"リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸すことで注入したリチウムイオン以外の金属イオンが含まれていることを特徴とする電解液。前記金属イオンは、マグネシウムイオン、アルミニウムイオンの少なくとも1種を含むことを特徴とする請求項1に記載の電解液。前記電解液中に、20体積以上のリン化合物が含まれていることを特徴とする請求項1又は2に記載の電解液。前記電解液中に、1.0Mmol/L以上のリチウム塩が溶解されていることを特徴とする請求項1乃至3に記載の電解液。リチウムイオンを吸蔵、放出する酸化物を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵、放出する材料を含む負極と、電解液と、を有し、前記電解液が請求項1乃至4に記載の電解液であることを特徴とする二次電池。リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸すことで、リチウムイオン以外の金属イオンを注入することを特徴とする電解液の製造方法。前記金属イオンは、マグネシウムイオン、アルミニウムイオンの少なくとも1種を含むことを特徴とする請求項6に記載の電解液の製造方法。課題を解決するための手段前述した目的を達成するために、本発明の一態様による電解液は、リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸すことで注入したリチウムイオン以外の金属イオンが含まれていることを特徴としている。また、本発明のもう一つの態様による二次電池は、リチウムイオンを吸蔵、放出する酸化物を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵、放出する材料を含む負極と、前記電解液と、を有することを特徴としている。さらに、本発明のもう一つの態様による電解液の製造方法は、リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸すことで、リチウムイオン以外の金属イオンを注入することを特徴としている。発明の効果本発明によれば、特性が向上した二次電池を提供することができる。図1は本発明の二次電池の基本構成の一例を示す模式図である。図2は図1の基本構成を備えたコイン型二次電池の一例を示す分解組立斜視図である。1容器2正極3負極4電解液10二次電池11ステンレス外装12正極13負極15絶縁パッキン16セパレータ17正極集電体20コイン型二次電池まず、本発明の概略について説明する。本発明者は、高容量、高エネルギー密度を有する二次電池を提供するべく鋭意検討の結果、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸して電解液に金属イオンを含有させることによって、当該電解液を用いた二次電池が高容量な蓄電デバイスとして動作することを見出し、本発明をなすに到ったものである。本発明の電解液は、リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した即ち、電気的に短絡させた2種類の異なる金属を浸すことで注入したリチウムイオン以外の金属イオンが含まれている。この金属イオンは、マグネシウムイオン、アルミニウムイオンの少なくとも1種を含むことが好ましい。また、本発明の電解液中には、20体積以上のリン化合物が含まれてもよく、1.0Mmol/L以上のリチウム塩が溶解されていても良い。この電解液を用いた本発明の二次電池は、リチウムイオンを吸蔵、放出する酸化物を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵、放出する材料を含む負極と、前記電解液とを有する。具体的には、図1に示すように、本発明の一例に係るリチウムイオン二次電池10の基本構成は、少なくとも正極2と、負極3と、密閉容器1内に蓄えられた電解液4とを備えている。リチウムイオン二次電池10の正極2はリチウムを吸蔵、放出する材料を有する酸化物から形成されている。また、負極3はリチウムを吸蔵、放出する材料、あるいは、析出、溶解する材料から形成される。さらに、密閉容器1内に蓄えられる電解液4は金属イオンを含むものである。次に、リチウムイオン二次電池に使用される材料や、構成部材の作成方法について説明する。しかし本発明においては、これらに限定されるものではないことは勿論である。まず、本発明のリチウムイオン二次電池に使用される材料として、A有機溶媒及びその不燃材であるリン化合物、B皮膜形成添加剤、C電解液、D正極、E負極、Fセパレータ、およびG電池形状について説明する。A有機溶媒:本発明における電解液には、以下に示す有機溶媒を同時に混合するのが望ましい。