"筒体と、前記筒体の中心軸方向に連設された連設筒体とを備える立体表示装置において、前記筒体は、外周に表示部を有し、前記表示部を内側に押し潰すように平板状に変形させることによりに、開状態から閉状態へと変形可能であり、前記筒体内部に設けられ、開状態からさらに開かないように前記筒体を規制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記筒体内部に折り畳まれるつっぱり部を備え、前記連設筒体は、前記表示部の両方の面に設けられ、前記表示部に前記中心軸方向に連設された連設表示部を備え、前記筒体が開状態から閉状態へと変形し、前記連設表示部が前記表示部と連動して変形することにより、開状態から閉状態へと変形し、前記筒体を閉状態から開状態に変形するように付勢する開閉付勢部材を備え、閉状態において、前記表示部及び前記連設表示部の境界を折り込み線として閉状態から折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置。請求項1に記載の立体表示装置において、前記連設表示部は、前記表示部の前記一方の面に、連結して連設された連結表示部と、前記表示部の前記他方の面に、分離して連設された分離表示部とを備え、前記表示部及び前記連結表示部の接続部を折り込み線として閉状態から前記折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置。請求項1又は請求項2に記載の立体表示装置において、前記筒体及び前記連設筒体間に設けられ、前記筒体及び前記連設筒体を、前記折り畳み状態から閉状態へと展開方向に付勢する展開付勢部材を備えること、を特徴とする立体表示装置。請求項3に記載の立体表示装置において、前記開閉付勢部材及び前記展開付勢部材を兼用する付勢部材を備えること、を特徴とする立体表示装置。請求項4に記載の立体表示装置において、前記付勢部材は、伸縮する部材により形成され、伸縮方向が前記筒体の前記中心軸方向に対して傾いており、付勢力が開閉方向及び展開方向に働くこと、を特徴とする立体表示装置。請求項1から請求項5までのいずれか1項に記載の立体表示装置において、前記連設筒体内部に設けられ、開状態において、前記つっぱり部と当接することにより、前記筒体及び前記連設筒体間の折り曲がりを抑制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記連設筒体内部に折り畳まれる当接部を備えること、を特徴とする立体表示装置。筒体と、前記筒体の中心軸方向に連設された連設筒体とを備える立体表示装置において、前記筒体は、外周に表示部を有し、前記表示部を内側に押し潰すように平板状に変形させることによりに、開状態から閉状態へと変形可能であり、前記筒体内部に設けられ、開状態からさらに開かないように前記筒体を規制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記筒体内部に折り畳まれるつっぱり部を備え、前記連設筒体は、前記表示部の一方の面に、連結して連設された連結表示部と、前記表示部の他方の面に、分離して連設された分離表示部とを備え、前記筒体が開状態から閉状態へと変形し、前記連結表示部が前記表示部と連動して変形することにより、開状態から閉状態へと変形し、前記連設筒体内部に設けられ、開状態において、前記つっぱり部と当接することにより、前記筒体及び前記連設筒体間の折り曲がりを抑制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記連設筒体内部に折り畳まれる当接部とを備え、閉状態において、前記表示部及び前記連結表示部の接続部を折り込み線として閉状態から前記折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置。請求項7に記載の立体表示装置において、前記筒体及び前記連設筒体を、前記折り畳み状態から閉状態へと展開方向に付勢し、かつ、閉状態から開状態に変形するように付勢する付勢部材を備えること、を特徴とする立体表示装置。請求項1から請求項8までのいずれか1項に記載の立体表示装置において、2つの前記筒体が、前記連設筒体を挟んで配置され、前記筒体、前記連設筒体、前記筒体の少なくとも3つが連設されていること、を特徴とする立体表示装置。請求項9に記載の立体表示装置において、閉状態において、前記筒体及び前記連設筒体間の接続部を折り込み線として、閉状態から前記折り畳み状態へと、3つ折りに折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置。本発明の課題は、運搬時等に表示部の撓みを抑制でき、取り扱いが容易な立体表示装置を提供することである。本発明は、以下のような解決手段により、課題を解決する。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。また、符号を付して説明した構成は、適宜改良してもよく、また、少なくとも一部を他の構成物に代替してもよい。