"複数のプロジェクタから構成される映像投影システムであって、各プロジェクタは、可視光映像を投影する可視光投影部と、前記可視光映像上に不可視光映像を重畳させて投影する不可視光投影部と、前記不可視光映像を含む領域を撮影する不可視光撮影部と、前記不可視光撮影部からの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との重なり領域を検出する重なり検出部と、前記重なり検出部の検出結果に基づいて前記可視光映像を補正する映像補正部とを備えることを特徴とする映像投影システム。各プロジェクタは、同じ可視光映像を投影するものとし、前記映像補正部は、前記不可視光映像の重なり数が最大となる最大重なり領域に合致するように、前記可視光映像を縮小することを特徴とする請求項1記載の映像投影システム。全てのプロジェクタから投影される複数の不可視光映像の投影範囲にまたがって、単一の可視光映像を投影する際に、各プロジェクタは、前記単一の可視光映像を分割して、自身が投影する可視光映像を決定するようになっており、各プロジェクタは優先順位を有しており、一のプロジェクタの重なり検出部が、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像とが重なったことを検出したときは、優先順位が高い方のプロジェクタは、重なった領域を自身の投影範囲と認識し、優先順位が低い方のプロジェクタは、重なった領域を自身の投影範囲と認識しないことを特徴とする請求項1記載の映像投影システム。特許文献1の技術は、ビデオカメラで投影映像を撮影し、その映像情報から映像の重なりを検出している。しかし、この従来技術では、投影映像の重なりを検出するための投影映像を用意する必要があり、また検出用の投影画像を用いて事前のキャリブレーションなども必要になるため、使い勝手が悪いという課題がある。本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、複数のプロジェクタから映像を投影した際に、投影映像の重なりを検出するための投影映像を用意することなく、事前のキャリブレーションが不要で、高輝度又は高品質な映像を投影できる、使い勝手に優れた映像投影システムを提供することを目的とする。請求項1に記載の映像投影システムは、複数のプロジェクタから構成される映像投影システムであって、各プロジェクタは、可視光映像を投影する可視光投影部と、前記可視光映像上に不可視光映像を重畳させて投影する不可視光投影部と、前記不可視光映像を含む領域を撮影する不可視光撮影部と、前記不可視光撮影部からの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との重なり領域を検出する重なり検出部と、前記重なり検出部の検出結果に基づいて前記可視光映像を補正する映像補正部とを備えることを特徴とする。本発明によれば、前記不可視光投影部が、前記可視光映像上に不可視光映像を重畳させて投影するので、観察者は不可視光に邪魔されずに可視光映像を楽しむことができ、又、前記重なり検出部が、前記不可視光撮影部からの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との重なり領域を検出し、前記映像補正部が、前記重なり検出部の検出結果に基づいて前記可視光映像を補正するので、前記重なり領域に合わせて、前記可視光映像を拡大又は縮小することによって、観察者が見やすい適正な大きさや照度で投影することができる。尚、可視光とは、例えば波長帯域が700nm以下の光をいい、不可視光とは、波長帯域が700nmを超える光をいうものとするが、両者の境は700nmに限られない。請求項2に記載の映像投影システムは、請求項1に記載の発明において、各プロジェクタは、同じ可視光映像を投影するものとし、前記映像補正部は、前記不可視光映像の重なり数が最大となる最大重なり領域に合致するように、前記可視光映像を縮小することを特徴とする。本発明によれば、前記不可視光映像の重なり数が最大となる最大重なり領域に合致するように、前記可視光映像を縮小することで、各プロジェクタから投影される可視光映像全てが重なることとなり、即ち同じ映像を投影するプロジェクタ数に応じて、スクリーンに投影された可視光映像の照度を高めることができる。