"相対的に移動可能な円筒形状の第1と第2の部材を有するコアレス電気機械装置であって、前記第1の部材に配置された永久磁石と、前記第2の部材に配置され、α巻きされたM相Mは2以上の整数の空芯の電磁コイルと、前記第2の部材に配置されたコイルバックヨークと、を備え、前記電磁コイルは、前記第1の部材を前記第2の部材に対して相対的に移動させる力を生じさせる2つの有効コイル領域と、2つのコイルエンド領域とを有しており、前記M相の電磁コイルの前記有効コイル領域は、同じ形状を有しており、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の円筒領域に、前記円筒領域の円周方向に沿って環状に配置しており、M相のうちの第1の相を除いたM-1相の電磁コイルの前記コイルエンド領域は、他の相の電磁コイルのコイルエンド領域とぶつからないように、前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっている、コアレス電気機械装置。請求項1に記載のコアレス電気機械装置において、前記第1の相の電磁コイルの前記コイルエンド領域は、前記円筒面の内側方向または外側方向に曲がっておらず、前記円筒面に存在する、コアレス電気機械装置。請求項1または2に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値が3以上であり、前記M-1相の電磁コイルは、そのコイルエンド領域が前記円筒面の内側に曲がっている相の電磁コイルと、そのコイルエンド領域が前記円筒面の外側に曲がっている相の電磁コイルとを含んでいる、コアレス電気機械装置。請求項1~3のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値が3以上であり、かつ、前記円筒面の同じ方向に曲げられた電磁コイルが2相以上ある場合には、前記電磁コイルは、相毎に異なる大きさで曲がっている、コアレス電気機械装置。請求項1に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値は2であり、第1の相の電磁コイルのコイルエンド領域は、前記円筒面の外側に曲がっており、第2の相の電磁コイルのコイルエンド領域は、前記円筒面の内側に曲がっている、コアレス電気機械装置。請求項1~5のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの2つの有効コイル領域の間隔は、前記電磁コイルの前記有効コイル領域における前記電磁コイルの幅の2M-1倍の大きさであり、任意の1の相の電磁コイルの2つの有効コイル領域の間に前記1の相以外のM-1相の電磁コイルの2つの有効コイル領域のうち各1つの有効コイル領域が収まるように配置されている、コアレス電気機械装置。相対的に移動可能な円筒形状の第1と第2の部材を有するコアレス電気機械装置であって、前記第1の部材に配置された永久磁石と、前記第2の部材に配置され、α巻きされたM相Mは2以上の整数の空芯の電磁コイルと、前記第2の部材に配置されたコイルバックヨークと、を備え、前記電磁コイルは、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の円筒領域に配置され前記第1の部材を前記第2の部材に対して相対的に移動させる力を生じさせる2つの有効コイル領域と、2つのコイルエンド領域とを有しており、前記電磁コイルは、2つのコイルエンド領域が前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっている第1のコイル形状を有する第1形状電磁コイルと、2つのコイルエンド領域が前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっておらず前記円筒面に存在する第2のコイル形状を有する第2形状電磁コイルと、を含んでおり、前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域の間に、2組の前記第2形状電磁コイルの2つの有効コイル領域のうちのそれぞれ1つの有効コイル領域が配置され、前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域の間に、2組の前記第1形状電磁コイルの2つの有効コイル領域のうちのそれぞれ1つの有効コイル領域が配置されるように配置されている、コアレス電気機械装置。請求項7に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mは偶数であり、前記電磁コイルは、相毎に、前記第1形状電磁コイル又は前記第2形状電磁コイルのいずれかの形状を有し、前記第1形状電磁コイル又は第2形状電磁コイルの数は同数である、コアレス電気機械装置。請求項7に記載のコアレス電気機械において、前記Mは奇数であり、各相の電磁コイルは、それぞれ同数の前記第1形状電磁コイルと、前記第2形状電磁コイルを含んでいる、コアレス電気機械装置。請求項9に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mは3であり、前記円筒面に第1の相、第2の相、第3の相の前記第1形状電磁コイルが順番に環状に配置されるとともに、前記第1の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第2、第3の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置され、前記第2の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第3、第1の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置され、前記第3の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第1、第2の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置されている、コアレス電気機械装置。請求項7~10のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの2つの有効コイル領域の間隔は、前記電磁コイルの前記有効コイル領域における前記電磁コイルの幅の2倍の大きさである、コアレス電気機械装置。請求項1~11のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの前記コイルエンド領域が曲がる前の形状は同一形状であり、前記電磁コイルは同じ電気抵抗値を有している、コアレス電気機械装置。請求項1~12のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルを形成している導体の材料が同じ材料であり、前記導体の直径が同じ太さであり、前記電磁コイルの前記導体の巻数が同じであり、前記電磁コイルは同じ電気抵抗値を有している、コアレス電気機械装置。請求項1~13のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置を備える移動体。請求項1~13のいずれか一項に記載のコアレス電気機械装置を備えるロボット。しかし、ティースを有しないコアレス電動モーターでは、電磁コイルは電磁石を形成せず、電磁コイルを流れる電流と永久磁石との間のローレンツ力、およびその反作用により回転する。かかるコアレス電動モーターでは、電磁コイルの電気抵抗やインダクタンスがローレンツ力に影響を与える。