第1の発明は、筒体と、前記筒体の中心軸方向に連設された連設筒体とを備える立体表示装置において、前記筒体10,210,310,410,510,30,230,330,530は、外周に表示部11,211,311,411,511,12,212,312,412,512,31,231,331,531,32,232,332,532を有し、前記表示部を内側に押し潰すように平板状に変形させることによりに、開状態から閉状態へと変形可能であり、前記筒体内部に設けられ、開状態からさらに開かないように前記筒体を規制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記筒体内部に折り畳まれるつっぱり部15,35を備え、前記連設筒体20,220,320,420,520は、前記表示部の両方の面に設けられ、前記表示部に前記中心軸方向に連設された連設表示部21,221,321,421,521,22,222,322,422,522を備え、前記筒体が開状態から閉状態へと変形し、前記連設表示部が前記表示部と連動して変形することにより、開状態から閉状態へと変形し、前記筒体を閉状態から開状態に変形するように付勢する開閉付勢部材41,42,241,242,441,442を備え、閉状態において、前記表示部及び前記連設表示部の境界を折り込み線2b,2cとして閉状態から折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置である。第2の発明は、第1の発明の立体表示装置において、前記連設表示部は、前記表示部12,212,312,412,512,32,232,332,532の前記一方の面に、連結して連設された連結表示部22,222,322,422,522と、前記表示部の前記他方11,211,311,411,511,31,231,331,531の面に、分離して連設された分離表示部21,221,321,421,521とを備え、前記表示部及び前記連結表示部の接続部を折り込み線2b,2cとして閉状態から前記折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置である。第3の発明は、第1又は第2の発明の立体表示装置において、前記筒体10,410,510,30,530及び前記連設筒体20,420,520間に設けられ、前記筒体及び前記連設筒体を、前記折り畳み状態から閉状態へと展開方向に付勢する展開付勢部材41,42,441,442を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第4の発明は、第3の発明の立体表示装置において、前記開閉付勢部材及び前記展開付勢部材を兼用する付勢部材41,42,441,442を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第5の発明は、第4の発明の立体表示装置において、前記付勢部材41,42,441,442は、伸縮する部材により形成され、伸縮方向が前記筒体の前記中心軸方向Zに対して傾いており、付勢力が開閉方向及び展開方向に働くこと、を特徴とする立体表示装置である。第6の発明は、第1から第5までのいずれかの発明の立体表示装置において、前記連設筒体20,320,420,520内部に設けられ、開状態において、前記つっぱり部15,35と当接することにより、前記筒体10,310,410,510及び前記連設筒体間の折り曲がりを抑制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記連設筒体内部に折り畳まれる当接部25を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第7の発明は、筒体と、前記筒体の中心軸方向に連設された連設筒体とを備える立体表示装置において、前記筒体10,310,410,510,30,330,530は、外周に表示部11,311,411,511,12,312,412,512,31,331,531,32,332,532を有し、前記表示部を内側に押し潰すように平板状に変形させることによりに、開状態から閉状態へと変形可能であり、前記筒体内部に設けられ、開状態からさらに開かないように前記筒体を規制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記筒体内部に折り畳まれるつっぱり部15,35を備え、前記連設筒体20,320,420,520は、前記表示部12,312,412,512,32,332,532の一方の面に、連結して連設された連結表示部22,322,422,522と、前記表示部11,311,411,511,31,331,531の他方の面に、分離して連設された分離表示部21,321,421,521とを備え、前記筒体が開状態から閉状態へと変形し、前記連結表示部が前記表示部と連動して変形することにより、開状態から閉状態へと変形し、前記連設筒体内部に設けられ、開状態において、前記つっぱり部15,35と当接することにより、前記筒体及び前記連設筒体間の折り曲がりを抑制し、開状態から閉状態へと変形することにともなって、前記連設筒体内部に折り畳まれる当接部25とを備え、閉状態において、前記表示部及び前記連結表示部の接続部を折り込み線として閉状態から前記折り畳み状態へと折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置である。第8の発明は、第7の発明の立体表示装置において、前記筒体10,310,410,510,30,330,530及び前記連設筒体20,320,420,520を、前記折り畳み状態から閉状態へと展開方向に付勢し、かつ、閉状態から開状態に変形するように付勢する付勢部材41,42,441,442を備えること、を特徴とする立体表示装置である。第9の発明は、第1から第8までのいずれかの発明の立体表示装置において、2つの前記筒体10,210,310,510,30,230,330,530が、前記連設筒体20,220,320,520を挟んで配置され、前記筒体、前記連設筒体、前記筒体の少なくとも3つが連設されていること、を特徴とする立体表示装置である。第10の発明は、第9の発明の立体表示装置において、閉状態において、前記筒体10,210,310,510,30,230,330,530及び前記連設筒体間20,220,320,520の接続部2b,2cを折り込み線として、閉状態から前記折り畳み状態へと、3つ折りに折り畳み可能であること、を特徴とする立体表示装置である。