"内側に開口部を有するスパイラル状のコイル導体と、第1主面、前記第1主面に対向する第2主面、前記第1主面と前記第2主面とを連接する側面を有する板状の磁性体コアと、前記磁性体コアの前記第1主面に対面する平面導体と、を有するアンテナであって、前記平面導体の外形は、前記コイル導体および前記磁性体コアの外形よりも大きく、前記コイル導体および前記磁性体コアは前記平面導体の一つの縁端部寄りに配置され、前記コイル導体は、前記磁性体コアの第1主面と第2主面とを挟むように折り曲げられて、前記磁性体コアの前記第1主面、前記側面および前記第2主面に沿って巻き付けられていて、前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体のコイル軸が前記縁端部側を向くように配置されている、ことを特徴とするアンテナ。前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体が巻き付けられている前記磁性体コアの前記側面が前記平面導体の中心側を向くように配置されている、請求項1に記載のアンテナ。前記コイル導体は、前記磁性体コアの第1主面に近接する第1の導体部分と、前記磁性体コアの第2主面に近接する第2の導体部分とを有し、前記第1の導体部分と、前記第2の導体部分とは、前記磁性体コアの第1主面または第2主面の法線方向から見て重ならない位置に配置されている、請求項1または2に記載のアンテナ。前記コイル導体はフレキシブル基板に形成された、請求項1~3のいずれかに記載のアンテナ。前記第1の導体部分と前記第2の導体部分との間をつなぐ前記コイル導体の最も狭い部分の幅をW、前記平面導体の前記縁端部に対して直角方向の前記磁性体コアの長さをYとしたとき、W≧Yの関係に定めた、請求項1~4のいずれかに記載のアンテナ。前記磁性体コアは磁束の出入りする端部が他の部分より太い、請求項1~5のいずれかに記載のアンテナ。前記平面導体の前記縁端部に近い側の前記アンテナの端部から前記平面導体の前記縁端部までの距離をX、前記平面導体の前記縁端部に対して直角方向の前記磁性体コアの長さをYとしたとき、Y>Xの関係に定めた、請求項1~6のいずれかに記載のアンテナ。前記コイル導体および前記磁性体コアでアンテナコイルが構成され、前記平面導体は、前記アンテナコイルが実装される回路基板で構成されている、請求項1~7のいずれかに記載のアンテナ。内側に開口部を有するスパイラル状のコイル導体と、第1主面、前記第1主面に対向する第2主面、前記第1主面と前記第2主面とを連接する側面を有する板状の磁性体コアと、前記磁性体コアの前記第1主面に対面する平面導体と、を有するアンテナを備える携帯電話端末であって、前記平面導体の外形は、前記コイル導体および前記磁性体コアの外形よりも大きく、前記コイル導体および前記磁性体コアは前記平面導体の一つの縁端部寄りに配置され、前記コイル導体は、前記磁性体コアの第1主面と第2主面とを挟むように折り曲げられて、前記磁性体コアの前記第1主面、前記側面および前記第2主面に沿って巻き付けられていて、前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体のコイル軸が前記縁端部側を向くように配置されている、ことを特徴とする携帯電話端末。前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体が巻き付けられている前記磁性体コアの前記側面が前記平面導体の中心側を向くように配置されている、請求項9に記載の携帯電話端末。図1に示した特許文献1の磁性体アンテナは、裏面が金属板であり、磁束は横方向図1に示した状態では右から左方向に抜け、それによってコイル導体に起電力が発生し、電流が流れる。ところが、特許文献1の磁性体アンテナは、図1に示したとおり、背後の導電板34に平行な磁束と結合させる構造である。そのため、例えば携帯電話端末に搭載した場合に、筐体内部の回路基板に平行に実装すると、携帯電話端末をリーダライタの面に対して平行にかざして使用する、といったことができない。