"A少なくとも、a下記一般式1で表されるシリコーンポリオールと、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーと、を用いて得られるジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーと共重合可能な、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマー、並びに、D光重合開始剤を含有することを特徴とする光硬化性樹脂組成物。但し、前記一般式1中、nは、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの数平均分子量が700~40000となるように任意に選択される整数を表し、Rは、総炭素数1~30のアルキレン基、又は、エーテル結合を有する総炭素数1~30の官能基を表す。前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーが、前記a一般式1で表されるシリコーンポリオールと、cイソシアネートと、前記b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーと、を反応させて得られることを特徴とする請求項1に記載の光硬化性樹脂組成物。前記cイソシアネートにおけるイソシアネート基と前記a一般式1で表されるシリコーンポリオールにおける水酸基との当量比イソシアネート基/水酸基が100/100未満であることを特徴とする請求項2に記載の光硬化性樹脂組成物。前記cイソシアネートが分子構造中に環状骨格を有するポリイソシアネート化合物であることを特徴とする請求項2又は3に記載の光硬化性樹脂組成物。前記bメタアクリレートモノマーにおける水酸基と反応可能な官能基が、イソシアネート基であることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。前記C光重合性モノマーの溶解性パラメータSP値が20.0J/cm31/2以下であることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。前記C光重合性モノマーが下記一般式Aで表される化合物を含むことを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。CH2=CR1COOnR2一般式A但し、前記一般式A中、R1は、水素原子又はメチル基を表し、R2は、炭素数5~20のn価の炭化水素基を表し、nは、1~4の範囲内の整数を表す。前記B光重合性オリゴマーが、1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するメタアクリレートオリゴマーであることを特徴とする請求項1から7のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量が、前記B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計に対して0.05質量~10質量であることを特徴とする請求項1から8のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物。請求項1から9のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具えることを特徴とする水周り部材。請求項1から9のいずれかに記載の光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具えることを特徴とする機能性パネル。しかしながら、前記低表面自由エネルギー化合物を用いて作製した低表面自由エネルギー表面の内、フッ素樹脂化合物を使用して作製した表面は、水をはじき、該表面上に球状の水滴を形成するものの、該水滴は表面に強く付着して落下しないことがしばしば見受けられる。一方、シリコーン樹脂化合物を用いて作製した表面は初期の転落角は小さくても、繰返し使用するに従い表面の滑り性が低下し、転落角が大きくなる傾向がある。そのため、表面を粗面化すること等によって表面の接触角ができる限り大きくなるようにして、付着した水滴を表面から落下させる試みも行われているが、このように粗面化等された表面は、耐久性の点や汚れが付きやすいという点で問題がある。さらに、上述したような低表面自由エネルギー化合物は、一般的に、ベース樹脂との相溶性が悪いという問題もある。そこで、本発明の目的は、上記の問題を解決し、撥水性及び滑り性を長期に渡って向上させることが可能な光硬化性樹脂組成物を提供することにある。また、本発明の他の目的は、かかる光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層を具え、撥水性及び滑り性が長期に渡って良好な水周り部材及び機能性パネルを提供することにある。本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、光硬化性樹脂組成物の構成成分として、A少なくとも、aシリコーンポリオールと、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーと、を用いて得られるジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを使用することで、ベース樹脂との相溶性が良く、表面の水滴を容易に除去することができる滑水性表面を形成し、且つ、長期の使用に耐え得る耐久性を有する皮膜を形成することができることを見出し、本発明を完成させるに至った。また、本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、cイソシアネートにおけるイソシアネート基-NCOとaシリコーンポリオールにおける水酸基-OHとの当量比-NCO/-OHを1未満0/100以上100/100未満とすることにより、末端に水酸基を有するプレポリマーを作製することができ、その後に、プレポリマーの末端における水酸基に対して、例えば、イソシアネート基及びメタアクリロイル基を有するモノマーを反応させて、末端にメタアクリロイル基を有する撥水性の高いジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを作製することができることを見出し、本発明を完成させるに至った。即ち、本発明の光硬化性樹脂組成物は、A少なくとも、a下記一般式1で表されるシリコーンポリオールと、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーと、を用いて得られるジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーと共重合可能な、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマー、並びに、D光重合開始剤を含有することを特徴とする。但し、前記一般式1中、nは、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの数平均分子量が700~40000となるように任意に選択される整数を表し、Rは、総炭素数1~30のアルキレン基、又は、エーテル結合を有する総炭素数1~30の官能基を表す。本発明の光硬化性樹脂組成物の好適例においては、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーが、前記a一般式1で表されるシリコーンポリオールと、cイソシアネートと、前記b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーとを反応させて得られる。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記cイソシアネートにおけるイソシアネート基と前記一般式1で表されるシリコーンポリオールにおける水酸基との当量比イソシアネート基/水酸基が100/100未満である。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記cイソシアネートが分子構造中に環状骨格を有するポリイソシアネート化合物である。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記bメタアクリレートモノマーにおける水酸基と反応可能な官能基が、イソシアネート基である。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記C光重合性モノマーの溶解性パラメータSP値が20.0J/cm31/2以下である。なお、前記C光重合性モノマーは1種単独でもよく、2種以上組み合わせてもよい。ここで、2種以上の光重合性モノマーを用いた場合のSP値は、該モノマーが有するSP値に各々のモノマーが有するSP値に各配合割合モノマー全量を1とした場合の各モノマーの割合を乗じ、これらを加算した値を意味する。例えば、光重合性モノマー全量1に対し、SP値19.0の光重合性モノマーを3/4、SP値21.0の光重合性モノマーを1/4の量で配合した場合、下記式Xにしたがって、用いた光重合性モノマー全体のSP値が求められる。光重合性モノマーのSP値=19.0×3/421.0×1/4=19.5X本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記C光重合性モノマーが下記一般式Aで表される化合物を含む。CH2=CR1COOnR2一般式A但し、前記一般式A中、R1は、水素原子又はメチル基を表し、R2は、炭素数5~20のn価の炭化水素基を表し、nは、1~4の範囲内の整数を表す。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記B光重合性オリゴマーが、1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するメタアクリレートオリゴマーである。