"伸縮方向において、伸び状態から縮み状態へと付勢をされる中板部と、両端が前記中板部の両端に接続され、全長が前記中板部の前記伸び状態の全長と同じである表示部とを備え、前記中板部及び前記表示部は、前記伸び状態では、両端が伸縮方向外側に変移して平板状となり、前記縮み状態では、両端が伸縮方向内側に変移することにより、前記表示部の表面が突出すること、を特徴とする立体表示装置。請求項1に記載の立体表示装置において、前記中板部の連設方向に連設部を介して連設され、前記中板部と一体で前記伸縮方向に伸縮する連設中板部と、両端が前記連設中板部の両端に接続され、全長が前記連設中板部の前記伸び状態の全長と同じである連設表示部とを備え、この立体表示装置は、前記連設部を折り込み線として、前記伸び状態から折り畳み状態へと折り畳み可能であり、前記中板部は、前記付勢をされることにより、この立体表示装置を前記折り畳み状態から前記伸び状態へと展開させること、を特徴とする立体表示装置。請求項2に記載の立体表示装置において、前記連設中板部は、前記中板部の前記連設方向の2つの前記連設部を介してそれぞれに設けられており、前記連設表示部は、前記表示部の前記連設方向のそれぞれに設けられ、この立体表示装置は、前記2つの前記連設部を折り込み線として、前記伸び状態からZ折り又は3つ折りにして、前記折り畳み状態に折り畳み可能なこと、を特徴とする立体表示装置。請求項2又は請求項3に記載の立体表示装置において、前記表示部は、前記中板部の表裏にそれぞれ設けられた表表示部、裏表示部を備え、前記連設表示部は、前記連設中板部の表裏にそれぞれ設けられた連設表表示部、連設裏表示部を備えること、を特徴とする立体表示装置。請求項1から請求項3までのいずれか1項に記載の立体表示装置において、前記表示部は、前記中板部の表裏にそれぞれ設けられた表表示部、裏表示部を備えること、を特徴とする立体表示装置。請求項1から請求項5までのいずれか1項に記載の立体表示装置において、前記中板部は、2つの板状の側方部が、板状の中間部によって、前記伸縮方向に接続された形態であり、Z折りに折り曲げられることにより、前記伸び状態から前記縮み状態へと変化すること、を特徴とする立体表示装置。請求項6に記載の立体表示装置において、前記2つの側方部に接続され、前記付勢をする付勢部材を備え、前記中間部は、前記付勢部材が挿通された貫通孔を備えること、を特徴とする立体表示装置。本発明の課題は、運搬時等に表示部の撓みを抑制でき、取り扱いが容易な立体表示装置を提供することである。本発明は、以下のような解決手段により、前記課題を解決する。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。また、符号を付して説明した構成は、適宜改良してもよく、また、少なくとも一部を他の構成物に代替してもよい。第1の発明は、伸縮方向Xにおいて、伸び状態から縮み状態へと付勢をされる中板部20,220,320,420,520と、両端が前記中板部の両端に接続され、全長が前記中板部の前記伸び状態の全長と同じである表示部62,63,262,263,362,363,462,463,562,563,662,663とを備え、前記中板部及び前記表示部は、前記伸び状態では、両端が伸縮方向外側に変移して平板状となり、前記縮み状態では、両端が伸縮方向内側に変移することにより、前記表示部の表面が突出すること、を特徴とする立体表示装置である。第2の発明は、第1の発明の立体表示装置において、前記中板部20,220,420,520の連設方向Zに連設部10a,10bを介して連設され、前記中板部と一体で前記伸縮方向Xに伸縮する連設中板部30,40,230,430,440,530,540と、両端が前記連設中板部の両端に接続され、全長が前記連設中板部の前記伸び状態の全長と同じである連設表示部72,73,82,83,272,273,472,473,482,483,572,573,582,583,672,673,682,683とを備え、この立体表示装置1,201,401,501,601は、前記連設部を折り込み線として、前記伸び状態から折り畳み状態へと折り畳み可能であり、前記中板部は、前記付勢をされることにより、この立体表示装置を前記折り畳み状態から前記伸び状態へと展開させること、を特徴とする立体表示装置である。