有機溶媒としては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、フルオロエチレンカーボネートFEC、クロロエチレンカーボネート、ジエチルカーボネートDEC、ジメトキシエタンDME、ジメトキシメタンDMM、ジエトキシエタンDEE、ジエチルエーテル、フェニルメチルエーテル、テトラヒドロフランTHF、テトラヒドロピランTHP、1,4-ジオキサンDIOX、1,3-ジオキソランDOL、アセトニトリル、プロピオンニトリル、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン等が挙げられる。安定性の観点から、特にエチレンカーボネート、ジエチルカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネートγ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンが好ましいが、これらに限られる訳ではない。これら有機溶媒の濃度は、十分な容量向上効果を得るためには5体積以上であることが好ましく、さらに10体積以上であることがより好ましい。上記した有機溶媒は、単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。また、電解液を燃えにくくするために、リン化合物を混合させてもよい。リン化合物として、下記化学式1及び化学式2で表される化合物が挙げられる。ここで、上記化学式1及び化学式2におけるR1、R2、及びR3は炭素数10以下のアルキル基、またはハロゲン化アルキル基、アルケニル基、シアノ基、フェニル基、アミノ基、ニトロ基、アルコキシ基、シクロアルキル基、シリル基を表し、R1、R2、R3のいずれか、または全てが結合した環状構造も含む。上記化学式1及び化学式2で示される化合物の具体例としては、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル、リン酸トリプロピル、リン酸トリブチル、リン酸トリペンチル、リン酸トリオクチル、リン酸トリフェニル、リン酸ジメチルエチル、リン酸ジメチルメチルDMMP、リン酸ジメチルエチル、リン酸ジエチルメチル等を挙げることができる。また、環状構造を有するリン酸メチルエチレン、リン酸エチルエチレンEEP、リン酸エチルブチレン等や、ハロゲン化アルキル基にて置換したTristrifluoromethylphosphate、Trispentafluoroethylphosphate、Tris2,2,2-trifluoroethylphosphate、Tris2,2,3,3-tetrafluoropropylphosphate、Tris3,3,3-trifluoropropylphosphate、Tris2,2,3,3,3-pentafluoropropylphosphate等も挙げることができる。さらに、上記化合物の中で、亜リン酸トリメチル、亜リン酸トリエチル、リン酸トリブチル、亜リン酸トリフェニル等が挙げられる。安定性が高いことから、特にリン酸トリメチル、リン酸トリエチル、リン酸トリオクチル、リン酸トリフェニルであることが好ましい。なお、リン化合物は、P=N結合を有するホスファゼン誘導体であってもよい。当該ホスファゼンは、P=N結合を有すればよく、環構造を有するものや、ポリマーであってもよい。これらのリン化合物は、1種単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。リン化合物を混合させて電解液を燃えにくくするためには、15体積以上混合させる必要があり、20体積以上混合させることがより望ましい。B皮膜形成添加剤:本発明における皮膜添加剤とは、電気化学的に負極表面に皮膜を形成するもののことである。具体例としては、ビニレンカーボネートVC、ビニルエチレンカーボネートVEC、エチレンサルファイトES、プロパンサルトンPS、ブタンスルトンBS、Dioxathiolane-2,2-dioxideDD、スルホレン、3-メチルスルホレン、スルホランSL、無水コハク酸SUCAH、無水プロピオン酸、無水酢酸、無水マレイン酸、ジアリルカーボネートDAC、ジフェニルジサルファイドDPS等を挙げることができる。しかし、特にこれらに限定されるものではない。また、添加量を多くすると電池特性に悪影響を与えてしまうため、その含有量は、20質量未満であることが望ましい。より望ましくは、10質量未満である。C電解液:電解液とは、負極と正極の両極間の荷電担体輸送を行うものであり、例えばリチウム塩を溶解した有機溶媒を利用することができる。リチウム塩として、例えばLiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiClO4、Li2B10Cl10、Li2B12Cl12、LiBC2O42、LiCF3SO3、LiCl、LiBr、LiIなどがあげられ、そのうち、LiBF4の少なくとも一つのフッ素原子をフッ化アルキル基で置換したLiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiBF3C3F7、LiBF2CF32、LiBF2CF3C2F5や、LiPF6の少なくとも一つのフッ素原子をフッ化アルキル基で置換したLiPF5CF3、LiPF5C2F5、LiPF5C3F7、LiPF4CF32、LiPF4CF3C2F5、LiPF3CF33等を用いてもよい。