"それぞれが無線通信手段を有する少なくとも1台の親局および複数台の子局を建物内に設置し、前記子局に前記建物内の状態量を計測するセンサを接続して、該センサの計測データが前記子局の無線通信手段から直接または別の子局等を介して前記親局の無線通信手段へ送信されるようにしてある無線通信システムにおいて、前記複数台の子局から互いに異なる時刻に送信を行わせて、各子局からの送信に対する残余の子局および前記親局の受信データを取得すると共に、各子局の取得した前記受信データが前記親局へ送信されるようにし、且つ、前記親局が備える予備経路選定手段が、前記受信データの集計結果に基づいて予備通信経路を選定し、既存の通信経路が不適と判定されたときに前記予備通信経路が新たな通信経路に設定されるようにしたことを特徴とする無線通信システム。請求項1の記載において、前記親局が前記集計結果をマトリックス表示可能な受信状況集計テーブルとして記憶手段に記憶しており、前記受信データが送信される度に該受信状況集計テーブルの更新が行われるようにしたことを特徴とする無線通信システム。請求項1または2の記載において、前記親局は、前記子局からの送信を所定回数連続して受信できなかったときに既存の通信経路が不適と判定して、この子局の新たな通信経路を前記予備通信経路に変更するようにしたことを特徴とする無線通信システム。前述した従来技術は、多ルートの無線通信経路を必要とする複雑な無線ネットワークを構築する際には有効であるが、ビル等の建物内に親局と子局および必要最小限の中継局を配置して構成される比較的単純な無線通信システムに適用すると、コスト面で甚だ不利になるという問題があった。すなわち、このように比較的単純な無線通信システムに前述した従来技術を適用した場合、無線通信経路として採用可能なルートが増え過ぎてしまうため、最適なルートを選択するまでに煩雑な作業を余儀なくされてしまう。また、無線ネットワークを仮構築するために、子局と親局間の無線通信を中継する中継局を必要以上に設置しなければならないため、部品コストや設置コストが嵩んでしまう。さらに、ビル等の建物内はレイアウト変更などによって無線通信環境が変化しやすく、例えば、金属製のロッカーや机等の設置場所が変更されただけで電波の遮蔽や多重反射が発生し、無線通信に支障をきたしてしまうことも珍しくない。それゆえ、建物内の無線通信環境が変化して通信品質が劣化したときに、即座に無線通信経路を変更して良好な通信品質を維持できるような無線通信システムが望まれるが、前述した従来技術は無線ネットワークの修正に多大な時間と手間を要するため、この点でもビル等の建物内の無線通信システムには不向きな技術であると言わざるを得ない。本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、建物内に設置した親局と複数台の子局との間の無線通信経路の選定を容易に行えると共に、無線通信環境が変化しても良好な通信品質を維持しやすい高信頼性の無線通信システムを安価に提供することにある。上記の目的を達成するために、本発明は、それぞれが無線通信手段を有する少なくとも1台の親局および複数台の子局を建物内に設置し、前記子局に前記建物内の状態量を計測するセンサを接続して、該センサの計測データが前記子局の無線通信手段から直接または別の子局等を介して前記親局の無線通信手段へ送信されるようにしてある無線通信システムにおいて、前記複数台の子局から互いに異なる時刻に送信を行わせて、各子局からの送信に対する残余の子局および前記親局の受信データを取得すると共に、各子局の取得した前記受信データが前記親局へ送信されるようにし、且つ、前記親局が備える予備経路選定手段が、前記受信データの集計結果に基づいて予備通信経路を選定し、既存の通信経路が不適と判定されたときに前記予備通信経路が新たな通信経路に設定されるようにした。このように各子局からの送信に対する残余の子局および親局の受信データを親局が集計できるようにしてあると、この集計結果に基づいて、親局と各子局間、および子局どうしの間で、無線通信が良好に行えるか否かを容易に判定できる。また、親局との無線通信に支障をきたした子局に対しては、この子局と親局との無線通信を確立させうる中継局を別の子局の中から選定することも容易になる。また、建物内のレイアウト変更などによる無線通信環境の変化で既存の通信経路の通信品質が劣化したときには、前記受信データの集計結果に基づいて選定済みの予備通信経路を新たな通信経路として即座に採用することができるため、良好な通信品質を維持しやすくなる。