"燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、送風機とを筺体内部に備え、屋外から筺体内部へ空気を供給するための給気経路と、筺体内から屋外へ燃焼ガスを排出するための排気経路とがそれぞれ接続された屋内設置型の熱源機であって、前記給気経路を経由して前記筺体内に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、前記筺体を直接及び/又は間接的に加熱可能な結露防止ヒータとを有し、筺体内に取り込まれた空気の温度に基づいて、結露防止ヒータによって筺体を加熱する結露防止運転を実施可能であることを特徴とする熱源機。前記結露防止ヒータは、筺体の内部空間であって、筺体の空気供給口の近傍に配されることを特徴とする請求項1に記載の熱源機。筺体内壁には断熱材が取り付けられており、前記結露防止ヒータは、筺体内壁と前記断熱材との間に配されることを特徴とする請求項1又は2に記載の熱源機。筺体内に通水部を有し、当該通水部を加熱可能な凍結防止ヒータと、筺体内の所定位置の気温又は所定部分を流れる湯水の水温を検知可能な制御温度検知手段とを備え、前記凍結防止ヒータを作動させて通水部を流れる湯水の凍結を防止する凍結防止運転を実施可能なものであり、前記給気温度検知手段が検知した温度、又は前記制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、前記結露防止運転を実施し、前記給気温度検知手段が検知した温度、又は前記制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、前記凍結防止運転を実施することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の熱源機。燃焼ガスの主に顕熱を回収する一次熱交換器と、主に潜熱を回収する二次熱交換器を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の熱源機。しかしながら、熱源機の筺体内部に断熱材を取り付けた構成であっても、わずかな結露水が発生してしまう場合があった。即ち、断熱材の素材の表面グラスウールやロックウール等の表面に結露水が発生してしまう場合があった。そして、近年、市場から要求される熱源機の結露水の発生に対する基準が厳格化しており、より確実にこのような結露水の発生を抑制する必要が生じていた。そこで、このような結露水の発生を抑制する方法として、例えば、熱源機の筺体内部にダクトを延設し、バーナ等によって構成される燃焼部のみに外気を供給するという構成が考えられる。即ち、筺体内部において、外気の流入口となる部分から送風機の吸込口又は燃焼部までの間にダクトを形成し、このダクトを室外から筺体まで延びる給気筒に連続させることで、室外から導入した外気を燃焼部にのみ供給するという構成である。このように、燃焼部にのみ外気を供給する構成によると、外気が流れるダクトと筺体内部におけるダクト近傍のみが外気によって冷却され、筺体外壁を形成する多くの部分は外気によって冷却されることがない。その結果、筺体表面に発生する結露水の発生を抑制できる。ところが、この方法では、ダクトを延設するための広い空間を筺体内部に確保する必要があり、小型化された熱源機には採用し難いという問題がある。つまり、筺体の大きさが小さく、筺体の内部に形成される空間が狭い熱源機では、ダクトを延設することが難しいという問題である。また、熱源機の筺体内部にダクトを延設すると、筺体の内部構造が複雑化してしまうので望ましくないという問題もある。そこで本発明は、上記した従来技術の問題点に鑑み、比較的低温となる外気を筺体内へと取り込む二本管式の給排気構造を採用した場合や、寒冷地で暖房運転を継続し続けたときのように筺体内部に冷たい外気を取り込み続けるような状況下であっても、より確実に筺体表面における結露水の発生を防止可能であり、且つ、内部構造を複雑化することなく筺体の小型化が可能な室内設置型の熱源機を提供することを課題とする。上記課題を解決するための請求項1に記載の発明は、燃料を燃焼して燃焼ガスを生成する燃焼部と、送風機とを筺体内部に備え、屋外から筺体内部へ空気を供給するための給気経路と、筺体内から屋外へ燃焼ガスを排出するための排気経路とがそれぞれ接続された屋内設置型の熱源機であって、前記給気経路を経由して前記筺体内に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、前記筺体を直接及び/又は間接的に加熱可能な結露防止ヒータとを有し、筺体内に取り込まれた空気の温度に基づいて、結露防止ヒータによって筺体を加熱する結露防止運転を実施可能であることを特徴とする熱源機である。本発明の熱源機は、筺体内に取り込まれた空気の温度を検知可能な給気温度検知手段と、筺体を直接及び/又は間接的に加熱可能な結露防止ヒータとを有しており、筺体内に取り込まれた空気の温度に基づいて、結露防止ヒータによって筺体を加熱する結露防止運転を実施可能な構成となっている。