複数の無線通信ネットワーク間で互いに共存しつつ無線通信を行う無線通信ネットワーク間の通信共存方法において、上記共存処理を試みる本ネットワークにおいて、使用されていない非占有チャネルの有無を確認するチャネル使用状況確認ステップと、上記チャネル使用状況確認ステップにおいて、上記非占有チャネルの存在が確認できた場合には、上記本ネットワークに対して上記非占有チャネルを割り当てるチャネル割当ステップAと、上記チャネル使用状況確認ステップにおいて、上記非占有チャネルの存在が確認できなかった場合には、上記本ネットワークと隣接する第1隣接ネットワークのうち、互いにチャネル共有が可能な同タイプの第1隣接ネットワークの有無を確認する共存可能ネットワーク確認ステップと、上記共存可能ネットワーク確認ステップにおいて、同タイプの第1隣接ネットワークの存在を確認できた場合には、その確認した同タイプの第1隣接ネットワークと本ネットワークとの間で共存処理を行う共存ステップと、上記共存可能ネットワーク確認ステップにおいて、同タイプの第1隣接ネットワークの存在を確認できなかった場合には、第1隣接ネットワークにつき使用されていない非占有チャネルの有無を確認する第1隣接ネットワーク状況確認ステップと、上記第1隣接ネットワーク状況確認ステップにおいて、第1隣接ネットワークによる上記非占有チャネルの存在が確認できた場合には、当該非占有チャネルに当該第1隣接ネットワークを割り当てると共に、当該第1隣接ネットワークがそれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てるチャネル割当ステップBとを有することを特徴とする無線通信ネットワーク間の通信共存方法。上記第1隣接ネットワーク状況確認ステップにおいて、上記第1隣接ネットワークによる上記非占有チャネルの存在が確認できなかった場合には、上記本ネットワークと隣接せず、かつ上記第1隣接ネットワークと隣接する第2隣接ネットワークのうち、当該第1隣接ネットワークと互いにチャネル共有が可能な同タイプの第2隣接ネットワークの有無を確認する共存可能ネットワーク再確認ステップと、上記共存可能ネットワーク再確認ステップにおいて、同タイプの第2隣接ネットワークの存在を確認できた場合には、当該第1隣接ネットワークは、その確認した同タイプの第2隣接ネットワークと同一のチャネル帯域において互いに共存処理を行うとともに、当該第1隣接ネットワークがこれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てるチャネル割当ステップCとを有することを特徴とする請求項1記載の無線通信ネットワーク間の通信共存方法。上記共存可能ネットワーク再確認ステップにおいて、同タイプの第2隣接ネットワークの存在を確認できなかった場合には、上記第1隣接ネットワークが、本ネットワークにおいて使用可能なチャネル帯域においてスケジューリング可能か否かを判別し、スケジューリングが可能であれば、上記第1隣接ネットワークと、本ネットワークとの間で互いにスケジューリングすることにより通信共存を行うスケジューリングステップを更に有することを特徴とする請求項2記載の無線通信ネットワーク間の通信共存方法。上記スケジューリングステップにおいて、上記スケジューリングを行わなかった場合には、本ネットワークと第1隣接ネットワークとの間で干渉の有無を判別し、当該干渉が有ることを判別した場合であって、第1隣接ネットワークからの干渉が、本ネットワークについて算出した通信出力に応じた干渉許容閾値以下であると判別した場合に、本ネットワークが第1隣接ネットワークと同一のチャネルにおいて通信を開始する出力調整ステップAを更に有することを特徴とする請求項3記載の無線通信ネットワーク間の通信共存方法。上記出力調整ステップAにおいて出力調整を行わなかった場合には、第1隣接ネットワークの通信出力を低減可能か判別を行い、通信出力を低減可能であると判別した場合には、第1隣接ネットワークの通信出力を低減させる処理を行うことで、本ネットワークとの通信干渉を防止することを特徴とする請求項4記載の無線通信ネットワーク間の通信共存方法。上記出力調整ステップAにおいて出力調整を行わなかった場合には、上記第2隣接ネットワークと、上記第1隣接ネットワークとの間で互いに通信出力の調整を行いつつ、同一のチャネルにおいて通信を開始し、また当該第1隣接ネットワークがこれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てる出力調整ステップCを更に有することを特徴とする請求項5記載の無線通信ネットワーク間の通信共存方法。そこで本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、複数の無線通信ネットワーク間で互いに共存しつつ無線通信を行う無線通信ネットワーク間の通信共存方法に関し、特に使用する帯域を無駄に使用することなく汎用性を向上させることができ、しかも低コストな無線通信ネットワーク間の通信共存方法を提供することにある。