。前記誘導部材は、前記第一鋼板の立設方向及び延長方向に平行に配置された鋼板からなることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のコンクリートの充填方法。底鋼板と、前記底鋼板に立設する第一鋼板と、前記第一鋼板に対して垂直な第二鋼板と、前記第一鋼板と前記第二鋼板の近傍に連結部材を介して配置された誘導部材と、前記底鋼板、前記第一鋼板及び第二鋼板で囲まれた空間に充填されたコンクリートと、を有する鋼コンクリート合成構造であって、前記第一鋼板及び前記第二鋼板から前記誘導部材までの各距離は、前記コンクリートの粗骨材の粒径よりも長くなっており、前記コンクリートは、前記誘導部材と前記底鋼板との間、前記誘導部材と前記第一鋼板との間、前記誘導部材と前記第二鋼板との間の順に前記誘導部材の回りに前記コンクリートを流動させて充填されていることを特徴とする鋼コンクリート合成構造。しかし、例えば鋼コンクリート合成床版では、横断勾配や縦断勾配を設ける場合があるため、コンクリートの流動性が高いと勾配を設ける作業が困難になるという問題がある。また、ロータリースペーザー等を用いたスページング作業では、施工手間が増えるだけでなく、作業者の技術力によって空隙が除去できない場合がある。また、スページング作業は、鋼コンクリート合成床版に鉄筋が配筋されている場合においては、鉄筋が障害になり作業性が悪いという問題がある。さらに、空気孔を設ける場合は、鋼板に空気孔を設ける作業によるコスト増加と、空気孔を設けることによって鋼板に断面欠損が生じてしまう問題がある。また、コンクリート打設時には、打込んだコンクリートが上部から空気孔を塞がない工夫が必要となるため施工時の作業性が低下する。そこで、本発明はこのような問題に鑑みて創案されたものであり、作業手間をかけずに安価にコンクリートの充填性を高めることができるコンクリートの充填方法及び鋼コンクリート合成構造を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明は、底鋼板と、前記底鋼板に立設する第一鋼板と、前記第一鋼板に対して垂直な第二鋼板と、を少なくとも備え、前記底鋼板、前記第一鋼板及び第二鋼板で囲まれた空間にコンクリートを充填するコンクリートの充填方法であって、前記空間の内部に誘導部材を配置する配置工程と、前記空間にコンクリートを打設する打設工程と、バイブレーターを用いて、打設されたコンクリートを締固める締固め工程と、を含み、前記配置工程では、前記第一鋼板及び前記第二鋼板の近傍であり、かつ、前記第一鋼板及び前記第二鋼板から前記コンクリートの粗骨材の粒径よりも長い位置に前記誘導部材を配置し、前記締固め工程では、前記誘導部材よりも下にある打設されたコンクリートを前記バイブレーターで振動させることにより、前記誘導部材と前記底鋼板との間、前記誘導部材と前記第一鋼板との間、前記誘導部材と前記第二鋼板との間の順に前記誘導部材の回りに前記コンクリートを流動させることを特徴とする。かかる方法によれば、締固め中のコンクリートは誘導部材の回りに一方向に流動する。これにより、第一鋼板と第二鋼板の内隅部や第二鋼板の下面に残存する空気は、第二鋼板の基端側から先端側に向けてスムーズに移動し、第二鋼板の先端から外部に逃げやすくなる。よって、内隅部や第二鋼板の下面付近に空気が残存するのを防ぐことができ、コンクリートの充填性を高めることができる。また、高流動コンクリートのような高価なコンクリートを用いる必要が無いため、安価にコンクリートを充填できる。また、誘導部材を配置するだけでよいため、作業手間も少なくすることができる。また、前記第二鋼板と前記誘導部材とを連結部材を介して連結することが好ましい。かかる方法によれば、容易に誘導部材を配置することができる。