即ち、筺体内へ取り込んだ外気の温度を検知し、必要に応じて筺体を加熱することで、筺体表面とその付近の温度を露点温度以上に維持することができる。そのため、筺体表面における結露水の発生を確実に防止できる。請求項2に記載の発明は、前記結露防止ヒータは、筺体の内部空間であって、筺体の空気供給口の近傍に配されることを特徴とする請求項1に記載の熱源機である。請求項2に記載の発明では、筺体の内側部分であり、且つ、筺体内部への空気供給口となる部分の近傍に結露防止ヒータが設けられている。ここで、室外から筺体内部に低温の空気が導入されたとき、筺体内部へと導入された低温の空気は、筺体内の比較的高温の空気と混ざり合う。このため、筺体内部の空気の温度は、導入直後の温度よりやや高くなる。換言すると、筺体内部へと導入する空気の温度は、導入直後が最も低い温度となる。したがって、筺体の空気供給口となる部分とその近傍の部分は、筺体内部へと空気を導入するときに最も低温となる空気に晒され続けることとなり、他の部分よりも低温となってしまう。そこで本発明では、筺体内部への空気供給口となる部分の近傍に結露防止ヒータを設け、筺体の空気供給口となる部分とその近傍、即ち、室外空気の導入時に他の部分よりも低温となる部分を重点的に昇温可能な構成としている。つまり、筺体において他の部分よりも温度が低くなる部分、別言すると、筺体において結露水が発生し易い部分をより確実に露点温度以上に維持し続けることが可能となっており、結露水の発生をより確実に防止可能となっている。ここで筺体の空気供給口の近傍とは、具体的には、使用するヒータの能力、想定される給気温度、室内温度、湿度、消費電力等から総合的に決定する。例えば、給気温度=-15°C度、室内温度=25°C、室内の相対湿度70と想定し、ヒータの消費電力が8Wである状況下において、筺体の空気供給口の近傍とは空気供給口までの距離が15cm以下の部分であるものとする。このようにすると、結露を防止し、且つ、消費電力を可能な限り小さくできる。請求項3に記載の発明は、筺体内壁には断熱材が取り付けられており、前記結露防止ヒータは、筺体内壁と前記断熱材との間に配されることを特徴とする請求項1又は2に記載の熱源機である。請求項3に記載の発明では、筺体内壁に断熱材が取り付けられているので、筺体の内部空間に冷たい外気を取り込んだとき、取り込んだ外気による内側からの筺体への冷気の伝導を断熱材によって抑制可能となっている。また、結露防止ヒータを筺体内壁と断熱手段との間に介在させることで、効率よく筺体を昇温可能な構成となっている。つまり、結露防止ヒータよりも筺体の内側の部分に断熱材が位置しており、結露防止ヒータを稼働させたときの筺体の内部空間側への放熱を断熱材により防止可能な構成となっている。このことにより、結露防止ヒータを稼働させたとき、結露防止ヒータから筺体への熱の伝導を効率よく行うことができるため、筺体を素早く昇温できる。このように、取り込んだ空気によって筺体が冷えにくく、冷えた筺体を温め易い構成とすることで、筺体表面における結露水の発生をより確実に防止可能となっている。請求項4に記載の発明は、筺体内に通水部を有し、当該通水部を加熱可能な凍結防止ヒータと、筺体内の所定位置の気温又は所定部分を流れる湯水の水温を検知可能な制御温度検知手段とを備え、前記凍結防止ヒータを作動させて通水部を流れる湯水の凍結を防止する凍結防止運転を実施可能なものであり、前記給気温度検知手段が検知した温度、又は前記制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、前記結露防止運転を実施し、前記給気温度検知手段が検知した温度、又は前記制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、前記凍結防止運転を実施することを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の熱源機である。請求項4に記載の発明では、筺体内の所定位置の気温、又は筺体内の所定部分を流れる湯水の水温を検知可能な制御温度検知手段と、通水部を加熱可能な凍結防止ヒータとを有している。そして、制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、凍結防止ヒータを稼働することにより、通水部を流れる湯水の凍結を防止可能な凍結防止運転を実施可能となっている。つまり、上述のような、給気温度検知手段が検知した温度に基づいて、結露防止ヒータを稼働する結露防止運転に加えて、制御温度検知手段が検知した温度に基づいて、凍結防止ヒータを稼働する凍結防止運転を実施可能な構成となっている。これに加えて、本発明では、制御温度検知手段が検知した温度に基づいて結露防止運転を実施可能であり、給気温度検知手段が検知した温度に基づいて凍結防止運転を実施可能となっている。