"環状のベースと、放射状に延びる複数枚の短冊片を有し、それらの短冊片の先端が前記ベースに係止される板状の第1バネと、その第1バネの中心部に固定される支柱と、その支柱に中心部が固定され、その中心部から放射状に延びる複数枚の短冊片を有する板状の第2バネと、その第2バネの各短冊片の先端に上端が係止され、それぞれ下方に延びる複数本の線材と、それらの線材の下端に吊り下げられるフロート部材と、そのフロート部材に連結され、上方に延びる連結部材と、その連結部材の上端に連結される載置部材とを備えている振動絶縁装置。前記第1バネおよび/または第2バネが、複数枚の板バネを重ねることにより形成されている請求項1記載の振動絶縁装置。前記第1バネと第2バネのそれぞれの短冊片が同じ枚数で、平面視で交互に配置されている請求項1または2記載の振動絶縁装置。前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より上方で、前記支柱に固定されている請求項1~3のいずれかに記載の振動絶縁装置。前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より下方で、前記支柱に固定されている請求項1~3のいずれかに記載の振動絶縁装置。特許文献1の洗濯機の防振脚装置はゴムマウントであるので、振れ幅の大きい振動を吸収しにくい。特許文献2の振動吸収装置および特許文献3の振動絶縁装置では、載置される機器の自重によってバネ材をある程度下方に撓ませ、その撓んだ分だけ上方向の変位を吸収することができる。このため振動による高さ方向の変位が、自重で撓んだ分を超えると、防振能力を喪失する。一方、高さ方向に大きな振幅を吸収できるように、自重による撓みを大きくすると、バネの変位が大きくなるので、装置が高さ方向に嵩張る。そこで本願では高さ方向に省スペースで、かつ、防振性能の高い振動絶縁装置を提供することを課題とする。本発明の振動絶縁装置請求項1は、環状のベースと、放射状に延びる複数枚の短冊片を有し、それらの短冊片の先端が前記ベースに係止される板状の第1バネと、その第1バネの中心部に固定される支柱と、その支柱に中心部が固定され、その中心部から放射状に延びる複数枚の短冊片を有する板状の第2バネと、その第2バネの各短冊片の先端に上端が係止され、それぞれ下方に延びる複数本の線材と、それらの線材の下端に吊り下げられるフロート部材と、そのフロート部材に連結され、上方に延びる連結部材と、その連結部材の上端に連結される載置部材とを備えていることを特徴としている。このような振動絶縁装置は、前記第1バネおよび/または第2バネが複数枚の板バネを重ねることにより形成されているものが好ましい請求項2。また前記第1バネと第2バネのそれぞれの短冊片が同じ枚数で、平面視で交互に配置されているものが好ましい請求項3。さらに前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より上方で、前記支柱に固定されているものが好ましい請求項4。また前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より下方で、前記支柱に固定されているものが好ましい請求項5。本発明の振動装置請求項1は、載置部材がフロート部材を介してベースから浮いた状態で支持されている。そのフロート部材は第2バネの先端から延びる線材に吊られているので、線材の上端を支点とした振り子運動をすることができる。このため載置部材の略水平方向の移動に対する自由度が高い。また線材には載置部材に載置された機器の自重により、第2バネおよび第1バネに張力が付与されている。このため振動の鉛直上方向の成分が加えられても前記振り子運動を維持することができる。その上で、振動の鉛直方向の成分を第2バネおよび第1バネの弾性で減衰することができる。また第1バネと第2バネは板状であり、それぞれの水平面がほぼ平行にされている。このため装置が高さ方向に嵩張らない。その上で、第1バネと第2バネは支柱を介して直列に連結されているので、合成バネ定数が小さい。