ステータに巻回されるコイルと、前記コイルのコイルエンド部を冷却する冷却液を貯える貯留部と、を備える回転電機であって、前記貯留部は、前記コイルエンド部よりも上方に位置し、前記冷却液を排出する排出口を有し、一端が前記排出口に接続され、他端が前記コイルエンド部の特定冷却ポイントに接続されている案内部材を備えることを特徴とする回転電機。請求項1に記載の回転電機であって、前記貯留部内には、前記排出口の周辺に冷却液の流れを妨げる凹部または凸部を有することを特徴とする回転電機。請求項1または2に記載の回転電機であって、前記ステータの軸方向に沿って配置され、前記コイルと前記ステータとを絶縁する絶縁紙を有し、前記案内部材は前記絶縁紙に接続されていることを特徴とする回転電機。請求項3に記載の回転電機であって、前記絶縁紙と前記案内部材が一体成型されることを特徴とする回転電機。特許文献1~4のように、コイルエンド部の鉛直方向上方から冷却液を滴下してコイルエンド部に冷却液を供給する構成の回転電機では、回転電機の姿勢が変化した場合や、冷却液の粘土や流量が変化した場合には、コイルエンド部のうち当初設定した箇所に冷却液が供給されずに、安定した冷却効果を得ることができない虞がある。また、コイルエンド部のうち相対的に温度上昇が大きい特定部分に直接冷却液を供給することができない虞がある。そこで、本発明は、回転電機の姿勢が変化した場合や、冷却液の粘度や流量が変化した場合であっても、当初設定した、コイルエンド部のうち相対的に温度上昇が大きい特定部分に冷却液を直接供給することができる回転電機を提供することを目的とする。1本発明は、ステータに巻回されるコイルと、前記コイルのコイルエンド部を冷却する冷却液を貯える貯留部と、を備える回転電機であって、前記貯留部は、前記コイルエンド部よりも上方に位置し、前記冷却液を排出する排出口を有し、一端が前記排出口に接続され、他端が前記コイルエンド部の特定冷却ポイントに接続されている案内部材を備えることを特徴とする。2上記1の回転電機において、前記貯留部内には、前記排出口の周辺に冷却液の流れを妨げる凹部または凸部を有することが好ましい。3上記1または2の回転電機において、前記ステータの軸方向に沿って配置され、前記コイルと前記ステータとを絶縁する絶縁紙を有し、前記案内部材は前記絶縁紙に接続されていることが好ましい。4上記3の回転電機において、前記絶縁紙と前記案内部材が一体成型されることが好ましい。本発明によれば、回転電機の姿勢が変化した場合や、冷却液の粘度や流量が変化した場合であっても、当初設定した箇所に冷却液を安定して供給することができるため、安定した冷却効果を得ることができる。さらに、本発明によれば、コイルエンド部のうち相対的に温度上昇の大きい特定部分に直接冷却液を供給することができるため、冷却効率を向上させることができる。以下、図面に基づき本発明の好適な実施形態について、自動車等の車両に搭載されるモータを例にとり説明する。―第1の実施形態―図1は、本実施形態に係る回転電機10の構成の一例を示す正面模式図であり、図2は、本発明の実施形態に係る回転電機10における、ステータ30に設けられたスロット31周辺の様子を示す図である。本実施形態における回転電機10は、回転軸芯を中心に回転自在なロータ20、円筒状であって、複数のスロット31が内周に設けられたステータ30、複数のスロット31に配置されているコイル40、冷却液60を貯留する貯留部50及び貯留部80、冷却液60の流路を成す案内部材70、ステータ30及びコイル40を絶縁するための絶縁紙71、ポンプ90、配管91及び92、を備える。本実施形態における回転電機10は、図1に示すように、内側にロータ20、外側にステータ30を配し、通常使用状態では回転軸が略水平となるように設置される。ロータ20は図示しない磁石を備えており、ステータ30は、例えば鉄損の低い電磁鋼から成り、さらに鉄損を少なくするために電磁鋼板を積層して形成される。コイル40は導線から成り、ステータ30の軸方向端部から張り出す部分であるコイルエンド部41を含む。図1に示す、コイルエンド部41の特定部分である冷却ポイント42は、コイルエンド部41のうち相対的に温度上昇が大きい部分である。絶縁紙71は、図2に示すように、ステータ30及びコイル40が接触して回転電機10が正しく動作できなくなることを防ぐために、コイル40とステータ30との間に配置される。貯留部50は、コイルエンド部41の上方に設けられている。貯留部50は、コイルエンド部41の鉛直方向上方に設けられる必要はないが、後述するように、重力の作用を利用して冷却液60を冷却ポイント42に供給するため、少なくとも冷却ポイント42を含む水平面よりも上方に設けられる必要がある。図1に示すように、貯留部50の底面には、冷却液60を排出するための複数の排出口52が設けられている。貯留部80は、コイルエンド部41の鉛直方向下方に設けられており、貯留部80とポンプ90の吸引側との間は配管92により接続され、ポンプ90の吐出側と貯留部50との間は配管91により接続されている。案内部材70は、排出口52から冷却ポイント42へ流れる冷却液60の流路を成し、案内部材70の一端は排出口52に接続され、他端は冷却ポイント42に接続される。接続するための手段としては、接着剤等を用いた接着、圧着等が考えられる。案内部材70の材質は、紙や耐熱スポンジ等のように、冷却液60を染み込ませて冷却ポイント42に供給するものや、難燃性プラスチック等のように、冷却液60を染み込ませずに冷却ポイント42に供給するものが考えられる。案内部材70の形状は、その材質が冷却液60を染み込ませることができる場合は、樋状や縄状であってもよいが、その材質が冷却液60を染み込ませることができない場合には、回転電機10の姿勢が変化した場合に冷却液60が脱落することが無いようにするため、円筒状とすることが望ましい。