表面を絶縁性材料で被覆された複数の金属製細線を束ねて一体にした金属細線束を準備する工程と、前記金属細線束をプレス加工により圧縮成形する工程とを備える、金属細線電磁シールドの製造方法。前記金属細線束を準備する前記工程は、前記複数の金属製細線を束ねた状態でねじることにより一体にする工程を含む、請求項1に記載の金属細線電磁シールドの製造方法。前記金属細線束を準備する前記工程は、前記複数の金属製細線同士を接着剤で接着することにより一体にする工程を含む、請求項1に記載の金属細線電磁シールドの製造方法。表面を絶縁性材料で被覆された複数の金属製細線が束ねられて一体にされた状態でプレス加工により圧縮成形された金属細線束を備える、金属細線電磁シールド。前記金属細線束は、前記複数の金属製細線が束ねられた状態でねじられることにより一体にされている、請求項4に記載の金属細線電磁シールド。前記金属細線束は、前記複数の金属製細線同士が接着剤で接着されることにより一体にされている、請求項4に記載の金属細線電磁シールド。鉄心と前記鉄心に巻き回された巻線と、前記鉄心と前記巻線との間に位置する金属細線電磁シールドとを備え、前記金属細線電磁シールドは、表面を絶縁性材料で被覆された複数の金属製細線が束ねられて一体にされた状態でプレス加工により圧縮成形された金属細線束を備える、静止誘導機器。前記金属細線束は、前記複数の金属製細線が束ねられた状態でねじられることにより一体にされている、請求項7に記載の静止誘導機器。前記金属細線束は、前記複数の金属製細線同士が接着剤で接着されることにより一体にされている、請求項7に記載の静止誘導機器。電磁シールドの磁束遮蔽能力を向上するためには、導電性材料の占積率を高めることが必要である。プラスチック材料を用いて導電性材料と一体化する場合、プラスチック材料の占積率が大きいため導電性材料の占積率を高めることができない。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたものであって、導電性材料の占積率を高めて電磁シールドの磁束遮蔽能力を向上できる、金属細線電磁シールドの製造方法、金属細線電磁シールドおよびそれを備える静止誘導機器を提供することを目的とする。本発明に基づく金属細線電磁シールドの製造方法は、表面を絶縁性材料で被覆された複数の金属製細線を束ねて一体にした金属細線束を準備する工程と、金属細線束をプレス加工により圧縮成形する工程とを備える。本発明によれば、導電性材料の占積率を高めて電磁シールドの磁束遮蔽能力を向上できる。以下、本発明の実施形態1に係る金属細線電磁シールドの製造方法および金属細線電磁シールドについて図面を参照して説明する。以下の実施形態の説明においては、図中の同一または相当部分には同一符号を付して、その説明は繰り返さない。図1は、本発明の実施形態1に係る金属細線電磁シールドの製造方法を示すフロー図である。図1に示すように、本発明の実施形態1に係る金属細線電磁シールドの製造方法は、表面を絶縁性材料で被覆された複数の金属製細線を束ねて一体にした金属細線束を準備する工程と、金属細線束をプレス加工により圧縮成形する工程とを備える。以下、各工程について説明する。図2は、複数の金属製細線を積み上げた状態を示す斜視図である。図2に示すように、複数の金属製細線10の各々は、たとえば軟鉄からなる導電性材料11と、導電性材料11の表面を被覆する絶縁性材料12とから構成されている。絶縁性材料12は、導電性材料11に浸入する磁束により発生する数ボルト程度の起電力の渦電流を遮断できるものであればよい。絶縁性材料12としては、たとえば、エポキシ樹脂を含む絶縁塗料などを用いることができる。後述するように、金属細線束20を圧縮成形した際、密に圧縮できるようにするために、絶縁性材料12は、硬質の材料で構成され、薄く塗布されていることが好ましい。金属製細線10においては、たとえば、直径が0.8mm以上1mm以下、長さが3m程度である。1つの金属細線電磁シールドを構成するために、たとえば、300本以上500本以下の金属製細線10を使用する。図3は、本実施形態において、一体にされた金属細線束の構成を示す一部斜視図である。図3に示すように、本実施形態においては、複数の金属製細線10を束ねた状態でねじることにより一体にする。