"第1及び第2の主面を有する光電変換部と、前記第1の主面の上に配された第1の電極と、前記第2の主面の上に配された第2の電極と、を備え、前記第1の電極は、第1の方向に沿って延び、前記第1の方向に対して垂直な第2の方向に沿って相互に間隔をおいて配列された複数のフィンガー部と、前記複数のフィンガー部を電気的に接続しているバスバー部と、を有し、前記第1の主面の上において、前記バスバー部の前記第1の方向における少なくとも一方側に設けられた複数の凸部をさらに備え、前記複数の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における端部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計が、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計よりも長くなるように設けられている、太陽電池。前記太陽電池は、前記第1の電極に配線材が電気的に接続される太陽電池であって、前記凸部は、前記配線材と重なるような位置に設けられており、前記複数の凸部は、前記配線材の下方において、前記第1の主面の前記第2の方向における端部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計が、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計よりも長くなるように設けられている、請求項1に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における端部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計が、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計の1.1倍以上となるように設けられている、請求項1または2に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における端部の単位面積あたりの前記凸部の本数が、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部の単位面積あたりの前記凸部の本数よりも多くなるように設けられている、請求項1~3のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部には、前記フィンガー部の前記第2の方向における近傍に設けられている第1の凸部が含まれる、請求項1~4のいずれか一項に記載の太陽電池。前記第1の凸部は、前記配線材の外側にまで至るように設けられている、請求項5に記載の太陽電池。前記第1の凸部は、前記第1の凸部と前記フィンガー部との前記第2の方向における距離が前記第2の方向における前記フィンガー部のピッチの1/3以下となるように配されている、請求項5または6に記載の太陽電池。前記第1の凸部は、前記第1の凸部と前記フィンガー部との間の前記第2の方向における距離が0.7mm以下となるように配されている、請求項5~7のいずれか一項に記載の太陽電池。前記第1の凸部は、前記第1の凸部と前記フィンガー部との間の前記第2の方向における距離が、前記フィンガー部の幅の10倍以下となるように配されている、請求項5~8のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記バスバー部及び前記フィンガー部のうちの少なくとも一方に接続されている凸部を含む、請求項5~9のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記バスバー部及び前記フィンガー部の両方から隔離されている凸部を含む、請求項5~10のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記第1の方向に向かって延びる線状の部分を含む凸部を含む、請求項1~11のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記第2の方向に向かって延びる線状の部分を含む凸部を含む、請求項1~12のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記フィンガー部と交差している凸部を含む、請求項1~13のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記バスバー部と交差している凸部を含む、請求項1~14のいずれか一項に記載の太陽電池。前記凸部は、導電部材により構成されている、請求項1~15のいずれか一項に記載の太陽電池。前記凸部の材質と前記第1の電極の材質とが等しい、請求項16に記載の太陽電池。前記凸部の高さは、前記フィンガー部の高さと等しい、請求項1~17のいずれか一項に記載の太陽電池。前記凸部の幅は、前記フィンガー部の幅の0.5倍~2倍の範囲内にある、請求項1~18のいずれか一項に記載の太陽電池。前記複数の凸部は、前記第2の方向において隣接するフィンガー部間に配された第2の凸部を備える、請求項1~19のいずれか一項に記載の太陽電池。前記第2の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における少なくとも一方の端部に設けられている、請求項20に記載の太陽電池。前記第2の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部には設けられていない、請求項20または21に記載の太陽電池。前記バスバー部は、前記第2の方向に沿って延びる線状である、請求項1~22のいずれか一項に記載の太陽電池。前記バスバー部は、前記第2の方向に沿って延びるジグザグ状である、請求項1~22のいずれか一項に記載の太陽電池。前記第1の主面は、受光面である、請求項1~24のいずれか一項に記載の太陽電池。