請求項3に記載の映像投影システムは、請求項1に記載の発明において、全てのプロジェクタから投影される複数の不可視光映像の投影範囲にまたがって、単一の可視光映像を投影する際に、各プロジェクタは、前記単一の可視光映像を分割して、自身が投影する可視光映像を決定するようになっており、各プロジェクタは優先順位を有しており、一のプロジェクタの重なり検出部が、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像とが重なったことを検出したときは、優先順位が高い方のプロジェクタは、重なった領域を自身の投影範囲と認識し、優先順位が低い方のプロジェクタは、重なった領域を自身の投影範囲と認識しないことを特徴とする。これにより、大画面上に分割して可視光映像を投影した場合でも、観察者が違和感を抱かないようにできる。本発明によれば、複数のプロジェクタから映像を投影した際に、投影映像の重なりを検出するための投影映像を用意することなく、事前のキャリブレーションが不要であり、リアルタイムに投影映像の重なりを検出し映像補正することが可能な、使い勝手に優れた映像投影システムを提供できる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。図1は、本発明の実施の形態による映像投影システムPSの概略構成を示すブロック図である。図1において、映像投影システムPSは、4つのプロジェクタPJT1~PJT4を有する。各プロジェクタPJT1~PJT4は、同一の映像データを入力し、スクリーンに対して可視光映像を投影する可視光投影部PJ1と、前記可視光映像上に不可視光映像を重畳させて投影する不可視光投影部PJ2と、前記不可視光映像を含む領域を撮影する不可視光撮影部ここでは赤外線カメラCAと、前記不可視光撮影部からの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との重なり領域を検出する重なり検出部OSと、重なり検出部OSの検出結果に基づいて前記可視光映像を補正する映像補正部ISとを備える。尚、プロジェクタPJTの例として、以下にレーザスキャンタイプのプロジェクタを説明するが、LEDを用いたDLP方式やLCOS方式などのタイプのプロジェクタでも使用可能である。ここでは、映像と画像の用語を同義で用いる。より具体的に、プロジェクタPJT1~PJT4を説明する。図2は、プロジェクタPJT1~PJT4の具体的構成を示すブロック図である。プロジェクタPJT1~PJT4は、例えば光スキャナプロジェクタに搭載され、レーザ光源77r,7g,7b,7IR、コリメータCLCLr、CLg、CLb、CLIR、レーザ制御部100、ダイクロミラー88r,8g,8b、8IR、ハーフミラーHF、検出器PD、光スキャナ9走査部、位相検出部110、及び同期信号出力部120を備えている。駆動手段としてのレーザ制御部100は、フレームメモリ2、映像処理用メモリ3,ラインバッファメモリ4、表示コントローラ5、駆動部である変調器66r,6g,6b,6IR、ドライバ13及びシステムコントローラ14を備え、レーザ光源7を制御する。フレームメモリ2は、水平同期信号及び垂直同期信号に基づいて、主映像の映像データ以下、主映像データと表す。を1フレーム単位で一時的に記憶する。ここで、主映像としては、例えば、映画、テレビ番組等が挙げられる。なお、主映像データは、例えばR,G,Bの色成分からなるカラーの映像データとするが、モノクロの映像データであってもよい。映像処理用メモリ3に記憶された映像データは、表示映像の歪みを補正する処理等を施される。ラインバッファメモリ4は、映像処理用メモリ3の第1の領域と第2の領域から交互に、水平方向の複数ライン単位で順次に出力される主映像データを記憶する。映像補正部ISの機能を備える表示コントローラ5は、水平同期信号及び垂直同期信号に基づいて、フレームメモリ2への1フレームの主映像データの書き込み制御、重なり検出部OSからの情報に基づく映像処理用メモリ3における映像処理、映像処理用メモリ3からラインバッファメモリ4への映像データの書き込み制御、及びラインバッファメモリ4から映像データを1画素単位で順次に変調器6に出力させる制御等を行う。ここで、ライバッファメモリ4に記憶された映像データは、R色成分が変調器6rに出力され、G色成分が変調器6gに出力され、B色成分が変調器6bに出力され、赤外成分が変調器6IRに出力される。具体的には、表示コントローラ5は、同期信号出力部120から垂直同期信号が入力されると、1フレーム分の主映像データをフレームメモリ2に記憶させる。また、ラインバッファメモリ4に、記憶された副映像データの先頭の1ライン分を記憶させる。そして、ラインバッファメモリ4に記憶された副映像データを1画素単位で順次に変調器6に出力させる。そして、水平同期信号が入力されると、ラインバッファメモリ4に次の1ライン分の副映像データを記憶させ、ラインバッファメモリ4から次の1ライン分の副映像データを1画素単位で順次に変調器6に出力させる。