クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させるアクチュエータと、前記リンク機構のリンク形状を調整可能とするリンク形状調整機構と、を備えることを特徴とする可変動弁装置。前記リンク機構は、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結された第1駆動リンクアームと、一端が前記第1駆動リンクアームの他端に回転自在に連結された第2駆動リンクアームと、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として前記従動カムロブと一体的に回転するように当該従動カムロブに連結された第1従動リンクアームと、一端が前記第1従動リンクアームの他端に回転自在に連結され、他端が前記第2駆動リンクアームの他端と回転自在に連結された第2従動リンクアームと、を含み、前記接触部材は、前記第2駆動リンクアームと前記第2従動リンクアームとの連結部に設置されており、前記リンク形状調整機構は、軸方向の移動が拘束され、かつ周方向に回転自在な態様で前記駆動カム軸に取り付けられる主軸部と、前記主軸部に対して偏心した円筒状の偏心部と、を有する偏心部材と、前記駆動カム軸を覆うように形成された前記第1駆動リンクアームのカム軸側軸受部に形成され、前記偏心部が嵌め込まれる穴部と、前記駆動カム軸の軸方向における前記第1駆動リンクアームの位置を、前記第1駆動リンクアームとの間に調整シムを介在させた状態で規制する位置決め部材と、前記偏心部材を介して、前記第1駆動リンクアームの前記カム軸側軸受部と前記駆動カム軸とを固定する固定部材と、を含み、前記調整シムを厚さの異なるものに交換することにより、前記駆動カム軸の周方向における前記第1駆動リンクアームの位置が調整可能となっていることを特徴とする請求項1記載の可変動弁装置。前記リンク機構は、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として当該駆動カム軸と一体的に回転するように当該駆動カム軸に連結された第1駆動リンクアームと、一端が前記第1駆動リンクアームの他端に回転自在に連結された第2駆動リンクアームと、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として前記従動カムロブと一体的に回転するように当該従動カムロブに連結された第1従動リンクアームと、一端が前記第1従動リンクアームの他端に回転自在に連結され、他端が前記第2駆動リンクアームの他端と回転自在に連結された第2従動リンクアームと、を含み、前記接触部材は、前記第2駆動リンクアームと前記第2従動リンクアームとの連結部に設置されており、前記第1駆動リンクアームの前記一端側の部位は、先端側の小寸法部と当該小寸法部よりも太い中央側の大寸法部との間に形成される段付き部を有する棒状に形成されており、前記リンク形状調整機構は、前記駆動カム軸に形成され、前記小寸法部が嵌め込まれる穴部と、前記小寸法部が前記穴部に嵌め込まれた状態において、前記駆動カム軸との間に調整シムを介在させた状態にて前記駆動カム軸に押し当てられる前記第1駆動リンクアームの前記段付き部と、前記段付き部が前記調整シムを介して前記駆動カム軸に押し当てられた状態で、前記第1駆動リンクアームと前記駆動カム軸とを固定する固定部材と、を含むことを特徴とする請求項1記載の可変動弁装置。上述した従来の動弁装置の構成とは異なり、タイミングチェーンまたはベルトを介して伝達されるクランク軸の回転力トルクによって駆動カム軸を駆動する一般的な構成を採用する可変動弁装置において、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変化させることにより、バルブの作用角を変更可能な機械式の可変動弁装置を構成することが考えられる。そのような機械式の可変動弁装置では、内燃機関の気筒間でのバルブの作用角のばらつきを抑制するために、バルブの作用角のばらつきを簡便な構成を用いて調整可能となっていることが望ましい。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、クランク軸の回転力によって駆動カム軸を駆動する構成を用いて、駆動カム軸が一回転する間の従動カムロブの回転速度を変化させることによりバルブの作用角を変更可能とする可変動弁装置において、バルブの作用角のばらつきを調整することのできる可変動弁装置を提供することを目的とする。