本発明の光硬化性樹脂組成物の他の好適例においては、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量が、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計に対して0.05質量~10質量である。また、本発明の水周り部材は、光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具えることを特徴とする。また、本発明の機能性パネルは、本発明の光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具えることを特徴とする。本発明によれば、A少なくとも、a一般式1で表されるシリコーンポリオールと、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーと、を用いて得られるジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマー、並びに、D光重合開始剤を含み、撥水性及び滑り性を長期に渡って向上させることが可能な光硬化性樹脂組成物を提供することができる。また、かかる光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層を具え、撥水性及び滑り性が長期に渡って良好な水周り部材及び機能性パネルを提供することができる。光硬化性樹脂組成物以下に、本発明を詳細に説明する。本発明の光硬化性樹脂組成物は、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーと、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーと、D光重合開始剤とを含有し、必要に応じて、Eその他の成分を含有する。本発明の光硬化性樹脂組成物において、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーは、出発原料の一つとして使用するシリコーンポリオールのジメチルシロキサン部位の表面エネルギーが低いため、低表面自由エネルギー化合物として作用し、該光硬化性樹脂組成物由来の塗布層を具える水周り部材及び機能性パネルの撥水性及び滑り性を向上させることができる。そして、本発明の光硬化性樹脂組成物においては、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーが長期に渡って表面に偏析する結果として、該光硬化性樹脂組成物由来の塗布層を具える水周り部材及び機能性パネルの撥水性及び滑り性を長期に渡って向上させることができる。<Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー>本発明の光硬化性樹脂組成物に用いるAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーは、少なくとも、aシリコーンポリオールと、bメタアクリレートモノマーと、を用いて得られる。該Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーは、例えば、aシリコーンポリオールとcイソシアネートとを反応させて、末端の一部又は全部に水酸基を有するプレポリマーを合成し、次に、該aシリコーンポリオールから得られたプレポリマーにおける水酸基にbメタアクリレートモノマーを付加させて得られる。イソシアネートを用いてジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得ることにより、任意の繰り返し数を持ったプレポリマーを合成することで、分子量、または得られるオリゴマーの物性値柔軟性、強度、接着性等の調整が可能であることのほか、分子内に極性の高いウレタン結合を任意の個数含むことができるため、ベース樹脂との相溶性設計が容易であるという利点がある。前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの数平均分子量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、1000~40000が好ましい。前記数平均分子量はGPCによりポリスチレンの標準から検量線を作成し、試料の保持時間より求めることができる。GPCの移動層溶剤にはテトラヒドロフランやクロロホルムを使用することができる。また、検出器は屈折率計RI、UV検出器などを使用することができる。このような方法を用いて得られた数平均分子量が1000未満であると、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー中のジメチルシロキサン部位の相対量が低下するため、十分な効果を発揮させる為には、添加量を多くする必要がある。一方、数平均分子量が40000を超えると、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーと重合可能なB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの相溶性が著しく低下して分離してしまうと共に、架橋密度が低下することで膜表面が柔らかくなり、傷つきやすい表面となってしまう。Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーは、a一般式1で表されるシリコーンポリオール成分、cイソシアネート成分、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマー成分以外に、その他のポリオール成分を含んでもよい。その場合、シリコーンポリオールと、その他のポリオールと、cイソシアネートと、を共重合させて、末端の一部又は全部に水酸基を有するプレポリマーを合成し、次に、該a一般式1で表されるシリコーンポリオールから得られたプレポリマーにおける水酸基にb末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーを付加させて得られる。その他のポリオール成分を含有することで、撥水性、ベース樹脂との相溶性、硬化物の硬さ等を任意に調整することができる。前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計に対して0.05質量~10質量であることが好ましく、01質量~5.0質量がより好ましい。ここで、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量は、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの有効成分の量固形分の量である。前記含有量が、0.05質量未満であると、本発明の光硬化性樹脂組成物を塗布した物品の撥水性、滑水性を十分に向上させることができないことがあり、10質量超であると、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの相溶性が悪化して、均一な硬化物が得られないことがある。一方、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量が前記より好ましい範囲内であると、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの表面偏析がより顕著となり、本発明の光硬化性樹脂組成物を塗布した物品の撥水性滑水性をより長期に渡って発現させることができる。また、添加効果は5.0でほぼ飽和するため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの含有量を前記のより好ましい範囲内にすることはコスト的な面からも有利である。-シリコーンポリオール-前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの出発原料の一つとして使用するシリコーンポリオールは、下記一般式1で表される。但し、前記一般式1中、nは、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの数平均分子量が700~40000となるように前記シリコーンポリオールの数平均分子量が500~40000となるように任意に選択される整数を表す限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。また、前記一般式1中、Rとしては、総炭素数1~30のアルキレン基、又は、エーテル結合を有する総炭素数1~30の官能基である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記総炭素数1~30のアルキレン基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、へプチレン、オクチレン、などのエーテル結合を有しない総炭素数1~30のアルキレン基が挙げられる。また、前記エーテル結合を有する総炭素数1~30の官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、-C3H6-O-C2H4-、-C3H6-OC2H4m-:mは総炭素数が30を超えないような整数、-C2H4-O-C2H4-、-C3H6-O-C3H6-、などが挙げられる。Rの総炭素数を30以下としたのは、ジメチルシリコーン濃度、耐熱性等の観点からである。Rとしては、市場での入手のしやすさの観点から、プロピレン基、又は、-C3H6-O-C2H4-が好ましい。さらに、前記一般式1の一例として、下記一般式2が挙げられる。但し、前記一般式2中、nは、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの数平均分子量が700~40000となるように前記シリコーンポリオールの数平均分子量が500~40000となるように任意に選択される整数を表し、pは、0~9の範囲内の整数を表し、qは、3~9の範囲内の整数を表す。