"正極活物質を含む正極と、負極活物質を含む負極と、非水系溶媒に溶質を溶解させた非水電解液とを備え、上記正極活物質は一次粒子が凝集した二次粒子から成り、上記一次粒子のアスペクト比が2.0以上10.0以下であり、且つ、CuKα線を使用した粉末X線回折測定において、回折角2θが64.5°±1.0°の範囲に存在する110回折ピークの半値幅をFWHM110としたときに、0.10°≦FWHM110≦0.30°となっていることを特徴とする非水電解質二次電池。上記正極活物質の110回折ピークの半値幅FWHM110が、010°≦FWHM110≦0.22°である、請求項1に記載の非水電解質二次電池。上記正極活物質は層状構造を有するリチウム含有遷移金属酸化物を含み、このリチウム含有遷移金属酸化物における遷移金属としてニッケル及び/又はマンガンが含まれている、請求項1又は2に記載の非水電解質二次電池。上記リチウム含有遷移金属酸化物における遷移金属の主成分がニッケル及びマンガンの2元素から構成されている、請求項3に記載の非水電解質二次電池。上記リチウム含有遷移金属酸化物は、一般式Li1xNiaMnbCocO2d式中、x,a,b,c,dはxabc=1、0<x≦0.2、0≦c/ab<0.6、0.7≦a/b≦3.0、-0.1≦d≦0.1の条件を満たすで表される、請求項4に記載の非水電解質二次電池。上記正極活物質における二次粒子の体積平均粒径が4μm以上15μm以下である、請求項1~5の何れか1項に記載の非水電解質二次電池。上記非水電解液の非水系溶媒として、環状カーボネートと鎖状カーボネートとが体積比で2:8~5:5の範囲となるように規制された混合溶媒を用いる、請求項1~6の何れか1項に記載の非水電解質二次電池。上記負極活物質が非結晶炭素を含む、請求項1~7の何れか1項に記載の非水電解質二次電池。上記負極活物質が非結晶炭素に被覆された黒鉛を含む、請求項8に記載の非水電解質二次電池。しかしながら、上記1~3に記載の提案では、以下に示す課題を有していた。即ち、1に記載の提案の如く、一次粒子のアスペクト比のみを規制しても、必ずしもサイクル特性を向上させることができない。また、2に記載の提案の如く、二次粒子のメジアン径Aと平均径平均一次粒子径Bとの比A/B及びFWHM110だけ規制しても、必ずしもサイクル特性を向上させることができず、更に、3に記載の提案の如く、FWHM003だけ規制しても、必ずしもサイクル特性を向上させることができない。加えて、1に記載の提案の如く、一次粒子のアスペクト比を1~1.8に規制した場合には、アスペクト比が小さ過ぎるので、その他の要件FWHM110の値等を規制しても、膨張収縮による応力を十分に緩和することができない。したがって、二次粒子内部の電子伝導低下を抑制することができず、サイクル特性を向上させることができない。本発明は、正極活物質を含む正極と、負極活物質を含む負極と、非水系溶媒に溶質を溶解させた非水電解液とを備え、上記正極活物質は一次粒子が凝集した二次粒子から成り、上記一次粒子のアスペクト比が2.0以上10.0以下であり、且つ、CuKα線を使用した粉末X線回折測定において、回折角2θが64.5°±1.0°の範囲に存在する110回折ピークの半値幅をFWHM110としたときに、0.10°≦FWHM110≦0.30°となっていることを特徴とする。本発明によれば、サイクル特性を向上させることができるといった優れた効果を奏する。本発明は、正極活物質を含む正極と、負極活物質を含む負極と、非水系溶媒に溶質を溶解させた非水電解液とを備え、上記正極活物質は一次粒子が凝集した二次粒子から成り、上記一次粒子のアスペクト比が2.0以上10.0以下であり、且つ、CuKα線を使用した粉末X線回折測定において、回折角2θが64.5°±1.0°の範囲に存在する110回折ピークの半値幅をFWHM110としたときに、0.10°≦FWHM110≦0.30°となっていることを特徴とする。一次粒子のアスペクト比と、110回折ピークの半値幅であるFWHM110とを上記の如く規制することにより、サイクル特性の向上を図ることができる。具体的には、以下の通りである。先ず、一次粒子のアスペクト比が2.0未満になると、一次粒子の形状が球に近くなって、二次粒子内部における粒子密度が大きくなる。このため、膨張収縮による応力により二次粒子内部の電子伝導が低下する。そこで、一次粒子のアスペクト比を2.0以上に規制すれば、二次粒子内の粒子密度が低下するため、膨張収縮による応力が緩和されて、二次粒子内部の電子伝導の低下を抑制できる。但し、一次粒子のアスペクト比が10.0を超えると、二次粒子内部の空隙が大きくなる。このため、電極にした場合の正極活物質の充填性が低下するだけでなく、正極作製の圧延時に二次粒子が崩壊して、一次粒子同士の電子伝導性が低下する。したがって、正極活物質における一次粒子のアスペクト比は2.0以上10.0以下に規制することが必要であり、特に、2.0以上6.0以下に規制するのが好ましい。また、FWHM110が0.10°未満になると、結晶子サイズが大き過ぎるため、充放電時の膨張収縮によって生じる結晶子界面の応力が緩和されず、この結果、電子伝導が低下する。