第1の発明は、可変動弁装置であって、クランク軸の回転力を利用して回転駆動される駆動カム軸と、前記駆動カム軸と同心であって、当該駆動カム軸に回転自在に支持された従動カムロブと、前記駆動カム軸を覆うように形成された軌道面を有するガイド部材と、前記駆動カム軸および前記従動カムロブのそれぞれに連結され、前記軌道面と接触する接触部材を有し、前記接触部材の位置変化に伴って前記駆動カム軸に対する前記従動カムロブの回転角度を変化させるリンク機構と、前記駆動カム軸が一回転する間、前記軌道面と前記接触部材との接触が維持されるようにする接触維持手段と、前記ガイド部材を、前記駆動カム軸の軸線と直交する平面方向に移動させるアクチュエータと、前記リンク機構のリンク形状を調整可能とするリンク形状調整機構と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記リンク機構は、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として当該駆動カム軸に回転自在に連結された第1駆動リンクアームと、一端が前記第1駆動リンクアームの他端に回転自在に連結された第2駆動リンクアームと、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として前記従動カムロブと一体的に回転するように当該従動カムロブに連結された第1従動リンクアームと、一端が前記第1従動リンクアームの他端に回転自在に連結され、他端が前記第2駆動リンクアームの他端と回転自在に連結された第2従動リンクアームと、を含み、前記接触部材は、前記第2駆動リンクアームと前記第2従動リンクアームとの連結部に設置されており、前記リンク形状調整機構は、軸方向の移動が拘束され、かつ周方向に回転自在な態様で前記駆動カム軸に取り付けられる主軸部と、前記主軸部に対して偏心した円筒状の偏心部と、を有する偏心部材と、前記駆動カム軸を覆うように形成された前記第1駆動リンクアームのカム軸側軸受部に形成され、前記偏心部が嵌め込まれる穴部と、前記駆動カム軸の軸方向における前記第1駆動リンクアームの位置を、前記第1駆動リンクアームとの間に調整シムを介在させた状態で規制する位置決め部材と、前記偏心部材を介して、前記第1駆動リンクアームの前記カム軸側軸受部と前記駆動カム軸とを固定する固定部材と、を含み、前記調整シムを厚さの異なるものに交換することにより、前記駆動カム軸の周方向における前記第1駆動リンクアームの位置が調整可能となっていることを特徴とする。また、第3の発明は、第1の発明において、前記リンク機構は、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として当該駆動カム軸と一体的に回転するように当該駆動カム軸に連結された第1駆動リンクアームと、一端が前記第1駆動リンクアームの他端に回転自在に連結された第2駆動リンクアームと、一端が前記駆動カム軸の軸中心を回転中心として前記従動カムロブと一体的に回転するように当該従動カムロブに連結された第1従動リンクアームと、一端が前記第1従動リンクアームの他端に回転自在に連結され、他端が前記第2駆動リンクアームの他端と回転自在に連結された第2従動リンクアームと、を含み、前記接触部材は、前記第2駆動リンクアームと前記第2従動リンクアームとの連結部に設置されており、前記第1駆動リンクアームの前記一端側の部位は、先端側の小寸法部と当該小寸法部よりも太い中央側の大寸法部との間に形成される段付き部を有する棒状に形成されており、前記リンク形状調整機構は、前記駆動カム軸に形成され、前記小寸法部が嵌め込まれる穴部と、前記小寸法部が前記穴部に嵌め込まれた状態において、前記駆動カム軸との間に調整シムを介在させた状態にて前記駆動カム軸に押し当てられる前記第1駆動リンクアームの前記段付き部と、前記段付き部が前記調整シムを介して前記駆動カム軸に押し当てられた状態で、前記第1駆動リンクアームと前記駆動カム軸とを固定する固定部材と、を含むことを特徴とする。リンク機構のリンク形状が変化すると、バルブの作用角が変化する。このため、第1の発明によれば、気筒間でバルブの作用角にばらつきが存在する場合であっても、リンク形状調整機構を用いて、そのような作用角のばらつきを調整することができる。第2の発明によれば、偏心部材の回転位置に応じて、駆動カム軸上における第1駆動リンクアームの軸方向および周方向位置が変化する。そのうえで、調整シムを介して位置決め部材によって第1駆動リンクアームの軸方向位置が規制されることによって、第1駆動リンクアームの周方向位置が規定されることになる。そして、調整シムの厚さを選択することにより、駆動カム軸上における第1駆動リンクアームの周方向位置を調整することができ、その結果、リンク機構のリンク形状を変更することができる。本発明によれば、このような簡便な構成を用いてリンク機構のリンク形状を変更することによって、バルブの作用角を調整することが可能となる。第3の発明によれば、調整シムの厚さを選択することにより、第1駆動リンクアームの長さを調整することができ、その結果、リンク機構のリンク形状を変更することができる。本発明によれば、このような簡便な構成を用いてリンク機構のリンク形状を変更することによって、バルブの作用角を調整することが可能となる。実施の形態1.[可変動弁装置の基本構成]図1は、本発明の実施の形態1における可変動弁装置10の全体構成を概略的に示す斜視図である。図2は、図1に示す可変動弁装置10が備える駆動カム軸12周りの構成を説明するための図である。