前記aシリコーンポリオールの市販品としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、DMS-C16Gelest社製:数平均分子量≒700:p=0、q=3、FM-4411チッソ株式会社製:数平均分子量≒1,000:p=1、q=3、FM-4421チッソ株式会社製:数平均分子量≒5,000:p=1、q=3、FM-4425チッソ株式会社製:数平均分子量≒10,000:p=1、q=3、KF-6001信越化学工業株式会社製:数平均分子量≒1,700:p=1、q=3、KF-6002信越化学工業株式会社製:数平均分子量≒3,000:p=1、q=3、KF-6003信越化学工業株式会社製:数平均分子量≒5,500:p=1、q=3、X-22-4952信越化学工業株式会社製:数平均分子量≒4,000:p≒5、q=3、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記一般式2中、p及びqは、上記の範囲内の整数を表す。これらの長さを変えることでベース樹脂との相溶性を変化させることができる一方、長すぎると構造中のシリコーン濃度が相対的に低下するために、十分な機能を発揮することができない。p及びqが上記範囲内にあれば、本発明の目的である撥水性及び滑り性表面の水滴を容易に除去することができる滑水性を長期に渡って向上させるという目的への影響はなく、機能を十分に発現することができる。また、前記シリコーンポリオールは、例えば、末端Si-H基含有ジメチルポリシロキサンと各末端に水酸基とアルケニル基を有する化合物を白金系触媒により付加反応させることで製造することができる。前記aシリコーンポリオールの数平均分子量Mnとしては、500~20000である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記数平均分子量はGPCによりポリスチレンの標準から検量線を作成し、試料の保持時間より求めることができる。GPCの移動層溶剤にはテトラヒドロフランやクロロホルムを使用することができる。また、検出器は屈折率計RI、UV検出器などを使用することができる。前記数平均分子量が500未満であると、構造中のジメチルシロキサン部位の相対量が低下するため、十分な効果を発揮させる為には、添加量を多くする必要があり、20000超であると、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーと重合可能なB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの相溶性が著しく低下して分離してしまうと共に、架橋密度が低下することで膜表面が柔らかくなり、傷つきやすい表面となってしまう。-cイソシアネート-前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの出発原料の一つとして使用し得るcイソシアネートとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、分子構造中に環状骨格を有するポリイソシアネート化合物が好ましい。前記cイソシアネートが分子構造中に環状骨格を有するポリイソシアネート化合物であると、cイソシアネートに由来するAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー自体も分子構造中に環状骨格を有する。そして、該Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの分子構造中に存在する環状骨格が立体障害となり、光硬化性樹脂組成物の内部にAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーが潜り込むことが抑制され、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーが長期に渡って表面に偏析する。前記cイソシアネートが分子構造中に環状骨格を有するポリイソシアネート化合物としては、分子構造中に環状骨格環状構造部分を有し、また、イソシアネート基NCO基を複数有する限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ナフタレンジイソシアネートNDI、トリレンジイソシアネートTDI、キシレンジイソシアネートXDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、ジフェニルメタンジイソシアネートMDI、パラフェニレンジイソシアネートPPDI、トリジンジイソシアネートTODI、ジアニシジンジイソシアネートDADI、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネートH12MDI、1,3-ビスイソシアネートメチルシクロヘキサンH6XDI、テトラメチルキシレンジイソシアネートTMXDI、ノルボルネンジイソシアネートNBDI、及びこれらの構造を含むNCO末端ウレタンプレポリマー、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、ナフタレンジイソシアネートNDI、トリレンジイソシアネートTDI、キシレンジイソシアネートXDI、イソホロンジイソシアネートIPDIが好ましい。前記aシリコーンポリオールとcイソシアネートとの使用量は、適宜変更することができ、cイソシアネートにおけるイソシアネート基-NCOとシリコーンポリオールにおける水酸基との当量比-NCO/-OHは、0/100以上100/100未満の範囲が好ましい。なお、前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの合成に際して、cイソシアネートとaシリコーンポリオールにおける水酸基とを反応させて、末端の一部又は全部に水酸基を有するウレタンプレポリマーを合成する場合は、cイソシアネートにおけるイソシアネート基-NCOとaシリコーンポリオールにおける水酸基との当量比-NCO/-OHを1未満にすればよい。このように、cイソシアネートにおけるイソシアネート基-NCOとaシリコーンポリオールにおける水酸基-OHとの当量比-NCO/-OHを1未満0/100以上100/100未満とすることにより、両末端が水酸基のプレポリマーを合成することができ、この水酸基を利用して、bメタアクリレートモノマーにおける官能基例えば、イソシアネート基と反応させることができる。前記aシリコーンポリオールとcイソシアネートとの反応においては、ウレタン化反応用の触媒を用いることが好ましい。前記ウレタン化反応用触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルスズジラウレート、ジブチルスズジアセテート、ジブチルスズチオカルボキシレート、ジブチルスズジマレエート、ジオクチルスズチオカルボキシレート、オクテン酸スズ、モノブチルスズオキシド等の有機スズ化合物;塩化第一スズ等の無機スズ化合物;オクテン酸鉛等の有機鉛化合物;トリエチレンジアミン等の環状アミン類;pトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、フルオロ硫酸等の有機スルホン酸;硫酸、リン酸、過塩素酸等の無機酸;ナトリウムアルコラート、水酸化リチウム、アルミニウムアルコラート、水酸化ナトリウム等の塩基類;テトラブチルチタネート、テトラエチルチタネート、テトライソプロピルチタネート等のチタン化合物;ビスマス化合物;四級アンモニウム塩;などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、有機スズ化合物が好ましい。前記ウレタン化反応用触媒の使用量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記シリコーンポリオール100質量部に対して、0.001質量部~2.0質量部が好ましい。-bメタアクリレートモノマー-前記Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの出発原料の一つとして使用するbメタアクリレートモノマーとしては、末端に水酸基と反応可能な官能基を有する限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズMOI、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOI、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズBEI、などが挙げられる。これらは、一種単独で用いてもよいし、二種以上を組み合わせて用いてもよい。これらの中でも、官能基の反応性の高さの観点で、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOI、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズBEIが好ましい。前記水酸基と反応可能な官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソシアネート基、クロロ基、などが挙げられる。これらの中でも、骨格中にウレタン結合を含むことで塗膜の柔軟性と強度のバランスに優れた塗膜を得ることができる点で、イソシアネート基が好ましい。前記水酸基との反応としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタアクリル酸との脱水エステル化、低級メタアクリレートを使用したエステル交換法、メタアクリル酸無水物と反応させる方法、などが挙げられる。