本発明によれば、以下の効果を奏することができる。第1の発明は、筒体が開状態から閉状態へと変形することにより、連設筒体が連動して開状態から閉状態へと変形するので、全体を平板状にコンパクトに変形でき、また、この変形の作業が容易である。また、閉状態から折り畳み状態へと、一層コンパクトに折り畳むことができる。また、開閉付勢部材が筒体を付勢し、つっぱり部が筒体を開状態からさらに開かないように規制するので、開状態を安定して維持できる。さらに、閉状態では、各筒体の表示部が重なった状態であり、折り畳み状態では、全ての表示部が重なった状態になるので、剛性が向上し、撓みが抑制される。このため、損傷を抑制でき、取り扱いが一層容易である。運搬時等の取り扱いが容易である。さらにまた、開閉付勢部材が筒体を閉状態から開状態に変形するように付勢するので、折り畳み状態から閉状態へと展開するように付勢力が働く。これにより、折り畳み状態から開状態に自然に組み立てられるので、組み立てが容易である。第2の発明は、連結表示部が表示部の一方の面に連結しており、分離表示部が表示部の他方の面に、分離して連設されているので、一方の面を内側とし、他方の面を外側として、容易に折り畳むことができる。第3の発明は、展開付勢部材を備えるので、折り畳み状態から閉状態へとより確実に付勢できるので、一層組み立てが容易である。第4の発明は、開閉付勢部材及び展開付勢部材を兼用する付勢部材を備えるので、部品点数を削減できる。第5の発明は、付勢部材が、伸縮する部材により形成され、付勢力が開閉方向及び展開方向に働くので、簡単な構成によってこれら両方向に付勢力を働かせることができる。第6の発明は、当接部が、つっぱり部と当接することにより、筒体及び連設筒体間の折り曲がりを抑制するので、立体表示装置の形状を安定して維持できる。また、当接部が開状態から閉状態へと変形することにともなって、連設筒体内部に折り畳まれるので、当接部を備えていてもコンパクトに変形できる。第7の発明は、第1の発明と同様に、筒体が開状態から閉状態へと変形することにより、連設筒体が連動して変形し、開状態から閉状態へと変形するので、コンパクトに折り畳むことができる。さらに、剛性が向上し、取り扱いが容易である。また、つっぱり部を備えるので、作業者が開状態になるまで筒体を広げるようにして、変形できる。さらに、第2の発明と同様に、分離表示部が表示部に分離して連設されているので、容易に折り畳むことができる。さらにまた、当接部を備えるので、分離表示部及び表示部が分離していても、第6の発明と同様に、立体表示装置の形状を安定して維持できる。第8の発明は、第1、第3の発明と同様に、筒体を折り畳み状態から閉状態に付勢し、さらに、閉状態から開状態に変形するように付勢するので、組み立てが容易である。第9の発明は、筒体、連設筒体、筒体の少なくとも3つが連設されているので、大きな表示領域を確保できる。第10の発明は、2つの接続部を折り込み線として、3つ折りに折り畳み可能であるので、筒体、連設筒体、筒体が連設されていても、コンパクトに折り畳みできる。第1実施形態以下、図面等を参照して、本発明の第1実施形態について説明する。図1は、第1実施形態の立体表示装置1の使用状態を手前側Y1から見た斜視図である。図1aは、全体図である。図1bは、手前側Y1の表表示部11,21,31を取り除いて、内部構造を説明する図である。図2は、第1実施形態の立体表示装置1の使用状態を奥側Y2から見た斜視図である。図2aは、全体図である。図2bは、奥側Y2の裏表示部12,22,32を取り除いて、立体表示装置1の内部構造を説明する図である。図3は、第1実施形態の立体表示装置1の断面図、開状態から閉状態の変形を説明する図である。図3aは、断面図図1aのa-a部矢視断面図である。図3bは、断面図図1aのb-b部矢視断面図である。図3cは、閉状態の斜視図である。実施形態では、図1に示す状態で立体表示装置1を鉛直方向Zに自立させて設置した場合の左右方向をX、奥行方向をYとして説明する。また、説明の便宜上、図1の状態を基準にして、手前側Y1を表、奥側Y2を裏という表現を適宜用いるが、実際の使用時には、図1の手前側Y1を表正面として使用し、手前側Y1を裏背面としてもよい。また、折り込み線は、適宜破線で図示する。使用時の概略の形態立体表示装置1の使用時の形態の概略を説明する。図1、図2に示すように、立体表示装置1は、上段筒体10、中段筒体20連設筒体、下段筒体30が、中心軸が鉛直方向Zになるようにして連設され、階層状に配置されている。つまり、上段筒体10、下段筒体30が、中段筒体20を挟んで配置されている。このように、立体表示装置1は、3つの表示領域が連設されているので、大きな表示領域を確保できる。筒体10,20,30は、紙材等により形成される。下段筒体30は、上段筒体10と上下対称の形状である。実施形態では、下段筒体30のうち上段筒体10と同様の機能を果たす部分には、末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。立体表示装置1は、各筒体10,20,30の表裏の表示部を、これらの中心の折り込み線11a,21a,31a,2aで折り曲げて突出させることにより、立体的に形成される。各筒体の手前側Y1の3つの表表示部11,21,31は、分離しており、一方、奥側Y2の3つの裏表示部12,22,32は、1枚の裏板2から構成されている。立体表示装置1は、各表示部の表面に、例えば、印刷等によって広告等の表示図示せずを設けて、地面、床面等に設置することにより、看板等に使用できる。各表示部は、ほぼ同じ大きさである。各表示部の表示は、一体で大きな表示をするものでもよく、それぞれ個別の表示をするものでもよい。