たとえば、複数の金属製細線10を長さ1m毎に1巻する。ねじり方としては、複数の金属製細線10の両端を互いに逆方向にねじってもよいし、図3中の手前側の一端を固定した状態で、他端を矢印21で示す向きにねじってもよい。複数の金属製細線10は、束ねた状態でねじられることにより一体となって金属細線束20となる。金属細線束20がプレス加工により圧縮成形されることにより、所望の形状の金属細線電磁シールド20aが作製される。図4は、金属細線束をプレスするためのプレス加工機の構成を示す側面図である。図4に示すように、プレス加工機1は、金型を保持するベース2と、ベース2に固定された下型3と、上下方向に移動可能にベース2に保持された上型4とを備えている。下型3の上面には、金属細線束20の周側面の一部と接触する下側成形面3aが形成されている。上型4の下面には、金属細線束20の周側面の残部と接触する上側成形面4aが形成されている。下側成形面3aおよび上側成形面4aは、金属細線電磁シールド20aの所望の形状に対応して形成されている。下型3上に金属細線束20を載置した状態で上型4を下方に移動させて、金属細線束20を下側成形面3aと上側成形面4aとの間に挟みこんでプレス加工する。図5は、本実施形態において、プレス加工により圧縮成形されて形成された金属細線電磁シールドの外観を示す一部斜視図である。図5に示すように、プレス加工により圧縮成形された金属細線電磁シールド20aは、下側成形面3aと上側成形面4aとに倣った外形を有する。金属細線電磁シールド20aは、圧縮成形されていることにより金属製細線10同士の間の隙間が低減されている。その結果、金属細線電磁シールド20aにおける導電性材料11の占積率が、金属細線束20における導電性材料11の占積率より高くなっている。上記のように金属細線電磁シールド20aを形成することにより、導電性材料11の占積率を高めて金属細線電磁シールド20aの磁束遮蔽能力を向上することができる。以下、本発明の実施形態2に係る金属細線電磁シールドの製造方法および金属細線電磁シールドについて説明する。本実施形態に係る金属細線電磁シールドの製造方法は、金属細線束の一体化の方法のみ実施形態1に係る金属細線電磁シールドの製造方法と異なるため、他の構成については説明を繰り返さない。図6は、本発明の実施形態2において、一体にされた金属細線束の構成を示す一部斜視図である。図6に示すように、本実施形態においては、複数の金属製細線10同士を接着剤で接着することにより一体にする。複数の金属製細線10は、完全に固化する前の状態の接着剤により一体となって金属細線束30となる。なお、接着剤としては、金属細線束30における接着剤の占積率が高くならないように、樹脂より粘度が低いものを用いる。好ましくは、2段階で固化する接着剤を用いることが好ましい。2段階で固化する接着剤を用いた場合、1段階目の固化により金属細線束30を一体にして、後述するように金属細線束30がプレス加工により圧縮成形された後に2段階目の固化を起こらせることにより、導電性材料11が高占積率化した状態を維持することが可能になる。図4に示すように、下型3上に金属細線束30を載置した状態で上型4を下方に移動させて、金属細線束30を下側成形面3aと上側成形面4aとの間に挟みこんでプレス加工する。図7は、本実施形態において、プレス加工により圧縮成形されて形成された金属細線電磁シールドの外観を示す一部斜視図である。図7に示すように、プレス加工により圧縮成形された金属細線電磁シールド30aは、下側成形面3aと上側成形面4aとに倣った外形を有する。金属細線束30がプレス加工により圧縮成形されることにより、所望の形状の金属細線電磁シールド30aが作製される。金属細線電磁シールド30aは、圧縮成形されていることにより金属製細線10同士の間の隙間が低減されている。その結果、金属細線電磁シールド30aにおける導電性材料11の占積率が、金属細線束30における導電性材料11の占積率より高くなっている。この状態で接着剤が完全に固化することにより、導電性材料11が高占積率化した状態が維持される。上記のように金属細線電磁シールド30aを形成することにより、導電性材料11の占積率を高めて金属細線電磁シールド30aの磁束遮蔽能力を向上することができる。