磁性を有する現像剤を収納する筐体と、該筐体に回転自在に支持され内部に固定された磁石部材によって現像剤を担持する現像剤担持体と、該現像剤担持体の長手方向両端部の外周面に沿って所定の間隔を隔てて配置される磁気シール部材と、を備えた現像装置において、前記磁気シール部材は、前記現像剤担持体との対向面に、前記現像剤担持体の周方向に沿って延在する複数の周方向溝と、該複数の周方向溝を連結する複数の軸方向溝と、が形成されており、前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝は、前記現像剤担持体の軸方向に平行な同一直線上に形成されないことを特徴とする現像装置。前記軸方向溝は、複数の前記周方向溝のうち、前記現像剤担持体の軸方向において最も外側の第1周方向溝と最も内側の第2周方向溝との間のみに形成されることを特徴とする請求項1に記載の現像装置。前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝は、前記現像剤担持体の周方向において異なる位置に形成されることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の現像装置。前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝の少なくとも一方は、前記周方向溝に対し直角以外の所定の角度をもって交差していることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の現像装置。請求項1乃至請求項4のいずれかに記載の現像装置を備えた画像形成装置。一方、近年の画像形成プロセスの高速化に伴う現像ローラーの周速の上昇や、画質向上のための現像剤の微粒子化、及び円形度若しくは見かけ嵩密度ADの高い球形キャリアの使用により、現像装置からの現像剤の漏出が発生し易くなる傾向にある。そこで、現像剤の漏出を防止するために磁気シール部材のシール性能を高める必要が生じている。しかし、特許文献2の構成であっても、現像ローラーの周速の上昇、現像剤の微粒子化、球形キャリアの使用等に耐えうる十分なシール性能を得ることは困難であった。また、シール性能を高める他の方法として、固定マグネット体と磁気シール部材との間の磁界を強くする方法が考えられるが、磁気シール部材のコストアップに繋がるという不都合があった。本発明は、上記問題点に鑑み、磁気シール部材のシール性能を簡便且つ低コストで向上できる現像装置及びそれを備えた画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、磁性を有する現像剤を収納する筐体と、該筐体に回転自在に支持され内部に固定された磁石部材によって現像剤を担持する現像剤担持体と、該現像剤担持体の長手方向両端部の外周面に沿って所定の間隔を隔てて配置される磁気シール部材と、を備えた現像装置において、前記磁気シール部材は、前記現像剤担持体との対向面に、前記現像剤担持体の周方向に沿って延在する複数の周方向溝と、該複数の周方向溝を連結する複数の軸方向溝と、が形成されており、前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝は、前記現像剤担持体の軸方向に平行な同一直線上に形成されないことを特徴としている。また本発明は、上記構成の現像装置において、前記軸方向溝は、複数の前記周方向溝のうち、前記現像剤担持体の軸方向において最も外側の第1周方向溝と最も内側の第2周方向溝との間のみに形成されることを特徴としている。また本発明は、上記構成の現像装置において、前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝は、前記現像剤担持体の周方向において異なる位置に形成されることを特徴としている。また本発明は、上記構成の現像装置において、前記現像剤担持体の軸方向に隣接する前記軸方向溝の少なくとも一方は、前記周方向溝に対し直角以外の所定の角度をもって交差していることを特徴としている。また本発明は、上記構成の現像装置を備えた画像形成装置である。