また、前記誘導部材は、前記第一鋼板の延長方向と平行に配置された鉄筋からなることが好ましい。また、前記誘導部材は、前記第一鋼板の立設方向及び延長方向に平行に配置された鋼板からなることが好ましい。かかる方法によれば、簡易な方法でコンクリートの流動性をより高めることができる。また、本発明は、底鋼板と、前記底鋼板に立設する第一鋼板と、前記第一鋼板に対して垂直な第二鋼板と、前記第一鋼板と前記第二鋼板の近傍に連結部材を介して配置された誘導部材と、前記底鋼板、前記第一鋼板及び第二鋼板で囲まれた空間に充填されたコンクリートと、を有する鋼コンクリート合成構造であって、前記第一鋼板及び前記第二鋼板から前記誘導部材までの各距離は、前記コンクリートの粗骨材の粒径よりも長くなっており、前記コンクリートは、前記誘導部材と前記底鋼板との間、前記誘導部材と前記第一鋼板との間、前記誘導部材と前記第二鋼板との間の順に前記誘導部材の回りに前記コンクリートを流動させて充填されていることを特徴とする。かかる構成によれば、締固め中のコンクリートは誘導部材の回りに一方向に流動する。これにより、第一鋼板と第二鋼板の内隅部や第二鋼板の下面に残存する空気は、第二鋼板の基端側から先端側に向けてスムーズに移動し、第二鋼板の先端から外部に逃げやすくなる。よって、内隅部や第二鋼板の下面付近に空気が残存するのを防ぐことができ、コンクリートの充填性を高めることができる。また、高流動コンクリートのような高価なコンクリートを用いる必要が無いため、安価にコンクリートを充填できる。また、誘導部材を配置するだけでよいため、作業手間も少なくすることができる。本発明によれば、作業手間をかけずに安価にコンクリートの充填性を高めることができる。以下、本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。本実施形態に係る鋼コンクリート合成構造では、橋梁の鋼コンクリート合成床版を例示する。図1に示すように、本実施形態に係る鋼コンクリート合成床版1は、底鋼板2と、補強リブ3と、主鉄筋4と、配力鉄筋5と、誘導部材6と、連結部材7と、コンクリートCとで主に構成されている。鋼コンクリート合成床版1は、橋幅方向に離間して配置された一対の主桁Kの上に設置される床版である。底鋼板2は、複数の鋼板を接合して形成されており、鋼コンクリート合成床版1の底を形成する。底鋼板2のうち、主桁Kに対応する位置には、主桁Kに固定されたスタッドジベルSを露出させるための切欠き部2aが形成されている。補強リブ3は、底鋼板2の剛性を高めるとともに、コンクリートCを底鋼板2に定着させるためのずれ止めとして用いられている。補強リブ3は、橋幅方向に対して平行に、一定の間隔で複数本配置されている。補強リブ3は、図2に示すように、本実施形態ではCT形鋼を用いており、ウェブ11と、ウェブ11の先端に垂直に形成されたフランジ12とで構成されている。ウェブ11の下端と底鋼板2とは溶接されている。補強リブ3の寸法は特に制限されないが、例えば、ウェブ11の高さが100~150mm、フランジ12の幅が100~150mmに設定されている。なお、ウェブ11は、特許請求の範囲の第一鋼板に相当する部材である。また、フランジ12は、特許請求の範囲の第二鋼板に相当する部材である。主鉄筋4は、図1及び図2に示すように、橋幅方向と平行に配置された異形鉄筋である。配力鉄筋5は、橋軸方向と平行に配置された異形鉄筋である。主鉄筋4と配力鉄筋5は、補強リブ3の上方に、補強リブ3から離間して配置されている。誘導部材6は、締固め中のコンクリートCをこの誘導部材6の回りに一方向へ流動させるための部材である。誘導部材6は、本実施形態では、異形鉄筋を用いており、一の補強リブ3に対して2本ずつ配置されている。より詳しくは、誘導部材6は、フランジ12の両先端の下方において、橋幅方向に対して平行に配置されている。