"参照部材の像を再生し得るホログラム記録媒体を含む光学素子と、コヒーレント光が前記ホログラム記録媒体を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置は、コヒーレント光を放射する光源と、前記光源から放射された前記コヒーレント光の反射角度を調整可能で、反射されたコヒーレント光を前記ホログラム記録媒体上で走査させる走査デバイスと、を有し、前記光源は、波長帯域が同一の複数のコヒーレント光を放射する複数の光源部を有し、前記ホログラム記録媒体は、前記走査デバイスで反射された複数のコヒーレント光がそれぞれ走査する記録領域を有し、前記記録領域は、入射されたコヒーレント光で回折する干渉縞を有し、前記光学素子は、前記記録領域の干渉縞にて回折された前記複数のコヒーレント光を用いて、前記照射装置から前記ホログラム記録媒体の各位置に入射した前記コヒーレント光のそれぞれが前記ホログラム記録媒体で回折されて少なくとも一部分に重ねて前記参照部材の像を再生することを特徴とする照明装置。前記複数の光源部から放射された前記複数のコヒーレント光は、前記走査デバイス上の同一点に照射されることを特徴とする請求項1に記載の照明装置。前記走査デバイス上の前記同一点で反射されたコヒーレント光は、発散光として前記ホログラム記録媒体に入射されることを特徴とする請求項2に記載の照明装置。前記複数の光源部は、波長帯域が同一の複数のコヒーレント光を略平行な方向に放射し、前記照射装置は、前記複数の光源部から略平行な方向に放射された複数のコヒーレント光を、前記走査デバイスの前記同一点に照射させる収束光生成手段をさらに有することを特徴とする請求項2に記載の照明装置。前記複数の光源部から放射されて前記走査デバイスに入射される前記複数のコヒーレント光は平行光であることを特徴とする請求項1に記載の照明装置。前記複数の光源部から略平行に前記走査デバイスに入射された前記複数のコヒーレント光は、前記走査デバイスで反射されて、発散光として前記ホログラム記録媒体に入射されることを特徴とする請求項5に記載の照明装置。前記走査デバイス上の前記同一点で反射されて発散されたコヒーレント光を平行光に変換して前記ホログラム記録媒体に入射する平行光生成手段をさらに有することを特徴とする請求項2に記載の照明装置。前記光源は、前記複数の光源部を隣接配置したレーザアレイを有し、前記レーザアレイ内の前記複数の光源部からの複数のコヒーレント光は、前記記録領域上をそれぞれ走査することを特徴とする請求項1に記載の照明装置。請求項1に記載の照明装置と、前記参照部材の像を再生する前記一部分と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、を備える投射装置。前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備える、請求項9に記載の投射装置。請求項1に記載の照明装置と、前記参照部材の像を再生する前記一部分と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系と、を備え、前記投射光学系は、請求項1に記載の前記ホログラム記録媒体で反射または透過したコヒーレント光のうち、0次光が入射されない位置に配置されることを特徴とする投射装置。請求項10に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投射されるスクリーンをさらに備える、投射型映像表示装置。入射光の進行方向を変化させるレンズアレイを含む光学素子と、コヒーレント光が前記レンズアレイ上を走査するように、前記光学素子に前記コヒーレント光を照射する照射装置と、を備え、前記照射装置は、コヒーレント光を放射する光源と、前記コヒーレント光の反射角度を調整可能で、反射されたコヒーレント光を前記レンズアレイ上で走査させる走査デバイスと、を有し、前記光源は、波長帯域が同一の複数のコヒーレント光を放射する複数の光源部を有し、前記レンズアレイは、前記走査デバイスで反射された複数のコヒーレント光を屈折させて、前記照射装置から前記レンズアレイの各位置に入射した前記コヒーレント光のそれぞれが前記レンズアレイで回折されて少なくとも一部分に重ねて像を再生することを特徴とする照明装置。請求項13に記載の照明装置と、前記一部分と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、を備える投射装置。前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系を、さらに備える、請求項14に記載の投射装置。請求項13に記載の照明装置と、前記一部分と重なる位置に配置され、前記照明装置によって照明される空間光変調器と、前記空間光変調器上に得られる変調画像をスクリーン上に投射する投射光学系と、を備え、前記投射光学系は、請求項13に記載の前記レンズアレイで屈折されたコヒーレント光のうち、0次光が入射されない位置に配置されることを特徴とする投射装置。請求項14に記載の投射装置と、前記空間光変調器上に得られる変調画像を投射されるスクリーンをさらに備える、投射型映像表示装置。以下、図面を参照しながら、本発明の実施の形態について詳細に説明する。なお、本件明細書に添付する図面においては、図示と理解のしやすさの便宜上、縮尺および縦横の寸法比等を、実物のそれらから適宜変更したり、誇張してある。本発明の一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置は、基本的な構成として、スペックルを効果的に防止することを可能にする構成を有する。さらに、本発明の一実施の形態に係る照明装置、投射装置および投射型映像表示装置は、スペックルを効果的に防止し得る基本的構成に付加され得る構成であって、優れた直進性を有し且つそのエネルギ密度が高いといったコヒーレント光の特性に着目して当該コヒーレント光の光路を設計することによって、装置が安定して高品質を呈すること並びに装置が安全に使用されることを実現させ得る構成も有している。以下の説明では、まず、図1~図5に例示した照明装置および投射装置を含む投射型映像表示装置を参照して、スペックルを目立たなくさせるための構成、当該構成に基づいて奏され得る作用効果、および、当該構成の変形態様を、基本形態として説明する。次に、基本形態に付加され得る構成であって装置が安定して高品質を呈すること及び装置が安全に使用されることを可能にする構成、当該構成に基づいて奏され得る作用効果、および、当該構成の変形態様を、付加形態として説明する。<基本形態>基本形態の構成まず、コヒーレント光を投射する照明装置および投射装置を含み且つスペックルを目立たなくさせることができる投射型映像表示装置の構成を、主として図1~図5を参照して説明する。図1に示す投射型映像表示装置10は、スクリーン15と、コヒーレント光からなる映像光を投射する投射装置20と、を有している。投射装置20は、仮想面上に位置する被照明領域LZをコヒーレント光で照明する照明装置40と、被照明領域LZと重なる位置に配置され照明装置40によってコヒーレント光で照明される空間光変調器30と、空間光変調器30からのコヒーレント光をスクリーン15に投射する投射光学系25と、を有している。