本発明の第1の構成によれば、複数の周方向溝に加えて軸方向溝を設けることで、網目状の凸部が形成され、凸部のエッジ周長を長くとることができる。従って、磁界の集中する領域を広げることができ、より強固なシール性を確保することができる。また、隣接する各軸方向溝が現像剤担持体の軸方向に不連続となるため、現像剤担持体と磁気シール部材とのギャップが大きい部分が磁気シール部材を横断するように連続して発生しない。従って、磁気シール部材によるトナーの磁気拘束力の低下を防止することができる。また、本発明の第2の構成によれば、上記第1の構成の現像装置において、軸方向溝を、現像剤担持体の軸方向において最も外側の第1周方向溝と最も内側の第2周方向溝との間のみに形成することにより、第1周方向溝と第2周方向溝の外縁のエッジ部分に形成される磁気ブラシによってトナーの漏出を防止しつつ、第1周方向溝と第2周方向溝の内側に形成される網目状の凸部によってトナーの磁気拘束力を強めることができる。また、本発明の第3の構成によれば、上記第1又は第2の構成の現像装置において、現像剤担持体の軸方向に隣接する軸方向溝を、現像剤担持体の周方向において異なる位置に形成することにより、磁気シール部材の周方向のどの部分においても、現像剤担持体の軸方向から見て少なくとも一つの凸部が存在することとなり、凸部の周方向のエッジ部分に形成される磁気ブラシによってトナーの漏出を効果的に防止することができる。また、本発明の第4の構成によれば、上記第1又は第2の構成の現像装置において、現像剤担持体の軸方向に隣接する軸方向溝の少なくとも一方は、周方向溝に対し直角以外の所定の角度をもって交差することにより、磁気シール部材の周方向のどの部分においても、現像剤担持体の軸方向から見て少なくとも一つの凸部が存在することとなり、凸部の周方向のエッジ部分に形成される磁気ブラシによってトナーの漏出を効果的に防止することができる。また、本発明の第5の構成によれば、上記第1乃至第4のいずれかの構成の現像装置を搭載することにより、簡易な構成で現像装置からの現像剤の漏出を長期間に亘って防止できる画像形成装置となる。以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。図1は、本発明の現像装置を備えた画像形成装置の概略断面図である。画像形成装置例えばモノクロプリンター100では、印字動作を行う場合、装置本体内の画像形成部9において、不図示のパーソナルコンピューターPCから送信された原稿画像データに基づく静電潜像が形成され、現像装置4により静電潜像にトナーが付着されてトナー像が形成される。この現像装置4へのトナーの供給はトナーコンテナ5から行われる。そして、このような画像形成装置100では、感光体ドラム1を図1において時計回りに回転させながら、感光体ドラム1に対する画像形成プロセスが実行される。画像形成部9には、感光体ドラム1の回転方向時計回り方向に沿って、帯電装置2、露光ユニット3、現像装置4、転写ローラー6、クリーニング装置7、及び除電装置図示せずが配設されている。感光体ドラム1は、例えばアルミドラムに感光層が積層されたものであり、帯電装置2により表面を均一に帯電させるようになっている。そして、後述する露光ユニット3からのレーザービームを受けた表面に、帯電を減衰させた静電潜像を形成する。なお、上記の感光層は、特に限定するものではないが、例えばアモルファスシリコンa-SiやOPC有機感光層等が用いられる。帯電装置帯電チャージャー2は、感光体ドラム1の表面を均一に帯電させるものである。例えば帯電装置2は、細いワイヤー等を電極として高電圧を印加することにより放電するコロナ放電装置が用いられる。なお、コロナ放電装置に代えて、帯電ローラーに代表される帯電部材を感光体表面に接触させた状態で電圧を印加する接触式の帯電装置を用いても良い。露光ユニット3は、画像データに基づいて光ビーム例えばレーザービームを感光体ドラム1に照射し、感光体ドラム1の表面に静電潜像を形成する。現像装置4は、感光体ドラム1の静電潜像にトナーを付着させてトナー像を形成させるものである。なお、本実施形態ではトナーと磁性キャリアとから構成される二成分現像剤以下、単に現像剤ともいうが現像装置4に収容されている。