第3の発明は、第2の発明の立体表示装置において、前記連設中板部30,40,430,440,530,540は、前記中板部の前記連設方向Zの2つの前記連設部10a,10bを介してそれぞれに設けられており、前記連設表示部72,73,82,83,472,473,482,483,572,573,582,583,672,673,682,683は、前記表示部62,63,462,463,562,563,662,663の前記連設方向のそれぞれに設けられ、この立体表示装置1,401,501,601は、前記2つの前記連設部を折り込み線として、前記伸び状態からZ折り又は3つ折りにして、前記折り畳み状態に折り畳み可能なこと、を特徴とする立体表示装置である。第4の発明は、第2又は第3の発明の立体表示装置において、前記表示部は、前記中板部20,220,420,520の表裏にそれぞれ設けられた表表示部62,262,462,562,662、裏表示部63,263,463,563,663を備え、前記連設表示部は、前記連設中板部30,40,230,430,440,530,540の表裏にそれぞれ設けられた連設表表示部72,82,272,472,482,572,582,672,682、連設裏表示部73,83,273,473,483,573,583,673,683を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第5の発明は、第1から第3までのいずれかの発明の立体表示装置において、前記表示部は、前記中板部20,220,320,420,520の表裏にそれぞれ設けられた表表示部62,262,362,462,562,662、裏表示部63,263,363,463,563,663を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第6の発明は、第1から第5までのいずれかの発明の立体表示装置において、前記中板部20,220,320,420,520は、2つの板状の側方部21,23,221,223,321,323,421,423,521,523が板状の中間部22,522によって、前記伸縮方向に接続された形態であり、Z折りに折り曲げられることにより、前記伸び状態から前記縮み状態へと変化すること、を特徴とする立体表示装置である。第7の発明は、第6の発明の立体表示装置において、前記2つの側方部21,23,221,223,321,323,421,423,521,523に接続され、前記付勢をする付勢部材50を備え、前記中間部22,522は、前記付勢部材が挿通された貫通孔22a,222a,322a,522aを備えること、を特徴とする立体表示装置である。本発明によれば、以下の効果を奏することができる。第1の発明は、表示部の両端が中板部の両端に接続され、表示部の全長が中板部の伸び状態の全長と同じであるので、伸び状態において、中板部及び表示部をコンパクトにほぼ平らな状態にできる。このため、収容時、運搬時等の取り扱いが容易である。また、縮み状態に変化することにより、表示部の表面を突出させるので、表示部を立体的に表示でき、さらに、組み立てが簡単である。さらに、表示部が中板部に接続され、かつ、縮み状態において、表示部が中板部に重なった状態にされるで、撓んだりすることが抑制される。このため、損傷を抑制でき、取り扱いが一層容易である。第2の発明は、連設表示部の全長が連設中板部の伸縮状態の全長と同じであるので、伸び状態において、中板部及び表示部に加えて、連設中板部及び連設表示部が平板状になり、全体をコンパクトにほぼ平らな状態にできる。また、連設部を折り込み線として伸び状態から折り畳み状態へと折り畳み可能であるため、一層コンパクトにできる。さらに、中板部が付勢されることにより、この立体表示装置を折り畳み状態から伸び状態へと展開させるので、折り畳み状態から伸び状態への展開が容易である。また、伸び状態から縮み状態に付勢されて、表示部及び連設表示部を突出させるので、これらを立体的に表示できる。第3の発明は、連設表示部が表示部の連設方向のそれぞれに設けられているので、3つの表示領域が連設されて、大きな表示領域を確保できる。また、2つの連設部を折り込み線として、伸び状態からZ折り又は3つ折りに折り畳み可能であるので、大きな表示領域を確保した上で、コンパクトに折り畳むことができる。第4の発明は、表表示部、裏表示部、連設表表示部、連設裏表示部を備えるので、表示領域を大きくでき、これらを立体的に表示できる。第5の発明は、表表示部、裏表示部を備えるので、表示領域を大きくでき、これらを立体的に表示できる。第6の発明は、中板部をZ折りに折り曲げることにより、伸び状態から縮み状態へと変化して、全長を変更できる。第7の発明は、付勢部材が2つの側方部に接続され、付勢部材が挿通された貫通孔を中間部に設けているで、2つの側方部が中間部を挟み込むように配置されていても、付勢部材を避けるように中間部を配置して、2つの側方部を縮み方向に付勢できる。