2相の電磁コイルを有するコアレス電動モーターの場合、各相の電磁コイルの電気抵抗やインダクタンスが同一となるような電磁コイルの配置が難く、コアレス電動モーター電気機械装置の効率を良くすることが難しい、という問題があった。本願発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決し、電磁コイルによるローレンツ力のバランスをとり、コアレス電気機械装置の効率を良くし、あるいは電磁コイルの占積率を向上させることを目的とする。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]相対的に移動可能な円筒形状の第1と第2の部材を有するコアレス電気機械装置であって、前記第1の部材に配置された永久磁石と、前記第2の部材に配置され、α巻きされたM相の空芯の電磁コイルと、前記第2の部材に配置されたコイルバックヨークと、を備え、前記電磁コイルは、前記第1の部材を前記第2の部材に対して相対的に移動させる力を生じさせる2つの有効コイル領域と、2つのコイルエンド領域とを有しており、前記M相の電磁コイルの前記有効コイル領域は、同じ形状を有しており、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の円筒領域に、前記円筒領域の円周方向に沿って環状に配置されており、M相のうちの第1の相を除いたM-1相の電磁コイルの前記コイルエンド領域は、他の相の電磁コイルのコイルエンド領域とぶつからないように、前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっている、コアレス電気機械装置。コイルバックヨークを有するコアレス電気機械装置の場合、電磁コイルのうちのコイルバックヨークと重なる部分が、電磁コイルのインダクタンスの値に大きく寄与する。したがって、この適用例によれば、M相の電磁コイルの有効コイル領域が同一であり、インダクタンスを実質的に同一にできるので、M相の電磁コイルによるローレンツ力のバランスを良くしてコアレス電気機械装置の効率を良くすることが可能となる。[適用例2]適用例1に記載のコアレス電気機械装置において、前記第1の相の電磁コイルの前記コイルエンド領域は、前記円筒面の内側方向または外側方向に曲がっておらず、前記円筒面に存在する、コアレス電気機械装置。第1の相の電磁コイルのコイルエンド領域が、円筒面の内側方向または外側方向に曲がっておらず、円筒面に存在しても、第1の相のインダクタンスを他のM-1相の電磁コイルのインダクタンスと実質的に同一にできるので、M相の電磁コイルによるローレンツ力のバランスを良くしてコアレス電気機械装置の効率を良くすることが可能となる。[適用例3]適用例1または2に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値が3以上であり、前記M-1相の電磁コイルは、そのコイルエンド領域が前記円筒面の内側に曲がっている相の電磁コイルと、そのコイルエンド領域が前記円筒面の外側に曲がっている相の電磁コイルとを含んでいる、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、そのコイルエンド領域が前記円筒面の内側に曲がっている相の電磁コイルのインダクタンスと、そのコイルエンド領域が前記円筒面の外側に曲がっている相の電磁コイルのインダクタンスの差は小さいので、インダクタンスのバラツキを小さく抑えることが出来る。[適用例4]適用例1~3のいずれか1つの適用例に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値が3以上であり、かつ、前記円筒面の同じ方向に曲げられた電磁コイルが2相以上ある場合には、前記電磁コイルは、相毎に異なる大きさで曲がっている、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルがぶつかることを抑制できる。[適用例5]適用例1に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mの値は2であり、第1の相の電磁コイルのコイルエンド領域は、前記円筒面の外側に曲がっており、第2の相の電磁コイルのコイルエンド領域は、前記円筒面の内側に曲がっている、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、2つの相の電磁コイルのインダクタンスのバラツキを抑えると共に、電磁コイル部分の厚さを抑えて、コアレス電気機械装置を小型化することができる。[適用例6]適用例1~5のいずれか一つの適用例に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの2つの有効コイル領域の間隔は、前記電磁コイルの前記有効コイル領域における前記電磁コイルの幅の2M-1倍の大きさであり、任意の1の相の電磁コイルの2つの有効コイル領域の間に前記1の相以外のM-1相の電磁コイルの2つの有効コイル領域のうち各1つの有効コイル領域が収まるように配置されている、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルの占積率を向上させることが可能となる。[適用例7]相対的に移動可能な円筒形状の第1と第2の部材を有するコアレス電気機械装置であって、前記第1の部材に配置された永久磁石と、前記第2の部材に配置され、α巻きされたM相Mは2以上の整数の空芯の電磁コイルと、前記第2の部材に配置されたコイルバックヨークと、を備え、前記電磁コイルは、前記永久磁石と前記コイルバックヨークとの間の円筒領域に配置され前記第1の部材を前記第2の部材に対して相対的に移動させる力を生じさせる2つの有効コイル領域と、2つのコイルエンド領域とを有しており、前記電磁コイルは、2つのコイルエンド領域が前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっている第1のコイル形状を有する第1形状電磁コイルと、2つのコイルエンド領域が前記円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に曲がっておらず前記円筒面に存在する第2のコイル形状を有する第2形状電磁コイルと、を含んでおり、前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域の間に、2組の前記第2形状電磁コイルの2つの有効コイル領域のうちのそれぞれ1つの有効コイル領域が配置され、前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域の間に、2組の前記第1形状電磁コイルの2つの有効コイル領域のうちのそれぞれ1つの有効コイル領域が配置されるように配置されている、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルは2つの形状第1形状電磁コイルと第2形状電磁コイルの電磁コイルで構成でき、電磁コイルの各形状において電磁コイルの電気的特性電気抵抗、インダクタンスを同じにできるため、電磁コイルによるローレンツ力のバランスをとり、コアレス電気機械装置の効率を良くすることができる。また、電磁コイルのコイルエンド領域において、最大2層の厚さで済むので、コアレス電気機械装置を小型化することができる。