空間光変調器30としては、例えば、透過型の液晶マイクロディスプレイを用いることができる。この場合、照明装置40によって面状に照明される空間光変調器30が、画素毎にコヒーレント光を選択して透過させることにより、空間光変調器30をなすディスプレイ上に変調画像が形成される。こうして得られた変調画像映像光は、投射光学系25によって、変倍されてスクリーン15へ投射される。これにより、変調画像がスクリーン15上に変倍通常、拡大されて表示され、観察者は当該画像を観察することができる。なお、空間光変調器30としては、反射型のマイクロディスプレイを用いることも可能である。この場合、空間光変調器30での反射光によって変調画像が形成され、空間光変調器30へ照明装置40からコヒーレント光が照射される面と、空間光変調器30で生成された変調画像の映像光反射光の出射面が同一の面となる。このような反射光を利用する場合、空間光変調器30としてDMDDigitalMicromirrorDeviceなどのMEMSMicroElectroMechanicalSystems素子を用いることも可能である。上述した特開平6-208089号公報に開示された装置では、DMDが空間光変調器として利用されている。また、空間光変調器30の入射面は、照明装置40がコヒーレント光を照射する被照明領域LZと同一の形状および大きさであることが好ましい。この場合、照明装置40からのコヒーレント光を、スクリーン15への映像の表示に高い利用効率で利用することができるからである。スクリーン15は、透過型スクリーンでもよいし、反射型スクリーンでもよい。スクリーン15が反射型スクリーンの場合には、観察者は、スクリーン15に対して投射装置20と同じ側から、スクリーン15で反射されるコヒーレント光によって生成される映像を観察することになる。一方、スクリーン15が透過型スクリーンの場合、観察者は、スクリーン15に対して投射装置20とは反対の側から、スクリーン15を透過したコヒーレント光によって生成される映像を観察することになる。ところで、スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。この際、スクリーン上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。ただし、ここで説明する投射型映像表示装置10では、以下に説明する照明装置40が、時間的に角度変化するコヒーレント光で、空間光変調器25が重ねられている被照明領域LZを照明するようになっている。より具体的には、以下に説明する照明装置40は、コヒーレント光からなる拡散光で被照明領域LZの全域を照明するが、被照明領域LZにおける拡散光の入射角度が経時的に変化する点に特徴がある。この結果、スクリーン15上でのコヒーレント光の拡散パターンも時間的に変化するようになり、コヒーレント光の拡散で生じるスペックルが時間的に重畳されて目立たなくなる。以下、このような照明装置40について、さらに詳細に説明する。図2は図1の照明装置40の動作原理を説明する図である。図2では、説明の簡略化のために、照明装置40内の一部の構成要素のみを図示している。以下、図2を用いて、図1の照明装置40の基本的な動作原理を説明する。本実施形態に係る照明装置40は、コヒーレント光の進行方向を被照明領域LZへ向ける光学素子50と、光学素子50へコヒーレント光を照射する照射装置60と、を有している。光学素子50は、不図示の散乱板の像を再生し得るホログラム記録媒体55を含んでいる。ホログラム記録媒体55は、照射装置60から放射されるコヒーレント光を再生照明光Laとして受けて、当該コヒーレント光を高効率で回折することができる。とりわけ、ホログラム記録媒体55は、その各位置、言い換えると、その各点とも呼ばれるべき各微小領域に入射するコヒーレント光を回折することによって、散乱板の像を再生することができるようになっている。一方、照射装置60は、ホログラム記録媒体55に照射されるコヒーレント光が、光学素子50によりホログラム記録媒体55上を走査するようにしている。したがって、ある瞬間に、照射装置60によってコヒーレント光が照射されたホログラム記録媒体55上の領域は、ホログラム記録媒体55の表面の一部分であって、とりわけ図示する例では、点と呼ばれるべき微小領域となっている。そして、照射装置60から放射されてホログラム記録媒体55上を走査するコヒーレント光は、ホログラム記録媒体55上の各位置各点または各領域以下、同じに、当該ホログラム記録媒体55の回折条件を満たすような入射角度で、入射するようになっている。照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて少なくとも一部分において互いに重なり合う領域を照明する。とりわけここで説明する形態では、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55で回折されて同一の被照明領域LZを照明するようになっている。より詳細には、図2に示すように、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、被照明領域LZに重ねて散乱板の像を再生するようになっている。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、被照明領域LZに入射するようになる。このようなコヒーレント光の回折作用を可能にするホログラム記録媒体55として、図示する例では、フォトポリマーを用いた透過型の体積型ホログラムが用いられている。図3はホログラム記録媒体55に散乱板6の像を干渉縞として形成する様子を説明する図である。ここで、散乱板6とは、光を散乱させる参照部材であり、参照部材の具体的な形態は問わない。図3に示すように、ホログラム記録媒体55は、実物の散乱板6からの散乱光を物体光Loとして用いて作製されている。図3には、ホログラム記録媒体55をなすようになる感光性を有したホログラム感光材料58に、互いに干渉性を有するコヒーレント光からなる参照光Lrと物体光Loとが露光されている状態が示されている。参照光Lrとしては、例えば、特定波長域のレーザ光を発振するレーザ光源からのレーザ光が用いられている。参照光Lrは、レンズからなる集光素子7を透過してホログラム感光材料58に入射する。図3に示す例では、参照光Lrをなすようになるレーザ光が、集光素子7の光軸と平行な平行光束として、集光素子7へ入射する。参照光Lrは、集光素子7を透過することによって、それまでの平行光束から収束光束に整形変換され、ホログラム感光材料58へ入射する。この際、収束光束Lrの焦点位置FPは、ホログラム感光材料58を通り過ぎた位置にある。すなわち、ホログラム感光材料58は、集光素子7と、集光素子7によって集光された収束光束Lrの焦点位置FPと、の間に配置されている。次に、物体光Loは、たとえばオパールガラスからなる散乱板6からの散乱光として、ホログラム感光材料58に入射する。図3の例では、作製されるべきホログラム記録媒体55が透過型であり、物体光Loは、参照光Lrと同じ側の面からホログラム感光材料58へ入射する。物体光Loは、参照光Lrと干渉性を有することが前提である。