"内部にオイルを封入した中空のシリンダーと、該シリンダーの中空部内に軸方向移動自在に収容されて該中空部内を第1のオイル室及び第2のオイル室に仕切るピストンと、該ピストンの軸方向端部から突設されて前記シリンダーの端部に形成された挿通穴に摺動自在に挿通されたピストンロッドと、前記ピストンに配置され、第1のオイル室と前記第2のオイル室とを連通し、前記ピストンの中立位置からの変位に伴ってシリンダー内のオイルが通過し、ピストンの移動に際して抵抗力を発生する減衰力発生手段と、前記ピストンの内部に配置され、前記ピストンが前記中立位置から離れた状態から中立位置まで戻るとき、前記オイルが前記抵抗力発生部を迂回し、前記第1のオイル室と前記第2のオイル室との間を移動するのを許容する連通手段と、を備えたことを特徴とするオイルダンパー。前記減衰力発生手段は、前記ピストンを軸方向に貫通して、前記第1及び第2のオイル室を連通させる第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路と、前記第1の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第1のオイル室から前記第2のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第2のオイル室から第1のオイル室に流入するときのオイルの流量を調整する第1の調圧弁と、前記第2の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第2のオイル室から前記第1のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第1のオイル室から第2のオイル室に流入するときのオイルの流量を調整する第2の調圧弁と、を備え、前記連通手段は、外側端部が前記ピストンの外周面にて開口し、内側端部が該ピストン内部で終端した非軸方向流路と、該非軸方向流路から軸方向一方へ延びて該ピストンの一方の端面で開口し前記第1のオイル室に連通する第1の一方向流路と、該非軸方向流路から軸方向他方へ延びて該ピストンの他方の端面で開口し前記第2のオイル室に連通する第2の一方向流路と、前記第1の一方向流路に設けられて前記第1のオイル室内のオイルが前記第1の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第1のオイル室へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁と、前記第2の一方向流路に設けられて前記第2のオイル室内のオイルが前記第2の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第2のオイル室へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁と、前記シリンダー内壁に所定の軸方向長にわたって形成され、前記ピストンの軸方向位置にかかわらず前記非軸方向流路の外径側開口部と常時連通状態にある一方で、前記ピストンが中立位置にあるときにはいずれのオイル室とも非連通状態にあり、前記ピストンが前記中立位置からいずれかの軸方向に所定距離以上変位したときには、前記ピストンの移動方向と逆方向位置にあるオイル室と連通する切欠オイル流路と、を備えて構成され、前記シリンダー内の前記中立位置から外れた位置にあるピストンが前記シリンダー内を前記中立位置側に移動する際、移動方向側のオイル室内のオイルが前記切欠オイル流路、前記非軸方向流路、移動方向と反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向と反対側のオイル室内に流入するように構成したことを特徴とする請求項1に記載のオイルダンパー。前記減衰力発生手段は、前記ピストンを軸方向に貫通して、前記第1及び第2のオイル室を連通させる第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路と、前記第1の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第1のオイル室から前記第2のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第2のオイル室から第1のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第1の調圧弁と、前記第2の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第2のオイル室から前記第1のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第1のオイル室から第2のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第2の調圧弁と、を備えて構成され、前記連通手段は、前記第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