上記の無線通信システムにおいて、各子局からの送信に対する残余の子局および親局の受信データの集計結果を、マトリックス表示可能な受信状況集計テーブルとして親局が記憶手段に記憶しており、受信データが送信される度に該受信状況集計テーブルの更新が行われるようにしてあると、この受信状況集計テーブルを参照することで、各子局と親局との間の通信経路として好適なルートが予備通信経路を含めて極めて容易に選定できるようになる。しかも、子局から受信データが送信される度に受信状況集計テーブルを更新するので、無線通信環境に応じて変化する受信データを的確に集計でき、受信状況集計テーブルの内容が常に信頼性の高いものとなる。また、上記の無線通信システムにおいて、親局は、子局からの送信を所定回数連続して受信できなかったときに既存の通信経路が不適と判定して、この子局の新たな通信経路を予備通信経路に変更するようにしてあると、無線通信環境が変化して既存の通信経路の通信品質が劣化したときに、通信経路の変更が迅速かつ自動的に行えるようになり、良好な通信品質をより一層維持しやすくなる。本発明の無線通信システムによれば、建物内に設置した各子局からの送信に対する残余の子局および親局の受信データの集計結果に基づいて、親局と各子局間、および子局どうしの間で、無線通信が良好に行えるか否かを容易に判定でき、例えば、親局との無線通信に支障をきたした子局に対しては、この子局と親局との無線通信を確立させうる中継局を別の子局の中から容易に選定できるようになる。また、前記集計結果に基づいて各子局の予備通信経路を選定しておくので、建物内のレイアウト変更などによる無線通信環境の変化で既存の通信経路の通信品質が劣化したときには、選定済みの予備通信経路を新たな通信経路として即座に採用することができる。それゆえ、この無線通信システムは、親局と各子局との間の無線通信経路の選定が容易に行えるのみならず、専用の中継局を省略または最小限な数に抑制できるためコスト面で有利であり、さらに、無線通信環境が変化しても良好な通信品質を維持しやすいため信頼性が高く、よって建物内の状態量の計測データを安定して収集できるという優れた効果を奏する。以下、発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1に示すように、本発明の実施形態例に係る無線通信システムでは、ビル等の建物内に設置された1台の親局2と複数台の子局1との間に無線通信経路が確立されている。そして、各子局1からセンサの計測した消費電力量や使用水量等のエネルギー状態量に関するデータが親局2へ送信されるようになっている。まず、子局1の構成について説明する。子局1は、消費電力量や使用水量や使用ガス量等のエネルギー状態量を計測するセンサに接続されており、子局1には該センサの計測データが入力される計測データ入力部が備えられている。図1においては、センサとして使用水量を計測するパルス発信付メータ4が例示されており、子局1の計測データ入力部としては、パルス発信付メータ4から出力されたパルスが入力されるパルス入力部1bが例示されている。子局1には、計測データ入力部例えばパルス入力部1bのほかに、周囲の温湿度の計測データが温湿度データとして入力される温湿度入力部1aと、各種データの入出力が可能なメンテナンス用のパソコン3を着脱可能に接続するための外部インターフェイス1cと、アンテナ1gを介しての無線通信が可能な無線処理部1eと、センサから入力された計測データ例えばパルスに基づいてエネルギー状態量例えば使用水量を積算値として演算する等の処理を行う制御部1dと、前記状態量積算値や前記温湿度データ等を記憶する記憶部1fとが備えられている。なお、子局1の制御部1dは、アンテナ1gを介して無線処理部1eが受信する無線信号のデータに基づいて、他の各子局1からの送信に対する受信率および受信感度を号機毎に演算し、その演算結果受信データを記憶部1fの受信記憶部1f1に格納するという処理も行う。また、この制御部1dは、前記状態量積算値や前記温湿度データを記憶部1fに格納する処理や、記憶部1fに記憶されているデータを取り出して無線処理部1eから送信させたりパソコン3に出力させる等の処理も行う。親局2には、図示せぬ監視センタと通信回線を介して遠隔的に接続された通信インターフェイス2dが備えられている。