"機関バルブのバルブリフト量を連続的に可変とする可変バルブリフト機構の制御装置であって、機関始動開始直前のバルブリフト量を、機関始動時に要求される最小バルブリフト量と最大バルブリフト量との間に設定することを特徴とする可変バルブリフト機構の制御装置。特許文献1に開示される可変バルブリフト機構では、機関停止状態でのバルブリフト量の増大変化方向における反力が大きく、バルブリフト量の増大制御を機関停止中に行うことは困難である。従って、始動時の要求バルブリフト量にするためのバルブリフト量の増大制御は、機関始動開始後クランキング開始後から行われることになり、機関始動開始後からバルブリフト量を増大させる場合には、要求バルブリフト量で始動が行われるようになるまで大きな遅れが生じ、この間において、要求とは異なるバルブリフト量で始動が行われることで、始動性が悪化するという問題が生じる。本発明は上記問題点に鑑みなされたものであり、始動性を改善することを目的とする。このため、本発明では、機関始動開始直前のバルブリフト量を、機関始動時に要求される最小バルブリフト量と最大バルブリフト量との間に設定する。また、電動モータを用いて機関バルブのバルブリフト量を連続的に可変とする可変バルブリフト機構の制御装置であることを前提にし、イグニッションスイッチがオフされて機関が回転している状態で、目標バルブリフト量を最小バルブリフト量と最大バルブリフト量との間の所定バルブリフト量に設定し、該目標バルブリフト量に制御する操作信号を前記電動モータに出力することで、機関始動時の実際のバルブリフト量を前記所定バルブリフト量にする。本発明によれば、始動時にバルブリフト量が要求量に到達するまでの応答遅れを少なくし、以って、始動性を改善することができる。以下に本発明の実施の形態を説明する。図1は、実施形態における車両用内燃機関のシステム構成図である。図1において、内燃機関101の吸気管102には、スロットルモータ103aでスロットルバルブ103bを開閉駆動する電子制御スロットル104が介装され、該電子制御スロットル104及び吸気バルブ105を介して、燃焼室106内に空気が吸入される。燃焼排気は燃焼室106から排気バルブ107を介して排出され、フロント触媒108及びリア触媒109で浄化された後、大気中に放出される。前記排気バルブ107は、排気側カム軸110に軸支されたカム111によって一定のバルブリフト量,バルブ作動角及びバルブタイミングを保って開閉駆動される。一方、吸気バルブ105側には、バルブリフト量を作動角と共に連続的に可変制御するVELVariablevalveEventandLift機構112が設けられる。前記VEL機構が本実施形態における可変バルブリフト機構に相当する。更に、吸気バルブ105側には、クランク軸に対する吸気側カム軸の回転位相を変化させることで、吸気バルブ105のバルブ作動角の中心位相を連続的に可変制御するVTCVariablevalveTimingControl機構113が設けられる。マイクロコンピュータを内蔵するエンジンコントロールユニットECU114は、アクセル開度に対応する目標吸入空気量が得られるように、前記電子制御スロットル104,VEL機構112及びVTC機構113を制御する。前記ECU114には、内燃機関101の吸入空気量を検出するエアフローメータ115、アクセルペダルセンサAPS116、クランク軸120から回転信号を取り出すクランク角センサ117、スロットルバルブ103bの開度TVOを検出するスロットルセンサ118、内燃機関101の冷却水温度を検出する水温センサ119等からの検出信号が入力されると共に、イグニッションスイッチ133及びスタートスイッチ134のONOFF信号が入力される。また、各気筒の吸気バルブ105上流側の吸気ポート130には、電磁式の燃料噴射弁131が設けられ、該燃料噴射弁131は、前記ECU114からの噴射パルス信号によって開弁駆動されると、噴射パルス幅開弁時間に比例する量の燃料を噴射する。図2~図4は、前記VEL機構112の構造を詳細に示すものである。但し、吸気バルブ105のバルブリフト量を連続的に可変制御する可変バルブリフト機構を、図2~図4に示すVEL機構112に限定するものではない。図2~図4に示すVEL機構112は、一対の吸気バルブ105,105と、シリンダヘッド11のカム軸受14に回転自在に支持された中空状のカム軸13駆動軸と、該カム軸13に軸支された回転カムである2つの偏心カム15,15駆動カムと、前記カム軸13の上方位置に同じカム軸受14に回転自在に支持された制御軸16と、該制御軸16に制御カム17を介して揺動自在に支持された一対のロッカアーム18,18と、各吸気バルブ105,105の上端部にバルブリフター19,19を介して配置された一対のそれぞれ独立した揺動カム20,20とを備えている。