したがって、例えば、同一のレーザ光源から発振されたレーザ光を分光させて、分光された一方を上述の参照光Lrとして利用し、他方を物体光Loとして使用することができる。図3に示す例では、散乱板6の板面への法線方向と平行な平行光束が、散乱板6へ入射して散乱され、そして、散乱板6を透過した散乱光が物体光Loとしてホログラム感光材料58へ入射している。この方法によれば、通常安価に入手可能な等方散乱板を散乱板6として用いた場合に、散乱板6からの物体光Loが、ホログラム感光材料58に概ね均一な光量分布で入射することが可能となる。またこの方法によれば、散乱板6による散乱の度合いにも依存するが、ホログラム感光材料58の各位置に、散乱板6の出射面6aの全域から概ね均一な光量で参照光Lrが入射しやすくなる。このような場合には、得られたホログラム記録媒体55の各位置に入射した光が、それぞれ、散乱板6の像5を同様の明るさで再生すること、および、再生された散乱板6の像5が概ね均一な明るさで観察されることが実現され得る。以上のようにして、参照光Lrおよび物体光Loがホログラム記録材料58に露光されると、参照光Lrおよび物体光Loが干渉してなる干渉縞が生成され、この光の干渉縞が、何らかのパターン体積型ホログラムでは、一例として、屈折率変調パターンとして、ホログラム記録材料58に記録される。その後、ホログラム記録材料58の種類に対応した適切な後処理が施され、ホログラム記録材料55が得られる。図4は図3の露光工程を経て得られたホログラム記録媒体55に形成された干渉縞を用いて散乱板の像を再生する様子を説明する図である。図4に示すように、図3のホログラム感光材料58にて形成されたホログラム記録媒体55は、露光工程で用いられたレーザ光と同一波長の光であって、露光工程における参照光Lrの光路を逆向きに進む光によって、そのブラッグ条件が満たされるようになる。すなわち、図4に示すように、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する焦点FPの相対位置図3参照と同一の位置関係をなすようにしてホログラム記録媒体55に対して位置する基準点SPから発散し、露光工程時における参照光Lrと同一の波長を有する発散光束は、再生照明光Laとして、ホログラム記録媒体55にて回折され、露光工程時におけるホログラム感光材料58に対する散乱板6の相対位置図3参照と同一の位置関係をなすようになるホログラム記録媒体50に対する特定の位置に、散乱板6の再生像5を生成する。この際、散乱板6の再生像5を生成する再生光再生照明光Laをホログラム記録媒体55で回折してなる光Lbは、露光工程時に散乱板6からホログラム感光材料58へ向かって進んでいた物体光Loの光路を逆向きに進む光として散乱板6の像5の各点を再生する。そして、上述したように、また図3に示すように、露光工程時に散乱板6の出射面6aの各位置から出射する散乱光Loが、それぞれ、ホログラム感光材料58の概ね全領域に入射するように拡散している広がっている。すなわち、ホログラム感光材料58上の各位置には、散乱板6の出射面6aの全領域からの物体光Loが入射し、結果として、出射面6a全体の情報がホログラム記録媒体55の各位置にそれぞれ記録されている。このため、図4に示された、再生照明光Laとして機能する基準点SPからの発散光束をなす各光は、それぞれ単独で、ホログラム記録媒体55の各位置に入射して互いに同一の輪郭を有した散乱板6の像5を、互いに同一の位置被照明領域LZに再生することができる。ホログラム記録媒体55に入射した光は、被照明領域LZの方向に回折されるため、無駄な散乱光を効果的に抑制できる。したがって、ホログラム記録媒体55に入射される再生照明光Laをすべて、散乱板6の像を形成するために有効利用できる。次に、このようなホログラム記録媒体55からなる光学素子50にコヒーレント光を照射する照射装置60の構成について説明する。図1および図2に示された例において、照射装置60は、同じ波長帯域のコヒーレント光を生成する3つのレーザ光源61と、これらレーザ光源61からのコヒーレント光の進行方向を変化させる走査デバイス65と、を有する。3つのレーザ光源61は、同じ波長帯域のコヒーレント光を放射するものであり、例えば緑色で発光する。本実施形態は、単色で発光する複数のレーザ光源61を用いて被照明領域LZの照明強度の向上を図るものであり、レーザ光源61の発光色については特に制限はない。ホログラム記録媒体55には、3つのレーザ光源61からのコヒーレント光が走査する記録領域550が設けられている。記録領域550には干渉縞が形成されており、入射されたコヒーレント光は、この干渉縞により回折する。これにより、レーザ光源61の発光色の再生光からなる散乱板6の像5が被照明領域LZの全域に生成される。走査デバイス65は、経時的に各レーザ光源61からのコヒーレント光の反射角度を変化させ、それに応じて、コヒーレント光が各記録領域550上を走査する。走査デバイス65の反射角度は、3つのコヒーレント光の走査範囲のそれぞれが記録領域550から外れないように、予め設定される。被照明領域LZは、記録領域550で回折されたコヒーレント光により、単色で照明されることになる。3つの単色レーザ光源61は同時に発光するため、1つのレーザ光源61のみで被照明領域LZを照明した場合と比べて、その照明強度は3倍になり、被照明領域LZをより明るく照明することができる。また、3つのレーザ光源61からの3つのコヒーレント光がそれぞれ記録領域550を走査するため、記録領域550内の各単位領域を時間ごとにずらして部分的に再生することになる。これにより、ホログラム記録媒体55で回折したコヒーレント光は、時間ごとに異なる方向から被照明領域LZを照明することになり、記録領域550内の異なる単位領域からの照明光同士が干渉するおそれはない。結果として、記録領域550内の各単位領域の数に対応したスペックルパターンが時分割で表示され、観察者には平均化されて視認される結果、スペックルが不可視化される。ここで、3つのレーザ光源61からの3つのコヒーレント光の走査範囲は隣接していてもよいし、間に隙間があってもよい。この場合、隙間には、走査デバイス65で反射されたコヒーレント光が入射されないことになるが、実用上問題はない。また、走査範囲は等面積である必要もない。さらに、走査範囲は互いに重なり合ってもよい。ホログラム記録媒体55に記録領域550を設けるには、図3の原理で、記録領域550に対して参照光Lrと物体光Loを照射して干渉縞を形成すればよい。本実施形態では、ホログラム記録媒体55上に設ける記録領域550は一つのみでよいため、ホログラム記録媒体55の作製が比較的容易になる。走査デバイス65は、コヒーレント光の進行方向を経時的に変化させ、コヒーレント光の進行方向が一定とはならないよう種々の方向へ向ける。この結果、走査デバイス65で進行方向を変化させられるコヒーレント光が、光学素子50のホログラム記録媒体55の入射面上を走査するようになる。図1の例では、走査デバイス65にはレーザ光源61からの3種類のコヒーレント光が入射されるため、走査デバイス65は、これらコヒーレント光の反射角度を経時に変化させて、ホログラム記録媒体55の記録領域550の入射面上を走査させる。図2に示された例では、走査デバイス65は、一つの軸線RA1を中心として回動可能な反射面66aを有する反射デバイス66を含んでいる。