また、親局2はセンサに接続されないため、パルス入力部1bのような計測データ入力部は備えられていないが、この親局2の他の構成は子局1とほぼ同様である。すなわち、親局2には、通信インターフェイス2dのほかに、メンテナンス用のパソコン3を着脱可能に接続するための外部インターフェイス2bと、アンテナ2gを介しての無線通信が可能な無線処理部2aと、各種のデータを記憶する記憶部2eと、記憶部2eに対してデータを格納する処理や、記憶部2eに記憶されているデータを取り出して無線処理部2aから送信させたりパソコン3に出力させる等の処理を行う制御部2cとが備えられている。そして、各子局1から親局2へ送信される前記状態量積算値や前記受信データ等が、アンテナ2gを介して無線処理部2aで受信されるようになっている。なお、親局2の制御部2cは、各子局1から送信された前記受信データと、自身の受信データ各子局1からの送信に対する受信率および受信感度を号機毎に演算した結果とを集計したうえで、その集計結果をマトリックス表示可能な受信状況集計テーブル7図4参照として記憶部2eの受信記憶部2e1に格納するという処理を行う。さらに、制御部2cに備えられた予備経路選定部2c1が受信記憶部2e1に記憶されている受信状況集計テーブル7に基づいて予備通信経路を選定し、既存の通信経路が不適と判定されたときに、予備通信経路が新たな通信経路に設定されるようになっている。図2は、本実施形態例に係る無線通信システムで選定された通信経路の一例を示すものである。この例では、3階床の建物5内に1台の親局2および8台の子局1が設置されており、子局1のうち3台は中継局6としても機能させている。これら親局2や子局1には便宜上、連続する号機番号を付して区別できるようにしてある。すなわち、図2において、1階に設置されている親局2に0号機、3階に設置されている1台の専用子局1に1号機、3階に設置されて中継局6を兼ねた2台の子局1に2号機および3号機という号機番号をそれぞれ付しており、以下同様に、2階に設置されている2台の専用子局1に4号機および5号機、2階に設置されて中継局6を兼ねた1台の子局1に6号機、1階に設置されている2台の専用子局1に7号機および8号機という号機番号をそれぞれ付している。図2に矢印で示すように、1階の7号機と8号機は親局2と直接無線通信を行うように設定されており、2階と3階の6号機と3号機も親局2と直接無線通信を行うように設定されている。しかるに、2階の4号機と5号機は、6号機を中継局となす通信経路によって親局2との無線通信を行うように設定されている。また、3階の2号機は3号機を中継局となす通信経路によって親局2との無線通信を行うように設定され、1号機は2号機および3号機を中継局となす通信経路によって親局2との無線通信を行うように設定されている。このような通信経路の設定は、親局2の記憶部2eの受信記憶部2e1に記憶されている受信状況集計テーブル7図4参照に基づいて行われる。なお、図4には、1号機と2号機間の無線通信環境が劣化した後のデータが示されているが、当初、1号機と2号機間の無線通信環境は良好であったものとする。次に、本実施形態例に係る無線通信システムにおいて各子局11~8号機や親局20号機で行われる処理手順を、図3のフローチャートを参照しながら説明する。前述したように、建物5内に設置されている各子局1は、消費電力量や使用水量や使用ガス量等のエネルギー状態量を計測するセンサに接続されており、これらの子局1と親局2とが図2に矢印で示すような通信経路で無線通信可能な状態に設定されているものとする。まず、子局1で行われる処理手順について説明する。各子局1は、接続されているセンサの計測データエネルギー状態量を取得して状態量積算値として記憶する処理を行ったステップS1後、他の子局1からの送信に対する受信処理を行って受信データを取得するステップS2。ステップS3とステップS4は、ステップS2で行う受信処理の手順を示している。すなわち、ステップS3では、受信できた号機毎に受信率および平均受信感度を演算するという処理を行い、次なるステップS4では、演算結果ならびに受信状態の良否判定結果を前記受信記憶部1f1に格納するという処理を行う。なお、ステップS4における受信状態の良否判定基準は適宜設定可能であり、例えば、受信率が90以上で平均受信感度が-95dBm以上の場合に、受信状態が良好な受信可能号機であるという判定を下すことができる。