ワークを固定する治具を支持する二つの対向した支持台と、前記ワークを加工する工具を支持する支持体とを備える工作機械において、前記支持体は箱形をなし、両支持台は、支持台の対向方向に沿う前記支持体の一側面に隣り合っており、前記支持台の間に架設してあり、両支持台を支点にして回転し、且つ前記治具を一面にて、該一面に直交する軸周りに回転可能に固定する治具固定テーブルと、該治具固定テーブルの他面側に固定してあり、前記治具を回転させるモータとを備え、前記一側面に、両支持台の間に位置する凹部を形成してあり、前記治具固定テーブルが回転した場合に、前記モータが前記凹部内に位置するようにしてあることを特徴とする工作機械。両支持台及び支持体を立設してある基台部を備えており、前記基台部の上面における両支持台の間に、塵埃を排出する上下に貫通した排出口が設けてあり、前記上面における前記排出口の周囲は前記排出口側へ向けて下降傾斜しており、両支持台に、支持台が対向する方向に貫通しており、塵埃を排出するための排出通路が形成してあることを特徴とする請求項1に記載の工作機械。前記排出通路は、前記排出口と反対側の幅が排出口側よりも広いことを特徴とする請求項2に記載の工作機械。前記排出通路の側面は突曲面をなすことを特徴とする請求項2又は3に記載の工作機械。前記支持体の一側面は前記基台部から立ち上がっており、前記凹部は前記一側面にて上下方向全体に亘って形成してあり、前記一側面の下部にて前記排出口に垂直に連なることを特徴とする請求項2から4のいずれか一つに記載の工作機械。前記支持体は上面を有する箱状をなし、前記支持体の一側面に凹部が形成してあり、前記支持体の上面における前記凹部の周囲は前記凹部に向けて下降傾斜していることを特徴とする請求項1から5のいずれか一つに記載の工作機械。前記凹部の周囲に、前記凹部側が上底であり、前記凹部と反対側が上底よりも長い下底である水平断面形状が台形をなす柱部を形成してあることを特徴とする請求項5に記載の工作機械。前記支持体は上面を有する箱状をなし、前記基台部の上面にて、前記支持体を間にして前記排出口と反対側に、塵埃を排出するための排出孔が設けてあり、前記支持体の上面は、該上面の中央部分を頂点にして前記排出口及び排出孔側に向けて下降傾斜していることを特徴とする請求項2から5のいずれか一つに記載の工作機械。前記基台部における前記支持体の下側に、塵埃を排出する上下に貫通した支持体下部排出口が設けてあり、前記支持体の側面に、両支持台が対向する方向に貫通しており、塵埃を排出するための支持体排出通路が形成してあることを特徴とする請求項2から8のいずれか一つに記載の工作機械。前記支持体排出通路は、前記支持体下部排出口と反対側の幅が該支持体下部排出口側よりも広いことを特徴とする請求項9に記載の工作機械。しかしワーク位置決め装置はチルト方向に回転するため、ベース及びワーク位置決め装置の間に、接触を回避するための空間を確保する必要がある。そのためベース及びワーク位置決め装置を十分に接近させることができない。本発明は斯かる事情を鑑みてなされたものであり、治具を支持する装置及び工具を支持する装置を十分に接近させることができる工作機械を提供することを目的とする。本発明に係る工作機械は、ワークを固定する治具を支持する二つの対向した支持台と、前記ワークを加工する工具を支持する支持体とを備える工作機械において、前記支持体は箱形をなし、両支持台は、支持台の対向方向に沿う前記支持体の一側面に隣り合っており、前記支持台の間に架設してあり、両支持台を支点にして回転し、且つ前記治具を一面にて、該一面に直交する軸周りに回転可能に固定する治具固定テーブルと、該治具固定テーブルの他面側に固定してあり、前記治具を回転させるモータとを備え、前記一側面に、両支持台の間に位置する凹部を形成してあり、前記治具固定テーブルが回転した場合に、前記モータが前記凹部内に位置するようにしてあることを特徴とする。本発明においては、治具固定テーブルの回転によって治具固定テーブルに固定したモータが支持体に接近した場合でも、凹部内にモータが位置し、モータは支持体に接触しない。