請求項1に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、複数の無線通信ネットワーク間で互いに共存しつつ無線通信を行う無線通信ネットワーク間の通信共存方法において、上記共存処理を試みる本ネットワークにおいて、使用されていない非占有チャネルの有無を確認するチャネル使用状況確認ステップと、上記チャネル使用状況確認ステップにおいて、上記非占有チャネルの存在が確認できた場合には、上記本ネットワークに対して上記非占有チャネルを割り当てるチャネル割当ステップAと、上記チャネル使用状況確認ステップにおいて、上記非占有チャネルの存在が確認できなかった場合には、上記本ネットワークと隣接する第1隣接ネットワークのうち、互いにチャネル共有が可能な同タイプの第1隣接ネットワークの有無を確認する共存可能ネットワーク確認ステップと、上記共存可能ネットワーク確認ステップにおいて、同タイプの第1隣接ネットワークの存在を確認できた場合には、その確認した同タイプの第1隣接ネットワークと本ネットワークとの間で共存処理を行う共存ステップと、上記共存可能ネットワーク確認ステップにおいて、同タイプの第1隣接ネットワークの存在を確認できなかった場合には、第1隣接ネットワークにつき使用されていない非占有チャネルの有無を確認する第1隣接ネットワーク状況確認ステップと、上記第1隣接ネットワーク状況確認ステップにおいて、第1隣接ネットワークによる上記非占有チャネルの存在が確認できた場合には、当該非占有チャネルに当該第1隣接ネットワークを割り当てると共に、当該第1隣接ネットワークがそれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てるチャネル割当ステップBとを有することを特徴とする。請求項2に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、請求項1記載の発明において、上記第1隣接ネットワーク状況確認ステップにおいて、上記第1隣接ネットワークによる上記非占有チャネルの存在が確認できなかった場合には、上記本ネットワークと隣接せず、かつ上記第1隣接ネットワークと隣接する第2隣接ネットワークのうち、当該第1隣接ネットワークと互いにチャネル共有が可能な同タイプの第2隣接ネットワークの有無を確認する共存可能ネットワーク再確認ステップと、上記共存可能ネットワーク再確認ステップにおいて、同タイプの第2隣接ネットワークの存在を確認できた場合には、当該第1隣接ネットワークは、その確認した同タイプの第2隣接ネットワークと同一のチャネル帯域において互いに共存処理を行うとともに、当該第1隣接ネットワークがこれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てるチャネル割当ステップCとを有することを特徴とする。請求項3に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、請求項2記載の発明において、上記共存可能ネットワーク再確認ステップにおいて、同タイプの第2隣接ネットワークの存在を確認できなかった場合には、上記第1隣接ネットワークが、本ネットワークにおいて使用可能なチャネル帯域においてスケジューリング可能か否かを判別し、スケジューリングが可能であれば、上記第1隣接ネットワークと、本ネットワークとの間で互いにスケジューリングすることにより通信共存を行うスケジューリングステップを更に有することを特徴とする。請求項4に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、請求項3記載の発明において、上記スケジューリングステップにおいて、上記スケジューリングを行わなかった場合には、本ネットワークと第1隣接ネットワークとの間で干渉の有無を判別し、当該干渉が有ることを判別した場合であって、第1隣接ネットワークからの干渉が、本ネットワークについて算出した通信出力に応じた干渉許容閾値以下であると判別した場合に、本ネットワークが第1隣接ネットワークと同一のチャネルにおいて通信を開始する出力調整ステップAを更に有することを特徴とする。請求項5に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、請求項4記載の発明において、上記出力調整ステップAにおいて出力調整を行わなかった場合には、第1隣接ネットワークの通信出力を低減可能か判別を行い、通信出力を低減可能であると判別した場合には、第1隣接ネットワークの通信出力を低減させる処理を行うことで、本ネットワークとの通信干渉を防止することを特徴とする。