路を回避した前記ピストンの軸方向両端面間を貫通する貫通摺動穴と、前記シリンダー内に固定されて前記貫通摺動穴に摺動可能に配置される柱状部材と、外側端部が前記柱状部材の外周面にて開口し、内側端部が該ピストン内部で終端した非軸方向流路と、該非軸方向流路から軸方向一方へ延びて該ピストンの一方の端面で開口し前記第1のオイル室に連通する第1の一方向流路と、該非軸方向流路から軸方向他方へ延びて該ピストンの他方の端面で開口し前記第2のオイル室に連通する第2の一方向流路と、前記第1の一方向流路に設けられて前記第1のオイル室内のオイルが前記第1の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第1のオイル室へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁と、前記第2の一方向流路に設けられて前記第2のオイル室内のオイルが前記第2の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第2のオイル室へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁と、前記柱状部材の外周に所定の軸方向長にわたって形成され、前記ピストンの軸方向位置にかかわらず前記非軸方向流路と常時連通状態にある一方で、前記ピストンが中立位置にあるときにはいずれのオイル室とも非連通状態にあり、前記ピストンが前記中立位置からいずれかの軸方向に所定距離以上変位したときには、前記ピストンの移動方向と逆位置にあるオイル室と連通する切欠オイル流路と、を備えて構成され、前記シリンダー内の前記中立位置から外れた位置にあるピストンが前記シリンダー内を前記中立位置側に移動する際、移動方向側のオイル室内のオイルが前記切欠オイル流路、前記非軸方向流路、移動方向と反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向と反対側のオイル室内に流入するように構成したことを特徴とする請求項1に記載のオイルダンパー。前記シリンダーと前記ピストンロッドに、前記オイルダンパーを外部の部材に接続する接続部材を配置したことを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかに記載のオイルダンパー。請求項1から請求項4のいずれかに記載のオイルダンパーを建築物の構造部材間に配置し、建築物の振動時において建築物の振幅端から中立位置に戻るまで時間を、中立位置から振幅端に至るまでの時間より短くしたことを特徴とする建築構造。建築物、特に高層建築物にあっては、地震波による揺れを軽減するため、上述したオイルダンパー等を備えた制振装置が配置される。このような、制振装置は、地震波による建築物の振動を減衰させ、建築物の揺れによる被害を軽減する。しかし、このような制振装置が配置された高層建築物にあっても、高層階では大きな振幅での揺れが発生する。制震装置が配置された高層建築物では、地震による建築物の損傷は免れるが、低周波数の大きな振幅による揺れにより、居住者に不快感や恐怖感を与えることがある。すなわち、このような建築物では、中立位置から最大振幅まで移動する往時は制振されてゆっくり振れ、また最大振幅から中立位置に戻る復時にも、往時と同様に制振されてゆっくりと揺れる。このような場合、居住者は、往時のゆっくりとした揺れに対して、不快感や恐怖感を持たないが、建築物の復時のゆっくりとした揺れに対して不快感や恐怖感を持つ。このような不快感や恐怖感を軽減するためには、制振装置に使用するオイルダンパーの減衰特性を、建築物の復時に対応する動作時に速やかに行えるようにする必要がある。しかし、特許文献1及び特許文献2に記載されたオイルダンパーでは、このような減衰特性を実現することができない。そこで、本発明は、ピストンがシリンダー内を強制往復運動させられるとき、中立位置から最大振幅までは大きな抵抗を受けてゆっくりと移動し、最大振幅から中立位置までは抵抗を受けることなく速やかに移動させることができるオイルダンパー、及びこのオイルダンパーを使用した建築構造を提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、請求項1に記載のオイルダンパーは、内部にオイルを封入した中空のシリンダーと、該シリンダーの中空部内に軸方向移動自在に収容されて該中空部内を第1のオイル室及び第2のオイル室に仕切るピストンと、該ピストンの軸方向端部から突設されて前記シリンダーの端部に形成された挿通穴に摺動自在に挿通されたピストンロッドと、前記ピストンに配置され、第1のオイル室と前記第2のオイル室とを連通し、前記ピストンの中立位置からの変位に伴ってシリンダー内のオイルが通過し、ピストンの移動に際して抵抗力を発生する減衰力発生手段と、前記ピストンの内部に配置され、前記ピストンが前記中立位置から離れた状態から中立位置まで戻るとき、前記オイルが前記抵抗力発生部を迂回し、前記第1のオイル室と前記第2のオイル室との間を移動するのを許容する連通手段と、を備えることを特徴とする。