また、導電板34の中心付近にアンテナコイルを置くと、短い距離範囲でしか通信できず、しかも、最大通信距離が得られる位置が筺体の中心から大きくずれた位置になるため、使い勝手が悪いという問題がある。そこで、この発明の目的は、通信可能最長距離を長くでき、しかも通信可能距離が最も長くなる位置を筐体のほぼ中心にできるようにしたアンテナおよびそのアンテナを備えた携帯電話端末を提供することにある。本発明に係るアンテナは、内側に開口部を有するスパイラル状のコイル導体と、第1主面、前記第1主面に対向する第2主面、前記第1主面と前記第2主面とを連接する側面を有する板状の磁性体コアと、前記磁性体コアの前記第1主面に対面する平面導体と、を有するアンテナであって、前記平面導体の外形は、前記コイル導体および前記磁性体コアの外形よりも大きく、前記コイル導体および前記磁性体コアは前記平面導体の一つの縁端部寄りに配置され、前記コイル導体は、前記磁性体コアの第1主面と第2主面とを挟むように折り曲げられて、前記磁性体コアの前記第1主面、前記側面および前記第2主面に沿って巻き付けられていて、前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体のコイル軸が前記縁端部側を向くように配置されている、ことを特徴とする。前記磁性体コアおよび前記コイル導体は、前記コイル導体が巻き付けられている前記磁性体コアの前記側面が前記平面導体の中心側を向くように配置されていることが好ましい。前記コイル導体は、前記磁性体コアの第1主面に近接する第1の導体部分と、前記磁性体コアの第2主面に近接する第2の導体部分とを有し、前記第1の導体部分と、前記第2の導体部分とは、前記磁性体コアの第1主面または第2主面の法線方向から見て重ならない位置に配置されていることが好ましい。前記コイル導体はフレキシブル基板に形成されたものであることが好ましい。前記第1の導体部分と前記第2の導体部分との間をつなぐ前記コイル導体の最も狭い部分の幅をW、前記平面導体の前記縁端部に対して直角方向の前記磁性体コアの長さをYとしたとき、W≧Yの関係に定められていることが好ましい。前記磁性体コアは磁束の出入りする端部が他の部分より太いことが好ましい。前記平面導体の前記縁端部に近い側の前記アンテナの端部から前記平面導体の前記縁端部までの距離をX、前記平面導体の前記縁端部に対して直角方向の前記磁性体コアの長さをYとしたとき、Y>Xの関係に定められていることが好ましい。また、前記コイル導体および前記磁性体コアでアンテナコイルが構成され、前記平面導体は、例えば前記アンテナコイルが実装される回路基板である。この発明によれば、通信可能最長距離を長くでき、しかも通信可能距離が最も長くなる位置を筐体のほぼ中心にできる。以降に示す各実施形態のうち、第1~第4の実施形態は本発明の実施の形態を予備的に説明するための本発明の第5の実施形態および第6の実施形態の前提となる実施の形態である。《第1の実施形態》図2は第1の実施形態に係るアンテナの構成を示す図である。図2Aは、アンテナコイル21と、それを実装する回路基板などの矩形板状の平面導体2とを備えるアンテナ101の斜視図である。図2Bは、前記アンテナ101の正面図である。磁性体コア1は矩形板形状のフェライトコアであり、図2における下面が第1主面MS1、上面が第2主面MS2である。この磁性体コア1には図2に示すようにコイル導体CWが巻回されている。図中の符号11で示す部分はコイル導体CWのうち、磁性体コア1の第1主面MS1に近接する第1の導体部分である。また、図中符号12で示す部分は磁性体コア1の第2主面MS2に近接する第2の導体部分である。前記磁性体コア1とコイル導体CWとによってアンテナコイル21が構成されている。前記アンテナコイル21は平面導体2の中心より所定の一辺図2における右側の辺S寄りに配置されている。また、第1の導体部分11と第2の導体部分12とは、磁性体コア1の第1主面MS1または第2主面MS2の法線方向から見て透視して重ならないように配置されている。