請求項6に係る無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、請求項5記載の発明において、上記出力調整ステップAにおいて出力調整を行わなかった場合には、上記第2隣接ネットワークと、上記第1隣接ネットワークとの間で互いに通信出力の調整を行いつつ、同一のチャネルにおいて通信を開始し、また当該第1隣接ネットワークがこれまでに使用していたチャネルを上記本ネットワークに割り当てる出力調整ステップCを更に有することを特徴とする。上述した本発明を適用した本発明を適用した通信共存システムでは、大きく分類して、1他のネットワークにおいて使用されていないチャネル周波数の割り当て、2同タイプの無線通信間の共存処理、3スケジューリング、4パワー調整の4つの方法により通信共存を行う。このときの優先順位は、上述したフローチャートのステップの順となるが、基本的には、1~4の順で行われることとなる。これにより、本発明では、特に使用する帯域を無駄に使用することなく汎用性を向上させることができ、しかも低コストな無線通信ネットワーク間の通信共存方法を提供することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。本発明を適用した無線通信ネットワーク間の通信共存方法は、TVBDTVBandDeviceに適用されるものであって、図1に示すような通信共存システム1に適用されるものである。通信共存システム1は、複数の無線通信ネットワークを含むものである。この通信共存システム1は、これから共存処理を試みる本ネットワーク2と、本ネットワーク2と隣接する第1隣接ネットワーク3と、本ネットワーク2と隣接せず、かつ第1隣接ネットワーク3のみに対して隣接する第2隣接ネットワーク4の3つのカテゴリーに分類することができる。このような構成からなる通信共存システム1では、3つの意思決定レベルに分類することが可能となる。この意思決定レベルのうち、レベル1は、あくまで本ネットワーク2のみに対して影響を及ぼすものである。またこの意思決定レベルのうち、レベル2は、あくまで本ネットワーク2と、第1隣接ネットワーク3に対して影響を及ぼすものである。またこの意思決定レベルのうち、レベル3は、あくまで本ネットワーク2と、第1隣接ネットワーク3と、第2隣接ネットワーク4に対して影響を及ぼすものである。図2は、通信共存システム1を構成する個々のネットワーク2~4の具体的なシステム構成を示している。通信共存システム1は、CDISCoexistenceDiscoveryandInformationServer12と、このCDIS12との間で情報を送受信可能な複数のCMCoexistenceManager13と、これら各CM13との間で情報を送受信可能なCE14CoexistenceEnablerとを備えている。この図1では、CDIS12との間で情報を送受信可能な2つのCM13a、13bと、このCM13aの管轄に入っており、このCM13aのみと情報を送受信できるCE14a-1~14a-2と、CM13bの管轄に入っており、このCM13bのみと情報を送受信できるCE14b-1~14b-2とを備えている場合を例にとり説明をするが、これに限定されるものではない。また、CDIS12は、一つのみ設けられている場合に限定されるものではなく、複数に亘り設けられるものであってもよい。仮に複数のCDIS12が設けられる場合には、互いに同期をとる必要がある。通信共存システム1は、本ネットワーク2が他の第1隣接ネットワーク3との間で互いに通信干渉が生じないようにして隣接空間において互いに共存しえるような共存処理を実行していく。CE14は、その共存処理対象として、それぞれ個々のネットワーク2~4に実装されている。個々のネットワーク2~4は、当該ネットワークの基地局としての役割を担うコーディネータ31と、かかるコーディネータ31との間で無線通信可能な複数のデバイス32を有している。一のCE14はそれぞれ割り当てられたネットワーク2~4の何れかのコーディネータ31内に設けられる。例えば、CE14a-1は、割り当てられた本ネットワーク2におけるコーディネータ31_2内に実装される。CE14a-2は、割り当てられた第1隣接ネットワーク3におけるコーディネータ31_3内に実装される。CE14は、割り当てられた第1隣接ネットワーク4におけるコーディネータ31_4内に実装される。以下、本発明を適用した通信共存システム1の各構成要素について詳細に説明をする。CDIS12は、少なくともネットワーク2~4間における共存処理に関する各種情報が記述され、またCM13が実際に共存処理の制御を行う場合において、自身に格納されている各種有用な情報を提供するサーバーである。また、このCDIS12は、TVBDの図示しないデータベースにアクセスして使用可能な情報を取得するようにしてもよい。CM13は、必要に応じて共存処理に関する意思決定を行う。このCM13は、共存処理に関する各要求コマンド、又は応答コマンドを生成し、これをCDIS12やCE14へ送信する。