このため高さ方向の振動の防振性能が高い。このような振動絶縁装置において、前記第1バネおよび/または第2バネが複数枚の板バネを重ねることにより形成されている場合請求項2は、板バネの枚数を増減させることにより、振動特性に応じてバネ定数を変化させることができる。また前記第1バネと第2バネのそれぞれの短冊片が同じ枚数で、平面視で交互に配置されている場合請求項3は、第1バネおよび第2バネが撓んでも、それらバネ同士が干渉しない。また線材あるいは連結部材を板バネに邪魔されないで上方に延ばすことができる。さらに前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より上方で、前記支柱に固定されている場合請求項4は、載置部材に機器を載置すると、第1バネと第2バネが反対側に撓むので、それらの干渉を防止することができる。また前記第1バネの中心部が第2バネの中心部より下方で、前記支柱に固定されている場合請求項5は、載置部材に機器を載置すると、第1バネと第2バネが同じ側に撓むので、一層高さ方向の寸法を小さくできる。まず図2aを用いて本発明の振動絶縁装置が用いられる様子を説明する。振動絶縁装置1は機器29と床面28との間に配置される。その振動絶縁装置1は機器29の下面の外縁周りにほぼ等間隔に、機器29の重量をバランスよく支持できるように配置されるのが好ましい。具体的には機器29の下面の隅四隅近傍に配置するのがよい。図2bでは振動絶縁装置1は4個配置されている。しかし3個としてもよい。3個にする場合は、機器29の下面で正三角形あるいは二等辺三角形の頂点の位置にくるように配置するのがよい。4個以上にする場合は機器29の下面の外周に沿うように等間隔で配置したり、下面の中央付近にも配置することができる。なお、2個の場合は細長い下面を有する機器29に用いるのが好ましく、1個の場合は小さな機器29の略重心の鉛直下方に相当する位置に配置するのがよい。なお図2cに示すように前記機器29の下面に支持脚30が設けられている場合は、それぞれの支持脚30の下面に振動絶縁装置1を配置する。前記機器29としては、洗濯機やスピーカなどの自ら振動を発するものや、プレーヤCD,DVD、レコード、アンプなど他の機器からの振動を受けるものが挙げられる。その他、パソコン、測定器、顕微鏡などの精密機器や、絵画、彫刻などの美術品などを載置してもよい。次に図1aおよび図1bを用いて振動絶縁装置1を説明する。振動絶縁装置1は、床面28図2a参照に載置されるベース2を備えている。そのベース2の上端付近には、十字状の板バネからなる第1バネ3の先端が係止されている。その第1バネ3の中心部は支柱4の上端付近に固定されている。前記支柱4の下端には十字状の板バネからなる第2バネ5の中央部が固定されている。その第2バネ5は前記第1バネ3と略平行に配置されている。その第2バネ5の先端には線材6の上端が係止されている。その線材6は鉛直下方に延びており、その線材6の下端にはフロート部材7が吊り下げられている。そのフロート部材7には、連結部材8が連結されている。その連結部材8は上方に延びており、その上端に載置部材9が連結されている。前記ベース2の開口には蓋2aが設けられている図1b参照。なお図1aでは内部を見せるため、蓋2aおよび載置部材9を記載していない。前記ベース2は上方に開口している有底筒状であり、その開口端付近に第1バネ3の先端を固定するための固定部10が設けられている。その固定部10は第1バネ3の先端が嵌合する凹所である。前記固定部10は、本実施形態では筒内に周方向に等間隔に4箇所設けられている。なお前記固定部10に第1バネ3の先端を係止してもよい。また本実施形態のベース2は底を有しているが、底を有しないものでもよい。さらにベース2の外周に床面28との取付部を設けて床面28に固定する構造にしてもよい。なお図示していないが、固定部10の上面には第1バネ3の先端の嵌合状態を保つために、蓋が固定される。前記第1バネ3は、十字状に形成された板バネ11あるいはその板バネ11を複数枚重ねたものである。