また、リチウム塩として、下記化学式3で示される化学構造式を含む化合物を有する塩も挙げられる。上記化学式3におけるR1、R2はハロゲン、フッ化アルキルを有する群から選ばれる。また、R1、R2は異なったものでもよく、環状であってもよい。具体例としては、LiNFSO22、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiNCF3SO2C4F9SO2、あるいは五員環状化合物CTFSI-Liが挙げられる。また、リチウム塩として、化学式4で示される化学構造式を含む化合物を有する塩も挙げられる。上記化学式4におけるR1、R2、及びR3はハロゲン、フッ化アルキルを有する群から選ばれる。また、R1、R2、及びR3は異なったものでもよい。具体例としては、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23が挙げられる。これらリチウム塩を1種単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。これらの塩の中でも、熱安定性の高いLiNCF3SO22やLiNC2F5SO2、イオン伝導度の高いLiNFSO22、LiPF6が特に望ましい。有機溶媒に溶解させるリチウム塩の濃度としては、0.01Mmol/L以上、飽和濃度以下であり、より望ましくは、0.5Mmol/L以上、1.5Mmol/L以下である。また、電解液にリン化合物が含まれている場合には、リチウム塩の濃度は1.0Mmol/L以上であることが望ましく、より望ましくは、1.2Mmol/L以上、最も望ましくは1.5Mmol/L以上である。D正極:本発明における正極材料としては、LixMn2O40<x<2、LiCoO2、LiNiO2、LiFePO4あるいはLixV2O50<x<2、LixNiO30<x<2あるいはこれら化合物の遷移金属を別の金属で一部置換したもの等のリチウム含有遷移金属酸化物を用いることができる。また、本発明における正極は、正極集電体の上に形成することができ、正極集電体としては、ニッケルやアルミニウム、銅、金、銀、アルミニウム合金、ステンレス、炭素等を有する箔、金属平板などの上に形成されたものを用いることができる。E負極:本発明におけるリチウムを吸蔵、放出する負極材料としては、シリコンやすず、アルミニウム、銀、インジウム、アンチモン、ビスマス、アルミニウム、リチウム、カルシウム等を用いることができるがこれらに限定する必要はなく、リチウムを吸蔵、放出する材料であればよい。これらの合金、酸化物を用いることもできるし、合金を用いる場合は、2種以上の金属元素あるいは1種の金属元素と1種以上の非金属元素を含んだものを用いてもよい。なお、すずやシリコンの化合物としては、例えば酸素や炭素を含むものが挙げられる。また、炭素負極材料としては、熱分解炭素類、コークス類ピッチコークス、ニードルコークス、石油コークス等、グラファイト類、ガラス状炭素類、有機高分子化合物焼成体フェノール樹脂、フラン樹脂等を適当な温度で焼成し、炭素化したもの、炭素繊維、活性炭、黒鉛などの炭素材料を用いることができる。さらに、負極の各構成材料間の結びつきを強めるために、結着剤を用いることもできる。このような結着剤としては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ビニリデンフロライド-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ビニリデンフロライド-テトラフルオロエチレン共重合体、スチレンブタジエン共重合ゴム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、部分カルボキシ化セルロース、各種ポリウレタン、ポリアクリロニトリル等が挙げられる。本発明における負極は、負極集電体の上に形成することができ、負極集電体としては、ニッケルやアルミニウム、銅、金、銀、アルミニウム合金、ステンレス、炭素等を有する箔、金属平板などの上に形成されたものを用いることができる。Fセパレータ:本発明におけるリチウムイオン二次電池には、正極、および負極が接触しないようにポリエチレン、ポリプロピレン等の多孔質フィルム、セルロース膜、不織布などのセパレータを用いることもできる。これらの材料は単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。G電池形状:本発明において、二次電池の形状は特に限定されるものではなく、従来公知のものを用いることができる。電池形状としては、円筒型、角型、コイン型、およびシート型等が挙げられる。