また、このCM13は、CDIS12やCE14から送信されてきた各要求コマンド、又は応答コマンドを受信して共存に関する各種意思決定を行い、又は処理動作を実行することになる。また、CM13は、CE14自体が共存に関する意思決定を行わない場合には、このCE14に代わってその意思決定を代行する場合もある。ちなみに、このCM13は、それぞれのCE14の管轄が割り当てられている。なお、このCM13は、コーディネータ31に実装されるものであってもよいし、インターネット上において個別に設けられるものであってもよい。CE14は、ネットワーク2~4におけるコーディネータ31並びにデバイス32間と、CM13との間における通信を中継し、また共存に関する各種処理を実行するイネーブラーである。CE14は、あくまでイネーブラーとしての役割が主たるものであって、送受信する信号を必要に応じて他の規格のものに置き換えたり、送受信する信号を他の信号に変換する処理を担う。即ち、図2におけるCE14とコーディネータ31との間における点線矢印は、何れもイネーブルを意味する。このCE14は、CM13の下に管轄グループに分かれ、一のCE14が2以上のCM13の管轄グループに属することは無い。デバイス32は、IEEE802.22、又はIEEE802.11af標準に基づいてコーディネータ31との間で無線パケット通信を行うことができ、更にはコーディネータ31を介して他のデバイス32との間で無線パケット通信を行うことができる。このデバイス32は、例えば携帯情報端末、パーソナルコンピュータPC等を初めとしたモバイル端末等である。コーディネータ31も同様に上述したデバイス32と構成を同一とするものであってもよい。このコーディネータ31は、各ネットワーク2~4内における中央制御ユニットとしての役割を担う。次に、本発明を適用した本発明を適用した通信共存システム1における共存処理動作について図3のフローチャートを用いて詳細に説明をする。この図3中においてEと記載されているステップは、何れも本フローの処理を終了させたことを意味している。先ずステップS11において、先ず本ネットワーク2の特定を行う。この本ネットワーク2の特定では、先ず通信共存システム1により通信環境の分析を行い、チャネル割り当ての再構成を行うための各ネットワークやデバイスの中から本ネットワーク2を特定していくこととなる。この本ネットワーク2の特定においては、各種通信資源並びにその消費割合等に基づいて特定を行うものであってもよい。次にステップS12に移行し、本ネットワーク2並びにその第1隣接ネットワーク3のための、共存処理に関する意思決定を行う上で必要なパラメータが収集される。これらのパラメータは、本ネットワーク2と第1隣接ネットワーク3のリストを含むものである。このステップS12の各種処理を終了させた後、ステップS13へ移行する。ステップS13へ移行した場合には、これから共存処理を試みる本ネットワーク2において、使用されていない非占有チャネルの有無を確認するチャネル使用状況確認を行う。このチャネル使用状況確認では、伝達パワー要求PTreqと、最大出力限界PTimaxの2つのパラメータに基づいて確認を行う。ここでいう伝達パワー要求PTreqは、実際に通信を行う上で最低限必要とされる通信出力電圧であり、最大出力限界PTimaxは、実際にそのチャネルiで通信を行う際における許容可能な最大通信出力値である。実際にそのチャネル使用状況確認は、下記の式1に基づいて行う。この式1においてIは、選択するチャネルを示している。Iargimini|i∈Ch1この式1では、最大出力限界PTimaxが、伝達パワー要求PTreqよりも大きいチャネルiのうち、最小のPTimaxを有するチャネルiをチャネルIとして選択する。このステップS13において、1式を満たす有効なチャネルiが存在しない場合には、本ネットワーク2において使用されていない非占有チャネルが無いことを意味している。かかる場合には、ステップS15へ移行する。これに対して、ステップS13において、1式を満たす有効なチャネルiが存在する場合には、本ネットワーク2において使用されていない非占有チャネルが有ることを意味している。かかる場合には、ステップS14へ移行する。ステップS14へ移行した場合には、本ネットワーク2に対して、その非占有チャネルを割り当てる。また、ステップS15へ移行した場合には、上述したステップS13のチャネル使用状況確認ステップにおいて、非占有チャネルの存在が確認できなかった場合に相当するものである。このステップS15では、本ネットワーク2と隣接する第1隣接ネットワーク3のうち、互いにチャネル共有が可能な同タイプの第1隣接ネットワーク3の有無を確認する。このステップS15では、実際に互いにチャネル共有が可能な同タイプの第1隣接ネットワーク3の有無を確認するために、第1隣接ネットワーク3において使用する通信技術や通信標準規格等をチェックする。