この後、新しい通信経路に設定せよという親局2からの指令を受信したか否かが判定されステップS5、判定がNoの場合はステップS7へ進む。また、判定がYesの場合は、既存の通信経路を予備通信経路に変更するという処理ステップS6を行った後にステップS7へ進む。このステップS7では、自身子局1が送信タイミングに切り替わったか否かが判定され、送信タイミングに切り替わっていなければ、ステップS1へ戻って上記した一連の処理を繰り返す。つまり、上記の一連の処理は送信タイミングに切り替わるまで繰り返して実施される。また、子局1が送信タイミングに切り替わってステップS7での判定がYesになると、この子局1はステップS8へ進んで、ステップS1の処理結果である状態量積算値を親局2へ送信すると共に、ステップS9へ進んで、前記受信記憶部1f1に記憶されている自身の受信データ他の子局1からの送信に対する受信率および平均受信感度を親局2へ送信する。なお、子局1が送信タイミングに切り替わると所定の無線信号が発せられ、残余の子局1と親局2は、この無線信号の受信率および受信感度に基づいて受信データを取得する。また、各子局1の送信タイミングは互いに異なる時刻に設定されており、いずれか1台の子局1が送信を行っているときに別の子局1が送信を行うことはない。次に、親局2で行われる処理手順について説明する。親局2は、各子局11~8号機から送信された状態量積算値を集計してステップS10、その集計結果を記憶部2eに格納する。また、親局2は、各子局1から送信された受信データを集計してステップS11、その集計結果を受信状況集計テーブル7として記憶部2eの受信記憶部2e1に格納する。この受信状況集計テーブル7は、各子局1から受信データが送信される度に更新される。図4は、受信記憶部2e1に記憶されている受信状況集計テーブル7の一部の内容をマトリックス表示させた例であり、0号機の親局2と1~5号機の子局11,4,5号機は専用子局で2,3号機は中継局6を兼ねた子局について、各子局1を送信側としたときの残余の局の受信データを示している。図4において、送信側の局は横列に並ぶ1~5号機のいずれかであり、それぞれの局からの送信に対する残余の局0号機も含むの直接の受信状態が縦列に並ぶ各マス目に受信データとして示されている。この受信データの内容は、各マス目内の上段に示された受信状態の良否判定結果と、中段に示された受信率と、下段に示された平均受信感度とで構成されている。また、受信状態の良否は4段階にランク分けされた記号で表記されており、受信状態が極めて良好な場合は◎、やや良好な場合は○、やや不良な場合は△、受信不能な場合は×となっている。つまり、受信状態が◎または○であれば送信側の局を受信可能号機と判定することができ、この局からの送信は支障なく受信できる。図3のフローチャートへ戻り、親局2はステップS10,S11の処理を行った後、ステップS12において、受信状況集計テーブル7に基づき予備通信経路を選定する。すなわち、既存の通信経路が不適と判定されたときに新たな通信経路として採用可能な予備の通信経路を、受信記憶部2e1に記憶されている受信データに基づいて選定する。例えば、建物5内の1号機の既存の通信経路は、図2に示すように2号機および3号機を中継局として親局0号機と無線通信を行うように設定されているが、建物5内のレイアウト変更などによって1号機と2号機との間の無線通信環境が受信状態△に悪化した場合、1号機は2号機を中継局とする通信経路で親局0号機との無線通信を安定的に行うことが困難になる。この場合、図4に示す受信状況集計テーブル7を参照すると、1号機は4号機や5号機を中継局とする新たな通信経路を採用することによって、親局0号機との無線通信が安定的に行えるようになることが判明する。すなわち、1号機からの送信に対して4号機の受信状態は○受信率が92で受信感度が-94.0dBmなので、図5に示すように、1号機は4号機および6号機を中継局とする予備通信経路8を採用することによって親局0号機との無線通信を安定的に行うことができる。また、1号機からの送信に対して5号機の受信状態は◎受信率が98で受信感度が-90.5dBmなので、図6に示すように、1号機は5号機および6号機を中継局とする予備通信経路9を採用することによっても親局0号機との無線通信を安定的に行うことができる。