換言すると、凍結防止運転を実施するときに基準となる温度に基づいて結露防止運転を実施可能となっており、結露防止運転を実施するときに基準となる温度に基づいて凍結防止運転を実施可能となっている。つまり、本発明では、凍結防止運転と結露防止運転とを、給気温度検知手段が検知した温度と制御温度検知手段が検知した温度のそれぞれ異なる2つの基準で実施することができる。このことにより、熱源機の筺体又はその周辺の温度が低下したとき、その温度低下をより確実に検知できるので、結露防止運転と凍結防止運転をより適切に実施することができる。このことにより、筺体表面の結露水の発生や通水部の凍結をより確実に防止することができる。請求項5に記載の発明は、燃焼ガスの主に顕熱を回収する一次熱交換器と、主に潜熱を回収する二次熱交換器を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の熱源機である。かかる構成によると、燃焼ガスの主に顕熱を回収する一次熱交換器に加え、燃焼ガスの主に潜熱を回収する二次熱交換器を有しているので、外部に排出される燃焼ガスの温度が低くなる。即ち、燃焼ガスの顕熱だけでなく潜熱までも回収するので、必然的に排気される燃焼ガスの温度が低くなる。このように、排気される燃焼ガスの温度が低い場合、仮に給気筒と排気筒の間で熱交換する二重管式の給排気構造であっても、排気される燃焼ガスによって給気される空気の温度を十分に昇温できない可能性がある。しかしながら、本発明では、上記したような結露防止運転を実施できるので、仮に十分に昇温されない冷たい空気が筺体内に取り込まれた場合であっても、取り込まれた冷たい空気に起因する筺体表面での結露水の発生を確実に防止できる。即ち、本発明では、給気される外気の温度が低くなってしまうような給排気や熱交換の構造を採用した場合であっても、筺体表面における結露水の発生を確実に防止できる。本発明の熱源機は、筺体内に取り込まれた空気の温度に基づいて、結露防止ヒータによって筺体を加熱する結露防止運転を実施するので、筺体内に冷たい空気が取り込まれた場合であっても、取り込まれた冷たい空気に起因する筺体表面での結露水の発生を確実に防止できる。そのことにより、二本管式の給排気構造を採用した場合や、熱源機を寒冷地で運用する場合のように、給気される外気の温度が低くなってしまう状況下でも、筺体表面での結露水の発生を防止できるという効果がある。また、給気温度検知手段と結露防止ヒータのような比較的簡易な構造で結露水の発生を防止できるので、筺体内部にダクトを延設する場合のように結露水の発生防止のために内部構造を複雑化しなくてもよいという効果がある。以下、本発明の実施形態に係る熱源機1について詳細に説明するが、本発明はこれらの例に限定されるものではない。また以下の説明において、前後上下左右の位置関係については特に断りのない限り通常の設置状態を基準として説明する。本実施形態の熱源機1は、図1で示されるように、燃焼のための空気を屋外から取り込み、燃焼による排気を屋外へと排出する、所謂FF式強制給排気式と称される屋内設置型の熱源機である。より具体的には、室内に設置された熱源機1の上端側に給気筒取付部10と排気筒取付部11が並列して配されており、これらに給気筒12給気経路と排気筒13排気経路とがそれぞれ別途取り付けられた状態となっている。そして、この給気筒12と排気筒13とがそれぞれ室内から室外まで延びた状態となっている。即ち、本実施形態の熱源機1は、給気筒12と排気筒13とがそれぞれ別途接続されたものであり、所謂二本管式と称される給排気構造を採用している。この熱源機1は、図1に示すように、筺体2の内部に独立した2つの燃焼系統33a,3bを備えており、これら2つの燃焼系統33a,3bがそれぞれ別系統の缶体及び配管系統から形成されている、所謂2缶2水型と称される構造を採用している。なお、右側に位置する比較的大きな燃焼系統3aは、主に一般給湯における加熱動作に使用される。そして、左側に位置するもう一方の燃焼系統3bは、主に風呂の追い焚きや暖房機器等の熱負荷への熱の供給に使用される。筺体2は、図1で示されるように、正面が開放された箱体であって、図示しない前方蓋部によって正面の開放部分を閉塞した状態で使用する。この筺体2の天板部4には、天板部4側から外部上方へ向かって突出する給気筒取付部10が一体に取り付けられている。詳説すると、この給気筒取付部10は、天板部4から略垂直上方に突出しており、天板部4を貫通する貫通孔4aを環状に取り囲むように位置している。このことから、給気筒取付部10の内孔と天板部4の貫通孔4aとが一体の連通孔を形成し、筺体2の内外を連通している。筺体2の天板部4には、この貫通孔4aの他に別途貫通孔4bが形成されており、この貫通孔4bに、排気集合管20詳しくは後述すると一体に設けられた円筒状の排気筒取付部11が挿通された状態となっている。このとき、排気筒取付部11は天板部4の貫通孔4bに内側から挿通されており、筺体2の外部に向かって突出した状態となっている。より詳細には、排気筒取付部11は、天板部4から略垂直上方に向かって突出した状態となっている。