"圧電基板と、前記圧電基板上に構成されており、弾性波共振子からなる直列腕共振子及び並列腕共振子とを備え、前記直列腕共振子及び並列腕共振子のうち少なくとも1つの共振子が、電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子を有し、残りの共振子のうちの1つの共振子の弾性波伝搬方向外側において、該第1の共振子と第2の共振子とが、該弾性波伝搬方向に直交する方向に並設されている、ラダー型フィルタ。前記第1及び第2の共振子が、前記弾性波伝搬方向と直交する方向において連結されている、請求項1に記載のラダー型フィルタ。前記第1及び第2の共振子が、それぞれ、複数本の電極指に接続された第1及び第2のバスバーを有し、第1の共振子の第2のバスバーと、第2の共振子の第1のバスバーが共通化されている、請求項2に記載のラダー型フィルタ。圧電基板と、前記圧電基板上に構成されており、弾性波共振子からなる直列腕共振子及び並列腕共振子とを備え、前記直列腕共振子及び並列腕共振子のうち少なくとも1つの共振子が、電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子を有し、前記第1及び第2の共振子に外接する矩形の領域内に、残りの共振子のうちの少なくとも1つの共振子が入り込むように設けられており、前記第1及び第2の共振子及び前記残りの共振子のうちの1つの共振子であって、前記矩形の領域内に入り込んでいる共振子が、最大交差幅部分と、最大交差幅部分から弾性波伝搬方向両側に向かって交差幅が小さくなるように交差幅重み付けされたIDT電極を有する、ラダー型フィルタ。前記第1,第2の共振子の最大交差幅部分間であって、第1及び第2の共振子の最大交差幅部分の弾性波伝搬方向と直交する方向において同じ側の端部同士を結ぶ仮想線よりも第1及び第2の共振子側に、前記矩形の領域内に入り込んでいる共振子の最大交差幅部分が入り込んでいる、請求項4に記載のラダー型フィルタ。前記最大交差幅部分を有するように重み付けが施された前記第1及び第2の共振子において、第1の共振子の最大交差幅の最小交差幅に対する比であるアポタイズ比が、前記第2の共振子のアポタイズ比と異なっている、請求項4または5に記載のラダー型フィルタ。前記第1の共振子の静電容量と、前記第2の共振子の静電容量とが異なっている、請求項1~6のいずれか1項に記載のラダー型フィルタ。前記第1の共振子のIDT電極における弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法の弾性波伝搬方向に沿う寸法に対する比である縦横比が前記第2の共振子の縦横比と異なっている、請求項1~7のいずれか1項に記載のラダー型フィルタ。前記第1の共振子の反射器における電極指の本数が、前記第2の共振子の反射器における電極指の本数と異なっている、請求項1~8のいずれか1項に記載のラダー型フィルタ。前記第1及び第2の共振子を有する共振子が、並列腕共振子である、請求項1~9のいずれか1項に記載のラダー型フィルタ。全ての並列腕共振子が、前記第1及び第2の共振子を有する、請求項10に記載のラダー型フィルタ。前記第1及び第2の共振子を有する共振子が、直列腕共振子である、請求項1~9のいずれか1項に記載のラダー型フィルタ。全ての直列腕共振子が、前記第1及び第2の共振子を有する、請求項12に記載のラダー型フィルタ。第1の帯域通過フィルタと、第1の帯域通過フィルタとは異なる第2の帯域通過フィルタとを備え、前記第1の帯域通過フィルタ及び前記第2の帯域通過フィルタのうちの少なくとも一方が請求項1~13のいずれか1項に記載のラダー型フィルタからなる、デュプレクサ。しかしながら、ラダー型フィルタ1001では、圧電基板1002上において、直列腕共振子S101~S103が所定の間隔を隔てて配置されている。従って、隣り合う直列腕共振子S101,S102間及びS102,S103間にスペースAが生じていた。また、並列腕共振子P101,P102は、上記スペースAの側方に配置されていた。すなわち、小型化を図るために、並列腕共振子P101の一部が、直列腕共振子S101と直列腕共振子S102との間に入り込むように配置されていた。同様に、並列腕共振子P102もまた、その一部が、直列腕共振子S102と直列腕共振子S103との間に入り込むように形成されていた。しかしながら、このような構成では、上記スペースAが存在するだけでなく、並列腕共振子P101と並列腕共振子P102との間にも、スペースBが生じていた。スペースBは、直列腕共振子S102の弾性波伝搬方向外側に位置している。同様に、並列腕共振子P101,P102が上記のように配置されているため、直列腕共振子S101及びS103の弾性波伝搬方向外側にも、スペースBが生じていた。従って、並列腕共振子P101,P102の一部を、隣り合う直列腕共振子S101,S102またはS102,S103間に入り込ませて小型化を図っているが、なおスペースA及びBが大きかった。従って、より一層の小型化が困難であった。本発明の目的は、1枚の圧電基板上に直列腕共振子及び並列腕共振子が構成されており、より一層の小型化を図ることができるラダー型フィルタを提供することにある。