第1実施形態以下、図面等を参照して、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、第1実施形態の立体表示装置1の使用状態の斜視図である。図2は、第1実施形態の立体表示装置1の使用状態の内部構造を示す斜視図、断面図である。図2aは、一部を破断して内部構造を示す斜視図である。図2bは、図2aのb-b部矢視断面図である。図2cは、図2aのc-c部矢視断面図である。実施形態では、立体表示装置1を鉛直方向Zに自立させて設置した場の左右方向をX、奥行方向をYとして説明する。また、説明の便宜上、図1の状態を基準にして、手前側Y1を表、奥側Y2を裏という表現を適宜用いるが、実際の使用時には、図1の手前側Y1を表正面として利用し、手前側Y1を裏背面としてもよい。また、各図において、接着されている部材間であっても、各部材の構成を明確にするために、適宜隙間を有するように図示する。利用時の形態立体表示装置1の利用時の形態について説明する。図1、図2に示すように、立体表示装置1は、3つの表示部60,70,80を突出させることにより、立体的に形成される装置である。立体表示装置1は、各表示部60,70,80の表面に、例えば、印刷等によって広告等の表示図示せずを設けて、地面、床面等に設置することにより、看板等に利用できる。各表示部60,70,80は、同じ大きさである。各表示部60,70,80の表示は、一体で大きな表示をするのでもよく、それぞれ個別の表示をするものでもよい。立体表示装置1は、中板10、ゴム50付勢部材、中段表示部60、上段表示部70連設表示部、下段表示部80連設表示部を備える。中板10は、立体表示装置1に配置される板材である。中板10は、左右方向Xにおいて、2つの側方部11,13が中間部12図3参照によって接続された形態である。中板10は、Z折りに折り曲げられることにより、伸び状態から縮み状態へと変化して、伸縮方向を左右方向Xとして全長を変更できる。使用状態では、中板10は、縮み状態にされる。中板10は、ゴム50によって、縮み方向に付勢されているが、Z折りに折り曲げられるので、それ以上に縮むことはない。なお、実施形態では、2つの側方部11,13は、使用状態において、平行に折り曲げられる例を示すが、平行ではなくてもよい。ゴム50は、中板10を伸び状態から縮み状態へと付勢するゴムバンド輪ゴムである。ゴム50は、側方部11,13に取り付けられている。これにより、ゴム50は、中板10を左右方向Xにおいて、2つの側方部11,13を引き寄せるように付勢して、伸び状態から縮み状態に付勢する。中段表示部60、上段表示部70、下段表示部80は、連設方向を鉛直方向Zとして、3段の階層状に配置されている。中段表示部60は、3つの階層の中央に配置される。中段表示部60は、中段表表示部62、中段裏表示部63を備える。中段表表示部62、中段裏表示部63は、中板10の手前側Y1、奥側Y2にそれぞれ設けられたパネルである。中段表表示部62の手前側Y1の面、中段裏表示部63の奥側Y2の面は、印刷等の表示領域である。利用時において、中段表表示部62、中段裏表示部63は、手前側Y1、奥側Y2に湾曲して突出する。これにより、立体表示装置1は、表示領域を大きくでき、また、目立つように表示できる。同様に、上段表示部70は、最上層に配置され、上段表表示部72、上段裏表示部73を備える。また、下段表示部80は、最下層に配置され、下段表表示部82、下段裏表示部83を備える。展開図の説明中板10、中段表示部60、上段表示部70、下段表示部80の展開図について説明する。図3は、第1実施形態の中板10の展開図である。図4は、第1実施形態の中段表示部60、上段表示部70、下段表示部80の展開図である。図3に示すように、中板10は、外形がほぼ矩形の1枚の紙材等により形成される。中板10は、各表示部60,70,80を保持できるように各表示部60,70,80よりも大きな剛性を有し、また、ゴム50によって付勢されても撓みを抑制できる程度の剛性を有する。中板10は、折り込まれる部分には、折り曲げしやすいように、折り込み線破線で示すが設けられている。中板10は、折り込み線10a,10bを介してつながった中段中板部20中板部、上段中板部30連設中板部、下段中板部40連設中板部を備える。上段中板部30、中段中板部20、下段中板部40は、この順で、鉛直方向Zの上側Z2から連続して配置されている。中段中板部20及び上段中板部30間には、部分的に開口孔打ち抜き孔10c,10d、切り欠き10e,10fが設けられている。