本実施形態の可変動弁装置10は、内燃機関に搭載され、吸気弁または排気弁を駆動する装置として機能するものである。ここでは、可変動弁装置10は、一例として、4つの気筒1~4を有する直列4気筒型の内燃機関に適用されているものとする。図1、2に示すように、可変動弁装置10は、駆動カム軸12を備えている。駆動カム軸12は、タイミングプーリー14およびタイミングチェーン等図示省略を介してクランク軸図示省略と連結され、クランク軸の1/2の速度で回転するように構成されている。図2に示すように、駆動カム軸12とタイミングプーリー14との間には、クランク軸の回転に対する駆動カム軸12の回転位相を変更可能とする可変バルブタイミングVVT機構16が介在している。図2に示すように、駆動カム軸12には、気筒毎にカムピース18が取り付けられている。カムピース18は、駆動カム軸12と同心であって当該駆動カム軸12によって回転自在に支持されている。カムピース18には、図示省略する吸気弁または排気弁以下、単にバルブと称するを駆動するための従動カムロブ18aが2つ形成されている。また、駆動カム軸12には、気筒毎に、第1駆動リンクアーム20の一端が連結されている。第1駆動リンクアーム20は、駆動カム軸12の径方向外側に突出した駆動アーム部20aと、駆動カム軸12を覆うように形成されたカム軸側軸受部20bとを備えている。駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の軸方向および周方向位置は、図8および図9を参照して後述するリンク形状調整機構56によって規定される。更に、カムピース18には、同一気筒のための第1駆動リンクアーム20に近い方の従動カムロブ18aの近傍に、駆動カム軸12の径方向外側に突出した第1従動リンクアーム18bが一体的に形成されている。図3および図4を新たに加えて説明を継続する。図3は、可変動弁装置10を、図1に示すA-A線で切断した断面図である。図4は、図1における矢視B方向から可変動弁装置10を見た斜視図である。尚、図3においては、リンクプレート34の一部の図示を省略しており、図4においては、ガイド部材36の図示を省略している。図3、4に示すように、第1駆動リンクアーム20の他端、すなわち、駆動アーム部20aの先端部には、カム軸側回転軸22を介して、第2駆動リンクアーム24の一端が回転自在に連結されている。また、第1従動リンクアーム18bの他端先端部には、カムロブ側回転軸26を介して、第2従動リンクアーム28の一端が回転自在に連結されている。以下、カム軸側回転軸22の中心点を、カム軸側回転支点と称し、カムロブ側回転軸26の中心点を、カムロブ側回転支点と称する。第2駆動リンクアーム24の他端と第2従動リンクアーム28の他端とは、制御ローラ側回転軸30を介して、連結されている。制御ローラ側回転軸30上における第2駆動リンクアーム24と第2従動リンクアーム28との間の部位には、制御ローラ側回転軸30の中心を回転中心とする制御ローラ32と、リンクプレート34とが介在している。以下、第2駆動リンクアーム24と第2従動リンクアーム28との連結部である制御ローラ側回転軸30の中心点を、制御回転支点と称する。このように、本実施形態の可変動弁装置10は、駆動カム軸12の軸中心を共通の回転中心とする駆動アーム部20aおよび第1従動リンクアーム18bと、第2駆動リンクアーム24と第2従動リンクアーム28とによって、図3に示すようにパンタグラフ状菱形状に連結された四節リンクであるリンク機構35を備えている。また、図3に示すように、本実施形態では、第2従動リンクアーム28は、第2駆動リンクアーム24との間に制御ローラ32を介在させた状態で当該第2駆動リンクアーム24よりも駆動カム軸12の回転方向前方側に配置されている。リンクプレート34は、図4に示すように、環状に形成された2つのプレート部が同心となるように折り曲げられることにより成形されている。そして、リンクプレート34は、その内部に駆動カム軸12が貫通され、かつ、制御ローラ32を外側から挟み込むようにした状態で、制御ローラ側回転軸30上に配置されている。リンクプレート34の外周側には、図3に示すように、駆動カム軸12が内部を貫通するリンクプレート34を更に覆うように、ガイド部材36の軌道面36a1が配置されている。本実施形態の軌道面36a1は、より具体的には円周面によって構成されている。また、上記制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転と連動して軌道面36a1上を転動できるように、軌道面36a1と接する位置で制御ローラ側回転軸30によって回転自在に支持されている。更に、図3に示すように、リンクプレート34には、制御ローラ32以外にも、軌道面36a1と接する位置に、2つの保持ローラ38が保持用回転軸40を介して回転自在に取り付けられている。より具体的には、制御ローラ32に加えて2つの保持ローラ38を含めた3つのローラ32、38間の配置が駆動カム軸12を中心として等角度間隔となるように、これらの3つのローラ32、38がリンクプレート34に取り付けられている。