そのため支持体及び支持台の全長を短縮化することがでる。本発明に係る工作機械は、両支持台及び支持体を立設してある基台部を備えており、前記基台部の上面における両支持台の間に、塵埃を排出する上下に貫通した排出口が設けてあり、前記上面における前記排出口の周囲は前記排出口側へ向けて下降傾斜しており、両支持台に、支持台が対向する方向に貫通しており、塵埃を排出するための排出通路が形成してあることを特徴とする。本発明においては、ワークの加工時に発生した塵埃、例えばワークの切り屑及びクーラントは、通路及び傾斜した面を移動し、排出口から排出される。本発明に係る工作機械は、前記排出通路は、前記排出口と反対側の幅が排出口側よりも広いことを特徴とする。本発明においては、通路の排出口側が狭く、排出口と反対側が広いので、排出口と反対側に飛散した塵埃及びクーラント等は排出口に集約される。本発明に係る工作機械は、前記排出通路の側面は突曲面をなすことを特徴とする。本発明においては、通路の側面を、内側に突出した曲面に形成することで、塵埃及びクーラント等が排出口に向けて円滑に移動する。本発明に係る工作機械は、前記支持体の一側面は前記基台部から立ち上がっており、前記凹部は前記一側面にて上下方向全体に亘って形成してあり、前記一側面の下部にて前記排出口に垂直に連なることを特徴とする。本発明においては凹部を排出口に垂直に連ねてあり、凹部の内側の領域全体を排出口にすることができる。本発明に係る工作機械は、前記支持体は上面を有する箱状をなし、前記支持体の一側面に凹部が形成してあり、前記支持体の上面における前記凹部の周囲は前記凹部に向けて下降傾斜していることを特徴とする。本発明においては、前記凹部の周囲に付着したクーラント及び塵埃を凹部に集約する。本発明に係る工作機械は、前記凹部の周囲に、前記凹部側が上底であり、前記凹部と反対側が上底よりも長い下底である水平断面形状が台形をなす柱部を形成してあることを特徴とする。本発明においては、凹部と反対側の寸法を凹部側よりも長くし、凹部周囲の剛性を向上させて、強度の維持を図る。本発明に係る工作機械は、前記支持体は上面を有する箱状をなし、前記基台部の上面にて、前記支持体を間にして前記排出口と反対側に、塵埃を排出するための排出孔が設けてあり、前記支持体の上面は、該上面の中央部分を頂点にして前記排出口及び排出孔側に向けて下降傾斜していることを特徴とする。本発明においては、支持体の上面に付着した塵埃、例えば切り屑及び油は、排出口又は排出孔に向かって移動し、排出される。本発明に係る工作機械は、前記基台部における前記支持体の下側に、塵埃を排出する上下に貫通した支持体下部排出口が設けてあり、前記支持体の側面に、両支持台が対向する方向に貫通しており、塵埃を排出するための支持体排出通路が形成してあることを特徴とする。本発明においては、支持体から飛散した塵埃、例えば切り屑及び油は支持体排出通路を通過し、支持体下部排出口を通って排出される。本発明に係る工作機械は、前記支持体排出通路は、前記支持体下部排出口と反対側の幅が該支持体下部排出口側よりも広いことを特徴とする。本発明においては、支持体排出通路の支持体下部排出口側が狭く、支持体下部排出口と反対側が広いので、支持体下部排出口と反対側に飛散した塵埃、例えば切り屑及びクーラント等は支持体下部排出口に集約される。本発明にあっては、治具固定テーブルの回転によって治具固定テーブルに固定したモータが支持体に接近した場合でも、凹部内にモータが位置し、モータは支持体に接触せず、支持体及び支持台間の距離を短縮することができる。そのため工作機械の全長を短縮することができ、剛性を向上させることができる。以下本発明を実施の形態に係る工作機械を示す図面に基づいて詳述する。図1は工作機械を略示する斜視図、図2は工作機械を略示する側面図である。工作機械は、前後に長い矩形箱形の基台部1を備える。基台部1の下部の四隅に脚2、2、2、2がそれぞれ設けてある。