緩衝装置と、上記緩衝装置に取り付けられた空気ばねアセンブリと、上記緩衝装置と上記空気ばねアセンブリの両方に取り付けられる、二経路トップマウントとを備える車両用キャブ取り付けアセンブリであって、上記二経路トップマウントは、上記空気ばねアセンブリに取り付けられたベアリングアセンブリと、上記ベアリングアセンブリと上記緩衝装置との間に配置されている弾性マウントとを備えることを特徴とする車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記二経路トップマウントは、さらに、上記ベアリングアセンブリと上記空気ばねアセンブリとの間に配置されているブラケットを備えることを特徴とする請求項1に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記ブラケットは、上記ベアリングアセンブリおよび上記空気ばねアセンブリと、直接、接合されていることを特徴とする請求項2に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記ベアリングアセンブリは、上記車両のキャブに取り付けられるように構成された第一の内側金属と、上記空気ばねアセンブリに取り付けられた第一の外側金属と、上記第一の外側金属と上記第一の内側金属との間に配置される第一の弾性部材とを備え、上記第一の弾性部材は第一の硬度を有することを特徴とする請求項1に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記二経路トップマウントは、さらに、上記第一の外側金属と上記空気ばねアセンブリとの間に配置されるブラケットを備えていることを特徴とする請求項4に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記ブラケットは、上記第一の外側金属および上記空気ばねアセンブリと、直接、接合されていることを特徴とする請求項5に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記弾性マウントは、上記緩衝装置に取り付けられた第二の外側金属と、上記ベアリングアセンブリの上記第一の外側金属に取り付けられた第二の内側金属と、上記第二の外側金属と上記第二の内側金属との間に配置される第二の弾性部材とを備え、上記第二の弾性部材が第二の硬度を有することを特徴とする請求項4に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記第二の硬度は上記第一の硬度よりも低いことを特徴とする請求項7に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記空気ばねアセンブリが上記緩衝装置の外側の管に取り付けられており、上記第二の外側金属が上記緩衝装置のピストン棒に取り付けられていることを特徴とする請求項7に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記第二の内側金属は、直接、上記ベアリングアセンブリの上記第一の外側金属に取り付けられていることを特徴とする請求項7に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記弾性マウントは、上記緩衝装置に取り付けられた外側金属と、上記ベアリングアセンブリに取り付けられた内側金属と、上記外側金属と上記内側金属との間に配置される弾性部材とを備えることを特徴とする請求項1に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記内側金属は、上記ベアリングアセンブリに、直接、取り付けられていることを特徴とする請求項11に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記空気ばねは、空気ばねトップマウントを備え、上記緩衝装置はピストン棒を備え、上記車両用キャブ取り付けアセンブリは、さらに、上記ピストン棒と上記空気ばねトップマウントとの間に配置されるダイナミックエアシールを備えていることを特徴とする請求項1に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記ダイナミックエアシールは、上記空気ばねトップマウントと係合する剛性外側部材と、上記ピストン棒と係合する剛性内側部材と、上記剛性外側部材と上記剛性内側部材との間に配置される弾性部材とを含むことを特徴とする、請求項13に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記二経路トップマウントは、さらに、上記ベアリングアセンブリと上記空気ばねトップマウントとの間に配置されるブラケットを備えることを特徴とする請求項13に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記ブラケットは、上記ベアリングアセンブリおよび上記空気ばねトップマウントと、直接、接合されていることを特徴とする請求項15に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。