また、本発明の他の目的は、該ラダー型フィルタを帯域通過フィルタとして有し、小型化を図ることができるデュプレクサを提供することにある。本願の第1の発明に係るラダー型フィルタは、圧電基板と、圧電基板上に構成されており、弾性波共振子からなる直列腕共振子及び並列腕共振子とを備える。上記直列腕共振子及び並列腕共振子のうち少なくとも1つの共振子が、電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子を有する。残りの共振子のうちの1つの共振子の弾性波伝搬方向外側において、該第1の共振子と第2の共振子とが、該弾性波伝搬方向に直交する方向に並設されている。第1の発明に係るラダー型フィルタでは、好ましくは、第1の共振子と第2の共振子とは、上記弾性波伝搬方向と直交する方向において連結されている。より好ましくは、第1及び第2の共振子が、上記弾性波伝搬方向と直交する方向において対向された第1及び第2のバスバーを有し、第1の共振子の第2のバスバーと、第2の共振子の第1のバスバーとが共通化されている。この場合には、第1の共振子と第2の共振子とが設けられている領域の上記弾性波伝搬方向と直交する方向に沿う寸法をより一層小さくすることができる。本願の第2の発明に係るラダー型フィルタは、圧電基板と、圧電基板上に構成されており、弾性波共振子からなる直列腕共振子及び並列腕共振子とを備える。直列腕共振子及び並列腕共振子のうちの少なくとも1つの共振子が、電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子を有する。第1及び第2の共振子に外接する矩形の領域内に、残りの共振子のうちの1つの共振子が入り込むように設けられている。前記第1及び第2の共振子並びに前記矩形の領域内に入り込んでいる共振子が、最大交差幅部分と、最大交差幅から弾性波伝搬方向において遠ざかるにつれて交差幅が小さくなるように交差幅重み付けされたIDT電極を有する。第2の発明に係るラダー型フィルタのある特定の局面では、前記第1の共振子の最大交差幅部分及び第2の共振子の最大交差幅部分の弾性波伝搬方向と直交する方向において同じ側の端部を結ぶ仮想線よりも前記第1及び第2の共振子側に、前記矩形の領域内に入り込んでいる共振子の最大交差幅部分が内側に入り込んでいる。第2の発明に係るラダー型フィルタでは、好ましくは、第1の共振子のアポタイズ比と、第2の共振子のアポタイズ比とが異なっている。なお、アポタイズ比とは、最大交差幅の最小交差幅に対する比をいうものとする。第1の共振子のアポタイズ比と第2の共振子のアポタイズ比とを異ならせることにより、第1及び第2の共振子の配置の自由度を高めることができる。また、第1及び第2の共振子に、それぞれ最適なアポタイズ比を適用することができ、それによって、ラダー型フィルタのフィルタ特性を高めることができる。本発明第1,第2の発明を以下、適宜本発明と総称する。の他の特定の局面では、第1の共振子の静電容量と、第2の共振子の静電容量とが異なっている。従って、第1の共振子及び第2の共振子の静電容量を異ならせることにより、前記第1の共振子及び第2の共振子の面積を変化させ、第1及び第2の共振子の配置の自由度を高めることができる。本発明に係るラダー型フィルタのさらに他の特定の局面では、IDT電極の弾性波伝搬方向と直交する方向に沿う寸法の弾性波伝搬方向に沿う寸法に対する比である縦横比が、第1の共振子と第2の共振子とで異なっている。従って、第1の共振子と第2の共振子の縦横比が異なっているため、第1及び第2の共振子の配置の自由度を高めることができる。また、第1の共振子及び第2の共振子のそれぞれに最適な縦横比を適用することができ、それによってラダー型フィルタのフィルタ特性を高めることができる。本発明のラダー型フィルタのさらに別の特定の局面では、第1の共振子の反射器における電極指の本数が、第2の共振子の反射器における電極指の本数と異なっている。従って、第1の共振子及び第2の共振子の各目標特性に応じて、各共振子の反射器の本数を選択することができるので、ラダー型フィルタのフィルタ特性を高めることができる。本発明のラダー型フィルタでは、第1及び第2の共振子を有する共振子は、並列腕共振子であってもよく、直列腕共振子であってもよい。また、すべての並列腕共振子が第1及び第2の共振子を有するように構成されていてもよい。同様に、すべての直列腕共振子が第1及び第2の共振子を有するように構成されていてもよい。また、本発明のデュプレクサは、第1の帯域通過フィルタと、第1の帯域通過フィルタとは通過帯域が異なる第2の帯域通過フィルタとを有する。第1及び第2の帯域通過フィルタのうちの少なくとも一方が本発明に従って構成されたラダー型フィルタからなる。従って、第1及び第2の帯域通過フィルタの少なくとも一方の小型化を図ることができるので、デュプレクサも小型化を進めることが可能となる。第1の発明に係るラダー型フィルタでは、直列腕共振子及び並列腕共振子のうちの少なくとも1つの共振子が、電気的に並列に接続された第1及び第2の上記共振子を有し、第1の共振子と第2の共振子とが、残りの共振子のうちの1つの共振子の弾性波伝搬方向外側において、該弾性波伝搬方向と直交する方向において並設されている。このため、第1及び第2の共振子の弾性波伝搬方向に沿う寸法を短くすることができる。