このような構成によって、リンクプレート34に取り付けられた制御ローラ32の軌道面36a1に対する位置が規定されている。このため、制御ローラ32は、駆動カム軸12の回転に伴い、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動するようになる。そして、制御ローラ32の位置が規定された結果、第2駆動リンクアーム24および第2従動リンクアーム28を介して、駆動カム軸12の回転角度に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θここでは、図3中において、駆動カム軸12の中心点とカム軸側回転支点とを結ぶ線と、駆動カム軸12の中心点とカムロブ側回転支点とを結ぶ線とのなす角度として規定も特定されることになる。ガイド部材36は、図1、3に示すように、気筒毎に、上記軌道面36a1を有する環状部36aを備えている。各気筒の環状部36aは、図1に示すように、架橋部36bを介して橋渡しされることによって一体的に連結されている。ガイド部材36は、図3における上下方向すなわち、気筒の上下方向への移動自在な態様であって、図3における左右方向および駆動カム軸12の軸方向への移動が拘束される態様で、所定の支持部材図示省略を介してシリンダヘッドもしくはカムキャリアによって支持されている。図5は、図1に示すアクチュエータ42の具体的な構成を説明するための図である。より具体的には、図5Aは、アクチュエータ42を、図1における矢視Cの方向から見た図であり、図5BおよびCは、アクチュエータ42を、図5Aにおける矢視Dの方向から見た図である。尚、図1、図5BおよびCでは、モータ44およびウォームギヤ46の図示を省略している。本実施形態の可変動弁装置10は、上記ガイド部材36を、図3中に示す移動方向本実施形態では、内燃機関の気筒の軸線方向と一致しているものとするに所定の移動範囲内で駆動するためのアクチュエータ42を備えている。より具体的には、アクチュエータ42は、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準状態として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するようにすなわち、図3における上下方向にガイド部材36を移動させるものである。アクチュエータ42は、図5Aに示すように、電動モータ以下、単にモータ44と、当該モータ44の出力軸に固定されたウォームギヤ46と、当該ウォームギヤ46と噛み合わされたウォームホイール48とを備えている。モータ44は、図示省略するECUの指令に基づいて駆動される。そして、図5Bに示すように、ウォームホイール48には、当該ウォームホイール48と同心の制御軸50が固定されている。制御軸50には、ガイド部材36の並行する2つの架橋部36bに対応して、2つの作用角可変カム52が固定されている。更に、制御軸50の近傍には、制御軸50の回転角度を検出することによりバルブの作用角を取得するための作用角センサ54が配置されている。作用角センサ54は、上記ECUに接続されている。図5Bは、制御軸50に対してガイド部材36の架橋部36bが最も離れるように作用角可変カム52がモータ44により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が上記移動範囲内において、図3における上方向すなわち、内燃機関の気筒の上方向に最も変位することになる。一方、図5Cは、制御軸50に対してガイド部材36の架橋部36bが最も近づくように作用角可変カム52がモータ44により回転駆動された状態を示している。この状態では、ガイド部材36が上記移動範囲内において、図3における下方向すなわち、内燃機関の気筒の下方向に最も変位することになる。上記の構成を有するアクチュエータ42によれば、モータ44によって作用角可変カム52の回転角度を制御することにより、ガイド部材36の位置を上記移動範囲内において任意の位置に調整することができる。[可変動弁装置の基本動作]次に、図6および図7を参照して、本実施形態の可変動弁装置10の基本動作について説明する。ガイド部材の位置調整に応じた回転角度θの変化について図6は、ガイド部材36の変位に伴う可変動弁装置10の動作を説明するための模式図である。尚、図6の各図は、上記図3とは逆方向から見て、可変動弁装置10の主たる構成要素を模式的に表した図である。また、図7は、ガイド部材36の変位に伴うバルブの作用角の変化、および、ガイド部材36の変位に伴う上記基準状態時の値に対する駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θの差変化を表した図である。図6中に示す駆動カム軸12の回転方向に駆動カム軸12が回転すると、駆動カム軸12の回転力が、駆動カム軸12に一体的に固定された駆動アーム部20aを介して、第2駆動リンクアーム24に伝達される。