立体表示装置1の構成の説明立体表示装置1の構成について説明する。図1、図2に示すように、立体表示装置1は、上段筒体10、中段筒体20、下段筒体30、ゴム41,42開閉付勢部材、展開付勢部材を備える。上段筒体10は、上段表表示部11、上段裏表示部12、引っ掛け部13,14、つっぱり部1515A,15Bを有する。上段表表示部11は、上段筒体10の手前側Y1に配置される表示部である。上段表表示部11は、1枚の紙材等により構成される。上段裏表示部12は、上段筒体10の奥側Y2に配置される表示部である。上段裏表示部12は、前述したように、裏板2の一部であり、裏板2の上側部分によって構成される。引っ掛け部13,14は、上段筒体10の左右両端にそれぞれ配置され、左右両端から内側に突出するように設けられている。引っ掛け部13,14の上辺には、ゴム41,42を掛け渡す切り欠き13a,14aが設けられている。つっぱり部15は、上段筒体10が開状態からさらに開かないように規制する部材である。つっぱり部15は、上段表表示部11の内角部分つまり折り込み線11aの部分と、上段裏表示部12の手前側Y1の内角部分つまり折り込み線2aの部分とを接続するように、上段筒体10内部に設けられている。つっぱり部15の下辺は、上段筒体10の下部の高さと等しい。つっぱり部15の中央には、鉛直方向Zに折り込み線15aが設けられている。後述するように、つっぱり部15は、開状態から閉状態へと変形することにともなって、この折り込み線15aで折り曲がり、上段筒体10内部に折り畳まれる。つっぱり部15の伸び状態つまり折り込み線15aで折れ曲がっていない状態の長さは、上段筒体10の奥行方向Yの対角線の長さL10図2a参照に等しい。これによって、つっぱり部15は、上段筒体10が開状態を維持できるようにつっぱって、開状態からさらに開かないように規制できる。なお、つっぱり部15は、実際の使用状態において、完全に伸び状態である必要はなく、ある程度折れ曲がった状態でもよい。また、実施形態では、2つのつっぱり部15A,15Bが設けられるが、引っ張り強度が十分であれば、1つでもよい。中段筒体20は、中段表表示部21分離表示部、中段裏表示部22連結表示部、当接部25を備える。中段表表示部21は、上段表表示部11の下側Z1に、分離して連設されている。中段表表示部21は、手前側Y1に配置される表示部である。中段表表示部21は、中段表表示部21と同様に、1枚の紙材により形成されている。中段裏表示部22は、中段筒体20の奥側Y2に配置される表示部である。中段裏表示部22は、前述したように、裏板2の一部であり、裏板2の中央部分によって構成される。中段裏表示部22は、上段裏表示部12との間の折り込み線2b連設部を介して図2a参照、上段裏表示部12に連設され、また、下段裏表示部32との間の折り込み線2c連設部を介して、下段裏表示部32に連設されている。当接部25は、中段筒体20内部に配置された板材である。当接部25は、その両端部が中段表表示部21の奥側Y2の面に接着されており、中段表表示部21との断面形状が、ひし形になっている図3b参照。使用状態において、当接部25は、折り込み線25a図3b参照で折り曲がった状態になる。折り込み線25aは、中段筒体20の中心軸上に配置される。当接部25の鉛直方向Zの長さは、中段筒体20の長さに等しい。このため、使用状態において、当接部25の上辺の中央付近は、上段筒体10のつっぱり部15に当接し図1bの矢印A参照、一方、当接部25の下辺の中央付近は、下段筒体30のつっぱり部35後述するに当接する図1bの矢印B参照。下段筒体30は、上段筒体10と同様な、下段表表示部31、下段裏表示部32、引っ掛け部33,34、つっぱり部3535A,35Bを有する。ゴム41,42は、ゴム材伸縮部材によって形成される輪ゴムである。ゴム41は、引っ掛け部13,34に掛け渡されている。このため、ゴム41は、奥行方向Yにおいて、立体表示装置1のほぼ中央に配置されている。また、ゴム41は、立体表示装置1を手前側Y1から見たときには、ほぼ対角線上に配置されており、伸縮方向が立体表示装置1の中心軸方向に対して傾いている。これにより、ゴム41は、引っ掛け部13,34を、左右方向X及び鉛直方向Zの両方向に引き寄せるように付勢して、これら2つの方向の付勢部材を兼用できる。このため、立体表示装置1は、部品点数を削減できる。前述したように、裏板2が1枚の板材によって形成され、上段筒体10、下段筒体30が中段筒体20を介して接続されている。このため、左右方向Xにおいて、ゴム41は、引っ掛け部13,34を引き寄せることによって、上段筒体10、下段筒体30の両端を一体で内側に付勢できる。これによって、ゴム41は、立体表示装置1を、開状態から閉状態へと付勢できる。また、鉛直方向Zにおいて、ゴム41は、上段筒体10、下段筒体30を引き寄せるように付勢して、後述するように、折り畳み状態後述するから開状態へと付勢できる。もう一方のゴム42は、引っ掛け部14,33に掛け渡されており、立体表示装置1を手前側Y1から見たときには、もう他方のほぼ対角線上に配置される。このため、ゴム41,42は、ほぼ中央で交差し、左右方向Xにおいて、対称に配置される。これによって、バランスよく、立体表示装置1を付勢できる。なお、ゴム41,42は、いずれか一方を設けてもよい。ゴム41,42は、1つだけでも、上記両方向の付勢を行えるからである。この場合、立体表示装置1は、部品点数をさらに削減できる。以上の構成によって、立体表示装置1は、使用状態では、上段筒体10のつっぱり部15の下辺が、中段筒体20の当接部25の上辺に当接する。このため、上段筒体10が手前側Y1に倒れ込もうとする力F10図1a参照、つまり、お辞儀するように手前側Y1に屈曲しようとする力は、当接部25が受け止める。