"進角室または遅角室についての作動油の供給または排出により内燃機関のバルブタイミングを変更する油圧式の位相変更機構と、前記バルブタイミングを最遅角位相よりも進角側の特定角位相に固定する位相固定機構と、カムトルク変動にともない前記バルブタイミングを前記最遅角位相から前記特定角位相に向けて進角させる自立進角機構とを備える可変動弁装置のための制御装置であって、前記遅角室に残存している作動油の量を残存油量とし、前記遅角室に残存している作動油の圧力を残存油圧として、前記制御装置は、機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が大きいとき、前記機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が小さいときと比較して、前記進角室への作動油の供給量を多くすることを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項1に記載の可変動弁装置の制御装置において、前記機関始動時における前記残存油量または前記残存油圧が基準値以上のとき、前記機関始動時における前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値未満のときと比較して、前記進角室への作動油の供給量を多くすることを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項2に記載の可変動弁装置の制御装置において、前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値未満の状態における前記内燃機関の始動の開始後において、前記カムトルク変動にともない前記バルブタイミングが前記特定角位相まで進角したとき、前記位相固定機構が前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定することを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項2または3に記載の可変動弁装置の制御装置において、前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定しない前記位相固定機構の動作状態を位相解除状態として、前記機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値以上のとき、前記位相固定機構が前記位相解除状態にあることを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項2~4のいずれか一項に記載の可変動弁装置の制御装置において、前記最遅角位相よりも進角側かつ前記特定角位相を含む所定の位相範囲を特定位相範囲として、前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値以上の状態における前記内燃機関の始動の開始後において、前記バルブタイミングが前記特定位相範囲まで進角したとき、前記位相変更機構の油圧により前記バルブタイミングを前記特定位相範囲に保持することを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の可変動弁装置の制御装置において、前記機関始動時の前記バルブタイミングの変動幅に基づいて前記機関始動時の前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方を推定することを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の可変動弁装置の制御装置において、最後の機関停止移行時における前記バルブタイミングの変動幅が所定変動幅以上であることを示す履歴を停止時履歴として、今回の前記内燃機関の始動の開始後において、前記カムトルク変動にともない前記バルブタイミングが前記特定角位相まで進角したとき、かつ前記停止時履歴があるとき、前記位相固定機構が前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定することを特徴とする可変動弁装置の制御装置。請求項1~7のいずれか一項に記載の可変動弁装置の制御装置において、最後の機関停止時における前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方と、前記最後の機関停止時から前記機関始動時までの期間における前記遅角室からの作動油の流出量とに基づいて、前記機関始動時の前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方を推定することを特徴とする可変動弁装置の制御装置。上記可変動弁装置を備える内燃機関において、機関始動時のカムトルク変動によるバルブタイミングの進角に対する抵抗力は、位相変更機構の遅角室に残存している作動油の量または作動油の圧力が大きくなるにつれて大きくなる。このため、遅角室に残存している作動油の量または作動油の圧力が大きいとき、機関始動の開始後においてバルブタイミングが特定角位相に到達するまでにかかる時間が過度に長くなることに起因して、内燃機関の始動性が低下するおそれがある。本発明は、上記課題を解決するための技術であり、内燃機関の始動性の低下を抑制することが可能な可変動弁装置の制御装置を提供することを目的とする。本発明は、進角室または遅角室についての作動油の供給または排出により内燃機関のバルブタイミングを変更する油圧式の位相変更機構と、前記バルブタイミングを最遅角位相よりも進角側の特定角位相に固定する位相固定機構と、カムトルク変動にともない前記バルブタイミングを前記最遅角位相から前記特定角位相に向けて進角させる自立進角機構とを備える可変動弁装置のための制御装置であって、前記遅角室に残存している作動油の量を残存油量とし、前記遅角室に残存している作動油の圧力を残存油圧として、前記制御装置は、機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が大きいとき、前記機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が小さいときと比較して、前記進角室への作動油の供給量を多くすることを特徴としている。機関始動時に生じるカムトルク変動によるバルブタイミングの進角に対する抵抗力は、残存油量または残存油圧の影響を受けて変化する。すなわち、機関始動時の残存油量または残存油圧が大きくなるにつれて上記抵抗力が大きくなる。そこでこの発明では、機関始動時の残存油量または残存油圧が大きいとき、機関始動時の残存油量または残存油圧が小さいときと比較して、進角室への作動油の供給量を多くする。これにより、機関始動時の残存油量または残存油圧が大きいとき、機関始動時の残存油量または残存油圧が小さいときと比較して、バルブタイミングを進角させる力が大きくなる。このため、遅角室に残存している作動油に起因して始動性が低下することが抑制される。この可変動弁装置の制御装置は、前記機関始動時における前記残存油量または前記残存油圧が基準値以上のとき、前記機関始動時における前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値未満のときと比較して、前記進角室への作動油の供給量を多くすることが好ましい。この可変動弁装置の制御装置は、前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値未満の状態における前記内燃機関の始動の開始後において、前記カムトルク変動にともない前記バルブタイミングが前記特定角位相まで進角したとき、前記位相固定機構が前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定することが好ましい。この発明によれば、機関始動時においてバルブタイミングが位相固定機構により特定角位相に固定されるため、機関始動時においてバルブタイミングが位相固定機構により固定されない構成と比較して、バルブタイミングの変動幅が小さくなる。この可変動弁装置の制御装置は、前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定しない前記位相固定機構の動作状態を位相解除状態として、前記機関始動時において前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値以上のとき、前記位相固定機構が前記位相解除状態にあることが好ましい。この可変動弁装置の制御装置は、前記最遅角位相よりも進角側かつ前記特定角位相を含む所定の位相範囲を特定位相範囲として、前記残存油量または前記残存油圧が前記基準値以上の状態における前記内燃機関の始動の開始後において、前記バルブタイミングが前記特定位相範囲まで進角したとき、前記位相変更機構の油圧により前記バルブタイミングを前記特定位相範囲に保持することが好ましい。この発明によれば、機関始動時においてバルブタイミングが位相変更機構の油圧により特定位相範囲に保持されるため、機関始動時においてバルブタイミングが特定位相範囲よりも遅角側の位相に保持される構成と比較して、内燃機関の始動性が高くなる。この可変動弁装置の制御装置は、前記機関始動時の前記バルブタイミングの変動幅に基づいて前記機関始動時の前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方を推定することが好ましい。機関始動時のバルブタイミングの変動幅は、機関始動時の残存油量および残存油圧に応じて異なる大きさを示す。このため、機関始動時におけるバルブタイミングの変動幅に基づいて機関始動時の残存油量および残存油圧の少なくとも一方を推定することができる。