図3に示すように、前記第1バネ3は、中央部12と、その中央部12から等角度で放射状に延びる4枚の短冊片13を有している。前記中央部12には中央孔14が形成されている。また第1バネ3と第2バネ5は部品の共通化を図っており、各短冊片13の先端には第2バネ5として使用する場合に線材6を通すための長孔15が形成されている。その長孔15の長径は短冊片13の軸方向に延びている。前記短冊片13は2枚以上、好ましくは3枚以上設けられる。3枚以上であると支柱4図1b参照の支持が安定するからである。なお4枚の短冊片13を中央部12で連結し一体としないで、別体としてもよい。図1bに戻って、前記板バネ11の板厚は0.2~1mm、好ましくは0.4~0.6mmである。前記板バネ11の枚数は、2~15枚、好ましくは6~12枚である。前記第1バネ3の材質は金属あるいは合成樹脂などを用いることができ、SUS301-CSPなどのばね用ステンレス鋼、バネ鋼あるいはりん青銅などを用いるのが好ましい。前記第2バネ5は第1バネ3とほぼ同じ形状である。なお前記第1バネ3と第2バネ5を別部品として、それらの短冊片13の枚数および板バネ11の枚数を異なるようにしてもよい。前記第1バネ3と第2バネ5のそれぞれの短冊片13、13は、平面視図1a参照で等角度で放射状に延びており、それぞれの短冊片13が交互になるように配置されている。前記支柱4は棒状あるいは円盤状ワッシャの部材である。その中心には貫通孔16図1b参照が形成されている。その貫通孔16には、その下端側からボルト17が貫通している。前記支柱4の上端面には第1バネ3の中央部12が配置され、支柱4の下端には第2バネ5の中央部12が配置されている。それら第1バネ3、第2バネ5のそれぞれの中央孔14、14図3参照には前記ボルト17が貫通し、支柱4の上端から突出した部分にナット18が螺合され、それらは一体に固定される。前記線材6は金属の撚り線である。なお綿や絹のような天然繊維、合成樹脂などの化学繊維を用いてもよい。また単線を用いてもよいが、撚り線を用い強度を高めてもよい。その線材6は、その上端が第2バネ5の長孔15に係止され、下端がフロート部材7に係止されている。その線材6の上下端には線材6の径より大径のエンド19がカシメにより固定されている。上端のエンド19は、第2バネ5の長孔15を超えて突出し、エンド固定部材20を介して第2バネ5に係止されている。前記線材6の長さをLとし、重力加速度をgとすると、固有振動数f=1/2π√g/Lとなる。このように固有振動数fは音響機器の重量とは無関係であり、線材6の長さLにより決定される。そのため、線材6の長さLは人間の可聴周波数の下限値を考慮して一定の長さ、例えば10mm以上にするのがよい。図4aに示すように、前記エンド固定部材20は第2バネ5図1a参照の先端近傍の上面に載置される。そのエンド固定部材20は第2バネ5の上面に載置される板状の天部21と、その天部21の両側縁から下方に延びて第2バネ5の側縁付近に配置される側部22とを備えている。図4bに示すように、前記天部21の内面は短冊片13の基端から先端に向けて上方に傾斜している。その傾斜面は斜面内面23である。また前記天部21の下面からは筒部24が突出している。その筒部24は第2バネ5の長孔15図3参照に通されており、長孔15内を長軸方向に移動したり、筒部24を長孔15内で傾かせたりすることができる。その筒部24の孔24aには前記線材6が通されており、エンド19をエンド固定部材20の天部21の上面に係止している。また図4bに示すように前記筒部24は短冊片13の先端側の外周が上向きに傾斜する傾斜部25を有している。図1aおよび図1bに戻って、前記フロート部材7は板状の部材であり、その形状は円、正方形などの点対称な形状のものがよい。そのフロート部材7には線材6の下端を係止する係止孔26が形成されている。前記線材6は係止孔26を貫通し、フロート部材7の下面でエンド19により係止されている。前記係止孔26はフロート部材7の周囲に等間隔に配置するのがよい。前記線材6は、その上端を支点としてフロート部材7を振り子運動させる。