複数のスイッチを押圧操作するための複数の操作キーを弾性支持してなる操作キー機構において、複数の操作キーを弾性支持する弾性部材として、ワイヤーを屈曲させて複数のU字状部を形成したワイヤー部材を用いたことを特徴とする操作キー機構。前記ワイヤー部材は、その両端部を固定端として支持されている請求項1に記載の操作キー機構。前記ワイヤー部材は、前記複数のU字状部と、隣接する2つのU字状部どうしを繋ぐ渡り部とを具え、各U字状部に操作キーが係合し、隣接する2つの操作キーの間を渡り部が延びている請求項1又は請求項2に記載の操作キー機構。前記ワイヤー部材のU字状部と対向する操作キーの裏面には、ワイヤー部材から離間する凹面が形成されている請求項3に記載の操作キー機構。前記複数のスイッチはスイッチ基板の表面に搭載されており、該スイッチ基板上に前記ワイヤー部材が設置されている請求項3に記載の操作キー機構。前記ワイヤー部材の渡り部には、スイッチ基板の表面に向かって突出するV字状屈曲部が形成され、該V字状屈曲部の頂部がスイッチ基板の表面に当接している請求項5に記載の操作キー機構。前記ワイヤー部材は導電性を有するバネ材から形成され、前記スイッチ基板の表面には、前記ワイヤー部材のV字状屈曲部の頂部が接触するグランド部が形成されている請求項6に記載の操作キー機構。前記ワイヤー部材は導電性を有するバネ材から形成され、操作キーのフランジ部よりも外側へ突出する突出部を有している請求項1乃至請求項7の何れかに記載の操作キー機構。しかしながら、従来の操作キー機構においては、図6に示す様に、複数の操作キーの間に、板ばね部材の幹線部や支線部が延びているため、操作キーの配列ピッチの狭小化に限界がある問題があった。そこで本発明の目的は、複数の操作キーの配列ピッチを従来よりも狭小化することが出来る操作キー機構を提供することである。本発明に係る操作キー機構は、複数のスイッチを押圧操作するための複数の操作キーを弾性支持してなり、複数の操作キーを弾性支持する弾性部材として、ワイヤーを屈曲させて複数のU字状部を形成したワイヤー部材を用いている。上記本発明の操作キー機構によれば、複数の操作キーを弾性支持する弾性部材としてワイヤーを屈曲させて形成したワイヤー部材が用いられているので、従来の合成樹脂製の板ばね部材によって弾性部材を構成した場合と比較して、線幅の狭小化が可能であり、ひいては複数の操作キーの配列ピッチの狭小化が可能である。具体的態様において、前記ワイヤー部材は、複数のU字状部と、隣接する2つのU字状部どうしを繋ぐ渡り部とを具え、各U字状部に操作キーが係合し、隣接する2つの操作キーの間を渡り部が延びている。該具体的構成によれば、1つの操作キーを押下すると、該操作キーの降下に伴って、該操作キーが係合しているU字状部が弾性変位して、該操作キーの下方に位置するスイッチの接点が閉じられることになる。他の具体的態様において、前記ワイヤー部材のU字状部と対向する操作キーの裏面には、ワイヤー部材から離間する凹面が形成されている。該具体的態様によれば、ワイヤー部材の操作キーとの非接触領域が拡大して、ワイヤー部材がより大きな弾性を発揮する。他の具体的態様において、前記ワイヤー部材の渡り部には、スイッチ基板の表面に向かって突出するV字状屈曲部が形成され、該V字状屈曲部の頂部がスイッチ基板の表面に当接している。該具体的態様によれば、1つの操作キーを押下したとき、該操作キーの降下に伴って、該操作キーが係合しているU字状部がスイッチ基板に向かって弾性変位するが、該U字状部に繋がっている渡り部は、そのV字状屈曲部の頂部がスイッチ基板によって受け止められているので、該渡り部を介して該U字状部と繋がっている他のU字状部は、殆ど弾性変形することがない。従って、当該他のU字状部に係合している他の操作キーが同時に降下することは殆どない。具体的態様において、前記ワイヤー部材は導電性を有するバネ材から形成され、前記スイッチ基板の表面には、前記ワイヤー部材のV字状屈曲部の頂部が接触するグランド部が形成されている。該具体的態様によれば、ワイヤー部材がV字状屈曲部を介してグランド部に接地されており、これによって静電対策が施されている。具体的態様において、前記ワイヤー部材は導電性を有するバネ材から形成され、操作キーのフランジ部よりも外側へ突出する突出部を有している。該具体的態様によれば、操作キーを操作する指が帯電しており、その指からスイッチ基板に向かってスパークが発生する虞があったとしても、そのスパークはワイヤー部材のU字状部や突出部へ落ちる可能性が高いので、スイッチ基板に対するスパークの影響を軽減することが出来る。本発明に係る操作キー機構によれば、複数の操作キーの配列ピッチを従来よりも狭小化することが出来る。以下、本発明の実施の形態につき、図面に沿って具体的に説明する。本発明に係る操作キー機構は、図2に示す如く、電子機器のキャビネットの内部に設置されたスイッチ基板上に配備されるものであって、スイッチ基板の表面には複数のスイッチが搭載されている。