そして、第2の導体部分12は第1の導体部分11に比べて平面導体2の中心より遠い位置関係にそれらが配置されている。さらに、コイル導体CWのコイル軸CAは平面導体2の前記一辺Sに対して垂直である。図3Aは前記アンテナ101の磁束の分布及び指向性を表す図である。また図3Bは、第1の実施形態に係るアンテナと対比するために示す従来構造のアンテナの磁束の分布及び指向性を示す図である。前記アンテナ101は、そのアンテナコイル21が平面導体2よりリーダライタ側アンテナ301に近接する位置関係に配置される。この状態は、前記アンテナ101が内蔵された電子機器をリーダライタの読取部にかざす状態である。前記コイル導体CWのうち、第2の導体部分12が第1の導体部分11に比べて平面導体2の中心より外側に位置しているので、アンテナコイル21の磁性体コアを通過する磁束Hのループの長軸は図に示すように平面導体2の面に対して傾く。すなわち、平面導体2の法線方向Z軸方向の成分が強くなる。これに伴いアンテナ101の指向性ビームDBはリーダライタ側アンテナ301の中心方向を向くことになる。一方、図3Bに示すように、磁性体コアの第1主面と第2主面にそれぞれ近接する第1の導体部分と第2の導体部分が表裏面で重なる位置関係にある従来のアンテナコイル20では、その磁性体コアを通過する磁束Hのループの長軸は平面導体2と平行となり、アンテナの指向性ビームDBは平面導体2の面に沿った方向に向く。そのため、リーダライタ側アンテナ301に対してアンテナ100を平行に近接させると通信可能最長距離が短くなり、寧ろ、リーダライタ側アンテナ301に対してアンテナ100を傾けて近接させる方が通信可能な最長距離が延びることになる。これに対して、第1の実施形態によれば通信可能最長距離を長くでき、しかもアンテナ101の中心とリーダライタ側アンテナ301の中心とが一致した状態で通信可能最長距離が得られる。次に、RFID用のICカードと前記アンテナ101を備えた携帯電話端末等の電子機器との間で通信を行う例について示す。図4はRFID用のICカードと前記アンテナ101を備えた携帯電話端末等の電子機器との配置関係を示す図である。平面導体2の端部にアンテナコイル21が配置されることによって構成されたアンテナが電子機器の筐体201に収められている。図4Aは、その電子機器とICカード401とを同じ縦方向にして近接させた状態、図4Bは両者を直交状態に配置した状態である。ICカード401の内部には、その外周に沿って複数ターンのアンテナコイルが形成されていて、アンテナコイル21と磁気的に結合する。このように、平面導体2の端部にアンテナコイル21を配置したことにより、平面導体2とほぼ同一サイズのICカードを近接させた時、ICカード401のアンテナコイルとこの実施形態に係るアンテナのアンテナコイル21とのコイル導体同士の距離が近接するので、アンテナ間の強い結合が得られる。このように、例えば100mm程度離れたリーダライタとの間での通信だけでなく、ICカードとほぼ接した状態で通信を行う場合にも適応できる。すなわち、本発明のアンテナは、平面導体の端部にアンテナコイルを配置した時にも良好な通信性能が得られるようなコイル導体の巻き方になっている。磁性体コアの周囲に単にコイル導体を巻回しただけの従来構造のアンテナコイルを用いたアンテナと比較して、通信に寄与する磁界強度が強く、高い通信性能通信可能距離や通信データの誤り率等に関する性能が得られる。図5は、第1の実施形態に係るアンテナ101を収納する電子機器の筐体の中心とリーダライタ側アンテナの中心とのずれに対する通信可能最長距離の関係を示す図である。ここで、リーダライタ側アンテナの中心と電子機器の筐体の中心とを合わせた位置を原点とし、リーダライタ側アンテナの中心に対する電子機器の筐体の中心のずれ量を横軸にとっている。リーダライタ側アンテナのループの寸法は約65×100mm、電子機器の筐体寸法は約45×90mm、アンテナコイル21の寸法は約20×15mmである。このように、リーダライタ側アンテナの中心と電子機器の筐体の中心を合わせた時に通信可能な最長距離が最も長くなることが分かる。