第1及び第2の主面を有する光電変換部と、前記第1の主面の上に配された第1の電極と、前記第2の主面の上に配された第2の電極とを有する複数の太陽電池と、隣り合う前記太陽電池の一方の前記第1の電極と他方の前記第2の電極とを電気的に接続している配線材と、前記太陽電池と前記配線材とを接着している樹脂からなる接着剤層とを備える太陽電池モジュールであって、前記第1の電極は、第1の方向に沿って延び、前記第1の方向に対して垂直な第2の方向に沿って相互に間隔をおいて配列された複数のフィンガー部を有し、前記太陽電池は、前記第1の主面の上において、少なくとも一部が前記配線材と重なるように設けられた複数の凸部をさらに有し、前記複数の凸部は、前記配線材の下方において、前記第1の主面の前記第2の方向における端部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計が、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部の単位面積あたりの前記凸部の周囲長の合計よりも長くなるように設けられている、太陽電池モジュール。前記複数の凸部は、前記フィンガー部の前記第2の方向における近傍に設けられている第1の凸部を有し、前記樹脂接着剤層の前記第1の凸部の側壁と前記配線材とに跨がっている部分と、前記樹脂接着剤層の前記フィンガー部の側壁と前記配線材とに跨がっている部分とが連なっている、請求項26に記載の太陽電池モジュール。前記凸部は、前記配線材よりも外側にまで至っている、請求項26または27に記載の太陽電池モジュール。前記複数の凸部は、前記第2の方向において隣接するフィンガー部間に配された第2の凸部を有する、請求項26~28のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記第2の凸部は、全体が前記配線材と重なるように設けられている、請求項29に記載の太陽電池モジュール。前記第2の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における少なくとも一方の端部に設けられている、請求項29または30に記載の太陽電池モジュール。前記第2の凸部は、前記第1の主面の前記配線材の端部が位置している領域に設けられている、請求項31に記載の太陽電池モジュール。前記第2の凸部は、前記第1の主面の前記第2の方向における中央部には設けられていない、請求項29~32のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記第1の電極は、少なくとも一部が前記配線材と重なるように配されており、前記複数のフィンガー部を電気的に接続しているバスバー部をさらに含む、請求項26~33のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。前記樹脂接着剤層は、樹脂層と、前記樹脂層に分散した導電性粒子とを含む、請求項26~34のいずれか一項に記載の太陽電池モジュール。上記のような樹脂接着剤を用いて配線材と太陽電池とが接着された太陽電池モジュールにおいては、配線材の剥がれを如何に抑制するかが課題となっている。本発明は、斯かる点に鑑みて成されたものであり、その目的は、配線材の接着強度が向上した太陽電池モジュールを提供することにある。本発明に係る太陽電池は、光電変換部と、第1の電極と、第2の電極とを備えている。光電変換部は、第1及び第2の主面を有する。第1の電極は、第1の主面の上に配されている。第2の電極は、第2の主面の上に配されている。第1の電極は、複数のフィンガー部と、バスバー部とを有する。複数のフィンガー部のそれぞれは、第1の方向に沿って延びている。複数のフィンガー部は、第1の方向に対して垂直な第2の方向に沿って相互に間隔をおいて配列されている。バスバー部は、複数のフィンガー部を電気的に接続している。本発明に係る太陽電池は、複数の凸部をさらに備えている。複数の凸部は、第1の主面の上において、バスバー部の第1の方向における少なくとも一方側に設けられている。複数の凸部は、第1の主面の第2の方向における端部の単位面積あたりの凸部の周囲長の合計が、第1の主面の第2の方向における中央部の単位面積あたりの凸部の周囲長の合計よりも長くなるように設けられている。本発明に係る太陽電池モジュールは、複数の太陽電池と、配線材と、樹脂からなる接着剤層とを備えている。複数の太陽電池のそれぞれは、光電変換部と、第1の電極と、第2の電極とを備えている。光電変換部は、第1及び第2の主面を有する。第1の電極は、第1の主面の上に配されている。第2の電極は、第2の主面の上に配されている。配線材は、隣り合う太陽電池の一方の第1の電極と他方の第2の電極とを電気的に接続している。接着剤層は、太陽電池と配線材とを接着している。第1の電極は、複数のフィンガー部を有する。複数のフィンガー部のそれぞれは、第1の方向に沿って延びている。複数のフィンガー部は、第1の方向に対して垂直な第2の方向に沿って相互に間隔をおいて配列されている。太陽電池は、複数の凸部をさらに有する。複数の凸部は、第1の主面の上において、少なくとも一部が配線材と重なるように設けられている。複数の凸部は、配線材の下方において、第1の主面の第2の方向における端部の単位面積あたりの凸部の周囲長の合計が、第1の主面の第2の方向における中央部の単位面積あたりの凸部の周囲長の合計よりも長くなるように設けられている。本発明によれば、配線材の接着強度が向上した太陽電池モジュールを提供することができる。以下、本発明を実施した好ましい形態の一例について説明する。但し、以下の実施形態は単なる例示である。本発明は、以下の実施形態に何ら限定されない。また、実施形態等において参照する各図面において、実質的に同一の機能を有する部材は同一の符号で参照することとする。また、実施形態等において参照する図面は、模式的に記載されたものである。図面に描画された物体の寸法の比率などは、現実の物体の寸法の比率などとは異なる場合がある。図面相互間においても、物体の寸法比率等が異なる場合がある。具体的な物体の寸法比率等は、以下の説明を参酌して判断されるべきである。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係る太陽電池モジュールの略図的断面図である。