基台部1の上面に、工具60を保持する工具保持装置300と、ワークを保持するワーク保持装置100とが設けてある。ワーク保持装置100は基台部1の前側に位置し、工具保持装置300は後側に位置する。工具保持装置300は、基台部1上面の後部に立設しており、前後方向に長い直方体状をなす支持体30を備える。支持体30は基台部1と一体に成形してある。支持体30の上面における左右端部には、前後方向Y軸方向に長いY軸レール32、32がそれぞれ設けてある。各Y軸レール32には、二つのスライダ32a、32aが摺動可能に嵌合している。支持体30の上面において、Y軸レール32に平行なY軸ボールねじ機構32bがY軸レール32の間に固定してある。Y軸ボールねじ機構32bの後端部に、Y軸ボールねじ機構32bを駆動するY軸モータ32cが設けてある。両Y軸レール32、32の上側に、左右方向X軸方向に長い二つのX軸レール31、31が前後に並設してある。X軸レール31は、各Y軸レール32、32に嵌合したスライダ32a、32aに固定してある。X軸レール31は、Y軸ボールねじ機構32bのナット部不図示に連結している。Y軸モータ32cの回転によって、Y軸ボールねじ機構32bのナット部がY軸方向に移動し、X軸レール31、31はY軸方向に移動する。各X軸レール31には、二つのスライダ31a、31aが摺動可能に嵌合している。X軸レール31に平行なX軸ボールねじ機構31bがX軸レール31の間に配置してある。該X軸ボールねじ機構31bはX軸レール31に連結している。X軸ボールねじ機構31bの右端部にX軸ボールねじ機構31bを駆動するX軸モータ31cが設けてある。両X軸レール31の上側に、主軸36を支持しており、上下に長い柱状のコラム35が配置してある。該コラム35はX軸レール31に嵌合したスライダ31aに固定してある。またコラム35はX軸ボールねじ機構31bのナット部不図示に連結している。X軸モータ31cの回転によって、X軸ボールねじ機構31bのナット部はX軸方向に移動し、コラム35はX軸方向に移動する。コラム35の前面において、左右端部に上下方向Z軸方向に長いZ軸レール33、33がそれぞれ設けてある。各Z軸レール33には、二つのスライダ33a、33aが摺動可能に嵌合している。コラム35の前面において、Z軸レール33に平行なZ軸ボールねじ機構33bがZ軸レール33、33の間に固定してある。Z軸ボールねじ機構33bの上端部にZ軸ボールねじ機構33bを駆動するZ軸モータ33cが設けてある。各Z軸レール33に嵌合したスライダ33aに、前方に突出しており、主軸36及びコラム35を連結する連結部34が固定してある。連結部34はZ軸ボールねじ機構33bのナット部不図示に連結している。連結部34の前端部は主軸36に固定してある。Z軸モータ33cの回転によって、Z軸ボールねじ機構33bのナット部はZ軸方向に移動し、連結部34はZ軸方向に移動する。主軸36の上端部に主軸36をZ軸回りに回転させる主軸モータ37が設けてある。主軸36は工具60を保持し、保持された工具60は下向きになる。前記基台部1の上面前部に、ワーク保持装置100を支持する二つの支持台10、10が間隔を空けて左右に並設してある。図3はワーク保持装置100を略示する斜視図である。ワーク保持装置100は、支持台10、10に固定する二つの固定部11、11を備える。該固定部11、11の間に、円形の治具13を固定する治具固定テーブル12が配置してある。治具固定テーブル12は、テーブル部12aと、左連結部12bと、右連結部12cとを備える。テーブル部12aは、円形の治具13を一面にて、該一面に直角な軸周りに回転可能に固定する。また円形の治具13を回転させる回転モータ14を他面側に固定する。なお治具13の軸方向はテーブル部12aに対して直角である。左連結部12bは、テーブル部12aから左上方向に延出しており、左側の固定部11にX軸回りに回転可能に連結してある。右連結部12cは、テーブル部12aから右上方向に延出しており、右側の固定部11にX軸回りに回転可能に連結してある。