また、かかる確認を行う上では、周波数チャネルiのトータルのチャネル占有率Oitolalや、あるネットワークAにおいて実際に要求される周波数帯域の負荷OAReq等に基づいて判定を行うようにしてもよい。このステップS15において、本ネットワーク2と同タイプの第1隣接ネットワーク3の存在を確認できた場合には、ステップS16へ移行し、その確認した同タイプの第1隣接ネットワーク3と本ネットワーク2との間で共存処理を行う。これに対して、ステップS15において、本ネットワーク2と同タイプの第1隣接ネットワーク3の存在を確認できなかった場合には、ステップS17へ移行する。このステップS17に移行した場合には、第1隣接ネットワーク3につき使用されていない非占有チャネルの有無を確認する。かかる第1隣接ネットワーク3におけるチャネル使用状況確認は、上述した式1に基づいて、即ち最大出力限界PTimax、伝達パワー要求PTreq等に基づいて行うようにしてもよい。このステップS17において、1式を満たす有効なチャネルiが存在しない場合には、第1隣接ネットワーク3において使用されていない非占有チャネルが無いことを意味している。かかる場合には、ステップS19へ移行する。これに対して、ステップS17において、1式を満たす有効なチャネルiが存在する場合には、第1隣接ネットワーク3において使用されていない非占有チャネルが有ることを意味している。かかる場合には、ステップS18へ移行する。ステップS18へ移行した場合には、非占有チャネルを第1隣接ネットワーク3に割り当てると共に、当該第1隣接ネットワーク3がそれまでに使用していたチャネルを本ネットワーク2に割り当てる処理を行う。ステップS19への移行は、第1隣接ネットワーク3による非占有チャネルの存在が確認できなかった場合を意味するものであるが、第2隣接ネットワーク4のうち、当該第1隣接ネットワーク3と互いにチャネル共有が可能な同タイプの第2隣接ネットワーク4の有無を確認する。このステップS19における確認動作を行う際には、上述したステップS15と同様の処理動作を行うようにしてもよい。このステップS19において、当該第1隣接ネットワーク3と互いにチャネル共有が可能な同タイプの第2隣接ネットワーク4の存在を確認できた場合には、ステップS20へ移行し、できなかった場合には、ステップS21へと移行する。ステップS20において、当該第1隣接ネットワーク3は、その確認した同タイプの第2隣接ネットワーク4と同一のチャネル帯域において互いに共存処理を行う。この共存処理は、従来において提案されているいかなる共存方法を適用するようにしてもよい。また、このステップS20では、当該第1隣接ネットワーク3がこれまでに使用していたチャネルを本ネットワーク2に割り当てる処理も行う。ステップS21において、第1隣接ネットワーク3が、本ネットワーク2において使用可能なチャネル帯域においてスケジューリング可能か否かを判別を行う。ここでいうスケジューリングとは、無線通信リソースの割り当て方を決定する処理であるが、本発明においては、その具体的なスケジューリング方法はいかなる公知の手段を含むものである。ステップS21においてかかるスケジューリング可能か否かの判断が行われた結果、スケジューリング可能の場合には、ステップS22へ移行する。これに対して、スケジューリング不能の場合には、ステップS25へ移行する。ステップS22へ移行した場合には、全ての第1隣接ネットワーク3が全ての周波数チャネルにおいて、スケジューリングをサポートできるか否かを判別し、それが可能であれば、ステップS23へ移行し、それが不能であればステップS25へ移行する。ステップS23へ移行した場合には、周波数チャネルの全体の占有状況をチェックする。そのとき、その周波数チャネルの全体の占有状況が許容範囲内にあるものであるかを確認する。また、占有されていない残りの周波数帯域により、本ネットワーク2において要求されている通信をカバーできるか否か確認を行い、カバーできるものであればステップS24へ移行し、それが不可能であればステップS25へ移行する。そして、ステップS24において、本ネットワーク2を、その高い周波数チャネルの占有帯域に割り当てるための各種スケジューリングを行う。仮に、本ネットワーク2において要求されている通信をカバーできるほどの周波数帯域が残存していない場合には、逆にその周波数の占有状況に対応させて本ネットワーク2による通信量を減少させることができるか否か確認を行う。そして、係る本ネットワーク2による通信量の低減自体が可能なものであれば、それを実行する。これにより、本ネットワーク2と隣接ネットワーク3との間で互いにスケジューリングによる共存を実現することが可能となる。ステップS25へ移行した場合には、本ネットワーク2が第1隣接ネットワーク3からの干渉を受けるか否かの判別を行う。