図6は平面導体2とアンテナコイル21との位置関係について示す図である。ここで、平面導体2の一辺Sに近い側のアンテナコイル21の端部から前記一辺Sまでの距離をX、平面導体2の一辺Sに対して直角方向のアンテナコイル21の長さをYとすると、Y>Xの関係とする。前記XとYの関係について、図7を参照して接続する。図7Aは、平面導体2とアンテナコイル21との位置関係について示す平面図である。この例では、平面導体2は42mm×90mm、アンテナコイル21は20mm×15mmとしている。図7Bは、第1の実施形態に係るアンテナコイル21と、従来構造のアンテナコイルについて、前記距離Xと結合係数との関係を示す図である。ここで、比較例である従来構造のアンテナコイルは、磁性体コアの第1主面と第2主面にそれぞれ近接する第1の導体部分と第2の導体部分が表裏面で重なる位置関係にある。また、リーダライタのアンテナは100×100mmとし、そのアンテナと30mmの距離で対向させた。図7Bに表れているように、X<15mmのときに、アンテナコイル21の結合係数が従来構造のアンテナコイルより大きくなっている。今、Y=15であるので、Y>Xの関係とすることによって、従来構造のアンテナコイルに比べて高い結合係数が得られることがわかる。なお、図7Bにも表れているように、前記寸法Xはマイナスの値であってもよい。すなわち図6Bのように、アンテナコイル21の端部が平面導体2の一辺Sより外側にあってもよい。このような関係とすることにより、図3Aに示した指向性ビームDBの向きを立ち上げることができ、本発明の目的を達することができる。《第2の実施形態》図8Aは第2の実施形態に係るアンテナコイル22の組み立て前の状態を示す図、図8Bはそのアンテナコイル22の平面図である。図8Aに示すように、フレキシブル基板10にコイル導体CWが形成されている。このコイル導体CWは、ヘリカル状のコイルが所定の切り開き線で切り開かれた状態の導体パターンである。フレキシブル基板10は磁性体コア1の四面に巻き付けられて、前記切り開き線部分でコイル導体CWの端部同士が接合される。この例では、端部a-a′,b-b′,c-c′が半田等により接合される。これにより、図8Bに示すアンテナコイル22が構成される。図8Bに示す向きで、第2の導体部分12は磁性体コア1の上面第2主面に近接し、第1の導体部分11は磁性体コア1の下面第1主面に近接する。図9Aは前記アンテナコイル22を備えたアンテナ102の下面図、図9Bはその正面図である。アンテナコイル22は、回路基板である平面導体2の一辺の中央部に沿った位置に実装される。図9Cは、回路基板である平面導体2を収納する筐体202の内側にアンテナコイル22を固定した例である。この場合でも、第2の導体部分12が第1の導体部分11に比べて平面導体2の中心より遠い位置に配置される。このようにして第1の実施形態で述べたと同様の作用効果を奏する。《第3の実施形態》図10Aは第3の実施形態に係るアンテナコイル23の組み立て前の平面図、図10Bはそのアンテナコイル23の平面図である。フレキシブル基板10にはスパイラル状のコイル導体CWが形成されていて、スパイラル状コイル導体の形成位置の中心に貫通孔Aを備えている。磁性体コア1はフレキシブル基板10の貫通孔A部分に挿入されて、図10Bに示されるアンテナコイル23が構成される。図11Aは前記アンテナコイル23を備えたアンテナ103の下面図、図11Bはその正面図である。アンテナコイル23は、回路基板である平面導体2の一辺の中央部に沿った位置に実装される。図11Cは、図11A,図11Bの例とは異なり、回路基板である平面導体2を収納する筐体203の内側にアンテナコイル23を固定した例である。この場合でも、第2の導体部分12が第1の導体部分11に比べて平面導体2の中心より遠い位置に配置される。このようにして第1の実施形態で述べたと同様の作用効果を奏する。図10Bに示したように、第1の導体部分11と第2の導体部分12との間をつなぐコイル導体の最も狭い部分の幅をW、前記平面導体の前記一辺に対して直角方向の前記磁性体コアの長さをYとしたとき、WとYとの関係について、図12を参照して接続する。