右側の固定部11には、治具固定テーブル12をX軸回りに回転するチルトモータ15が固定してある。チルトモータ15の回転軸は右連結部12cに連結している。図3に示すように、チルトモータ15の回転によって、Z軸上側を基準にして後側への回転角度をマイナスの角度、前側をプラスの角度とした場合、-5度~95度の範囲で治具固定テーブル12は回転する。-5度~0度及び90度~95度の範囲を設定することによって、組み付け時の誤差が生じても0度~90度の範囲で治具固定テーブル12を確実に回転させることができる。また前側に90度以上回転するように構成することによって、作業空間を確保し易い工作機械の前方において、作業者はワーク50を治具13に対し脱着することができ、作業効率が向上する。後側に90度以上回転するように構成した場合、作業空間を確保することは難しい。図3に示すように、治具13に固定されたワーク50は、テーブル部12aが水平な姿勢を保っている場合、回転モータ14の回転によってZ軸回りに回転する。なお治具固定テーブル12の回転に拘わらず、ワーク50は、回転モータ14によってテーブル部12aに対して直角な軸の回りを回転する。回転モータ14によって回転したワーク50に、主軸36に取り付けた工具60をX軸モータ33a~Z軸モータ33cによって近接させて、ワーク50を加工する。このときチルトモータ15によってX軸回りのワーク50の姿勢を調整し、所望の部位を加工することができる。この場合、主軸モータ37を回転させる必要はない。また主軸モータ37によって工具60を回転させて、回転した工具60をX軸モータ33a~Z軸モータ33cによってワーク50に近接させてワーク50を加工する。この場合もチルトモータ15によってX軸回りのワーク50の姿勢を調整し、所望の部位を加工することができる。この場合、回転モータ14を回転させる必要はない。なお主軸モータ37及び回転モータ14を回転させて、ワーク50を加工してもよい。図4は基台部1、支持台10及び支持体30を略示する斜視図、図5は基台部1、支持台10及び支持体30を略示する平面図、図6は基台部1、支持台10及び支持体30を略示する右側面図、図7は基台部1の略示底面図である。基台部1の上面前部に、塵埃を排出する上下に貫通した排出口1aが設けてある。排出口1aは前後方向に長い矩形をなし、略水平である。基台部1の上面において、排出口1aの前端部から基台部1の前端部までの部分は排出口1a側を下向きにして傾斜した前傾斜面110をなす。前傾斜面110の左右幅は排出口1aの前端部に向けて徐々に短くなる。基台部1の上面において、前傾斜面110及び基台部1の右端部に連なる部分は、排出口1aに向けて下降傾斜した右傾斜面111をなす。右傾斜面111は排出口1aの右縁部分に連なる。基台部1の上面において、前傾斜面110及び基台部1の左端部に連なる部分は、排出口1aに向けて下降傾斜した左傾斜面112をなす。左傾斜面112は排出口1aの左縁部分に連なる。基台部1の上面における後端部に、塵埃を排出する排出孔1bが設けてある。該排出孔1bはZ軸方向に貫通している。排出孔1bの左右端部は右傾斜面111及び左傾斜面112にそれぞれ連なる。排出孔1bの前端部は、支持体30におけるZ軸方向に略平行な後側面134に連なる。後側面134は右傾斜面111及び左傾斜面112に連なる。前傾斜面110及び右傾斜面111上に門形の支持台10が立設している。該支持台10は前傾斜面110及び右傾斜面111と一体成形してある。支持台10は、脚部10a、10bと、梁部10cとを有している。脚部10a、10bは、前後に各配置してある。梁部10cは、脚部10a、10bの上端部間に架設されており、Y軸方向に略平行である。前側の脚部10aは前傾斜面110及び右傾斜面111との境界に立設している。後側の脚部10bは右傾斜面111に立設している。脚部10a、10bの間は、X軸方向に貫通しており、塵埃を排出する排出通路10dになっている。