本ネットワーク2と第1隣接ネットワーク3との間で干渉の有無を判別した結果、かかる干渉の存在を確認した場合には、ステップS26へ移行する。これに対して、かかる干渉の存在を確認できなかった場合には、ステップS28へ移行する。ステップS26へ移行し、本ネットワーク2について通信出力を算出する。そして、この算出した通信出力に基づいて、本ネットワーク2についての干渉許容閾値を算出する。この干渉許容閾値は、本ネットワーク2が第1隣接ネットワーク3との間で実際に通信干渉が生じていても、特段影響も無く通信を継続できる範囲を示す閾値である。次に、このステップS26において、本ネットワーク2に隣接する隣接ネットワーク3の全ての干渉が、この算出した干渉許容閾値以下であるか否か判別を行う。その結果、干渉許容閾値以下である場合には、ステップS27へ移行し、干渉許容閾値超であればステップS28へと移行する。ステップS27へ移行した場合には、本ネットワーク2が第1隣接ネットワーク3と同一のチャネルにおいて通信を開始する。このとき、第1隣接ネットワーク3は、本ネットワーク2による通信干渉を受ける場合もある。つまり第1隣接ネットワーク3における通信を犠牲にしつつ、本ネットワーク2における通信干渉を防止する思想である。ステップS28へ移行した場合には、本ネットワーク2における通信出力を抑えることが可能か判別を行う。これが可能であればステップS29へ移行し、これが不能であればステップS31へ移行する。ステップS29へ移行した場合には、通信に伴う伝達出力を計算し、これが伝達パワー要求PTreqよりも大きいか否か判別を行う。その結果、伝達出力が伝達パワー要求PTreqよりも大きい場合には、ステップS30へ移行し、それ以外の場合にはステップS31へ移行する。ステップS30へ移行した場合には、本ネットワーク2による干渉出力を計算するとともに、隣接ネットワーク3による新たな干渉マージンを計算する。そして、これらの計算結果を比較した結果、少なくとも本ネットワーク11の干渉を防止することが可能である場合には、本ネットワーク2に対してその周波数帯域を割り当て、隣接ネットワーク3には、干渉マージン分を差し引いた通信出力まで低減させることとなる。ステップS31へ移行した場合には、第2隣接ネットワーク4の出力を小さくしつつ、第1隣接ネットワーク3が第2隣接ネットワーク4と同一のチャネルにおいて通信を開始する。このとき、逆に第1隣接ネットワーク3の出力を小さくするようにしてもよい。第2隣接ネットワーク4と、第1隣接ネットワーク3との間で互いに通信出力の調整を行いつつ、同一のチャネルにおいて通信を開始するものであればいかなる処理を実現するようにしてもよい。次にステップS32へ移行し、当該第1隣接ネットワーク3がこれまでに使用していたチャネルを本ネットワーク2に対して割り当てる処理を行う。このように、上述した本発明を適用した本発明を適用した通信共存システム1では、大きく分類して、1他のネットワークにおいて使用されていないチャネル周波数の割り当て、2同タイプの無線通信間の共存処理、3スケジューリング、4パワー調整の4つの方法により通信共存を行う。このときの優先順位は、上述したフローチャートのステップの順となるが、基本的には、1~4の順で行われることとなる。これにより、本発明では、特に使用する帯域を無駄に使用することなく汎用性を向上させることができ、しかも低コストな無線通信ネットワーク間の通信共存方法を提供することが可能となる。図4は、スケジューリングの例を示す図である。このスケジューリングでは、t11~t12に至るまでのスケジュール繰り返し期間と、t12~t13に至るまでのスケジュール繰り返し期間とに分けられている。また、それぞれのスケジュール繰り返し期間は、更にCM13毎に割り当てている。また、それぞれのスケジュール繰り返し期間は、それぞれCM13-a、CM13-bのものに割り当てられる。また、t11は、CM13-aにおけるスケジュール開始時であり、t14は、CM13-bにおけるスケジュール開始時である。またt15は、このCM13-aにおいて実際に通信のスタート時に対応するものである。CM13-aに割り当てられた期間は、更にネットワークPとCM13-aとの通信期間と、ネットワークQとCM13-aとの通信期間とに分けられる。また、CM13-bに割り当てられた期間は、主としてネットワークPとCM13-bとの通信期間に割り当てられる。即ち、このスケジューリング方法では、CM13によってそれぞれ特定されるものである。また、通信期間は、その通信対象であるネットワーク単位で割り当てられる。またt11~t15の各時点は、それぞれCM13間のネゴシエーションの結果、決定されるものである。またそれぞれスケジューリングされた期間は、CM13単位で決定されるものである。スケジュール繰り返し期間は、CM13のネゴシエーションによって決められる。ちなみに、このスケジュール繰り返し期間は、複数のCM13によって共有される場合が多い。