図5は、走査デバイス65の走査経路を説明する図である。図5からわかるように、反射デバイス66は、一つの軸線RA1を中心として回動可能な反射面66aとしてのミラーを有したミラーデバイスを有する。このミラーデバイス66は、ミラー66aの配向を変化させることによって、レーザ光源61からのコヒーレント光の進行方向を変化させるようになっている。この際、図2に示すように、ミラーデバイス66は、概ね、基準点SPにおいてレーザ光源61からコヒーレント光を受けるようになっている。ミラーデバイス66で進行方向を最終調整されたコヒーレント光は、基準点SPからの発散光束の一光線をなし得る再生照明光La図4参照として、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射し得る。結果として、照射装置60からのコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようになり、且つ、ホログラム記録媒体55上の各位置に入射したコヒーレント光が同一の輪郭を有した散乱板6の像5を同一の位置被照明領域LZに再生するようになる。図5に示すように、図2に示されたミラーデバイス66は、一つの軸線RA1に沿ってミラー66aを回動させるように、構成されている。図5に示された例では、ミラー66aの回動軸線RA1は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系つまり、XY平面がホログラム記録媒体55の板面と平行となるXY座標系のY軸と、平行に延びている。そして、ミラー66aが、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行な軸線RA1を中心として回動するため、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPは、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のX軸と平行な方向に往復動するようになる。すなわち、図5に示された例では、照射装置60は、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を直線経路に沿って走査するように、光学素子50にコヒーレント光を照射する。ミラーデバイス66等で構成される走査デバイス65は、上述したように、少なくとも軸線A1回りに回動可能な部材であり、例えば、MEMSなどを用いて構成される。走査デバイス65は、周期的に回動運動を行うが、その回動周波数には特に制限はない。なお、実際上の問題として、ホログラム記録媒体55を作成する際、ホログラム記録材料58が収縮する場合がある。このような場合、ホログラム記録材料58の収縮を考慮して、照射装置60から光学素子50に照射されるコヒーレント光の波長が調整されることが好ましい。したがって、レーザ光源61で生成するコヒーレント光の波長は、図3の露光工程記録工程で用いた光の波長と厳密に一致させる必要はなく、ほぼ同一となっていてもよい。また、同様の理由から、光学素子50のホログラム記録媒体55へ入射する光の進行方向も、基準点SPからの発散光束に含まれる一光線と厳密に同一の経路を取っていなくとも、被照明領域LZに像5を再生することができる。実際に、図2および図5に示す例では、走査デバイス65をなすミラーデバイス66のミラー反射面66aは、必然的に、その回動軸線RA1からずれる。したがって、基準点SPを通過しない回動軸線RA1を中心としてミラー66aを回動させた場合、ホログラム記録媒体55へ入射する光は、基準点SPからの発散光束をなす一光線とはならないことがある。しかしながら、実際には、図示された構成の照射装置60からのコヒーレント光によって、被照明領域LZに重ねて像5を実質的に再生することができる。基本形態の作用効果次に、以上の構成からなる照明装置40、投射装置20および投射型映像表示装置10の作用について説明する。まず、照射装置60は、コヒーレント光が光学素子50のホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50へコヒーレント光を照射する。具体的には、レーザ光源61で一定方向に沿って進む特定波長のコヒーレント光が生成され、これらコヒーレント光が走査デバイス65の同一の基準点に照射されて、進行方向をそれぞれ変えられる。より具体的には、レーザ光源61からの入射角度に応じた反射角度で各コヒーレント光はホログラム記録媒体55に向かって進行する。走査デバイス65は、ホログラム記録媒体55上の記録領域550内の特定位置に、当該位置でのブラッグ条件を満たす入射角度で、レーザ光源61からのコヒーレント光を入射させる。この結果、記録領域550内の特定位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、ホログラム記録媒体55に記録された干渉縞による回折により、被照明領域LZの全域に重ねて散乱板6の像5を再生する。すなわち、照射装置60からホログラム記録媒体55の記録領域550内の特定位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、光学素子50で拡散されて拡げられて、被照明領域LZの全域に入射するようになる。このようにして、照射装置60は、被照明領域LZをコヒーレント光で照明するようになる。上述したように、レーザ光源61は同じ色で発光しており、被照明領域LZも、同じ色で散乱板6の像5が再生される。したがって、3つのレーザ光源61が同時に発光する場合は、被照明領域LZはレーザ光源61が1つだけの場合と比べて、3倍の照明強度で照明されることになる。走査デバイス65からのコヒーレント光のホログラム記録媒体55上の入射位置は、走査デバイス65の駆動により、記録領域550内で経時的に移動することになる。図1では、3つのレーザ光源61からのコヒーレント光を走査デバイス65で反射させ、反射されたコヒーレント光は発散光として記録領域550の3箇所に入射される。このため、走査デバイス65が回動すると、これら3箇所を基準として各コヒーレント光がそれぞれ走査することになる。したがって、一つのコヒーレント光で記録領域550の全域を走査する場合と比べて、走査デバイス65の回動量が少なくて済む。本実施形態は、単にレーザ光源61の数を増やしたことに特徴があるわけではない。複数のレーザ光源61を設けて、これらレーザ光源61からのコヒーレント光をいずれも、被照明領域LZの全域を均一に照明するために利用し、かつ、走査デバイス65を回動させることで、被照明領域LZでのスペックルを不可視化する点に特徴がある。このような特徴は、単に複数のレーザ光源61を配置しただけでは実現できない。本実施形態によれば、例えば図1のような照明装置40を設けることで上記の特徴を実現できるものである。他の構成で上記の特徴を実現しようとすると、構成がかなり複雑になることが予想され、その意味でも、図1の構成を採用することにより、部品点数の大幅な削減が図れる。また、本実施形態によれば、レーザ光源61の増減に柔軟に対応でき、被照明領域LZの照明強度を所望の値に容易に設定可能である。