この可変動弁装置の制御装置は、最後の機関停止移行時における前記バルブタイミングの変動幅が所定変動幅以上であることを示す履歴を停止時履歴として、今回の前記内燃機関の始動の開始後において、前記カムトルク変動にともない前記バルブタイミングが前記特定角位相まで進角したとき、かつ前記停止時履歴があるとき、前記位相固定機構が前記バルブタイミングを前記特定角位相に固定することが好ましい。機関停止移行時のバルブタイミングの変動幅は、残存油量および残存油圧が小さくなるにつれて大きくなる。このため、最後の機関停止移行時におけるバルブタイミングの変動幅が大きいとき、今回の機関始動時における残存油量および残存油圧の少なくとも一方が小さいと推定することができる。そこで上記発明では、停止時履歴があるとき、今回の機関始動時においてカムトルク変動によりバルブタイミングを進角させ、かつ位相固定機構によりバルブタイミングを特定角位相に固定する。このため、機関始動時の残存油量および残存油圧の少なくとも一方が小さいときに位相変更機構の油圧制御によりバルブタイミングを進角させる構成と比較して、バルブタイミングが早い時期に特定角位相に固定される頻度が高くなる。この可変動弁装置の制御装置は、最後の機関停止時における前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方と、前記最後の機関停止時から前記機関始動時までの期間における前記遅角室からの作動油の流出量とに基づいて、前記機関始動時の前記残存油量および前記残存油圧の少なくとも一方を推定することが好ましい。内燃機関の回転が停止している期間、すなわち最後の機関停止時から今回の機関始動時までの期間、機関停止時において遅角室に残存していた作動油が位相変更機構のクリアランスから外部に流れ出る。このため、最後の機関停止時における残存油量、および内燃機関の回転が停止している期間の作動油の流出量に基づいて、機関始動時の残存油量および残存油圧の少なくとも一方を推定することができる。図1を参照して、内燃機関1の構成について説明する。内燃機関1は、混合気の燃焼によりクランクシャフト15を回転させる機関本体10と、動弁系の各要素を備える可変動弁装置20と、機関本体10等に作動油を供給する油圧機構80と、これら装置をはじめとする各種装置を統括的に制御する制御装置90とを有する。機関本体10は、混合気の燃焼が行われるシリンダブロック11と、可変動弁装置20が組み付けられるシリンダヘッド12と、機関本体10の各部位に供給する作動油を貯留するオイルパン13とを有する。可変動弁装置20は、燃焼室14の吸気ポートを開放および閉鎖する吸気バルブ21と、燃焼室14の排気ポートを開放および閉鎖する排気バルブ23と、吸気バルブ21を押し下げる吸気カムシャフト22と、排気バルブ23を押し下げる排気カムシャフト24とを有する。またこの他に、クランクシャフト15の回転位相に対する吸気カムシャフト22の回転位相以下、バルブタイミングVTを変更する油圧式の位相変更機構30と、バルブタイミングVTを固定する位相固定機構40とを有する。位相変更機構30は、バルブタイミングVTを最も進角側のバルブタイミング以下、最進角位相VTmaxから最も遅角側のバルブタイミング以下、最遅角位相VTminまでの間で変更する。位相固定機構40は、バルブタイミングVTを最進角位相VTmaxと最遅角位相VTminとの間の特定のバルブタイミング以下、中間角位相VTmdlに固定する。なお、中間角位相VTmdlは特定角位相に相当する。中間角位相VTmdlとしては、寒冷地において内燃機関1を始動することが可能なバルブタイミングVTが設定されている。内燃機関1を始動するときにバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに維持されている場合と、これよりも遅角側のバルブタイミングVTに維持されている場合とを比較したとき、後者よりも前者の方が内燃機関1の始動性が高い。油圧機構80は、オイルパン13の作動油を吐出するオイルポンプ81と、位相変更機構30についての作動油の供給態様および排出態様を制御するオイルコントロールバルブ82と、位相固定機構40についての作動油の供給態様および排出態様を制御するオイルスイッチングバルブ83とを有する。またこの他に、オイルポンプ81から吐出された作動油を内燃機関1の各部位に供給する供給油路84と、内燃機関1の各部位の作動油をオイルパン13に排出する排出油路88と、位相変更機構30に関連する進角油路85および遅角油路86と、位相固定機構40に関連する位相固定油路87とを有する。進角油路85は、位相変更機構30の進角室37とオイルコントロールバルブ82とを互いに接続する。遅角油路86は、位相変更機構30の遅角室38とオイルコントロールバルブ82とを互いに接続する。位相固定油路87は、位相固定機構40の第1解除室54および第2解除室64とオイルスイッチングバルブ83とを互いに接続する。制御装置90は、内燃機関1を制御するための各種の演算処理等を行う電子制御装置91と、クランクポジションセンサ92、カムポジションセンサ93、冷却水温度センサ94、およびアクセルポジションセンサ95をはじめとする各種センサとを有する。クランクポジションセンサ92は、クランクシャフト15の回転角度以下、クランク角度CAに応じた信号を電子制御装置91に出力する。カムポジションセンサ93は、吸気カムシャフト22の回転角度以下、カム角度DAに応じた信号を電子制御装置91に出力する。冷却水温度センサ94は、シリンダヘッド12の冷却水出口付近においての冷却水の温度以下、冷却水温度TWに応じた信号を電子制御装置91に出力する。アクセルポジションセンサ95は、アクセルペダル2の踏込量以下、アクセル踏込量AP、すなわちアクセル操作量に応じた信号を電子制御装置91に出力する。電子制御装置91により行われる制御について説明する。なお、以下では、内燃機関1の始動要求が設定されてから内燃機関1の始動動作が完了するまでに要する期間を機関始動期間とする。また、内燃機関1の停止要求が設定されてからクランクシャフト15の回転が停止するまでの期間を機関停止移行期間とする。また、内燃機関1の回転が停止している期間を機関停止期間とする。また、機関始動期間、機関停止期間、およびアイドル運転期間を除いた機関運転期間を通常機関運転期間とする。電子制御装置91は、各センサの出力に基づいて以下の各パラメータを算出する。Aクランクポジションセンサ92の出力に基づいて、クランク角度CAに相当する演算値を算出する。Bクランク角度CAの演算値に基づいて、クランクシャフト15の回転速度以下、機関回転速度NEに相当する演算値を算出する。Cカムポジションセンサ93の出力に基づいて、カム角度DAに相当する演算値を算出する。Dクランク角度CAおよびカム角度DAに基づいて、バルブタイミングVTに相当する演算値を算出する。E冷却水温度センサ94の出力に基づいて、冷却水温度TWに相当する演算値を算出する。Fアクセルポジションセンサ95の出力に基づいて、アクセル踏込量APに相当する演算値を算出する。電子制御装置91は、機関運転状態に基づいて位相変更機構30および位相固定機構40の動作を制御するバルブタイミング制御と、機関始動時のバルブタイミングVTの進角方法を選択する始動時制御選択処理とを行う。なお、機関運転状態を規定するパラメータとしては、機関回転速度NEおよび機関負荷等が挙げられる。バルブタイミング制御は、通常機関運転時にバルブタイミングVTを進角するための位相進角制御、通常機関運転時にバルブタイミングVTを遅角するための位相遅角制御、および通常機関運転時にバルブタイミングVTを油圧により保持するための位相保持制御を含む。また、位相固定機構40によりバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定するための位相固定制御、および位相固定機構40によるバルブタイミングVTの中間角位相VTmdlへの固定を解除するための位相解除制御を含む。位相進角制御および位相遅角制御は、別途実行される制御によりバルブタイミングVTを進角する要求以下、位相進角要求またはバルブタイミングVTを遅角する要求以下、位相遅角要求が設定されたとき、機関運転状態に基づいて目標のバルブタイミングVT以下、目標角位相VTtrgを設定する。そして、目標角位相VTtrgおよびバルブタイミングVTの演算値に基づいて、位相変更機構30を進角動作または遅角動作させるためのオイルコントロールバルブ82の制御を行う。位相保持制御は、別途実行される制御によりバルブタイミングVTを油圧により所定の位相に保持する要求以下、位相保持要求が設定されたとき、位相変更機構30に保持動作させるためのオイルコントロールバルブ82の制御を行う。位相保持要求は、例えばアイドル運転条件が成立していることに基づいて設定される。なお、保持動作は、バルブタイミングVTを最遅角位相から最進角位相までの範囲のうちの所定の位相に保持するための位相変更機構30の動作を示す。位相固定制御は、別途実行される制御によりバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定する要求以下、位相固定要求が設定されたとき、位相固定機構40に固定動作させるためのオイルスイッチングバルブ83の制御を行う。位相固定要求は、機関停止条件が成立していること、またはアイドル運転条件が成立していることに基づいて設定される。なお、固定動作は、バルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定するための位相固定機構40の動作を示す。位相解除制御は、別途実行される制御によりバルブタイミングVTの中間角位相VTmdlへの固定を解除する要求以下、位相解除要求が設定されたとき、位相固定機構40に固定解除動作させるためのオイルスイッチングバルブ83の制御を行う。