また、現像装置4の詳細については後述する。クリーニング装置7は、感光体ドラム1の長手方向図1の紙面表裏方向に線接触するクリーニングローラーやブレード材等を備えており、トナー像が用紙に転写された後に、感光体ドラム1の表面に残ったトナー残留トナーを除去する。上記のようにトナー像が形成された感光体ドラム1に向けて、用紙収容部10から用紙が用紙搬送路11及びレジストローラー対13を経由して所定のタイミングで画像形成部9に搬送される。転写ローラー6は、感光体ドラム1表面に形成されたトナー像を乱さずに、用紙搬送路11を搬送されてくる用紙に転写する。その後、引き続き行われる新たな静電潜像の形成に備え、クリーニング装置7により感光体ドラム1表面の残留トナーが除去され、除電装置により残留電荷が除去される。そして、トナー像が転写された用紙は感光体ドラム1から分離され、定着装置8に搬送されて加熱及び加圧されることで用紙にトナー像が定着される。定着装置8を通過した用紙は、排出ローラー対14を通過して用紙排出部15に排出される。図2a、bは、本発明の一実施形態に係る現像装置の平面図及び正面図であり、図3は、本発明の現像装置の側面断面図である。なお、図2aでは便宜上、上面カバーを取り外して内部が見える状態を表現している。図2及び図3に示すように、現像装置4のハウジング20内はハウジング20と一体形成された仕切壁20aによって、第1貯留室21と第2貯留室22とに区画されている。そして、この第1貯留室21には第1攪拌スクリュー23が、第2貯留室22には第2攪拌スクリュー24が配設されている。第1攪拌スクリュー23、第2攪拌スクリュー24は、それぞれ支軸回転軸の周囲に螺旋羽を設けた構成になっており、互いに平行な状態でハウジング20に回転可能に軸支されている。なお、図2aに示すように、第1攪拌スクリュー23、第2攪拌スクリュー24の軸方向であるハウジング20の長手方向の両端部においては仕切壁20aが存在せず、第1攪拌スクリュー23、第2攪拌スクリュー24間での現像剤の受け渡しが可能となっている。これにより、第1攪拌スクリュー23は、第1貯留室21内の現像剤を攪拌しながら矢印P方向へと搬送して第2貯留室22に搬送し、第2攪拌スクリュー24は、第2貯留室22に搬送されてきた現像剤を攪拌しながら矢印Q方向へと搬送して現像ローラー25に供給する。現像ローラー25は、感光体ドラム1図1参照の回転に応じて回転することで、感光体ドラム1の感光層にトナーを供給する。現像ローラー25の内部には複数の磁極を有する永久磁石から成る固定マグネット体27が固定されている。この固定マグネット体27の磁力により現像ローラー25の表面に現像剤を付着担持させて磁気ブラシを形成する。現像ローラー25は、第1攪拌スクリュー23、第2攪拌スクリュー24と平行な状態で、ハウジング20に回転可能に軸支されている。第1攪拌スクリュー23、第2攪拌スクリュー24、及び現像ローラー25は、モーター図示せずにより回転駆動される。規制ブレード29は、その長手方向図2の左右方向が最大現像幅よりも大きく形成されており、現像ローラー25と所定の間隔を隔てて配置されることにより、感光体ドラム1に供給するトナー量を規制する規制部30を形成する。規制ブレード29の材質としては、磁性体或いは非磁性体のSUSステンレス等が用いられる。なお、非磁性体の規制ブレード29に永久磁石を装着して磁性を付与しても良い。第2攪拌スクリュー24に対向する第2貯留室22の底面には、ハウジング20内に貯留される現像剤中のトナー濃度を検知するトナー濃度センサー図示せずが設けられている。このトナー濃度センサーの検知結果に応じて、トナーコンテナ5図1参照に貯留されたトナーがハウジング20の上部に設けられたトナー供給口20bを介してハウジング20内に供給される。現像ローラー25の回転軸にはDSコロ31a、31bが回転自在に外挿されている。DSコロ31a、31bは、感光体ドラム1の外周面の両端部に当接することにより現像ローラー25と感光体ドラム1との距離を厳密に規制している。