第2駆動リンクアーム24に伝達された駆動カム軸12の回転力は、制御ローラ側回転軸30および第2従動リンクアーム28を介して、第1従動リンクアーム18bと一体的に形成された従動カムロブ18aに伝達される。このように、駆動カム軸12の回転力は、リンク機構35を介して従動カムロブ18aに伝達されることになる。その結果、駆動カム軸12の回転と同期して、リンク機構35の各要素および従動カムロブ18aが駆動カム軸12と同一方向に回転することになる。この際、既述したように、制御ローラ32は、軌道面36a1に常に接した状態で当該軌道面36a1上を転動することになる。図6Bに示す状態は、駆動カム軸12の中心点と軌道面36a1の中心点とが一致している状態上記基準状態であり、また、本実施形態の軌道面36a1は、円周面である。このため、駆動カム軸12の回転に伴って制御ローラ32が軌道面36a1上を一回転する間に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離に変化はなく、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θに変化はない。従って、図6Bに示す基準状態時には、従動カムロブ18aは、駆動カム軸12と等速で一回転することになる。次に、図6Aに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における上方向気筒の上方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1の下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも狭められることになる。この下半分の区間において上記距離が狭められると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが拡大することになる。駆動カム軸12の回転方向は、図6における時計回りである。従って、この下半分の区間において回転角度θが拡大すると、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12に対して駆動カム軸12の回転方向の前方側に進められることになる。以下、上記基準状態時よりも上記回転角度θが拡大することにより、このような作用の生ずる区間のことを、増速区間と称する場合がある。一方、図6Cに示す状態は、図6Bに示す基準状態時と比べて、軌道面36a1が図6における下方向気筒の下方向に上記移動範囲内で最も移動した状態を示している。この状態では、制御ローラ32が軌道面36a1の下半分側に位置している時に、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が上記基準状態の時よりも広げられることになる。この下半分の区間において上記距離が広げられると、上記基準状態時に比べて、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転角度θが減少することになる。その結果、上記基準状態時と比べ、従動カムロブ18aの回転位置が駆動カム軸12に対して駆動カム軸12の回転方向の後方側に遅らされることになる。以下、上記基準状態時よりも上記回転角度θが減少することにより、このような作用の生ずる区間のことを、減速区間と称する場合がある。ガイド部材の位置調整に応じたバルブの作用角の変化について本実施形態の可変動弁装置10では、図6Aに示すように軌道面36a1が上方向に移動した時の増速区間が、従動カムロブ18aのリフト区間と重なるように設定されている。ここで、図6Aおよび図6Cに示すガイド部材36の制御状態において、図6中における駆動カム軸12の中心点を通る水平線と軌道面36a1とが交わる点付近を制御ローラ32が通過する際に、駆動カム軸12の中心点と制御ローラ32の中心点との距離が上記基準状態時の値と等しくなり、これにより、上記回転角度θが上記基準状態時の値と等しくなるタイミング以下、このようなタイミングのことを、等回転角度タイミングと称するが存在する。本実施形態では、図6に示すように、アクチュエータ42によってガイド部材36を上記移動範囲内において上方向に移動させた場合に減速区間から増速区間に切り換わる方すなわち、図6における右側の等回転角度タイミングと、バルブの開き時期とがほぼ一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。以上の設定を有する本実施形態の可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Aに示すように上方向に移動した場合には、バルブの開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して前方に進みながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて増加することになる。このため、この場合には、図7A中に増速時リフト小作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、バルブのリフト量が最大リフト量に早く到達するようになる。