[適用例8]適用例7に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mは偶数であり、前記電磁コイルは、相毎に、前記第1形状電磁コイル又は前記第2形状電磁コイルのいずれかの形状を有し、前記第1形状電磁コイル又は第2形状電磁コイルの数は同数である、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルは相互ごとに第1形状電磁コイル又は第2形状電磁コイルのいずれかの形状を有し、第1形状電磁コイル又は第2形状電磁コイルの数は同数であるので、電磁コイルによるローレンツ力のバランスをとり、コアレス電気機械装置の効率を良くすることができる。また、電磁コイルのコイルエンド領域において、最大2層の厚さで済むので、コアレス電気機械装置を小型化することができる。[適用例9]適用例7に記載のコアレス電気機械において、前記Mは奇数であり、各相の電磁コイルは、それぞれ同数の前記第1形状電磁コイルと、前記第2形状電磁コイルを含んでいる、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、相毎に、第1形状電磁コイル又は第2形状電磁コイルの数は同数であるので、電磁コイルによるローレンツ力のバランスをとり、コアレス電気機械装置の効率を良くすることができる。また、電磁コイルのコイルエンド領域において、最大2層の厚さで済むので、コアレス電気機械装置を小型化することができる。[適用例10]適用例9に記載のコアレス電気機械装置において、前記Mは3であり、前記円筒面に第1の相、第2の相、第3の相の前記第1形状電磁コイルが順番に環状に配置されるとともに、前記第1の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第2、第3の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置され、前記第2の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第3、第1の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置され、前記第3の相の前記第2形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域が前記第1、第2の相の前記第1形状電磁コイルの前記2つの有効コイル領域のそれぞれ1つを挟むように配置されている、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、3つの相の電磁コイルは2つの全く同形の電磁コイルで構成でき、各相の電磁コイル電気的特性電気抵抗、インダクタンスを同じにできるため、電磁コイルによるローレンツ力のバランスをとり、コアレス電気機械装置の効率を良くすることができる。また、電磁コイルのコイルエンド領域において、最大2層の厚さで済むので、コアレス電気機械装置を小型化することができる。[適用例11]適用例7~10のいずれか1つの適用例に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの2つの有効コイル領域の間隔は、前記電磁コイルの前記有効コイル領域における前記電磁コイルの幅の2倍の大きさである、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルの占積率を向上させることが可能となる。[適用例12]適用例1~11のいずれか一つの適用例に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルの前記コイルエンド領域が曲がる前の形状は同一形状であり、前記電磁コイルは同じ電気抵抗値を有している、コアレス電気機械装置。この適用例によれば、電磁コイルは、コイルエンド領域が曲げられていない平らな状態では同一形状、すなわち、同一の電気抵抗、同一のインダクタンスであり、その電磁コイルにつき、インダクタンスの値に影響を与えにくいコイルエンドの部分を曲げて形成されているので、曲がった後の電磁コイルの電気抵抗、インダクタンスは実質的に同一である。その結果、電磁コイルによるローレンツ力にバランスを良くしてコアレス電気機械装置の効率を良くすることが可能となる。[適用例13]適用例1~12のいずれか一つの適用例に記載のコアレス電気機械装置において、前記電磁コイルを形成している導体の材料が同じ材料であり、前記導体の直径が同じ太さであり、前記電磁コイルの前記導体の巻数が同じであり、前記電磁コイルは同じ電気抵抗値を有している、コアレス電気機械装置。[適用例14]適用例1~13のいずれか一つに記載のコアレス電気機械装置を備える移動体。[適用例15]適用例1~13のいずれか一つに記載のコアレス電気機械装置を備えるロボット。なお、本発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、モーターや発電装置などのコアレス電気機械装置のほか、それを用いた移動体、ロボット等の形態で実現することができる。[第1の実施例]図1は、第1の実施例を示す説明図である。図1Aは、電動モーター10を回転軸230と平行な面で切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示し、図1Bは、電動モーター10を回転軸230と垂直な切断線1B-1Bで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示している。電動モーター10は、略円筒状のステーター15が外側に配置され、略円筒状のローター20が内側に配置されたラジアルギャップ構造のインナーローター型モーターである。ステーター15は、ケーシング110の内周に沿って配置されたコイルバックヨーク115と、コイルバックヨーク115の内側に配列された複数の電磁コイル100A、100Bと、を有している。本実施例では、電磁コイル100A、100Bを区別しない場合には、単に電磁コイル100と呼ぶ。コイルバックヨーク115は、磁性体材料で形成されており、略円筒形形状を有している。電磁コイル100Aと、100Bとは、樹脂130によりモールドされて、同一の円筒面に配置されている。電磁コイル100Aと、100Bの回転軸230に沿った方向の長さは、コイルバックヨーク115の回転軸230に沿った方向の長さよりも長くなっている。すなわち、図1Aにおいて、電磁コイル100A、100Bの左右方向の端部は、コイルバックヨーク115と重ならない。本実施例では、コイルバックヨーク115と重なっている領域を有効コイル領域と呼び、コイルバックヨーク115と重ならない領域をコイルエンド領域と呼ぶ。本実施例では、電磁コイル100Bの有効コイル領域とコイルエンド領域、および、電磁コイル100Aの有効コイル領域は、同一の円筒面にあるが、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、当該円筒面から外側に曲がっている。ステーター15には、さらに、ローター20の位相を検出する位置センサーとしての磁気センサー300が、配置されている。磁気センサー300として、例えばホール素子を有するホールセンサーを用いることができる。磁気センサー300は、略正弦波のセンサー信号を生成する。このセンサー信号は、電磁コイル100を駆動するための駆動信号を生成するために用いられる。したがって、磁気センサー300は、電磁コイル100A、100Bに対応して2つ設けられていることが好ましい。磁気センサー300は、回路基板310の上に固定されており、回路基板310は、ケーシング110に固定されている。