上記bメタアクリレートモノマーの使用量は適宜変更することができ、aシリコーンポリオールから得られるプレポリマーにおける水酸基-OHに対してbメタアクリレートモノマーにおける官能基例えば、イソシアネート基の当量官能基/水酸基を1当量よりも多く用いればよい。bメタアクリレートモノマーは構造内にイソシアネートと反応可能な官能基と光重合性のメタアクリロイル基の両方を有してもよい。前記メタアクリロイル基の数は任意のものを使用することができるが、数が多い多官能である程、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーも多官能となる。一般的にB光重合性オリゴマー又はC光重合性モノマーとの反応性は官能基数が多いほど高くなるが、官能基数が多すぎると立体障害により反応率が低下することがある。これらを考慮して官能基数は2~10の間が好ましく、その間においては多い方が10に近い方がより好ましい。この間においては官能基数が多いほど架橋が密になることで長期に安定して表面に偏析することができると共に表面硬度を高めることができるため好ましい。<B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマー>本発明の光硬化性樹脂組成物に用いるB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーは、ラジカル重合性の反応基、例えば、メタアクリロイル基[CH2=CHCO-又はCH2=CCH3CO-]等を含有する。なお、本発明において、B光重合性オリゴマーからは、上述のAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを除くものとする。また、B光重合性オリゴマーとC光重合性モノマーとの配合量は、質量比で、100:0~0:100、好ましくは80:20~20:80、より好ましくは30:70~70:30の範囲である。C光重合性モノマーの配合量が少なすぎると、得られる光硬化性樹脂組成物の粘度が上昇して塗布性が悪化するおそれがあるとともに、耐薬品性および耐染色性等の物性を充分に確保できない可能性がある。また、光重合性モノマーの配合量が多すぎると、塗膜の柔軟性が低下して脆性が高くなる傾向にある。-B光重合性オリゴマー-前記B光重合性オリゴマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、アクリロイルオキシ基[CH2=CHCOO-]またはメタクロイルオキシ基[CH2=CCOO-]を1つ以上有するメタアクリレートオリゴマーが好ましく、1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するメタアクリレートオリゴマーが特に好ましい。該1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するメタアクリレートオリゴマーは極性が低いため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとの相溶性が良く、広範囲にわたってAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを添加することが可能である。そのため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの添加量が多い場合でも白濁、層分離等を抑制でき、硬化後の特性を均一にすることができる上、塗膜の外観が良く、それを用いた水周り部材及び機能性パネルも良好な物性及び外観を形成することができる。また、光硬化性樹脂組成物を硬化させて得られる樹脂の疎水性が高いため、水及び水周りで使用される洗浄剤やヘアカラーなどの染色剤に対する耐性が強く、汚れがつき難く、滑水性の長期安定性がより良好となる。また、前記メタアクリレートオリゴマーAが低極性であることは、具体的には、n-ヘプタントレランスの値で表すことができ、かかる値は好ましくは0.5g/10g以上、より好ましくは0.7g/10g以上である。なお、n-ヘプタントレランスとは、樹脂10gを25°Cに保ちながら、これにn-ヘプタンを滴下し、白濁するまで添加することのできるn-ヘプタンの量gの値を意味し、有機溶剤に対する溶解性の指標となるものであり、該値が大きいほど低極性であることを示す。前記メタアクリレートオリゴマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ウレタン系メタアクリレートオリゴマー、エポキシ系メタアクリレートオリゴマー、エーテル系メタアクリレートオリゴマー、エステル系メタアクリレートオリゴマー、ポリカーボネート系メタアクリレートオリゴマー、シリコーン系メタアクリレートオリゴマー、などが挙げられる。これらメタアクリレートオリゴマーは、ポリエチレングリコール、ポリオキシプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコール、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、多価アルコールとεカプロラクトンの付加物などと、メタアクリル酸との反応により、あるいは、ポリイソシアネート化合物及び水酸基を有するメタアクリレート化合物をウレタン化することにより合成することができる。前記B光重合性オリゴマーは、単官能オリゴマー、2官能オリゴマー、多官能オリゴマーのいずれであってもよく、得られる光硬化性樹脂組成物の適度な架橋密度を実現させる観点から、多官能オリゴマーであることが好ましい。前記B光重合性オリゴマーの中でも、水周り部材及び機能性パネルとして好適な特性を付与する観点から、耐薬品性に優れるウレタン系メタアクリレートオリゴマーが好ましい。前記ウレタン系メタアクリレートオリゴマーは、例えば、iポリオールとiiポリイソシアネートとからウレタンプレポリマーを合成し、該ウレタンプレポリマーにiiiイソシアネートと反応可能な官能基を有する化合物、例えば、水酸基を有するメタアクリレートを付加させることによって製造することができる。--iポリオール--前記ウレタンプレポリマーの合成に用いるポリオールとしては、水酸基-OHを複数有する化合物である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリテトラメチレングリコール、ポリブタジエンポリオール、アルキレンオキサイド変性ポリブタジエンポリオール、ポリイソプレンポリオール、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記ポリエーテルポリオールは、付加重合により得ることができ、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等の多価アルコールに、エチレンオキシドやプロピレンオキシド等のアルキレンオキサイドを付加させることにより得ることができ、また、開環重合によりポリエーテルポリオールを得ることもできる。前記ポリエーテルポリオールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、テトラヒドロフランTHFの開環重合により得られるポリテトラメチレングリコール、などが挙げられる。前記ポリエステルポリオールは、付加重合により得ることができ、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、14ブタンジオール、16ヘキサンジオール、プロピレングリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等の多価アルコールと、アジピン酸、グルタル酸、コハク酸、セバシン酸、ピメリン酸、スベリン酸等の多価カルボン酸とから得ることができ、また、開環重合によりポリエステルポリオールを得ることもできる。前記ポリエステルポリオールとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ε-カプロラクトンの開環重合により得られるラクトン系ポリエステルポリオール、などが挙げられる。前記iポリオールとして、ブチレンオキサイド変性ポリオールを用いることで、前記1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するメタアクリレートオリゴマーを製造することができる。該ブチレンオキサイド変性ポリオールは、アルカリ触媒の存在下、多価アルコールに1,2‐ブチレンオキサイドBOを付加重合させて得られるポリエーテルポリオールである。また、1,2‐ブチレンオキサイドBOだけでなく、プロピレンオキサイドPO等の他のアルキレンオキサイドを同時に付加重合させたポリエーテルポリオールであってもよい。この場合、1,2‐ブチレンオキサイドBOと他のアルキレンオキサイドとの比率はモル比で20:80~100:0、好ましくは50:50~100:0であるのが望ましい。これらブチレンオキサイド変性ポリオールのGPCによる数平均分子量は、通常100~15000、好ましくは500~5000である。--iiポリイソシアネート--前記ポリイソシアネートとしては、イソシアネート基-NCOを複数有する化合物である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリレンジイソシアネートTDI、ジフェニルメタンジイソシアネートMDI、粗製ジフェニルメタンジイソシアネートクルードMDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、水素添加ジフェニルメタンジイソシアネート、水素添加トリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートHDIや、これらのイソシアヌレート変性物、カルボジイミド変性物、グリコール変性物、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。