これにより、立体表示装置1は、上段筒体10及び中段筒体20間の折り曲がりを抑制できる。さらに、中段筒体20の当接部25の下辺が、下段筒体30のつっぱり部35の上辺に当接する。このため、上段筒体10及び中段筒体20が一体で手前側Y1に倒れ込もうとする力F20図1a参照は、下段筒体30のつっぱり部35の上辺が受け止める。これにより、立体表示装置1は、中段筒体20及び下段筒体30間の折り曲がりを抑制できる。なお、奥側Y2への折り曲がりは、裏板2が1枚構成であり、かつ、折り込み線2aで折り曲がっているので、抑制できる。以上の作用によって、立体表示装置1は、手前側Y1の各表表示部11,21,31が分離していても、使用状態での屈曲を抑制でき、形状を安定して保持できる。また、ゴム41,42は、上段筒体10、下段筒体30の両端を一体で内側に付勢し、その一方で、つっぱり部35は、開状態からさらに開かないように規制する。このため、上段筒体10、下段筒体30は、開状態を安定して維持できる。さらに、裏板2が一体で構成されているので、中段裏表示部22は、上段裏表示部12、下段裏表示部32と同様な開閉状態になる。このため、中段筒体20は、上段筒体10、下段筒体30と一体で、開状態を安定して維持できる。以上の作用によって、立体表示装置1は、使用状態において、開状態を安定して維持できる。折り畳み方法、組み立て方法の説明立体表示装置1の折り畳み方法、組み立て方法について説明する。作業者は、以下のように、立体表示装置1を折り畳んだり、組み立てることができる。最初に、折り畳み方法について説明する。1開状態から閉状態への変形図3a-1、図3a-2に示すように、上段筒体10は、開状態において、上段表表示部11、上段裏表示部12から奥行方向Yに押し潰するように、作業者によって力矢印F1参照を加えられると、開状態から平板状の閉状態に変形していく。つっぱり部15は、上段筒体10の変形にともなって、折り込み線15aで折り曲がって、上段筒体10内部に折り畳まれる。このため、立体表示装置1は、つっぱり部15を備えていてもコンパクトに変形できる。図示は省略するが、下段筒体30も、下段表表示部31、下段裏表示部32から奥行方向Yに押し潰するように力を加えられることにより、上段筒体10と同様に変形する。また、裏板2が一体で構成されているので、図3b-1、図3b-2に示すように、中段筒体20の中段裏表示部22は、上段裏表示部12、下段裏表示部32に連動して一体で変形する。このため、中段筒体20は、上段筒体10、下段筒体30と一体で変形する。この場合、当接部25は、中段表表示部21に徐々に密着するように折り畳まれる。なお、開状態から閉状態への変形は、中段筒体20を変形させることにより、上段筒体10、下段筒体30を連動させてもよい。図3cに示すように、立体表示装置1は、以上の簡単な作業によって、ほぼ平らな平板状の閉状態に、コンパクトに変形できる。閉状態では、上段筒体10は、表裏の表示部11,12が重なった状態であるので、剛性が向上する。中段筒体20、下段筒体30も同様である。このため、立体表示装置1は、撓みを抑制できる。このように、立体表示装置1は、コンパクトに変形でき、かつ、撓みを抑制でき損傷を抑制できるので、運搬時等の取り扱いが容易である。2閉状態から折り畳み状態への変形図4は、第1実施形態の立体表示装置1の折り畳み状態への変形を説明する図である。図4a~図4cは、畳み状態への変形態様の斜視図である。図4dは、折り畳み状態の断面図図4cのd-d部矢視断面図である。図4a、図4bに示すように、閉状態の立体表示装置1は、裏板2の折り込み線2cで、下段筒体30が中段筒体20の奥側Y2の直上に配置されるように、折り込むことができる。折り込み時に外側となる表表示部21,31は、分離しているので、つっぱることがない図4d参照。このため、立体表示装置1は、容易に折り畳むことができる。同様にして、図4c、図4dに示すように、上段筒体10を下段筒体30の直上になるように、折り込み線2bで折り込むことができる。なお、上段筒体10を折り込みやすいように、下段筒体30の鉛直方向Zの長さは、中段筒体20よりも少し小さく設定しておくとよい。以上のように、立体表示装置1は、よりコンパクトに折り畳み可能である。また、立体表示装置1は、折り畳み状態では、表裏の6つの表示部11,21,31,12,22,32が全て重なった状態であるので、剛性が格段に向上する。これにより、さらに、運搬時等の取り扱いが容易である。なお、後述するように、立体表示装置1は、折り畳み状態から開状態へと自然に展開する。このため、折り畳み状態を維持するために、立体表示装置1をホルダー等で挟んで固定しておくとよい。次に、組み立て方法について説明する。なお、実施形態において、組み立てとは、折り畳まれた立体表示装置1を、開状態に展開等して、設置することをいう。立体表示装置1の組み立ては、上記折り畳みの逆の順序で行えばよい。すなわち、図4c、図4bに示すように、折り畳み状態の上段筒体10を開き、その後、図4aに示すように、下段筒体30を開く。なお、折り畳み状態では、ゴム41,42も一体で折り込まれている。また、ゴム41,42は、中段筒体20を介して上段筒体10及び下段筒体30間を接続する。このため、ゴム41,42が鉛直方向Zに縮もうとする付勢力は、下段筒体30及び上段筒体10に対して、折り込み線2b,2cを回転軸とする展開方向図4の矢印F2,F3参照に働く。つまり、ゴム41,42の付勢力は、折り畳み状態から閉状態へと展開するように働く。なお、ゴム41,42の付勢力が、このように展開方向に働くことは、立体表示装置1を試作することにより、確認済みである。これに加えて、下段筒体30及び上段筒体10が、中段筒体20からある程度例えば、開角度θが90°程度以上開くと、左右方向Xにおいてゴム41,42が縮もうとする付勢力が効率的に働いて、下段筒体30及び上段筒体10は、開状態へと復帰しようとする。