なお、全ての排出口52に案内部材70を接続しなくてもよい。以下、本実施形態の動作について説明する。本実施形態における回転電機10が動作するとき、コイル40が発熱し、コイルエンド部41の温度が上昇する。そこで、本実施形態では、貯留部50に貯留された冷却液60を、案内部材70を流路として冷却ポイント42に供給する。また、貯留部50をコイルエンド部41の鉛直方向上方に設け、案内部材70が接続されていない排出口52から冷却液60を滴下することによってコイルエンド部41に供給することもできる。このように、冷却液60をコイルエンド部41に供給することにより、コイルエンド部41を冷却することができる。コイルエンド部41に供給された後落下する冷却液60を貯留部80に貯留する。ポンプ90により、貯留部80に貯留された冷却液60を吸引し、配管91及び92を経路として、冷却液60を貯留部50に排出する。なお、図1における破線矢印は、冷却液60の流れの一例を示したものである。本実施形態では、案内部材70が冷却液60の流路として、排出口52と冷却ポイント42との間に設けられているため、回転電機の姿勢が変化した場合や、冷却液の粘度や流量が変化した場合であっても、重力や水勢等の影響を受けることなく、当初設定した冷却ポイント42に冷却液60を安定して供給することができ、冷却効率を向上させることができる。また、コイルエンド部41の鉛直方向上方から冷却液60を滴下するだけでは直接冷却液60を供給することができない部分にも、案内部材70を設置すれば、直接冷却液60を供給することが可能になる。例えば、コイルエンド部41の鉛直方向上方から冷却液60を滴下するだけでは、コイルエンド部41のうち、ロータ10の回転軸よりも下の箇所には、冷却液60を直接供給しにくいが、本実施例のように、案内部材70を当該箇所に設置することによって、当該箇所に直接冷却液60を供給することができ、冷却効率を向上させることができる。図3aは、回転電機10の姿勢が変化した場合における、貯留部54内の冷却液60の様子を示した模式図である。図3aに示す貯留部54内には、後述するような冷却液60の流れを妨げる凸部が設けられていないものである。このような貯留部54では、図3aに示すように、登坂時等で車体の姿勢が変化し、回転電機の姿勢が変化した場合、貯留部54内の冷却液60は貯留部54の一部へ偏ってしまい、全ての排出口52から冷却液60を排出できなくなる。これにより、当初設定した冷却ポイント42に冷却液60を十分に供給できなくなってしまう虞がある。一方、図3bは、回転電機10の姿勢が変化した場合における、排出口52の周辺に、凸部51を設けた貯留部50内の冷却液60の様子を示した模式図である。図3bに示すように、貯留部50内には、排出口52の周辺に冷却液60の流れを妨げる凸部51が形成されており、回転電機10の姿勢が変化した場合であっても、凸部51によって冷却液60が堰き止められるため、より多くの排出口52周辺に冷却液60が留まり、より多くの排出口52から冷却液60を効率的に排出することができる。このように、回転電機の姿勢が変化した場合であっても、冷却液60をより多くの排出口52から排出できるよう、全ての排出口52の周辺に、貯留部50内に突出する凸部51が設けられることが望ましい。図4a、bは、凸部51が設けられた貯留部50の上面図である。凸部51の形状は、図4aに示すように、排出口52を介して対向するように設けられる壁状のものでもよいし、図4bに示すように、排出口52を囲う形状のものでもよい。凸部51の高さは、全ての排出口52に冷却液60が供給されるようにするため、貯留部50の側壁の高さより低くし、冷却液60の流量が多い場合に冷却液60が凸部51を越えて流れるようにしておくのが望ましい。なお、図4においては、排出口52は円形状となっているが、排出口52の形状はこれに限られるものではない。図5は、貯留部の変形例を示す模式図である。図5に示す貯留部55は、貯留部55の底面に凹部53を設け、その凹部53の底面に排出口52を設けたものである。貯留部内に突出する凸部に代えて、排出口52周辺の貯留部内に凹部を設けても、回転電機の姿勢が変化したときに貯留部55に設けられた凹部53に冷却液60が留まるため、凸部51を有する貯留部50を用いたときと同じように、より多くの排出口52から冷却液60を排出することができる。―第2の実施形態―図6は、第2の実施形態に係る回転電機11の側面図である。なお、図6では、貯留部50が2カ所のコイルエンド部41の鉛直方向上方にそれぞれ対応して設けられているが、2つの貯留部50を併合して、1つの貯留部から2カ所のコイルエンド部41に冷却液を供給してもよい。これまで、案内部材70を冷却ポイント42に接続する例について説明したが、第2の実施形態の回転電機11では、案内部材70が冷却ポイント近傍の絶縁紙71に接続されている。案内部材70と絶縁紙71を接続すること以外の構成要素については、第1実施形態と同様であるので、重複する説明は省略する。図6に示すように、絶縁紙71は、ステータ30の軸方向に沿って配置されているため、案内部材70と絶縁紙71を接続することによって、冷却ポイント42に供給された冷却液60を、絶縁紙71を流路としてコイル40の軸方向へも供給することができる。これにより、冷却ポイント42を冷却しつつ、コイル40の軸方向内部も冷却することができ、冷却効率をさらに向上させることができる。また、第2の実施形態の回転電機11において、案内部材70を絶縁紙で形成することによって、案内部材70と絶縁紙71とを一体成型することができる。絶縁紙71と案内部材70とを一体成型することにより、冷却効率を向上させつつ、回転電機の製造コストを抑えることができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、等価な範囲で種々の変形が可能である。