ステップS12では、このようにして各子局1の予備通信経路を選定する。ただし、予備通信経路8よりも予備通信経路9を採用したほうが受信状態の改善度が高いため、予備通信経路9が優先的な予備通信経路に選定されることになる。次なるステップS13において、親局2は、子局1から親局2への送信が所定回数例えば6回連続して失敗したか否かを判定する。これは、子局1と親局2との間で通信障害が発生したか否かを判定する処理であり、判定結果がYesの場合は、ステップS12で選定した予備通信経路を新しい通信経路に設定ステップS14した後、この新通信経路への変更指令をすべての子局1に送信ステップS15してから前記ステップS10へと戻る。例えば、建物5内のレイアウト変更などにより1号機と親局0号機との間で通信障害が発生していると判定された場合、ステップS14およびステップS15で、1号機は新たに予備通信経路9によって0号機との無線通信を行うことにするという変更指令を各子局1に送信する。この変更指令を受信した各子局1は、前記ステップS5で、通信経路の変更に伴って生じる処理を行う。なお、ステップS13での判定結果がNoの場合は、子局1と親局2との間で通信障害が発生していない場合であって通信経路を変更する必要はないので、ステップS14へは進まずに前記ステップS10へと戻る。以上説明したように、本実施形態例に係る無線通信システムでは、建物5内に設置した各子局1からの送信に対する残余の子局1および親局2の受信データの集計結果に基づいて、親局2と各子局1間、および子局1どうしの間で、無線通信が良好に行えるか否かを容易に判定できるため、例えば、親局2との無線通信に支障をきたした子局1に対しては、この子局1と親局2との無線通信を確立させうる中継局を別の子局1の中から容易に選定できるようになる。また、前記集計結果に基づいて各子局1の予備通信経路を選定しておくので、建物5内のレイアウト変更などによる無線通信環境の変化で既存の通信経路の通信品質が劣化したときに、選定済みの予備通信経路を新たな通信経路として即座に採用することができる。それゆえ、この無線通信システムは、親局2と各子局1との間の無線通信経路の選定が容易に行えるのみならず、専用の中継局が省略できてコスト面で有利である。また、この無線通信システムは、無線通信環境が変化しても良好な通信品質を維持しやすいため信頼性が高く、よって建物5内のエネルギー状態量の計測データを安定して収集できる。なお、上記の実施形態例では専用の中継局を使用していないが、既存の子局1を中継局として機能させても通信品質の劣化が改善できないときには、センサに接続されない専用の中継局を使用しても良く、その場合も専用の中継局は最小限な数に抑制できるためコスト面で有利である。また、本実施形態例に係る無線通信システムでは、各子局1からの送信に対する残余の子局1および親局2の受信データの集計結果を、マトリックス表示可能な受信状況集計テーブル7として親局2が受信記憶部2e1に記憶しており、受信データが送信される度に受信状況集計テーブル7の更新が行われるようになっている。そのため、この受信状況集計テーブル7を参照することで、各子局1と親局2との間の通信経路として好適なルートが予備通信経路を含めて極めて容易に選定できる。しかも、子局1から受信データが送信される度に受信状況集計テーブル7を更新するので、無線通信環境に応じて変化する受信データを的確に集計でき、受信状況集計テーブル7の内容を常に信頼性の高いものとなすことができる。また、本実施形態例に係る無線通信システムでは、親局2が、子局1からの送信を所定回数連続して受信できなかったときに既存の通信経路が不適と判定して、この子局1の新たな通信経路を予備通信経路に変更するようにしてある。そのため、無線通信環境が変化して既存の通信経路の通信品質が劣化したときに、通信経路の変更を迅速かつ自動的に行うことができ、良好な通信品質をより一層維持しやすくなっている。なお、前記所定回数は、既存の通信経路が不適と判定しうる適宜回数に設定することができるが、通信品質の劣化が許容されうる短時間内に通信経路の変更が行えるように前記所定回数を設定しておくことが好ましい。また、上記の実施形態例では、3階床の建物5内に親局2と8台の子局1を設置した場合の無線通信システムについて具体的に説明しているが、建物5の階床数や子局1の台数等が上記の実施形態例と異なる場合にも、本発明を適用できることは言うまでもない。"