位相解除要求は、アイドル運転状態から通常機関運転状態に変更すること、すなわちアイドル運転状態においてアクセル踏込量APが増加することに基づいて設定される。なお、固定解除動作は、バルブタイミングVTの中間角位相VTmdlへの固定を解除するための位相固定機構40の動作を示す。図2を参照して、位相変更機構30の構造について説明する。位相変更機構30は、図1のクランクシャフト15に同期して回転するハウジングロータ31と、吸気カムシャフト22に同期して回転するベーンロータ35と、バルブタイミングVTが進角するようにベーンロータ35に力を付与するアシストスプリング図示略とを有する。バルブタイミングVTは、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相に応じて変更される。なお、図中の矢印DRは、スプロケット33クランクシャフト15および吸気カムシャフト22の回転方向を示している。ハウジングロータ31は、その本体となるハウジング本体32と、ハウジング本体32の軸方向の一方の端部に固定されたスプロケット33と、ハウジング本体32の軸方向の他方の端部に固定されたカバー34図3参照とを有する。ハウジング本体32は、ハウジングロータ31の回転軸の径方向に突出する3つの区画壁32Aを有する。ハウジング本体32、スプロケット33、およびカバー34は、これらの軸方向に挿入された3本のボルトにより互いに固定されている。ベーンロータ35は、ハウジング本体32内の空間に配置されている。また、吸気カムシャフト22の端部に固定されている。ベーンロータ35は、ハウジング本体32に向けて突出した3つのベーン35Aを有する。位相変更機構30は、3つの収容室36を有する。各収容室36は、ハウジング本体32の外周の壁部、隣り合う区画壁32A、ベーンロータ35のうちの回転軸の周囲の壁部、スプロケット33、およびカバー34に囲まれて形成されている。1つの収容室36は、1つのベーン35Aが配置されている。各収容室36は、対応するベーン35Aにより進角室37および遅角室38に区画されている。進角室37は、収容室36内においてベーン35Aよりも回転方向DRの後方側に形成されている。遅角室38は、収容室36内においてベーン35Aよりも回転方向DRの前方側に形成されている。進角室37および遅角室38の容積は、位相変更機構30に対する作動油の給排態様に応じて変化する。位相変更機構30の動作について説明する。進角室37への作動油の供給および遅角室38からの作動油の排出により、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して進角側すなわち回転方向DRに向けて回転するとき、バルブタイミングVTが進角する。ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して最も進角側に回転したとき、すなわちハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が回転方向DRの最も前方側の回転位相のとき、バルブタイミングVTが最進角位相VTmaxに設定される。進角室37からの作動油の排出および遅角室38への作動油の供給により、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して遅角側すなわち回転方向DRの反対方向に向けて回転するとき、バルブタイミングVTが遅角する。ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して最も遅角側に回転したとき、すなわちハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が回転方向DRの最も後方側の回転位相のとき、バルブタイミングVTが最遅角位相VTminに設定される。図2を参照して、位相固定機構40の構成について説明する。位相固定機構40は、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転範囲を規制する第1固定機構50と、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転範囲を第1固定機構50とは異なる範囲に規制する第2固定機構60とを有する。またこの他に、進角室37および遅角室38からの作動油の排出を促進するための開放機構70図3参照を有する。第1固定機構50および第2固定機構60は、互いに異なるベーン35Aに位置する。そしてハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が中間角位相VTmdlに対応する回転位相以下、中間回転位相のとき、第1固定機構50および第2固定機構60の協働によりバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定される。図3および図4を参照して、第1固定機構50および第2固定機構60の構成について説明する。なお、図3および図4は、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が中間回転位相にある状態を示している。また以下では、第1固定機構50の第1固定ピン51および第2固定機構60の第2固定ピン61がベーン35Aから突出する方向を突出方向ZAとし、第1固定ピン51および第2固定ピン61がベーン35A内に移動する方向を収容方向ZBとする。第1固定機構50は、ベーン35Aに対してベーンロータ35の軸方向に移動する第1固定ピン51と、第1固定ピン51を突出方向ZAに押すための第1固定ばね52と、第1固定ピン51および第1固定ばね52を収容する第1固定室53と、第1固定ピン51の周方向の軌跡に対応して形成された第1係合溝56とを有する。第1固定ピン51は、ベーン35Aに対して突出方向ZAおよび収容方向ZBに移動するとともにベーン35Aの外部に突出する内側ピン51Aと、ベーン35A内においてベーン35Aに対して突出方向ZAおよび収容方向ZBに移動する外側ピン51Bとを有する。第1固定ばね52は、内側ピン51Aを突出方向ZAに押すための内側ばね52Aと、外側ピン51Bを突出方向ZAに押すための外側ばね52Bとを有する。第1固定室53は、ベーン35A内に形成されている。また、第1固定ピン51により第1解除室54および第1ばね室55に区画されている。なお、第1固定機構50を構成する各部品のクリアランスを介して作動油の流れが生じないと仮定したとき、第1解除室54と第1ばね室55との間では作動油の流れが形成されない。第1係合溝56は、互いに深さの異なる2つの溝、すなわち相対的に深さの大きい第1下段溝57、および相対的に深さの小さい第1上段溝58を有する。第1上段溝58は、ハウジングロータ31の周方向において第1下段溝57よりも遅角側に形成されている。第1下段溝57の進角側の端部である第1進角端部56Aは、中間回転位相にあるベーンロータ35の第1固定ピン51の内側ピン51Aについて、その進角側の端面と対応する位置に形成されている。第1上段溝58の遅角側の端部である第1遅角端部56Bは、ハウジングロータ31の周方向において第1進角端部56Aよりも遅角側に形成されている。第1下段溝57の遅角側の端部である第2遅角端部56Cは、ハウジングロータ31の周方向において第1進角端部56Aと第1遅角端部56Bとの間に形成されている。第2固定機構60は、ベーン35Aに対してベーンロータ35の軸方向に移動する第2固定ピン61と、第2固定ピン61を突出方向ZAに押すための第2固定ばね62と、第2固定ピン61および第2固定ばね62を収容する第2固定室63と、第2固定ピン61の周方向の軌跡に対応して形成された第2係合溝66とを有する。第2固定ピン61は、ベーン35Aに対して突出方向ZAおよび収容方向ZBに移動するとともにベーン35Aの外部に突出する内側ピン61Aと、ベーン35A内においてベーン35Aに対して突出方向ZAおよび収容方向ZBに移動する外側ピン61Bとを有する。第2固定ばね62は、内側ピン61Aを突出方向ZAに押すための内側ばね62Aと、外側ピン61Bを突出方向ZAに押すための外側ばね62Bとを有する。第2固定室63は、ベーン35A内に形成されている。また、第2固定ピン61により第2解除室64および第2ばね室65に区画されている。なお、第2固定機構60を構成する各部品のクリアランスを介しての作動油の流れが生じないと仮定したとき、第2解除室64と第2ばね室65との間では作動油の流れが形成されない。第2係合溝66は、互いに深さの異なる2つの溝、すなわち相対的に深さの大きい第2下段溝67、および相対的に深さの小さい第2上段溝68を有する。第2上段溝68は、ハウジングロータ31の周方向において第2下段溝67よりも遅角側に形成されている。なお、第1固定ピン51、第1係合溝56、第2固定ピン61、および第2係合溝66は自立進角機構に相当する。第2下段溝67の遅角側の端部である第4遅角端部66Cは、中間回転位相にあるベーンロータ35の第2固定ピン61の内側ピン61Aについて、その遅角側の端面と対応する位置に形成されている。第2上段溝68の遅角側の端部である第3遅角端部66Bは、ハウジングロータ31の周方向において第4遅角端部66Cよりも遅角側に形成されている。第2下段溝67の進角側の端部である第2進角端部66Aは、ハウジングロータ31の周方向において第4遅角端部66Cよりも進角側に形成されている。図3および図4を参照して、位相固定機構40の動作について説明する。第1固定ピン51の内側ピン51Aは、先端が第1係合溝56の第1下段溝57の底面に接触する位置以下、第1固定ピン51の突出位置から先端がベーン35A内に収容されている位置以下、第1固定ピン51の収容位置までの範囲においてベーン35Aに対して軸方向に移動する。また、ベーン35Aに対する内側ピン51Aの位置は、第1解除室54の油圧に基づいて作用する力と第1固定ばね52の弾性力との関係に応じて変化する。