これにより、スクリーンSCに主映像データで強度が変調されたレーザビームがラスター走査され、主映像が表示されることになる。ラスター走査が画面右下まで行われれば、再びレーザビームを画面左上まで戻す。その間に、フレームバッファ2には新たな映像データが読み込まれ、上述のようにして、次の映像を表示する準備がなされる。以上を繰り返すことで、複数枚の映像を表示できる。変調器66r,6g,6b,6IRは、それぞれラインバッファメモリ4から1画素単位で順次に出力される映像データのR,G,B,IR赤外成分を用いて、レーザ光源7r,7g,7b,7IRから射出されるR,G,B、赤外光のレーザビームの強度を変調する。レーザ光源7r,7g,7b、7IRは、例えば、レーザダイオードにより構成され、それぞれ、赤R、緑G、青B、赤外光のレーザビームを射出する。コリメータCLr、CLg、CLb、CLIRは、赤R、緑G、青B、赤外光のレーザビームを平行ビームに変換する。レーザ光源7r,7g,7bが可視光投影部を構成し、レーザ光源7IRが不可視光投影部を構成する。尚、レーザ光源の代わりに、各色LEDを用いても良い。ダイクロミラー88r,8g,8b、8IRは、レーザ光源7r,7g,7b、7IRから射出されたレーザビームを合波して、一本のレーザビームWにする。検出器PDは、検出面を有し、ハーフミラーHFにより反射されたレーザビームWの一部を検出する。光スキャナ9は、例えば2次元の光スキャナにより構成され、水平同期信号及び垂直同期信号に基づいて、レーザビームWを2次元的に走査ラスター走査し、スクリーンSCに映像を表示する。スクリーンSCは、ラスター走査されるレーザビームWが投影されて、映像を表示させる。検出器PDは、レーザ光源7r,7g,7bから射出されるレーザビームの強度を各々モニタし、モニタ信号を変調器6r,6g,6bに出力する機能も有する。なお、変調器6r,6g,6bは、このモニタ信号から、レーザビームの強度の時間平均値が既定値になるようにレーザ光源7r,7g,7bをAPCautopowercontrol制御する。これにより、レーザビームの発振強度が安定化されると共に、レーザ光源7の破損が防止される。センサである位置検出部PR12は、例えば赤外発光ダイオード等の発光素子及びフォトトランジスタ等の受光素子を含むフォトリフレクタにより構成され、発光素子から出力された光を対象物であるミラー部16図3参照に当て、反射光を受光素子で検出し、ミラー部16の水平方向及び垂直方向の傾斜角度を示す検出信号をシステムコントローラ14及び位相検出部110に出力する。尚、位置検出部12は、光スキャナ9の圧電素子ピエゾの抵抗を測定するタイプのものでも良い。システムコントローラ14は、主映像を表示しない場合、映像を表示しない黒映像を表示するように表示コントローラ5に指示する。又、システムコントローラ14は、ドライバ13を介して光スキャナ9への駆動信号を出力する。位相検出部110は、位置検出部12により検出された検出信号を用いてミラー部16の水平方向及び垂直方向の傾斜角度を検出する。同期信号出力部120は、位相検出部110により検出されたミラー部16の傾斜角度に基づいて水平同期信号及び垂直同期信号を表示コントローラ5に出力する。ここで、同期信号出力部120は、位相検出部110により検出された水平方向の傾斜角度が1ラインの走査を開始する角度となった場合に水平同期信号を出力すればよい。また、同期信号出力部120は、位相検出部110により垂直方向の傾斜角度が1フレームの先頭の1ラインの走査を開始する角度となった場合に垂直同期信号を出力すればよい。不可視光撮影部CAは、赤外光映像を撮影できる赤外光カメラであって、スクリーンSCに投影された不可視光映像を含む領域を撮影する。重なり検出部OSは、不可視光撮影部CAからの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との重なり領域を検出する。これは、スクリーン上、赤外光の強度が最も高くなった領域を、重なり領域と判別できる。次に、光スキャナ9の動作について説明する。図3は、光スキャナ9の詳細な構成を示す平面図である。光スキャナ9は、2次元走査ミラー15により構成され、2次元走査ミラー15を固定する固定枠70と、固定枠70の内側に可動部分として枠状に形成された可動枠30と、可動枠30の内側に形成された方形状のミラー部16とを備えている。ミラー部16は、ミラー部16の中心を通るY軸に沿って外方へ延びるトーションバー21,22を介して、Y軸方向の両側から可動枠30に弾性的に支持されている。