上記弾性マウントは、上記緩衝装置の上記ピストン棒に取り付けられる外側金属と、上記ベアリングアセンブリに取り付けられる内側金属と、上記外側金属と上記内側金属との間に配置される弾性部材とを備えていることを特徴とする請求項13に記載の車両用キャブ取り付けアセンブリ。より詳細な実施例を、添付図面を参照して以下に記載する。ここで参照する図面において、同一参照番号は、様々な図中において、同一、または類似する部材を示している。図1には、本開示に係るキャブ取り付けアセンブリが組み込まれた車両が示されている。車両は全体として参照番号10によって指定されている。車両10は、キャブ運転台12、フロントサスペンション14、およびリアサスペンション16を備えている。フロントサスペンション14は、一対の縦方向振動アーム20を含んでおり、一対の縦方向振動アーム20は共通水平軸22を中心に振動する。通常、共通水平軸22は車両10の縦方向垂直面に対して垂直に伸びている。縦方向振動アーム20の自由端は、水平トーションバー24に接続されている。一対の支持部材26は回転可能にトーションバー24に取り付けられている。支持部材26はキャブ12の構造体にしっかりと接続されており、トーションバー24の軸を中心とした、キャブ12の回転を可能にする。これにより、メンテナンス作業のためにキャブ12の下にセットされたエンジンへアクセスする必要がある場合、トーションバー24の軸を中心にキャブ12を回転させることによって、キャブ12を持ち上げることができる。一対のキャブ取り付けアセンブリ30は、振動アーム20の自由端と車両10のシャーシとの間に配置されている。リアサスペンション16は、一対のスプリングダンパーアセンブリ32を備えており、このスプリングダンパーアセンブリ32は、車両10のシャーシに取り付けられており、さらに、一対の振動アーム34を介して、キャブ12に取り付けられている。ここで、図2には、キャブ取り付けアセンブリ30がさらに細かく示されている。キャブ取り付けアセンブリ30は、緩衝装置40、空気ばねアセンブリ42、および二経路トップマウント44を備えている。緩衝装置40は、二重管構造の緩衝装置であり、圧力管54、ピストンアセンブリ56、ピストン棒58、貯留管60、およびベースバルブアセンブリ62を備えている。圧力管54によって作動室64が形成される。ピストンアセンブリ56は、スライド可能に圧力管54にはめ込まれて作動室64内に配置されている。ピストン棒58は、ピストンアセンブリ56に取り付けられるように構成されており、圧力管54の一端を通って作動室64から外に伸び、また、空気ばねアセンブリ42の外に伸びて、キャブ12に取り付けられている二経路トップマウント44に取り付けられている。貯留管60は、圧力管54を囲み、貯留室66を形成している。ベースバルブアセンブリ62は、圧力管54に取り付けられ、作動室64と貯留室66との間における流体の流れを制御する。ピストン棒58に対して反対側に位置する貯留管60の端部は、車両10のシャーシに取り付けられるように構成されている。ピストン棒58は作動室64の一部分の中のみに延伸しているため、ピストンアセンブリ56が動かされると、ピストンアセンブリ56の上下にある作動室64の部分において、流体の流量に差が生じる。この流体の流量の差は、ロッド容積として知られており、流体はベースバルブアセンブリ62を通って流れる。圧縮運動の間、ピストンアセンブリ56の中の弁によって調整された流体は、ピストンアセンブリ56の下方からピストンアセンブリ56の上方へと流れる。流体のロッド容積は、ベースバルブアセンブリ62の中の弁によって調整されて、作動室64から貯留室66へと流れる。圧縮行程の間、ベースバルブアセンブリ62の中の弁によって調整された流体の流れによって、緩衝装置50の減衰特性が規定される。伸長行程の間、ピストンアセンブリ56の中の弁によって調整された流体は、ピストンアセンブリ56の上方からピストンアセンブリ56の下方へと流れる。流体のロッド容積は、ベースバルブアセンブリ62の中の弁によって調整されて、貯留室66から作動室64へと流れる。伸長行程の間、ピストンアセンブリ56の中の弁によって調整された流体の流れによって、緩衝装置40の減衰特性が決定される。空気ばねアセンブリ42は、上部マウント70、下部マウント72、およびばねスリーブ74を備えている。上部マウント70は、二経路トップマウント44と結合している。上部マウント70は、緩衝装置40のピストン棒58を封止するようにピストン棒58と結合している。ダイナミックエアシール76によって、空気ばねアセンブリ42と緩衝装置40のピストン棒58との境界面が封止されている。下部マウント72は、緩衝装置40を封止するように緩衝装置40と結合しており、空気ばねアセンブリ42のピストンとして動作する。ばねスリーブ74は、上部マウント70と下部マウント72とを封止するように上部マウント70と下部マウント72とに接合され、封止室78を形成する。注入口80は下部マウント72を通って延伸しており、加圧流体、好ましくは空気を封止室78に入れるために使用される。ここで、図3には二経路トップマウント44が示されている。二経路トップマウント44は、ブラケット82、ベアリングアセンブリ84、および弾性マウント86を備えている。