--ウレタン化反応用触媒--前記ウレタンプレポリマーの合成においては、ウレタン化反応用の触媒を用いることが好ましい。前記ウレタン化反応用触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジブチルスズジラウレート、ジブチルスズジアセテート、ジブチルスズチオカルボキシレート、ジブチルスズジマレエート、ジオクチルスズチオカルボキシレート、オクテン酸スズ、モノブチルスズオキシド等の有機スズ化合物;塩化第一スズ等の無機スズ化合物;オクテン酸鉛等の有機鉛化合物;トリエチレンジアミン等の環状アミン類;pトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、フルオロ硫酸等の有機スルホン酸;硫酸、リン酸、過塩素酸等の無機酸;ナトリウムアルコラート、水酸化リチウム、アルミニウムアルコラート、水酸化ナトリウム等の塩基類;テトラブチルチタネート、テトラエチルチタネート、テトライソプロピルチタネート等のチタン化合物;ビスマス化合物;四級アンモニウム塩;などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、有機スズ化合物が好ましい。前記ウレタン化反応用触媒の使用量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記iポリオール100質量部に対して、0.001質量部~2.0質量部が好ましい。--iiiイソシアネートと反応可能な官能基を有する化合物--また、ウレタンプレポリマーに付加させるiiiイソシアネートと反応可能な官能基を有する化合物は、イソシアネートと反応可能な官能基例えば、水酸基を1つ以上有し、光重合性を示す官能基メタアクリロイルオキシ基[CH2=CHCOO-またはCH2=CCH3COO-]を1つ以上有する化合物である。前記iiiイソシアネートと反応可能な官能基を有する化合物は、前記ウレタンプレポリマーにおけるイソシアネート基に付加することができる。前記iiiイソシアネートと反応可能な官能基を有する化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、2ヒドロキシエチルメタアクリレート、2ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、4-ヒドロキシブチルビニルエーテル、3-エチル-3-ヒドロキシメチルオキセタン、2-メタアクリロイルオキシエチルサクシネート、フタル酸モノヒドロキシエチルメタアクリレート、側鎖が1-アミノエチル基であるメタアクリル酸エステル、側鎖が1-アミノプロピル基であるメタアクリル酸エステル、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。このようなB光重合性オリゴマーを配合することにより、光硬化性樹脂組成物を硬化させて得られる塗布層が示すガラス転移温度を最適化することができ、撥水性及び滑り性に優れた効果を発揮し得る光硬化性樹脂組成物を得ることができる。-C光重合性モノマー-前記C光重合性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、メタアクリロイルオキシ基[CH2=CHCOO-又はCH2=CCH3COO-]を1つ以上有するメタアクリレートモノマーが好ましく、i単官能性モノマー、ii2官能性モノマー及びiii多官能性モノマーのいずれであってもよい。なお、前記C光重合性モノマーは1種単独でもよく、2種以上組み合わせてもよい。ここで、2種以上の光重合性モノマーを用いた場合のSP値は、該モノマーが有するSP値に各々のモノマーが有するSP値に各配合割合モノマー全量を1とした場合の各モノマーの割合を乗じ、これらを加算した値を意味する。例えば、光重合性モノマー全量1に対し、SP値19.0の光重合性モノマーを3/4、SP値21.0の光重合性モノマーを1/4の量で配合した場合、下記式Xにしたがって、用いた光重合性モノマー全体のSP値が求められる。光重合性モノマーのSP値=19.0×3/421.0×1/4=19.5X-i単官能性モノマー-前記i単官能性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソボルニルメタアクリレート、ボルニルメタアクリレート、トリシクロデカニルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、4-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、メタアクリロイルモルホリン、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、イソプロピルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、ヘプチルメタアクリレート、オクチルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ウンデシルメタアクリレート、ドデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ミリスチルアクリレート、パルミチルアクリレート、イソステアリルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテルアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、メトキシエチレングリコールメタアクリレート、エトキシエチルメタアクリレート、メトキシポリエチレングリコールメタアクリレート、メトキシポリプロピレングリコールメタアクリレート、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート、7-アミノ-37-ジメチルオクチルメタアクリレート、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。-ii2官能性モノマー-前記ii2官能性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレングリコールジメタアクリレート、テトラエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、14-ブタンジオールジメタアクリレート、16-ヘキサンジオールジメタアクリレート、19-ノナンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、トリス2-ヒドロキシエチルイソシアヌレートジメタアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレート、ビスフェノールAのアルキレンオキシド付加ジオールのジメタアクリレート、水添ビスフェノールAのアルキレンオキシド付加ジオールのジメタアクリレート、ビスフェノールAのジグリシジルエーテルにメタアクリレートを付加させたエポキシメタアクリレート、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。-iii多官能性モノマー-前記iii多官能性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールモノヒドロキシペンタメタアクリレート、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。前記光重合性モノマーの溶解性パラメーターSP値としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、20.0J/cm30.5以下が好ましく、19.6J/cm30.5以下がより好ましい。また、前記SP値の下限値としては、特に制限はないが、通常、17.0J/cm30.5以上が好ましい。SP値が低いことで、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとの相溶性が良くなり、広範囲にわたってAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを添加することが可能である。そのため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの添加量が多い場合でも白濁、層分離等を抑制でき、硬化後の外観が良く、それを用いた水周り部材及び機能性パネルも良好な外観を形成することができる。ここで、SP値δとは、一般に液体のモル蒸発エネルギーΔEvおよびモル体積Vより、次式:SP値δ=ΔEv/V0.5によって定義される。さらに、SP値はFedors法によれば化学構造のみから推算することができる溶解パラメーター値SolubilityParameterValues、ポリマーハンドブックPolymerHandbook、第4版J.Brandrup他編集参照。なお、本明細書においてSP値とは、Fedors法よって算出される値を意味し、該値が低いほど光重合性モノマーCが低極性であることを示す。また、前記C光重合性モノマーとしては、下記一般式A:CH2=CR1COOnR2一般式Aで表されるモノマーが好ましい。一般式A中、R1は水素原子又はメチル基であり、R2は炭素数5~20のn価の炭化水素基であり、ヘテロ原子を含まず、鎖状であっても環状であってもよい。また、基中の-CH2-は、-CH=CH-で置き換えられてもよい。nは1~4の整数である。すなわち、一般式Aにおいて、たとえば鎖状であって飽和モノマーである場合、n=1のときにR2は炭素数5~20のアルキル基となり、n=2のときにR2は炭素数5~20のアルキレン基となる。さらに、鎖状であって飽和モノマーである場合、n=3のときにR2は炭素数5~20のアルカントリイル基となり、n=4のときにR2は炭素数5~20のアルカンテトライル基となる。