また、残りの共振子のうちの前記1つの共振子の側方の狭い領域に、第1及び第2の共振子を配置することができる。よって、弾性波伝搬方向と直交する方向において、残りの共振子のうちの1つの上記共振子と、該直交する方向に隣り合う共振子との間に余分なスペースを必要としない。よって、圧電基板上において、直列腕共振子及び並列腕共振子を構成する複数の弾性波共振子を高密度に配置することができ、ラダー型フィルタの小型化を図ることができる。第2の発明に係るラダー型フィルタでは、直列腕共振子及び並列腕共振子を構成している弾性波共振子のうち少なくとも1つの共振子が、上記のように電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子を有し、該第1及び第2の共振子に外接される矩形の領域内に、残りの共振子のうちの1つの共振子が入り込むように設けられている。このため、第1及び第2の共振子と、上記残りの共振子のうちの1つの共振子とが配置されている領域における共振子の配置密度を高めることができる。よって、ラダー型フィルタにおける圧電基板上の共振子配置密度を効果的に高めることができ、ラダー型フィルタの小型化を図ることが可能となる。以下、図面を参照しつつ、本発明の具体的な実施形態を説明することにより本発明を明らかにする。図1は、本発明の一実施形態に係るラダー型フィルタの模式的平面図である。ラダー型フィルタ1では、圧電基板2上に、複数の直列腕共振子S1~S3及び複数の並列腕共振子P1,P2が構成されている。圧電基板2は、LiNbO3、LiTaO3などの圧電単結晶あるいは適宜の圧電セラミックスにより構成することができる。直列腕共振子S1~S3及び並列腕共振子P1,P2は、弾性表面波共振子からなる。図1bにおいて、直列腕共振子S1を代表して弾性表面波共振子の電極構造を説明する。図1bに示すように、IDT電極3の弾性波伝搬方向両側に反射器4,5が形成されている。圧電基板2上に、IDT電極3及び反射器4,5を形成することにより、1ポート型の弾性表面波共振子が構成される。上記IDT電極3及び反射器4,5は、金属膜からなる。IDT電極3及び反射器4,5の形成は、周知のフォトリソグラフィー技術等を用いて行い得る。なお、図1aにおいては、図示を容易とするため、弾性表面波共振子のIDT電極のみを示し、IDT電極の弾性波伝搬方向両側の反射器の図示は省略していることを指摘しておく。実際には直列腕共振子S1~S3及び並列腕共振子P1,P2では、IDT電極の弾性波伝搬方向両側に反射器が構成されている。ラダー型フィルタ1では、圧電基板2上に、電極パッドからなる入力端子6、出力端子7、アース端子8及び9が形成されている。電極パッドは、適宜の金属もしくは合金により形成することができる。入力端子6と出力端子7との間に、複数の直列腕共振子S1~S3が互いに直列に接続されている。それによって直列腕が構成されている。第1の直列腕共振子S1と第2の直列腕共振子S2とを接続している導電パターン10と、アース端子8との間に、第1の並列腕共振子P1が接続されている。同様に、第2の直列腕共振子S2と第3の直列腕共振子S3とを電気的に接続している導電パターン15と、アース端子9との間に、第2の並列腕共振子P2が接続されている。それによって、第1の並列腕共振子P1を有する第1の並列腕と、第2の並列腕共振子P2を有する第2の並列腕とが構成されている。従って、上記直列腕と、2つの並列腕とを有するラダー型回路が構成されている。本実施形態のラダー型フィルタ1では、第1の並列腕共振子P1が、電気的に並列に接続された第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bとを有する。第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bは、それぞれ、IDT電極と、IDT電極の弾性波伝搬方向両側に配置された反射器を有する1ポート型の弾性表面波共振子である。ここでも、反射器の図示は省略している。第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bの各一端が共通接続され、直列腕共振子S1と直列腕共振子S2を接続している導電パターン10に接続されている。他方、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bの各他端が共通接続され、第1のアース端子8に接続されている。第1の共振子P1aは、弾性波伝搬方向に延び、弾性波伝搬方向と直交する方向に隔てられた第1のバスバー11と、第2のバスバーとしての共通バスバー12とを有する。第1のバスバー11に一端が接続された複数本の電極指と、共通バスバー12に一端が接続された複数本の電極指とが互いに間挿し合っている。それによって、第1の共振子P1aが構成されている。他方、第2の共振子P1bは、第1のバスバーとしての上記共通バスバー12と、第2のバスバー13とを有する。共通バスバー12により、第1の共振子P1aの第2のバスバーと、第2の共振子P1bの第1のバスバーとが共通化されている。第2の共振子P1bにおいても、一端が共通バスバー12に接続された複数の電極指と、一端が第2のバスバー13に接続されている複数本の電極指とが互いに間挿し合っている。