そこで、FWHM110が0.10°以上となるように規制する正極活物質の結晶成長を抑制することで、結晶子サイズが小さく、結晶方位が不均一となるため、充放電時の膨張収縮による結晶子界面の応力が緩和され、電子伝導の低下が抑制される。但し、FWHM110が0.30°を超えると、結晶の成長が不十分となる結晶子サイズが小さ過ぎるため、リチウムの挿入、離脱が困難となって、正極容量が低下する。したがって、FWHM110は0.10°以上0.30°以下に規制することが必要であり、特に、0.10°以上0.22°以下であることがより好ましい。尚、上記発明ではFWHM003を規制していないが、FWHM110を規制するのと同様の理由により、FWHM003は0.03°以上0.08°以下に規制することが好ましく、特に、0.03°以上0.06°以下に規制するのが好ましい。上記正極活物質は層状構造を有するリチウム含有遷移金属酸化物を含み、このリチウム含有遷移金属酸化物における遷移金属としてニッケル及び/又はマンガンが含まれていることが望ましく、特に上記リチウム含有遷移金属酸化物における遷移金属の主成分がニッケル及びマンガンの2元素から構成されていることが望ましい。層状構造を有し、遷移金属の主成分がニッケルとマンガンとの2元素から構成されたリチウム含有遷移金属酸化物を正極活物質として用いると、電池の低コスト化を図ることができる。ここで、正極活物質としてのLiCoO2はリチウムの固相内拡散が速いため、一次粒子を大きくすることが可能である。したがって、二次粒子を形成させる効果が小さく、上述のように規制する必要性に乏しい。これに対して、層状構造を有し、遷移金属の主成分がニッケルとマンガンとの2元素から構成されたリチウム含有遷移金属酸化物では、リチウムの固相内拡散が遅いため、一次粒子を小さくする一方、正極活物質の充填性を高めるために、一次粒子を凝集して二次粒子を形成する必要がある。よって、上述のように規制する必要性が高い。尚、主成分がニッケルとマンガンとの2元素から構成されるとは、遷移金属の総量に対するニッケルとマンガンとの総量の割合が、50モルを超えている場合をいう。上記リチウム含有遷移金属酸化物は、一般式Li1xNiaMnbCocO2d式中、x,a,b,c,dはxabc=1、0<x≦0.2、0≦c/ab<0.6、0.7≦a/b≦3.0、-0.1≦d≦0.1の条件を満たすで表されるものを用いることが望ましい。上記一般式に示されるリチウム含有遷移金属酸化物において、コバルトの組成比cと、ニッケルの組成比aと、マンガンの組成比bとが0≦c/ab<0.6の条件を満たすものを用いるのは、コバルトの割合を少なくして、正極活物質の材料コストを低減させると共に、コバルトの割合が少ない場合には、リチウムの固相内拡散が遅いため、一次粒子を小さくする一方、正極活物質の充填性を高めるために、一次粒子を凝集して二次粒子を形成する必要があるためである。このことを考慮すれば、0≦c/ab<0.4であることが更に望ましく、0≦c/ab<0.2であることがより一層望ましい。また、上記一般式において、ニッケルの組成比aとマンガンの組成比bとが、0.7≦a/b≦3.0の条件を満たすものを用いるのは、以下に示す理由による。即ち、a/bの値が3.0を超えてニッケルの割合が多くなった場合には、このリチウム含有遷移金属酸化物における熱安定性が極端に低下するため、発熱量がピークになる温度が低くなって安全性が低下することがある。一方、a/bの値が0.7未満になると、マンガンの割合が多くなり、不純物相が生じて容量が低下するからである。更に、上記のリチウム含有遷移金属酸化物の一般式において、リチウムの組成比1xにおけるxが0<x≦0.2の条件を満たすものを用いるのは、x>0になると、その出力特性が向上する。一方、x>0.2になると、このリチウム含有遷移金属酸化物の表面に残留するアルカリが多くなって、電池作製工程においてスラリーにゲル化が生じると共に、酸化還元反応を行う遷移金属量が低下して容量が低下するためである。加えて、上記のリチウム含有遷移金属酸化物において、酸素の組成比2dにおけるdが-0.1≦d≦0.1の条件を満たすようにするのは、上記のリチウム含有遷移金属酸化物が酸素欠損状態や酸素過剰状態になって、その結晶構造が損なわれるのを防止するためである。上記正極活物質における二次粒子の体積平均粒径が4μm以上15μm以下であることが望ましい。正極活物質の二次粒子の粒径が15μmを超えると、正極活物質自体の導電性が悪いということに起因して、放電性能が低下する一方、正極活物質の粒径が4μm未満になると、正極活物質の比表面積が大きくなって、非水電解液との反応性が高くなる結果、保存特性等が低下するからである。上記非水電解液の非水系溶媒として、環状カーボネートと鎖状カーボネートとが体積比で2:8~5:5の範囲となるように規制された混合溶媒を用いることが望ましい。このように、非水系溶媒として、環状カーボネートと鎖状カーボネートとの混合溶媒を用い、且つ、鎖状カーボネートの割合が多くなっていれば、非水電解質二次電池の低温特性を向上させることができる。上記負極活物質が非結晶炭素を含むことが望ましく、特に、上記負極活物質が非結晶炭素に被覆された黒鉛を含むことが望ましい。