前記偏心カム15,15とロッカアーム18,18とは、リンクアーム25,25によって連係され、ロッカアーム18,18と揺動カム20,20とは、リンク部材26,26によって連係されている。上記ロッカアーム18,18,リンクアーム25,25,リンク部材26,26が伝達機構を構成する。前記偏心カム15は、図5に示すように、略リング状を呈し、小径なカム本体15aと、該カム本体15aの外端面に一体に設けられたフランジ部15bとからなり、内部軸方向にカム軸挿通孔15cが貫通形成されていると共に、カム本体15aの軸心Xがカム軸13の軸心Yから所定量だけ偏心している。また、前記偏心カム15は、カム軸13に対し前記バルブリフター19に干渉しない両外側にカム軸挿通孔15cを介して圧入固定されている。前記ロッカアーム18は、図4に示すように、略クランク状に屈曲形成され、中央の基部18aが制御カム17に回転自在に支持されている。また、基部18aの外端部に突設された一端部18bには、リンクアーム25の先端部と連結するピン21が圧入されるピン孔18dが貫通形成されている一方、基部18aの内端部に突設された他端部18cには、各リンク部材26の後述する一端部26aと連結するピン28が圧入されるピン孔18eが形成されている。前記制御カム17は、円筒状を呈し、制御軸16外周に固定されていると共に、図2に示すように軸心P1位置が制御軸16の軸心P2からαだけ偏心している。前記揺動カム20は、図2及び図6,図7に示すように略横U字形状を呈し、略円環状の基端部22にカム軸13が嵌挿されて回転自在に支持される支持孔22aが貫通形成されていると共に、ロッカアーム18の他端部18c側に位置する端部23にピン孔23aが貫通形成されている。また、揺動カム20の下面には、基端部22側の基円面24aと該基円面24aから端部23端縁側に円弧状に延びるカム面24bとが形成されており、該基円面24aとカム面24bとが、揺動カム20の揺動位置に応じて各バルブリフター19の上面所定位置に当接するようになっている。即ち、図8に示すバルブリフト特性からみると、図2に示すように基円面24aの所定角度範囲θ1がベースサークル区間になり、カム面24bの前記ベースサークル区間θ1から所定角度範囲θ2が所謂ランプ区間となり、更に、カム面24bのランプ区間θ2から所定角度範囲θ3がリフト区間になるように設定されている。また、前記リンクアーム25は、円環状の基部25aと、該基部25aの外周面所定位置に突設された突出端25bとを備え、基部25aの中央位置には、前記偏心カム15のカム本体15aの外周面に回転自在に嵌合する嵌合穴25cが形成されている一方、突出端25bには、前記ピン21が回転自在に挿通するピン孔25dが貫通形成されている。更に、前記リンク部材26は、所定長さの直線状に形成され、円形状の両端部26a,26bには前記ロッカアーム18の他端部18cと揺動カム20の端部23の各ピン孔18d,23aに圧入した各ピン28,29の端部が回転自在に挿通するピン挿通孔26c,26dが貫通形成されている。尚、各ピン21,28,29の一端部には、リンクアーム25やリンク部材26の軸方向の移動を規制するスナップリング30,31,32が設けられている。上記構成において、制御軸16の軸心P2と制御カム17の軸心P1との位置関係によって、図6,7に示すように、バルブリフト量が変化することになり、前記制御軸16を回転駆動させることで、制御カム17の軸心P1に対する制御軸16の軸心P2の位置を変化させる。前記制御軸16は、図10に示すような構成によって、ストッパにより制限される所定回転角度範囲内でDCサーボモータアクチュエータ121により回転駆動されるようになっており、前記制御軸16の角度を前記アクチュエータ121で変化させることで、吸気バルブ105のバルブリフト量及びバルブ作動角が連続的に変化する図9参照。図10において、DCサーボモータ121は、その回転軸が制御軸16と平行になるように配置され、回転軸の先端には、かさ歯車122が軸支されている。一方、前記制御軸16の先端に一対のステー123a,123bが固定され、一対のステー123a,123bの先端部を連結する制御軸16と平行な軸周りに、ナット124が揺動可能に支持される。前記ナット124に噛み合わされるネジ棒125の先端には、前記かさ歯車122に噛み合わされるかさ歯車126が軸支されており、DCサーボモータ121の回転によってネジ棒125が回転し、該ネジ棒125に噛み合うナット124の位置が、ネジ棒125の軸方向に変位することで、制御軸16が回転されるようになっている。ここで、ナット124の位置をかさ歯車126に近づける方向が、バルブリフト量が小さくなる方向で、逆に、ナット124の位置をかさ歯車126から遠ざける方向が、バルブリフト量が大きくなる方向となっている。前記制御軸16の先端には、図10に示すように、制御軸16の角度を検出するポテンショメータ式の角度センサ127が設けられており、該角度センサ127で検出される実際の角度が目標角度に一致するように、前記ECU114が前記DCサーボモータ121をフィードバック制御する。