図2は、第1の実施形態における太陽電池ストリングの略図的平面図である。太陽電池モジュール1は、複数の太陽電池ストリング2を備えている。複数の太陽電池ストリング2のそれぞれは、長手方向がx方向に沿うように配されている。複数の太陽電池ストリング2は、y方向に沿って配列されている。複数の太陽電池ストリング2は、電気的に直列または並列に接続されている。太陽電池ストリング2は、x方向に沿って配列された複数の太陽電池10を備えている。複数の太陽電池10は、配線材11によって電気的に接続されている。具体的には、x方向に隣接する太陽電池10の一方の裏面電極22と他方の受光面電極21とが配線材11によって電気的に接続されることによって、複数の太陽電池10が直列または並列に電気的に接続されている。なお、本実施形態においては、隣り合う太陽電池10は、x方向に沿って延び、y方向に沿って配列された3本の配線材11により電気的に接続されている。但し、本発明は、この構成に限定されない。隣り合う太陽電池を電気的に接続している配線材の数は、1であってもよいし、2であってもよいし、4以上であってもよい。配線材11と太陽電池10とは、樹脂からなる接着剤層12により接着されている。接着剤層12は、樹脂のみからなるものであってもよい。また、接着剤層12は、樹脂層と、その樹脂層中に分散した導電性粒子とを含む異方導電性を有するものであってもよい。導電性粒子の具体例としては、金属粒子や、合金粒子、金属または合金によりコーティングされた絶縁性粒子等が挙げられる。なお、接着剤層12が樹脂接着剤のみからなる場合は、配線材11と裏面電極22または受光面電極21とが直接接触するように接着を行う必要がある。複数の太陽電池10の裏面側には、第1の保護部材14が配置されている。一方、複数の太陽電池10の受光面側には、第2の保護部材15が配置されている。太陽電池10と第1の保護部材14との間及び太陽電池10と第2の保護部材15との間には、封止材13が設けられている。複数の太陽電池10は、この封止材13により封止されている。封止材13並びに第1及び第2の保護部材14,15の材料は、特に限定されない。封止材13は、例えば、エチレン酢酸ビニル共重合体EVAやポリビニルブチラールPVB等の樹脂により形成することができる。裏面側に配された第1の保護部材14は、例えば、ガラス、樹脂フィルムやアルミニウム箔などの金属箔を介在させた樹脂フィルムにより構成することができる。受光面側に配された第2の保護部材15は、例えば、透光性のガラスや樹脂等の透光性を有する板体により構成することができる。第1の保護部材14、封止材13、複数の太陽電池10、封止材13、第2の保護部材15を有する積層体の外周には、必要に応じて、Al等の金属製の枠体図示しないが取り付けられていてもよい。また、第1の保護部材14の表面には、必要に応じて、太陽電池10の出力を外部に取り出すための端子ボックスが設けられていてもよい。図3は、図2の線III-IIIにおける太陽電池の略図的断面図である。図4は、第1の実施形態における光電変換部の略図的断面図である。図5は、第1の実施形態における裏面電極の略図的平面図である。図6は、第1の実施形態における受光面電極の略図的平面図である。太陽電池10は、光電変換部20を有する。光電変換部20は、受光することによって電子や正孔などのキャリアを生成させる部材である。光電変換部20は、例えば、一の導電型を有する結晶性半導体からなる基板と、その基板の一の主面上に配されており、他の導電型を有する第1の非晶質半導体層と、基板の他の主面上に配されており、一の導電型を有する第2の非晶質半導体層とを有するものであってもよい。その場合において、第1及び第2の非晶質半導体層の少なくとも一方と、結晶性半導体基板との間に、実質的に発電に寄与しない厚みのi型非晶質半導体層を設けてもよい。また、光電変換部20は、n型ドーパント拡散領域とp型ドーパント拡散領域とが表面に露出している半導体基板を有するものであってもよい。本実施形態においては、光電変換部20は、具体的には、n型結晶性の半導体基板20aを備えている。n型結晶性の半導体基板20aは、例えば、n型結晶性シリコンにより構成することができる。ここで、結晶性には、単結晶と、多結晶とが含まれるものとする。半導体基板20aの両主面は、テクスチャ構造を有する。ここで、テクスチャ構造とは、表面反射を抑制し、光電変換部の光吸収量を増大させるために形成されている凹凸構造のことをいう。テクスチャ構造の具体例としては、100面を有する単結晶シリコン基板の表面に異方性エッチングを施すことによって得られるピラミッド状四角錐状や、四角錐台状の凹凸構造が挙げられる。半導体基板20aの受光面側の主面の上には、n型非晶質半導体層20cが配されている。n型非晶質半導体層20cは、例えば、水素を含むn型のアモルファスシリコン層により構成することができる。n型非晶質半導体層20cと半導体基板20aとの間には、実質的に発電に寄与しない程度の厚みのi型非晶質半導体層20bが配されている。i型非晶質半導体層20bは、例えば、水素を含むi型のアモルファスシリコン層により構成することができる。一方、n型非晶質半導体層20cの上には、透明導電層20dが配されている。この透明導電層20dの表面が光電変換部20の受光面20Aを構成している。半導体基板20aの裏面側の主面の上には、p型非晶質半導体層20fが配されている。p型非晶質半導体層20fは、例えば、水素を含むn型のアモルファスシリコン層により構成することができる。p型非晶質半導体層20fと半導体基板20aとの間には、実質的に発電に寄与しない程度の厚みのi型非晶質半導体層20eが配されている。i型非晶質半導体層20eは、例えば、水素を含むi型のアモルファスシリコン層により構成することができる。一方、p型非晶質半導体層20fの上には、透明導電層20gが配されている。この透明導電層20gの表面が光電変換部20の裏面20Bを構成している。なお、この透明導電層20gと上記透明導電層20dとのそれぞれは、例えば、ITOIndiumTinOxideやZnO等の透光性導電酸化物からなる膜により構成することができる。