第1固定ピン51の外側ピン51Bは、ハウジングロータ31の周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57と対応する位置にあるとき、内側ピン51Aと連動して軸方向に移動する。一方、ハウジングロータ31の周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57と対応しない位置にあるとき、第1解除室54の油圧に基づいて作用する力と第1固定ばね52の弾性力との関係に応じて内側ピン51Aから独立して軸方向に移動することが許容される。以下では、外側ピン51Bがベーン35A内において最大限に突出方向ZAに移動した位置を外側ピン51Bの開放位置とする。また、外側ピン51Bがベーン35A内において最大限に収容方向ZBに移動した位置を外側ピン51Bの閉鎖位置とする。第2固定ピン61の内側ピン61Aは、先端が第2係合溝66の第2下段溝67の底面に接触する位置以下、第2固定ピン61の突出位置から先端がベーン35A内に収容されている位置以下、第2固定ピン61の収容位置までの範囲においてベーン35Aに対して軸方向に移動する。また、ベーン35Aに対する内側ピン61Aの位置は、第2解除室64の油圧に基づいて作用する力と第2固定ばね62の弾性力との関係に応じて変化する。第2固定ピン61の外側ピン61Bは、ハウジングロータ31の周方向において第2固定ピン61が第2下段溝67と対応する位置にあるとき、内側ピン61Aと連動して軸方向に移動する。一方、ハウジングロータ31の周方向において第2固定ピン61が第2下段溝67と対応しない位置にあるとき、第2解除室64の油圧に基づいて作用する力と第2固定ばね62の弾性力との関係に応じて内側ピン61Aから独立して軸方向に移動することが許容される。以下では、外側ピン61Bがベーン35A内において最大限に突出方向ZAに移動した位置を外側ピン61Bの開放位置とする。また、外側ピン61Bがベーン35A内において最大限に収容方向ZBに移動した位置を外側ピン61Bの閉鎖位置とする。ここで、位相固定機構40の動作状態について定義する。第1固定ピン51および第2固定ピン61が収容位置に位置するときの位相固定機構40の動作状態を位相固定機構40の位相解除状態とする。また、第1固定ピン51および第2固定ピン61が突出位置に位置するときの位相固定機構40の動作状態を位相固定機構40の位相固定状態とする。なお、図3は位相固定機構40の位相解除状態の一例を示している。また、図4は位相固定機構40の位相固定状態を示している。第1固定ピン51の動作について説明する。なお、第2固定ピン61は第1固定ピン51の下記動作に準じて動作するため、ここでは第2固定ピン61の動作についての説明を省略する。第1解除室54の油圧に基づいて第1固定ピン51に作用する力が第1固定ばね52の弾性力よりも小さいとき、第1固定ピン51を突出方向ZAに移動させる力が第1固定ピン51に付与される。そして、ハウジングロータ31の周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57と対応する箇所に位置し、かつハウジングロータ31の軸方向において第1固定ピン51が収容位置に位置し、かつ第1固定ピン51を突出方向ZAに移動させる力が第1固定ピン51に作用しているとき、内側ピン51Aが図3に示される収容位置から図4に示される突出位置に移動する。また、内側ピン51Aの移動に連動して外側ピン51Bが閉鎖位置から開放位置に移動する。第1解除室54の油圧に基づいて第1固定ピン51に作用する力が第1固定ばね52の弾性力よりも大きいとき、第1固定ピン51を収容方向ZBに移動させる力が第1固定ピン51に付与される。そして、ハウジングロータ31の軸方向において第1固定ピン51が突出位置に位置し、かつ第1固定ピン51を収容方向ZBに移動させる力が第1固定ピン51に作用しているとき、内側ピン51Aが図4に示される突出位置から図3に示される収容位置に移動する。また、内側ピン51Aの移動に連動して外側ピン51Bが開放位置から閉鎖位置に移動する。第1固定ピン51が突出位置に位置しているとき、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して中間回転位相よりも進角方向に向けて回転することが規制される。また、第2固定ピン61が突出位置に位置しているとき、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して中間回転位相よりも遅角方向に向けて回転することが規制される。このため、第1固定ピン51および第2固定ピン61が突出位置に位置しているとき、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して中間回転位相から進角方向および遅角方向に回転することができない。すなわち、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定される。機関始動時の位相変更機構30の動作について説明する。通常の機関始動時においては、位相変更機構30の進角室37および遅角室38の作動油が通常機関運転時よりも十分に少ない。なお、作動油が十分に少ない状態とは、位相変更機構30の油圧によりバルブタイミングVTを適切に制御することが困難となる程度にまで作動油の量が減少している状態を示す。このため、吸気カムシャフト22のトルク変動以下、吸気カムトルク変動にともなうバルブタイミングVTの進角量が通常機関運転時よりも大きくなる。そして、機関始動時において位相変更機構30の油圧によるバルブタイミングVTの制御が困難な場合においても、吸気カムトルク変動にともなうバルブタイミングVTの進角を利用することにより、バルブタイミングVTを位相固定機構40により中間角位相VTmdlに固定することが可能となる。以下では、吸気カムトルク変動にともないバルブタイミングVTが進角する動作を自立進角とする。位相変更機構30が自立進角するときの位相固定機構40の動作を以下に示す。位相変更機構30の進角室37および遅角室38の作動油が十分に少ない状態において機関始動が開始されたとき、吸気カムトルク変動によりベーンロータ35が最遅角位相VTminに対応する回転位相から進角側に回転する。そして、以下のA~Dの順に第1固定ピン51および第2固定ピン61が動作することにより、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定される。Aベーンロータ35の進角側への回転にともない、周方向において第1固定ピン51が第1上段溝58に対応する位置に到達したとき、第1固定ピン51が第1上段溝58に突出する。B上記Aの状態において、ベーンロータ35の進角側への回転にともない、周方向において第2固定ピン61が第2上段溝68に対応する位置に到達したとき、第2固定ピン61が第2上段溝68に突出する。C上記Bの状態において、ベーンロータ35の進角側への回転にともない、周方向において第2固定ピン61が第2下段溝67に対応する位置に到達したとき、第2固定ピン61が第2下段溝67に突出する。すなわち、第2固定ピン61が突出位置に位置する。D上記Cの状態において、ベーンロータ35の進角側への回転にともない、周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57に対応する位置に到達したとき、第1固定ピン51が第1下段溝57に突出する。すなわち、第1固定ピン51が突出位置に位置する。上記Dの状態においては、第1固定ピン51および第2固定ピン61が突出位置に位置しているため、ベーンロータ35がハウジングロータ31に対して中間回転位相から進角方向および遅角方向に回転することができない。すなわち、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定される。図3を参照して、開放機構70の構成について説明する。開放機構70は、第1固定機構50が設けられたベーン35Aの第1ばね室55を介して進角室37と遅角室38とを互いに連通する第1開放機構71と、第2固定機構60が設けられたベーン35Aの第2ばね室65を介して進角室37と遅角室38とを互いに連通する第2開放機構72とを有する。第1開放機構71は、第1ばね室55と進角室37とを互いに連通する進角室開放通路71Aと、第1ばね室55と遅角室38とを互いに連通する遅角室開放通路71Bと、第1固定機構50の外側ピン51Bとを有する。第2開放機構72は、第2ばね室65と進角室37とを互いに連通する進角室開放通路72Aと、第2ばね室65と遅角室38とを互いに連通する遅角室開放通路72Bと、第2固定機構60の外側ピン61Bとを有する。図5を参照して、第1開放機構71の動作について説明する。なお、第2開放機構72は第1開放機構71の下記動作に準じて動作するため、ここでは第2開放機構72の動作についての説明を省略する。図5aに示されるように、位相固定機構40の動作状態が位相解除状態のとき、かつハウジングロータ31の周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57と対応する箇所に位置し、かつ第1固定ピン51を収容方向ZBに移動させる力が第1固定ピン51に作用しているとき、外側ピン51Bが閉鎖位置に位置する。このため、進角室開放通路71Aおよび遅角室開放通路71Bが外側ピン51Bにより閉塞される。すなわち、第1ばね室55と進角室37および遅角室38とが互いに遮断される。図5bに示されるように、位相固定機構40の動作状態が位相解除状態のとき、かつハウジングロータ31の周方向において第1固定ピン51が第1下段溝57と対応しない箇所に位置し、かつ第1固定ピン51を突出方向ZAに移動させる力が第1固定ピン51に作用しているとき、外側ピン51Bが開放位置に位置する。