図5に示すように、排出通路10dの前側面10da及び後側面10dbは通路中央側に突出した曲面をなし、排出通路10dの前後幅は左側排出口1a側よりも右側排出口1aと反対側が広い。前傾斜面110及び左傾斜面112上に門形の支持台10が立設している。該支持台10は前傾斜面110及び左傾斜面112と一体成形してある。支持台10は脚部10a、10bと、梁部10cとを有している。脚部10a、10bは、前後に各配置してある。梁部10cは、脚部10a、10bの上端部間に架設してあり、Y軸方向に略平行である。前側の脚部10aは前傾斜面110及び左傾斜面112との境界に立設しており、後側の脚部10bは左傾斜面112に立設している。脚部10a、10bの間はX軸方向に貫通しており、塵埃を排出する排出通路10dになっている。図5に示すように、排出通路10dにおける前側面10da及び後側面10dbは、通路中央側に突出した突曲面をなす。排出通路10dの前後幅は排出口1a側よりも排出口1aと反対側が大きい。支持台10の周囲に飛散した塵埃、例えばワークの切り屑及びクーラントは各排出通路10d、前傾斜面110、右傾斜面111及び左傾斜面112を移動し、排出口1aから排出される。両支持台10、10の後部後側の脚部10b、10bに前記支持体30が隣接し、連なっている。支持台10、10及び支持体30は、金属材料例えば鉄、銅、亜鉛又はアルミニウムの鋳込みによって一体成形してある。支持体30の前側面におけるX軸方向中央部に、後側に窪んだ凹部130が形成してある。該凹部130の水平断面形状はコの字形をなす。凹部130の底面130a及び各側面130b、130bはZ軸方向に略平行であり、水平面に対して略垂直である。凹部130の下縁部において、底面130a及び各側面130b、130bは、前記排出口1aの後縁部及び左右縁部に面一に連なっている。支持体30における凹部130付近の部分は、他の部分よりも肉厚に形成されており、剛性が高い。支持体30の前部上面は凹部130に向けて下降傾斜した傾斜面131、131をなす。傾斜面131、131は凹部130の側面130b、130bに連なる。支持体30の前部において、傾斜面131の下側部分は上下に長い柱部39をなす。傾斜面131は柱部39の上面をなす。柱部39の水平断面形状は、凹部130側を上底とし、凹部130と反対側Y軸レール32側を下底とした台形をなす。下底は上底よりも長く、柱部39はY軸レール32付近の強度を維持する。なお水平断面形状において、側面130bは上底に相当する。支持体30の後部上面は、前上面132と、後上面133とを有する。前上面132は、Y軸方向中央部を頂点にして前側へ下降傾斜する。後上面133は、Y軸方向中央部を頂点にして後側へ下降傾斜する。後上面133は支持体30の後側面134に連なる。前上面132に付着した油は前方に移動し、排出口1aから排出される。後上面133に付着した油は後方に移動し、排出孔1bから排出される。支持体30の右側面下部に、X軸方向に貫通しており、塵埃を排出する支持体下部排出通路135が形成してある。図5に示すように、支持体下部排出通路135の前側面及び後側面は、傾斜部分135a、135aと、平行部分135b、135bとを有する。傾斜部分135a、135aは、支持体下部排出通路135の左側の前後幅が右側よりも狭くなるように傾斜する。平行部分135b、135bは、傾斜部分135a、135aに連なり、支持体30の内側左側に延出している。平行部分135b、135bは、X軸方向に略平行である。支持体30の左側面下部に、X軸方向に貫通した支持体下部排出通路136が形成してある。該支持体下部排出通路136の前側面及び後側面は、傾斜部分136a、136aと、平行部分136b、136bとを有する。傾斜部分136a、136aは、支持体下部排出通路136の右側の前後幅が左側よりも狭くなるように傾斜する。平行部分136b、136bは、傾斜部分136a、136aに連なり、支持体30の内側右側に延出している。