また、上記構成では半導体基板20aの受光面側の主面の上にn型非晶質半導体層20cが配され、裏面側の主面の上にp型非晶質半導体層20fが配されているが、受光面側の主面の上にp型非晶質半導体層20fを配し、裏面側の主面の上にn型非晶質半導体層20cを配するようにしても良い。光電変換部20の受光面20Aの上には、受光面電極21が配されている。本実施形態において受光面電極21は、多数キャリアである電子を収集するn側電極である。一方、光電変換部20の裏面20Bの上には、裏面電極22が配されている。裏面電極22は、本実施形態における少数キャリアである正孔を収集するp側電極である。受光面電極21と裏面電極22とは、適宜の導電材料により構成することができる。受光面電極21と裏面電極22とは、例えば、銀、アルミニウム、銅、スズなどの金属や、それらの金属の一種以上を含む合金、透明導電性酸化物等により構成することができる。受光面電極21と裏面電極22とは、例えば、導電性ペーストを用いて形成されていてもよいし、めっきにより形成されていてもよい。裏面電極22は、複数のフィンガー部22aと、少なくともひとつのバスバー部22bとを有する。複数のフィンガー部22aのそれぞれは、y方向に沿って延びる線状である。複数のフィンガー部22aは、x方向に沿って相互に間隔をおいて略等間隔に配列されている。複数のフィンガー部22aは、少なくともひとつのバスバー部22bによって電気的に接続されている。本実施形態では、バスバー部22bは、配線材11の数に対応して3本設けられている。配線材11は、バスバー部22bの少なくとも一部と重なるように配されている。本実施形態では、複数のバスバー部22bのそれぞれは、x方向に沿って延びるジグザグ状である。但し、バスバー部は、直線状であってもよい。また、裏面電極は、バスバー部を有さず、複数のフィンガー部のみからなる所謂バスバーレスの電極であってもよい。裏面電極は、光電変換部20の裏面20Bの略全面上に設けられた面状電極であってもよい。フィンガー部22aの幅は、0.05mm~0.2mmであることが好ましい。フィンガー部22aのx方向に沿ったピッチ中心間距離は、0.4mm~1.0mmであることが好ましい。バスバー部22bの幅は、0.05mm~0.3mmであることが好ましい。受光面電極21は、複数のフィンガー部21aと、少なくともひとつのバスバー部21bとを有する。複数のフィンガー部21aのそれぞれは、y方向に沿って延びる直線状である。複数のフィンガー部21aは、x方向に沿って相互に間隔をおいて等間隔に配列されている。受光面側のフィンガー部21aは、受光ロスを低減するために裏面側のフィンガー部22aより少ない本数にされる。受光面側のフィンガー部21aは、抵抗損失を低減するために裏面側のフィンガー部22aより厚い厚みにされる。例えばフィンガー部21aの厚みは、フィンガー部22aの厚みの1.5倍以上にされる。複数のフィンガー部21aは、少なくともひとつのバスバー部21bによって電気的に接続されている。本実施形態では、バスバー部21bは、裏面電極22のバスバー部22bと同様に、配線材11の数に対応して3本設けられている。但し、本発明において、バスバー部の数は、特に限定されない。バスバー部は、例えば、1本または2本設けられていてもよいし、4本以上設けられていてもよい。3本のバスバー部21bのそれぞれは、x方向に延びる直線状である。配線材11は、バスバー部21bの少なくとも一部と重なるように配されている。具体的には、本実施形態では、配線材11は、バスバー部21bの全体と重なるように配されている。フィンガー部21aの幅は、0.05mm~0.2mmであることが好ましい。フィンガー部21aの幅は、フィンガー部22aの幅の0.5倍~2倍であることが好ましい。フィンガー部21aのx方向に沿ったピッチ中心間距離は、1mm~4mmであることが好ましい。フィンガー部21aのx方向に沿ったピッチは、フィンガー部22aのx方向に沿ったピッチの1倍~6倍であることが好ましい。バスバー部21bの幅は、0.05mm~2mmであることが好ましい。バスバー部21bの幅は、バスバー部22bの幅の0.5倍~2倍であることが好ましい。図7は、第1の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図8は、第1の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。太陽電池10は、受光面20Aの上に配された凸部23を備えている。凸部23は、受光面20Aに対し光電変換部20の厚み方向に凸形状にされている。本実施形態においては、凸部23は、導電部材により構成されている。具体的には、凸部23は、受光面電極21と同じ材質からなる。凸部23のz方向に沿った高さは、フィンガー部21aのz方向に沿った高さと等しい。ここで、高さが等しいとは、各部材の高さが、平均高さの0.5倍~1.5の範囲内にあることをいう。凸部23は、凸部23a、23bと、凸部23cとを含む。凸部23a、23bは、y方向に沿って延びる線状である。よって、凸部23a、23bは、フィンガー部21aと平行である。凸部23a、23bは、受光面20Aの上において、バスバー部21bのy方向における少なくとも一方側に設けられている。具体的には、凸部23a、23bは、バスバー部21bのy方向における一方側から他方側に跨がって配されている。凸部23a、23bは、バスバー部21b及びフィンガー部21aのうちの少なくとも一方に接続されている。具体的には、凸部23a、23bは、バスバー部21bに接続されている。凸部23a、23bは、バスバー部21bと交差している。凸部23a、23bとバスバー部21bとのなす角の大きさは略垂直である。凸部23a、23bは、少なくとも一部が配線材11と重なるように設けられている。本実施形態では、具体的には、凸部23a、23bの長さは、バスバー部21bの幅よりも大きい。凸部23a、23bは、一部が配線材11と重なるように設けられており、両端部は、配線材11のy方向における外側にまで至っている。凸部23aは、フィンガー部21aのx方向におけるx1側に配置されている。