このため、進角室開放通路71Aおよび遅角室開放通路71Bが外側ピン51Bから開放される。すなわち、第1ばね室55と進角室37および遅角室38とが互いに連通する。なお、位相固定機構40および開放機構70の動作状態が図5bに示される状態となる機関運転状態の一例としては、機関始動時において位相固定機構40の動作状態が位相解除状態となる場合が挙げられる。図5cに示されるように、位相固定機構40の動作状態が位相固定状態のとき、かつ第1固定ピン51を突出方向ZAに移動させる力が第1固定ピン51に作用しているとき、外側ピン51Bが開放位置に位置する。このため、進角室開放通路71Aおよび遅角室開放通路71Bが外側ピン51Bから開放される。すなわち、第1ばね室55と進角室37および遅角室38とが互いに連通する。第1ばね室55と進角室37および遅角室38とが互いに連通しているとき、かつオイルコントロールバルブ82を介して進角室37および遅角室38の一方に作動油が供給されているとき、この作動油が第1ばね室55を介して進角室37および遅角室38の他方にも供給される。このため、進角室37および遅角室38が互いに連通していないときと比較して、進角室37および遅角室38の他方に対する作動油の供給量が多くなる。図2を参照して、オイルコントロールバルブ82の制御について説明する。オイルコントロールバルブ82は、進角油路85と供給油路84または排出油路88とを互いに接続する進角ポートと、遅角油路86と供給油路84または排出油路88とを互いに接続する遅角ポートとを有する。進角油路85および遅角油路86と供給油路84および排出油路88との接続関係、ならびに進角ポートおよび遅角ポートの通路面積は、電子制御装置91が出力する指令信号としてのデューティー比に応じて変化する。電子制御装置91は、オイルコントロールバルブ82のアクチュエータに出力するデューティー比を変更することにより、オイルコントロールバルブ82の動作状態以下、OCV動作モードを変更する。電子制御装置91により選択されるOCV動作モードとしては、進角モード、遅角モード、および保持モードが予め用意されている。そして、OCV動作モードが変更されることにより、進角油路85および遅角油路86と供給油路84および排出油路88との接続関係、ならびに進角ポートおよび遅角ポートの通路面積が変更される。OCV動作モードとデューティー比との関係について説明する。オイルコントロールバルブ82は、デューティー比に対応する動作領域として遅角感帯、不感帯、および進角感帯を有する。遅角感帯は、デューティー比の変更可能領域における最小のデューティー比から所定の第1デューティー比までの範囲を有する。オイルコントロールバルブ82は、遅角感帯のデューティー比が出力されるとき、進角油路85と排出油路88とを互いに接続し、遅角油路86と供給油路84とを互いに接続する。不感帯は、所定の第1デューティー比から所定の第2デューティー比までの範囲を有する。オイルコントロールバルブ82は、不感帯のデューティー比が出力されるとき、進角油路85および遅角油路86を供給油路84および排出油路88に対して遮断する。進角感帯は、所定の第2デューティー比からデューティー比の変更可能領域における最大のデューティー比までの範囲を有する。オイルコントロールバルブ82は、進角感帯のデューティー比が出力されるとき、進角油路85と供給油路84とを互いに接続し、遅角油路86と排出油路88とを互いに接続する。電子制御装置91は、OCV動作モードに応じて以下のデューティー比を出力する。AOCV動作モードとして保持モードを選択するとき、不感帯内のデューティー比をオイルコントロールバルブ82のアクチュエータに出力する。このとき、進角室37および遅角室38がオイルコントロールバルブ82に対して閉鎖される。このため、ハウジングロータ31に対するベーンロータ35の回転位相が進角室37および遅角室38の油圧により保持される。BOCV動作モードとして遅角モードを選択するとき、進角感帯内のデューティー比をオイルコントロールバルブ82のアクチュエータに出力する。このとき、進角室37から作動油が排出され、かつ遅角室38に作動油が供給される。このため、ベーンロータ35をハウジングロータ31に対して遅角方向に回転させる力がベーンロータ35に付与される。COCV動作モードとして進角モードを選択するとき、進角感帯内のデューティー比をオイルコントロールバルブ82のアクチュエータに出力する。このとき、進角室37に作動油が供給され、かつ遅角室38から作動油が排出される。このため、ベーンロータ35をハウジングロータ31に対して進角方向に回転させる力がベーンロータ35に付与される。進角油路85および遅角油路86の作動油の流量について説明する。進角油路85の作動油の流量は、進角ポートの通路面積が大きくなるにつれて大きくなる。また進角ポートの通路面積は、進角感帯内におけるデューティー比の大きさが最大のデューティー比に近づくにつれて、または、遅角感帯内におけるデューティー比の大きさが最小のデューティー比に近づくにつれて大きくなる。遅角油路86の作動油の流量は、遅角ポートの通路面積が大きくなるにつれて大きくなる。また遅角ポートの通路面積は、遅角感帯内におけるデューティー比の大きさが最小のデューティー比に近づくにつれて、または、進角感帯内におけるデューティー比の大きさが最大のデューティー比に近づくにつれて大きくなる。電子制御装置91は、進角モードにおいて進角室37に供給される作動油の量を変更する必要があるとき、進角感帯内におけるデューティー比の大きさを変更する。また、遅角モードにおいて遅角室38に供給される作動油の量を変更する必要があるとき、遅角感帯内におけるデューティー比の大きさを変更する。そして、進角モードにおいてデューティー比が大きくなるとき、進角室37に供給される作動油量が増加し、かつ遅角室38から排出される作動油量が増加する。また、遅角モードにおいてデューティー比が大きくなるとき、遅角室38に供給される作動油量が増加し、かつ進角室37から排出される作動油量が増加する。図3および図4を参照して、オイルスイッチングバルブ83の制御について説明する。図1の電子制御装置91は、オイルスイッチングバルブ83のアクチュエータに対する指令信号を変更することにより、オイルスイッチングバルブ83の動作状態以下、OSV動作モードを変更する。各OSV動作モードと位相固定機構40の動作との関係を以下に示す。AOSV動作モードが位相固定モードに設定されているとき、第1解除室54および第2解除室64から動作油が排出される。このため、第1固定ピン51および第2固定ピン61に対して突出力が作用する。BOSV動作モードが位相解除モードに設定されているとき、第1解除室54および第2解除室64に作動油が供給される。このため、第1固定ピン51および第2固定ピン61に収容力が作用する。バルブタイミング制御の詳細について説明する。図1の電子制御装置91は、バルブタイミング制御において、以下のA~Fのように機関運転状態に応じてオイルコントロールバルブ82およびオイルスイッチングバルブ83を制御する。A通常機関運転時において、機関運転状態に応じて位相進角制御を行うとき、OCV動作モードとして進角モードを選択する。また、OSV動作モードとして位相解除モードを選択する。B通常機関運転時において、機関運転状態に応じて位相遅角制御を行うとき、OCV動作モードとして遅角モードを選択する。また、OSV動作モードとして位相解除モードを選択する。C通常機関運転時において、機関運転状態に応じて位相保持制御を行うとき、OCV動作モードとして保持モードを選択する。また、OSV動作モードとして位相解除モードを選択する。なお、バルブタイミングVTの変動にともないバルブタイミングVTの平均値と目標角位相VTtrgとの差の絶対値が所定値以上となるとき、同平均値を目標角位相VTtrgに近づけるためのフィードバック制御が行われる。D通常機関運転時において、位相固定要求に応じて位相固定制御を行うとき、OSV動作モードを位相解除モードから位相固定モードに変更する。また、バルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに変更するためのOCV動作モードを選択する。E機関始動時またはアイドル運転時において、位相解除要求に応じて位相解除制御を行うとき、OSV動作モードを位相固定モードから位相解除モードに変更する。また、位相進角要求、位相遅角要求、および位相保持要求のいずれかに応じて、OCV動作モードとして進角モード、遅角モード、および保持モードのいずれかを選択する。F機関始動の開始時において、位相固定機構40の動作状態が位相固定状態にあり、かつ始動時解除条件が成立していないとき、位相進角要求、位相遅角要求、または位相保持要求に基づく位相固定機構40の動作状態の変更を禁止する。この制御は、上記のDの制御に優先して行われる。G機関始動の開始時において、位相固定機構40の動作状態が位相解除状態にあり、かつ図8の始動時制御選択処理により自立進角対応制御が選択されるとき、OCV動作モードとして進角モードを選択する。また、OSV動作モードとして位相固定モードを選択する。H機関始動の開始時において、位相固定機構40の動作状態が位相解除状態にあり、かつ図8の始動時制御選択処理により始動時進角制御が選択されるとき、OCV動作モードとして進角モードを選択する。また、OSV動作モードとして位相解除モードを選択する。そして、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに到達したとき、OCV動作モードを進角モードから保持モードに変更する。上記Fの制御において用いられる始動時解除条件について説明する。始動時解除条件は、機関始動時に位相固定機構40の動作状態を位相解除状態に変更してもバルブタイミングVTが不安定な状態となるおそれが小さいことを確認するための条件として設定されている。