"軸筒と、該軸筒の後端に設けられ、軸筒前方に向けて略平板状に延びるクリップ本体と、前記軸筒又はクリップ本体の何れか一方から他方に向けて立設し、弾性力を有するよう形成された複数の棒状突起体と、を有することを特徴とする筆記具用クリップ。前記棒状突起体の先端部は、外周をR面取りした曲面状の曲面部と、中央部分を平坦に形成した平坦部と、により形成したことを特徴とする請求項1記載の筆記具用クリップ。前記複数の棒状突起体は、その高さ及び外径毎に複数のグループに分けられ、その高さ及び外径が段階的に変化するよう設けられたことを特徴とする請求項1又は2記載の筆記具用クリップ。上述の筆記具用クリップおいては、狭持力を増すことはできる。しかし、被狭持物が傷つき易いものの場合は、柔軟に挟み込むことができず、傷を付けやすい。特に、傷つき易い厚手の狭持物の場合には、クリップが大きく開いた状態におけるコイルスプリングの弾発力は非常に強く、また、狭持面は線接触となるため面圧が高くなり、被狭持物の破損の原因となる。本発明は、軸筒又はクリップ本体の何れか一方から他方に向けて、弾力性を有する棒状突起体を複数設けた筆記具用クリップである。本発明によれば、エラストマー等の弾性力を有する複数の棒状突起体を複数設けているので、十分な狭持力を発揮することができる。そして、厚手で傷等が付きやすい被狭持物の場合には、棒状突起体が弾性的に可撓し、その適正な弾性力で被狭持物を狭持するので、クリップで挟むことによる被狭持物の破損を防止することができる。以下、図面を参照しつつ本発明の実施例について説明する。なお、以下の説明において、前方向は、ペン先側の方向を指す。図1は筆記具1の全体斜視図である。円筒筒状に形成される軸筒2は、前方には漸次縮径されて形成される先口3が設けられている。先口3の先端からは、ボールペンのペン先4が突出している。一方、軸筒2の後端には、押圧操作によりボールペンのペン先4を出没させるノック部5が設けられている。図示しないが、軸筒2の内部には、ペン先4の出没機構が設けられている。軸筒2の外表面後部には、本発明に係る筆記具用クリップ10が設けられている。筆記具用クリップ10には、クリップ本体11が形成されている。クリップ本体11は、基部11aにより、軸筒2の後部外表面と固定される。基部11aの他端側からは、軸筒2の軸心に沿って前方に平板状に延びる板状部11bが形成されている。軸筒2の外表面と対向する板状部11bの面には、軸筒2に向って立設する棒状突起体12が複数設けられている。棒状突起体12は、弾性力を有する材料例えばエラストマーで形成されており、所定の押圧力により可撓性を有する。図2及び図3に本実施例第1実施例における棒状突起体12の形状の詳細及び配列状態を示す。棒状突起体12は、略中実円筒状に形成される。そして、棒状突起体12の先端部12a棒状突起体12が軸筒2の外表面と対向する板状部11bの面に固定される一方端に対する他端側の端部は、周囲をR面取り形状換言すれば曲面状に形成されている曲面部12a1。先端部12aの平面視中央部分は、平坦に形成されている平坦部12a2。複数設けられる棒状突起体12は、その一方端から他端側の端部先端部12aまでの長さ高さ及び外径が種々異なったものが設けられている。本実施例においては、クリップ本体11の前方側から2列目まで合計4本の棒状突起体12をW1、3列目と4列目合計6本の棒状突起体12をW2、5列目~7列目合計9本の棒状突起体12をW3、8列目~11列目合計12本の棒状突起体12をW4とした4つのグループに分け、それぞれの棒状突起体12の高さ及び外形をW1:h1,d1、W2:h2,d2、W3:h3,d3、W4:h4,d4としたとき、以下の式の関係となる。h1<h2<h3<h4、d1>d2=d3=d4式1全ての棒状突起体12を同質材料で形成すれば、前方端のW1グループの棒状突起体12は、外径が大きく高さが低いため、他のグループの棒状突起体12と比べて弾性力が高くなる。また、本実施例の場合、W1~W4に亘って、段階的に軸筒2の外表面との間隔が狭くなる。よって、クリップ本体11の奥側W4のグループでは薄手の被狭持物を狭持でき、前方側で厚手の被狭持物を狭持することができる。そして、被狭持物の厚みに合わせて、各棒状突起体12は可撓して適切な狭持力を発揮するので、傷つき易い被狭持物であっても、狭持による傷等の破損を防止することができる。さらに、先端部12aの外周の形状を、R面取りした曲面部12a1により構成しているので、クリップ本体11への被狭持物の抜差し時の傷等による破損を防止できる。さらに、棒状突起体12の可撓による曲面部12a1及び平坦部12a2の被狭持物への当接時は、当接部の点接触を防止できるので、面圧を低減でき、被狭持物に対する傷等による破損を防止することができる。なお、本実施例においては、棒状突起体12をクリップ本体11の板状部11bから軸筒2に向けて立設させたが、これとは逆に、軸筒2からクリップ本体側に向けて立設するよう形成してもよい。さらに、被狭持物と軸筒2との当接時の面圧を低減するため、軸筒2が棒状突起体12と対向する面を平坦に形成しても良い。本発明に係る第2実施例を図4に示す。筆記具用クリップ20は、図1の筆記具1の筆記具用クリップ10に換えて装着できるものである。よって、第1実施例と異なる部分のみ説明し、その他は説明を省略し、同符号を付する。本実施例においては、棒状突起体12の配列を、第1実施例と異ならせた。すなわち、クリップ本体11の前方側から4列目まで合計12本の棒状突起体12をX1、5列目~7列目合計9本の棒状突起体12をX2、8列目と9列目合計6本の棒状突起体12をX3、10列目と11列目合計6本の棒状突起体12をX4とした4つのグループに分け、それぞれの棒状突起体12の高さ及び外形をX1:h1,d1、X2:h2,d2、X3:h3,d3、X4:h4,d4としたとき、以下の式の関係となるよう形成した。h1>h2>h3>h4、d1=d2=d3<d4式1本実施例では、クリップ本体の前方側から、X1~X4に亘って、段階的に、軸筒2と棒状突起体12の先端部12aとの間隔が広くなるように設定した。以上、本発明の実施例を詳細に説明したが、本発明はこれに限定されることなく、本発明の要旨を変更しない範囲で適宜変更することができる。特に、棒状突起体12の配列や、弾性力の設定は、想定する被狭持物に合わせて、適宜形成することができる。"