このとき、給気筒取付部10は、天板部4の長手方向図1の左右方向において中心からやや片側端部左端部よりの部分に位置し、排気筒取付部11は天板部4の長手方向において中心からやや他方端部右端部よりの部分に位置した状態となっている。そして、図2で示されるように、給気筒取付部10と排気筒取付部11とは、天板部4の短手方向前後方向の大半に亘って設けられており、給気筒取付部10と排気筒取付部11の前後方向の中心と、天板部4の前後方向の中心とは略同一となるよう設けられている。ここで、天板部4の下面側に注目すると、図1、図2で示されるように、結露防止ヒータ5と、断熱材6、給気温度センサ7給気温度検知手段とが取り付けられている。結露防止ヒータ5は、図2で示されるように、天板部4の長手方向左右方向の片側端部左端部に取り付けられ、天板部4に下方から接触する板状のセラミックヒータである。より詳細には、結露防止ヒータ5は、天板部4の長手方向左右方向の片側端部左端部から給気筒取付部10までの間の部分であり、天板部4の短手方向前後方向の両端部の間の略全ての部分と接触するように配されている。したがって、結露防止ヒータ5は、天板部4の長手方向左右方向において、給気筒取付部10と近接し、且つ排気筒取付部11と大きく隔たりがある位置に配されている。別言すると、結露防止ヒータ5と排気筒取付部11との間に給気筒取付部10が位置するように配されている。断熱材6は、グラスウールや発泡ポリエチレン、発泡ポリスチレン、発泡ポリプロピレン等によって形成される略長方形板状の発泡成形断熱材であり、図1、図2で示されるように、筺体2の天板部4に下方側から取り付けられている。この断熱材6は、天板部4の略全ての部分と接触しており、より詳細には、天板部4の結露防止ヒータ5と接触している部分と、天板部4の2つの貫通孔4a,4bの下方に位置する部分とを除いた略全ての部分と接触している。このとき、結露防止ヒータ5が位置する天板部4の長手方向左右方向の端部左端部では、断熱材6の上面が結露防止ヒータ5の下面と接触した状態となっている。即ち、断熱材6は結露防止ヒータ5の下方に位置しており、天板部4と断熱材6の間に結露防止ヒータ5が位置した状態となっている。換言すると、結露防止ヒータ5は、上下方向において、天板部4と断熱材6によって挟まれた状態となっている。また、断熱材6のうち、天板部4の2つの貫通孔4a,4bの下方に位置する部分は、開放された状態となっている。即ち、断熱材6には2つの貫通孔6a,6bが形成されており、これらが天板部4の貫通孔4a,4bと重なって一体の連通孔を形成している。給気温度センサ7は、公知のサーミスタであって、筺体2内の空気の温度を検知可能な状態で取り付けられている。より詳細には、図1、図2で示されるように、給気温度センサ7は、天板部4の給気筒取付部10に近接する位置であり、結露防止ヒータ5及び断熱材6のやや下方であって、筺体2の前端よりの部分に設けられている。燃焼系統33a,3bは、図1で示されるように、それぞれ燃焼部16と、燃焼部16に空気を供給する送風機17と、主に顕熱を回収する一次熱交換器18と、主に潜熱を回収する二次熱交換器19によって形成されている。つまり、本実施形態の熱源機1は、潜熱を回収する機能を有している所謂潜熱回収型と称される熱源機でもある。燃焼部16は、ガス等の燃料を燃焼するバーナを備えており、燃料を燃焼することで高温の燃焼ガスを発生させるものである。送風機17は、燃焼部16よりやや下方に位置しており、その給気口が筺体2の内部空間に開放され、排気口が燃焼部16側へと向いた状態で配されている。一次熱交換器18は、燃焼部16より上側に位置しており、二次熱交換器19は、一次熱交換器18よりさらに上側に位置している。そして、一次熱交換器18と二次熱交換器19とは、直列に接続されている。そして、図1で示されるように、各燃焼系統3a,3bの上側には、各燃焼系統3a,3bから排出された燃焼ガスが導入される排気集合管20が設けられている。この排気集合管20は、図1、図2で示されるように、下方に位置する箱状の本体部21と、上方に位置する円筒状の排気筒取付部11から形成されている。そして、本体部21は、各燃焼系統3a,3bのそれぞれと連続して一体の排気流路を形成するよう取り付けられている。このことから、各燃焼系統3a,3bから排出された燃焼ガスは本体部21で合流し、排気筒取付部11から排出されることとなる。ところで、本実施形態の熱源機1は、燃焼系統33a,3bによって湯水や熱媒体を加熱することで、一般給湯、風呂の落とし込み、風呂の追い焚き、暖房といった各種運転が可能となっている。加えて、本実施形態の熱源機1では、二次熱交換器19で燃焼ガスの潜熱を回収することに起因して発生してしまう酸性のドレンを、中和してから外部へと排出可能な構成となっている。つまり、筺体2の内部には、湯水や熱媒体、ドレンといった液体が内部を流れる配管やポンプ等の部材通水部が配されている。