このような電池は、上述した正極、負極、電解質、セパレータなどを、電極積層体あるいは巻回体を金属ケース、樹脂ケース、あるいはアルミニウム箔などの金属箔と合成樹脂フィルムを有するラミネートフィルム等によって封止することによって作製される。しかしながら、本発明はこれらの形状に限定されるものではない。次に、上記した材料を用いた本発明におけるa電解液、b正極、c負極およびdコイン型二次電池の作成方法について、順に説明する。a電解液の作製方法:まず、ドライルーム中で有機溶媒に、ある濃度含有させたリチウム塩を溶解させ電解液を作製した。b正極作製方法:正極活物質として、リチウムマンガン複合酸化物LiMn2O4系材料に、導電剤としてVGCF昭和電工株製を混合し、これをN-メチルピロリドンNMPに分散させてスラリーとした後、正極集電体としてのアルミニウム箔に塗布し、乾燥させた。その後直径12mmφの正極を作製した。c負極作製方法:負極活物質として、黒鉛系材料をN-メチルピロリドンNMPに分散させてスラリーとした後、負極集電体としての銅箔に塗布し、乾燥させた。その後、直径12mmφの電極を作製した。dコイン型二次電池の作製方法:図2は、本発明によって作成したコイン型二次電池の一例を示す分解組立斜視図である。図2を用いてコイン型二次電池20の作製方法について説明する。図2を参照すると、上記bで示す方法で得られた正極12を、ステンレスのコインセル受形を兼ねた正極集電体17上に置き、多孔質のポリエチレンフィルムのセパレータ16を挟んで黒鉛を有する負極13と重ね合わせ電極積層体を得た。得られた電極積層体に、上記aの方法で得られた電解液を注入し、真空含浸させた。十分に含浸させて電極及びセパレータの空隙を電解液で埋めた後、絶縁パッキン15とコインセル受型を兼ねた負極集電体とを重ね合わせ、専用のかしめ機で外側をステンレス外装11で覆って一体化させて、コイン型二次電池を作製した。以下、本発明を実施例により具体的に説明する。本発明の実施例1~4には、上記実施形態で説明した有機溶媒、リン化合物を用いてコイン型のリチウムイオン二次電池を作成し、二次電池の放電容量の測定および電解液の燃焼試験を行った。また比較のために、比較例1~3を作成し、同様に放電容量の測定を行った。具体的な手順は以下の通りである。<試料の作製>まず、以下の条件で試料となる電解液および二次電池を作製した。まず、本発明の概略について説明する。本発明者は、高容量、高エネルギー密度を有する二次電池を提供するべく鋭意検討の結果、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸して電解液に金属イオンを含有させることによって、当該電解液を用いた二次電池が高容量な蓄電デバイスとして動作することを見出し、本発明をなすに到ったものである。本発明の電解液は、リチウム塩が溶解された有機溶媒に、電気導電性材料により接続した即ち、電気的に短絡させた2種類の異なる金属を浸すことで注入したリチウムイオン以外の金属イオンが含まれている。この金属イオンは、マグネシウムイオン、アルミニウムイオンの少なくとも1種を含むことが好ましい。また、本発明の電解液中には、20体積以上のリン化合物が含まれてもよく、1.0Mmol/L以上のリチウム塩が溶解されていても良い。この電解液を用いた本発明の二次電池は、リチウムイオンを吸蔵、放出する酸化物を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵、放出する材料を含む負極と、前記電解液とを有する。具体的には、図1に示すように、本発明の一例に係るリチウムイオン二次電池10の基本構成は、少なくとも正極2と、負極3と、密閉容器1内に蓄えられた電解液4とを備えている。リチウムイオン二次電池10の正極2はリチウムを吸蔵、放出する材料を有する酸化物から形成されている。また、負極3はリチウムを吸蔵、放出する材料、あるいは、析出、溶解する材料から形成される。さらに、密閉容器1内に蓄えられる電解液4は金属イオンを含むものである。次に、リチウムイオン二次電池に使用される材料や、構成部材の作成方法について説明する。しかし本発明においては、これらに限定されるものではないことは勿論である。まず、本発明のリチウムイオン二次電池に使用される材料として、A有機溶媒及びその不燃材であるリン化合物、B皮膜形成添加剤、C電解液、D正極、E負極、Fセパレータ、およびG電池形状について説明する。A有機溶媒:本発明における電解液には、以下に示す有機溶媒を同時に混合するのが望ましい。有機溶媒としては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネート、ジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、フルオロエチレンカーボネートFEC、クロロエチレンカーボネート、ジエチルカーボネートDEC、ジメトキシエタンDME、ジメトキシメタンDMM、ジエトキシエタンDEE、ジエチルエーテル、フェニルメチルエーテル、テトラヒドロフランTHF、テトラヒドロピランTHP、1,4-ジオキサンDIOX、1,3-ジオキソランDOL、アセトニトリル、プロピオンニトリル、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン等が挙げられる。