図1に示すように、投射装置20においては、照明装置40の被照明領域LZと重なる位置に空間光変調器30が配置されている。このため、空間光変調器30は、照明装置40によって面状に照明され、画素毎にコヒーレント光を選択して透過させることにより、映像を形成するようになる。この映像は、投射光学系25によってスクリーン15に投射される。スクリーン15に投射されたコヒーレント光は、拡散され、観察者に映像として認識されるようになる。ただし、この際、スクリーン上に投射されたコヒーレント光は拡散によって干渉し、スペックルを生じさせることになる。しかしながら、ここで説明してきた基本形態における照明装置40によれば、次に説明するように、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。前掲のSpecklePhenomenainOpticsJosephWGoodmanRobertsCo2006によれば、スペックルを目立たなくさせるには、偏光位相角度時間といったパラメータを多重化し、モードを増やすことが有効であるとされている。ここでいうモードとは、互いに無相関なスペックルパターンのことである。例えば、複数のレーザ光源から同一のスクリーンに異なる方向からコヒーレント光を投射した場合、レーザ光源の数だけ、モードが存在することになる。また、同一のレーザ光源からのコヒーレント光を、時間を区切って異なる方向から、スクリーンに投射した場合、人間の目で分解不可能な時間の間にコヒーレント光の入射方向が変化した回数だけ、モードが存在することになる。そして、このモードが多数存在する場合には、光の干渉パターンが無相関に重ねられ平均化され、結果として、観察者の目によって観察されるスペックルが目立たなくなるものと考えられている。上述した照射装置60では、コヒーレント光が、ホログラム記録媒体55上を走査するようにして、光学素子50に照射される。また、照射装置60からホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、同一の被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明するが、当該被照明領域LZを照明するコヒーレント光の照明方向は互いに異なる。そして、コヒーレント光が入射するホログラム記録媒体55上の位置が経時的に変化するため、被照明領域LZへのコヒーレント光の入射方向も経時的に変化する。被照明領域LZを基準にして考えると、被照明領域LZ内の各位置には絶えずコヒーレントが入射してくるが、その入射方向は、図2にA1で示す角度範囲で常に変化し続けることになる。結果として、空間光変調器30の透過光によって形成された映像の各画素をなす光が、図2にA2で示す角度範囲で経時的に光路を変化させながら、スクリーン15の特定の位置に投射されるようになる。なお、コヒーレント光はホログラム記録媒体55上を連続的に走査する。これに伴って、照射装置60から被照明領域LZへのコヒーレント光の入射方向も連続的に変化するとともに、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向も連続的に変化する。ここで、投射装置20からスクリーン15へのコヒーレント光の入射方向が僅か例えば0.数°だけ変化すれば、スクリーン15上に生じるスペックルのパターンも大きく変化し、無相関なスペックルパターンが重畳されることになる。加えて、実際に市販されているMEMSミラーやポリゴンミラー等の走査デバイス65の周波数は通常数百Hz以上であり、数万Hzにも達する走査デバイス65も珍しくない。以上のことから、上述してきた基本形態によれば、映像を表示しているスクリーン15上の各位置において時間的にコヒーレント光の入射方向が変化していき、且つ、この変化は、人間の目で分解不可能な速さであり、結果として、人間の目には、相関の無いコヒーレント光の散乱パターンが多重化されて観察されることになる。したがって、各散乱パターンに対応して生成されたスペックルが重ねられ平均化されて、観察者に観察されることになる。これにより、スクリーン15に表示されている映像を観察する観察者に対して、スペックルを極めて効果的に目立たなくさせることができる。なお、人間によって観察される従来のスペックルには、スクリーン15上でのコヒーレント光の散乱を原因とするスクリーン側でのスペックルだけでなく、スクリーンに投射される前におけるコヒーレント光の散乱を原因とする投射装置側でのスペックルも発生し得る。この投射装置側で発生したスペックルパターンは、空間光変調器30を介してスクリーン15上に投射されることによって、観察者に認識され得るようにもなる。しかしながら、上述してきた基本形態によれば、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を連続的に走査し、そしてホログラム記録媒体55の各位置に入射したコヒーレント光が、それぞれ、空間光変調器30が重ねられた被照明領域LZの全域を照明するようになる。すなわち、ホログラム記録媒体55が、スペックルパターンを形成していたそれまでの波面とは別途の新たな波面を形成し、複雑且つ均一に、被照明領域LZ、さらには、空間光変調器30を介してスクリーン15を照明するようになる。このようなホログラム記録媒体55での新たな波面の形成により、投射装置側で発生するスペックルパターンは不可視化されることになる。ところで、前掲のSpecklePhenomenainOpticsJosephWGoodmanRobertsCo2006には、スクリーン上に生じたスペックルの程度を示すパラメータとして、スペックルコントラスト単位という数値を用いる方法が提案されている。このスペックルコントラストは、本来は均一の輝度分布をとるべきテストパターン映像を表示した際に、スクリーン上に実際に生じる輝度のばらつきの標準偏差を、輝度の平均値で除した値として定義される量である。このスペックルコントラストの値が大きければ大きいほど、スクリーン上のスペックル発生程度が大きいことを意味し、観察者に対して、斑点状の輝度ムラ模様がより顕著に提示されていることを示す。本発明者による実験によると、一つのレーザ光源と反射型の体積型ホログラムを用いて構成した基本形態の投射型映像表示装置について、スペックルコントラストを測定したところ、3.0となった条件1。また、上述の光学素子50として、反射型の体積型ホログラムに代えて、特定の再生照明光を受けた場合に散乱板6の像5を再生し得るように計算機を用いて設計された凹凸形状を有する計算機合成ホログラムCGHとしてのレリーフ型ホログラムを用いた場合についてのスペックルコントラストは3.7となった条件2。HDTV高精細テレビの映像表示用途にて、観察者が肉眼観察した場合に輝度ムラ模様がほとんど認識できないレベルとして、スペックルコントラスト6.0以下という基準たとえば、WO/2001/081996号公報参照が示されているが、上述してきた基本形態はこの基準を十分に満たしている。また、実際に肉眼観察したところ、視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。