ローター20は、中心に回転軸230を有し、その外周に複数の永久磁石200を有している。各永久磁石200は、回転軸230の中心から外部に向かう径方向放射方向に沿って磁化されている。なお、図1Bにおいて永久磁石200に付したN、Sの文字は、永久磁石200の電磁コイル100A、100B側の極性を示している。永久磁石200と電磁コイル100とは、ローター20とステーター15の対向する円筒面に対向して配置されている。ここで、永久磁石200の回転軸230に沿った方向の長さは、コイルバックヨーク115の回転軸230に沿った方向の長さと同じ長さである。すなわち、永久磁石200と、コイルバックヨーク115にはさまれた領域と、電磁コイル100Aまたは100Bとが重なる領域が有効コイル領域となる。回転軸230は、ケーシング110の軸受け240で支持されている。本実施例では、ケーシング110の内側に、波バネ座金260を備えている。この波バネ座金260は、永久磁石200の位置決めを行っている。但し、波バネ座金260は別の構成部品で置き換えることも可能である。図2は、電磁コイルのコイルエンド領域近傍を拡大して示す説明図である。図2Aは、電動モーター10を回転軸230と平行な面で切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示し、図2Bは、回転軸230と垂直な切断線2B-2Bで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を、図2Cは、回転軸230と垂直な切断線2C-2Cで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を、図2Dは、回転軸230と垂直な切断線2D-2Dで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示している。図2A、図2Dには、コイルガイド270を記載している。ここで、切断線2B-2Bと、切断線2C-2Cは、電磁コイル100A、100Bのコイルエンド領域を切る切断線であり、切断線2D-2Dは、電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域を切る切断線である。コイルガイド270は、電磁コイル100A、100Bを配置する際に、電磁コイル100A、100Bの位置決めを容易に行うために用いられる。図2B示す断面では、電磁コイル100Aを形成する導線および電磁コイル100Bを形成する導線いずれも、円筒面の円周に沿った方向となっている。また、この断面では、電磁コイル100Aが円筒面の外側方向に曲げられているので、電磁コイル100Aが外側の円周上にあり、電磁コイル100Bが内側の円周上にある。電磁コイル100Aが円筒面の外側方向に曲げられているのは、電磁コイル100Aと100Bとがぶつかって設置できなくなるのを防止するためである。図2C示す断面では、電磁コイル100Aを形成する導線の配線方向が円筒面の円周に沿った方向となっているが、電磁コイル100Bを形成する導線の配線方向は、図の表裏方向であり、回転軸230と平行な方向となっている。図2Dに示す断面では、電磁コイル100Aを形成する導線及び電磁コイル100Bを形成する導線の配線方向は、いずれも図の表裏方向であり、回転軸230と平行な方向となっている。図3は、電磁コイル100Aと100Bのコイル形状の相違を拡大して示す説明図である。電磁コイル100Aは、コイルバックヨーク115と重ならなくなったところP1から、外側に折れ曲がっている。この折れ曲がったところP1から、電磁コイル100Aの端P2までの長さは、L1φ1である。ここで。φ1は、電磁コイル100Aを形成する導体の集合の円筒面に沿った方向の太さである。また、電磁コイル100Bについて、コイル100Aが折れ曲がったところP1から、電磁コイル100Bの端P3までの長さは、L1φ1である。すなわち、折り曲げ前の電磁コイル100Aと100Bとはローターの回転軸方向の長さが同じであり、電磁コイル100Aの電気抵抗と、電磁コイル100Bの電気抵抗は、同じ値である。図4Aは、電磁コイルの形成工程を示す説明図その1である。電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域が配置される円筒面からコイルエンド領域を外周側あるいは内周側に曲げる前までは、電磁コイル100A、100Bを同じ工程で形成することができる。そこで、ここでは電磁コイル100Aを例にとって説明する。まず、図4AAに示す工程では、電磁コイル用配線105を準備し、α巻きとなるように電磁コイル用配線105のほぼ真ん中から両端側をそれぞれ外側方向へ巻いていって一本の電磁コイル用配線105から2つのコイル部分100Aaと100Abを形成する。2つのコイル部分100Aaと100Abの内周は、接続部100Acによりたがいに接続されている。ここで、コイル部分100Aa、100Abを重ねたときに、接続部100Acをコイル部分100Aaの内周に沿って配線できるような長さとなるように、2つのコイル部分100Aaと100Abを巻き始めることが好ましい。なお。接続部100Acの具体的な長さは、2つのコイル部分100Aaと100Abにおける接続部100Acの引き出し位置により異なる。例えば、図4AAに示す例では、コイル部分100Aaあるいはコイル部分100Abの内周の長さの整数倍の長さであることが好ましい。次に、図4ABに示す工程では、2つのコイル部分100Aaと100Abを対面で重ね合わせて電磁コイル100Aを形成する。このとき、接続部100Acが余るので、接続部100Acをコイル部分100Aaの内周に沿うように配線する。上述のように、接続部100Acの長さがコイル部分100Aaあるいはコイル部分100Abの内周の長さの整数倍の長さであると、接続部100Acをコイル部分100Aaの内周に沿って過不足無く配線することができる。次に、図4ACに示す工程では、電磁コイル100Aを円筒領域に沿うように曲げる。本実施例では、電磁コイル用配線105を用いて2つのコイル部分100Aa、100Abを形成し、次いで、2つのコイル部分100Aaと100Abを対面で重ね合わせてα巻きされた電磁コイル100Aを形成している。このように形成すれば、電磁コイル100Aから外部に引き出される電磁コイル用配線105は、電磁コイル100Aの外周から引き出される。従って、電磁コイル100Aの有効コイル領域やコイルエンド領域が引き出される電磁コイル用配線105、と交わることがないので、電磁コイル用配線105に生じる磁束の影響を受けにくくすることができる。電磁コイル100Bについても同様に形成することができる。なお、電磁コイル100Aと電磁コイル100Bの形成に用いられる電磁コイル用配線105として、線の材料、径、比抵抗が同じ値のものを用いることが好ましい。電磁コイル100Aの電気抵抗と電磁コイル100Bの電気抵抗を同じ値にすることが出来る。図4Bは、電磁コイルの形成工程を示す説明図その2である。図4BAは、電磁コイル100Aを示し、図4BBは電磁コイル100Bを示している。図4BAの左下の図面は、左上の図面のA-A切断線で切った断面を見た図であり、図4BAの右の図面は、左上の図面のB-B切断線で切った断面を見た図である。図4BBの右下の図面は、右上の図面のC-C切断線で切った断面を見た図であり、図4BBの左の図面は、右上の図面のD-D切断線で切った断面を見た図である。