凸部23bは、フィンガー部21aのx方向におけるx2側に配置されている。凸部23aおよび23bは、同じフィンガー部21aを挟んで対称的に配置されている。凸部23a、23bは、フィンガー部21aのx方向における近傍に設けられている。隣り合うフィンガー部21a,21a間に配置された凸部23a,23b間の距離は、フィンガー部21aと凸部23a間の距離より大きく、フィンガー部21aと凸部23b間の距離より大きい。具体的には、凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとのx方向における距離がx方向におけるフィンガー部21aのピッチの1/10以下となるように配されている。凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとの間のx方向における距離が0.25mm以下となるように配されている。凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとの間のx方向における距離が、フィンガー部21aの幅の4倍以下となるように配されている。凸部23a、23bのx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の0.5倍~3倍の範囲内にある。凸部23a、23bのx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の1倍~1.5倍の範囲内にあることがより好ましい。なお、本実施形態においては、複数のフィンガー部21aのうち、配線材11の最も端部側に位置するフィンガー部21a1の配線材11と重なっている部分は、他のフィンガー部21aよりも太い。このようにすることにより、配線材11が端部から剥離することを抑制することができる。x方向の端部においてx方向に隣接するフィンガー部21a間には、複数の凸部23cが配置されている。複数の凸部23cは、フィンガー部21aの近傍には設けられていない。凸部23cは、受光面20Aのx方向における少なくとも一方の端部に設けられている。本実施形態では、凸部23cは、受光面20Aの配線材11の端部が位置している領域に設けられている。凸部23cは、受光面20Aのx方向における中央部には設けられていない。凸部23cは、y方向に延びる線状である。このため、凸部23cは、フィンガー部21aと平行である。また、凸部23cは、凸部23aおよび凸部23bと平行である。凸部23cのy方向に沿った長さは、凸部23a、23bのy方向に沿った長さよりも短い。具体的には、凸部23cは、全体が配線材11と重なるように設けられている。より具体的には、凸部23cのy方向に沿った長さは、配線材11の幅と略同一とされている。凸部23cは、フィンガー部21aのx方向における近傍に設けられていない。凸部23cは、凸部23aと凸部23bの間に設けられている。x方向に隣接するフィンガー部21a間において、複数の凸部23cは、略等間隔に配置されている。このため、凸部23cと、その凸部23cに隣接している凸部23cまたは凸部23a、23bとの間の間隔は、凸部23a、23bとフィンガー部21aとのx方向における間隔よりも広い。凸部23aは、バスバー部21b及びフィンガー部21aのうちの少なくとも一方に接続されている。具体的には、凸部23aは、バスバー部21bに接続されている。より具体的には、凸部23aは、バスバー部21bと交差している。このように、本実施形態では、凸部23cが設けられることにより、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計よりも長くされている。具体的には、本実施形態では、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計の1.1倍以上とされている。また、複数の凸部23は、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の本数が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の本数よりも多くされている。具体的には、本実施形態では、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の本数が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の本数の1.1倍以上とされている。凸部23cのx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の0.5倍~3倍の範囲内とされている。以上説明したように、本実施形態では、フィンガー部21aのx方向における近傍に凸部23a、23bが設けられている。このため、図9に模式的に示すように、フィンガー部21a近傍における配線材11と太陽電池10との接着強度が高くなる。具体的には、フィンガー部21aの側面と配線材11の表面とが接着剤層12によって接着されると共に、凸部23a、23bの側面と配線材11の表面とも接着剤層12によって接着される。このため、フィンガー部21a近傍において、太陽電池10と配線材11との接着剤層12によって接着されている面積が大きくなる。このため、フィンガー部21a近傍における配線材11と太陽電池10との接着強度が高くなる。従って、配線材11の剥離を抑制でき、フィンガー部21aと配線材11との間の電気的接続をより確実に保持することができる。一方、図10に示すように、フィンガー部121aの近傍に凸部23a、23bが設けられてない場合は、接着剤層120のフィンガー部121aの側面と配線材111とを接着している部分が小さくなる。このため、フィンガー部121aの近傍において、太陽電池110と配線材111との接着剤層120によって接着されている面積が小さくなる。よって、配線材111の接着強度を十分に高くすることができない。本実施形態では、フィンガー部21aのx方向における両側に凸部23a、23bが設けられている。