本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンが中立位置から最大振幅まで移動するときオイルは減衰力発生手段を経由して流れるので、ピストンはゆっくりと移動する。一方、ピストンが、最大振幅から中立位置まで移動するとき、オイルは抵抗を受けることなく連通手段を通過するので、ピストンは、速やかに中立位置まで復帰する。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のオイルダンパーにおいて、前記減衰力発生手段は、前記ピストンを軸方向に貫通して、前記第1及び第2のオイル室を連通させる第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路と、前記第1の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第1のオイル室から前記第2のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第2のオイル室から第1のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第1の調圧弁と、前記第2の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第2のオイル室から前記第1のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第1のオイル室から第2のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第2の調圧弁と、から構成され、前記連通手段は、外側端部が前記ピストンの外周面にて開口し、内側端部が該ピストン内部で終端した非軸方向流路と、該非軸方向流路から軸方向一方へ延びて該ピストンの一方の端面で開口し前記第1のオイル室に連通する第1の一方向流路と、該非軸方向流路から軸方向他方へ延びて該ピストンの他方の端面で開口し前記第2のオイル室に連通する第2の一方向流路と、前記第1の一方向流路に設けられて前記第1のオイル室内のオイルが前記第1の一方向流路を経由して前記非軸方向流路への流入を阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第1のオイル室へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁と、前記第2の一方向流路に設けられて前記第2のオイル室内のオイルが前記第2の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第2のオイル室へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁と、前記シリンダー内壁に所定の軸方向長にわたって形成され、前記ピストンの軸方向位置にかかわらず前記非軸方向流路の外径側開口部と常時連通状態にある一方で、前記ピストンが中立位置にあるときにはいずれのオイル室とも非連通状態にあり、前記ピストンが前記中立位置からいずれかの軸方向に所定距離以上変位したときには、前記ピストンの移動方向と逆位置にあるオイル室と連通する切欠オイル流路と、を備えて構成され、前記シリンダー内の前記中立位置から外れた位置にあるピストンが前記シリンダー内を前記中立位置側に移動する際、移動方向側のオイル室内のオイルが前記切欠オイル流路、前記非軸方向流路、移動方向と反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向と反対側のオイル室内に流入するように構成したことを特徴とする。本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンが中立位置から最大振幅まで移動するときオイルは軸方向貫通流路の調圧弁を経由して流れるので、ピストンは所定の抵抗を受けて移動する。一方、ピストンが、最大振幅から中立位置まで移動するとき、オイルはシリンダーに形成した切欠オイル流路、非軸方向流路、一方向流路抵抗、逆止弁を、抵抗を受けることなく通過するので、ピストンは抵抗を受けることなく中立位置まで復帰する。このため、ピストンを中立位置から最大振幅まではゆっくり移動させ、最大振幅から中立位置までは、速やかに移動させることができる。また、本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンの移動が中立位置から所定距離内であるとき、切欠オイル流路にはオイルは流通しないので、往時及び復時においてオイルは調圧弁を通過する。このため、ピストンの往復動ともに所定の抵抗が付与される。