ここに示す工程では、電磁コイル100Aについては、図4BAに示すようにコイルエンド領域100ACEを、円筒領域を含む円筒面以下円筒領域とも呼ぶ。の外周側に曲げ、電磁コイル100Bについては、図4BBに示すようにコイルエンド領域100BCEを曲げていない。なお、電磁コイル100Aの図4BAに示す工程は、図4ACに示す工程と同時に行うことが好ましい。すなわち、電磁コイル100Aを円筒領域に沿うように曲げると共に、コイルエンド領域100ACEを円筒領域の外周側に曲げる。なお、電磁コイル100Bのコイルエンド領域100BCEは外周側または内周側に曲がっていないので、図4ACに示す工程を実行した後は、図4BBに示す形状となる。図4BAに示すように、電磁コイル100Aについては、全体が平面形状から円筒面に沿って曲げられているとともに、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は円筒面から外側方向に曲げられている。一方、図4BBに示すように、電磁コイル100Bについては、全体が平面形状から円筒面に沿って曲げられているが、電磁コイル100Bのコイルエンド領域は円筒面から外側方向に曲げられていない。なお、形状を変えても電気抵抗は変わらないので、電磁コイル100Aの電気抵抗と電磁コイル100Bの電気抵抗は同じ値である。一方、電磁コイル100Aと電磁コイル100Bとは、有効コイル領域の形状は同じ形状であるが、コイルエンド領域の形状が異なる。すなわち、インダクタンスのうち、有効コイル領域に起因するインダクタンスは同じであるが、コイルエンド領域に起因するインダクタンスは、異なる。すなわち、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスとは、若干異なることになる。一般的には、コイルエンド領域を曲げると、電磁コイル100Aの磁束方向の面積sが若干小さくなるので、インダクタンスは若干小さくなる。たとえば、コイルのインダクタンスLは、以下の式で示される。ここで、kは長岡係数であり、μは透磁率、nは電磁コイルの巻数、sは電磁コイルの断面積、lは電磁コイルの長さである。図4Cは、電磁コイルの形成工程を示す説明図その3である。図4Cに示す工程では、電磁コイル100A、100Bの表面に絶縁膜101を形成する。電磁コイル100A、100Bを形成する電磁コイル用配線105図4A参照は、絶縁被覆図示せずを有している。図4ACあるいは、図4BAに示す工程では、加熱しながら圧縮するので、絶縁皮膜が細り、電磁コイル100Aあるいは100Bの耐圧が低くなる。そのため、電磁コイル100A、100Bの表面に絶縁膜101を形成することにより、電磁コイル100A、100Bの耐圧を向上させる。なお、電磁コイル100Aあるいは100Bの導体配線の電気抵抗は極めて小さいため、1ターン毎の電圧降下は極めて小さい。したがって、ターン毎の配線の電圧は、ほぼ同じ電圧であり、各ターンを形成する配線間の耐圧が低くなっても、電流リークによる問題が生じにくい。したがって、電磁コイル用配線105の被覆を薄くして占積率を向上させることが好ましく、さらに、電磁コイル100A、100Bの表面に絶縁膜101を設けることにより、電磁コイル100A、100Bの表面の耐圧を向上させることが好ましい。図4Dは、電磁コイル100A、100Bの重ね合わせ工程を示す説明図である。図4DAは、回転軸230図1に沿った方向から見た図を模式的に示している。図4DBは、回転軸230の放射方向外側から見た図を模式的に示している。なお、電磁コイル100Aと100Bとは重なるが、図4DBでは見やすくするために、重ねずに表示している。この工程では、電磁コイル100Bの2つの有効コイル領域の間の2つの電磁コイル100Aの各1つの有効コイル領域が入るように、電磁コイル100Aを放射方向外側から重ねるように配置する。コイルガイド270図2Aを用いて電磁コイル100B、100Aの位置合わせを行うことが好ましい。図4Eは、電磁コイル100A、100Bを重ね合わせた状態を示す説明図である。図4EAはコイルバックヨーク側から見た平面図であり、図4EBは模式的に示した斜視図である。なお、図4EAでは、コイルバックヨーク115を記載し、図4EBでは、電磁コイル100A、100Bの形状を見やすくするために、コイルバックヨーク115を省略し、電磁コイル100Aを1つと電磁コイル100Bを2つのみ図示している。なお、実際の電磁コイル100A、100Bは円筒の側面に沿って配置されているため、コイルエンド領域は、曲面になるが、図4EBでは模式的に平面として表している。図4EA、図4EBに示すように、電磁コイル100Aの有効コイル領域の2つの導体の束の間に、2つの電磁コイル100Bの有効コイル領域の導体の束が収まっている。ここで、電磁コイル100は、導体を複数ターン例えばM巻巻くことにより形成されており、導体の束は、M本の導体を束ねたものを意味している。また、電磁コイル100Bの有効コイル領域の2つの導体の束の間に、2つの電磁コイル100Aの有効コイル領域の導体の束が収まり図4EA参照、なお、図4EBでは1つの電磁コイル100Aのみ記載、電磁コイル100Aと100Bは、干渉しない。また、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、円筒領域からコイルバックヨーク115側円筒領域の外周側に曲げられており、円筒領域から曲げられていない電磁コイル100Bのコイルエンド領域と干渉しない。このように、電磁コイル100Aの有効コイル領域と電磁コイル100Bの有効コイル領域とを同じ円筒領域上、一方の電磁コイルの2つの導体の束に間に他の2つの電磁コイルの導体に束を配置するとともに、電磁コイル100Aのコイルエンド領域を外周側に曲げ、電磁コイル100Bのコイルエンド領域を曲げないことにより、電磁コイル100Aと100Bとを、互いにぶつからないように円筒領域に配置することができる。また、本実施例では、電磁コイル100A、100Bの導体の束の太さφ1電磁コイル100Aの有効コイル領域が配置される円筒領域に沿った方向の太さと、有効コイル領域におけるコイル束の間隔電磁コイル100Aの有効コイル領域が配置される円筒領域に沿った方向の間隔L2との間にはL2≒2×φ1の関係を有している。すなわち、電磁コイル100A、100Bが配置される円筒領域は、電磁コイル100A、100Bの導体の束によりほぼ占められているので、電磁コイルの占積率を向上させ、コアレスモーター10図1の効率を向上させることができる。次に、電磁コイル100Aと100Bの、電気抵抗とインダクタンスに起因する効果について説明する。図4Bで説明したように、電磁コイル100Aの電気抵抗と電磁コイル100Bの電気抵抗は、同じ値である。コイルバックヨーク115がないときのインダクタンスについては、図4Bで説明したように、有効コイル領域に起因するインダクタンスは同じであるが、コイルエンド領域に起因するインダクタンスは、異なっており、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスとは、若干異なっている。しかし、本実施例にように、コイルバックヨーク115と電磁コイル100Aとが重なった状態では、電磁コイル100Aのインダクタンスは、コイルバックヨーク115と電磁コイル100Aとが重なった部分、すなわち有効コイル領域のインダクタンスが支配的となる。電磁コイル100Bについても同様である。ここで、電磁コイル100Aの有効コイル領域と、電磁コイル100Bの有効コイル領域は、同じ形状であるので、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスとは、ほぼ同じ値となる。