これら開口孔10c,10d等を設ける理由は、中段中板部20及び上段中板部30間の接続長さL10a,L10bを短くすることにより、変形時に必要な力を小さくするためである。同様の理由により、中段中板部20及び下段中板部40間にも、開口孔10g,10h、切り欠き10i,10jが設けられている。中段中板部20は、中段側方部21、中段中間部22中間部、中段側方部23、耳24が左側X1から右側X2に順に連続して接続されている。中段側方部21、中段中間部22中間部、中段側方部23は、2つの折り込み線10k,10m連設部を介してつながっている。中段側方部21,23は、矩形の部分である。中段側方部21,23は、引っ掛け部21a,23aを設けるための切断線、折り込み線が設けられている。引っ掛け部21a,23aは、ゴム50を引っ掛ける切り起こしである図2c参照。引っ掛け部21a,23aは、左右方向Xの端部近傍、かつ、鉛直方向Zの中心に設けられている。中段中間部22は、奥行方向Yに貫通するゴム挿通孔22aが設けられている。ゴム挿通孔22aは、後述するように、ゴム50を挿通するための孔である。耳24は、後述するように、中段中板部20を中段表示部60に接着するための糊シロである。上段中板部30は、上段側方部31、上段中間部32連設中間部、上段側方部33、耳34が左側X1から右側X2に順に連続して接続されている。上段側方部31、上段中間部32連設中間部、上段側方部33は、折り込み線10k,10mを介してつながっている。上段側方部31,33は、それぞれ中段側方部21,23の上側Z2に配置されている。上段側方部31,33は、それぞれ折り込み線10a,10bを介して、中段側方部21,23につながっている。上段中間部32は、上側Z2の部分が切り欠き状になっている。この理由は、中段中間部22と同様に、接続長さL10c,L10dを短くすることにより、変形時に必要な力を小さくするためである。耳34は、上段中板部30を上段表示部70に接着するための糊シロである。下段中板部40は、上段中板部30と上下対称な形態であり、上段中板部30と同様な、下段側方部41、下段中間部42連設中間部、下段側方部43、耳44を備える。図4に示すように、中段表示部60、上段表示部70、下段表示部80の形状は、同一形状の矩形である。中段表示部60、上段表示部70、下段表示部80は、この立体表示装置1の使用時に、湾曲する程度の強度を有する紙材等により形成される。中段表示部60は、中段中板部20に取り付けられる表示部である。中段表示部60は、耳61、中段表表示部62、中段裏表示部63、耳64が左側X1から順に連続して接続されている。これらは、折り込み線60a,60b,60cを介してつながっている。耳61,64は、中段表示部60を、中段中板部20に接着するために糊シロである。中段表表示部62は、左右方向Xの長さL62aが、中段中板部20の左右方向Xの長さL10e図3参照とほぼ等しい但し耳24を含まず。すなわち、中段表表示部62は、伸び状態の中板10の左右方向Xの長さとほぼ等しい。また、中段表表示部62は、鉛直方向Zの長さが、中段中板部20の鉛直方向Zの長さとほぼ等しい。中段裏表示部63は、中段表表示部62とほぼ同様な形状であり、長さL63aが、中段中板部20の左右方向Xの長さL10e図3参照にほぼ等しい。上段表示部70は、中段表示部60と同様に、耳71、上段表表示部72、上段裏表示部73、耳74が左側X1から順に、折り込み線70a,70b,70cを介して接続されている。また、上段表表示部72は、左右方向Xの長さ、鉛直方向Zの長さが、上段中板部30の左右方向Xの長さ、鉛直方向Zの長さとほぼ等しい。同様に、下段表示部80は、耳81、下段表表示部82、下段裏表示部83、耳84が折り込み線80a,80b,80cを介して接続されている。また、下段表表示部82は、左右方向Xの長さ、鉛直方向Zの長さが、下段中板部40の左右方向Xの長さ、鉛直方向Zの長さとほぼ等しい。立体表示装置1の組み込み立体表示装置1の組み込み方法について説明する。なお、実施形態において、組み込みとは、中板10、各表示部60,70,80等を接続することをいう。図5から図7は、第1実施形態の立体表示装置1の組み込みを説明する図である。図5は、中板10、ゴム50、中段表示部60の組み込みを説明する斜視図である。図6は、中板10、ゴム50、中段表示部60の組み込みを説明する断面図図6a、ゴム50の組み込みを説明する斜視図図6bである。図7は、第1実施形態の組み込み後の正面図手前側Y1から見た図、上面図である。