平行部分136b、136bはX軸方向に略平行である。図7に示すように、支持体30の下方において基台部1の底面に、塵埃を排出する上下に貫通した支持体下部排出口137が設けてある。該支持体下部排出口137は前後方向に長い矩形をなし、略水平である。また支持体下部排出口137は、Y軸方向において前記平行部分135b、136bと略同じ位置にある。支持体30の周囲に飛散した塵埃及びクーラント等は、右傾斜面111、左傾斜面112、各支持体下部排出通路135、136を移動し、排出孔1b及び支持体下部排出口137から排出される。基台部1の下側には図示しないコンベヤが設けてある。排出口1a、支持体下部137及び排出孔1bから排出された塵埃及びクーラント等は、コンベヤによって搬送される。図8は治具固定テーブル12が前側に略90度回転した場合における工作機械を略示する斜視図である。図8に示すように、チルトモータ15によって治具固定テーブル12が前側に略90度回転した場合、回転モータ14は凹部130の内側に位置する。回転モータ14と凹部130との間に所定の空間が存在する。治具固定テーブル12が回転しても、回転モータ14は支持体30に接触しない。治具固定テーブル12の回転によって回転モータ14が支持体30に接近した場合でも、凹部130内に回転モータ14が位置し、回転モータ14は支持体30に接触せず、支持体30及び支持台10の全長を短縮することができる。そのため工作機械の全長を短縮することができ、剛性を向上させることができるまた治具固定テーブル12が前側に略90度回転しても、回転モータ14と凹部130との間に所定の空間が存在するように設計することで、回転モータ14の外側に必要な部品を取り付けることができる。またワークの加工時に発生したワークの切り屑及びクーラントは、前傾斜面110、右傾斜面111、左傾斜面112、及び排出通路10dを移動し、排出口1aから排出される。そのため切り屑等を確実に処理することができる。排出通路10dの前後幅は排出口1a側が狭く、排出口1aと反対側が広いので、排出口1aと反対側に飛散した切り屑及びクーラント等を排出口1aに集約することができる。支持台10の排出通路10dの前側面10da及び後側面10dbを、内側に突出した突曲面に形成することで、切り屑及びクーラント等を排出口1aに向けて円滑に移動させることができる。また凹部130の底面130a及び側面130bを排出口1aの縁部分に対して垂直に形成したので、凹部130の内側の領域全体を排出口1aにすることができ、凹部130及び排出口1aを最大化することができる。また支持体30の上面を、傾斜した前上面132及び後上面133にすることで、支持体30の上面に付着した切り屑及びクーラント等を支持体下部排出口137又は排出孔1bに移動させて排出することができる。支持体30から飛散した切り屑及びクーラント等は、支持体30の支持体下部排出通路135、136を通過し、支持体30の下側に形成した支持体下部排出口137を通って排出される。前記支持体下部排出通路135、136は支持体下部排出口137側が狭く、支持体下部排出口137と反対側が広いので、支持体下部排出口137と反対側に飛散した切り屑及びクーラント等を支持体下部排出口137に集約することができる。図9は変形例に係る基台部1、支持台10及び支持体30を略示する斜視図である。図9に示すように、支持台10、10は支持体30に隣り合うが、接してない。支持台10、10と支持体30との間には隙間が設けてある。実施の形態及びその変形例においては、支持台10、10及び支持体30を金属材料の鋳込みによって一体成形してあるが、成形手段はこれに限定されない。金属板例えば鋼鈑、銅板、亜鉛板又はアルミニウム板の溶接によって一体成形してもよく、金属板の曲げ加工又はプレス加工によって一体成形してもよい。以上説明した実施の形態は本発明の例示であり、本発明は特許請求の範囲に記載された事項及び特許請求の範囲の記載に基づいて定められる範囲内において種々変更した形態で実施することができる。