安定性の観点から、特にエチレンカーボネート、ジエチルカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネートγ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンが好ましいが、これらに限られる訳ではない。これら有機溶媒の濃度は、十分な容量向上効果を得るためには5体積以上であることが好ましく、さらに10体積以上であることがより好ましい。上記した有機溶媒は、単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。また、電解液を燃えにくくするために、リン化合物を混合させてもよい。リン化合物として、下記化学式1及び化学式2で表される化合物が挙げられる。ここで、上記化学式1及び化学式2におけるR1、R2、及びR3は炭素数10以下のアルキル基、またはハロゲン化アルキル基、アルケニル基、シアノ基、フェニル基、アミノ基、ニトロ基、アルコキシ基、シクロアルキル基、シリル基を表し、R1、R2、R3のいずれか、または全てが結合した環状構造も含む。上記化学式1及び化学式2で示される化合物の具体例としては、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル、リン酸トリプロピル、リン酸トリブチル、リン酸トリペンチル、リン酸トリオクチル、リン酸トリフェニル、リン酸ジメチルエチル、リン酸ジメチルメチルDMMP、リン酸ジメチルエチル、リン酸ジエチルメチル等を挙げることができる。また、環状構造を有するリン酸メチルエチレン、リン酸エチルエチレンEEP、リン酸エチルブチレン等や、ハロゲン化アルキル基にて置換したTristrifluoromethylphosphate、Trispentafluoroethylphosphate、Tris2,2,2-trifluoroethylphosphate、Tris2,2,3,3-tetrafluoropropylphosphate、Tris3,3,3-trifluoropropylphosphate、Tris2,2,3,3,3-pentafluoropropylphosphate等も挙げることができる。さらに、上記化合物の中で、亜リン酸トリメチル、亜リン酸トリエチル、リン酸トリブチル、亜リン酸トリフェニル等が挙げられる。安定性が高いことから、特にリン酸トリメチル、リン酸トリエチル、リン酸トリオクチル、リン酸トリフェニルであることが好ましい。なお、リン化合物は、P=N結合を有するホスファゼン誘導体であってもよい。当該ホスファゼンは、P=N結合を有すればよく、環構造を有するものや、ポリマーであってもよい。これらのリン化合物は、1種単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。リン化合物を混合させて電解液を燃えにくくするためには、15体積以上混合させる必要があり、20体積以上混合させることがより望ましい。B皮膜形成添加剤:本発明における皮膜添加剤とは、電気化学的に負極表面に皮膜を形成するもののことである。具体例としては、ビニレンカーボネートVC、ビニルエチレンカーボネートVEC、エチレンサルファイトES、プロパンサルトンPS、ブタンスルトンBS、Dioxathiolane-2,2-dioxideDD、スルホレン、3-メチルスルホレン、スルホランSL、無水コハク酸SUCAH、無水プロピオン酸、無水酢酸、無水マレイン酸、ジアリルカーボネートDAC、ジフェニルジサルファイドDPS等を挙げることができる。しかし、特にこれらに限定されるものではない。また、添加量を多くすると電池特性に悪影響を与えてしまうため、その含有量は、20質量未満であることが望ましい。より望ましくは、10質量未満である。C電解液:電解液とは、負極と正極の両極間の荷電担体輸送を行うものであり、例えばリチウム塩を溶解した有機溶媒を利用することができる。リチウム塩として、例えばLiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiClO4、Li2B10Cl10、Li2B12Cl12、LiBC2O42、LiCF3SO3、LiCl、LiBr、LiIなどがあげられ、そのうち、LiBF4の少なくとも一つのフッ素原子をフッ化アルキル基で置換したLiBF3CF3、LiBF3C2F5、LiBF3C3F7、LiBF2CF32、LiBF2CF3C2F5や、LiPF6の少なくとも一つのフッ素原子をフッ化アルキル基で置換したLiPF5CF3、LiPF5C2F5、LiPF5C3F7、LiPF4CF32、LiPF4CF3C2F5、LiPF3CF33等を用いてもよい。