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載のオイルダンパーにおいて、前記減衰力発生手段は、前記ピストンを軸方向に貫通して、前記第1及び第2のオイル室を連通させる第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路と、前記第1の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第1のオイル室から前記第2のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第2のオイル室から第1のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第1の調圧弁と、前記第2の軸方向貫通流路に設けられ、前記オイルが前記第2のオイル室から前記第1のオイル室に流入するのを阻止するとともに、前記第1のオイル室から第2のオイル室に流入するときオイルの流量を調整する第2の調圧弁と、を備えて構成され、前記連通手段は、前記第1の軸方向貫通流路及び第2の軸方向貫通流路を回避した前記ピストンの軸方向両端面間を貫通する貫通摺動穴と、前記シリンダー内に固定されて前記貫通摺動穴に摺動可能に配置される柱状部材と、外側端部が前記柱状部材の外周面にて開口し、内側端部が該ピストン内部で終端した非軸方向流路と、該非軸方向流路から軸方向一方へ延びて該ピストンの一方の端面で開口し前記第1のオイル室に連通する第1の一方向流路と、該非軸方向流路から軸方向他方へ延びて該ピストンの他方の端面で開口し前記第2のオイル室に連通する第2の一方向流路と、前記第1の一方向流路に設けられて前記第1のオイル室内のオイルが前記第1の一方向流路を経由して前記非軸方向流路への流入を阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第1のオイル室へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁と、前記第2の一方向流路に設けられて前記第2のオイル室内のオイルが前記第2の一方向流路を経由して前記非軸方向流路へ流入することを阻止するとともに、前記非軸方向流路から前記第2のオイル室へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁と、前記柱状部材の外周に所定の軸方向長にわたって形成され、前記ピストンの軸方向位置にかかわらず前記非軸方向流路の外径側開口部と常時連通状態にある一方で、前記ピストンが中立位置にあるときにはいずれのオイル室とも非連通状態にあり、前記ピストンが前記中立位置からいずれかの軸方向に所定距離以上変位したときには、前記ピストンの移動方向と逆位置にあるオイル室と連通する切欠オイル流路と、を備えて構成され、前記シリンダー内の前記中立位置から外れた位置にあるピストンが前記シリンダー内を前記中立位置側に移動する際、移動方向側のオイル室内のオイルが前記切欠オイル流路、前記非軸方向流路、移動方向と反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向と反対側のオイル室内に流入するように構成したことを特徴とする。本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンが中立位置から最大振幅まで移動するときオイルは軸方向貫通流路の調圧弁を経由して流れるので、ピストンは所定の抵抗を受けて移動する。一方、ピストンが、最大振幅から中立位置まで移動するとき、オイルは柱状部材の切欠オイル流路、非軸方向流路、一方向流路抵抗、逆止弁を、抵抗を受けることなく通過するので、ピストンは抵抗を受けることなく中立位置まで復帰する。このため、ピストンを中立位置から最大振幅まではゆっくり移動させ、最大振幅から中立位置までは、速やかに移動させることができる。また、本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンの移動が中立位置から所定距離内であるとき、切欠オイル流路にはオイルは流通しないので、往時及び復時においてオイルはそれぞれの調圧弁を通過する。このため、ピストンの往復動ともに所定の抵抗が付与される。さらに、本発明に係るオイルダンパーによれば、オイルダンパーの特性を変更するには、異なる形状の切欠オイル流路を形成した柱状部材を交換するだけで足り、容易に所望の減衰特性を備えるオイルダンパーを製造できる。請求項4に記載のオイルダンパーは、請求項1から請求項3までのいずれかに記載のオイルダンパー前記シリンダーと前記ピストンロッドに、前記オイルダンパーを外部の部材に接続する接続部材を配置したことを特徴とする。本発明に係るオイルダンパーによれば、接続部材を建築物の構造部材に取付けることで、建築物等にオイルダンパーを容易に配置できる。請求項5の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載のオイルダンパーを建築物の構造部材間に配置し、建築物の振動時において建築物の振幅端から中立位置に戻るまでの時間を、中立位置から振幅端に至るまでの時間より短くしたことを特徴とする。