ここで、本実施形態の熱源機1では、寒冷地等の気温の低い場所で運用したときに配管やポンプ等の内部の液体が凍結しないように、複数の凍結防止ヒータ23を各部に取り付けている。凍結防止ヒータ23の取り付け位置につき、図3を参照しつつ説明する。なお、凍結防止ヒータ23は板状のセラミックヒータであって、スプリング等の適宜な取付手段によって各部に取り付けられている。本実施形態の熱源機1は、給湯系統25、風呂落とし込み系統26、風呂系統27、暖房系統28、ドレン排出系統29の各系統を備えている。なお、給湯系統25では、湯水を給湯栓31から出湯させる一般給湯運転を実施可能となっている。また、風呂落とし込み系統26では、浴槽32へ湯水を注湯する自動落とし込み運転を実施可能となっている。そして、風呂系統27では、浴槽32の湯水を循環させて適宜加熱する追い焚き運転を実施可能であり、暖房系統28では、外部のファンコンベクタ、床暖房器具等の外部の負荷機器図示せずとの間で湯水を循環させる暖房運転が実施可能となっている。さらに、ドレン排出系統29では、ドレンを中和して外部へ排出可能となっている。給湯系統25では、図示しない給水源から供給される湯水を燃焼系統3aへ流入させるための配管である入水管35と、湯水をシャワーやカラン等の給湯栓31に供給するための配管である一般給湯管36とに凍結防止ヒータ2323a,23b,23cがそれぞれ取り付けられている。さらに加えて、主に一般給湯での加熱動作に使用される燃焼系統3aにおいて、一次熱交換器18と二次熱交換器19とにそれぞれ凍結防止ヒータ2323d,23eが取り付けられている。より具体的には、入水管35では、入水管35における湯水の流れ方向の上流端近傍であり、熱源機1への湯水の流入口となる部分の近傍に1つめの凍結防止ヒータ2323aが取り付けられている。そして、入水管35における湯水の流れ方向の下流端近傍であり、二次熱交換器19への湯水の流入口となる部分の近傍に2つめの凍結防止ヒータ2323bが取り付けられている。また、一般給湯管36では、一般給湯管36における湯水の流れ方向の下流端近傍であり、給湯栓31への湯水の流出口となる部分の近傍に凍結防止ヒータ2323cが取り付けられている。そして、主に一般給湯での加熱動作に使用される一次熱交換器18では、一次熱交換器18の一部であり、一次熱交換器18内で湯水の流れを形成するための配管に凍結防止ヒータ2323dが取り付けられている。具体的に説明すると、一次熱交換器18では、湯水が流れる配管が蛇行して延びており、その配管の一部がフィン18a等と接触して熱交換を実施している。そして、この蛇行して延びる配管のフィン18aと接触しない部分に、凍結防止ヒータ2323dが取り付けられている。さらに、主に一般給湯での加熱動作に使用される二次熱交換器19では、二次熱交換器19の下部側に凍結防止ヒータ2323eが設けられている。風呂系統27は、浴槽32を含む風呂循環流路を形成する風呂戻り管37と、風呂往き管38とを備え、風呂循環流路を形成する配管の適宜の部分に風呂用循環ポンプ39が取り付けられている。そして、風呂系統27では、風呂循環流路を形成する配管のうち、風呂用循環ポンプ39の近傍の部分に、凍結防止ヒータ2323fが取り付けられている。暖房系統28は、外部の負荷機器を含む暖房循環流路を形成する高温暖房側往き管41と、低温暖房側往き管42と、暖房戻り管43とを備えている。そして、暖房循環流路を形成する配管の適宜の部分に、循環流を形成するための暖房用循環ポンプ44と、配管内の過剰な圧力上昇を阻止する膨張タンク45とが取り付けられている。このとき、膨張タンク45は、図示しない給水源から湯水を供給可能な構成となっている。具体的には、熱源機1への湯水の流入口となる部分と、膨張タンク45との間に、膨張タンク45へ湯水を供給するためのタンク用給水配管46が取り付けられている。そして、暖房系統28では、このタンク用給水配管46の湯水の流れ方向の下流側に位置する部分であって、膨張タンク45に近い部分に、凍結防止ヒータ2323gが取り付けられている。ドレン排出系統29は、各燃焼系統33a,3bのそれぞれの二次熱交換器19,19の下部に位置し、二次熱交換器19,19で発生したドレンを回収するドレン受け部48と、酸性を呈するドレンを中和する中和装置49とを備えている。そして、ドレン受け部48に回収されたドレンは配管を介して中和装置49へと流れ込み、中和装置49で中和された後、中和装置49から外部へと排出される。そして、ドレン排出系統29では、ドレン受け部48の下部に凍結防止ヒータ2323hが取り付けられている。以上で、凍結防止ヒータ23の取り付け位置の説明を終了する。また、本実施形態の熱源機1は、コントローラ52を備えており、コントローラ52が熱源機1の各部に動作指令を出すことによって、熱源機1が各系統において各種運転等を実施する図3参照、図1等では図示せず。ここで、コントローラ52を構成する制御基板は、筺体2に内蔵されており、雰囲気温度センサ53制御温度検知手段が一体に取り付けられている。