負極活物質の表面に非結晶炭素が存在していれば、リチウムの挿入、離脱を円滑に行うことが可能になるので、本発明の電池を自動車用の電源等に用いた場合に、出力の向上を図ることができる。その他の事項1上記リチウム含有遷移金属酸化物には、ホウ素B、フッ素F、マグネシウムMg、アルミニウムAl、クロムCr、バナジウムV、鉄Fe、銅Cr、亜鉛Zn、モリブデンMo、ジルコニウムZr、錫Sn、タングステンW、ナトリウムNa、カリウムK、チタンTi、ニオブNb、タンタルTaからなる群から選択される少なくとも一種が含まれていても良い。これらの添加量は、リチウム含有遷移金属酸化物中の遷移金属に対して0.1モル以上5.0モル以下が好ましく、特に、0.1モル以上3.0モル以下であることがより好ましい。これは、添加量が5.0モルを超えると、容量が低下してエネルギー密度の低下が生じる。一方、添加量が0.1モル未満になると、添加元素による結晶成長への影響の低下が生じるからである。2本発明の非水電解質二次電池に用いる正極活物質としては、上述した正極活物質のみから構成されている必要はなく、上述した正極活物質と他の正極活物質とを混合して使用することも可能である。他の正極活物質としては、可逆的にリチウムを挿入、脱離可能な化合物であれば特に限定されず、例えば、安定した結晶構造を維持したままリチウムの挿入脱離が可能である層状構造や、スピネル型構造や、オリビン型構造を有するものを用いることができる。また、正極に用いる導電剤としては、ファーネスブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、グラファイト、カーボンナノチューブ、気相成長炭素繊維VGCF及びこれらの混合物が挙げられる。正極内における電子伝導性を向上するためには、ファーネスブラックを用いることが特に好ましい。3本発明の非水電解質二次電池に用いる正極の充填密度は2.0g/cm3以上4.0g/cm3以下であることが好まく、特に、2.2g/cm3以上3.6g/cm3以下であることがより好ましく、その中でも、2.3g/cm3以上3.2g/cm3以下であることが更に好ましい。これは、正極の充填密度が4.0g/cm3を超えると、正極内の電解液量が低下して不均一反応によるサイクル特性の低下が生じる。一方、正極の充填密度が2.0g/cm3未満になると、エネルギー密度が小さくなるだけでなく、正極内の電子伝導性が低下して、容量低下や不均一反応によるサイクル特性の低下を生じるからである。4本発明の非水電解質二次電池に用いる負極活物質としては、リチウムを可逆的に吸蔵、放出できるものであれば特に限定されず、例えば、炭素材料や、リチウムと合金化する金属或いは合金材料や、金属酸化物等を用いることができる。尚、材料コストの観点からは、負極活物質に炭素材料を用いることが好ましく、例えば、天然黒鉛、人造黒鉛、メソフェーズピッチ系炭素繊維MCF、メソカーボンマイクロビーズMCMB、コークス、ハードカーボン、フラーレン、カーボンナノチューブ等を用いることができ、特に、高率充放電特性を向上させる観点からは、上述の如く、黒鉛材料を低結晶性炭素で被覆した炭素材料を用いることが好ましい。5本発明の非水電解質二次電池の非水電解液に用いる非水系溶媒としては、従来から使用されている公知の非水系溶媒を用いることができ、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ビニレンカーボネート等の環状カーボネートや、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネート等の鎖状カーボネートを用いることができる。特に、低粘度、低融点でリチウムイオン伝導度の高い非水系溶媒として、環状カーボネートと鎖状カーボネートとの混合溶媒を用いることが好ましく、この混合溶媒における環状カーボネートと鎖状カーボネートとの体積比は、上述の如く、2:8~5:5の範囲に規制することが好ましい。また、非水電解液の非水系溶媒としてイオン性液体を用いることもでき、この場合、カチオン種、アニオン種については特に限定されるものではないが、低粘度、電気化学的安定性、疎水性の観点から、カチオンとしては、ピリジニウムカチオン、イミダゾリウムカチオン、4級アンモニウムカチオンを、アニオンとしては、フッ素含有イミド系アニオンを用いた組合せが特に好ましい。6上記非水電解液に用いる溶質としては、従来から使用されている公知のリチウム塩を用いることができる。そして、このようなリチウム塩としては、LiXFPXはP、As、Sb、Al、B、Bi、Ga又はInであり、XがP、As又はSbのときにpは6、XがAl、B、Bi、Ga又はInのときにpは4である、LiNCm1SO2CnF2n1SO2m及びnはそれぞれ独立して1~4の整数である、LiCCpF2p1SO2CqF2q1SO2CrF2r1SO2式中、p、q及びrはそれぞれ独立して1~4の整数である、Li[MC2O4xRy]式中、Mは遷移金属、周期律表の3b族、4b族、5b族から選択される元素、Rはハロゲン、アルキル基、ハロゲン置換アルキル基から選択される基、xは正の整数、yは0または正の整数である。及びこれらの混合物が例示されるが、特に、非水電解質二次電池における高率充放電特性や耐久性を高めるためには、LiPF6を用いることが好ましい。