DSコロ31a、31bにはベアリングが内蔵されており、感光体ドラム1に従動して回転することでドラム表面の摩耗を防止できるようになっている。また、現像ローラー25の両端部にはハウジング20と現像ローラー25との隙間からの現像剤の漏出を防止するための磁気シール部材33a、33bが配設されている。図4は、図3における現像ローラー周辺の拡大図である。図4を用いて現像ローラー25上のトナー量の規制方法を詳細に説明する。図4に示すように、固定マグネット体27は、N極27a、27cと、S極27b、27d、27eから成る5つの磁極27a~27eを有している。規制ブレード29には固定マグネット体27のN極規制極27aが対向するため、規制ブレード29の先端にはS極が誘起され、規制部30に引き合う方向の磁界が発生する。この磁界により、規制ブレード29と現像ローラー25との間にキャリアとトナーとが連なった磁気ブラシが形成され、磁気ブラシが規制部30を通過することにより所望の高さに層規制される。一方、磁気ブラシの形成に用いられなかった現像剤は規制ブレード29の上流側右側の側面に沿って滞留する。その後、現像ローラー25が反時計方向に回転して磁気ブラシが感光体ドラム1に対向する位置に移動すると、S極主極27bにより磁界が付与されるため、磁気ブラシは感光体ドラム1の表面に接触して静電潜像を現像する。さらに現像ローラー25が反時計方向に回転すると、今度はN極27cにより引き合う磁界が付与されて、磁気ブラシと共にトナー像の形成に使われなかったトナーがハウジング20内に回収される。さらに、S極27d、27e剥離極により反発する磁界が付与されるため、磁気ブラシはハウジング20内で現像ローラー25から離脱する。そして、第2攪拌スクリュー24により攪拌、搬送された後、S極27eの磁界により再び現像ローラー25上に磁気ブラシが形成される。現像ローラー25の両端部を囲むハウジング20には、それぞれ磁気シール部材33a、33bが配置されている。なお、図4では磁気シール部材33aのみを図示している。磁気シール部材33a、33bは、図4に示すように、現像ローラー25と非接触の状態、即ち、現像ローラー25の外周面と所定の間隔を隔てた状態で現像ローラー25の両端部に配設される。また、磁気シール部材33a、33bは、現像ローラー25を挟んで感光体ドラム1の反対側に配設されている。次に、本発明の現像装置に用いられる二成分現像剤について説明する。二成分現像剤は、トナーと磁性キャリアとを含有するものである。二成分現像剤におけるトナーと磁性キャリアとの重量比T/Cは、磁性キャリア100重量部に対してトナー5~20重量部が好ましく、8~15重量部がより好ましい。トナーはトナー母粒子に外添剤を添加したものである。トナー母粒子は、結着樹脂および着色剤を含有するものである。トナー母粒子には、必要に応じて離型剤、電荷制御剤、磁性粉等を含有させてもよい。トナー母粒子の重量平均粒子径は、5~12μmが好ましく、6~10μmがより好ましい。トナー母粒子の重量平均粒子径は、粒度分布測定装置例えば、コールター社製、マルチサイザーII型によって測定する。トナー母粒子は、粉砕分級法、溶融造粒法、スプレー造粒法、重合法等の公知の方法で製造される。外添剤としては、シリカ、酸化チタン、アルミナ等の無機酸化物、ステアリン酸カルシウム等の金属石鹸等が挙げられる。外添剤の量は、トナー母粒子100重量部に対して、通常0.1~5重量部である。磁性キャリアとしては、磁性体の粒子、または結着樹脂中に磁性体を分散させた樹脂粒子が挙げられる。磁性体としては、例えば、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性体金属、及びこれらの合金、あるいは希土類を含有する合金類、ヘマタイト、マグネタイト、マンガン-亜鉛系フェライト、ニッケル-亜鉛系フェライト、マンガン-マグネシウム系フェライト、リチウム系フェライトなどのソフトフェライト、銅-亜鉛系フェライト等の鉄系酸化物、及びこれらの混合物が挙げられる。結着樹脂としては、例えば、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、これらの混合物等が挙げられる。