本発明に係る建築構造によれば、建築物の振動時に振幅端から中立位置に戻るまで時間を中立位置から振幅端に至るまでの時間より短くでき、居住者の不快感や恐怖感を低減することができる。以上のように、本発明に係るオイルダンパーによれば、ピストンがシリンダー内を移動するに際して、中立位置から最大振幅までは大きな減衰力でゆっくりと移動し、最大振幅から中立位置までは小さな減衰力で速やかに移動するものとできる。また、本発明に係る建築構造によれば、地震等の建築物の振動時に、建築物を中立位置から最大振幅まではゆっくりと移動させ、最大振幅から中立位置までは速やかに復帰させることができ、居住者の不快感や恐怖感を低減することができる。以下、本発明に係るオイルダンパー及び建築構造を、図面に示した実施形態に基づいて説明する。<第1の実施形態に係るオイルダンパー>以下、第1の実施形態に係るオイルダンパーについて説明する。図1は第1の実施形態に係るオイルダンパーを示す断面図である。第1の実施形態に係るオイルダンパー1は、内部にオイルを封入した中空のシリンダー2と、このシリンダー2の中空部内に摺動軸O方向に移動自在に収容されたピストン5と、を備える。ピストン5は、中空部内を第1のオイル室3、及び第2のオイル室4に仕切る。シリンダー2の両端部には、挿通穴2a、2bが開設され、ピストン5の軸方向両端部からは、挿通穴2a、2bに摺動自在且つ油密状態を保持して挿通されたピストンロッド6、7が突設されている。また、ピストン5には、ピストンを摺動軸O方向に貫通して、第1のオイル室3及び第2のオイル室4を連通させる第1の軸方向貫通流路8、及び第2の軸方向貫通流路9が形成されている。第1の軸方向貫通流路8には、オイルが第1のオイル室3から第2のオイル室4に流入するのを阻止するとともに、オイルが第2のオイル室4から第1のオイル室3に流入するときにオイルの流量を調整する第1の調圧弁10が配置される。また、第2の軸方向貫通流路9には、オイルが第2のオイル室4から第1のオイル室3に流入するのを阻止するとともに、オイルが第1のオイル室3から第2のオイル室4に流入するときにオイルの流量を調整する第2の調圧弁11が配置される。これら、第1の軸方向貫通流路8、第2の軸方向貫通流路9、第1の調圧弁10、非軸方向流路12は、抵抗付与手段を構成する。第1の調圧弁10及び第2の調圧弁11は、それぞれ弁体10a、11a及びスプリング10b、11bを備えており、例えば、オイルによる抵抗がピストン5の移動速度に比例するように調整する。なお、第1の調圧弁10、及び第2の調圧弁11は、求められる減衰特性に応じてその形成個数、弁体の形状、スプリングの強さを変更することができる。また、ピストン5には、非軸方向流路12が開設されている。非軸方向流路12は、外径側開口部12aがピストン5の外周面5aにて開口し、内側端部12bがピストン5内部で終端するように形成される。さらに、ピストン5には、非軸方向流路12から第1のオイル室3側に延びてピストン5の端面で開口し、且つ第1のオイル室3に連通する第1の一方向流路13と、非軸方向流路12から第2のオイル室4側に延びてピストンの端面で開口し、且つ第2のオイル室4に連通する第2の一方向流路14が形成される。第1の一方向流路13、及び第2の一方向流路14は、必要に応じて複数個がピストン5内に形成される。第1の一方向流路13には、第1のオイル室3内のオイルが第1の一方向流路13を経由して非軸方向流路12へ流入することを阻止するとともに、非軸方向流路12から第1のオイル室3へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁15が配置されている。また、第2の一方向流路14には、第2のオイル室4内のオイルが第2の一方向流路14を経由して非軸方向流路12へ流入することを阻止するとともに、非軸方向流路12から第2のオイル室4へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁16が配置されている。各逆止弁15、16は、例えば弁体15a、16aを図示しないバネによって閉止方向へ付勢した構成とする。なお、図示説明の都合上、第1及び第2の一方向流路13,14は線として省略して描かれているが、実際には第1、及び第2の軸方向貫通流路8、9と同様に所定の直径を有した流路である。また、第1及び第2の逆止弁15、16は、例えば、第1及び第2の一方向流路13、14の中間位置に配置されて軸方向に進退することにより各一方向流を開閉するように構成されている。第1の逆止弁15及び第2の逆止弁16がオイルを通過させるのに必要な圧力は、第1の調圧弁10及び第2の調圧弁11がオイルを通過させるのに必要な圧力よりも小さく設定されている。また、第1の逆止弁15及び第2の逆止弁16を通過するときオイルは抵抗をほとんど受けない。さらに、シリンダー2には、その内壁2cに所定の軸方向長にわたって形成され、ピストン5の軸方向位置にかかわらず非軸方向流路12の外径側開口部12aと常時連通状態にある切欠オイル流路17が形成される。