作業者は、以下の工程に従って、立体表示装置1を組み込む。1図5に示すように、中板10の耳24,34,44を折る。2図6に示すように、左側X1の引っ掛け部21aを手前側Y1に起こし、一方、右側X2の引っ掛け部23aを奥側Y2に起こす。3図6に示すように、引っ掛け部21a,23aにゴム50を引っ掛ける。このとき、ゴム50をゴム挿通孔22aに通して、ゴム50の左側部分51を中段中板部20の手前側Y1に導き、一方、ゴム50の右側部分52を奥側Y2に導く。そして、左側部分51を引っ掛け部21aに引っ掛け、一方、右側部分52を引っ掛け部23aに引っ掛ける。ゴム50は、ゴム挿通孔22aに挿通されることにより、2つの中段側方部21,23が中段中間部22を挟み込むように配置されていても、中間部22に干渉することなく、2つの中段側方部21,23を縮み方向に付勢できる図2a参照。なお、ゴム50の付勢力が働くことにより、中板10は、縮み方向に収縮しようとする。このため、治具等によって、中板10を固定しておくと、以降の工程の作業性を向上できる。4図5、図6aに示すように、中段表示部60を、表示面が外側になるように、折り込み線60bで2つ折りにする。また、耳61,64を折る。5図5に示すように、鉛直方向Zにおいて、中段中板部20と、中段表示部60との外形を合わせる。図6aに示すように、中段中板部20の右端を、中段表示部60の2つ折りにした部分に当て付ける。これにより、中段中板部20及び中段表示部60の位置決めがされる。6図6aに示すように、中段中板部20の耳24と、中段裏表示部63の内面の右側縁部とを接着材で接着する。7図6aに示すように、中段表示部60の耳61と、中段中板部20の表面の左側縁部とを、接着材で接着する。同様に、中段表示部60の耳64と、中段中板部20の裏面の左側縁部とを、接着材で接着する。前述したように、左右方向Xにおいて、中段中板部20の全長と、中段表表示部62の全長及び中段裏表示部63の全長とは、等しい。このため、中段中板部20の両端と、中段表表示部62の両端及び中段裏表示部63の両端が一致する。そのため、中段中板部20と、中段表表示部62及び中段裏表示部63とは、両端同士が接続される。8上記4~7の工程を、上段表示部70、下段表示部80についても、同様に行う。なお、立体表示装置1を設置したときに安定するように、下段表示部80の底辺は、下段中板部40の底辺に一致させるか、又は下段中板部40の底辺よりも下側Z1に突出させる。これにより、中段中板部20及び中段表示部60と同様に、上段中板部30と、上段表表示部72及び上段裏表示部73とは、左右方向Xにおいて、両端同士が接続される。また、下段中板部40と、下段表表示部82及び下段裏表示部83とは、左右方向Xにおいて、両端同士が接続される。なお、上記3のゴム50の組み込みは、最後に行ってもよい。すなわち、中板10と各表示部60,70,80とを、上記4~7の工程のように接続接着した後に、ピンセット、棒等の治具を使用してゴム50を引っ掛け部21a,23aに引っ掛けるようにしてもよい。このようにすると、ゴム50による付勢力がない状態で、中板10と各表示部60,70,80とを接続することができるので、作業性を向上できる。図7に示すように、以上により、立体表示装置1の組み込みが終了する。なお、立体表示装置1は、中板10が縮まないように固定して組み込むことにより、組み込みが終了した状態では、伸び状態となる。左右方向Xにおいて、各表裏表示部62,63,72,73,82,83の全長が中板10の全長と同じであるので、伸び状態の立体表示装置1は、全体が平板状であり、コンパクトにほぼ平らな状態にできる。このため、立体表示装置1は、収容時、運搬時等の取り扱いが容易である。また、前述したように、中板10は、1枚の紙材等により形成され、各表示部60,70,80よりも剛性を有する。組み込みが終了した状態では、各表示部60,70,80は、中板10に接着され、かつ、中板10に重ねられるので、撓んだりすることが抑制される。このため、立体表示装置1は、取り扱いが一層容易である。立体表示装置1の折り畳み立体表示装置1の折り畳み方法について説明する。図8は、第1実施形態の立体表示装置1の折り畳み方法を説明する斜視図である。図8aは、立体表示装置1をZ折りに折り畳む場合の図である。図8bは、立体表示装置1を3つ折りに折り畳む場合の図である。9図8aに示すように、作業者は、伸び状態の立体表示装置1を、折り込み線10a,10bでZ折りにして折り畳んで、伸び状態から折り畳み状態へと変形させることができる。この折り畳み工程は、上記8の工程に連続して行うと作業性がよい。