キャビネットには、複数のスイッチのそれぞれに対応させて、複数の開口が形成されており、これらの開口から複数の操作キーが臨出しており、1つの操作キーを押圧操作することによって、該操作キーの下方に位置するスイッチの接点を閉じることが出来る。各操作キーは、キャビネットの開口から上方へ突出するキートップと、キャビネットの背面側に係合するフランジ部と、スイッチ基板上のスイッチへ向かって突出する杵突き部とを具えている。スイッチ基板の上方位置には、SUS製のバネ材からなる1本の導電性ワイヤーを屈曲させて形成したワイヤー部材が配備されている。該ワイヤー部材は、図1に示す様に、始端部から折り返し部を経て終端部まで延びており、始端部と折り返し部との間、及び終端部と折り返し部との間にはそれぞれ、3つのU字状部と、隣接する2つのU字状部を互いに2つの渡り部とが形成されている。ワイヤー部材の始端部、終端部及びU字状部はそれぞれ接地されている。ワイヤー部材の6つのU字状部にはそれぞれ、操作キーが係合している。又、ワイヤー部材の渡り部は、隣接する2つの操作キーの間を延びている。操作キーの裏面には、杵突き部を挟んで両側に、一対の凸部が形成されており、両凸部がU字状部の内側に嵌合し、これによって操作キーが回転不能に係止されている。ワイヤー部材は、始端部及び終端部の近傍部分がキャビネット内の支持片によって支持されると共に、折り返し部の近傍部分がキャビネット内の支持片によって支持されている。ワイヤー部材の始端部及び終端部は図2に示す如く、キャビネット内のグランド部に圧接されている。又、ワイヤー部材の折り返し部は、キャビネット内のグランド部に圧接されている。又、ワイヤー部材の渡り部には、図3及び図4に示す如く、スイッチ基板に向かって突出するV字状屈曲部が形成されており、該V字状屈曲部の頂部がスイッチ基板の表面に当接している。スイッチ基板の表面には、V字状屈曲部の頂部が当接する位置に、グランド部が設けられている。又、ワイヤー部材は、図5に示す如く円弧状に屈曲している部分が操作キーのフランジ部よりも外側へ突出して、複数の突出部が形成されている。更に又、各操作キーには、ワイヤー部材のU字状部が接触すべき裏面に、U字状部とは非接触を保つ凹面が形成されている。上記操作キー機構において、図4に示す矢印Fの如く1つの操作キーを押下すると、ワイヤー部材は、図1に示す始端部及び終端部の近傍部分と折り返し部の近傍部分にて両端支持されると共に、図4に示すV字状屈曲部の頂部がスイッチ基板上に支持された状態で、該操作キーが係合する1つのU字状部が弾性変位し、該操作キーの杵突き部が図4に示す様に1つのスイッチを押圧し、該スイッチの接点を閉じる。ここで、ワイヤー部材は、操作の対象となった操作キーの両側において、支持片又はスイッチ基板の表面によって支持されているので、該操作キーが係合する1つのU字状部はスイッチ基板に向かって大きく弾性変位するが、他のU字状部は殆ど弾性変位することはない。従って、操作の対象となった操作キーの下方に位置にするスイッチのみが押圧されて、その接点が閉じられることになる。上記本発明の実施例である操作キー機構によれば、複数の操作キーを弾性支持する弾性部材としてワイヤー部材が用いられているので、図6に示す従来の操作キー機構と比較して、従来の板ばね部材における幹線部は省略されており、ワイヤー部材のワイヤー径は板ばね部材における支線部の幅よりも小さくなっている。この結果、複数の操作キーの配列ピッチが従来の操作キーの配列ピッチよりも狭小化されている。又、操作キーを操作する指が帯電しており、その指からスイッチ基板に向かってスパークが発生する虞があったとしても、ワイヤー部材が複数箇所でグランド部に接地されており、然も、操作キーのフランジ部よりも外側へ突出する突出部が形成されているので、図3に示す様に操作キーのキートップの周囲に存在する空隙を経てスイッチ基板に向かうスパークが発生したとしても、該スパークは、ワイヤー部材のU字状部や突出部に落ちる可能性が高い。この結果、スイッチ基板に対するスパークの影響が軽減されることになる。尚、本発明の各部構成は上記実施の形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。例えば、図3に示すワイヤー部材のV字状屈曲部や、図5に示す操作キーの凹面は、省略することが可能である。又、ワイヤー部材の複数のU字状部の配列は、図1に示すものに限らず、種々の配列を採用することが出来る。又、ワイヤー部材は1本に限らず、複数本のワイヤー部材を用いて操作キー機構を構成することも可能である。更に、ワイヤー部材の材質としては、SUSに限らず、他の金属を用いることも可能である。例えば、酸化防止等を目的として表面処理が施された結果、表面における導電性を有しなくなったワイヤー部材であっても、複数の操作キーの配列ピッチを従来よりも狭小化することが出来るという効果を奏する。