また、上記LiXFPを用いる場合には、LiXFPの濃度は溶質が溶解せずに析出しない範囲で高いほど好ましい。7本発明の非水電解質二次電池に用いるセパレータとしては、正極と負極との接触による短絡を防ぎ、かつ非水電解液を含浸して、リチウムイオン伝導性が得られる材料であれば特に限定されるものではなく、例えば、ポリプロピレン製やポリエチレン製のセパレータ、ポリプロピレン-ポリエチレンの多層セパレータ等を用いることができる。以下、本発明に係る非水電解質二次電池について実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明の非水電解質二次電池は下記実施例に限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施できるものである。実施例1正極活物質の作製先ず、反応槽に、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、硫酸マンガンから調製したコバルトイオン、ニッケルイオン、マンガンイオンを含有する水溶液を用意し、水溶液中のコバルトと、ニッケルと、マンガンとのモル比コバルト:ニッケル:マンガンが、2:5:3となるようにした。次に、水溶液の温度を50°Cに保持しつつ、pH=9となるように、2時間かけて水酸化ナトリウム水溶液を滴下した。これにより、コバルト、ニッケル、及びマンガンを含む沈殿物を得、その沈殿物をろ過、水洗後に乾燥することにより、Ni0.5Co0.2Mn0.3OH2を得た。次いで、共沈法によって得たNi0.5Co0.2Mn0.3OH2と、Li2CO3とを所定の割合で混合し、これらを空気中において920°Cで10時間焼成することにより、層状構造を有するLi1.13Ni0.43Co0.17Mn0.26O2リチウム含有遷移金属酸化物を作製した。尚、このようにして作製したLi1.13Ni0.43Co0.17Mn0.26O2は、図1に示すように、一次粒子21が凝集した二次粒子20から成っており、一次粒子のアスペクト比は3.8、二次粒子の体積平均粒径は約8μmであった。ここで、一次粒子のアスペクト比は、次のように求めた。SEMにより一次粒子をランダムに複数個観察し、各々の一次粒子像について、図2に示したx粒子像の最長径及びyxに垂直な最大径を求め、xの値をyの値で除して、その値の平均値をアスペクト比とした。また、二次粒子の体積平均粒径はレーザー回折式粒度分布測定装置を用いて測定した。更に、X線源としてCuKαを用いた粉体X線回折装置株式会社リガク製を用いて、上記リチウム含有遷移金属酸化物のXRDパターンを得た後、粉末X線回折パターン総合解析ソフトウェアのJADE6株式会社リガク製を用いて、図3に示す2θ=18.5±1.0°の範囲に存在するピークの半値幅FWHM003と、図4に示す2θ=64.5±1.0°の範囲に存在するピークの半値幅FWHM110とを下記手順で算出した。[A]ピークサーチによる半値幅a得られたXRDパターンからバックグラウンドを除去した。その際、XRDパターンは三次式で近似し、Kα2の除去は、Kα1とKα2との強度比Kα1/Kα2を2.0として行った。bバックグラウンドを除去した後の回折パターンのピークサーチを行い、FWHM003、FWHM110を算出した。半値幅は、下記に示す1式から計算した。尚、1式におけるSFはピーク形状に関する定数で、0.8に設定した。半値幅SF×ピーク面積/ピーク高さ1この方法にて得られた半値幅FWHM003は、0.19°であり、半値幅FWHM110は、0.25°であった。[B]ピークフィッティングによる半値幅装置依存分含むしかしながら、上記[A]で算出した半値幅は、解析上の誤差も大きい。そこで、分割型擬voigt関数を用いて、上記リチウム含有遷移金属酸化物のXRDパターンの中から003、101、006、012、104、015、107、018、110、113の10本のピークを求め、それらを用いて、分割型擬voigt関数でピークフィッティングして、より精度良く半値幅を算出した。この方法にて得られた半値幅FWHM003は、0.15°であり、半値幅FWHM110は、0.26°であった。[C]ピークフィッティングによる半値幅装置依存分減算上記[B]の方法にて算出した半値幅は、装置に依存する半値幅も含んでいる。そこで、装置に依存する半値幅を算出した後、当該半値幅を[B]の方法にて算出した半値幅から減算した。具体的には、以下の通りである。装置に依存する半値幅を算出するため、結晶性が高くて、それ自体の半値幅が極めて小さなNISTSRM660bLaB6を用いて、100、110、111、200、210、211、220、221、310、311の10本のピークを求め、それらを用いて分割型擬voigt関数でフィッティングした。得られた各格子面の半値幅を用いて、二次曲線で近似して、図5[図5では、縦軸半値幅がy、横軸2θがxである]示すように、角度に対する半値幅の近似式を算出した。そして、該近似式における各角度での値が、装置に依存する半値幅となる半値幅FWHM003であれば、2θ≒18.5°での値であって、約0.10°となる。