磁性体の粒子は、焼結法、アトマイズ法等の公知の方法によって製造される。キャリアは、その表面に、コート樹脂からなる被覆層を有していてもよい。ここで、二成分現像剤中のトナーと磁性キャリアとの混合性を高めるとともに現像装置内の現像剤を円滑に循環させて第1及び第2攪拌スクリュー23、24の駆動トルクを低下させるために、円形度が0.93以上の球形キャリアを用いる場合がある。このような球形キャリアを使用すると、現像ローラー25上の磁気ブラシが緻密且つ均一に形成できるため、画像の高画質化も可能となる。また、円形度に代えて見掛け嵩密度により球形キャリアを規定しても良い。例えば、球状フェライト粒子から成るキャリア心材を樹脂液で被覆した後、加熱処理を行ったコーティングフェライトキャリアの場合、円形度を0.93以上としたときの見掛け嵩密度ADは2.35以上となる。しかし、円形度若しくは見掛け嵩密度の高いキャリアを用いた場合、キャリア同士の付着性が弱くなるためハウジング20からの現像剤の漏出が起こりやすくなる。そこで、磁気シール部材33a、33bのシール性能を高める必要が生じる。図5は、本発明の現像装置に用いられる第1実施形態の磁気シール部材を平板状に伸ばした状態を示す斜視図である。以下、磁気シール部材33aの構成について説明するが、磁気シール部材33bについても全く同様であるため説明を省略する。図5に示すように、本実施形態の磁気シール部材33aの内周面現像ローラー25との対向面には、現像ローラー25の周方向図5の上下方向に沿って延在する複数ここでは3本の周方向溝35と、各周方向溝35間を連結する複数の軸方向溝37とが形成されている。磁気シール部材33aの内周面に溝を入れると、溝で囲まれた凸部40のエッジ部分に磁界の集中が起きるためにトナーの磁気拘束力が高まる。その結果、トナーが漏れ難くなる。また、複数の周方向溝35に加えて軸方向溝37を設けることで、網目状の凸部40が形成され、凸部40のエッジ周長を長くとることができる。従って、磁界の集中する領域を広げることができ、より強固なシール性を確保することができる。ここで、軸方向溝37を現像ローラー25の軸方向矢印AA′方向に平行な同一直線上に連続して形成すると、現像ローラー25と磁気シール部材33aとのギャップが大きい部分が磁気シール部材33aを横断するように連続して発生し、トナーの磁気拘束力が低下してしまうことが懸念される。そこで、図5に示すように、現像ローラー25の軸方向に隣接する軸方向溝37を現像ローラー25の周方向にずらして配設することにより、各軸方向溝37は現像ローラー25の軸方向に不連続となる。これにより、磁気シール部材33aの周方向のどの部分においても、現像ローラー25の軸方向から見て少なくとも一つの凸部40が存在することとなり、凸部40の周方向のエッジ部分に形成される磁気ブラシによってトナーの漏出を効果的に防止することができる。なお、周方向溝35及び軸方向溝37の間隔ピッチは特に制限はないが、周方向溝35及び軸方向溝37の間隔が狭くなると凸部40が細かく区画されるため、凸部40のエッジ周長を長くとることができる。一方、周方向溝35及び軸方向溝37の間隔が狭くなるほど凸部40が小さくなるため、凸部40のエッジ部分の欠けが発生し易くなる。従って、凸部40のエッジ部分の欠けが発生しない範囲で間隔を狭くして、なるべく多くの周方向溝35及び軸方向溝37を形成することが好ましい。また、周方向溝35及び軸方向溝37の深さ及び溝幅が大きすぎると現像ローラー25と磁気シール部材33aとのギャップが大きくなり、トナーの磁気拘束力が低下する。そのため、周方向溝35及び軸方向溝37の深さ及び溝幅は0.5mm~3mm程度が好ましい。本実施形態では、溝幅2mm、深さ2mmの断面矩形状の周方向溝35及び軸方向溝37を形成している。磁気シール部材33aの材質としては、例えば、鉄、ニッケル、コバルト及びそれらの合金から成る強磁性材料が用いられる。本実施形態では、透磁率10-3の鉄系モルダロイを用いている。モルダロイとは、金属粉末を射出成型Moldingした合金Alloyをいう。