また、この場合には、制御ローラ32が軌道面36a1の真下位置を通過した後バルブの開弁後にカム角度で90°、クランク角度で180°CAを経過した後は、駆動カム軸12に対する従動カムロブ18aの相対的な回転速度が減少し始める。従って、作用角が180°CAを越える一般的な設定の吸気弁の場合には、バルブの閉じ時期付近では、等速時リフトと比べて、バルブの加速度負の値が小さくなる。しかしながら、バルブの開弁後に制御ローラ32が軌道面36a1の真下位置に到達するまでの区間において従動カムロブ18aの回転速度が高められている影響が大きいため、バルブの閉じ時期についても等速時リフト時と比べて早くなる。これにより、バルブの作用角を等速時リフトと比べて小さくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10によれば、軌道面36a1が図6Cに示すように下方向に移動した場合には、バルブの開き側のリフト区間では、駆動カム軸12に対して後方に遅れながら従動カムロブ18aが回転することになる。このため、駆動カム軸12に対する相対的な従動カムロブ18aの回転速度が図6Bに示す基準状態時等速時と比べて減少することになる。このため、この場合には、図7A中に減速時リフト大作用角と付して示すように、上記基準状態時の等速時リフトと比べて、バルブのリフト量が最大リフト量に到達するタイミングが遅くなる。また、上記増速時リフトに対して上述したものとは逆の理由により、バルブの閉じ時期についても等速時リフト時と比べて遅くなる。これにより、バルブの作用角を等速時リフトと比べて大きくすることができる。また、本実施形態における可変動弁装置10では、上記のように、図6における右側の等回転角度タイミングと、バルブの開き時期とが一致するように、軌道面36a1に対する制御ローラ32の位置が設定されている。このような設定によれば、アクチュエータ42により制御される軌道面36a1の位置にかかわらず、バルブの開き時期における従動カムロブ18aの上記回転角度θをほぼ一定に揃えることができる。これにより、図7Aに示すように、バルブの開き時期を一定もしくは実質的に一定としつつ作用角を変更することすなわち、位相連成が可能となる。以上説明したように、本実施形態の可変動弁装置10によれば、アクチュエータ42によって作用角可変カム52を回転駆動して軌道面36a1を気筒の軸線方向に沿って上下に移動させることにより、駆動カム軸12の回転中心と制御ローラ32の回転中心との距離が変化し、駆動カム軸12と従動カムロブ18aとの回転角度θが変化する。また、軌道面36a1の移動量駆動カム軸12の回転中心に対する軌道面36a1の偏心量が大きいほど、上記回転角度θの変化量が大きくなる。その結果、アクチュエータ42による作用角可変カム52の回転位置ガイド部材36の軌道面36a1の制御位置に応じて、駆動カム軸12が一回転する間の従動カムロブ18aの回転速度を連続的に増減することができる。これにより、作用角可変カム52の回転位置軌道面36a1の制御位置に応じて、バルブの作用角を連続的に可変することができるようになる。[実施の形態1におけるリンク形状調整機構の構成]ところで、駆動カム軸12への第1駆動リンクアーム20の固定手法として、両者に圧入される圧入ピンを用いる手法が考えられる。しかしながら、そのような手法では、寸法公差範囲内での圧入位置のばらつきによって、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の周方向位置にばらつきが生じ、その結果、パンタグラフ状に連結されたリンク機構35のリンク形状にばらつきが生ずることになる。上述した構成を有する可変動弁装置10では、パンタグラフ状のリンク形状が変化すると、ガイド部材36の変位に伴うバルブの作用角の可変幅が変化する。従って、気筒間で圧入ピンの圧入位置のばらつきが生ずると、気筒間でバルブの作用角の可変幅がばらつくこととなる。そこで、本実施形態では、リンク機構35の形状を調整可能とするリンク形状調整機構を備えるようにしている。図8および図9は、本発明の実施の形態1におけるリンク形状調整機構56の具体的な構成を説明するための図である。より具体的には、図8Aは、偏心ピン58の軸線方向からリンク形状調整機構56を見た図であり、図8Bは、図8A中に示すE-E線でリンク形状調整機構56および駆動カム軸12を切断して示す一部断面図である。また、図9は、図8Bに示すEリング62の正面図である。図8Bに示すように、リンク形状調整機構56は、主軸部58aと偏心部58bとネジ部58cとを有する偏心ピン58を備えている。円筒状に形成された主軸部58aの周面上には、ネジが切られている。駆動カム軸12には、主軸部58aの軸線が駆動カム軸12の軸線と直交するという位置関係で主軸部58aを取り付けるためのネジ穴12aが形成されている。偏心部58bは、主軸部58aに隣接する部位として、主軸部58aに対して偏心した円筒状に形成されている。