また、半値幅FWHM110であれば、2θ≒64.5°での値であって、約0.09°となる。最後に、[B]の方法にて算出した半値幅から装置に依存する半値幅を減算することにより、装置依存分を減算したFWHM003と、FWHM110とを算出した。上記方法にて得られた半値幅FWHM003は、0.05°0.15°-0.10°であり、半値幅FWHM110は、0.17°0.26°-0.09°であった。尚、コバルト、ニッケル及びマンガンを含む水溶液の温度と、水酸化ナトリウム水溶液の滴下時間と、pHと、焼成温度と、焼成時間と、Zrの有無とを変えることにより、一次粒子のアスペクト比と、半値幅FWHM003と、半値幅FWHM110と、二次粒子の体積平均粒径とを変えることが可能である。正極の作製先ず、正極活物質としての上記Li1.13Ni0.43Co0.17Mn0.26O2と、導電剤としてのアセチレンブラックと、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンとを、質量比で90:5:5となるように混合した後、N-メチル-2-ピロリドンNMPを適量加えて、正極スラリーを調製した。次に、この正極スラリーを、ドクターブレード法により、アルミニウム箔から成る正極集電体の両面に塗布した後、乾燥した。この後、これを55mm×750mmのサイズに切り取り、ローラーを用いて圧延し、更に、正極リードを取り付けることにより、正極集電体の両面に正極活物質層が形成された正極を作製した。尚、当該正極活物質層の充填密度は2.6g/cm3であった。負極の作製先ず、負極活物質としての非晶質炭素被覆黒鉛非晶質炭素含有量:2質量と、結着剤としてのSBR、増粘剤としてのCMCカルボキシメチルセルロースとを、質量比で98:1:1となるように混合した後、蒸留水を適量加え、負極スラリーを調製した。次に、この負極スラリーをドクターブレード法により、銅箔から成る負極集電体の両面に塗布した後、乾燥した。この後、これを58mm×850mmのサイズに切り取り、ローラーを用いて圧延し、更に、負極リードを取り付けることにより、負極を作製した。非水電解液の調製エチレンカーボネートとメチルエチルカーボネートとジメチルカーボネートとを、体積比が3:3:4となるように混合した溶媒に、LiPF6を1モル/リットルの割合で溶解した後、上記溶媒に対する割合が1質量となるようにビニレンカーボネートを混合して、非水電解液を調製した。非水電解質二次電池の作製上記の正極、負極、非水電解液、及びポリエチレン微多孔膜からなるセパレータを用いて、18650型の非水電解質二次電池を作製した。図6は、作製した非水電解質二次電池を示す模式的断面図である。図6に示す非水電解質二次電池は、正極1、負極2、セパレータ3、正極端子を兼ねる封口体4、負極缶5、正極集電体6、負極集電体7、絶縁パッキング8などから構成されている。正極1及び負極2は、セパレータ3を介して対向しており、封口体4及び負極缶5からなる電池缶内に収納されている。正極1は、正極集電体6を介して正極端子を兼ねる封口体4に、負極2は負極集電体7を介して負極缶5に、それぞれ接続され、電池内部に生じた化学エネルギーを電気エネルギーとして外部へ取り出し得るようになっている。このようにして作製した電池を、以下、電池A1と称する。実施例2正極活物質の作製において、焼成温度を970°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は3.1であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.03°であり、後者は0.12°であった。尚、ここでいう半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とは、上記[C]ピークフィッティングによる半値幅のことを意味する。また、これ以降、半値幅FWHM003、半値幅FWHM110と記載されている場合、特段の記載が無ければ、[C]ピークフィッティングによる半値幅のことを意味する。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A2と称する。実施例3正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を3時間かけて行い、且つ、焼成温度を970°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は5.2であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.03°であり、後者は0.11°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A3と称する。実施例4正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を1時間かけて行い、且つ、焼成温度を900°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は2.0であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.04°であり、後者は0.16°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A4と称する。