それら線材6は平行に4本設けられているので、隣り合う2本の線材6を含む面に垂直な方向に振り子運動することができ、全体で2方向の運動を合成したものとなる。また前記バネ部材3、5は板状であるので、板面に垂直な方向に撓みやすい。その撓みの方向性があるため、フロート部材7に加わる振動の鉛直方向成分を比較的吸収しやすくなっている。また前記機器29の自重により前記線材6の張力が維持されているので、フロート部材7の振り子運動を妨げない。前記連結部材8はフロート部材7から上方に延びる棒状あるいは筒状の部材である。その連結部材8は第1バネ3の短冊片13および第2バネ5の短冊片13に干渉しないように、それらの間を通って、上方に延び図1a参照、載置部材9の下面に連結されている。前記載置部材9は、前記機器29を載置する平坦な上面を有する板状の部材である。なお前記載置部材9の上面を略半球状の凸面にしてもよい。これにより機器29の下面と球状の面とを点接触させ、振動の伝達面を少なくすることができるので、振動の絶縁効果が高い。点接触させる場合は、図2に示すように3以上の振動絶縁装置1の上に機器29をバランスよく載置するのがよい。なお免震構造を重視する場合は載置される機器29と載置部材9との接触面積を大きくしてもよい。図5には振動絶縁装置1に機器29を載置した状態を示している。前記載置部材9に機器29を載置すると、機器29の重量は連結部材8を介してフロート部材7に伝達される。そのフロート部材7は線材6を下方に引っ張り、中央で吊られている第2バネ5の先端を下方に変位させる。その力は第2バネの中央部12から支柱4に伝達される。このため第2バネ5は全体として上に凸に湾曲する。前記第1バネ3の中央部12は前記支柱4と共に下方に変位し、第1バネ3の先端はベース2の固定部10に係止されている。このため第1バネ3は全体として下に凸に湾曲する。このように第1バネ3と第2バネ5とがそれぞれ反対方向に湾曲するように撓むので、振動に基づく撓みにより、それぞれのバネが干渉するのが防止される。なお図5では撓ませた状態を明確に表すため、第1バネ3および第2バネ5をほぼ最大に撓ませた状態を示している。また第1バネ3は湾曲した際に、その先端が固定部10の凹所内で上向きに傾くことができるように支持されている。図6に示すように、機器29を載置部材9に載置すると、第2バネ5の短冊片13の先端部の上面は、下向きに傾斜し、エンド固定部材20の斜面内面23と接する図4b参照。このためエンド部材19を水平に保持することができる。また筒部24は長孔15内で内向きに傾き、その傾斜部25は長孔15の先端側の内壁に接する図4b参照。このためエンド固定部材20が長孔15内に安定して固定される。前記第1バネ3および第2バネ5は支柱4を間に配置して直列に配置されている。ここで、第1バネ3のバネ定数をk1とし、第2バネ5のバネ定数をk2とすると、これらバネの合成バネ定数Kは、K=k1k2/k1k2となり、合成バネ定数Kはバネ定数k1、k2の小さい方よりもさらに小さい値になる。このため防振性能を高めることができる。本実施形態では第1バネ3と第2バネ5は同じである。なお異なるバネ定数にしてもよい。またバネ定数k1、k2は板バネ11の枚数を増減することにより調整できる。また増減することにより、合成バネ定数Kを調節することができる。なお本実施形態では2つの板バネ、すなわち第1バネ3および第2バネ5を用いているが、3つ以上のバネを直列に連結してもよい。図7aおよび図7bに本発明の振動絶縁装置の他の実施形態を示す。図に示す振動絶縁装置27は図1a、図1bの振動絶縁装置1とほぼ同じであるので、同じ部分には同じ符号を付してその説明を省略する。この振動絶縁装置27は第1バネ3の基端12が支柱4の下端に固定され、第2バネ5の基端が支柱4の上端に固定されている。図7bに示すように、前記第1バネ3が第2バネ5の下方に設けられているので、載置部材に機器を載置すると、下側の第1バネ3の先端が上に撓み、上側の第2バネ5の先端が下に撓むので、第1バネ3と第2バネ5が反対向きに撓む。このため高さ方向の寸法を一層小さくできる。"