上記共通バスバー12が、第1のアース端子8に導電パターン14により電気的に接続されている。第2の並列腕共振子P2もまた、第1の並列腕共振子P1と同様に、電気的に並列に接続された第1の共振子P2aと、第2の共振子P2bとを有する。第1の共振子P2a及び第2の共振子P2bは、前述した第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bと同様に構成されている。また、第1の共振子P2a及び第2の共振子P2bの各一端が、導電パターン15に接続されている。導電パターン15は、第2の直列腕共振子S2と第3の直列腕共振子S3とを電気的に接続している。第1の共振子P2a及び第2の共振子P2bの他端が、導電パターン16により第2のアース端子9に接続されている。本実施形態のラダー型フィルタ1の特徴の一つは、a第1,第2の上記並列腕共振子P1及びP2が、電気的に並列に接続された第1及び第2の共振子P1a,P1b及びP2a,P2bをそれぞれ有すること、にある。特徴のもう一つは、b第1の共振子P1aまたはP2aと、第2の共振子P1bまたはP2bとが、残りの共振子のうちの1つの共振子である、直列腕共振子S1または直列腕共振子S3の弾性波伝搬方向外側において、該弾性波伝搬方向に直交する方向に並設されていること、にある。それによって、ラダー型フィルタ1では、圧電基板2上における共振子の配置の自由度を高め、かつ配置密度を高めることができる。従って、ラダー型フィルタ1の小型化を図ることができる。これを、図8に示した従来例を比較例として対比しつつ、より具体的に説明する。図8から明らかなように、ラダー型フィルタ1001では、上記回路構成を実現し、小型化を図るために、直列腕共振子S101と、直列腕共振子S102との間の領域の一部に入り込むように第1の並列腕共振子P101が設けられている。従って、直列腕共振子S101と直列腕共振子S102との間にスペースAが生じていた。加えて、直列腕共振子S101,S102の弾性波伝搬方向外側であって、第1の並列腕共振子P101側にスペースBが生じていた。同様に、直列腕共振子S102と直列腕共振子S103との間においてもスペースAが生じており、直列腕共振子S102,S103の弾性波伝搬方向外側においても、スペースBが生じていた。そのため、これ以上の小型化を図ることは困難であった。これに対して、本実施形態のラダー型フィルタ1では、第1の並列腕共振子P101に相当する第1の並列腕共振子P1が、電気的に並列に接続された第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bとを有するように分割されている。そのため、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bにおける弾性波伝搬方向に沿う寸法Lを、図8の並列腕共振子P101の弾性波伝搬方向に沿う寸法L0よりも非常に短くすることができる。従って、直列腕共振子S1の弾性波伝搬方向外側であって、第1の並列腕共振子P1側の領域Cにおいて、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bを構成することができる。言い換えれば、直列腕共振子S1と、直列腕共振子S2との間の領域に入り込むように並列腕共振子P1を構成する必要がない。そのため、図8に示したスペースAをなくすことが可能とされている。また、上記のように、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bの長さLが非常に短くされている。従って、第1の直列腕共振子S1の弾性波伝搬方向外側の領域において、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bを構成することができる。よって、図8のスペースBもなくすことが可能とされている。第2の並列腕共振子P2も第1の並列腕共振子P1と同様に構成されている。従って、直列腕共振子S2と直列腕共振子S3との間のスペースA及び直列腕共振子S2及び直列腕共振子S3の側方のスペースBもなくすことが可能とされている。以上の通りの構成を有するので、圧電基板2の上記弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法Mを短くすることができる。図1において、破線で図8に示したラダー型フィルタ1001の圧電基板1002の外形を示す。破線と実線で示す圧電基板2の外形とを対比すれば明らかなように、圧電基板2の上記寸法Mを大幅に短くすることができる。従って、ラダー型フィルタ1では、小型化を図り得ることがわかる。なお、本実施形態では、第1の並列腕共振子P1において、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bは、共通バスバー12を介して直接連結されている。従って、それによっても、上記寸法Mをより一層小さくすることが可能とされている。もっとも、本発明においては、第1の共振子P1aと第2の共振子P1bは、各一方のバスバーを共通化する必要は必ずしもない。