第1駆動リンクアーム20のカム軸側軸受部20bには、偏心部58bと実質的に同じ径に形成され、当該偏心部58bが嵌め込まれるピン穴部20b1が形成されている。ネジ部58cは、主軸部58aと反対側において偏心部58bに隣接する部位として、偏心部58bと同心の円筒状に形成され、かつ当該円筒状の周面上にネジが切られている。ネジ部58cには、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の位置を固定するためのロックナット60が噛み合わされる。また、第1駆動リンクアーム20のカム軸側軸受部20bの一方の端部の近傍に位置する駆動カム軸12の外周面には、Eリング62を取り付けるための環状溝12bが形成されている。Eリング62は、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の軸方向位置を決定する役割と、当該第1駆動リンクアーム20の軸方向の押さえとしての役割とを有している。更に、Eリング62とカム軸側軸受部20bとの間には、調整シム64が配置されるようになっている。以上のように、本実施形態では、偏心ピン58、駆動カム軸12に形成されたネジ穴12aおよび環状溝12b、カム軸側軸受部20bに形成されたピン穴部20b1、ロックナット60、Eリング62および調整シム64によって、上記リンク形状調整機構56が構成されている。以上説明したリンク形状調整機構56によれば、主軸部58aがネジ穴12aに噛み合わされ、かつ、偏心部58bがピン穴部20b1に嵌め込まれた状態で、主軸部58aを中心として偏心部58bを回転させることによって、図8A中に規定する偏心量が変化し、駆動カム軸12上の第1駆動リンクアーム20の軸方向および周方向位置が変化することになる。そこで、以下のような手順によってリンク形状調整機構56を調整することにより、駆動カム軸12上の第1駆動リンクアーム20の周方向位置を調整することができる。すなわち、先ず、偏心ピン58をピン穴部20b1に通しつつ、偏心ピン58の主軸部58aを駆動カム軸12のネジ穴12aに噛み合わせるようにする。この際、主軸部58aを中心として偏心部58bが図8Aにおける右方向に回転した際にカム軸側軸受部20bが調整シム64の方向に移動する状態となるように、駆動カム軸12上の偏心ピン58の回転位置を調整する。そのうえで、ロックナット60を図8Aにおける右方向ロックナット60の締結方向に回転させる。これにより、ロックナット60の回転とともに偏心ピン58が回転し、やがて、カム軸側軸受部20bが調整シム64に突き当たるようになる。その結果、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の軸方向の移動が規制されるので、第1駆動リンクアーム20の周方向位置が定まるようになる。この状態で、カム軸側軸受部20bに押し当たる位置までロックナット60を更に締め込むことにより、偏心ピン58とロックナット60とで発生する軸力によって、駆動カム軸12に対して第1駆動リンクアーム20を確実に固定することができる。そして、本実施形態のリンク形状調整機構56によれば、調整シム64を厚さの異なるものに変更することにより、偏心ピン58を回転させた際にカム軸側軸受部20bが調整シム64に突き当たる位置が変化するようになる。このため、調整シム64の厚さを選択することにより、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の周方向位置を調整することが可能となる。図10は、図6と同方向から見た可変動弁装置10の主たる構成要素の模式図である。上述したリンク形状調整機構56によって、図10中に破線と実線とで示すように、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の周方向位置を調整することで、第1駆動リンクアーム20と第2駆動リンクアーム24との連結部の回転中心であるカム軸側回転支点の位置を調整することができる。このように、リンク形状調整機構56によれば、簡便な構成を用いて、リンク機構35のリンク形状を調整することができ、その結果として、バルブの作用角の可変幅を調整できるようになる。これにより、気筒間のバルブの作用角のばらつきを抑制することができる。ところで、上述した実施の形態1においては、駆動カム軸12上における第1駆動リンクアーム20の周方向位置を調整することによってリンク形状を調整可能とするリンク形状調整機構56について説明した。しかしながら、本発明におけるリンク形状調整機構は、上記構成に限定されるものではない。すなわち、例えば、駆動カム軸12と第1駆動リンクアーム20とに対して備えたリンク形状調整機構56と同様の構成を、従動カムロブ18aと第1従動リンクアーム18bとに対して備えるようにしてもよい。また、上述した実施の形態1においては、偏心ピン58の主軸部58aを駆動カム軸12のネジ穴12aに噛み合わせるようにした構成について説明した。