雰囲気温度センサ53は、公知のサーミスタであって、筺体2の周辺の雰囲気温度筺体2が設置された室内の温度を検知可能な状態で取り付けられている。より具体的には、雰囲気温度センサ53の検知動作を実施する部分が、筺体2内の送風機17より下側の部分に位置するように配されている雰囲気温度センサ53の筺体内での具体的な位置については図示せず。即ち、雰囲気温度センサ53が取り付けられる制御基板コントローラ52を構成する制御基板もまた、筺体2の下方側に位置している制御基板の筺体内での具体的な位置については図示せず。次に、本実施形態の熱源機1の動作について説明する。まず、燃焼系統33a,3bによる燃焼動作について説明する。なお、このときの給湯系統25、風呂落とし込み系統26、風呂系統27、暖房系統28、ドレン排出系統29の各系統における具体的な動作については説明を省略する。熱源機1において、一般給湯、風呂の落とし込み、風呂の追い焚き、暖房といった各種運転を実施する場合、燃焼系統33a,3bの燃焼動作によって湯水や熱媒体を加熱する。このとき、燃焼系統3で燃焼動作が開始されると、送風機17が稼働して屋外の空気が筺体2内へと取り込まれる。より具体的には、図4で示されるように、送風機17が稼働することで空気の流れが形成され、屋外の空気が給気筒12を介して筺体2の内部へと導入される。このとき、給気筒12が筺体2の天板部4に取り付けられているので、屋外の空気は、天板部4に形成された貫通孔4aから筺体2の内部空間へ流れ込む。即ち、屋外の空気は、筺体2の上部側から筺体2の内部空間へ流入する。そして、図4、図5で示されるように、筺体2内へ流入した空気は、筺体2の内部空間を広がりつつ、送風機17が位置する下部側へ向かって流れる。具体的に説明すると、筺体2内へ上方から流入した空気は、下方に位置する送風機17に向かって流れるものであるが、このとき筺体2の空気の流入口となる部分貫通孔4aと送風機17との間には、様々な機器や配管、部材等の内蔵物が位置している。そのため、筺体2へと導入された空気は、様々な内蔵物に衝突してその流れ方向を変えつつ、送風機17へと流れていく。結果、筺体2の内部空間に導入された空気は、筺体2の内部空間の前後左右方向に拡散しつつ、下方へ向かって流れていく。別言すると、筺体2の内部へと導入した空気は、内蔵物や筺体2の内壁と衝突し、その流れ方向を変えながら下方へ向かって流れることとなる。そして、送風機17へと到達した空気は、送風機17から燃焼部16へ向かって流れ、燃焼部16での燃料の燃焼に使用される。ここで、燃焼部16で燃料が燃焼されると、高温の燃焼ガスが発生し、燃焼ガスが燃焼部16の上側に位置する一次熱交換器18へ向かって流れる。このとき、燃焼部16、一次熱交換器18、二次熱交換器19、排気集合管20は直列に接続されて一体の排気流路を形成している。そのため、燃焼ガスは、燃焼部16から一次熱交換器18、二次熱交換器19を経由して排気集合管20へと至り、排気集合管20から排気筒13を介して屋外へと排出される。なお、燃焼ガスが一次熱交換器18と二次熱交換器19とを通過するとき、燃焼ガスと、一次熱交換器18、二次熱交換器19の内部を流れる湯水や熱媒体等との間でそれぞれ熱交換が行われ、湯水や熱媒体等が加熱される。換言すると、燃焼ガスは顕熱と潜熱とを回収され、温度が低下する。そのため、燃焼ガスが排気集合管20へと至ったとき、燃焼ガスの温度は低くなっている。したがって、排気筒13からは、温度の低い燃焼ガスが排気ガスとして屋外へ排出されることとなる。このように、本実施形態では、屋内に設置した熱源機1が屋外から空気を吸い込んで燃焼動作を実施することにより、湯水や熱媒体等を加熱し、一般給湯、風呂の落とし込み、風呂の追い焚き、暖房といった各種運転を実施している。ここで、本実施形態の熱源機1を寒冷地で運用する場合について考察する。寒冷地では屋外の気温が低いため、熱源機1が燃焼動作を実施すると、必然的に低温の空気を筺体2内に取り込んでしまうこととなる。このとき、筺体2が室内の浴室の付近といった高温、高湿となる場所に設置されていると、筺体2内へ取り込んでしまった冷たい空気によって、筺体2の表面に結露水が発生してしまう可能性がある。そこで本実施形態の熱源機1では、このような結露水の発生を防止すべく、結露防止運転を実施している。本実施形態の熱源機1による結露防止運転について説明する。本実施形態の熱源機1が実施する結露防止運転は、筺体2の内部空間における気温を給気温度センサ7によって検知し、給気温度センサ7が検知した温度に基づいて、所定時間だけ結露防止ヒータ5を稼働する。この結露防止運転では、例えば給気温度センサ7が検知した温度が摂氏8度であった場合、結露防止ヒータ5を3分稼働し、給気温度センサ7が検知した温度が摂氏3度であった場合、結露防止ヒータ5を5分稼働するといったように、給気温度センサ7が検知した温度に応じて結露防止ヒータ5の稼働時間が変化する。