図12は、WとYとの積を15×15=225mm2で一定にし、Wを変化させたときの、Wと結合係数との関係を示す図である。この例では、リーダライタのアンテナは100×100mmとし、そのアンテナと30mmの距離で対向させた。W<YのときW<15mmのときは、Wが小さくなるほど結合係数が小さくなり、通信性能が悪化する。したがって、W≧Yの関係とすることによって、良好な通信性能が確保できる。《第4の実施形態》図13~図15は第4の実施形態に係るアンテナコイル24A,24B,24Cのそれぞれの構成を示す図である。図13Aはアンテナコイル24Aの組み立て前の平面図、図13Bはそのアンテナコイル24Aの平面図である。図14Aはアンテナコイル24Bの組み立て前の平面図、図14Bはそのアンテナコイル24Bの平面図である。同様に、図15Aはアンテナコイル24Cの組み立て前の平面図、図15Bはそのアンテナコイル24Cの平面図である。図10に示したアンテナコイル23と異なるのは磁性体コア1の磁束の出入りする端部が他の部分より太く形成されていることである。図13に示すアンテナコイル24Aでは磁性体コア1は、その一方の端部が全体に広く太く形成されている。図14のアンテナコイル24Bでは磁性体コア1の一方の端部が台形状に広がっている。図15のアンテナコイル24Cの例では、磁性体コア1は、その中央より両端部にかけて幅が広くなる形状である。このような形状の磁性体コア1を用いることにより、磁性体コア1を通る磁束が大きくなり、通信相手のアンテナとの磁界結合を強めることができ、通信可能最長距離が長くなるなど、通信性能が向上する。《第5の実施形態》図16Aは第5の実施形態に係るアンテナコイル25の組み立て前の平面図、図16Bはそのアンテナコイル25の上面図、図16Cはアンテナコイル25の下面図である。フレキシブル基板10には図中破線で示す位置を折り目として折り曲げられて磁性体コア1が挟み込まれる三面に巻き付けられるようになるが、フレキシブル基板10には、前記折り目からずれた位置を中心としてスパイラル状のコイル導体CWが形成されている。そして、コイル導体CWのうち、前記折り目から遠い側が第2の導体部分12として用いられ、近い側が第1の導体部分11として用いられる。図17Aは前記アンテナコイル25を備えたアンテナ104の下面図、図17Bはその正面図である。アンテナコイル25は、回路基板である平面導体2の一辺の中央部に沿った位置に実装される。図17Cは図17A,図17Bの例とは異なり、アンテナコイル25を、回路基板である平面導体2を収納する筐体204の内側に固定した例である。この場合でも、第2の導体部分12が第1の導体部分11に比べて平面導体2の中心より遠い位置に配置される。このようにして第1の実施形態で述べたと同様の作用効果を奏する。《第6の実施形態》図18~図20は第6の実施形態に係るアンテナコイル26A,26B,26Cのそれぞれの構成を示す図である。図18Aはアンテナコイル26Aの組み立て前の平面図、図18Bはそのアンテナコイル26Aの平面図である。図19Aはアンテナコイル26Bの組み立て前の平面図、図19Bはそのアンテナコイル26Bの平面図である。同様に、図20Aはアンテナコイル26Cの組み立て前の平面図、図20Bはそのアンテナコイル26Cの平面図である。図16に示したアンテナコイル25と異なるのは磁性体コア1の磁束の出入りする端部が他の部分より太く形成されていることである。図18に示すアンテナコイル26Aでは磁性体コア1は、その一方の端部が全体に広く太く形成されている。図19のアンテナコイル26Bでは磁性体コア1の一方の端部が台形状に広がっている。図20のアンテナコイル26Cの例では、磁性体コア1は、その中央より両端部にかけて幅が広くなる形状である。このような形状の磁性体コア1を用いることにより、磁性体コア1を通る磁束が大きくなり、通信相手のアンテナとの磁界結合を強めることができ、通信可能最長距離が長くなるなど、通信性能が向上する。"