実施例5正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を1時間かけて行い、且つ、焼成温度を880°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は2.7であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.06°であり、後者は0.22°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A5と称する。実施例6正極活物質の作製において、反応槽に、硫酸ニッケル、硫酸マンガンから調製したニッケルイオン、マンガンイオンを含有する水溶液を用意し、水溶液中のニッケルとマンガンとのモル比ニッケル:マンガンが、6:4となるように調製した。次に、水溶液の温度を50°Cに保持しつつ、pH=9となるように、2時間かけて水酸化ナトリウム水溶液を滴下した。これにより、ニッケル、及びマンガンを含む沈殿物を得、その沈殿物をろ過、水洗後に乾燥することにより、Ni0.6Mn0.4OH2を得た。次いで、共沈法によって得たNi0.6Mn0.4OH2と、Li2CO3とを所定の割合で混合し、これらを空気中において830°Cで10時間焼成することにより、層状構造を有するLi1.15Ni0.52Mn0.35O2リチウム含有遷移金属酸化物を作製した。このようにして正極活物質を作製した以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、このようにして作製したLi1.15Ni0.52Mn0.35O2は、図1に示すように、一次粒子21が凝集した二次粒子20から成っており、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、一次粒子のアスペクト比は2.0であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.08°であり、後者は0.26°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A6と称する。実施例7正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を3時間かけて行い、且つ、焼成温度を850°Cとした以外は、上記実施例6と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は3.1であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.07°であり、後者は0.24°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A7と称する。実施例8正極活物質の作製において、反応槽に、硫酸ニッケル、硫酸コバルト、硫酸マンガンから調製したコバルトイオン、ニッケルイオン、マンガンイオンを含有する水溶液を用意し、水溶液中のコバルトと、ニッケルと、マンガンとのモル比コバルト:ニッケル:マンガンが、35:35:30となるように調製した。次に、水溶液の温度を50°Cに保持しつつ、pH=9となるように、2時間かけて水酸化ナトリウム水溶液を滴下した。これにより、コバルト、ニッケル、及びマンガンを含む沈殿物を得、その沈殿物をろ過、水洗後に乾燥することにより、Ni0.35Co0.35Mn0.30OH2を得た。次いで、共沈法によって得たNi0.35Co0.35Mn0.30OH2と、Li2CO3とを所定の割合で混合し、これらを空気中において970°Cで10時間焼成することにより、層状構造を有するLi1.09Ni0.32Co0.32Mn0.27O2リチウム含有遷移金属酸化物を作製した。このようにして正極活物質を作製した以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、このようにして作製したLi1.09Ni0.32Co0.32Mn0.27O2は、図1に示すように、一次粒子21が凝集した二次粒子20から成っており、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、一次粒子のアスペクト比は2.6であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.03°であり、後者は0.13°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A8と称する。