金属製細線10の太さおよび硬さの程度によっては、実施形態1のようにねじり加工により金属細線束を一体化することができない場合がある。その場合、本実施形態のように接着剤を用いて金属細線束を一体化することが有効である。以下、上記の金属細線電磁シールドを備える、実施形態3に係る外鉄形変圧器について説明する。なお、以下の実施形態の説明においては、静止誘導機器として変圧器について説明するが、静止誘導機器は変圧器に限られず、たとえば、リアクトルなどでもよい。図8は、本発明の実施形態3に係る外鉄形変圧器の構成を示す一部断面図である。図8に示すように、外鉄形変圧器は、複数の磁性鋼板が積層された鉄心50と、鉄心50に巻き回された巻線60と、鉄心50と巻線60との間に位置する金属細線電磁シールド20aとを備える。本実施形態においては、巻線60の内周面とその内周面に対向する鉄心50の磁性鋼板との間に、電磁鋼板をいわば立てた状態で積層することによって電磁シールド40が形成されている。これにより、鉄心50での渦電流損を低減することが可能となる。電磁シールド40を構成する電磁鋼板に積極的に磁束を流すことによって、他の部分への磁束の流入を抑制することができる。なお、電磁鋼板をいわば立てた状態で積層する理由は、磁束の流れを考慮して損失を抑制するためである。すなわち、薄い電磁鋼板を積層した面から磁束を流入させることにより、渦電流が流れる断面を小さくすることができる。これによって損失を抑制することができる。ただし、巻線60の内周面の曲面部分においては、鉄心50の表面と巻線60の内周面との間の距離が次第に短くなるため、他の部分と同じ幅の電磁鋼板を配置することができない。そこで、本実施形態に係る変圧器においては、巻線60の曲面部分にフィットするように金属細線電磁シールド20aを配置している。金属細線電磁シールド20aは、プレス加工により所望の形状に形成可能であるため、複雑な形状の狭い隙間に配置可能である。巻線60の内周面の曲面部分に金属細線電磁シールド20aを配置することにより、鉄心50に浸入する磁束を効果的に遮蔽することができる。なお、本実施形態においては、実施形態1に係る金属細線電磁シールド20aを用いたが、実施形態2に係る金属細線電磁シールド30aを同様に用いてもよい。また、電磁シールド40を用いずに電磁シールドを、全て金属細線電磁シールド20aまたは金属細線電磁シールド30aで構成してもよい。以下、上記の金属細線電磁シールドを備える、実施形態4に係る内鉄形変圧器について説明する。本実施形態に係る内鉄形変圧器は、実施形態3に係る外鉄形変圧器とは、電磁シールド40を有さない点のみ異なるため、他の構成については説明を繰り返さない。図9は、本発明の実施形態4に係る内鉄形変圧器の構成を示す一部断面図である。図9に示すように、内鉄形の変圧器は、複数の磁性鋼板が積層された鉄心70と、鉄心70に巻き回された巻線80と、鉄心70と巻線80との間に位置する金属細線電磁シールド20bとを備える。本実施形態においては、巻線80の内周面に近づくに従って、鉄心70を構成する磁性鋼板の幅が段階的に狭くなっている。本実施形態に係る内鉄形変圧器においては、鉄心70の側面および巻線80の曲面部分にフィットするように、金属細線電磁シールド20bを配置している。金属細線電磁シールド20bは、形状のみ金属細線電磁シールド20aと異なる。鉄心70の側面および巻線80の内周面の曲面部分に金属細線電磁シールド20bを配置することにより、鉄心70に浸入する磁束を効果的に遮蔽することができる。なお、本実施形態においては、実施形態1に係る金属細線電磁シールド20bを用いたが、実施形態2に係る金属細線電磁シールド30bを同様に用いてもよい。金属細線電磁シールド30bは、形状のみ金属細線電磁シールド30aと異なる。なお、今回開示した上記実施形態はすべての点で例示であって、限定的な解釈の根拠となるものではない。したがって、本発明の技術的範囲は、上記した実施形態のみによって解釈されるものではなく、請求の範囲の記載に基づいて画定される。また、請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。