凹所状の切欠オイル流路17は、ピストン5が中立位置にあるときには第1のオイル室3及び第2のオイル室4と非連通状態にあり、ピストン5が中立位置からいずれかの軸方向に変位量Sだけ移動するとき、ピストン5の移動方向と逆位置にあるオイル室と連通する。第1の実施形態に係るオイルダンパー1では、前記変位量Sを0としている。このため、ピストン5が中立位置にあるとき、切欠オイル流路17は塞がれた状態となるが、ピストン5が中立位置から少しでも軸方向に移動すると、切欠オイル流路17はピストン5が移動した側とは反対側のオイル室と連通することとなる。なお、この変位量Sは、求める減衰特性に応じてその値を設定することができる。第1の実施形態に係るオイルダンパー1では、非軸方向流路12、第1の一方向流路13、第2の一方向流路14、第1の逆止弁15、第2の逆止弁16、切欠オイル流路17は、連通手段を構成する。このような構成により、第1の実施形態に係るオイルダンパー1は、シリンダー2内の中立位置から外れた位置にあるピストン5がシリンダー2内を中立位置に向けて移動する際、移動方向先導側のオイル室内のオイルが切欠オイル流路17、非軸方向流路12、シリンダーの移動方向とは反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向とは反対側のオイル室内に流入するように構成される。次に第1の実施形態に係るオイルダンパー1の動作について説明する。図2は第1の実施形態に係るオイルダンパーの動作の状態を示すものであり、a~eはオイルダンパーの動作を経時的に示す断面図、図3は同じくオイルダンパーの動作特性を示すグラフである。この例では、ピストン5が中立位置にある状態図2aから、ピストンロッド7が外部からの振動する力を受けて摺動軸Oに沿って左右に移動する状態を示している。なお、シリンダー2は固定されているものとする。まず、ピストン5が図中右方向へ向かう力同b矢印Aを受けて右方向へ移動すると、第2のオイル室4のオイルは、第1の軸方向貫通流路8、第1の調圧弁10を通過して第1のオイル室3に移動する。このとき、オイルが第1の調圧弁10を通過するときに所定の減衰力が生じる。このため、ピストン5は大きな減衰力を受けつつシリンダー2内を移動する。このとき、切欠オイル流路17は、ピストン5により塞がれている。ピストン5が右側の最大振幅位置から左方向への力同c矢印Bを受けて左方向へ移動すると、第1のオイル室3内のオイルは、切欠オイル流路17、非軸方向流路12、第2の一方向流路14、第2の逆止弁16を経由して第2のオイル室4に移動する。このとき、オイルは大きな抵抗を受けることなく移動する。このため、ピストン5は減衰力を受けずにシリンダー2内を移動する。次いで、中立位置にあったピストン5が左方向への力同d矢印Cを受けて左方向へ移動すると、第1のオイル室3内のオイルは、第2の軸方向貫通流路9、第2の調圧弁11を通過して第2のオイル室4に移動する。オイルが第2の調圧弁11を通過するとき所定の抵抗力が生じる。このため、ピストン5は大きな減衰力を受けつつシリンダー2内を移動する。このとき、切欠オイル流路17は、ピストン5により塞がれている。さらに、左側の最大振幅位置にあったピストン5が右方向への力同e矢印Dを受けて右方向へ移動すると、第2のオイル室4内のオイルは、切欠オイル流路17、非軸方向流路12、第1の一方向流路13、第1の逆止弁15を経由して第1のオイル室3に移動する。このとき、オイルは大きな抵抗を受けることなく移動する。このため、ピストン5は減衰力を受けずにシリンダー2内を移動する。以上のように、オイルダンパー1では、ピストン5がシリンダー2内を移動するに際して、中立位置から最大振幅までは大きな減衰力を受けつつゆっくりと移動し、最大振幅から中立位置までは小さな減衰力を受けて速やかに移動する。次に第1の実施形態に係るオイルダンパー1のピストン5の変位量δmmと、減衰力QkNとの関係について説明する。図3は第1の実施形態に係るオイルダンパーの動作特性を示すグラフである。図3に示すグラフには、ピストン5の最大振幅を20mm破線、10mm一点鎖線、2mm実線として、同一周期の正弦波で加振した各場合が記載されている。第1の実施形態に係るオイルダンパー1では、ピストン5を中立位置変位量0から右方向δのプラス方向又は左方向δのマイナス方向に変位させると、所定の減衰力が発生し、一方ピストン5を最大振幅から中立位置側に移動させるときには、減衰力がほとんど発生していないことがわかる。<第2の実施形態に係るオイルダンパー>次に第2の実施形態に係るオイルダンパーについて説明する。図4は第2の実施形態に係るオイルダンパーを示す断面図である。このオイルダンパー20は、ピストンロッド7に外部部材との取り付け部材としてアイナット接続部材21を取り付けるとともに、シリンダー2に取り付け金具23を介してアイボルト接続部材24を取り付けている。この実施形態に係るオイルダンパー1では、アイナット21は、ねじ部22でピストンロッド7に取り付けられる。第2の実施形態に係るオイルダンパー20によれば、オイルダンパー20を制振部材として建築物などの構造部材に配置するとき、オイルダンパー20をアイナット21及びアイボルト24で容易に接合できる。