従って、左右方向Xの付勢力も、立体表示装置1を、折り畳み状態から閉状態へと、ある程度展開するように働く。このため、立体表示装置1は、折り畳み状態から閉状態に自然に展開する。図3cに示すように、ゴム41,42は、上段筒体10、下段筒体30の両端を一体で内側に付勢するので矢印F5参照、上段筒体10、下段筒体30の両端は、一体で内側に引き寄せられる。これによって、上段筒体10、下段筒体30は、つっぱり部15,35によって規制されるまで開き、閉状態から開状態になる。また、中段裏表示部22は、上段裏表示部12及び下段裏表示部32と連動して一体で変形する。このため、中段筒体20は、上段筒体10、下段筒体30と連動して開状態に変形する。なお、図3b-1、図3b-2に示すように、このように変形する過程で、当接部25は、ゴム41,42によって手前側Y1に押し出されるような形態になる。このため、中段表表示部21は、確実に手前側Y1に突出するように変形できる。全ての筒体10,20,30が開状態に変形することにより、立体表示装置1の全体が開状態になって、組み立てが終了する。作業者は、下段筒体30の底部、つまり、下段表表示部31、下段裏表示部32の底辺が地面に設置するように、立体表示装置1を設置すればよい。このように、立体表示装置1は、ゴム41,42によって付勢されることにより、自然に開状態に組み立てられるので、組み立てが容易である。展開図の説明各部材の展開図について説明する。図5は、第1実施形態の各表表示部11,21,31の展開図図5a、各裏表示部12,22,32つまり裏板2の展開図図5bである。図5は、各表示部を裏面表示面とは反対側の面側から図示する。また、各部材にハッチングで示す領域は、他の部材の耳糊シロが接着される接着領域を示す。図6は、第1実施形態のつっぱり部1515A,15B、当接部25、つっぱり部3535A,35Bの展開図である。図5aに示すように、各表表示部11,21,31は、ほぼ同様な形態であり、左右方向Xに長い長方形である。上段表表示部11は、鉛直方向Zの中心線に一致するように、折り込み線11aが設けられている。上段表表示部11は、接着領域11b,11c、接着領域11dを備える。接着領域11b,11cは、上段裏表示部12との接着領域である。接着領域11bは、右側X2の2つのコーナー部にそれぞれ設けられている。接着領域11cは、左側X1の2つのコーナー部にそれぞれ設けられている。接着領域11dは、つっぱり部15との接着領域である。実施形態では、2つの接着領域11dが折り込み線11aを挟んで連設されている。中段表表示部21は、上段表表示部11と同様に、折り込み線21aが設けられている。中段表表示部21は、接着領域21b,21c、接着領域21dを備える。接着領域21b,21cは、中段裏表示部22との接着領域である。接着領域21b,21cは、左右両端縁部にそれぞれ設けられている。接着領域21dは、当接部25との接着領域である。実施形態では、2つの接着領域21dが設けられている。接着領域21dは、接着領域21b,21cよりも内側に、折り込み線21aを対称軸として左右対称に配置されている。接着領域21dは、鉛直方向Zに延在する。下段表表示部31は、上段表表示部11と上下対称の形態であり、接着領域31b.31c、接着領域31dを備える。図5bに示すように、各裏表示部12,22,32は、左右方向Xに長い長方形である。前述したように、各裏表示部12,22,32は、1枚の裏板2により形成され、折り込み線2b,2cを介して、鉛直方向Zに連設されている。各裏表示部本体の左右方向Xの長さは、各表表示部本体と等しい。また、各裏表示部の本体の鉛直方向Zの長さは、各表表示部本体とほぼ等しい。上段裏表示部12は、鉛直方向Zの中心線と、折り込み線2aとが一致する。上段裏表示部12は、耳12b,12c、接着領域12d、引っ掛け部13,14を備える。耳12b,12cは、上段表表示部11に接着するための糊シロである。耳12b,12cは、4つのコーナー部から左右外側に突出するように、折り込み線12e,12fを介して、それぞれ設けられている。接着領域12dは、つっぱり部15との接着領域である。接着領域12dは、折り込み線2aを挟んで、左右方向Xに連設されている。引っ掛け部13は、2つの耳12bに挟まれるように配置されている。引っ掛け部13,14は、折り込み線12eを介して、表示部本体に連設されている。同様に、引っ掛け部14は、2つの耳12cに挟まれるように配置され、折り込み線12fを介して、表示部本体に連設されている。中段裏表示部22は、上段裏表示部12と同様に、中心線と折り込み線2aとが一致している。中段裏表示部22は、耳22b,22c備える。耳22b,22cは、中段表表示部21に接着するための糊シロである。耳22b,22cは、表示部本体から左右外側に突出するように、折り込み線22e,22f介して、それぞれ設けられている。下段裏表示部32は、上段裏表示部12と上下対称の形態であり、耳32b,32c、接着領域32d、引っ掛け部33,34を備える。図6に示すように、つっぱり部1515A,15Bは、左右方向Xに長い長方形である。つっぱり部15は、鉛直方向Zの中心線に一致するように、折り込み線15aが設けられている。上段表表示部11は、2つの耳15dを備える。耳15dは、上段表表示部11、上段裏表示部12に接着するための糊シロである。耳15dは、表示部本体の左辺及び右辺から左右外側に突出するように、それぞれ設けられている。耳15dは、折り込み線15bを介して、表示部本体に連設されている。当接部25は、左右方向Xに長い長方形である。当接部25は、鉛直方向Zの中心線に一致するように、折り込み線25aが設けられている。