このため、フィンガー部21aのx方向における片側にのみ凸部が設けられている場合と比較して、配線材11と太陽電池10との接着強度をより高めることができる。また、フィンガー部21aと配線材11との間の電気的接続をさらに確実に保持することができる。接着剤層12の凸部23a、23bの側面と配線材11とに跨がっている部分と、接着剤層12のフィンガー部21aの側面と配線材11とに跨がっている部分とが連なっていることが好ましい。フィンガー部21a近傍における太陽電池10と配線材11との接着強度をさらに高めることができる。また、フィンガー部21aと配線材11との間の電気的接続をさらに確実に保持することができる。配線材11と太陽電池10との接着強度をより高める観点からは、本実施形態のように、凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとのx方向における距離がx方向におけるフィンガー部21aのピッチの1/3以下となるように配されていることが好ましく、1/10以下となるように配されていることがより好ましい。凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとの間のx方向における距離が0.7mm以下となるように配されていることが好ましく、0.25mm以下となるように配されていることがより好ましい。凸部23a、23bは、凸部23a、23bとフィンガー部21aとの間のx方向における距離が、フィンガー部21aの幅の10倍以下となるように配されていることが好ましく、4倍以下となるように配されていることがより好ましい。また、本実施形態では、凸部23a、23bは、配線材11の延びる方向であるx方向に対して傾斜した、具体的には垂直なy方向に沿って延びる線状である。このため、接着剤層12の凸部23a、23bの側面と配線材11とを接着している部分も配線材11の延びる方向に対して垂直なy方向に延びることとなる。つまり、x方向において、凸部23a、23bが設けられている部分の前後における配線材11と太陽電池10の接着強度が効果的に高められている。従って、凸部が配線材の延びる方向と平行に設けられている場合と比較して、太陽電池10がx方向に沿って沿った際にも、配線材11が太陽電池10から剥がれにくい。ところで、配線材11と太陽電池10との接着強度を高める観点からは、凸部23a、23bは、y方向において配線材11が設けられている領域全体にわたって設けられていることが好ましい。凸部23a、23bが配線材11の外側に至るように配置されている必要は必ずしもない。例えば、受光面20Aにおける受光効率の低下を抑制し、かつ、凸部の形成コストを低減する観点からは、凸部を配線材のy方向の一方側端部から他方側端部にわたって設け、配線材の外側には設けないことが好ましい。しかしながら、この場合は、配線材の太陽電池に対する位置がずれてしまうと、配線材の下方に凸部が存在しない部分が生じてしまう。その結果、配線材と太陽電池の接着強度を十分に高めることができない虞がある。それに対して、本実施形態では、凸部23a、23bは、配線材11の幅方向であるy方向において、配線材11の外側にまで至るように設けられている。このため、配線材11のy方向における位置がずれてしまった場合であっても、配線材11の下方に凸部23a、23bが存在しない部分が生じてしまうことを効果的に抑制することができる。従って、配線材11のy方向における位置がずれてしまった場合においても、配線材11と太陽電池10との接着強度を高めることができる。すなわち、配線材11と太陽電池10との接着強度をより確実に高めることができる。配線材11と太陽電池10との接着強度をより確実に高める観点からは、凸部23a、23bのy方向における長さは、配線材11の幅よりも0.1以上長いことが好ましく、0.3以上長いことがより好ましい。凸部23a、23bのy方向における長さは、配線材11の幅の1.1倍以上であることが好ましく、1.3倍以上であることがより好ましい。また、凸部23の高さが、フィンガー部21aの高さと等しくされているため、配線材11と太陽電池10との接着強度をより効果的に高めることができる。また、凸部23a、23bのx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の0.5倍~3倍の範囲内とされている。このため、凸部23a、23bの仕上がり幅や高さはフィンガー部21aに近い仕上がりとなる。しかし、さらに仕上がり精度を良くするには、凸部23のx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の1倍~1.5倍の範囲内であることがより好ましい。本実施形態では、凸部23がバスバー部21b及びフィンガー部21aのうちの少なくとも一方に接続されており、また、凸部23が導電部材により構成されている。このため、凸部23は配線材との接触抵抗を低減させる機能を発揮し得る。従って、光電変換効率を高め得る。本実施形態では、凸部23は、バスバー部21bと交差している。このため、バスバー部21bと凸部23の交点付近は、本来バスバー部21bと凸部23上にあった接着剤が、配線材11を太陽電池10に接続する際に、流動排出され、接着剤が多く存在するようになるため、配線材11とバスバー部21bの接続強度が向上する。また、本実施形態では、凸部23は、受光面電極21と同じ材質である。このため、受光面電極21を形成する工程において、凸部23も形成することができる。従って、太陽電池10の製造が容易となる。また、本実施形態では、フィンガー部21aの近傍に配置された凸部23a、23b以外に凸部23cが設けられている。これにより、フィンガー部21a近傍のみならず、フィンガー部21a間の領域においても配線材11と太陽電池10との接着強度が高められている。従って、配線材11の剥離をさらに効果的に抑制することができる。詳細には、本実施形態では、この凸部23cは、図7及び図8に示すように、光電変換部20の受光面20Aのx方向における少なくとも一方側の端部に設けられている。これにより、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計よりも長くされている。