このようなR2としては、たとえば、-CH2CH3、-CH2CH2CH3、-CHCH3CH3、シクロヘキシル基、シクロヘプタン基、シクロオクタン基、シクロノナン基、シクロデカン基等のアルキル基、-CH2CH2-、-CH2CH2CH2-、-CHCH3CH2-等のアルキレン基、CH3CH2CCH2-3で表されるようなアルカントリイル基、CCH2-4で表されるようなアルカンテトライル基などがある。R2の炭素数が5未満であると、鎖状の炭化水素基の場合にはモノマーのSP値が上昇する傾向にありAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとの相溶性が低下し、環状の炭化水素基の場合には入手自体が困難となる。また、R2の炭素数が20を超えると、得られる光硬化性樹脂組成物の架橋密度が低下する傾向にある。仮に、架橋密度が必要以上に低下すると、ヘアカラーなどの染色剤が塗布層内部に浸出しやすくなるため、パネルが染色されてしまうおそれがある。一般式Aで表されるモノマーの具体例としては、例えば、イソボルニルメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、トリデシルメタアクリレート、イソミリスチルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、3-メチル-1,5-ペンタンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、シクロヘキサンジメタノールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、などが挙げられる。これらの中でも、より好適なSP値を有するために良好な低極性を示す傾向にあり、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとの相溶性のみならず、耐薬品性や耐染色性をもさらに向上させることが可能となる点で、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ジメチロールトリシクロデカンジメタアクリレートが好ましく、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレートがより好ましい。前記溶解性パラメーターSP値が20.0J/cm30.5以下である光重合性モノマー、特に、一般式Aで表されるモノマーは、極性が低いため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとの相溶性が良く、広範囲にわたってAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを添加することが可能である。そのため、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーの添加量が多い場合でも白濁、層分離等を抑制でき、硬化後の外観が良く、それを用いた水周り部材及び機能性パネルも良好な外観を形成することができる。また、光硬化性樹脂組成物を硬化させて得られる樹脂の疎水性が高いため、水及び水周りで使用される洗浄剤やヘアカラーなどの染色剤に対する耐性が強く、汚れがつき難く、滑水性の長期安定性がより良好となる。また、前記光重合性モノマーの官能基数は、通常1~6であり、1~4であることが好ましい。なお、官能基数が1である場合、架橋密度が低下する傾向にあるが環状骨格のモノマーを使用することでガラス転移温度が高くなり、良好な膜物性を保持することができる。また、官能基数が2~6、好ましくは2~4であると、光硬化性樹脂組成物の架橋反応を適度に保持することができる傾向にあるため、特に染色剤が塗布層内部に浸出して水周り部材及び機能性パネルが染色される現象をより有効に抑止しやすくなるものと推定される。したがってこの場合にも、良好な防汚性のみならず、耐薬品性や耐染色性をも有効に保持したまま、好適な硬化性を有する塗布層が形成された水周り部材及び機能性パネルを得ることができる。B光重合性オリゴマーとC光重合性モノマーは、オリゴマーのみ、モノマーのみ使用してもよいが、オリゴマーとモノマーを組み合わせて使用することが好ましい。<D光重合開始剤>本発明の光硬化性樹脂組成物に用いるD光重合開始剤は、紫外線等の光を照射されることによって、上述したAジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー、B光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーの重合を開始させる作用を有する。前記D光重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、4ジメチルアミノ安息香酸、4ジメチルアミノ安息香酸エステル、22ジメトキシ2フェニルアセトフェノン、アセトフェノンジエチルケタール、アルコキシアセトフェノン、ベンジルジメチルケタール、ベンゾフェノン及び33ジメチル4メトキシベンゾフェノン、44ジメトキシベンゾフェノン、44ジアミノベンゾフェノン等のベンゾフェノン誘導体、ベンゾイル安息香酸アルキル、ビスケトン、ベンジル及びベンジルメチルケタール等のベンジル誘導体、ベンゾイン及びベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン誘導体、ベンゾインイソプロピルエーテル、2ヒドロキシ2メチルプロピオフェノン、1ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、キサントン、チオキサントン及びチオキサントン誘導体、フルオレン、246トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ビス244トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビスフェニルホスフィンオキシド、2メチル12モルホリノプロパン1オン、2ベンジル2ジメチルアミノ1ブタノン1、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。本発明の光硬化性樹脂組成物における前記D光重合開始剤の配合量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、AジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計100質量部に対して、0.1質量部~10質量部の範囲が好ましい。前記D光重合開始剤の配合量が0.1質量部以上であれば、重合反応を十分に開始させることができ、一方、10質量部を超えると、重合反応を開始させる効果が飽和する一方、着色が顕著となり、また光硬化性樹脂組成物の原料のコストが高くなる。<Eその他の成分>-光増感剤-本発明の光硬化性樹脂組成物には、求められる硬化反応性や安定性等を考慮し、必要に応じてさらに光増感剤を含有させてもよい。該光増感剤は、光を照射させることによって、エネルギーを吸収し、該エネルギーまたは電子が重合開始剤に移動して、重合を開始させる作用を有する。該光増感剤としては、pジメチルアミノ安息香酸イソアミルエステル等が挙げられる。これら光増感剤の配合量は、A光重合性シリコーンオリゴマーとB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計100質量部に対して、0.1質量部~10質量部の範囲が好ましい。-重合禁止剤-さらに、本発明の光硬化性樹脂組成物には、求められる硬化反応性や安定性等を考慮し、必要に応じて重合禁止剤を含有させてもよい。該重合禁止剤としては、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエ-テル、pメトキシフェノール、24ジメチル6tブチルフェノール、26ジtブチルpクレゾール、ブチルヒドロキシアニソール、3ヒドロキシチオフェノール、αニトロソβナフトール、pベンゾキノン、25ジヒドロキシpキノン等が挙げられる。これら重合禁止剤の配合量は、AジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーとB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーとの合計100質量部に対して、0.1質量部~10質量部の範囲が好ましい。-有機溶媒-また、本発明の光硬化性樹脂組成物は、希釈溶媒としてエーテル、ケトン、エステル等の有機溶媒を含有していてもよく、該有機溶媒としては、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPMA、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK、アセトン、乳酸ブチル、などが挙げられる。これらの希釈溶媒は、1種単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。本発明の光硬化性樹脂組成物は、上述のとおり必要に応じて希釈溶媒を用い、塗布液状としてこれを基材上の面に塗布することができる。塗布する方法としては、特に制限はなく、公知の方法を採用することができ、例えば、グラビアコート、ロールコート、リバースコート、ナイフコート、ダイコート、リップコート、ドクターコート、エクストルージョンコート、スライドコート、ワイヤーバーコート、カーテンコート、押出コート、スピンコート、などが挙げられる。水周り部材前記水周り部材は、本発明の光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具えることを特徴とする。前記水周り部材は、表面での水切れ性が要求される部材である。前記水周り部材としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、キッチンシンク、キッチン用壁材、洗面台、浴室用壁材、浴槽、浴室用天井材、浴室用床材、浴室用カウンター、便器、貯水用タンク、などが挙げられる。