誘導部材6は、本実施形態では補強リブ3と略同じ長さになっている。誘導部材6の外径は、コンクリートCがこの誘導部材6の回りに一方向へ流動するのであれば特に制限されないが、D10~D16に設定されている。誘導部材6の配置位置は、底鋼板2、ウェブ11、フランジ12及びフランジ12の先端を通る仮想鉛直線で囲まれた空間の内部において、締固め中のコンクリートCが、誘導部材6と底鋼板2との間、誘導部材6とウェブ11との間、誘導部材6とフランジ12との間の順に一方向に流動する位置に配置されることが好ましい。具体的には、フランジ12の下面から誘導部材6の外周面までの距離t1及びウェブ11の側面から誘導部材6の外周面までの距離t2を、コンクリートCの粗骨材の粒径よりも長く設定するとともに、ウェブ11及びフランジ12に近い位置に配置することが好ましい。連結部材7は、誘導部材6を所定の高さ位置に配置するための部材である。連結部材7は、本実施形態では棒状の金属部材を用いている。連結部材7の一端側はフランジ12に、他端側は誘導部材6に溶接又は針金等で連結されている。連結部材7は、図1に示すように、橋幅方向に所定の間隔をあけて設けられている。なお、連結部材7の一端側は、主鉄筋4又は配力鉄筋5に連結してもよい。例えば、主鉄筋4に連結部材7を連結する場合は、フランジ12の先端の直上に主鉄筋4が配置されるとは限らない。このような場合には、誘導部材6は、底鋼板2、ウェブ11、フランジ12及びフランジ12の先端を通る仮想鉛直線で囲まれた空間の外部に配置されることになる。しかし、締固め中のコンクリートCが、誘導部材6と底鋼板2との間、誘導部材6とウェブ11との間、誘導部材6とフランジ12との間の順に一方向に流動するのであれば、誘導部材6はその空間の外部に配置されていてもよい。コンクリートCは、底鋼板2の上に所定の高さで構築されており、補強リブ3、主鉄筋4、配力鉄筋5と一体化されている。また、スタッドジベルSにコンクリートCが定着することにより、主桁Kと鋼コンクリート合成床版1とが一体化されている。次に、本実施形態に係るコンクリートの充填方法について説明する。本実施形態のコンクリートの充填方法では、誘導部材6を配置する配置工程と、主鉄筋4及び配力鉄筋5を配筋する配筋工程と、フランジ12の上面までコンクリートを打設する打設工程と、打設されたコンクリートを締固める締固め工程と、計画高さまでコンクリートを打設する仕上げ工程と、を含む。なお、主桁K、底鋼板2及び補強リブ3は既に設置されているものとする。配置工程では、補強リブ3に誘導部材6を配置する。具体的には、図2に示すように、連結部材7を介して誘導部材6を連結する。誘導部材6と連結部材7とは溶接してもよいし、針金等で締結してもよい。図2に示すように、配置位置がフランジ12の先端の直下であると、誘導部材6の配置作業が容易になる。配筋工程では、補強リブ3の上に、主鉄筋4及び配力鉄筋5を配筋する。打設工程では、図3に示すように、フランジ12の上面までコンクリートCを打設し、底鋼板2、ウェブ11及びフランジ12で囲まれた空間の内部にコンクリートCを充填する。締固め工程では、図3に示すように、補強リブ3の近傍であって、誘導部材6よりも下にあるコンクリートCをバイブレーターBで所定の時間振動させる。コンクリートCは、バイブレーターBの振動によって、誘導部材6の回りを下から上に向けて一方向に流動する。具体的には、振動によってコンクリートCは、誘導部材6と底鋼板2との間、誘導部材6とウェブ11との間、誘導部材6とフランジ12との間の順番で流動する。ウェブ11とフランジ12の内隅部及びフランジ12の下面付近に残存する空気は、このコンクリートCの流動に伴って、フランジ12の基端側から先端側にスムーズに流れ、フランジ12の先端から外部に放出される。