一方、レーザ光源からのレーザ光を平行光束に整形して空間光変調器30に入射させた場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、一つのレーザ光源からのコヒーレント光を平行光束として入射させた場合、スペックルコントラストは20.7となった条件3。この条件下では、肉眼観察により、斑点状の輝度ムラ模様がかなり顕著に観察された。また、レーザ光源を緑色のLED非コヒーレント光源に交換し、このLED光源からの光を空間光変調器30に入射させた場合、すなわち、図1に示された投射型映像表示装置10の空間光変調器30に、走査デバイス65や光学素子50を介さず、LED光源からの非コヒーレント光を平行光束として入射させた場合、スペックルコントラストは4.0となった条件4。この条件下では、肉眼観察で視認され得る程度の輝度ムラ明るさのムラは発生していなかった。条件1および条件2の結果が、条件3の結果よりも極めて良好であり、さらに、条件4の測定結果と比較しても良好となった。既に述べたとおり、スペックルの発生という問題は、実用上、レーザ光などのコヒーレント光源を用いた場合に生じる固有の問題であり、LEDなどの非コヒーレント光源を用いた装置では、考慮する必要のない問題である。加えて、条件1および条件2では、条件4と比較して、スペックル発生の原因となり得る光学素子50が追加されている。これらの点から、条件1および条件2によれば、スペックル不良に十分に対処することができたと言える。加えて、上述してきた基本形態によれば、次の利点を享受することもできる。上述してきた基本形態によれば、スペックルを目立たなくさせるための光学素子50が、照射装置60から照射されるコヒーレント光のビーム形態を整形および調整するための光学部材としても機能し得る。したがって、光学系を小型且つ簡易化することができる。また、上述してきた基本形態によれば、ホログラム記録媒体55の各記録領域内の特定位置に入射するコヒーレント光が、被照明領域LZの全域に、各色で散乱板6の像5を生成するとともに、当該像5に重ねて空間光変調器30が配置されている。このため、ホログラム記録媒体55で回折された光を、すべて、映像形成のために利用することが可能となり、レーザ光源61からの光の利用効率の面においても優れる。コヒーレント光の照射方向の態様図1では、レーザ光源61からのコヒーレント光が走査デバイス65の一点に収束している。このため、走査デバイス65のミラー面の面積が小さくてもよく、走査デバイス65の重量も軽量化でき、走査デバイス65の回動に要する消費電力も少なくて済む。その一方で、3つのレーザ光源61からのコヒーレント光が一点に収束するため、ミラー面の特定箇所に強い光が照射されることになり、走査デバイス65の寿命が短くなるという耐久性の問題がある。そこで、走査デバイス65のミラー面に照射されるコヒーレント光を分散させる手法も考えられる。図6は、3つのレーザ光源61から放射されるコヒーレント光が平行光のまま走査デバイス65に入射され、走査デバイス65で反射されたコヒーレント光が発散光としてホログラム記録媒体55に入射される投写型映像表示装置10aの一例を示す図である。図6の投写型映像表示装置では、走査デバイス65の3箇所にレーザ光源61からのコヒーレント光が入射され、各箇所からホログラム記録媒体55に向けて、コヒーレント光が反射されることになる。上述したように、走査デバイス65は周期的に回動運動を行うため、それに合わせて反射コヒーレント光の反射角度も変化するが、3種類の反射コヒーレント光は平行状態を維持したままである。したがって、ホログラム記録媒体55内の記録領域550の3箇所に、対応する反射コヒーレント光が入射される。このように、図7の投写型映像表示装置では、走査デバイス65に平行に入射された光束の反射光を図6の投写型映像表示装置では、走査デバイス65に平行に入射された光束の反射光をホログラム記録媒体55に導くため、ホログラム記録媒体55に予め干渉縞を作製する際に用いられる参照光Lrとして、図3に示した収束光束の代わりに、ホログラム記録媒体55を3つの領域に分割して、各領域に収束光束を照射する3つの参照光Lrを設ける必要がある。また、上述したように、走査デバイス65のミラー面に照射されるコヒーレント光が分散され、ミラー面の特定箇所に強い光が照射されなくなるため、走査デバイス65の耐久性向上が図れる。さらに、レーザ光源61からのコヒーレント光が平行になるように各レーザ光源を配置するのは、図1のように各レーザ光源からのコヒーレント光を一点に収束させるよりも容易であり、調整の手間等の観点でも図6の装置の方が図1の装置よりも優れている。ただし、図1のように、ミラー面の一点に3種類のコヒーレント光が収束する場合と比べて、ミラー面の面積を大きくしなければならず、走査デバイス65の大型化により、消費電力も増大するおそれがある。一方、図7は、隣接配置された3つのレーザ光源61を一つのチップに内蔵したレーザアレイ62を光源として用いた投写型映像表示装置10bの一例を示す図である。レーザアレイ62内のレーザ光源61は平行な方向にコヒーレント光を放射するため、収束光学系としての集光レンズ63を設けて、これらコヒーレント光を走査デバイス65の同一点に収束させている。したがって、図7の装置は、図1の装置と同様のホログラム記録媒体が用いられ、投射光学系の構成も図1と同様である。図7の装置では、レーザアレイ62を用いることで、レーザ光源61の位置決めが容易になり、各装置間での光路のばらつきも抑制される。図8は、レーザアレイ62からの平行なコヒーレント光をそのまま走査デバイス65に入射させ、走査デバイス65からの反射光をホログラム記録媒体55に入射する投写型映像表示装置10cの一例を示す図である。図8におけるコヒーレント光の光路は図6と同様になり、図6と同様の長所および短所を有する。レーザアレイ62を使用する分だけ、図6よりもレーザ光源61の位置決めが容易になる。図9は、3つの単色レーザ光源61を横に並べたレーザアレイのそれぞれを縦方向に並べた二次元レーザアレイ62を用いて構成した投写型映像表示装置10dの一例を示す図である。これらのレーザ光源61から放射されたコヒーレント光は、収束光学系としての集光レンズ67を通過して、走査デバイス65の同一点に収束される。走査デバイス65は、これらコヒーレント光の入射角度に応じた角度で反射させ、ホログラム記録媒体55に設けられた記録領域550内の9箇所にそれぞれ入射する。9個のレーザ光源からのコヒーレント光はそれぞれ、走査デバイス65により、記録領域550内の所定領域を走査する。図9の装置では、図1等の装置と比べて、使用するレーザ光源の数が3倍になっており、それだけ被照明領域LZをより明るく照明することができ、照明強度の高出力化を容易に実現できる。0次光の回避照射装置60からのコヒーレント光の一部は、ホログラム記録媒体55で回折されることなく当該ホログラム記録媒体55を透過する。このような光は0次光と呼ばれる。0次光が被照明領域LZに入射してしまうと、周囲と比較して明るさ輝度が急激に上昇する異常領域点状領域、線状領域、面状領域が被照明領域LZ内に発生してしまう。反射型のホログラム記録媒体55を用いる場合は、0次光が進行する方向には空間光変調器30と投射光学系25は配置されないため、0次光を比較的容易に回避できるが、図1や図2等に示す透過型のホログラム記録媒体55を用いる場合は、0次光が進行する方向と近い方向に空間光変調器30と投射光学系25が配置される可能性が高く、注意が必要である。