ブラケット82は空気ばねアセンブリ42の上部マウント70に固定され、上部マウント70と連結している。ブラケット82は、直立部88、環状部90、および環状部92を備えている。直立部88は、ベアリングアセンブリ84と連結している。環状部90は、通常、直立部88に対して垂直に伸びており、空気ばねアセンブリ42の上部マウント70と連結している。環状部92は、通常、環状部90に対して垂直に伸びており、空気ばねアセンブリ42の上部マウント70の周囲に沿って延伸している。ベアリングアセンブリ84は、外側金属94、内側金属96、および外側金属94と内側金属96との間に配置される弾性部材98を備える。外側金属94は、ブラケット82の直立部88に形成された一対の穴100に圧入されることにより、ブラケット82の直立部88に取り付けられている。外側金属94は、直立部88に形成された穴100に圧入されているように図示されているが、本分野において知られる他の手段によって、外側金属94を直立部88に取り付けることが可能である。外側金属94の端部は、部材番号102によって図示されるように、弾性部材98を包み込むように丸められている。内側金属96は、貫通孔104並びにアーチ形の中心部106を形成している管状の部材として図示されている。内側金属96は、貫通孔104およびアーチ形の中心部106を備えているように図示されているが、本分野において知られる他の内部金属構造も、ベアリングアセンブリ84において使用することができる。貫通孔104には、二経路トップマウント44とキャブ12とを固定させる留め具が取り付けられる。内側金属96と弾性部材98との間の境界面によってベアリングが形成され、これによって内側金属96を中心として弾性部材98を回転させることが可能になり、キャブ12を傾斜させることができる。弾性部材98を、内側金属96を中心として回転させるために、弾性部材98は、自己潤滑性エラストマーから製造することができる。弾性部材98に代わる他の部材として、プラスチック製ベアリングブッシュやDUブッシュが挙げられるが、これらに限定されるものではない。二経路トップマウント44にかかる静荷重と動荷重への耐性を持つことを可能にするため、並びに、静荷重と動荷重とを分離させることを可能にするために、弾性部材98は比較的硬い弾性材料から製造されることが好ましい。弾性マウント86は、ピストン棒マウント110、外側金属112、内側金属114、および外側金属112と内側金属114との間に配置される弾性部材116を備えている。ピストン棒マウント110は、ピストン棒界面インターフェース118および環状リング120を備えている。ピストン棒界面118は、ねじ切り加工によってピストン棒58上に設けられているか、または、ピストン棒58に取り付けられている。環状リング120は、ピストン棒界面118に取り付けられている。外側金属112は、環状リング120に対して圧入されることによって環状リング120に取り付けられるか、または、環状リング120内に固定されている。内側金属114は管状部材であり、ベアリングアセンブリ84の外側金属94に圧入されるか、または固定されている。弾性部材116は、外側金属112と内側金属114との間に配置される。弾性部材116にかかる負荷は動荷重のみであるため、より硬い弾性材料からなるベアリングアセンブリ84の弾性部材98とは対照的に、騒音、振動、ハーシュネスNVH特性を改善するために、比較的柔らかい弾性部材から弾性部材116が製造される。動作中は、静荷重は、ベアリングアセンブリ84を通してブラケット82へと移り、その後、空気ばねアセンブリ42へと移る。ベアリングアセンブリ84の弾性部材98を構成する比較的硬い弾性材料によって、静荷重はベアリングアセンブリ84とブラケット82との間を移動する。動的力減衰力は、ピストン棒58によってダイナミックエアシール76と弾性マウント86とを通して、ベアリングアセンブリ84へと移される。弾性部材116を構成する比較的柔らかい弾性材料によって、動荷重に対するNVH特性が改善され、また、高周波振動に対するバリアを作り出す。ダイナミックエアシール76は、空気ばねアセンブリ42の上部マウント70に対して緩衝装置40のピストン棒58を動かすことを可能とする。ダイナミックエアシール76は、剛性外側部材130、剛性内側部材132、および剛性外側部材130と剛性内側部材132との間に配置されている弾性部材134を備えている。ダイナミックエアシール76は、弾性マウント86を適切に分離するために空気ばねアセンブリ42の上部マウント70からピストン棒58を分離して動かすことを可能にするのみならず、封止室78を封止する。上述した実施形態の説明は、説明および記述をするために記載されたものである。本発明を包括的に記載する意図、または本発明を制限する意図はない。特定の実施形態に係る個々の要素または特徴は、通常、その特定の実施形態に限ったものではなく、適用できるならば、たとえ詳細に図示または記載されていなくとも、選択される実施形態にて用いることができる。また、上記個々の要素または特徴は、様々な方法で変更することが可能である。このような変更は、本発明から逸脱したものとみなされるべきではなく、そのような変更の全ては本発明の範囲に含まれるべきものである。