機能性パネル本発明の機能性パネルは、本発明の光硬化性樹脂組成物を硬化させてなる塗布層と、基材層とを具え、例えば、該塗布層が該基材層上に形成されていることが好ましい。本発明の機能性パネル全体の厚さとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、通常、2.5mm以上が好ましい。なお、本発明の機能性パネル全体の厚さの上限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記塗布層を基材層上の表面及び裏面の双方に形成してもよく、必要に応じてこれら基材層及び塗布層に加え、これらの層間に種々の材質からなる中間層を形成した多層構造としてもよい。この際、前記塗布層は上述のとおり優れた撥水性及び滑り性を有するため、前記塗布層を機能性パネルの最表面層として形成するのが望ましい。前記中間層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、基材層と塗布層との接着性を向上させるためのアンダーコート層、機能性パネルの意匠性を向上させるための模様や色彩を付与した化粧層、などが挙げられる。このようにして得られる本発明の機能性パネルは、基材層に前記塗布層が形成されているため、優れた撥水性及び滑り性を有すると共に、耐摩耗性、耐薬品性、耐温水性及び耐染色性にも優れており、水垢に代表される種々の汚れの付着を有効に抑制しつつ、酸やアルカリを含んだ刺激性の強い洗浄剤の使用によっても変質や劣化が発生し難い。また、ヘアーカラーのような染色剤の使用によっても変色や染色が生じ難い。従って、本発明の機能性パネルは、特に住宅内の浴室又は台所に配置される機能性パネルとして好適である。<塗布層>本発明の光硬化性樹脂組成物を基材上に塗布し、次いで光硬化させることによって、基材層上に塗布層を形成することができる。光硬化させる方法としては、紫外線等の光を照射する方法が一般的である。塗布層を形成する基材層上の面は、表面及び裏面のうち、一方の面だけであっても双方の面であってもよく、必要に応じて適宜選択すればよい。なお、本発明の光硬化性樹脂組成物を硬化させる際の光の照射量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、紫外線を採用する場合、通常、照射強度20mW/cm2~2000mW/cm2、照射量100mJ/cm2~5000mJ/cm2であり、これによって、本発明の光硬化性樹脂組成物は、通常数秒~数十秒で硬化する。このように短時間で硬化させることが可能であるので、得られる機能性パネルの生産性の向上を図ることができる。前記塗布層の厚さとしては、特に制限はなく、要求される意匠性や耐薬品性の程度から目的に応じて適宜選択することができるが、通常、1μm~200μmの範囲の厚さであると想定される。なお、紫外線を照射する場合、紫外線硬化反応はラジカル反応であるため、酸素による阻害を受け易い。そのため、前記光硬化性樹脂組成物を基材に塗布した後、酸素との接触を回避し得るよう、窒素雰囲気下で該組成物を硬化させてもよい。また、光硬化させることによって形成された塗布層の表面自由エネルギーは、良好な撥水性及び滑り性を充分に確保する観点から、通常12mJ/m2~30mJ/m2であるのが望ましい。<基材層>本発明の機能性パネルに用いられる基材層の材質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、スレート、コンクリート、金属、珪酸カルシウム、炭酸カルシウム、ガラス等の無機質材;木質材;ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリカーボネート、不飽和ポリエステル樹脂等の有機質材;これらの複合材;などが挙げられる。これらの中でも、有機質剤にガラス繊維や炭素繊維等の繊維を加えた材質、いわゆるFRP繊維強化プラスチックが好ましい。前記FRPとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、不飽和ポリエステル樹脂、充填剤及びガラス繊維若しくは炭素繊維を含むシート状のシートモールディングコンパウンドSMC、SMCと同様の複合材であって短繊維を含む塊状のバルクモールディングコンパウンドBMC、などが挙げられる。前記FRPは、一般に、熱硬化性樹脂、有機過酸化物硬化剤、充填剤、低収縮剤、内部離型剤、強化材、架橋剤、及び増粘剤等を配合したものであって、所定の温度に設定した金型内に入れて加圧し、建材として配置する場所に応じた形状に成形して用いられるものである。これらの中でも、熱硬化性樹脂として不飽和ポリエステル、充填剤、及び強化材としてガラス繊維若しくは炭素繊維を含むFRPであると、得られる機能性パネル全体の強度および耐久性等をより向上させることができる。前記不飽和ポリエステルは、無水マレイン酸、フマル酸等の多塩基酸の不飽和酸と、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリメチレングリコール、トリメチルペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、トリメチルプロパンモノアリルエーテル、水素添加ビスフェノール、ビスフェノールジオキシプロピルエーテル等の多価アルコールとから生成される。前記充填剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、炭酸カルシウム、水酸化アルミニウム、などが挙げられる。これらの中でも、コストダウンの観点からは炭酸カルシウムが好ましく、FRP自体の耐薬品性を向上させる観点からは水酸化アルミニウムが好ましい。しかしながら、上述のとおり、前記塗布層を形成すれば、基材として充填剤に炭酸カルシウムを用いたFRPを採用しても、機能性パネル全体の耐薬品性を充分に向上させることができるため、低コストのFRPからなる基材層を有した機能性パネルを容易に実現できる。前記強化材としてのガラス繊維及び炭素繊維としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、繊維長が20mm~50mm程度、繊維径が5μm~25μm程度のものが好適に用いられ、FRP中に10質量~70質量の量で含有されているのが望ましい。前記基材層として用いられるFRPは、これらの成分を混合し、FRP製造装置等により所定の厚み及び大きさを有するFRPとして製造される。なお、前記基材層の厚さとしては、特に制限はなく、機能性パネルの用途により変動し得るが、通常、2.5mm以上である。前記基材層の厚さの上限としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。<製造例1>数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製03molと、ジブチルスズジラウレート0.06gを反応容器に加え攪拌した。次いで、イソホロンジイソシアネートVESTANATIPDI、エボニックデグサ社製02molを室温で加えた。これを70°Cに加温し、300rpmで2時間半反応させウレタンプレポリマー溶液を得た。得られたプレポリマー溶液全量に2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOI0.2molを加えて更に4時間攪拌し反応を完結させ、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例2>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約700のシリコーンポリオールDMS-C16、一般式2、p=0、q=3、Gelest社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例3>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約5000のシリコーンポリオールFM-4421、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約7000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例4>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約10000のシリコーンポリオールFM-4425、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約12000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例5>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約1700のシリコーンポリオールKF6001、一般式2、p=1、q=3、信越化学工業株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約4000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例6>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約3000のシリコーンポリオールKF6002、一般式2、p=1、q=3、信越化学工業株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約5000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例7>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約5500のシリコーンポリオールKF6003、一般式2、p=1、q=3、信越化学工業株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして数平均分子量約7500のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例8>製造例1において、数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製を用いる代わりに、数平均分子量約4000のシリコーンポリオールX-22-4952、一般式2、p≒5、q=3、信越化学工業株式会社製を用いたこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約6000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例9>数平均分子量1,000のシリコーンポリオールサイラプレーンFM-4411、一般式2、p=1、q=3、チッソ株式会社製02molと、ジブチルスズジラウレート0.06gを反応容器に加え攪拌した。