また、リチウム塩として、下記化学式3で示される化学構造式を含む化合物を有する塩も挙げられる。上記化学式3におけるR1、R2はハロゲン、フッ化アルキルを有する群から選ばれる。また、R1、R2は異なったものでもよく、環状であってもよい。具体例としては、LiNFSO22、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiNCF3SO2C4F9SO2、あるいは五員環状化合物CTFSI-Liが挙げられる。また、リチウム塩として、化学式4で示される化学構造式を含む化合物を有する塩も挙げられる。上記化学式4におけるR1、R2、及びR3はハロゲン、フッ化アルキルを有する群から選ばれる。また、R1、R2、及びR3は異なったものでもよい。具体例としては、LiCCF3SO23、LiCC2F5SO23が挙げられる。これらリチウム塩を1種単独で用いても、2種以上を混合して用いてもよい。これらの塩の中でも、熱安定性の高いLiNCF3SO22やLiNC2F5SO2、イオン伝導度の高いLiNFSO22、LiPF6が特に望ましい。有機溶媒に溶解させるリチウム塩の濃度としては、0.01Mmol/L以上、飽和濃度以下であり、より望ましくは、0.5Mmol/L以上、1.5Mmol/L以下である。また、電解液にリン化合物が含まれている場合には、リチウム塩の濃度は1.0Mmol/L以上であることが望ましく、より望ましくは、1.2Mmol/L以上、最も望ましくは1.5Mmol/L以上である。D正極:本発明における正極材料としては、LixMn2O40<x<2、LiCoO2、LiNiO2、LiFePO4あるいはLixV2O50<x<2、LixNiO30<x<2あるいはこれら化合物の遷移金属を別の金属で一部置換したもの等のリチウム含有遷移金属酸化物を用いることができる。また、本発明における正極は、正極集電体の上に形成することができ、正極集電体としては、ニッケルやアルミニウム、銅、金、銀、アルミニウム合金、ステンレス、炭素等を有する箔、金属平板などの上に形成されたものを用いることができる。E負極:本発明におけるリチウムを吸蔵、放出する負極材料としては、シリコンやすず、アルミニウム、銀、インジウム、アンチモン、ビスマス、アルミニウム、リチウム、カルシウム等を用いることができるがこれらに限定する必要はなく、リチウムを吸蔵、放出する材料であればよい。これらの合金、酸化物を用いることもできるし、合金を用いる場合は、2種以上の金属元素あるいは1種の金属元素と1種以上の非金属元素を含んだものを用いてもよい。なお、すずやシリコンの化合物としては、例えば酸素や炭素を含むものが挙げられる。また、炭素負極材料としては、熱分解炭素類、コークス類ピッチコークス、ニードルコークス、石油コークス等、グラファイト類、ガラス状炭素類、有機高分子化合物焼成体フェノール樹脂、フラン樹脂等を適当な温度で焼成し、炭素化したもの、炭素繊維、活性炭、黒鉛などの炭素材料を用いることができる。さらに、負極の各構成材料間の結びつきを強めるために、結着剤を用いることもできる。このような結着剤としては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ビニリデンフロライド-ヘキサフルオロプロピレン共重合体、ビニリデンフロライド-テトラフルオロエチレン共重合体、スチレンブタジエン共重合ゴム、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリイミド、部分カルボキシ化セルロース、各種ポリウレタン、ポリアクリロニトリル等が挙げられる。本発明における負極は、負極集電体の上に形成することができ、負極集電体としては、ニッケルやアルミニウム、銅、金、銀、アルミニウム合金、ステンレス、炭素等を有する箔、金属平板などの上に形成されたものを用いることができる。Fセパレータ:本発明におけるリチウムイオン二次電池には、正極、および負極が接触しないようにポリエチレン、ポリプロピレン等の多孔質フィルム、セルロース膜、不織布などのセパレータを用いることもできる。これらの材料は単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。G電池形状:本発明において、二次電池の形状は特に限定されるものではなく、従来公知のものを用いることができる。電池形状としては、円筒型、角型、コイン型、およびシート型等が挙げられる。このような電池は、上述した正極、負極、電解質、セパレータなどを、電極積層体あるいは巻回体を金属ケース、樹脂ケース、あるいはアルミニウム箔などの金属箔と合成樹脂フィルムを有するラミネートフィルム等によって封止することによって作製される。しかしながら、本発明はこれらの形状に限定されるものではない。次に、上記した材料を用いた本発明におけるa電解液、b正極、c負極およびdコイン型二次電池の作成方法について、順に説明する。