したがって、電磁コイル100Aと永久磁石200との間のローレンツ力と、電磁コイル100Bと永久磁石200との間のローレンツ力とは同じ大きさとなるので、両者のバランスが取れる結果、電動モーター10の効率を向上させることができる。以上、本実施例の電動モーター10は、永久磁石200と、2相のコアレス空芯の電磁コイル100A、100Bと、コイルバックヨーク115とを備えている。各相の電磁コイル100A、100Bはそれぞれ、有効コイル領域と、コイルエンド領域とを有している。そして、各相の電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域は、同じ形状を有している。各相の電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域は、永久磁石200とコイルバックヨーク115との間の円筒面に配置されている。電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、円筒面の外側方向に曲げられている。さらに、各相の電磁コイル100A、100Bは同じ電気抵抗値を有している。また、コイルバックヨーク115は、各相の電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域を覆い、コイルエンド領域を覆っていないことから、各相の電磁コイル100A、100Bのインダクタンスは実質的に同じ値である。したがって、電磁コイル100Aと永久磁石200との間のローレンツ力と、電磁コイル100Bと永久磁石200との間のローレンツ力とは同じ大きさとなるので、両者のバランスが取れる結果、電動モーター10の効率を向上させることができる。さらに、図4A~図4Cで説明したように、各相の電磁コイル100A、100Bは、平面上で同一形状である電磁コイル100A、100Bを円筒面に沿って曲げ、A相の電磁コイル100Aのコイルエンド領域を、円筒面の外側方向に曲げることにより形成されているので、各相の電磁コイル100A、100Bは同じ電気抵抗値にすることが容易である。また、各相の電磁コイル100A、100Bが有する2つの有効コイル領域のコイルを形成する導体の束の間の間隔L2は、電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域における導体のコイルの束の太さφ1の2倍の大きさであるので、二相コイルを互いの間に効率よく配置することで電磁コイルの占積率を大きくでき、電動モーター10の効率を向上させることができる。[第2の実施例]図5は、第2の実施例を示す説明図である。図5Aは、電動モーター10を回転軸230と平行な面で切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示し、図5Bは、電動モーター10を回転軸230と垂直な切断線5B-5Bで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示している。第1の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域が、電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域が配置される円筒面の外側方向に曲げられているが、第2の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域が、電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域が配置される円筒面の内側方向に曲げられている点が異なる。また、第2の実施例では、磁気センサー300を備えていない代わりに、エンコーダー320を備えている。磁気センサー300を備えないのは、以下の理由による。すなわち、第2の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域が円筒面の内側方向に曲げられているので、第1の実施例と同様に磁気センサー300を配置すると、磁気センサー300と、永久磁石200との間に電磁コイル100Aのコイルエンド領域が位置することになる。すなわち、磁気センサー300と電磁コイル100Aのコイルエンド領域とが、接近することになる。その結果、電磁コイル100Aに流れる電流により生じる磁束により、磁気センサー300が受ける磁束密度が影響を受ける恐れがある。なお、本実施例では、磁気センサー300を備えていない代わりに、永久磁石200の機械角を検知するためのエンコーダー320を備えている。図6は、第2の実施例の電磁コイル100Aと100Bの形状の相違を拡大して示す説明図である。電磁コイル100Aは、点P4から円筒面の内側方向に曲げられて、点P5まで伸びている。電磁コイル100Bは、点P4で曲げられずに、円筒面にそって点P6まで伸びている。電磁コイル100Aにおける点P4から点P5までの長さL3と、電磁コイル100Bにおける点P4から点P6までの長さL3は同じ長さである。電磁コイル100A、100Bの点P4より、点P5及び点P6までの形状は、それぞれ同形である。したがって、電磁コイル100A、100Bの電気抵抗の値は同じである。また、点P4は、コイルバックヨーク115と重なっていない。すなわち、電磁コイル100Aの曲げられていない部分は、有効コイル領域であり、電磁コイル100Aの有効コイル領域と電磁コイル100Bの有効コイル領域は、同形である。電磁コイル100A、100Bの有効コイル領域は、コイルバックヨーク115と重なっており、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスは、いずれも有効コイル領域におけるインダクタンスが支配的となるため、電磁コイル100A、100Bのインダクタンスは実質的に同じ値である。したがって、第2の実施例においても、電磁コイル100Aの電気抵抗と、電磁コイル100Bの電気抵抗の値を同じ値とし、電磁コイル100Aのインダクタンスと、電磁コイル100Bのインダクタンスの値を実質的に同じ値にすることができる。その結果、電磁コイル100Aと永久磁石200との間のローレンツ力と、電磁コイル100Bと永久磁石200との間のローレンツ力とを同じ大きさとすることができるので、両者のバランスが取れる結果、電動モーター10の効率を向上させることができる。第3の実施例図7は、第3の実施例を示す説明図である。図7Aは、電動モーター10を回転軸230と平行な面で切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示し、図7Bは、電動モーター10を回転軸230と垂直な切断線7B-7Bで切ったときの断面を断面と垂直な方向から見たときの図を模式的に示している。第1、第2の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域を円筒面の外側方向または内側方向に曲げ、電磁コイル100Bについては、コイルエンド領域を円筒面の外側方向または内側方向に曲げていない。これに対し、第3の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域を円筒面の外側方向に曲げ、電磁コイル100Bのコイルエンド領域を円筒面の内側方向に曲げている点が異なる。図8Aは、第3の実施例の100Aと100Bの形状の相違を拡大して示す説明図である。