立体表示装置1は、折り畳み状態にすることにより、よりコンパクトになる。このため、立体表示装置1は、取り扱いが一層容易である。なお、立体表示装置1を折り畳むときに、折り曲げ部内側図8aの矢印A,B参照において、中段表示部60と、上段表示部70及び下段表示部80との干渉を避けるために、中段表示部60の鉛直方向Zの長さは、中段中板部20よりも小さく設定するとよい。また、図8bに示すように、立体表示装置1は、上段表示部70、下段表示部80を、折り込み線10a,10bで同じ方向に折り込んで、3つ折りにしてもよい。この場合には、中段表示部60の直上に折り込まれる表示部の鉛直方向Zの長さを、中段表示部60の鉛直方向Zの長さよりも短くすると、最上部に重なる表示部を折り込みやすくなる。例えば、図8bの例では、中段表示部60の直上に折り込まれる上段表示部70の鉛直方向Zの長さを、中段表示部60の鉛直方向Zの長さよりも短くするとよい。立体表示装置1は、折り畳み状態にされると、展開状態へと展開することがなくロックされたような状態になる。この理由は、Z折り等にされることにより、上段表示部70、下段表示部80が開くことができないために、中段中板部20がゴム50によって付勢されていても、中段中板部20、上段中板部30、下段中板部40が縮み方向に縮むことができない等の理由によると考えられる。このようにロックされたような状態になることは、立体表示装置1を試作することにより、確認済みである。組み込み立て方法立体表示装置1の組み立て方法について説明する。なお、実施形態において、組み立てとは、折り畳まれた立体表示装置1を、展開等して設置することをいう。図9は、第1実施形態の立体表示装置1を、折り畳み状態から展開状態へと変化させる場合の斜視図である。立体表示装置1は、以下の工程にように組み立てることができる。10図9に示すように、作業者は、中段表示部60及び上段表示部70を、例えば、開角度θが45°程度になるまで開く。同様に、中段表示部60及び下段表示部80を、例えば、45°程度まで開く。そうすると、中板10は、折り畳み状態から縮み状態図2a参照に復元しようとする。この理由は、これらを45°程度まで開くと、各表示部60,70,80が湾曲できる余裕スペースが生じるために、中段中板部20が縮もうとして、これにともない上段中板部30及び下段中板部40も縮もうとするためであると考えられる。11立体表示装置1は、折り畳み状態から縮み状態図2a参照に復元する前に、まず伸び状態図7参照へ展開しようとする。12立体表示装置1が伸び状態図7参照へ復元した状態では、中段中板部20は、ゴム50の付勢力によって、折り込み線10k,10m図3参照でZ折りされて、縮み状態に変化する。これにより、中段中板部20は、左右方向Xの全長が短くなるよう変形する。なお、図2bに示すように、縮み状態に変形する場合には、側方部11が奥側Y2に配置され、側方部12が奥側Y1に配置される。この理由は、図2c、図6bに示すように、ゴム50がゴム挿通孔22aを貫通して、左側部分51が中段側方部21の手前側Y1に配置され、右側部分52が中段側方部23の奥側Y2に配置されているからである。ゴム50は、中板10の鉛直方向Zの中心に設けられているので、中板10の側方部11,13をバランスよく引っ張り、中板10の両端及び各表示部60,70,80の両端を、左右方向Xにおいて内側に変移させる。図1に示すように、これにともない各表表示部62,72,82及び各裏表示部63,73,83は、各表面に直交する方向である突出方向図1に示す例では手前側Y1及び奥側Y2に、湾曲しながら突出する。この場合、各表示部60,70,80は、中板10の側方部11,13によってバランスよく引っ張られ、ほぼ均等に突出できる。これにより、立体表示装置1は、大きな表示領域を確保でき、また、各表示部60,70,80を立体的に表示できる。なお、ゴム50は、中板10の両端近傍を引っ張るので、その伸縮する割合が小さく負担が少ないため、損傷伸び、破断等を防止できる。以上によって、立体表示装置1は、使用時の状態図1に組み立てられる。なお、上記10~12のように変形することは、立体表示装置1を試作することにより、確認済みである。13そして、利用者は、立体表示装置1を、下段表示部80側を下側Z1にして、地面等に設置する。上記8の工程によって、鉛直方向Zにおいて、下段表示部80の底辺は、下段中板部40の底辺に一致しているか、又は下段中板部40の底辺よりも下側Z1に突出している。このため、下段表示部80の底辺及び下段中板部40の底辺が接地するか、又は下段表示部80の底辺のみが接地する。