なお、バルブタイミングVTが不安定な状態とは、進角室37および遅角室38が作動油で満たされていないことによりバルブタイミングVTの変動が大きい状態を示す。上記Gの自立進角対応制御について説明する。通常の機関始動時においては、位相変更機構30の作動油も十分に減少しているため、位相変更機構30のベーンロータ35を移動させることが可能な油圧がベーンロータ35に付与されない。このため、OCV動作モードとは関係なくベーンロータ35が吸気カムトルク変動に応じて進角または遅角する。また、位相固定機構40の作動油が十分に減少しているため、位相固定機構40の第1固定ピン51および第2固定ピン61を移動させることが可能な油圧が各ピン51,61に付与されない。このため、OSV動作モードとは関係なく位相固定機構40の第1固定ピン51および第2固定ピン61を突出位置に移動させる力が各ピン51,61に作用する。以上のことから、機関始動時においてOCV動作モードおよびOSV動作モードを制御しなくとも、バルブタイミングVTが自立進角により中間角位相VTmdlに固定される。ただし、機関始動の開始時において位相変更機構30および位相固定機構40に残留している作動油の量は、最後の機関停止時から機関始動の開始時までの状況に応じて異なるため、OCV動作モードおよびOSV動作モードを制御しない場合には、次の問題をまねくおそれがある。なお、OCV動作モードおよびOSV動作モードを制御しない状態とは、機関運転状態等に応じて予め規定されている所定の条件が成立しているか否かを判定し、その結果に応じて動作モードを変更する制御を実行しない状態を示す。例えば、機関始動時のOCV動作モードの制御が行われないことにより、最後の機関停止時に選択されたOCV動作モードとしての遅角モードが維持されているとき、かつ機関始動の開始時における遅角室38の作動油量が多いとき、遅角室38の作動油が排出されにくい。これにより、吸気カムトルク変動にともなうバルブタイミングVTの進角に対する抵抗が大きくなるため、自立進角が妨げられる。また、機関始動時のOSV動作モードの制御が行われないことにより、最後の機関停止時に選択されたOSV動作モードとしての位相解除モードが維持されているとき、かつ機関始動の開始時における第1解除室54および第2解除室64の少なくとも一方の作動油の量が多いとき、第1固定ピン51および第2固定ピン61の少なくとも一方が突出位置に移動しない。このため、吸気カムトルク変動にともないベーンロータ35が中間回転位相まで進角してもバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されない。そこで自立進角対応制御は、機関始動時において自立進角によりバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定される頻度を高めるため、OCV動作モードとして進角モードを選択し、かつOSV動作モードとして位相固定モードを選択する。上記Hの始動時進角制御について説明する。機関始動時において、位相変更機構30の油圧によりバルブタイミングVTを制御するために必要な量の作動油が位相変更機構30内にあるとき、油圧によりバルブタイミングVTを進角することができる。そこで、機関始動時において油圧によりバルブタイミングVTを進角することが求められるとき、始動時進角制御を行う。始動時進角制御においては、バルブタイミングVTと中間角位相VTmdlとの差の絶対値以下、位相差VTDに基づいて、同平均値を目標角位相VTtrgに近づけるためのフィードバック制御を行う。すなわち、位相差VTDに基づいてオイルコントロールバルブ82のDUTY比を制御する。具体的には、位相差VTDが大きくなるにつれて、すなわち遅角室38に残存している作動油の量以下、残存油量Qが多くなるにつれて、進角室37への作動油の供給量が多くなるようにオイルコントロールバルブ82のDUTY比を制御する。電子制御装置91は、始動時進角制御における進角室37への作動油の供給量は、自立進角対応制御における進角室37への作動油の供給量よりも多くなるようにオイルコントロールバルブ82のDUTY比を制御する。このため、始動時進角制御において進角室37の油圧によりバルブタイミングVTを進角させる力は、自立進角対応制御においてオイルコントロールバルブ82によりバルブタイミングVTを進角させる力よりも大きくなる。このため、機関始動の開始時において遅角室38の作動油量が多い場合においても始動時進角制御によりバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに速やかに変更される。図1を参照して、始動時制御選択処理の詳細について説明する。内燃機関1の始動性を評価する指標の1つとして、機関始動期間が挙げられる。そして、内燃機関1に要求される始動性を満たすためには、各種の始動環境下において実際の機関始動期間が要求始動期間以下となるように内燃機関1を始動させる必要がある。一方、機関始動期間に影響を及ぼす主な因子として、機関始動時のバルブタイミングVTが挙げられる。そこで、内燃機関1においては、要求始動期間内に始動を完了させることを意図して、機関始動時のバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定するための位相固定制御を行う。中間角位相VTmdlは、混合気の燃焼性が大きく低下する低温環境下においても、要求始動期間内に機関始動を完了させることを可能にするバルブタイミングVTとして適合されている。なお、低温環境とは外気温度が氷点下の環境を示す。位相固定制御では、機関停止移行期間においてバルブタイミングVTを中間角位相VTmldに固定するため、機関停止条件に応じて設定される位相固定要求に基づいて、OCV動作モードおよびOSV動作モードを制御する。そして、最後の機関停止移行時にバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されたとき、すなわち今回の機関始動の開始時にバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されているとき、低温環境下においても要求始動期間内に内燃機関1の始動が完了する。一方、機関始動の開始時にバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されていなくとも、機関始動の開始後にバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定することにより、低温環境下において要求始動期間内に内燃機関1の始動を完了させることもできる。ただし、この場合には、機関始動の開始からバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されるまでに要する期間以下、固定期間について、これを要求固定期間内に収めることが求められる。すなわち、機関始動の開始後においてバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定された場合でも、固定期間が要求固定期間を超えているときには、機関始動期間が要求始動期間を超える可能性が高くなる。なお、この傾向は、低温環境下において特に顕著となる。そこで電子制御装置91は、機関始動の開始時にバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されていないとき、要求固定期間内にバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定するため、バルブタイミングVTの進角方法を選択するための処理として始動時制御選択処理を行う。機関始動時の吸気カムトルク変動によるバルブタイミングVTの進角に対する抵抗力は、残存油量Qの影響を受けて変化する。このため、位相進角制御によるバルブタイミングVTの進角速度以下、油圧進角速度、および吸気カムトルク変動によるバルブタイミングVTの進角速度以下、自立進角速度は、機関始動時の残存油量Qに応じて次の関係を有する。すなわち、機関始動時の残存油量Qが十分に少ないとき、油圧進角速度よりも自立進角速度の方が大きくなる頻度が高い。一方、機関始動時の残存油量Qが多いとき、自立進角速度よりも油圧進角速度の方が大きくなる頻度が高い。そして始動時制御選択処理は、上記の油圧進角速度および自立進角速度の関係に基づいて、機関始動時点におけるバルブタイミングVTの進角方法を選択する。具体的には、内燃機関1の始動動作が開始された時点における残存油量Q、すなわち機関始動時の残存油量Qと、予め設定された判定値としての基準油量QAとを比較し、残存油量Qが基準油量QA以上のとき、始動時進角制御によりバルブタイミングVTを進角させる。一方、残存油量Qが基準油量QA未満のとき、自立進角によりバルブタイミングVTを進角させる。このとき、可変動弁装置20の制御として自立進角対応制御を行う。なお、基準油量QAは基準値に相当する。図6を参照して、進角方法の具体的な選択の手順について説明する。機関始動時の残存油量Qは、最後の機関停止の完了時点における残存油量Q以下、最後の機関停止時の残存油量Qと、機関停止期間すなわち最後の機関停止の完了時から今回の機関始動の開始時までの期間において、遅角室38から外部に流出する作動油の量以下、停止時流出量との差として算出することができる。また停止時流出量は、機関停止期間において遅角室38の作動油が位相変更機構30のクリアランスから外部に流出する速度以下、停止時流出速度と、機関停止期間の長さとの積として算出することができる。なお、停止時流出速度としては、機関停止期間における作動油の流出速度を代表する速度を用いることができる。