当接部本体の左右方向Xの長さL25は、中段表表示部21の2つの接着領域21d間の長さL21図5a参照に等しい。このため、当接部25は、閉状態では、中段表表示部21に密着するように折り畳まれる。また、閉状態から開状態までの変形する場合には、折り込み線25aは、中段筒体20の中心軸に一致した状態を維持する図3b参照。当接部25本体の鉛直方向Zの長さは、中段表表示部21に等しい。当接部25は、2つの耳25dを備える。耳25dは、当接部25本体の左辺及び右辺から左右外側に突出するように、それぞれ設けられている。耳25dは、折り込み線25bを介して、表示部本体に連設されている。つっぱり部3535A,35Bは、つっぱり部15と同様な形態であり、2つの耳35dを備える。立体表示装置1の組み込み立体表示装置1の組み込み方法について説明する。なお、実施形態において、組み込みとは、立体表示装置1等の各部材を接続等することをいう。図7は、第1実施形態の立体表示装置1の組み込みを説明する斜視図である。作業者は、以下の工程に従って、立体表示装置1を組み込む。1各表表示部11,21,31及び各裏表示部12,22,32の接続一端図7aに示すように、上段裏表示部12の2つの耳12bを内側に折って、この上段裏表示部12の耳12bと、上段表表示部11の接着領域11bとを接着する。この場合、引っ掛け部13を、耳12bよりも内側に折っておくと作業がしやすい。中段裏表示部22の耳22bを内側に折って、この中段裏表示部22の耳22bと、中段表表示部21の接着領域21bとを接着する。下段裏表示部32の耳32b及び下段表表示部31の接着領域31bを、上段表表示部11及び上段裏表示部12と同様に接着する。2当接部25の取り付け図7bに示すように、当接部25の耳25dを折り込んで、この耳25dと、中段表表示部21の接着領域21dとを接着する。3つっぱり部15,35の取り付け一端つっぱり部15の奥側Y2の耳15dを折り込んで、この耳15dと、上段裏表示部12の接着領域12dとを接着する。同様に、つっぱり部35の耳35dと、下段裏表示部32の接着領域32dとを接着する。なお、つっぱり部35の下辺は、下段裏表示部32よりの下辺よりも、上側Z2に位置する。このため、立体表示装置1は、使用時には、下段筒体30の下段表表示部31及び下段裏表示部32の下辺が接地するので、安定する。4ゴム41,42の取り付け引っ掛け部13,34にゴム41に掛け渡し、引っ掛け部14,33にゴム42を掛け渡す。5つっぱり部15,35の取り付け他端つっぱり部15の手前側Y1の耳15dを折り込んで、この耳15dと、上段表表示部11の接着領域11dとを接着する。同様に、つっぱり部35と、下段表表示部31とを接着する。6各表表示部11,21,31及び各裏表示部12,22,32の接続他端上記1と同様な要領で、上段裏表示部12の耳12cと、上段表表示部11の接着領域11cとを接着する。中段裏表示部22の耳22cと、中段表表示部21の接着領域21cとを接着する。下段裏表示部32の耳32cと、下段表表示部31の接着領域31cを接着する。以上によって、立体表示装置1が筒状に形成され、組み立てが終了する。なお、上記4のゴム41,42の取り付けは、最後の工程にして、ピンセット、棒等の治具を使用して行ってもよい。ゴム41,42を最後に取り付けることによって、ゴムによる付勢力が働かない状態で、上記5,6の工程を行うことができるので、作業性を向上できる。実際の立体表示装置1の利用場面では、例えば、立体表示装置1は、以下のように製造、設置を行うことができる。工場において、作業者が上記組み込み及び上記折り畳みを行って立体表示装置1を製造する。そして、工場が、立体表示装置1を、設置する店舗等に発送する。立体表示装置1の発送時の取り扱いは、前述したように容易である。店舗等の従業員は、立体表示装置1を上記組み立てのように組み立てて、店舗等に設置できる。立体表示装置1の設置は、店舗等においても、前述したように組み立てが容易である。以上説明したように、本実形態の立体表示装置1は、折り畳み可能であるので、大きな表示領域を確保した上で、コンパクトに折り畳むことができ、取り扱いが容易である。さらに、立体表示装置1は、折り畳み状態では、撓みが抑制される。このため、取り扱いが一層容易である。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について説明する。なお、以下の説明及び図面において、前述した第2実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号又は末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。図8は、第2実施形態の立体表示装置201の使用状態を手前側Y1から見た斜視図図1に相当する図である。本実施形態の立体表示装置201は、第1実施形態から当接部25を取り除いた。また、ゴム241は、左右方向Xにのみ付勢するように、引っ掛け部213,214に掛け渡した。同様に、ゴム242は、引っ掛け部233,234に掛け渡した。第1実施形態で説明したように、裏板2は、1枚の部材により形成され、また、開状態では、おり込み線2aで折り込まれる。このため、立体表示装置201は、当接部25を取り除いても、手前側Y1への倒れ込みをある程度抑制できる。また、立体表示装置201は、部品点数を削減できる。なお、立体表示装置201は、裏板2の強度を向上すれば、倒れ込みを抑制する効果を向上できる。強度の向上は、例えば、裏板2自体の強度を向上してもよく、裏板2を2枚構成にしてもよい。