このため、立体表示装置1は、自立し、設置が容易である。例えば、立体表示装置1は、以下のように製造、設置を行う。工場において、作業者が上記1~8の組み込み及び上記9の折り畳みを行って立体表示装置1を製造する。そして、工場が、立体表示装置1を、設置する店舗等に発送する。立体表示装置1の発送時の取り扱いは、前述したように容易である。店舗等の従業員は、立体表示装置1を上記10~13のように組み立てて、店舗等に設置できる。立体表示装置1の設置は、前述したように組み立てが容易である。なお、立体表示装置1を折り畳むときは、各表表示部62,72,82と、表裏表示部63,73,83とを押し潰すように変形させる。これによって、中板10の両端及び各表示部60,70,80の両端が、左右方向Xにおいて外側に変移して伸び状態とされる図7参照。作業者は、その後、立体表示装置1をZ折り又は3つ折りに折り畳めばよい図8参照。以上説明したように、立体表示装置1は、折り畳み可能であるので、大きな表示領域を確保した上で、コンパクトに折り畳むことができ、取り扱いが容易である。さらに、立体表示装置1は、組み込みが終了した状態では、各表示部60,70,80が中板10に接続されているので、撓んだりすることが抑制される。このため、取り扱いが一層容易である。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、以下の実施形態の説明及び図面において、前述した第1実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号又は末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。図10は、第2実施形態の立体表示装置201の一部を破断して内部構造を示す斜視図である。立体表示装置201は、第1実施形態の下段に対応する構成を削除して、2段構成の表示にしたものである。表示部260、中板部220は、それぞれ第1実施形態の中段表示部60、中段中板部20に対応する。上段表示部270、上段中板部230は、それぞれ第1実施形態の上段表示部70、上段中板部30に対応する。詳細な説明は省略するが、本実施形態の立体表示装置201は、第1実施形態と同様に、伸び状態、折り畳み状態2つ折りにすることができ、取り扱い、組み立てが容易である。なお、立体表示装置201は、表示部260側を上側Z2にし、上段表示部270側を下側Z1にして、使用してもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。図11は、第3実施形態の立体表示装置301の一部を破断して内部構造を示す斜視図である。立体表示装置301は、第1実施形態の上段及び下段に対応する構成を削除して、中段のみの表示にしたものである。表示部360、中板部320は、それぞれ第1実施形態の中段表示部60、中段中板部20に対応する。本実施形態の立体表示装置201は、第1,第2実施形態と同様に、伸び状態にすることができ、取り扱い、組み立てが容易である。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。図12は、第4実施形態の立体表示装置401の構造を分解して示す斜視図である。本実施形態の立体表示装置401は、第1実施形態の表側手前側の表示部と、裏側奥側の表示部とを、それぞれ個別の構成にしたものである。立体表示装置401は、表側の表示として中段表表示部462、上段表表示部472、下段表表示部482を備え、裏側の表示として中段裏表示部463、上段裏表示部473、下段裏表示部483を備える。手前側Y1の表示部の構成中段表表示部462は、左右方向Xの端部にそれぞれ耳462a,462bを備える。耳462aは、折り曲げられて、中段中板部420の中段側方部421の左縁部に、手前側Y1から接着される。耳462bは、折り曲げられて、中段中板部420の中段側方部423の右縁部に、手前側Y1から接着される。同様に、上段表表示部472は、上段側方部431,433に手前側Y1から接着され、また、下段表表示部482は、下段側方部441,443に手前側Y1から接着される。奥側Y2の表示部の構成中段裏表示部463は、中段表表示部462と同様に、耳463b等左側X1の耳は、図示せずを備え、中段側方部421,423の両縁部に、奥側Y2から接着される。同様に、上段裏表示部473は、上段側方部431,433に奥側Y2から接着され、また、下段裏表示部483は、下段側方部441,443に奥側Y2から接着される。