すなわち、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bを物理的に連結する構成は、共通バスバー12を用いた構造に限定されるものではない。本実施形態では、上記のように、第1の並列腕共振子P1及び第2の並列腕共振子P2は、電気的に並列に接続された第1の共振子P1a,P2aと、第2の共振子P1b,P2bとを有するように分割したが、このような構成においても、ラダー型フィルタ1001と同様に、良好なフィルタ特性を示す。これを具体的な実験例を挙げて説明する。圧電基板2として、LiNbO3基板を用い、以下の仕様で第1~第3の直列腕共振子S1~S3及び第1,第2の並列腕共振子P1,P2を形成した。直列腕共振子S1~S3:電極指の対数=40対、電極指交差幅=108μm、電極指ピッチ=1.9650μm第1の共振子P1a:電極指の対数=35対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0525μm第2の共振子P1b:電極指の対数=35対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0525μm第1の共振子P2a:電極指の対数=47対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0575μm第2の共振子P2b:電極指の対数=48対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0575μmなお、第1~第3の直列腕共振子S1~S3における反射器の電極指の本数は10本、電極指ピッチは1.9650μmとした。また、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bにおける反射器の電極指の本数は10本、電極指ピッチは2.0525μmとした。第1の共振子P2a及び第2の共振子P2bにおける反射器の電極指の本数は10本、電極指ピッチは2.0575μmとした。比較のために、以下の仕様で、同じ圧電材料からなる圧電基板1002上に、直列腕共振子S101~S103及び並列腕共振子P101,P102を、以下の仕様で形成した。第1~第3の直列腕共振子S101~S103は、上記直列腕共振子S1~S3と同じ仕様で形成した。並列腕共振子P101:電極指の対数=70対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0525μm並列腕共振子P102:電極指の対数=95対、電極指交差幅=72μm、電極指ピッチ=2.0575μm図2は、上記のようにして得たラダー型フィルタ1及び第1の比較例としての上記従来例のラダー型フィルタ1001の減衰量周波数特性を示す図である。図2から明らかなように、ラダー型フィルタ1は、ラダー型フィルタ1001と同等のフィルタ特性を示す。従って、並列腕共振子P1,P2において、第1の共振子P1a,P2a及び第2の共振子P1b,P2bを有するように分割したとしても、フィルタ特性を低下させずに、小型化を進めることができる。なお、本実施形態では、第1,第2の並列腕共振子P1,P2が、第1の共振子及び第2の共振子を有するように分割されていたが、第1の並列腕共振子P1及び第2の並列腕共振子P2のうち、一方の並列腕共振子のみが上記のように並列分割されていてもよい。また、並列腕共振子ではなく、第1~第3の直列腕共振子S1~S3のうち少なくとも1つの共振子が、上記のように並列分割されていてもよい。いずれにしても、ラダー型フィルタを構成している複数の共振子、すなわち直列腕共振子及び並列腕共振子のうち少なくとも1つの共振子が、上記のように並列分割されておればよい。弾性波共振子では、通常、弾性波伝搬方向に沿う寸法は、弾性波伝搬方向と直交する方向に沿う寸法よりも長い。並列分割された共振子では、前述したように、第1,第2の共振子における弾性波伝搬方向に沿う寸法Lを小さくすることができる。従って、並列分割された共振子が少なくとも1つ構成されておれば、該共振子における弾性波伝搬方向に沿う寸法を小さくすることができる。よって、残りの共振子のうちの1つの共振子の弾性波伝搬方向外側のうちの片側において、並列分割構造を有する共振子を配置したとしても、圧電基板の弾性波伝搬方向に沿う寸法を増大させることなく、並列分割された共振子を圧電基板上に構成することができる。加えて、第1の並列腕共振子P1のように、並列分割構造を有する共振子では、弾性波伝搬方向に沿う長さLを上記のように短くすることができるので、直列腕共振子S1,S2間に入り込まないように並列腕共振子P1を構成することができる。言い換えれば、並列分割構造を有する共振子を、弾性波伝搬方向と直交する方向に隔てられた隣り合う他の2つの共振子間に入り込むように形成する必要はない。よって、圧電基板2の弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を上記のように著しく小さくすることができる。図3は、本発明の第2の実施形態に係るラダー型フィルタの模式的平面図である。第2の実施形態のラダー型フィルタ21では、第1の実施形態と同様に、圧電基板22上に、第1~第3の直列腕共振子S1~S3及び第1,第2の並列腕共振子P1,P2が構成されている。