電磁コイル100Aは、点P7から円筒面の外側方向に曲げられて、点P8まで伸びている。電磁コイル100Bは、点P7から円筒面の内側方向に曲げられて、点P9まで伸びている。電磁コイル100Aにおける点P7から点P8までの長さL4と、電磁コイル100Bにおける点P7から点P9までに長さL4は同じ長さである。電磁コイル100A、100Bの点P7より図面左方向は、同形である。したがって、電磁コイル100A、100Bの電気抵抗の値は同じである。電磁コイル100A、100Bの厚さをL5とすると、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、外側方向にL5/2曲げられており、電磁コイル100Bのコイルエンド領域は、内側方向にL5/2曲げられている。なお、第1の実施例では、電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、外側方向にL5曲げられることになる。すなわち、第3の実施例における電磁コイル100Aの変形量は、第1の実施例における電磁コイル100Aの変形量の半分である。したがって、第3の実施例の電磁コイル100Aのインダクタンスの値は、第1の実施例の電磁コイル100Aのインダクタンスの値よりも、円筒形に変形させた図4Bに示すような電磁コイル100Bのインダクタンスの値に近い。また、電磁コイル100Bについても、電磁コイル100Bのコイルエンド領域が、内側方向にL5/2曲げられているので、第3の実施例の電磁コイル100Aのインダクタンスの値は、円筒形に変形させた図4Bに示すような電磁コイル100Bのインダクタンスの値よりも、第1の実施例の電磁コイル100Aのインダクタンスの値に近づいている。したがって、第1の実施例に比べて、第3の実施例の方が、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスの値の差が小さい。したがって、第3の実施例においても、電磁コイル100Aの電気抵抗と、電磁コイル100Bの電気抵抗の値を同じ値とし、電磁コイル100Aのインダクタンスと電磁コイル100Bのインダクタンスの値を実質的に同じ値にすることができる。その結果、電磁コイル100Aと永久磁石200との間のローレンツ力と、電磁コイル100Bと永久磁石200との間のローレンツ力とを同じ大きさとすることができるので、両者のバランスが取れる結果、電動モーター10の効率を向上させることができる。なお、第3の実施例では、磁気センサー300を備える構成であるが、電磁コイル100Aが円筒面の内側方向に曲げられているため、第2の実施例と同様に、磁気センサー300を備えずに、エンコーダー320を備える構成であってもよい。[第4の実施例]図8Bは、第4の実施例を示す説明図である。第1~第3の実施例は、電磁コイルが電磁コイル100A、100Bの2相であるが、第4の実施例は、電磁コイル100A~100Cの3相の電磁コイルを備える。なお、本実施例では、電磁コイルの符号として100A、100B、100Cを用いたが、3相の電磁コイルがスター結線やデルタ結線される場合には、相として、u相、v相、w相の名前が使われる場合もあるので、電磁コイルの符号として100u、100v、100wの符号を用いてもよい。電磁コイル100A、100Bのコイルエンド領域は外周側に曲げられており、曲げの大きさは電磁コイル100Aの方が大きく曲げられている。電磁コイル100Cのコイルエンド領域は曲げられていない。図8Cは、第4の実施例のコアレスモーター10を回転軸230に垂直な面で切ったときの断面から見た図を模式的に示す説明図である。ここでは、図8Cにおいて、円弧は、電磁コイルのコイルエンド領域を模式的に示しており、円弧が大きいほどコイルエンド領域がよりコイルバックヨーク215側に曲げられていることを示している。したがって、A相の電磁コイル100Aは、最も外側コイルバックヨーク215側に曲げられており、次いでB相の電磁コイル100Bが外側コイルバックヨーク215側に曲げられている。なお、C相の電磁コイル100Cについては、図8Bに示すように曲げられていないが、図8Cでは、図示したとき電磁コイルのハッチングと重なり見難くなるのを避けるため、コイルバックヨーク215の外側に円弧を図示している。このように電磁コイルが3相であっても、電磁コイル100A~100Cの有効コイル領域を同一の円筒領域に配置できるため、電磁コイル100A~100Cの電気抵抗値を同じ値とし、電磁コイル100A~100Cのインダクタンスの値を実質的に同じ値にすることができる。その結果、電磁コイル100A~100Cと永久磁石200との間のローレンツ力をと、電磁コイル100Bと永久磁石200との間のローレンツ力とを同じ大きさとすることができるので、両者のバランスが取れる結果、電動モーター10の効率を向上させることができる。なお、本実施例では、電磁コイル100A、100Bを円筒領域の外側に曲げ、電磁コイル100Cを曲げていない構成を採用しているが、電磁コイル100Aを円筒領域の外側に曲げ、電磁コイル100Bを曲げず、電磁コイル100Cを円筒領域の内側に曲げる構成や、電磁コイル100Aを曲げず、電磁コイル100B、100Cを円筒領域の内側に曲げる構成を採用しても良い。なお、一般にM相の場合、M-1相の電磁コイルのコイルエンド領域は、他の相の電磁コイルのコイルエンド領域とぶつからないように、円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向に相毎に異なる大きさで曲がっていればよき、残る1相は、円筒領域を含む円筒面に有っても良く、他の相の電磁コイルのコイルエンド領域とぶつからないように、円筒領域を含む円筒面の内側方向または外側方向にまがっていてもよい。なお、コイルエンド領域を曲がる方向を内側方向または外側方向のいずれか一方に偏らせると、他の相のコイルエンド領域が曲がっている量よりも大きくコイルエンド領域が曲がっている相が生じる。この大きくコイルエンド領域が曲がっている相の電磁コイルのインダクタンスとコイルエンド領域が曲がっていない相の電磁コイルのインダクタンスの差は、コイルエンド領域が小さく曲がっている相の電磁コイルのインダクタンスとコイルエンド領域が曲がっていない相の電磁コイルのインダクタンスの差よりも大きい。したがって、その結果、コイルエンド領域を曲がる方向を内側方向または外側方向のいずれか一方に偏っていない方が、各相の電磁コイルのインダクタンスのバラツキが小さくなり、コアレスモーター10の効率を良くすることが可能となる。[第5の実施例]図8Dは、第5の実施例を示す説明図である。第5の実施例は、第4の実施例と同様に3相の電磁コイル100A~100Cを備えている。図8Dにおいても、図8Cと同様に、円弧は、コイルエンド領域を示している。第4の実施例では、A相の電磁コイル100Aコイルエンド領域は、最も外側に曲げられており、次いでB相の電磁コイル100Bのコイルエンド領域が外側コイルバックヨーク215側に曲げられており、C相の電磁コイル100Cのコイルエンド領域については、曲げられていない。これに対し、第5の実施例では、A相~C相の電磁コイル100A~100Cはそれぞれ4個あり、各相において2個の電磁コイルにつき、外側の円弧が示すようにコイルエンド領域が外側に曲げられ、残る各2個の電磁コイルは、内側の円弧が示すようにコイルエンド領域が曲げられていない。そして、各相において、磁気センサー側コイルエンド領域が外側に曲げられた電磁コイルと、磁気センサー側コイルエンド領域が曲げられていない電磁コイルは、同数であり、交互に配置されている。