ここで、制御軸16の角度によって吸気バルブ105のバルブリフト量が決まるので、本実施形態において前記角度センサ127がリフト量センサに相当することになる。尚、本実施形態では、角度センサ127で認識される制御軸16の角度が増大する方向が、バルブリフト量の大きくなる方向としてある。次に、前記VTC機構113の構成を、図11に基づいて説明する。但し、VTC機構113を、図11に示したものに限定するものではなく、クランク軸に対するカム軸の回転位相を連続的に変化させる構成のものであれば良い。本実施形態におけるVTC機構113は、ベーン式の可変バルブタイミング機構であり、クランク軸120によりタイミングチェーンを介して回転駆動されるカムスプロケット51タイミングスプロケットと、吸気側カム軸13の端部に固定されてカムスプロケット51内に回転自在に収容された回転部材53と、該回転部材53をカムスプロケット51に対して相対的に回転させる油圧回路54と、カムスプロケット51と回転部材53との相対回転位置を所定位置で選択的にロックするロック機構60とを備えている。前記カムスプロケット51は、外周にタイミングチェーン又はタイミングベルトが噛合する歯部を有する回転部図示省略と、該回転部の前方に配置されて前記回転部材53を回転自在に収容するハウジング56と、該ハウジング56の前後開口を閉塞するフロントカバー,リアカバー図示省略とから構成される。前記ハウジング56は、前後両端が開口形成された円筒状を呈し、内周面には、横断面台形状を呈し、それぞれハウジング56の軸方向に沿って設けられる4つの隔壁部63が90°間隔で突設されている。前記回転部材53は、吸気側カム軸14の前端部に固定されており、円環状の基部77の外周面に90°間隔で4つのベーン78a,78b,78c,78dが設けられている。前記第1~第4ベーン78a~78dは、それぞれ断面が略逆台形状を呈し、各隔壁部63間の凹部に配置され、前記凹部を回転方向の前後に隔成し、ベーン78a~78dの両側と各隔壁部63の両側面との間に、進角側油圧室82と遅角側油圧室83を構成する。前記ロック機構60は、ロックピン84が、回転部材53の最大遅角側の回動位置基準作動状態において係合孔図示省略に係入するようになっている。前記油圧回路54は、進角側油圧室82に対して油圧を給排する第1油圧通路91と、遅角側油圧室83に対して油圧を給排する第2油圧通路92との2系統の油圧通路を有し、この両油圧通路91,92には、供給通路93とドレン通路94a,94bとがそれぞれ通路切り換え用の電磁切換弁95を介して接続されている。前記供給通路93には、オイルパン96内の油を圧送する機関駆動のオイルポンプ97が設けられている一方、ドレン通路94a,94bの下流端がオイルパン96に連通している。前記第1油圧通路91は、回転部材53の基部77内に略放射状に形成されて各進角側油圧室82に連通する4本の分岐路91dに接続され、第2油圧通路92は、各遅角側油圧室83に開口する4つの油孔92dに接続される。前記電磁切換弁95は、内部のスプール弁体が各油圧通路91,92と供給通路93及びドレン通路94a,94bとを相対的に切り換え制御するようになっている。前記ECU114は、前記電磁切換弁95を駆動する電磁アクチュエータ99に対する通電量を、ディザ信号が重畳されたデューティ制御信号に基づいて制御する。例えば、電磁アクチュエータ99にデューティ比0の制御信号OFF信号を出力すると、オイルポンプ47から圧送された作動油は、第2油圧通路92を通って遅角側油圧室83に供給されると共に、進角側油圧室82内の作動油が、第1油圧通路91を通って第1ドレン通路94aからオイルパン96内に排出される。従って、遅角側油圧室83の内圧が高、進角側油圧室82の内圧が低となって、回転部材53は、ベーン78a~78bを介して最大遅角側に回転し、この結果、吸気バルブ105の開期間開時期及び閉時期が遅くなる。一方、電磁アクチュエータ99にデューティ比100の制御信号ON信号を出力すると、作動油は、第1油圧通路91を通って進角側油圧室82内に供給されると共に、遅角側油圧室83内の作動油が第2油圧通路92及び第2ドレン通路94bを通ってオイルパン96に排出され、遅角側油圧室83が低圧になる。このため、回転部材53は、ベーン78a~78dを介して進角側へ最大に回転し、これによって、吸気バルブ105の開期間開時期及び閉時期が早くなる。尚、可変バルブタイミング機構は、上記のベーン式のものに限定されず、例えば、特開2001-041013号公報や特開2001-164951号公報に開示されるように、電磁クラッチ電磁ブレーキの摩擦制動によってクランク軸に対するカム軸の回転位相を変化させる構成の可変バルブタイミング機構や、特開平9-195840号公報に開示される油圧によってヘリカルギヤを作動させる方式の可変バルブタイミング機構であっても良い。