また、圧電基板22上には、入力端子23、出力端子24及び第1,第2のアース端子25,26が形成されている。第1の実施形態と同様に、入力端子23と出力端子24との間において、互いに直列に第1~第3の直列腕共振子S1~S3が接続されている。また、第1の並列腕共振子P1の一端が、直列腕共振子S1,S2に、他端が第1のアース端子25に接続されており、第2の並列腕共振子P2の一端が、第2,第3の直列腕共振子S2,S3に接続されており、他端が第2のアース端子26に接続されている。従って、第2の実施形態のラダー型フィルタ21は、第1の実施形態のラダー型フィルタ1と同じ回路構成を有する。第2の実施形態のラダー型フィルタ21が、第1の実施形態のラダー型フィルタ1と異なるところは、直列腕共振子S1~S3及び並列腕共振子P1,P2のIDT電極の構造及びこれらの共振子の配置にある。なお、図3においても、図1と同様に、IDT電極の両側の反射器の図示は省略している。図示のように、本実施形態では、第1~第3の直列腕共振子S1~S3には交差幅重み付けが施されている。この交差幅重み付けを、直列腕共振子S1を代表して説明する。IDT電極において、交差幅が極大となる部分すなわち最大交差幅部分27から弾性波伝搬方向両側に向かって交差幅が順次小さくなるように交差幅が重み付けされている。直列腕共振子S1では、この交差幅が変化している領域の外形すなわち包絡線で囲まれた領域の外形に所定の間隔を隔てて、第1,第2のバスバー30a,30bが沿うように位置している。従って、直列腕共振子S1は、ひし形の外形形状を有している。直列腕共振子S2及び直列腕共振子S3も同様である。他方、第1の並列腕共振子P1は、第1の実施形態と同様に、並列分割構造を有する。すなわち、第1の並列腕共振子P1は、電気的に並列に接続された第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bとを有する。第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bもまた、直列腕共振子S1と同様に、交差幅重み付けされている。従って、第1,第2の共振子P1a,P1bでは、最大交差幅部分28,29から弾性波伝搬方向両側にいくにつれて交差幅が順次小さくなっている。従って、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bもまた、略ひし形の形状を有している。また、第1,第2の共振子P1a,P1bにおいても、第1のバスバー31及び第2のバスバー32は、交差幅重み付けの包絡線に所定距離を隔てて、かつ該包絡線に沿うような形状とされている。なお、第1のバスバー31と第2のバスバー32とは、第1及び第2の共振子P1a,P1bで共通化されている。P1aとP1bには弾性波伝搬方向両側に反射器が形成されているが、P1aとP1bの間の反射器のピッチが同じであれば一つの反射器をP1aとP1bとで共用してもよい。さらには、P1aとP1bを近づけ、P1aとP1bの間の反射器をなくしてもよい。このような構成にすることよって、弾性波伝搬方向の寸法を小さくすることができる。第2の並列腕共振子P2も同様に、電気的に並列に接続された第1の共振子P2aと、第2の共振子P2bとを有する。第2の実施形態では、第1の並列腕共振子P1及び第2の並列腕共振子P2が、上記並列分割構造を有するため、また並列腕共振子P1,P2が図示のように配置されているため、ラダー型フィルタ21の小型化を進めることができる。これをより詳細に説明する。図4は、ラダー型フィルタ21と対比される第2の比較例のラダー型フィルタ1101を示す模式的平面図である。圧電基板1102上に、第2の実施形態と同様に、直列腕共振子S101~S103及び第1の並列腕共振子P101及び第2の並列腕共振子P102が構成されている。直列腕共振子S101~S103及び並列腕共振子P101,P102もまた、第2の実施形態と同様に、最大交差幅部分から弾性波伝搬方向に向かうにつれて交差幅が順次小さくなるように交差幅重み付けが施されている。従って、直列腕共振子S101~S103及び並列腕共振子P101,P102は、上記第2の実施形態の場合と同様に、略ひし形の形状を有する。よって、小型化を図るために、ラダー型フィルタ1101では、直列腕共振子S101と直列腕共振子S102との間の領域に入り込むように、相対的に形状が大きい第1の並列腕共振子P101の一部が配置されている。同様に、並列腕共振子P102も、その一部が、直列腕共振子S102と直列腕共振子S103との間の領域に入り込むように配置されている。すなわち、複数のひし形の形状を高密度に配置するために、並列腕共振子P101,P102の一部が、直列腕共振子S101~S103間の領域に入り込むように配置されている。しかしながら、このように配置したとしても、静電容量が大きく、相対的に形状の大きな並列腕共振子P101を、隣り合う直列腕共振子S101,S102間の領域に完全に入り込ませることはできない。そのため、図4の矢印A及び矢印Bで示すスペースが生じていた。