本実施形態の立体表示装置401は、以上の構成により、組み込み後には、第1実施形態と同様な形態になり、第1実施形態と同様な効果を奏する。また、立体表示装置401は、各表表示部462,472,482及び各裏表示部463,473,483のうちいずれか一方を備える構成でもよい。このような構成は、例えば、立体表示装置401を壁面の近傍に配置する場合に、一方側手前側Y1及び奥側Y2のうち一方側から立体表示装置401を観察する場合に好適である。このように一方側に表示部を設ける場合には、下段の表示部下段表表示部482又は下段裏表示部483の底辺と、中板410の底辺とを一致させるとよい。立体表示装置401が、安定して自立できるからである。なお、第2,第3実施形態も本実施形態と同様に、表示部を手前側Y1及び奥側Y2にそれぞれ個別に構成してもよく、また、表表示部及び裏表示部のうちいずれか一方を備えるように構成してもよい。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について説明する。図13は、第5実施形態の立体表示装置501の展開図、上面図である。図13aは、立体表示装置501の展開図である。図13bは、立体表示装置501の上面図である。図13aに示すように、立体表示装置501は、1枚の紙材等により形成される。立体表示装置501は、中板510と、中段表示部560、上段表示部570及び下段表示部580とが、折り込み線560a,570a,580aを介して左右方向Xに連設されている。中板510には、耳525,535,545が、折り込み線510nを介して左側X1に連設されている。作業者は、以下の工程に従って、立体表示装置501を組み込む。1図15bに示すように、耳525,535,545を折り込み線510nで折る。2ゴムを組み込んだ後図6参照、中板510と、各表表示部562,572,582とを、折り込み線560a,570a,580aで折る。3耳525,535,545と、各表表示部562,572,582の裏面の左縁部とを接着する。4各表表示部562,572,582と、各裏表示部563,573,583とを、折り込み線560b,570b,580bで折る。5耳564,574,584を折る。6耳564,574,584と、中板510の裏面の右縁部とを接着する。以上により、立体表示装置501は、第1実施形態と同様の形態に組み込まれる図7参照。その後の折り畳み工程、組み立ては、第1実施形態と同様である。以上説明したように、本実施形態の立体表示装置501は、1枚の紙材等により構成されるので、部品点数、接着の工数を減らすことができる。なお、本実施形態の立体表示装置501は、第2、第3実施形態と同様に、段数を変更してもよい。また、立体表示装置501は、第4実施形態で説明したように、各表表示部562,572,582及び各裏表示部563,573,583のうちいずれか一方のみを設けてもよい。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態について説明する。図14は、第6実施形態の立体表示装置601の斜視図である。立体表示装置601は、各表裏表示部662,663,672,673,682,683が、湾曲するのではなく折れ曲がることによって突出する。各表裏表示部の折れ曲がる部分には、予め折れ込み線を設ければよい。これにより、立体表示装置601は、表示面を平面状に形成できるので、観察しやすく表示できる。なお、立体表示装置601についても、第2から第5実施形態のような変形をすることができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前述した実施形態に限定されるものではなく、後述する変形形態のように種々の変形や変更が可能であって、それらも本発明の技術的範囲内である。また、実施形態に記載した効果は、本発明から生じる最も好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、実施形態に記載したものに限定されない。なお、前述した実施形態及び後述する変形形態は、適宜組み合わせて用いることもできるが、詳細な説明は省略する。1実施形態において、表示部は、各表示部上段表示部、中段表示部、下段表示部等が個別の紙材等により形成される例を示したが、これに限定されない。例えば、表示部は、各表示部がつながった1枚の紙材等としてもよい。2実施形態において、中板部は、ゴムよって付勢される例を示したが、これに限定されない。例えば、中板部を板バネ等により形成して、中板部自体が付勢部材であってもよい。"