例えば、図1と比べて、図2の構成では、ホログラム記録媒体を0次光が突き抜けたとしても、その方向には空間光変調器30と投射光学系25は配置されていないため、0次光が回避できる可能性が高いが、図1の構成では、走査デバイス65で反射されたコヒーレント光の光路は変化するため、0次光が空間光変調器30や投射光学系25を通過する可能性がある。このため、図1の構成を採用する場合であっても、0次光が空間光変調器30や投射光学系25を通過しないように、0次光の進行経路に応じて、走査デバイス65、空間光変調器30および投射光学系25の配置場所を設計する必要がある。ホログラム記録媒体の構造図1等で説明したホログラム記録媒体55の記録領域550には干渉縞が形成されている。干渉縞は、コヒーレント光の設計入射角にて、他の色波長域のコヒーレント光の回折条件が干渉しないように、すなわち、互いの回折の波長スペクトルが干渉しないように形成される。これを実現するために、ホログラム記録媒体55の膜厚と屈折率変調量Δnを調整する必要がある。反射型と透過型のホログラム記録媒体ホログラム記録媒体55は、反射型でも透過型でもよい。反射型のホログラム記録媒体以下、反射型ホロは、透過型のホログラム記録媒体以下、透過型ホロに比べて、波長選択性が高い。すなわち、反射型ホロは、異なる波長に対応した干渉縞を積層させても、所望の層のみで所望の波長のコヒーレント光を回折させることができる。また、0次光の影響を除去しやすい点でも、反射型ホロは優れている。一方、透過型ホロは、回折可能なスペクトルが広く、レーザ光源の許容度が広いが、異なる波長に対応した干渉縞を積層させると、所望の層以外の層でも所望の波長のコヒーレント光が回折されてしまう。よって、一般には、透過型ホロは、積層構造にするのが困難である。基本形態への変形図1~図5に例示された一具体例に基づいて説明してきた基本形態に対して、種々の変更を加えることが可能である。以下、図面を参照しながら、変形の一例について説明する。以下の説明で用いる図面では、上述した実施の形態における対応する部分に対して用いた符号と同一の符号を用いており、重複する説明を省略する。照明装置上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。したがって、この照明装置40を種々の態様で有用に使用することができる。例えば、照明装置40を単なる照明として用いることができ、この場合、明るさのムラ輝度ムラ、ちらつきを目立たなくさせることができる。例えば、図1の構成では、単色で発光する3つのレーザ光源61を有するため、これらレーザ光源を同時に発光させることで、単色の照明装置40を実現可能である。また、3つのレーザ光源61の発光色が白の場合、照明色も白色になるため、この白色光をスキャナ一例として、像読み取り装置用の照明として用いてもよい。このような例においては、照明装置40の被照明領域LZ上にスキャンされるべき対象物を配置することにより、当該対象物上に生じるスペックルを目立たなくさせることができる。結果として、従来必要であった像補正手段等を不要にすることもできる。照明装置40がスキャナに組み込まれる場合には、照明装置40による被照明領域LZが、上述した形態と同様に、面であってもよい。あるいは、照明装置40による被照明領域LZが一方向に延びる細長い領域線状とも呼ばれるような領域であってもよい。この場合、スキャナに組み込まれた照明装置40が、前記一方向と直交する方向に沿って、対象物に対して相対移動することにより、二次元的な像情報を読み取ることも可能となる。またさらに、図10に示すように、光学素子50が、重ならないようにして並べて配置された複数のホログラム記録媒体55-1,55-2,を含んでいても良い。図10に示された各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、それぞれ短冊状に形成され、その長手方向と直交する方向に、隙間無く並べて配列されている。また、各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、互いに同一の仮想面上に位置している。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,は、それぞれ、重ならないようにして並べて配置された被照明領域LZ-1,LZ-2,に散乱板6の像5を生成する、言い換えると、被照明領域LZ-1,LZ-2,にコヒーレント光を照明するようになっている。各被照明領域LZ-1,LZ-2,は、一方向に延びる細長い領域線状とも呼ばれるような領域として形成され、その長手方向と直交する方向に、隙間無く並べて配列されている。また、各被照明領域LZ-1,LZ-2,は、互いに同一の仮想面上に位置している。図10に示された例では、次のようにして、被照明領域LZ-1,LZ-2,を照明するようにしてもよい。まず、照射装置60は、コヒーレント光が第1のホログラム記録媒体55-1の長手方向前記一方向に沿った経路を繰り返し走査するように、光学素子50の第1のホログラム記録媒体55-1へ当該コヒーレント光を照射する。第1のホログラム記録媒体55-1の各位置に入射したコヒーレント光は、それぞれ、第1の照明領域LZ-1に重ねて線状あるいは細長状の散乱板6の像5を再生し、当該第1の照明領域LZ-1をコヒーレント光で照明するようになる。所定の時間が経過すると、照射装置60は、第1のホログラム記録媒体55-1に隣接する第2のホログラム記録媒体55-2上にコヒーレント光を照射し、第1の被照明領域LZ-1に代えて、第1の被照明領域LZ-1に隣接する第2の被照明領域LZ-2をコヒーレント光で照明する。以下、順に各ホログラム記録媒体にコヒーレント光を照射して、当該ホログラム記録媒体に対応する被照明領域をコヒーレント光で照明していく。このような方法によれば、照明装置を移動させることなく、二次元的な像情報を読み取ることが可能となる。空間光変調器、投射光学系、スクリーン上述した形態によれば、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。ただし、この作用効果は、主として照明装置40に起因したものである。そして、この照明装置40を、種々の既知な空間光変調器、投射光学系、スクリーン等と組み合わせても、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。この点から、空間光変調器、投射光学系、スクリーンは、例示したものに限られず、種々の既知な部材、部品、装置等を用いることができる。投射型映像表示装置また、ホログラム記録媒体55が、空間光変調器30の入射面に対応した形状を有した平面状の散乱板6を用いて、干渉露光法により作製される例を示したが、これに限られず、ホログラム記録媒体55が、何らかのパターンを有した散乱板を用いて、干渉露光法により作製されてもよい。この場合、ホログラム記録媒体55によって、何らかのパターンを持った散乱板の像が再生されるようになる。言い換えると、光学素子50ホログラム記録媒体55は、何らかのパターンを持った被照明領域LZを照明するようになる。