より具体的には、摂氏8度以下であり摂氏5度より大きい温度域A、摂氏5度以下であり摂氏2度より大きい温度域Bといったように予め複数の温度域が規定されており、各温度域に応じた結露防止ヒータ5の稼働時間が規定されている。このとき、各温度域の基準温度例えば、各温度域の最高温度、最低温度、平均温度といった温度を基準温度とするが低い温度域程、結露防止ヒータ5が長い時間稼働するように規定されている。そして、給気温度センサ7が検知した温度がいずれの温度域に属するのかが判断され、給気温度センサ7が検知した温度が属する温度域に応じた稼働時間だけ、結露防止ヒータ5が稼働する。このように、本実施形態の結露防止運転では、給気温度センサ7が検知した温度に基づいて、結露防止ヒータ5が稼働する。ここで、上記したように給気温度センサ7は、筺体2の内部空間への空気供給口室外の空気の流入口となる部分天板部4の貫通孔4aであり図1参照の近傍に配されており、筺体2内に流入する空気の温度給気温度を検知可能となっている。そのため、筺体2内に流入する空気によって筺体2が低温となることが予測されるとき、即ち、筺体2の表面に結露水が発生し易い状況となることが予測されるときに、確実に筺体2の降温を防止し、結露水の発生を防止できる。また、本実施形態の結露防止運転では、給気温度センサ7が検知した温度が比較的低い温度の場合比較的低い温度域に属する場合には、筺体2を長時間に亘って加熱し、給気温度センサ7が検知した温度が比較的高い温度の場合比較的高い温度域に属する場合には、筺体2を短時間だけ加熱する。即ち、筺体2の温度が大きく低下することが予測されるときは筺体2に比較的多くの熱量を加え、筺体2の温度が僅かしか低下しないことが予測されるときは筺体2に比較的少ない熱量を加える。このように、筺体2の加熱時間を変化させると、筺体2の過剰な昇温を防止できる。ここで、仮に筺体2の温度を上げすぎてしまうと、人が熱源機1の筺体2を触ったときに火傷してしまうといった問題が発生してしまう。しかしながら、本実施形態の結露防止運転では、筺体2が過剰に昇温されることがないので、このような問題が発生しない。そして、本実施形態では、結露防止ヒータ5が筺体2の天板部4に接触しており、筺体2を天板部4から昇温させる。ここで、図1、図4で示されるように、天板部4は、給気筒12が接続される部分となっている。そのため、天板部4は、冷たい外気を筺体2内へ流入したとき、冷たい外気によって冷やされた給気筒12の冷気が伝導されるといった理由により、筺体2において最も温度が低下する部分となる場合が多い。本実施形態では、この天板部4から筺体2を温めることができるので、より確実に筺体2の降温を防止できる。ところで、結露防止ヒータ5が設けられている部分である、筺体2の天板部4に接触する部分は、筺体2の内部空間への空気供給口となる部分天板部4の貫通孔4aであり図1参照の近傍となる。即ち、本実施形態では、結露防止ヒータ5は、筺体2の空気供給口となる部分の近傍に配されている。ここで、筺体の空気供給口の近傍とは、結露防止ヒータ5の能力、想定される給気温度、室内温度、湿度、消費電力等から総合的に決定する必要がある。本実施形態では、結露を防止し、且つ、消費電力を可能な限り小さく収めるとの理由から、給気温度=-15°C度、室内温度=25°C、室内の相対湿度70と想定し、結露防止ヒータ5の消費電力が8Wとした状況下において、空気供給口までの距離が15cm以下の部分を筺体の空気供給口の近傍としている。そして、結露防止ヒータ5を筺体2の空気供給口の近傍に配する構成とすることで、結露を防止しつつ、消費電力を小さくしている。本実施形態の結露防止運転では、給気温度センサ7が検知した温度に基づいて実施されるため、燃焼系統3での燃焼動作時に送風機17が稼働した場合だけでなく、不使用時に給気筒12から筺体2へ冷たい外気が流入してしまった場合であっても、結露水の発生を防止できる。具体的に説明すると、熱源機1を稼働していない状態であっても、熱源機1を設置した室内で換気扇を回す等によって室内側が負圧となってしまうと、給気筒12から室外の空気が筺体2側室内側へと流入してしまうことが考えられる。しかしながら、本実施形態では、このような理由で筺体2の内部へ冷たい空気が流入した場合であっても、給気温度センサ7が筺体2内の温度の低下を検知して筺体2を昇温する。そのため、筺体2の温度が低下してしまうことがなく、筺体2の表面に結露が発生することがない。以上で、本実施形態の熱源機1による結露防止運転について説明を終了する。ところで、寒冷地では、冬場に長期間留守にするときのように、例え室内であっても非常に気温が低下する場合がある。この場合、熱源機1を室内に配した場合であっても、筺体2に内蔵される熱交換器やポンプ、配管といった、内部を湯水や熱媒体、ドレンといった液体が流れる部材において、部材内の液体が凍結してしまうおそれがある。そこで、本実施形態の熱源機1では、このような部材内での液体の凍結を防止すべく、凍結防止運転を実施している。本実施形態の熱源機1による凍結防止運転について説明する。