a電解液の作製方法:まず、ドライルーム中で有機溶媒に、ある濃度含有させたリチウム塩を溶解させ電解液を作製した。b正極作製方法:正極活物質として、リチウムマンガン複合酸化物LiMn2O4系材料に、導電剤としてVGCF昭和電工株製を混合し、これをN-メチルピロリドンNMPに分散させてスラリーとした後、正極集電体としてのアルミニウム箔に塗布し、乾燥させた。その後直径12mmφの正極を作製した。c負極作製方法:負極活物質として、黒鉛系材料をN-メチルピロリドンNMPに分散させてスラリーとした後、負極集電体としての銅箔に塗布し、乾燥させた。その後、直径12mmφの電極を作製した。dコイン型二次電池の作製方法:図2は、本発明によって作成したコイン型二次電池の一例を示す分解組立斜視図である。図2を用いてコイン型二次電池20の作製方法について説明する。図2を参照すると、上記bで示す方法で得られた正極12を、ステンレスのコインセル受形を兼ねた正極集電体17上に置き、多孔質のポリエチレンフィルムのセパレータ16を挟んで黒鉛を有する負極13と重ね合わせ電極積層体を得た。得られた電極積層体に、上記aの方法で得られた電解液を注入し、真空含浸させた。十分に含浸させて電極及びセパレータの空隙を電解液で埋めた後、絶縁パッキン15とコインセル受型を兼ねた負極集電体とを重ね合わせ、専用のかしめ機で外側をステンレス外装11で覆って一体化させて、コイン型二次電池を作製した。以下、本発明を実施例により具体的に説明する。本発明の実施例1~4には、上記実施形態で説明した有機溶媒、リン化合物を用いてコイン型のリチウムイオン二次電池を作成し、二次電池の放電容量の測定および電解液の燃焼試験を行った。また比較のために、比較例1~3を作成し、同様に放電容量の測定を行った。具体的な手順は以下の通りである。<試料の作製>まず、以下の条件で試料となる電解液および二次電池を作製した。実施例1EC:DEC30:70の組成を有する電解液に、濃度が1.0mol/L1.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、当該電極にMg電極とCu電極を浸し、両電極を銅線で5分間接続した後、両電極を取り外したものを電解液として用い、正極はLiMn2O4系活物質、負極は黒鉛を用いて二次電池を作製した。実施例2EC:DEC30:70の組成を有する電解液に、濃度が1.0mol/L1.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、当該電極にAl電極とPt電極を浸し、両電極を銅線で5分間接続した後、両電極を取り外したものを電解液として用い、正極はLiMn2O4系活物質、負極は黒鉛を用いて二次電池を作製した。実施例3EC:DEC30:70の組成を有する電解液に、濃度が1.0mol/L1.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、当該電極にSn電極とCu電極を浸し、両電極を銅線で3分間接続した後、両電極を取り外したものを電解液として用い、正極はLiMn2O4系活物質、負極は黒鉛を用いて二次電池を作製した。実施例4リン酸トリメチル以下、TMPと略記すると、EC/DEC3:7を体積比で40:60の割合で混合させた溶液TMP/EC/DEC=40/18/42に、濃度が2.0mol/L2.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、添加剤としてプロパンスルトン以下、PSと略記するを2wt添加したものを用意した。当該電解液にMg電極とCu電極を浸し、両電極を銅線で5分間接続した後、両電極を取り外したものを電解液として用い、正極はLiMn2O4系活物質、負極は黒鉛を用いて二次電池を作製した。比較例1EC:DEC30:70の組成を有する電解液に、濃度が1.0mol/L1.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、これを電解液として用いた。電解液を除く、正極、負極は、実施例1と同じものを用いて二次電池を作製した。比較例2EC:DEC30:70の組成を有する電解液に、濃度が1.0mol/L1.0Mとなる量のLiPF6と200ppmのMgOH2を溶解し、これを電解液として用いた。電解液を除く、正極、負極は、実施例1と同じものを用いて二次電池を作製した。比較例3TMP:EC:DEC40:18:42の組成を有する電解液に、濃度が2.0mol/L2.0Mとなる量のLiPF6を溶解し、添加剤としてPSを2wt添加したものを用いた。正極はLiMn2O4系活物質、黒鉛を有する負極を用いて二次電池を作製した。<放電容量測定>次に、実施例1~4、比較例1~2の試料の初回の放電容量を測定した。具体的には、上述記載の方法により作製したコイン型のリチウム二次電池を用いて、0.073mAの電流で充放電させることにより行った。そのときの初回の放電容量を表1に示す。