バイブレーターBで振動させる位置は、誘導部材6に対してウェブ11とは反対側の領域において、誘導部材6の近傍であって、かつ、誘導部材6よりも下の部分とする。この締固め工程を、誘導部材6の延長方向に所定の間隔をあけて行う。仕上げ工程では、フランジ12の上面から計画高さまでコンクリートCを打設する。以上の工程によって、鋼コンクリート合成床版1が構築される。以上説明した鋼コンクリート合成床版鋼コンクリート構造1によれば、締固め中のコンクリートCは誘導部材6の回りに一方向に流動する。これにより、ウェブ11とフランジ12の内隅部及びフランジ12の下面付近に残存する空気は、フランジ12の基端側から先端側に向けてスムーズに移動し、フランジ12の先端から外部に逃げやすくなる。よって、鋼材の下部に空気が残存するのを防ぐことができ、コンクリートCの充填性を高めることができる。また、高流動コンクリートのような高価なコンクリートを用いる必要が無いため、安価にコンクリートCを充填できる。また、誘導部材6を配置するだけであるため、作業手間も少なくすることができる。また、誘導部材6よりも下のコンクリートCを、バイブレーターBで振動させることでコンクリートCを締固めつつ、流動性を高めることができる。また、誘導部材6は、連結部材7を用いることで容易に配置することができる。また、ウェブ11及びフランジ12から、コンクリートCの粗骨材の粒径よりも長い位置に誘導部材6を配置することで、誘導部材6とウェブ11との間、誘導部材6とフランジ12との間にコンクリートCをスムーズに流動させることができる。なお、本実施形態に係るコンクリートの充填方法及び鋼コンクリート合成床版鋼コンクリート構造1の効果について試験を行った。本実施形態と同じ構造の実施例と、本実施形態から誘導部材6を除いた比較例を用意して、フランジ12の部分をアクリル板として空気の残存状況を観察した。この試験によれば、比較例よりも実施例の方がフランジ12の下面に残存する空気の量が少ないことが確認できた。図4は、変形例に係るコンクリートの充填方法を示した要部断面図である。変形例は、誘導部材16に鋼板を用いている点で前記した実施形態と相違する。誘導部材16は、ウェブ11の立設方向鉛直方向及びウェブ11の延長方向橋幅方向に対して平行に配置されている。誘導部材16の上端からフランジ12までの距離t1、誘導部材16の側面からウェブ11の側面までの距離t2及び誘導部材16の下端から底鋼板2までの距離t3は、コンクリートCの粗骨材の粒径よりも長く設定されている。誘導部材16によっても、前記した実施形態と同じ要領で締固め工程を行うことにより、誘導部材16の回りにコンクリートCを流動させることができる。具体的には、振動によってコンクリートCは、誘導部材16と底鋼板2との間、誘導部材16とウェブ11との間、誘導部材16とフランジ12との間の順番で流動する。ウェブ11とフランジ12の内隅部及びフランジ12の下面付近に残存する空気は、このコンクリートCの流動に伴って、フランジ12の基端側から先端側にスムーズに流れ、フランジ12の先端から外部に放出される。これにより、コンクリートCの充填性を高めることができる。以上本発明の実施形態について説明したが、本発明の趣旨に反しない範囲において適宜設計変更が可能である。例えば、誘導部材は、誘導部材と底鋼板2との間、誘導部材とウェブ11との間、誘導部材とフランジ12との間の順番で一方向に流動させることができる形状であれば他の形状であってもよい。また、本実施形態ではCT形鋼を用いる場合を例示したが、例えばI形鋼やL形鋼等他の形状の形鋼を用いる場合に適用してもよい。また、例えば鉄骨鉄筋コンクリート構造SRC構造や合成構造沈埋函の鋼殻等、少なくとも底鋼板と、前記底鋼板に立設する第一鋼板と、前記第一鋼板に対して垂直な第二鋼板とで囲まれた空間にコンクリートを充填する方法において本発明を適用することができる。