実施例9正極活物質の作製において、共沈法によって得たNi0.35Co0.35Mn0.30OH2とLi2CO3との混合割合を変えて、層状構造を有するLi1.05Ni0.33Co0.33Mn0.29O2を作製した以外は、実施例8と同様にして同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は3.1であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.04°であり、後者は0.12°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A9と称する実施例10正極活物質の作製において、水溶液の温度を40°Cとし、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を1時間かけて行い、且つ、焼成温度を910°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は2.9であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.06°であり、後者は0.17°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約6μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A10と称する。実施例11正極活物質の作製において、Ni0.5Co0.2Mn0.3OH2に対してZrO2を0.5モル添加した以外は、上記実施例3と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は5.3であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.06°であり、後者は0.16°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A11と称する。実施例12正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を5時間かけて行い、且つ、焼成温度を970°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は9.8であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.06°であり、後者は0.16°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池A12と称する。比較例1正極活物質の作製において、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を1時間かけて行い、且つ、焼成温度を970°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は1.7であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.04°であり、後者は0.12°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池Z1と称する。比較例2正極活物質の作製において、焼成温度を1000°Cとした以外は、上記実施例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は2.3であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.02°であり、後者は0.06°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池Z2と称する。比較例3正極活物質の作製において、水溶液の温度を40°Cとした以外は、上記比較例1と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は1.7であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.04°であり、後者は0.13°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約6μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池Z3と称する。比較例4正極活物質の作製において、水溶液の温度を40°Cとし、水酸化ナトリウム水溶液の滴下を1時間かけて行い、且つ、焼成温度を850°Cとした以外は、上記実施例6と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は1.4であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.03°であり、後者は0.16°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約6μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池Z4と称する。比較例5正極活物質の作製において、Ni0.5Co0.2Mn0.3OH2に対してZrO2を0.5モル添加した以外は、上記比較例2と同様にして非水電解質二次電池を作製した。尚、上記実施例1と同様にして一次粒子のアスペクト比を測定したところ、アスペクト比は2.4であった。