また、可動枠30は、Y軸に直交し、ミラー部16の中心を通るX軸近傍の端部30a,30b,30c,30dのそれぞれに一端が接続された曲がり梁41,42,43,44により、X軸の両側から固定枠70に弾性的に支持されている。これらの固定枠70、曲がり梁41~44、可動枠30、ミラー部16、及びトーションバー21,22は、シリコン基板の異方性エッチングにより一体的に形成されている。また、ミラー部16の表面には、金やアルミニウム等の金属薄膜による反射膜が形成されており、入射光線の反射率が高められている。また、曲がり梁41,42,43,44の表面には、電気-機械変換素子である圧電素子51,52,53,54が接着等により貼り付けられ、4つのユニモルフ部61,62,63,64が形成されている。曲がり梁41~44は、圧電素子51~54の曲げ変形により、可動枠30にY軸及びX軸回りに独立に傾動トルクを作用させ、可動枠30をY軸及びX軸を2軸で回動させる。ここで、可動枠30の回動動作について図4を用いて説明する。図4a~eは2次元走査ミラー15の図3のIVIV方向の断面図である。なお、図4aは静止時を示し、図4b~eは駆動時を示している。図4aに示すように、圧電素子51,52の表裏には、それぞれ上部プラス電極511,521、下部マイナス-電極512、522が設けられており、上部電極511521と下部-電極512522との間に分極反転を起こさない範囲で交流電圧を印加することで、圧電素子51、52を伸縮させ、ユニモルフ部61,62を厚み方向に変位させる。同様に、圧電素子53,54の表裏には、それぞれ上部電極531,541図略、下部-電極532,542図略が設けられている。最初に、X軸回りの回動動作について説明する。ドライバ13が圧電素子51に伸びる方向の電圧を印加し、圧電素子52に圧電素子51と逆位相の縮む方向の電圧を印加すると、ユニモルフ部61,62の一端は、固定枠70に固定保持されているので、図4bに示すように、ユニモルフ部61は下方に曲がり、一方、ユニモルフ部62は上方に曲がる。同様に、圧電素子53,54にも圧電素子51,52とそれぞれ同じ位相の電圧を印加すると、ユニモルフ部63は下方に曲がり、一方、ユニモルフ部64は上方に曲がる。これにより、可動枠30にはX軸を中心とした傾動トルクが作用し、可動枠30はX軸を中心として矢印P方向に傾く。また、圧電素子51~54に、図4bの場合とは逆位相の電圧を印加すると、前述と同様の原理で、図4cに示すように、可動枠30にはX軸を中心とした傾動トルクが作用し、X軸を中心として矢印Q方向に傾く。そして、圧電素子51~54にこのような位相関係を保った交流電圧を印加すると、ユニモルフ部61~64は、交流電圧に追従して上下方向の振動を繰り返し、可動枠30にシーソー的な傾動トルクが作用され、可動枠30はX軸を中心として所定変位角度まで回転振動する。次に、Y軸回りの回動動作について説明する。ドライバ13が圧電素子51,52のいずれにも伸びる方向の電圧を印加すると、それぞれのユニモルフ部61,62の一端は、固定枠70に固定保持されているので、図4dに示すように、いずれも下方に曲がる。一方、圧電素子53、54に圧電素子51、52と逆位相の縮む方向の電圧を印加すると、図4eに示すように、ユニモルフ部63、64はいずれも上方に曲がる。これにより、可動枠30にはY軸を中心とした傾動トルクが作用し、可動枠30はY軸を中心として傾く。そして、圧電素子51~54にこのような位相関係を保った交流電圧を印加すると、ユニモルフ部61~64は、交流電圧に追従して上下方向の振動を繰り返し、可動枠30にシーソー的な傾動トルクが作用し、可動枠30はY軸を中心として所定変位角度まで回転振動する。このように、ドライバ13から4つのユニモルフ部61~64にそれぞれ所定の電圧を印加することにより、可動枠30によって支持されているミラー部16のX軸及びY軸周りの傾きを任意に制御することができる。また、曲がり梁41~44は、Y軸及びX軸を挟んで対称に配置され、曲がり梁41~44に設けられたそれぞれの圧電素子51~54は、同じ位相あるいは互いに180度異なる逆位相の駆動信号で駆動されるようにしたので、可動枠30を片振れなしにY軸及びX軸の2軸で独立して回動させることができる。次に、2次元走査ミラー15を用いたレーザビームWの偏向を行う方法について、図5を用いて説明する。レーザ光源7から射出されたレーザビームWを2次元走査ミラー15でラスター走査して映像を生成する。ここで、水平方向の走査周波数は例えば30kHz、垂直方向の走査周波数は例えば60Hz程度である。また、ミラー部16の水平、垂直方向の傾斜角度はそれぞれほぼ±10度である。また、ミラー部16の水平走査は正弦波の駆動電圧を用いた機械共振振動を行うことから、水平方向の走査領域の左右の周辺部は水平走査速度が極端に低下する。