図8Eは、第5の実施例を回転軸230と平行な面で切ったときの断面を示す説明図である。図8EA~Fは、回転軸230と平行な平面を30°ずつ、ずらしてその平面で切ったときの電磁コイルの断面を示している。ここで、図8EA~Fにおいて、図面上側が外側である。電磁コイル100Aのコイルエンド領域は、図8EFAでは、外側図面上方に曲げられており、一方、図8EC、Dでは、曲げられていない。同様に、電磁コイル100Bのコイルエンド領域は、図8EDDEでは、外側に曲げられており、一方、図8EA、Bでは、曲げられていない。また、電磁コイル100Cのコイルエンド領域は、図8EBCでは、外側に曲げられており、一方、図8EE、Fでは、曲げられていない。ここで、コイルエンド領域が外側に曲げられた電磁コイルを第1の電磁コイルまたは第1形状電磁コイルと呼び、コイルエンド領域が内外側に曲げられていない電磁コイルを第2の電磁コイルまたは第2形状電磁コイルと呼ぶ。本実施例では、電磁コイル100A~100Cのいずれにおいてもそれぞれ同数の第1と第2の電磁コイルを含んでいる。第4の実施例では、A相電磁コイル100Aは、コイルエンド領域がコイルバックヨーク側に大きく曲げられ、B相電磁コイル100Bは、コイルエンド領域がコイルバックヨーク側に曲げられ、C相電磁コイル100Cは、コイルエンド領域が曲げられていない。すなわち、A相~C相は、コイルエンド領域の形状が異なる。電磁コイル100A~100Cの電気的特性は主として有効コイル領域で決まるので、インダクタンスなどの電気的特性はほぼ同じであるが、厳密に言えば、コイルエンド領域の形状の違いにより微妙に異なる。これに対し、第5の実施例では、A相からC相の各電磁コイル100A~100Cにつき、それぞれ、コイルエンド領域が外側に曲げられた第1の電磁コイルと、コイルエンド領域が曲げられていない第2の電磁コイルをそれぞれ2つずつ有しており、A相からC相の第1の電磁コイルの電気的特性は同一である。また、A相からC相の第2の電磁コイルの電気的特性は同一である。したがって、A相、B相、C相の電磁コイルの電気的特性は同一である。よって第5の実施例のコアレスモーターは、相間のアンバランスによるトルクの変動が起こり難く、バランスがいいので、効率を向上させることができる。第4、第5の実施例を比較すると、第5の実施例は、さらに、以下の点に特徴がある。すなわち、第4の実施例では、図8Cに示す円弧が三重になる部分がある。このことは、例えば、第4の実施例では、図8Bに示すように、コイルエンド領域が三重に重なる部分が生じることを意味する。これに対し、第5の実施例では、図8Dに示すように、円弧は、最大でも二重にしかならない。すなわち、第5の実施例では、3相であっても図1に示す第1の実施例と同様に、コイルエンド領域の重なりは最大でも二重で済むことになる。よって、コアレスモーター10の大きさを小さくすることができる。なお、第5の実施例では、第1の電磁コイルのコイルエンド領域を、円筒領域を含む円筒面の外側に曲げ、第2の電磁コイルのコイルエンド領域を曲げない構成を採用しているが、例えば、第1の電磁コイルのコイルエンド領域を、円筒領域を含む円筒面の外側に曲げ、第2の電磁コイルのコイルエンド領域を、円筒領域を含む円筒面の内側に曲げる構成や、第1の電磁コイルのコイルエンド領域を、円筒領域を含む円筒面の外側ではなく、円筒領域を含む円筒面の内側に曲げ、第2の電磁コイルのコイルエンド領域を曲げない構成を採用しても良い。また、第5の実施例では、電磁コイルが3相の場合を例にとり説明したが、相の数は3相に限られず、2相以上であればよい。なお、3相の場合奇数相の場合、電磁コイル100A~100Cはそれぞれ、同数の第1の電磁コイルと第2の電磁コイルを有するが、2相の場合偶数相の場合、電磁コイル100Aは第1相の電磁コイルとなり、電磁コイル100Bは第2の電磁コイルになる。すなわち、相の数が奇数であれば、同じ相の電磁コイルにつき、同数の第1の電磁コイルと第2の電磁コイルを有するが、偶数相の場合、相が決まれば、電磁コイルの形は、第1の電磁コイル、第2の電磁コイルのどちらかに決まる。[第6の実施例]図8Fは、第6の実施例を示す説明図である。第6の実施例は、電磁コイルが3相である場合の変形例である。この第6の実施例では、3相の電磁コイル100A~100Cから、それぞれ1個の電磁コイルが集まってひとかたまりの電磁コイルサブアッセンブリーを形成している。第6の実施例では、A相の電磁コイル100Aを円筒領域の円周方向に並べ、次いでB相の電磁コイル100B、C相の電磁コイル100Cの順に電磁コイルを並べて、コアレスモーターを製造する他、3相の電磁コイル100A~100Cから、それぞれ1個の電磁コイル並べて、電磁コイルサブアッセンブリーを形成し、この電磁コイルサブアッセンブリーを円筒領域の円周方向に並べてコアレスモーターを製造しても良い。このように、第6の実施例では、電磁コイルサブアッセンブリーを形成し、組み合わせることも可能であり、容易にコアレスモーターを形成することが出来る。図9は、本発明の変形例によるモーター/発電機を利用した移動体の一例としての電動自転車電動アシスト自転車を示す説明図である。この自転車3300は、前輪にモーター3310が設けられており、サドルの下方のフレームに制御回路3320と充電池3330とが設けられている。モーター3310は、充電池3330からの電力を利用して前輪を駆動することによって、走行をアシストする。また、ブレーキ時にはモーター3310で回生された電力が充電池3330に充電される。制御回路3320は、モーターの駆動と回生とを制御する回路である。このモーター3310としては、上述した各種の電動モーター10を利用することが可能である。図10は、本発明の変形例によるモーターを利用したロボットの一例を示す説明図である。このロボット3400は、第1と第2のアーム3410,3420と、モーター3430とを有している。このモーター3430は、被駆動部材としての第2のアーム3420を水平回転させる際に使用される。このモーター3430としては、上述した各種の電動モーター10を利用することが可能である。図11は、本発明の変形例によるモーターを利用した双腕7軸ロボットの一例を示す説明図である。双腕7軸ロボット3450は、関節モーター3460と、把持部モーター3470と、アーム3480と、把持部3490と、を備える。関節モーター3460は、肩関節、肘関節、手首関節に相当する位置に配置されている。関節モーター3460は、アーム3480と把持部3490とを、3次元的に動作させるため、各関節につき2つのモーターを備えている。また、把持部モーター3470は、把持部3490を開閉し、把持部3490に物を掴ませる。双腕7軸ロボット3450において、関節モーター3460あるいは把持部モーター3470として、上述した各種のコアレスモーターを利用することが可能である。図12は、本発明の変形例によるモーターを利用した鉄道車両を示す説明図である。この鉄道車両3500は、電動モーター3510と、車輪3520とを有している。この電動モーター3510は、車輪3520を駆動する。さらに、電動モーター3510は、鉄道車両3500の制動時には発電機として利用され、電力が回生される。この電動モーター3510としては、上述した各種の電動モーター10を利用することができる。以上、いくつかの実施例に基づいて本発明の実施の形態について説明してきたが、上記した発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得るとともに、本発明にはその等価物が含まれることはもちろんである。"