そこで始動時制御選択処理においては、機関停止期間の指標として機関停止時の冷却水温度TWと機関始動時の冷却水温度TWとの差の絶対値以下、冷却水温度差TWDを用い、停止時流出速度の指標として機関始動時の外気温度TAを用い、これらの指標と機関始動時のバルブタイミングの進角方法との関係を図6の制御領域マップに規定している。なお、機関停止時の冷却水温度TWは、詳細には機関停止の完了時点における冷却水温度TWを示す。また機関始動時の冷却水温度TWは、詳細には機関始動の開始時点における冷却水温度TWを示す。また機関始動時の外気温度TAは、詳細には機関始動の開始時点における外気温度TAを示す。機関停止期間における冷却水温度TWの低下度合は、機関停止期間が長くなるにつれて大きくなる。このため、制御領域マップ上において冷却水温度差TWDが大きくなる方向への変化は、機関停止期間が長いことを示している。停止時流出速度は、機関停止期間において作動油の粘度が低くなるにつれて大きくなる。また、機関停止期間における作動油の粘度は、機関停止期間における作動油の温度と相関を有する。また、機関停止期間における作動油の温度は、機関停止期間における冷却水温度TWと相関を有する。また、機関停止期間における冷却水温度TWは、今回の機関始動時の冷却水温度TWと相関を有する。また、今回の機関始動時の冷却水温度TWは、今回の機関始動時の外気温度TAと相関を有する。このため、制御領域マップ上において外気温度TAが高くなる方向への変化は、停止時流出速度が高いことを示している。制御領域マップは、上記の機関停止期間と冷却水温度差TWDとの関係、および停止時流出速度と外気温度TAとの関係に基づいて、機関始動時の残存油量Qが基準油量QA未満と推定される領域以下、自立進角領域RAと、機関始動時の残存油量Qが基準油量QA以上と推定される領域以下、油圧進角領域RBとに区分されている。自立進角領域ARは、残存油量Qが基準油量QA未満であることが冷却水温度差TWDおよび外気温度TAにより示唆されていることに基づいて、機関始動時のバルブタイミングVTの進角方法として自立進角を指定する領域として設定されている。油圧進角領域RBは、残存油量Qが基準油量QA以上であることが冷却水温度差TWDおよび外気温度TAにより示唆されていることに基づいて、機関始動時のバルブタイミングVTの進角方法として位相進角制御を指定する領域として設定されている。そして始動時制御選択処理においては、機関始動時の冷却水温度差TWDおよび外気温度TAが自立進角領域RAおよび油圧進角領域RBのいずれに属するかを判定する。冷却水温度差TWDおよび外気温度TAが自立進角領域RAに属するとき、バルブタイミングVTの進角方法として自立進角を選択する。またこのとき、位相変更機構30の制御として始動時進角制御を行う。一方、冷却水温度差TWDおよび外気温度TAが自立進角領域RAに属するとき、バルブタイミングVTの進角方法として位相進角制御を選択する。電子制御装置91は、機関始動時のバルブタイミングの進角方法を選択する方法として、上記の制御領域マップを用いた始動時制御選択処理とは別に、機関停止時の残存油量Qに応じて進角方法を選択する停止移行時制御指定処理図7を有する。最後の機関停止の完了時から今回の機関始動の開始時までの期間において、基本的には遅角室38の作動油の量が増加することはない。このため、最後の機関停止時における残存油量Qが基準油量QA未満のとき、今回の機関始動時における残存油量Qも基準油量QA未満と推定される。一方、機関停止移行時のバルブタイミングVTの変動幅以下、位相変動幅FWは、機関停止時の遅角室38の残存油量Qに応じて変化する。以上のことから、位相変動幅FWに基づいて推定される最後の機関停止時の残存油量Qが基準油量QA未満のとき、今回の機関始動時の残存油量Qを推定しなくとも、バルブタイミングVTの進角方法として自立進角を指定することができる。なお、位相変動幅FWは、クランク角度CAが所定量にわたり変化する期間におけるバルブタイミングVTの極大値と極小値との差の絶対値として算出することができる。そこで停止移行時制御指定処理においては、機関停止時の残存油量Qが基準油量QA未満であることが機関停止時の位相変動幅FWにより示唆されているとき、そのことを示す履歴を記憶する。そして、今回の機関始動時に同履歴が確認されるとき、バルブタイミングVTの進角方法として自立進角を選択する。なお、上記履歴に基づく進角方法の選択は、制御領域マップを用いた進角方法の選択に優先して行われる。図7を参照して、停止移行時制御指定処理の手順について説明する。ステップS11では、機関停止移行期間中か否かを判定する。ここでは、イグニッションスイッチの操作にともなう機関停止要求に応じて混合気の燃焼が停止されていることに基づいて、機関停止移行期間中の旨判定する。ステップS11において機関停止移行期間中の旨判定したとき、ステップS12において、バルブタイミングVTが位相固定機構40により中間角位相VTmdlに固定されているか否か、すなわち位相固定機構40の動作状態が位相固定状態か否かを判定する。ここでは、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに保持されている状態が所定期間以上にわたり継続されたことに基づいて、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されている旨判定する。ステップS12において、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されていない旨判定したとき、ステップS13において、位相変動幅FWが判定値FWX以上か否かを判定する。ステップS13において、位相変動幅FWが判定値FWX以上の旨判定したとき、機関停止時の残存油量Qが基準油量QA未満と推定される。このため、機関始動時の残存油量Qが基準油量QA未満と推定することができる。一方、ステップS13において、位相変動幅FWが判定値FWX未満の旨判定したとき、機関停止時の残存油量Qが基準油量QA以上と推定される。そして、ステップS14において、油量判定フラグをオンに設定する。なお、油量判定フラグは停止時履歴に相当する。図8を参照して、始動時制御選択処理の手順について説明する。ステップS21では、油量判定フラグがオンに設定されているか否かを判定する。ステップS21において、油量判定フラグがオフに設定されている旨判定したとき、すなわち最後の機関停止時の残存油量Qが基準油量QA未満であることを示す履歴があるとき、ステップS32に移行する。一方、ステップS21において、油量判定フラグがオンに設定されている旨判定したとき、すなわち最後の機関停止時の残存油量Qが基準油量QA以上であることを示す履歴があるため、今回の機関始動時の残存油量Qも基準油量QA以上である可能性が残されているとき、ステップS22に移行する。ステップS22では、冷却水温度差TWDおよび外気温度TAに基づいて、始動時進角制御を実行するための条件が成立しているか否か、すなわち残存油量Qが基準油量QA以上か否かを判定する。ここでは、冷却水温度差TWDおよび外気温度TAが図6の制御領域マップにおいて油圧進角領域に属するとき、始動時進角制御を実行するための条件が成立している旨判定する。ステップS21において否定判定したとき、またはステップS22において否定判定したとき、ステップS32において、自立進角対応制御を行う。すなわち、OCV動作モードとして進角モードを選択し、OSV動作モードとして位相固定モードを選択する。ステップS22において肯定判定したとき、ステップS31において、始動時進角制御を行う。すなわち、OCV動作モードとして進角モードを選択し、OSV動作モードとして位相解除モードを選択する。また、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに到達したとき、OSV動作モードを進角モードから保持モードに変更する。そして、ステップS33において、油圧判定フラグをオフに設定する。実施形態の効果本実施形態の内燃機関1は、以下の効果を奏する。1内燃機関1は、機関始動時において位相固定機構40が位相解除状態かつ残存油量Qが基準油量QA以上のとき、位相変更機構30の油圧によりバルブタイミングVTが進角する。この構成によれば、遅角室38に残存している作動油に起因して内燃機関1の始動性が低下することが抑制される。2また、機関始動時において残存油量Qが基準油量QA以上のときにも自立進角によりバルブタイミングVTが進角する構成と比較して、残存油量Qが基準油量QA以上のときのバルブタイミングVTの進角速度が高くなる。このため、上記比較対象の構成と比較して、アシストスプリングの復元力を小さくしても、内燃機関1の始動性が低下するおそれが小さい。そして、アシストスプリングとしてより復元力が小さいものを用いることにより、通常機関運転時においてバルブタイミングVTを遅角するときのアシストスプリングの抵抗が小さくなる。このため、オイルポンプ81の駆動にともなう損失が低減される。3内燃機関1は、機関始動時において残存油量Qが基準油量QA未満のとき、かつバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlまで進角したとき、位相固定機構40がバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定する。この構成によれば、機関始動時にバルブタイミングVTが位相固定機構40により固定されない構成と比較して、位相変動幅FWが小さくなる。4内燃機関1は、機関始動時において位相固定機構40が位相解除状態かつ残存油量Qが基準油量QA以上のとき、位相変更機構30の油圧によりバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに保持する。