また、上記実施例1と同様にして半値幅FWHM003と半値幅FWHM110とを測定したところ、前者は0.02°であり、後者は0.07°であった。更に、上記実施例1と同様にして二次粒子の体積平均粒径を測定したところ、体積平均粒径は約8μmであった。このようにして作製した電池を、以下、電池Z5と称する。正極活物質を製造する際の相違点及び正極活物質の組成上記電池A1~A12、Z1~Z5の正極活物質を製造する際の相違点及び正極活物質の組成について、下記表1に示す。実験上記電池A1~A12、Z1~Z5を、下記条件で200回充放電を繰り返し行った。そして、2式を用いて充放電効率を算出した後、この充放電効率から3式を用いて効率比を算出した。また、4式から容量維持率を算出した。それらの結果を表2に示す。充放電条件700mA1.0Itで電池電圧4.1Vまで定電流充電した後、電流が10mAまで定電圧で充電し、更に、10A100/7Itで電池電圧2.5Vまで放電するという条件。尚、充放電時の温度は60°Cである。充放電効率=1サイクル目の放電容量/1サイクル目の充電容量×1002効率比=各電池の充放電効率/電池A1の充放電効率×1003容量維持率=200サイクル目の放電容量/1サイクル目の放電容量×1004表2から明らかなように、アスペクト比が2.0以上10.0以下で、且つFWHM110が0.10°以上0.30°以下である電池A1~A12は、FWHM110が0.10°以上0.30°以下であるが、アスペクト比が2.0未満の電池Z1、Z3、Z4や、アスペクト比が2.0以上10.0以下であるが、FWHM110が0.10°未満の電池Z2、Z5と比べて、容量維持率が大きくなっていることが認められる。このような実験結果となったのは、以下に示す理由によるものと考えられる。電池Z1、Z3、Z4に用いた正極活物質では、一次粒子のアスペクト比が小さく、二次粒子内の粒子密度が大きいために、膨張収縮による応力が緩和されない。したがって、二次粒子内部の電子伝導が低下する。また、電池Z2、Z5に用いた正極活物質では、結晶子サイズが大きいために、充放電時の膨張収縮による結晶子界面の応力が緩和されない。したがって、一次粒子内部の電子伝導が低下する。尚、電池Z3と電池Z1とを比較すると、アスペクト比やFWHM110が略同等であるにも関わらず、電池Z3は電池Z1に比べて容量維持率が低下している。これは、電池Z3の正極活物質は電池Z1の正極活物質より体積平均粒径が小さいので、正極中における正極活物質の充填性が低くなる。したがって、同じ充填密度となるように圧延した場合、電池Z3の正極作製時の圧力を大きくする必要があるため、電池Z3の正極では正極活物質粒子同士の接触面積が大きくなる。この結果、正極活物質粒子が膨張した場合に、結晶子界面の応力が緩和されず、正極活物質粒子に欠け等が生じるため、二次粒子内部の電子伝導が低下するからである。また、Zrの有無だけが異なる電池Z2と電池Z5とを比較した場合、Zrを含有していない正極活物質を用いた電池Z2に比較して、Zrを含有した正極活物質を用いた電池Z5は、容量維持率が若干増加していることがわかる。これは、Zrを正極活物質に含有することでFWHM110が若干大きくなり、結晶成長が抑制されているので、結晶子サイズが小さく、結晶方位が不均一となる。このため、充放電時の膨張収縮による結晶子界面の応力が緩和され、一次粒子内部の電子伝導の低下が抑制されるからである。但し、正極活物質にZrを含有させるだけでは結晶成長を十分に抑制できないため、容量維持率の顕著な向上は認められない。これに対して、電池A1~A12に用いた正極活物質では、結晶成長が十分に抑制されているので、結晶子サイズが小さく、結晶方位が不均一となる。このため、充放電時の膨張収縮による結晶子界面の応力が十分に緩和され、一次粒子内部の電子伝導の低下が飛躍的に抑制される。加えて、電池A1~A12に用いた正極活物質では、一次粒子のアスペクト比が大きいので、二次粒子内の粒子密度が低下し、膨張収縮による応力が緩和される。したがって、二次粒子内部の電子伝導の低下も十分に抑制される、ということに起因するものと考えられる。尚、Zr含有の有無だけが異なる電池A3と電池A11とを比較した場合、Zrを含有していない正極活物質を用いた電池A3に比較して、Zrを含有した正極活物質を用いた電池A11は、容量維持率が増加していることがわかる。これは、Zrを正極活物質に含有することでFWHM110が若干大きくなり、結晶成長が抑制されているので、結晶子サイズが小さく、結晶方位が不均一となる。このため、充放電時の膨張収縮による結晶子界面の応力が緩和され、一次粒子内部の電子伝導の低下が抑制されるからである。更に、FWHM110が010°以上0.22°以下である電池A1~A5、A8~A12は、FWHM110が0.22°を超える電池A6、A7より効率比が大きい。これは、FWHM110が0.22°を超えると結晶の成長がやや不十分となる結晶子サイズが小さくなるため、リチウムの挿入、離脱が困難となって、正極容量がやや低下したためと考えられる。したがって、FWHM110は、0.10°以上0.30°以下に規制することが必要であり、特に、010°以上0.22°以下であることが好ましい。"