また、第1実施形態で説明したように、折り畳み状態から閉状態へと展開する場合に、下段筒体230及び上段筒体210が、中段筒体220からある程度例えば、開角度θが90°程度以上開くと、ゴム241,242が左右方向Xに縮もうとする付勢力により、立体表示装置201は、開状態へと復帰しようとする。従って、ゴム241,242は、左右方向Xの付勢力だけでも、立体表示装置201を、折り畳み状態から閉状態へとある程度展開させることができる。なお、閉状態から開状態への変形は、第1実施形態と同様である。以上説明したように、本実施形態の立体表示装置201は、組み立てが容易である。また、本実施形態の立体表示装置201は、第1実施形態と同様に、折り畳むことにより、運搬時等の取り扱いが容易である。なお、立体表示装置201は、第1実施形態と同様な当接部25を追加すれば、倒れ込みをより確実に抑制できる。また、立体表示装置201は、第1実施形態と同様にゴム241,242を左右方向X、鉛直方向Zの両方向に付勢するようにすれば、折り畳み状態から閉状態へとより確実に展開し、組み立てがより容易になる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態について説明する。図9は、第3実施形態の立体表示装置301の使用状態を手前側Y1から見た斜視図図1に相当する図である。本実施形態の立体表示装置301は、第1実施形態から引っ掛け部23,33及びゴム41,42を取り除いた。立体表示装置301は、第1実施形態で説明したように、使用状態において、つっぱり部15,35と、当接部25とが当接することにより、各表表示部311,321,331が分離していても、手前側Y1への倒れ込みを、確実に抑制できる。また、立体表示装置301は、これらが分離していることにより、折り畳みが容易である。なお、立体表示装置301は、ゴム41,42を備えていないので、折り畳み状態からの展開作業を、作業者が手動で行う。このように、本実施形態の立体表示装置301は、第1実施形態と同様に、手前側Y1への倒れ込みを、確実に抑制できる。また、本実施形態の立体表示装置301は、第1実施形態と同様に、折り畳むことより、運搬時等の取り扱いが容易である。なお、立体表示装置301は、第1又は第2実施形態と同様にゴムを備えていてもよい。この場合には、第1又は第2実施形態と同様に、組み立てを容易に行うことができる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態について説明する。図10は、第4実施形態の立体表示装置401の使用状態を奥側Y2から見た斜視図図2に相当する図である。立体表示装置401は、第1実施形態から下段筒体30を取り除いて、上段筒体410、下段筒体420の2段構成に変更したものである。すなわち、本実形態の下段筒体420は、第1実施形態の中段筒体20に対応する。但し、引っ掛け部433,434は、下段筒体420に設けている。立体表示装置401は、第1実施形態と同様に、つっぱり部15及び当接部25が当接することにより、手前側Y1への折れ曲がりを抑制できる。また、ゴム441,442の付勢力が左右方向X及び鉛直方向Zの両方に働く。このため、立体表示装置401は、第1実施形態と同様に、折り畳み状態から閉状態へと変形でき、さらに、閉状態から開状態への変形できるため、組み立てが容易である。さらに、立体表示装置401は、第1実施形態と同様に、折り畳み状態では、各表示部が重なった状態になるため、運搬時等の取り扱いが容易である。以上説明したように、本実施形態の立体表示装置401は、2段構成であっても、第1実施形態と同様な効果を奏する。なお、第2及び第3実施形態も、本実施形態と同様に下段筒体を取り除いて、2段構成にしてもよい。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態について説明する。なお、以下の説明及び図面において、前述した第5実施形態と同様の機能を果たす部分には、同一の符号又は末尾に同一の符号を付して、重複する説明を適宜省略する。図11は、第5実施形態の立体表示装置501の使用状態を手前側Y1から見た斜視図図1aに相当する図である。本実施形態の立体表示装置501は、各表示部511,512,521,522,531,532が湾曲して突出するようにしたものである。この場合には、各表示部511,512,521,522,531,532に折り込み線11a,21a,31a,2a図1参照を設けなければよい。以上説明したように、本実施形態の立体表示装置501は、各表示部が湾曲して突出するので、各表示部内の表示を連続したものにできる。なお、第2から第4実施形態も、同様に、各表示部を湾曲して突出するようにしてもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は前述した実施形態に限定されるものではなく、後述する変形形態のように種々の変形や変更が可能であって、それらも本発明の技術的範囲内である。また、実施形態に記載した効果は、本発明から生じる最も好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、実施形態に記載したものに限定されない。なお、前述した実施形態及び後述する変形形態は、適宜組み合わせて用いることもできるが、詳細な説明は省略する。変形形態1実施形態において、表表示部は、個別の紙材等により形成され、分離している例を示したが、これに限定されない。例えば、表表示部は、裏板と同様に1枚の紙材等によって形成してもよい。この場合には、表表示部に2重折り線を設けたり表表示部を柔らかい紙材等にすれば、折り畳み時の作業性がよい。2実施形態において、付勢部材としてゴムを備える例を示したが、これに限定されない。例えば、つっぱり部や裏板を板バネ等により形成して、これら自体が付勢部材として機能してもよい。"