このため、配線材11の端部の太陽電池10に対する接着強度が効果的に高められている。よって、配線材11の剥離の起点となる端部の剥離が抑制されている。従って、配線材11の剥離をより効果的に抑制することができる。配線材11の剥離をさらに効果的に抑制する観点からは、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計の1.1倍以上であることがより好ましく、1.5倍以上であることがさらに好ましい。また、複数の凸部23は、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の本数が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の本数よりも多いことが好ましい。配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の本数が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の本数の1.1倍以上であることがより好ましく、1.5倍以上であることがさらに好ましい。なお、凸部23cを受光面20Aのx方向における中央部にも設けてもよい。しかしながら、その場合は、凸部23cの数量が多くなり、凸部23cの形成コストが増大してしまうこととなる。従って、太陽電池10の製造コストを低く抑える観点から、凸部23cを受光面20Aのx方向における中央部には設けないことが好ましい。本実施形態では、凸部23cのx方向に沿った幅は、フィンガー部21aの幅の0.5倍~3倍の範囲内とされている。このため、凸部23a、23bの仕上がり幅や高さはフィンガー部21aに近い仕上がりとなる。なお、本実施形態では、受光面側に凸部が設けられている一方、裏面側には凸部が設けられていない例について説明した。裏面については、フィンガー部の数量を多くできるため、配線材と裏面との接着強度は、フィンガー部が少ない受光面と配線材との接着強度よりも高いためである。但し、本発明は、この構成に限定されない。例えば、裏面側に凸部を設け、受光面側に凸部を設けなくてもよい。また、受光面と裏面との両方に凸部を設けるようにしてもよい。以下、本発明を実施した好ましい形態の他の例について説明する。以下の説明において、上記第1の実施形態と実質的に共通の機能を有する部材を共通の符号で参照し、説明を省略する。第2~第4の実施形態図11は、第2の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図12は、第2の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。図13は、第3の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図14は、第3の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。図15は、第4の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図16は、第4の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。第2~第4の実施形態は、フィンガー部21aの近傍に設けられている凸部23の形状を除いては、上記第1の実施形態と同様の構成を有する。第2の実施形態では、凸部23a、23bに代えて、凸部23d、23eが設けられている。凸部23d、23eのそれぞれは、略U字状である。具体的には、凸部23d、23eは、バスバー部21bとは反対側に向かって開口する略U字状である。すなわち、凸部23dは、y方向に沿って延び、x方向において間隔をおいて配列された一対の線状部23d1,23d2と、線状部23d1,23d2のバスバー部21b側端部を接続している線状部23d3とを有する。凸部23eは、y方向に沿って延び、x方向において間隔をおいて配列された一対の線状部23e1,23e2と、線状部23e1,23e2のバスバー部21b側端部を接続している線状部23e3とを有する。凸部23d、23eは、バスバー部21bとは接続されておらず、フィンガー部21aと接続されている。凸部23d、23eは、フィンガー部21aと交差している。第3の実施形態は、線状部23d3,23e3がバスバー部21b側に向かって突出する略V字状とされている点においてのみ上記第2の実施形態と異なる。第3の実施形態では、線状部23d3,23e3は、バスバー部21bとフィンガー部21aとの交差部を通過する。第4の実施形態では、x方向に沿って延び、凸部23a、23bを接続している線状部23fがバスバー部21bの両側に設けられている。これら第2~第4の実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、フィンガー部21aに近接して凸部23が配置されているため、配線材11の剥離を抑制できる。配線材11と受光面電極21との接続を確実に保持し得る。また、第2~第4の実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、配線材11の下方において、受光面20Aのx方向における端部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計が、受光面20Aのx方向における中央部の単位面積あたりの凸部23の周囲長の合計よりも長い。よって、配線材11の剥離を効果的に抑制することができる。凸部23cが受光面20Aのx方向における中央部に設けられていないため、太陽電池10の製造コストを低く抑えることができる。第2の実施形態では、x方向に沿って延びる線状部23d、23eが設けられている。第4の実施形態では、x方向に沿って延びる線状部23fが設けられている。第2~第4の実施形態では、凸部23d、23e、23fがフィンガー部21aと交差している。このため、凸部23d、23e、23f及びフィンガー部21aと接触する配線材11の面積が大きくなるため、接触抵抗を軽減することができる。