ここで、前記VEL機構112の制御を、図12のフローチャートに従って説明する。図12のフローチャートにおいて、ステップS1では、イグニッションスイッチIGSW133がOFF状態であるか否かを判別する。イグニッションスイッチ133がOFFであるときには、ステップS2へ進み、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上であるか否かを判別する。機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm未満であるとき、即ち、イグニッションスイッチ133がOFFで、かつ、機関が略停止しているときには、ステップS3へ進み、VEL機構112の駆動を禁止する。一方、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上であるときには、ステップS4へ進み、前記制御軸16の目標角度vTGVEL目標バルブリフト量に予め記憶されている所定角度mTGVELINT所定バルブリフト量をセットする。そして、ステップS4からステップS11へ進んで、前記制御軸16の実角度が前記目標角度vTGVELになるように、前記DCサーボモータアクチュエータ121をフィードバック制御する。前記所定角度mTGVELINT所定バルブリフト量は、図13に示すように、始動時に水温に応じて設定される目標角度vTGVEL目標バルブリフト量の最大値と最小値との中間値付近に設定される。即ち、機関の運転状態からイグニッションスイッチ133がOFFされると、機関が停止するまでの間、所定角度mTGVELINTに基づいてVEL機構112を駆動制御し、所定角度mTGVELINTの状態で機関が停止するように、換言すれば、イグニッションスイッチ133がONされたときに、所定角度mTGVELINTになっているようにする。尚、本実施形態におけるVEL機構112は、機関停止状態において、バルブリフト量の増大変化方向ではカム反力によって大きな駆動力を要するのに対して、バルブリフト量の減少方向は比較的小さい駆動トルクでバルブリフト量を変化させることが可能である。そこで、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm未満になっても、バルブリフト量の減少方向の制御については継続させるようにすることができる。また、ステップS1でイグニッションスイッチ133がONであると判断されたときには、ステップS5へ進み、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上であるか否かを判別する。そして、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm未満であるとき、即ち、機関が略停止状態であるときには、ステップS6へ進む。ステップS6では、そのときの水温に応じて始動時の目標角度vTGVELを設定する図13参照。次のステップS7では、前記目標角度vTGVELよりもそのときの実角度vREVELが小さいか否か、換言すれば、目標バルブリフト量よりも実際のバルブリフト量が小さいか否かを判別する。本実施形態のVEL機構112は、前述のように、機関の停止状態でバルブリフト量を増大させるには大きな駆動トルクが必要であるのに対し、バルブリフト量を減少させるのは比較的小さい駆動トルクで行える。そこで、前記目標角度vTGVELよりもそのときの実角度vREVELが小さいか否かを判別することで、機関の始動開始前機関が回転し始める前から目標角度vTGVELに向けてのVEL機構112の駆動が可能であるか否かを判断するものである。ステップS7で、前記目標角度vTGVELよりもそのときの実角度vREVELが小さいと判断されたときには、バルブリフト量を増大させる駆動制御が必要となるが、機関の停止状態では、モータの駆動負荷が過大になってしまうので、前記目標角度vTGVELに向けてのフィードバック制御を行うことなく、本ルーチンを終了させる。一方、ステップS7で、そのときの実角度vREVELが前記目標角度vTGVEL以上であると判断されたときには、バルブリフト量を減少させる駆動制御が必要な状態である。ここで、機関の停止状態であってもバルブリフト量を減少させるには大きな駆動負荷が要求されないので、実角度vREVELが前記目標角度vTGVEL以上であると判断されたときには、ステップS11へ進んで、実角度vREVELを前記目標角度vTGVELに一致させるためのバルブリフト量の減少制御を行わせる。即ち、機関停止時に制御した所定角度mTGVELINTよりも始動時に要求される目標角度vTGVELが小さい場合には、始動開始前機関が回転し始める前から目標角度vTGVELに向けた駆動制御が開始されることになる。