なお、このオイルダンパー20を建築物に取付けるときには、オイルダンパー20を中立状態として建築物に取り付ける必要がある。このため、建築物に配置したオイルダンパー20の取付用ブラケットに長穴状の固定穴を形成し、オイルダンパー20の取付位置を調整できるようにすることが望ましい。<第3の実施形態に係るオイルダンパー>次に第3の実施形態に係るオイルダンパーについて説明する。図5は第2の実施形態に係るオイルダンパーの断面図である。第2の実施形態に係るオイルダンパー30は、連通手段の構成を第1の実施形態に係るオイルダンパー1と異なるものとした。減衰力付与手段の構成は、第1の実施形態に係るオイルダンパー1と同じである。なお、第1の実施形態に係るオイルダンパー1と同じ構成部材には、同じ符号を付して、その説明を省略する。オイルダンパー30を構成する連通手段は以下の構成を備える。ピストン5には、第1の軸方向貫通流路8及び第2の軸方向貫通流路9を回避した箇所に、摺動軸O方向の両端面間を貫通する貫通摺動穴31を開設している。また、シリンダー2には、シリンダー2の内部に固定されてピストン5の貫通摺動穴31に摺動可能且つ油密状態を保持して貫通される柱状部材32を配置している。この貫通摺動穴31は、摺動軸Oと平行な軸O1に沿って配置される。つまり、柱状部材32は、貫通摺動穴31内を摺動的、且つ油密的に貫通するとともに、シリンダー内壁に固定されている。さらに、ピストン5には、非軸方向流路33を形成している。非軸方向流路33は、外側端部が柱状部材32の外周面32aにて開口し、内側端部がピストン5の内部で終端している。また、ピストン5には、非軸方向流路から軸方向一方へ延びて、ピストン5の一方の端面で開口し、第1のオイル室3に連通する第1の一方向流路13と、非軸方向流路33から軸方向他方へ延びてピストン5の他方の端面で開口し前記第2のオイル室4に連通する第2の一方向流路14とを形成している。第1の一方向流路13には、第1のオイル室3内のオイルが第1の一方向流路13を経由して非軸方向流路33へ流入することを阻止するとともに、非軸方向流路33から第1のオイル室3へのオイルの流入を許容する第1の逆止弁15を設けている。また、第2の一方向流路14には、第2のオイル室4内のオイルが第2の一方向流路14を経由して非軸方向流路33へ流入することを阻止するとともに、非軸方向流路33から第2のオイル室4へのオイルの流入を許容する第2の逆止弁16を配置している。なお、各逆止弁15、16は、必要に応じて図示しないバネにより各非軸方向流路を閉止する方向へ弾性付勢する。そして、柱状部材32の外周面には、所定深さの凹所からなる切欠オイル流路34を形成している。この切欠オイル流路34は所定の軸方向長にわたって形成され、ピストン5の軸方向位置にかかわらず非軸方向流路33の外径側開口部33aと常時連通状態にある一方で、ピストン5が中立位置にあるときにはいずれのオイル室3、4とも非連通状態にあり、ピストン5が中立位置からいずれかの軸方向に所定距離S:この例では5mm以上変位したときには、ピストンの移動方向と逆方向にあるオイル室と連通する。つまり、非軸方向流路33は、柱状部材32の外周面に沿って形成され、最終的には切欠オイル流路34と連通している。非軸方向流路33の最も外径側の端部開口はシリンダーの外周面によって閉塞されている。このような構成により、ピストン5がいずれの方向に移動する場合であっても、シリンダー2内の中立位置から所定距離S以内を往復動するときには、オイルは第1の調圧弁10又は第2の調圧弁11を通過する。一方、ピストン5が所定距離Sを超えて往復動する場合、中立位置から外れた位置にあるピストン5がシリンダー2内を中立位置側に移動する際、移動方向側のオイル室内のオイルが柱状部材32の切欠オイル流路34、移動方向と反対側の一方向流路、及びこの一方向流路に配置された逆止弁を経由して移動方向とは反対側のオイル室内に流入するように構成される。次に第3の実施形態に係るオイルダンパー30の動作について説明する。図6は第3の実施形態に係るオイルダンパーの動作の状態を示すものであり、a~eはオイルダンパーの動作を経時的に示す断面図である。この例では、ピストン5が中立位置にある状態図6aから、ピストンロッド7から摺動軸Oに沿って左右に振動する力を受けて移動する。なお、シリンダー2は固定されているものとする。また、ピストン5は、所定距離S:5mm以上の振幅で移動するものとする。ピストン5が変位量Sを超えないときには、オイルはピストン5の左右方向の移動に伴い第1の調圧弁10と第2の調圧弁11を通過し、ピストン5には所定の抵抗が付与される。このSの値は、減衰を与える振動の最大振幅に基づいて適正な値とする。まず、中立位置にあったピストン5が図中右方向への力同b矢印Aを受けて右方向へ移動すると、第2のオイル室4のオイルは、第1の軸方向貫通流路8、第1の調圧弁10を通過して第1のオイル室3に移動する。オイルが第1の調圧弁10を通過するとき所定の抵抗力が生じる。このため、ピストン5が大きな減衰力を受けつつシリンダー2内を移動する。