50サイクル後の容量維持率の測定方法としては、0.58mAの電流にて充放電を行い、2サイクル目の放電容量に対する、50サイクル目の放電容量の比を50サイクル後の容量維持率として測定した。なお、この際、放電容量は正極活物質材料あたりに計算しなおして、表記した。実施例1~4、比較例1~2のサンプルに対する放電容量の評価結果を下記表1に示す。コイン型二次電池の放電容量評価結果について、初回放電容量と50サイクル後の容量維持率を示す。次に、上記実施例1~4および比較例1~3によって作製されたコイン型二次電池の評価結果を述べる。上述のように作製したコイン型二次電池を0.073mAの電流で充放電させ、初回の放電容量を上記表1に示す。比較例1では、EC:DECに、LiPF6を溶解した電解液においても、サイクル特性がよい。一方、比較例1の電解液に、Mg金属とCu金属を浸し、両金属を銅線等の電子伝導性物質により接続した電解液を用いた本発明の実施例1の場合、サイクル特性において、放電容量の向上が確認された。これは、電解液中で、異なる二種類の金属を短絡させることで、イオン化傾向の高い金属がイオンとして電解液中に溶け込んだと考えられる。そして、それらのイオンが充放電時に負極または正極上に堆積し、固体電解質膜以下、SEIと略記するの形成や組成に影響を与えたと推測する。あるいは、イオン化傾向の小さい金属が析出することにより、電解液の調合の際に含まれる微量のリチウムイオン以外の金属イオンが取り除かれることによる効果であると考えられる。なぜなら、比較例2に示すように、MgOH2を溶解させることで、マグネシウムイオンを注入しただけでは、あまり効果放電容量の向上が得られていないからである。この結果は、電解液中に存在するイオン化傾向の小さな微量の金属イオンがサイクル特性に影響を与えていることを示唆している。上述の実施例1では、Mg金属とCu金属間では、Mg金属のほうがイオン化傾向が高いため、Mgイオンが電解液中に溶解したと考えられる。これは、実施例2、3に示すように、電解液に浸す金属の種類を変えても同様の効果が得られることがわかった。金属としては、MgやAlを用いたほうが初回放電容量も高く、容量維持率も高いことから、これらの電極を用いてそれぞれのイオンを電解液に注入したほうが望ましい。さらに、実施例4及び比較例3に示すように、リン化合物であるTMPを加えた電解液においてもこの効果が現れ、初回放電容量、サイクル特性効率の両方の特性が向上する。特に50サイクル後の維持率の向上は顕著である。これは、初回充放電時に黒鉛負極上に電解液中の金属イオンが金属に還元して堆積し、強固なSEIが形成され、還元安定性の低いリン化合物の分解を抑制したと考えられる。すなわち、充放電に伴う副反応をSEIが抑制し、容量劣化を防いだと考えられる。<燃焼試験>燃焼試験は、実施例1~4の電解液を浸み込ませたガラス繊維をガスバーナーに2秒間近づけ、その後炎から離し、電解液が燃焼するか否かを観察することにより行った。上記実施例において、ガスバーナーに実施例4の電解液を浸み込ませたガラス繊維を2秒間近づけ、その後炎から離すとガラス繊維に火は観測されなかった。一方で、実施例1乃至3の電解液は、同様の試験において、炎から離しても火が燃え続けた。この結果から、リン酸エステルを加えることにより、電解液の難燃性が向上することがわかった。<結論>上述したように、本発明の二次電池は電解液に工夫を凝らすことで、蓄電デバイスの特性を向上させることができる。本発明の二次電池は、少なくとも正極と、負極と、電解液とを備える。正極はリチウムイオンを吸蔵、放出する酸化物から形成され、負極はリチウムイオンを吸蔵、放出する材料から形成される。電解液はリチウム塩が溶解された非プロトン性有機溶媒に、電気導電性材料により接続した2種類の異なる金属を浸すことで注入したリチウムイオン以外の金属イオンが含まれている。また、リン化合物を15体積以上混合させることで電解液の難燃性を向上させルことができるが、より高い難燃効果を得るためには、できるだけリン化合物の混合比率を高くすることが望ましく、20体積より多く混合させる方がよい。より最適には25体積以上であることが望ましい。以上、本発明では、リチウム塩が溶解された電解液中にリチウムイオン以外の他の金属イオンを含ませる構成であるが、さらに特性を向上させため、添加剤を添加してもよい。なお、添加剤を添加する際には、レート特性が悪くならないように、添加量を10未満にする必要がある。以上、実施形態及び実施例を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記の実施形態及び実施例に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。以上の説明のように、本発明に係る電解液と二次電池は、蓄電池や電源としてのあらゆる用途に適用される。また、本出願は、2010年2月19日に出願された、日本国特許出願第2010-034973号からの優先権を基礎として、その利益を主張するものであり、その開示はここに全体として参考文献として取り込む。"