また、前記所定角度mTGVELINTは、始動時の目標角度vTGVELの最大最小値の中間値付近に設定されるから、始動時の目標角度vTGVELに一致させるための要求リフト変化幅は、始動時水温が大きく変化しても、バルブリフト変化範囲の半分程度となる。従って、始動開始までに応答良くバルブリフト量を目標値付近にまで変化させて、目標バルブリフト量付近で始動を開始させることができ、これにより、始動性及び始動時の排気エミッションを改善できる。一方、ステップS5で機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上であると判別されると、ステップS8へ進み、スタートスイッチのONOFFを判別する。スタートスイッチのON状態クランキング状態であれば、ステップS9へ進み、水温に応じて始動時の目標角度vTGVELを設定し図13参照、その後、ステップS11へ進んで、前記目標角度vTGVELに実角度を一致させる制御を行わせる。即ち、イグニッションスイッチ133がONされた時点で、実角度vREVELが始動時の目標角度vTGVELよりも小さく、バルブリフト量を増大変化させる必要がある場合には、機関停止状態でバルブリフト量を増大させることはできないので、機関が回転し始めてから始動時の目標角度vTGVELに向けたバルブリフト量の増大制御を開始させる。ここで、始動時の目標角度vTGVELの最大最小値の中間値付近に前記所定角度mTGVELINTが設定されるから、該所定角度mTGVELINTから始動時の目標角度vTGVELに向けた駆動制御が行われるから、最大でもリフト変化範囲の半分だけバルブリフト量を変化されば良い。従って、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上になってからVEL機構112の駆動制御を開始させても、実角度が始動時の目標角度vTGVELになるまでの応答遅れを小さくでき、始動性及び始動時の排気エミッションを改善できる。また、ステップS8でスタートスイッチのOFF状態が判別されたとき、即ち、始動完了後の機関運転状態においては、ステップS10へ進み、通常時の目標角度vTGVELを設定し、ステップS11へ進む。前記通常時の目標角度vTGVELは、機関回転速度,目標空気量,要求トルクなどに応じて設定される。尚、上記実施形態では、イグニッションスイッチ133がONされた時点で、実角度vREVELが前記目標角度vTGVELよりも大きい場合に、直ちに目標角度vTGVELに向けた駆動制御を開始させるようにしたが、実角度vREVELと目標角度vTGVELとの大小関係とは無関係に、機関回転数rpmが所定回転数例えば50rpm以上になってからVEL機構112の駆動制御を開始させても良い。また、前記所定角度mTGVELINTは、始動時の目標角度vTGVELの最大最小値の中間値付近に限定されるものではなく、実角度vREVELが前記目標角度vTGVELよりも大きい場合に機関の始動開始を待つことなく、VEL機構112を駆動制御できることを考慮して、中間値よりもバルブリフト量の大きい側にずらして所定角度mTGVELINTを設定しても良い。上記実施形態によれば、機関始動時の目標バルブリフト量に対して機関回転前の実際のバルブリフト量が大きい場合には、機関回転開始前からバルブリフト量を前記目標バルブリフト量に向けて制御する構成とした。かかる構成によると、始動時の機関回転前のバルブリフト量が始動時の目標バルブリフト量よりも大きく、バルブリフト量を減少制御するときには、始動回転前からリフト量の減少制御を開始させる。また、機関始動時の目標バルブリフト量に対して機関回転開始前の実際のバルブリフト量が小さい場合には、機関回転開始後からバルブリフト量を前記目標バルブリフト量に向けて制御する構成とした。かかる構成によると、機関回転開始前のバルブリフト量が始動時の目標バルブリフト量よりも小さく、バルブリフト量を増大制御するときには、始動開始後、換言すれば、機関が回転し始めてから、バルブリフト量の増大制御を開始させる。従って、可変バルブリフト機構におけるバルブリフト量の増大変化がカム反力による抵抗を受け、機関停止状態でのバルブリフト量を増大させるのに大きな駆動負荷が必要となる場合、機関が回転し始めてからバルブリフト量を増大させる制御を開始させる。また、機関の停止時でも可能なバルブリフト量の減少変化を、機関の回転開始を待たずに開始させることで、応答遅れによる始動性及び排気エミションの悪化を抑制できる。また、上記実施形態では、機関の略停止時に可変バルブリフト機構の駆動、ないし、モータの駆動を禁止する構成とした。これにより、イグニッションスイッチOFF時等の機関停止時、ないし、機関停止に近い機関回転数に低下した状態例えば50rpm未満の機関回転状態で可変バルブリフト機構の駆動、ないし、モータの駆動を禁止する。"