しかしながら、本発明において、軸方向の移動が拘束され、かつ周方向に回転自在な態様で駆動カム軸に取り付けられる主軸部は、上記構成に限定されるものではない。すなわち、例えば、駆動カム軸に主軸部が貫通する貫通穴を形成するようにしたうえで、当該貫通穴を貫通して駆動カム軸から抜け出た主軸部の先端において例えばロックナットを用いて主軸部と駆動カム軸とを固定するようにしたものであってもよい。また、上述した実施の形態1においては、偏心ピン58のネジ部58cに形成されたおねじに対して噛み合わされるロックナット60を用いて、駆動カム軸12と第1駆動リンクアーム20とを固定する構成について説明した。しかしながら、本発明における固定部材は、上記ロックナットに限定されるものではなく、例えば、偏心部材側のネジ部をめねじで構成したうえで、当該ネジ部に噛み合わされるボルトであってもよい。尚、上述した実施の形態1においては、リンクプレート34および保持ローラ38が前記第1の発明における接触維持手段に相当している。また、上述した実施の形態1においては、偏心ピン58が前記第2の発明における偏心部材に、ピン穴部20b1が前記第2の発明における穴部に、Eリング62が前記第2の発明における位置決め部材に、ロックナット60が前記第2の発明における固定部材に、それぞれ相当している。実施の形態2.次に、図11および図12を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。[実施の形態2におけるリンク形状調整機構の構成]図11は、本発明の実施の形態2における可変動弁装置70が備えるリンク形状調整機構72の具体的な構成を説明するための図である。尚、本実施形態の可変動弁装置70は、リンク形状調整機構72に関係する構成が異なる点を除き、上述した実施の形態1における可変動弁装置10と同様に構成されているものとする。図11に示すように、本実施形態の第1駆動リンクアーム76の駆動カム軸74側の部位は、先端側の小寸法部76aと当該小寸法部76aよりも太い中央側の大寸法部76bとの間に形成される段付き部76cを有する棒状に形成されている。駆動カム軸74には、駆動カム軸74の軸線と直交する方向に貫通する貫通穴74aが形成されている。尚、図11に示す例では、小寸法部76aおよび大寸法部76bは、それぞれ円形断面であるものとするが、これらの断面形状は、必ずしも円形に限定されるものではない。第1駆動リンクアーム76の小寸法部76aは、調整シム78を介して段付き部76cが駆動カム軸74の外周面に押し当てられた状態で、駆動カム軸74の貫通穴74aに挿入されている。また、駆動カム軸74を貫通して駆動カム軸74から抜け出した小寸法部76aの先端の周面上には、ネジが切られており、2重のロックナットダブルロックナット80が噛み合わされている。このような構成によって、ダブルロックナット80を用いて、第1駆動リンクアーム76が駆動カム軸74に固定されている。以上のように、本実施形態では、第1駆動リンクアーム76の段付き部76c、駆動カム軸74に形成された貫通穴74a、ダブルロックナット80および調整シム78によって、上記リンク形状調整機構72が構成されている。以上説明したリンク形状調整機構72によれば、調整シム78を厚さの異なるものに変更することにより、第1駆動リンクアーム76の長さ駆動カム軸74の回転中心からカム軸側回転支点までの距離を調整することができるようになる。図12は、図6と同方向から見た可変動弁装置70の主たる構成要素の模式図である。上述したリンク形状調整機構72によって、図12に示すように、第1駆動リンクアーム76の長さを調整することで、第1駆動リンクアーム76と第2駆動リンクアーム24との連結部であるカム軸側回転支点の位置を調整することができる。より具体的には、図12中に破線と実線で示すように、制御ローラ32の回転中心すなわち、第2駆動リンクアーム24と第2従動リンクアーム28との連結部の回転中心である制御回転支点に対する第2駆動リンクアーム24の回転角度を調整することができる。このようにして、リンク形状調整機構72によれば、簡便な構成を用いて、リンク機構82のリンク形状を調整することができ、その結果として、バルブの作用角の可変幅を調整できるようになる。これにより、気筒間のバルブの作用角のばらつきを抑制することができる。尚、上述した実施の形態2においては、貫通穴74aが前記第3の発明における穴部に、ダブルロックナット80が前記第3の発明における固定部材に、それぞれ相当している。ところで、上述した実施の形態1および2においては、駆動カム軸12の軸方向から見て、円周面である軌道面36a1の中心点と駆動カム軸12の中心点とが一致した状態を基準位置として、軌道面36a1の中心点が駆動カム軸12の軸線の法線方向かつ気筒の軸線方向に沿って移動するように図6等における上下方向にガイド部材36を移動させるアクチュエータ42を備えるようにしている。しかしながら、本発明において駆動カム軸に対する従動カムロブの回転角度を変化させるためのガイド部材の移動方向は、上記に限定されるものではなく、駆動カム軸の軸線と直交する平面方向であればよい。