磁気シール部材33aの長さLは、図4に示すように規制ブレード29から現像ローラー25の下方まで磁気シール部材33aを円弧状に配置できるように、現像ローラー25の直径に応じて決定される。また、磁気シール部材33aの幅W、厚みtについても、それぞれ現像装置4の仕様に応じて決定すれば良い。図6は、第1実施形態の磁気シール部材の他の構成例を示す斜視図である。図6では、軸方向溝37は周方向溝35に対し直角ではない所定の角度をもって交差している。図6の構成においても、隣接する軸方向溝37は現像ローラー25の軸方向に平行な同一直線上に形成されず、磁気シール部材33aの周方向のどの部分においても、現像ローラー25の軸方向から見て少なくとも一つの凸部40が存在する。これにより、図5の構成と同様に、凸部40の周方向のエッジ部分に形成される磁気ブラシによってトナーの漏出を効果的に防止することができる。なお、図6では1本の周方向溝35を挟んで隣接する2本の軸方向溝37を、周方向溝35に対し同じ角度だけ傾斜させて線対称となるように交差させているが、隣接する2本の軸方向溝37の周方向溝35に対する角度は異なっていても良い。また、隣接する2本の軸方向溝37のうち少なくとも一方が、周方向溝35に対し直角ではない所定の角度で交差していれば良い。図7は、本発明の現像装置に用いられる第2実施形態の磁気シール部材を平板状に伸ばした状態を示す斜視図である。本実施形態では、3本の周方向溝35のうち、現像ローラー25の軸方向において最も外側の第1周方向溝35aと最も内側の第2周方向溝35bの間のみに軸方向溝37を形成している。また、磁気シール部材33aの材質として、透磁率10-6の鉄系モルダロイを用いている。他の部分の構成は第1実施形態と同様であるため説明を省略する。本実施形態においても、複数の周方向溝35に加えて複数の軸方向溝37を周方向にずらして配設することで、凸部40の周方向のエッジ部分に形成される磁気ブラシによって第1実施形態と同様に強固なシール性を確保することができる。また、最も外側の第1周方向溝35aの外側と最も内側の第2周方向溝35bの内側には軸方向溝37を形成しないため、第1周方向溝35aと第2周方向溝35bの外縁のエッジ部分に連続して形成される磁気ブラシによって現像ローラー25の軸方向へのトナーの移動を規制しつつ、第1周方向溝35aと第2周方向溝35bの間に形成される網目状の凸部40によってトナーの磁気拘束力を強めることができる。図8は、第2実施形態の磁気シール部材の他の構成例を示す斜視図である。図8では、第1実施形態の図6と同様に、軸方向溝37は周方向溝35に対し直角ではない所定の角度をもって交差している。これにより、隣接する軸方向溝37は現像ローラー25の軸方向に平行な同一直線上に形成されず、磁気シール部材33aの周方向のどの部分においても、現像ローラー25の軸方向から見て少なくとも一つの凸部40が存在するため、トナーの磁気拘束力の低下を抑制してトナーの漏出を効果的に防止することができる。また、第1周方向溝35aと第2周方向溝35bの間のみに軸方向溝37を形成することにより、第1周方向溝35aと第2周方向溝35bの外縁のエッジ部分に連続して形成される磁気ブラシによって現像ローラー25の軸方向へのトナーの移動を規制することができる。その他本発明は、上記実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、本発明は図2に示したような現像装置に限定されるものではなく、磁気ローラー現像剤担持体及び現像ローラーを備え、磁気ローラー上にキャリアを残したまま現像ローラー上にトナーのみを転移させてトナー薄層を形成し、交流電界によって感光体上の静電潜像にトナーを付着させる方式の現像装置における、磁気ローラー両端部のシール構造にも全く同様に適用できる。また、現像ローラー25の内部に配置される固定マグネット体27は図4に示したようなS極27d、27eが並ぶ同極部分剥離極を有する5極構成に限らず、例えばN極及びS極が3極ずつ交互に配置された剥離極のない6極構成であっても良い。さらに、本発明はトナーとキャリアとを含む二成分現像剤を用いる現像装置に限らず、磁性一成分現像剤を用いる現像装置のシール構造にも適用できるのはもちろんである。