このとき、切欠オイル流路17は、ピストン5により塞がれている。右側の最大振幅位置にあるピストン5が左方向への力同c矢印Bを受けて左方向へ移動すると、第1のオイル室3のオイルは、切欠オイル流路34、非軸方向流路33、第2の一方向流路14、第2の逆止弁16を経由して第2のオイル室4に移動する。このとき、オイルは大きな抵抗を受けることなく移動する。このため、ピストン5は減衰力を受けずにシリンダー2内を移動する。次いで、中立位置にあったピストン5が左方向への力同d矢印Cを受けて左方向へ移動すると、第1のオイル室3のオイルは、第2の軸方向貫通流路9、第2の調圧弁11を通過して第2のオイル室4に移動する。オイルが第2の調圧弁11を通過するとき、所定の抵抗力が生じる。このため、ピストン5大きな減衰力を受けつつシリンダー2内を移動する。このとき、切欠オイル流路34は、ピストン5で塞がれている。さらに、左側の最大振幅位置にあったピストン5が右方向への力同e矢印Dを受けて右方向へ移動すると、第2のオイル室4のオイルは、切欠オイル流路34、非軸方向流路33、第1の一方向流路13、第1の逆止弁15を経由して第1のオイル室3に移動する。このとき、オイルは大きな抵抗を受けることなく移動する。このため、ピストン5は減衰力を受けずにシリンダー2内を移動する。次に第3の実施形態に係るオイルダンパー30の動作中におけるオイルダンパー30のピストン5の変位量δmmと、減衰力QkNとの関係について説明する。図7は第2の実施形態に係るオイルダンパー30の動作特性を示すグラフである。図3に示すグラフでは、ピストン5の最大振幅を20mm破線、10mm一点鎖線、2mm実線として、同一周期の正弦波で加振した各場合が記載されている。オイルダンパー30では、変位量Sを例えば5mmとしている。第2の実施形態に係るオイルダンパー30では、ピストン5を10mm、20mmだけ右方向δのプラス方向又は左方向δのマイナス方向に変位させると、減衰力Qが発生し、ピストン5を最大振幅から反対側に移動させるときには、減衰力Qがほとんど発生していないことがわかる。また、ピストン5を5mm以下である2mmだけ左右に移動させたときには、いずれの方向でも減衰力Qが発生していることがわかる。以上のように第3の実施形態に係るオイルダンパー30によれば、小さな振幅に対しては往復動のいずれ方向のピストン5の移動に対しても抵抗力が作用する。このため、オイルダンパー30を建築構造の制振に使用するとき、車両等の走行に起因する微小な振幅の振動を効果的に減衰することができる。そして、大きな振幅の振動に対しては、中立位置への戻り速度を迅速にして、居住者の不快感、不安感を低減できる。また、第3の実施形態に係るオイルダンパー30では、減衰特性を変更するためには切欠オイル流路34の形状、容量を変更すればよい。この場合、切欠オイル流路34を形成した柱状部材32を交換するだけで足り、容易にオイルダンパー30の減衰特性を変更できる。<建築構造の実施形態>次に上述したオイルダンパーを使用した建築構造について説明する。上述したオイルダンパーを建築物の構造物間に配置して制振機能を備えた建築構造を実現できる。図8から図12は実施形態に係る建築構造を示す模式図である。図8に示した建築構造40は、地盤41と構造部材42の間、及び各フロアを構成する構造部材42、43、44の間を連結する筋交い部材45としてオイルダンパー1を利用したものである。また、図9に示す建築構造50は、地盤51と、構造部材52の間に2本の斜め部材55、56及び取り付け部材57を介してオイルダンパー1を配置し、2階以上も各フロアの構造部材52、53、54の間に斜め部材55、56を介してオイルダンパー1を配置したものである。図10に示す建築構造60は、地盤61と、構造部材62の間に取り付け部材55、56を介してオイルダンパー1を配置し、2階以上も各フロアの構造部材62、63、64の間に取り付け部材65、66を介してオイルダンパー1を配置したものである。図11に示す建築構造70例は、地盤71と、構造部材72の間にトグル部材74、75を介してオイルダンパー1を配置し、2階以上も各フロアの構造部材72、73、74の間にトグル部材75、76を介してオイルダンパー1を配置したものである。図12に示す建築構造80は、免震構造をなすものである。この建築構造80は、地盤81と、基礎部材82との間に、積層ゴムアイソレーター83と、オイルダンパー1とを配置したものである。なお、前記各例では、オイルダンパーとして第1の実施形態のものを使用したが、第2、第3の実施形態のもの、その他の変形例に係るオイルダンパーを使用することができる。以上のように、オイルダンパーは建築構造にさまざまな態様で配置することができる。また、オイルダンパーの配置の態様は前記各例に限られず、必要に応じてさまざまな形態で建築構造に使用できる。そして、このような建築構造では、地震等の建築物の振動時に、建築物を中立位置から最大振幅まではゆっくりと移動させ、最大振幅から中立位置までは速やかに復帰させることができ、居住者の不快感や恐怖感を低減することができる。"