次いで、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOI0.4molを加えて4時間攪拌し反応を完結させ、数平均分子量約2000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例10>製造例1において、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOIを添加する代わりに、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズBEIを添加したこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例11>製造例1において、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOIを添加する代わりに、2-メタクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズMOIを添加したこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例12>製造例1において、2-アクリロイルオキシエチルイソシアネート昭和電工株式会社製、カレンズAOIを添加する代わりに、得られたプレポリマーをパラトルエンスルホン酸触媒下、溶媒としてトルエンを用いてアクリル酸と反応させた。反応した反応生成物を10水酸化ナトリウム水溶液でPH11に中和し、酸成分を除去することで、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例13>製造例1において、イソホロンジイソシアネートVESTANATIPDI、エボニックデグサ社製を添加する代わりに、分子構造中に環状骨格を有さないポリイソシアネート化合物としてのヘキサメチレンジイソシアネート商品名:HDI、エボニックデグサ製を添加したこと以外は、製造例1と同様にして、数平均分子量約3000のジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを得た。<製造例14>ポリジメチルシロキサンの片側の末端をジオールに変性したシリコーン化合物[株信越化学製、X-22-176DX]30.0gにイソボルニルアクリレート132.6g、ジブチルスズジラウレート0.03gを反応容器に加え攪拌した。次いで、ヘキサメチレンジイソシアネートHDIエボニックデグサ社製]3.14gを室温で加えた。これを50°Cに加温し100rpmで3時間反応させウレタンプレポリマー溶液を得た。得られたプレポリマー溶液全量に2-ヒドロキシエチルアクリレートを2.24g加えて更に6時間攪拌し反応を完結させ、シリコーンオリゴマーを得た。<光硬化性樹脂組成物の調製及び評価>表1~表8に示す配合処方に従い、撹拌装置に各成分を投入及び混合して、光硬化性樹脂組成物を調製した。得られた光硬化性樹脂組成物を、FRPデックマット登録商標2415、DIC化工株製からなる基材の上面に、厚さ20μmになるように塗布した。次いで、UV照射1000mW/cm2、4000mJ/cm2して光硬化性樹脂組成物を硬化させ、サンプルを得た。下記の方法で、撥水性、滑り性を評価し、表1~表8に示す結果を得た。なお、表1~表8中、初期とは、サンプルの作製直後を意味し、耐久試験後とは、50°Cの水に50時間浸漬後を意味する。1相溶性相溶性の評価は目視で行った。ベース樹脂となるB光重合性オリゴマー及び/又はC光重合性モノマーに対して、Aジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを添加した際の相溶性を以下の基準に従って判断した。○:透明△:薄く白濁×:濃く白濁2撥水性撥水性の評価は、水の接触角を測定して行った。なお、接触角の測定には、協和界面科学社製DM-500を用いた。基材の上に1.5μLの水滴を滴下し、直後及び耐久試験後の水接触角を測定した。測定は3回行い、その平均値を接触角の値とした。3滑り性滑り性の評価は、水の転落角を測定して行った。なお、滑り性の評価には、協和界面科学社製DM-500及びDM-SAを用いた。基材の上に30μLの水滴を滴下し、7.5度/秒のスピードでステージを傾け、水滴が動き出した角度を転落角の値とした。1製造例1で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー2製造例2で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー3製造例3で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー4製造例14で得られたシリコーンオリゴマー5チッソ株式会社製、FM-0711、片末端メタクリル変性ジメチルシリコーンオイル、数平均分子量Mn1000、下記一般式3で表される請求項範囲外の化合物但し、一般式3中、Rはアルキル基を表し、Meはメチル基を表し、nは任意の整数を表す。ここで、Rは末端の反応性をなくすためにアルキル基とし、本発明に本質的な寄与はない。6チッソ株式会社製、FM-7711、両末端メタクリル変性ジメチルシリコーンオイル、数平均分子量Mn1000、比重0.98、屈折率1.419、粘度20mm2/s、下記一般式4で表される請求項範囲外の化合物但し、一般式4中、Meはメチル基を表し、nは任意の整数を表す。7下記の方法で合成した1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するウレタンアクリレートオリゴマー7-2共栄社化学株式会社製UF-80018共栄社化学株式会社製、16-ヘキサンジオールジアクリレート、SP値=19.6J/cm30.59新中村工業株式会社製、2-アクリロイルオキシエチルサクシネート、SP値=22.7J/cm30.510チバスペシャルティケミカルズ製、IRGACURE184、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン11製造例4で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー12製造例5で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー13製造例6で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー14製造例7で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー15製造例8で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー16製造例9で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー17製造例10で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー18製造例11で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー19製造例12で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー20製造例13で得られたジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマー<1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するウレタンアクリレートオリゴマーの合成方法>プロピレングリコール関東化学株式会社製1molに水酸化カリウムを触媒として反応温度110°Cでブチレンオキサイド12molを付加してポリオールを得た。該ポリオールに、2,4-トリレンジイソシアネート2molを、窒素ガス導入管、攪拌機及び冷却管の付いた反応容器に仕込み、70°Cで2時間反応させた。次に2-ヒドロキシエチルアクリレート4mol、触媒としてジブチル錫ジラウレートを微量徐々に加え、さらに70°Cで15時間反応させて、数平均分子量約1500の1,2-ブチレングリコールユニット含有ウレタンアクリレートオリゴマーを得た。このようにして得られた1,2-ポリブチレンオキサイド単位を有するウレタンアクリレートオリゴマーのn-ヘプタントレランスの値は1.0g/10gであった。表1~表8の実施例と比較例の結果から、A少なくとも、a前記一般式1一般式2で表されるシリコーンポリオールと、b末端に水酸基と反応可能な官能基を有するメタアクリレートモノマーとを用いて得られるジメチルシリコーンメタアクリレートオリゴマーを使用することで、撥水性及び滑り性を長期に渡って向上させることが可能な光硬化性樹脂組成物が得られることが分かる。"