すなわち、直列腕共振子S101と直列腕共振子S102との間には、スペースAが生じ、直列腕共振子S101~S103の弾性波伝搬方向外側の片側には、スペースBが生じざるを得なかった。これに対して、ラダー型フィルタ21では、並列腕共振子P1が、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bとを有するように並列分割されている。それによって、第1,第2の共振子P1a,P1bの最大交差幅部分の弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を小さくすることが可能とされている。従って、並列腕共振子P1の弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を小さくすることが可能とされている。さらに、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bに外接する1つの矩形の領域X内に、直列腕共振子S1または直列腕共振子S2の最大交差幅部分27における並列腕共振子P1側の端部が入り込むように、直列腕共振子S1,S2及び並列腕共振子P1が配置されている。それによって、直列腕共振子S1、並列腕共振子P1及び直列腕共振子S2を結ぶ方向の寸法が小さくされている。なお、本実施形態では、第2の並列腕共振子P2も第1の並列腕共振子P1と同様に構成されており、かつ直列腕共振子S2,S3間に、並列腕共振子P2が、上記と同様に配置されている。従って、ラダー型フィルタ21では、圧電基板22の上記弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を小さくすることができる。図3において、ラダー型フィルタ1101の圧電基板1102の外形を破線で示す。破線と図3の圧電基板22の外形とを対比すれば明らかなように、ラダー型フィルタ21では、上記弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を小さくすることができる。しかも、第1,第2の共振子P1a,P1bが、弾性波伝搬方向に連結されており、第1,第2の共振子P1a,P1bの連結部分すなわち交差幅が最も小さい領域に、直列腕共振子S1,S2の最大交差幅部分27が対向されている。さらに、直列腕共振子S1~S3が形成されている領域は、並列腕共振子P1,P2が形成されている領域に対し、弾性波伝搬方向において包含されている。よって、直列腕共振子S1~S3と並列腕共振子P1,P2が構成されている全領域の弾性波伝搬方向に沿う寸法の最大部分が、第1,第2の並列腕共振子P1,P2が構成されている部分の弾性波伝搬方向に沿う寸法となる。よって、ラダー型フィルタ21では、ラダー型フィルタ1101に比べて、弾性波伝搬方向に沿う寸法を短くすることができる。従って、ラダー型フィルタ21では、第1の実施形態と同様に、小型化を進めることができる。図5は、第1の実施形態のラダー型フィルタ1の変形例を示す模式的平面図である。図5に示すラダー型フィルタ51では、第1の実施形態のラダー型フィルタ1と同様に、圧電基板2上に直列腕共振子S1~S3及び並列腕共振子P1,P2が構成されている。ここでも、各共振子は、正規型のIDT電極を有する。図5においても、IDT電極の両側の反射器の図示は省略してあることを指摘しておく。ラダー型フィルタ51がラダー型フィルタ1と異なるところは、第2の直列腕共振子S2の電極指の対数が、第1,第3の直列腕共振子1,S3の電極指の対数よりも小さくされていること、並びに並列分割構造を有する第1,第2の並列腕共振子P1,P2において、第1,第2の共振子P1a,P1b,P2a,P2bの電極指の対数が異なることにある。より具体的には、第2の直列腕共振子S2は、電極指の対数が相対的に少ないため、弾性波伝搬方向に沿う寸法が相対的に短くされている。そのため、直列腕共振子S2の弾性波伝搬方向外側に比較的大きなスペースSを設けることができる。他方、第1の並列腕共振子P1は、互いに電気的に接続された第1,第2の共振子P1a,P1bを有する。ここでは、第2の共振子P1bの電極指の対数が、第1の共振子P1aの電極指の対数よりも大きくされている。従って、第2の共振子P1bの弾性波伝搬方向に沿う寸法が、第1の共振子P1aの弾性波伝搬方向に沿う寸法よりも大きくされている。このように、本発明においては、並列分割構造における第1の共振子及び第2の共振子の電極指の対数を異ならせてもよい。ここでは、第1の直列腕共振子S1の弾性波伝搬方向側方に、第1の共振子P1aが位置しかつ第2の直列腕共振子S2の弾性波伝搬方向側方に、第2の共振子P1bが位置するように第1,第2の共振子P1a,P1bが配置されている。そして、相対的に弾性波伝搬方向に沿う寸法が大きい第2の共振子P1bが、スペースSに配置されている。第2の並列腕共振子P2においては、第1の共振子P2aの電極指の対数が、第2の共振子P2bの電極指の対数よりも大きくされている。従って、第1の共振子P2aの弾性波伝搬方向に沿う寸法が相対的に大きくされている。そして、第1の共振子P2aが第2の直列腕共振子S2の側方のスペースSに位置しており、第2の共振子P2bが第3の直列腕共振子S3の弾性波伝搬方向外側に位置している。