本実施形態の熱源機1が実施する凍結防止運転は、筺体2の内部空間における気温を雰囲気温度センサ53によって検知し、雰囲気温度センサ53が検知した温度に基づいて、凍結防止ヒータ23を稼働する。ここで、上記したように、雰囲気温度センサ53はコントローラ52に一体に取り付けられており図3参照、コントローラ52は筺体2の下方に位置している筺体2内におけるコントローラ52の具体的な位置については図示せず。換言すると、雰囲気温度センサ53は、筺体2への室外からの空気の流入口となる部分天板部4の貫通孔4aであり図1参照から離れた位置にある。換言すると、雰囲気温度センサ53は、筺体2へと流入する室外からの空気の影響を受け難い位置にある。このことにより、熱源機1が設置された室内の雰囲気温度又はそれに準ずる温度を取得可能となっている。より具体的には、寒冷地において、長期間留守にして室内で暖房を使用しないといった理由により室内温度が低下していく場合、床側下側から冷えていく。本実施形態の熱源機1では、雰囲気温度センサ53が筺体2の下部側に位置するので、このような室内での温度低下をいち早く検知できる。このことにより、筺体2内の内蔵された各機器の内部で湯水等が凍結するより早く、室内の温度低下を検知可能となっている。そして、雰囲気温度センサ53が検知した温度が所定の温度α1を下回ったとき、即ち、熱源機1が設置された室内が所定温度以下になっていることが予測されるとき、筺体2に内蔵された各機器に取り付けられた凍結防止ヒータ23図3参照を稼働させる。このことにより、各機器を昇温させ、筺体2内の内蔵された各機器の内部での湯水等の液体の凍結を防止する。上記した実施形態では、給気温度センサ7が検知した温度に基づいて、所定時間だけ結露防止ヒータ5を稼働する結露防止運転と、雰囲気温度センサ53が検知した温度に基づいて、凍結防止ヒータ23を稼働する凍結防止運転を実施する例を示したが、本発明の熱源機はこれに限るものではない。雰囲気温度センサ53が検知した温度に基づいて、所定時間だけ結露防止ヒータ5を稼働する結露防止運転を実施してもよく、給気温度センサ7が検知した温度に基づいて、凍結防止ヒータ23を稼働する凍結防止運転を実施してもよい。即ち、筺体2へと流入する空気の温度給気温度と、筺体2が配置された室内の雰囲気温度又はそれに準ずる温度のいずれか又は両方の温度を基準として、結露防止運転、凍結防止運転を実施してもよい。筺体2へと流入する空気の温度給気温度と、筺体2が配置された室内の雰囲気温度又はそれに準ずる温度の両方の温度を基準として、結露防止運転や、凍結防止運転を実施すると、筺体2の表面における結露水の発生や、筺体2に内蔵された機器における内部での液体の凍結をより確実に防止できる。このことから、給気温度センサ7と雰囲気温度センサ53とがそれぞれ検知した温度のうちで低い方の温度が所定温度以下となることを条件として、結露防止運転と凍結防止運転を実施してもよい。また、給気温度センサ7が検知する温度と雰囲気温度センサ53が検知する温度の両方の温度が所定温度以上となることを条件として、結露防止運転と凍結防止運転を停止してもよい。このように、結露防止ヒータ5を稼働する結露防止運転と、凍結防止ヒータ23を稼働する凍結防止運転とは、給気温度センサ7が取得する温度と雰囲気温度センサ53が取得する温度のいずれか一方、又は両方を基準として、開始又は停止してもよい。上記した実施形態では、板状の断熱材6を使用する例を示したが、本発明の熱源機はこれに限るものではない。例えば、板状の断熱材6を使用せず、ウレタンフォームなどの吹き付けによる断熱処理をおこなってもよい。上記した実施形態では、板状の断熱材6が天板部4の下面の略全ての部分と接触する例を示したが、本発明の熱源機1はこれに限るものではない。例えば、断熱材6を設けない構成であってもよい。また、天板部4の給気筒取付部10の近傍にのみ断熱材6を接触させる構成であってもよい。さらには、結露防止ヒータ5の下方にのみ断熱材6を設ける構成であってもよい。つまり、断熱材6は必ずしも設けなくてもよい。そして、断熱材6を設ける場合、筺体2の温度の低下が予測される部分の内側のみに設けてもよい。上記した実施形態では、給気筒12と、排気筒13とをそれぞれ別途取り付けた2本管式の熱源機1の例について説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、図6で示されるように、壁側に位置する部分で二重管構造となっており、熱源機1と接続する部分で給気管と排気管とが別々に分岐した一部二重管構造の給排気管101を採用してもよい。即ち、熱源機1に給気管と排気管とがそれぞれ接続されていればよい。なお、このように一部が二重管の構造を採用した場合であっても、上記した潜熱回収式のように燃焼排気の温度が低い場合、筺体内に取り込む外気と燃焼排気との間で十分に熱交換が行われず、冷たい外気が流入してしまうことが考えられる。しかし、本発明によると、冷たい外気が流入した場合であっても、筺体表面の温度が低下せず、筺体表面での結露水の発生を確実に防止できる。"