そのため、図5に示すように、映像表示領域17の水平域は、走査領域18の全てを使用せずに少し内側の領域としている。次に、映像投影システムPSの動作について説明する。電源が投入されると、システムコントローラ14は、表示コントローラ5に、黒映像データをラインバッファメモリ4へ出力するように指示する。上述したように、入力される映像データに応じて、ラインバッファメモリ4への映像データが書き込まれる。変調器6は、レーザ光源7を発振させ、ラインバッファメモリ4から映像データを1画素単位で読み出し、読み出した映像データを用いてレーザ光源7から射出されるレーザビームを変調する。レーザ光源7から射出された3本のレーザビームはダイクロミラー8により一本のレーザビームWに合波され、ミラー部16に入射する。レーザビームWは、走査駆動されるミラー部16によりラスター走査され、スクリーンSC上に投影され、これにより高精細な映像を形成できる。このとき、可視光映像にぴったり重なるように赤外光映像がスクリーンSCに投影されるが、観察者が気づくことはない。このとき、スクリーンSC上の赤外光映像は、赤外線カメラCAによって受像される。この赤外線カメラCAで赤外線映像を検出することで、以下に示すような補正処理を行うことができる。以下、映像補正の態様を図6のフローチャートに基づいて説明する。図7は、プロジェクタPJT1~PJT4を同じスクリーンSCに向けて映像を投影した状態を示している。まず、図3のステップS101で、各プロジェクタPJT1~PJT4の重なり検出部OSが、赤外線カメラCAからの信号に基づいて、自身の投影した不可視光映像と自身以外のプロジェクタの不可視光映像との最大重なり領域ORを検出する。次に、ステップS102で、映像補正部ISが、重なり検出部OSの検出結果に基づいて可視光映像を補正する。具体的には、最大重なり領域ORに可視光映像が投影されるように、可視光映像を縮小すると共に、投影位置を移動する。その後、ステップS103で、可視光投影部PJ1が補正された可視光映像を投影する。これにより、図4に示すように、4つのプロジェクタPJT1~PJT4からの同一の可視光映像が、最大重なり領域ORに重ねて投影されるため、小型で低照度のプロジェクタであっても複数台用いることで、照度が高い映像を投影できる。図8は、別な実施の形態にかかる投影映像システムの投影領域を示す図である。ここで、プロジェクタPJT1~PJT4は優先順位が付与されており、優先順位が高い順に、プロジェクタPJT1、PJT2,PJT3,PJT4であったとする。プロジェクタPJT1~PJT4にて、それぞれの赤外線映像IRG1~IRG4を、図8に示すように2行2列に一部重ねて並べるように投影したものとする。ここで、各プロジェクタPJT1~PJT4は、順次、不可視光投影部PJ2から赤外線映像を投射して、赤外線カメラCAの信号に基づいて、自身の投影範囲を認識すると共に、赤外線映像IRG1~IRG4の最大矩形領域MXRを検出する。その後、各プロジェクタPJT1~PJT4は、最大矩形領域MXRに単一の可視光映像を投影する場合における、自身の分担分を決定する。例えば、プロジェクタPJT1であれば、IRG1/MXRで演算できる。その後、各プロジェクタPJT1~PJT4で、それぞれの分担する可視光映像を形成した場合、図8にハッチングで示すように、可視光映像が重なるため、照度が変化して観察者が違和感を抱く恐れがある。そこで、優先順位に基づき、下位のプロジェクタが重なった部分の可視光映像の投影を中止する。尚、各プロジェクタの表示コントローラ5は、相互に接続されているものとし、以下の判断を行う。具体的には、プロジェクタPJT1とPJT2との間では、プロジェクタPJT1の方が優先順位が高いから、その可視光映像の重なった範囲OL12では、プロジェクタPJT2の可視光映像の投影を中断する。又、プロジェクタPJT1とPJT3との間では、プロジェクタPJT1の方が優先順位が高いから、その可視光映像の重なった範囲OL13では、プロジェクタPJT3の可視光映像の投影を中断する。更に、プロジェクタPJT2とPJT4との間では、プロジェクタPJT2の方が優先順位が高いから、その可視光映像の重なった範囲OL24では、プロジェクタPJT4の可視光映像の投影を中断する。加えて、プロジェクタPJT3とPJT4との間では、プロジェクタPJT3の方が優先順位が高いから、その可視光映像の重なった範囲OL34では、プロジェクタPJT4の可視光映像の投影を中断する。以上により、可視光映像の重なった領域では、一方のプロジェクタの投影を中止することで、観察者が違和感を抱かない可視光映像を投影できる。"