本実施形態では、前述したように、比較的大きなスペースSが、第2の直列腕共振子S2の側方に設けられるが、スペースSに、上記弾性波伝搬方向に沿う寸法が相対的に大きい、第1の並列腕共振子P1における第2の共振子P1b及び第2の並列腕共振子P2における第1の共振子P2aが配置されている。従って、上記スペースSに共振子を高密度に配置することができる。また、第1の実施形態と同様に、第1,第2の並列腕共振子P1,P2が並列分割構造を有する。従って、第1及び第2の共振子のうち少なくとも一方の共振子を、直列腕共振子の弾性波伝搬方向外側の領域に無理なく配置することが可能とされている。よって、圧電基板2上に、直列腕共振子S1~S3及び並列腕共振子P1,P2を高密度に配置することができる。図5の破線は、図8に示した第1の比較例における圧電基板の外形を示す。この破線と、図5の圧電基板2の外形との対比から明らかなように、本実施形態においても、弾性波伝搬方向と直交する方向の寸法を著しく小さくすることができる。従って、ラダー型フィルタ51の小型化を図ることができる。図5に示した変形例では、上記のように、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bの電極指の対数が異なっているため、弾性波伝搬方向に沿う寸法が異なっている。そのため、上記のように、大きさが異なる第1,第2の共振子P1a,P1bのそれぞれの大きさに応じて適切なスペースに配置することができる。よって、ラダー型フィルタにおける複数の共振子の配置の自由度を高めることができる。なお、図5では、電極指の対数が異ならされていたが、図6に示すように、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bの縦横比を異ならせてもよい。ここで、縦横比とは、第1の共振子P1aを例にとると、弾性波伝搬方向に直交する方向の寸法aの弾性波伝搬方向に沿う寸法bに対する比、すなわちa/bをいうものとする。ここで、図6に示すように、第2の共振子P1bの縦方向寸法をa′、横方向寸法をb′とした場合、縦横比a′/b′を第1の共振子P1aの縦横比a/bと異ならせてもよい。このように、第1,第2の共振子P1a,P1bの縦横比を異ならせることによっても、縦横比の異ならせ方によって、適宜のスペースに第1,第2の共振子P1a,P1bを配置することができる。従って、複数の共振子の配置の自由度を高めることができる。また、第1,第2の共振子ごとに、最適な縦横比を適用することによって、フィルタ特性を高めることもできる。また、図3に示した第2の実施形態のラダー型フィルタ21では、第1の共振子P1aと、第2の共振子P1bが交差幅重み付けされていたが、第1の共振子P1aにおける交差幅重み付けと、第2の共振子P1bにおける交差幅重み付けを異ならせてもよい。交差幅重み付けを異ならせることにより、包絡線に沿うバスバーの形状が変化する。そのため、交差幅重み付けを異ならせた場合、第1の共振子P1aの形状と、第2の共振子P1bの形状が異なることになる。この場合においても、形状の相違に応じて、適宜のスペースに、第1,第2の共振子P1a,P1bを配置すればよい。従って、複数の共振子の配置の自由度を高めることができる。また、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bごとに、最適な交差幅重み付けを施すことにより、フィルタ特性の向上を図ることもできる。前述したように、第1,第2の実施形態及び図5の変形例では、反射器の図示を省略したが、図1bに示したように、実際には、IDT電極の弾性波伝搬方向両側に反射器が配置されている。上記並列分割構造における第1の共振子P1aにおける反射器の電極指の本数と、第2の共振子P1bにおける反射器の電極指の本数を異ならせてもよい。この場合においても、反射器の電極指の本数が異なると、第1の共振子P1aの形状と第2の共振子P1bの形状が異なるため、やはり複数の共振子の配置の自由度を高めることができる。加えて、第1の共振子P1a及び第2の共振子P1bにそれぞれ適切な電極指本数の反射器を用いることにより、フィルタ特性の向上を図ることもできる。本発明に係るラダー型フィルタは、第1,第2の実施形態のように、3個の直列腕共振子及び2個の並列腕共振子を有するものに限定されず、直列腕共振子及び並列腕共振子を有する適宜のラダー型フィルタに適用することができる。また、弾性表面波を利用したラダー型フィルタにつき説明したが、弾性境界波を利用したラダー型フィルタにも本発明を適用することができる。図7は、本発明に係るデュプレクサの一例を示すブロック図である。デュプレクサ61は、第1の帯域通過フィルタ62と、第1の帯域通過フィルタ62とは通過帯域が異なる第2の帯域通過フィルタ63とを有する。デュプレクサ61では、第1の帯域通過フィルタ62が、本発明のラダー型フィルタからなる。従って、第1の帯域通過フィルタ62の小型化を図ることができるので、デュプレクサ61の小型化を進めることができる。なお、第1の帯域通過フィルタ62ではなく、第2の帯域通過フィルタ63を本発明のラダー型フィルタで構成してもよく、第1及び第2の帯域通過フィルタの双方が本発明に係るラダー型フィルタであってもよい。"