第5~第7の実施形態図17は、第5の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。図18は、第6の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。図19は、第7の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。第5~第7の実施形態では、凸部23cがバスバー部23b及びフィンガー部21aのいずれにも接続されないように設けられている。具体的には、本実施形態では、凸部23cは、バスバー部21bの両側に設けられている。このため、凸部23の周囲長を長くすることができ、配線材11の接着強度を向上させることができる。また、第5~第7の実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、配線材11の剥離を抑制できるという効果が得られる。第8の実施形態図20は、第8の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図21は、第8の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。本実施形態は、凸部23a、23bがバスバー部21bの両側に、バスバー部21bとは接触しないように設けられている点で第5の実施形態と異なる。すなわち、本実施形態では、凸部23a、23b、23cは、バスバー部21b及びフィンガー部21aの両方から隔離されている。このため、凸部23の周囲長を交差もしくは接触している場合より長くすることができ、配線材の接着強度を向上させることができる。また、第8の実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、配線材11の剥離を抑制できるという効果が得られる。第9の実施形態図22は、第9の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図23は、第9の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。本実施形態では、凸部23は、凸部23gと凸部23hとを含む。凸部23g、23hは、x方向に沿って延びている。凸部23gは、フィンガー部21aの近傍に配置されている。凸部23gは、フィンガー部21aと交差している。凸部23gは、フィンガー部21aの延びる方向であるy方向に沿って複数配列されている。凸部23hは、受光面20Aのx方向における中央部には設けられておらず、端部に設けられている。凸部23hは、y方向に沿って複数配列されている。y方向に沿って配列されている凸部23hの数は、y方向に沿って配列されている凸部23gの数よりも少ない。凸部23hは、すべて配線材11の下方に配置されているのに対して、凸部23gは、一部が配線材11の下方に配置されており、残りの一部が配線材11の外側に配置されている。第9の実施形態においても、上記第1の実施形態と同様に、配線材11の剥離を抑制できるという効果が得られる。また、本実施形態のように、凸部23を、配線材11の延びる方向であるx方向に沿って延びるものとすることにより、配線材11の接続時にウェハにかかる圧縮負荷を効率良く分散することができる。第10及び第11の実施形態図24は、第10の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図25は、第10の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。図26は、第11の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の中央部に位置する部分の略図的平面図である。図27は、第11の実施形態における受光面電極21の、受光面20Aのx方向の端部に位置する部分の略図的平面図である。上記第1~第9の実施形態では、バスバー部21bがx方向に沿って延びる直線状である例について説明した。但し、本発明は、この構成に限定されない。第10及び第11の実施形態のように、バスバー部21bを、x方向に沿って延びるジグザグ状にしてもよい。この場合であっても、上記実施形態1と同様に配線材11の剥離を抑制できるという効果が得られる。また、このようにすることにより、配線材11の接続時にウェハにかかる圧縮負荷を効率良く分散することができ、また凸部23の周囲長も長くすることができるため、配線材11の接着強度を向上させることができる。第10の実施形態では、第9の実施形態と同様に、凸部23gに加えて凸部23hも設けられている。この第10の実施形態と上記第10の実施形態においては、y方向に沿って配列された複数の凸部23gのうち、バスバー部21bに近い凸部は、相対的に短く、バスバー部21bから遠い凸部は、相対的に長くされている。このようにすることにより、バスバー部21bから遠い部分においても、配線材11と太陽電池10との接着強度を効果的に高めることができる。第11の実施形態では、受光面20Aのx方向における端部には、バスバー部21bに加えてバスバー部21cが設けられている。バスバー部21cは、受光面20Aのx方向における中央部には設けられていない。バスバー部21cは、x方向に沿って延びる直線状である。このように、バスバー部21cを設けることにより、配線材11の剥離の起点となる端部の太陽電池10に対する接着強度をより高めることができる。また、第11の実施形態では、受光面20Aのx方向における中央部においては、凸部23gのすべてが配線材11の下方に設けられている一方、端部においては、凸部23gの一部が配線材11の両側に配置されている。このため、配線材11の太陽電池10に対するy方向位置がずれた場合であっても、配線材11の端部の太陽電池10に対する接着強度が低下しにくい。従って、配線材11の剥離を確実に抑制することができる。なお、受光面20Aの全体に、直線状のバスバー部とジグザグ状のバスバー部との両方を設けてもよい。"