この構成によれば、機関始動時においてバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlよりも遅角側の位相に保持される構成と比較して、内燃機関1の始動性が高くなる。5内燃機関1は、最後の機関停止時における位相変動幅FWが判定値以上であることを示す油量判定フラグが設定されているとき、すなわち今回の機関始動時における残存油量Qが基準油量QA未満であることが推定されるとき、機関始動時に自立進角によりバルブタイミングVTを進角する。この構成によれば、油量判定フラグが設定されている機関始動時において位相変更機構30の油圧によりバルブタイミングVTを進角する仮想の構成と比較して、バルブタイミングVTが早い時期に中間角位相VTmdlに変更される頻度が高くなる。その他の実施形態本発明の実施態様は上記実施形態に限られるものではなく、例えば以下に示すように変更することもできる。また以下の各変形例は、上記実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施することもできる。上記実施形態では、機関始動時の残存油量Qと基準油量QAとの比較に基づいて、機関始動時に始動時進角制御および自立進角対応制御のいずれの制御を実行するかを選択しているが、機関始動時に実行する制御を選択するための条件を次のように変更することもできる。すなわち、遅角室38に残存している作動油の圧力を残存油圧Pとして、この残存油圧Pと判定値としての基準油圧PAとの比較の結果に基づいて、機関始動時に実行する制御を選択することもできる。この場合の具体的な制御の内容の例を以下に示す。なお、基準油圧PAは試験等の結果に基づいて予め設定されるものであり、基準値に相当する。A機関始動時の残存油量Qと基準油量QAとの比較の結果に基づく制御の選択に代えて、残存油圧Pと基準油圧PAとの比較の結果に応じて機関始動時に実行する制御を選択する。この場合の制御は、上記実施形態の制御における残存油量Qを残存油圧Pに置き換えたものに相当する。B機関始動時の残存油量Qと基準油量QAとの比較の結果、および残存油圧Pと基準油圧PAとの比較の結果に応じて機関始動時に実行する制御を選択する。この場合の制御は、残存油量Qと基準油量QAとの比較、および残存油圧Pと基準油圧PAとの比較の少なくとも一方により機関始動時の残存油量Qが多いことが示唆されるとき、始動時進角制御を選択する。または、残存油量Qと基準油量QAとの比較、および残存油圧Pと基準油圧PAとの比較の両方により機関始動時の残存油量Qが多いことが示唆されるとき、始動時進角制御を選択する。上記AおよびBの変形例において、機関停止移行期間中の位相変動幅FWが所定の判定値以上のとき、油量判定フラグに対応する油圧判定フラグを設定することもできる。上記AおよびBの変形例において、最後の機関停止時における残存油量Qおよび残存油圧Pの少なくとも一方と停止時流出量とに基づいて、機関始動時の残存油圧Pを算出することもできる。上記実施形態において、最後の機関停止時における残存油量Qおよび残存油圧Pと停止時流出量とに基づいて、または最後の機関停止時における残存油圧Pと停止時流出量とに基づいて、機関始動時の残存油量Qを算出することもできる。上記実施形態図7の停止移行時制御指定処理では、同処理のステップS13により機関停止時の残存油量Qが基準油量QA未満であることが確認されるとき、機関始動時のバルブタイミングVTの進角方法として自立進角を選択しているが、進角方法の選択の仕方を次のように変更することもできる。すなわち、機関停止期間と判定期間とを比較し、その結果に応じて進角方法を選択することもできる。具体的には、機関停止期間が判定期間以上のとき、すなわち機関停止期間における作動油の漏れにともない機関始動時の残存油量Qが基準油量QA未満と推定されるとき、バルブタイミングVTの進角方法として自立進角を選択する。一方、機関停止期間が判定期間未満のとき、すなわち機関始動の開始時の残存油量Qが基準油量QA以上と推定されるとき、制御領域マップに基づいてバルブタイミングVTの進角方法を選択する。なお、この選択方法を採用する場合には、停止移行時制御指定処理のステップS13の処理が省略される。上記実施形態図6の制御領域マップでは、冷却水温度差TWDおよび外気温度TAにより制御領域を規定しているが、外気温度TAに代えて機関始動時の冷却水温度TWを用いることもできる。機関始動時の冷却水温度TWは、外気温度TAと同様に機関停止期間における作動油の温度の指標となるため、外気温度TAに代えて同冷却水温度TWを用いてマップを適合しても上記実施形態と同様の効果が得られる。上記実施形態図7の停止移行時制御指定処理において、ステップS12の判定処理の内容を次のように変更することもできる。すなわち、機関停止時の位相変動幅FWと停止時判定値との比較し、その結果に基づいて、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されているか否かを判定する。具体的には、位相変動幅FWが停止時判定値以下のとき、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されている旨判定する。一方、位相変動幅FWが停止時判定値よりも大きいとき、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されていない旨判定する。なお、停止時判定値は、バルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに固定されていることを判定するための値として、試験等に基づいて予め設定される。上記実施形態図8の始動時制御選択処理において、ステップS22の判定処理の内容を次のように変更することもできる。すなわち、機関始動時の位相変動幅FWと始動時判定値との比較し、その結果に基づいて、残存油量Qが基準油量QA以上か否かを判定する。具体的には、機関始動時の位相変動幅FWが始動時判定値以上のとき、残存油量Qが基準油量QA以上の旨判定する。一方、機関始動時の位相変動幅FWが始動時判定値未満のとき、残存油量Qが基準油量QA未満の旨判定する。なお、始動時判定値は、機関始動時の残存油量Qが基準油量QA以上であることを判定するための値として、試験等に基づいて予め設定される。上記実施形態図8の始動時制御選択処理のステップS31では、バルブタイミングVTを位相変更機構30の油圧により中間角位相VTmdlに保持しているが、最遅角位相VTminよりも進角側かつ中間角位相VTmdlを含む所定範囲内にバルブタイミングVTを保持することもできる。上記実施形態図8の始動時制御選択処理のステップS31では、位相変更機構30の油圧によるバルブタイミングVTの進角にともないバルブタイミングVTが中間角位相VTmdlに到達したとき、油圧によりバルブタイミングVTを保持しているが、位相固定機構40によりバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定することもできる。上記実施形態において、可変動弁装置20からアシストスプリングを省略することもできる。上記実施形態図1において、進角室37、遅角室38、および各解除室54,64の作動油の給排態様を制御する単一のオイルコントロールバルブをオイルコントロールバルブ82およびオイルスイッチングバルブ83に代えて用いることもできる。上記実施形態図3において、第1固定機構50の第1下段溝57に代えて、第1固定ピン51を嵌め込むための穴を中間回転位相と対応する位置に形成することもできる。この場合には、第1上段溝58の端が同穴まで延長される。また、第2固定機構60の第2下段溝67に代えて、第2固定ピン61を嵌め込むための穴を中間回転位相と対応する位置に形成することもできる。上記実施形態図3において、第1係合溝56および第2係合溝66の少なくとも一方をベーンロータ35に形成し、第1固定ピン51および第2固定ピン61の少なくとも一方をハウジングロータ31に設けることもできる。上記実施形態図3において、第1固定機構50から外側ピン51B、外側ばね52B、および第1開放機構71を省略することもできる。また、第2固定機構60から外側ピン61B、外側ばね62B、および第2開放機構72を省略することもできる。上記実施形態図3において、第1固定ピン51および第2固定ピン61の少なくとも一方として、ベーン35Aに対して径方向に突出動作および収容動作するものを用いることもできる。この場合には、ベーン35Aに対する第1固定ピン51および第2固定ピン61の動作の変更に対応して、第1係合溝56に相当する係合溝および第2係合溝66に相当する係合溝の少なくとも一方がハウジングロータ31に形成される。上記実施形態図3において、第1固定機構50および第2固定機構60の一方を省略することもできる。この場合、1つの固定機構によりバルブタイミングVTを中間角位相VTmdlに固定する必要があるため、可変動弁装置20が有する第1固定機構50または第2固定機構60は、第1係合溝56または第2係合溝66に代えて、第1固定ピン51または第2固定ピン61が嵌め込まれる穴を有する。上記実施形態図4では、位相固定機構40により固定するバルブタイミングVTとして中間角位相VTmdlを採用しているが、これに代えて、他のバルブタイミングVTを採用することもできる。同他のバルブタイミングVTは、要求固定時間内にバルブタイミングVTを固定することが可能となる範囲内において、最遅角位相VTminと中間角位相VTmdlとの間のいずれかのバルブタイミングVT、または中間角位相VTmdlよりも進角側のいずれかのバルブタイミングVTから選択することができる。本発明の適用対象となる可変動弁装置の構成は上記実施形態に例示の構成に限られるものではない。すなわち、位相変更機構および位相固定機構を備える可変動弁装置であれば、別の構成を有する可変動弁装置に対しても本発明を適用することができる。またこの場合にも上記実施形態の効果に準じた効果が得られる。"