この光学素子50を用いる場合、空間光変調器30を、さらには投射光学系25をも上述の基本形態から省き、スクリーン15を被照明領域LZと重なる位置に配置することによって、スクリーン15上にホログラム記録媒体55に記録された何らかのパターンを表示することが可能となる。この表示装置においても、コヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するように、照射装置60が光学素子50にコヒーレント光を照射することによって、スクリーン15上でのスペックルを目立たなくさせることができる。図11には、このような例の一例が開示されている。図示する例において、光学素子50は、第1~第3のホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3を含んでいる。第1~第3のホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3は、互いに重ならないように位置をずらして、光学素子50の入射面と平行な面上に配置されている。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3は、矢印の輪郭を有した像5を再生することができる、言い換えると、矢印の輪郭を有した被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3をコヒーレント光で照明することができるようになっている。各ホログラム記録媒体55-1,55-2,55-3にそれぞれ対応した第1~第3の被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3は、同一の仮想面上に、互いに重ならないように配置されている。とりわけ図示する例では、各被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3をなす矢印によって示される向きがすべて同一で、この向きに沿って第1~第3被照明領域LZ-1,LZ-2,LZ-3が順に位置している。例えば、照射装置60からのコヒーレント光が第1ホログラム記録媒体55-1上を走査している場合には、最も後方に位置する第1の被照明領域LZ-1が照明される。一例として次に、図11に示すように、照射装置60からのコヒーレント光が第2ホログラム記録媒体55-2上を走査するようになり、真ん中に位置する第2の被照明領域LZ-2が照明される。その後、照射装置60からのコヒーレント光が第3ホログラム記録媒体55-3上を走査するようになると、最も前方に位置する第3の被照明領域LZ-3が照明される。照射装置上述した形態では、照射装置60が、レーザ光源61と、走査デバイス65と、を有する例を示した。走査デバイス65は、コヒーレント光の進行方向を反射によって変化させる一軸回動型のミラーデバイス66からなる例を示したが、これに限られない。走査デバイス65は、図11に示すように、ミラーデバイス66のミラー反射面66aが、第1の回動軸線RA1だけでなく、第1の回動軸線RA1と交差する第2の回動軸線RA2を中心としても回動可能となっていてもよい。図12に示された例では、ミラー66aの第2の回動軸線RA2は、ホログラム記録媒体55の板面上に定義されたXY座標系のY軸と平行に延びる第1回動軸線RA1と、直交している。そして、ミラー66aが、第1軸線RA1および第2軸線RA2の両方を中心として回動可能なため、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPは、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動可能となる。このため、一例として図12に示されているように、コヒーレント光の光学素子50への入射点IPが円周上を移動するようにすることもできる。また、走査デバイス65が、二以上のミラーデバイス66を含んでいてもよい。この場合、ミラーデバイス66のミラー66aが、単一の軸線を中心としてのみ回動可能であっても、照射装置60からのコヒーレント光の光学素子50への入射点IPを、ホログラム記録媒体55の板面上で二次元方向に移動させることができる。なお、走査デバイス65に含まれるミラーデバイス66aの具体例としては、MEMSミラー、ポリゴンミラー等を挙げることができる。また、走査デバイス65は、反射によってコヒーレント光の進行方向を変化させる反射デバイス一例として、上述してきたミラーデバイス66以外のデバイスを含んで構成されていてもよい。例えば、走査デバイス65が、屈折プリズムやレンズ等を含んでいていてもよい。そもそも、走査デバイス65は必須ではなく、照射装置60の光源61が、光学素子50に対して変位可能移動、揺動、回転に構成され、光源61の光学素子に対する変位によって、光源61から照射されたコヒーレント光がホログラム記録媒体55上を走査するようにしてもよい。さらに、照射装置60の光源61が、線状光線として整形されたレーザ光を発振する前提で説明してきたが、これに限られない。とりわけ、上述した形態では、光学素子50の各位置に照射されたコヒーレント光は、光学素子50によって、被照明領域LZの全域に入射するようになる光束に整形される。したがって、照射装置60の光源61から光学素子50に照射されるコヒーレント光は精確に整形されていなくとも不都合は生じない。このため、光源61から発生されるコヒーレント光は、発散光であってもよい。また、光源61から発生されるコヒーレント光の断面形状は、円でなく、楕円等であってもよい。さらには、光源61から発生されるコヒーレント光の横モードがマルチモードであってもよい。なお、光源61が発散光束を発生させる場合、コヒーレント光は、光学素子50のホログラム記録媒体55に入射する際に、点ではなくある程度の面積を持った領域に入射することになる。この場合、ホログラム記録媒体55で回折されて被照明領域LZの各位置に入射する光は、角度を多重化されることになる。言い換えると、各瞬間において、被照明領域LZの各位置には、或る程度の角度範囲の方向からコヒーレント光が入射する。このような角度の多重化によって、スペックルをさらに効果的に目立たなくさせることができる。さらに、上述した形態において、照射装置60が、発散光束に含まれる一光線の光路をたどるようにして、コヒーレント光を光学素子50へ入射させる例を示したが、これに限られない。例えば、図13に示すように、上述した形態において、走査デバイス65が、コヒーレント光の光路に沿ってミラーデバイス66の下流側に配置された集光レンズ67を、さらに含むようにしてもよい。この場合、発散光束を構成する光線の光路を進むミラーデバイス66からの光が、集光レンズ67によって、一定の方向に進む光となる。すなわち、照射装置60は、平行光束を構成する光線の光路をたどるようにして、コヒーレント光を光学素子50へ入射させるようになる。このような例では、ホログラム記録媒体55を作製する際の露光工程において、参照光Lrとして、上述した収束光束に代えて、平行光束を用いることになる。このようなホログラム記録媒体55は、より簡単に作製および複製することができる。光学素子上述した形態において、光学素子50が、フォトポリマーを用いた反射型の体積型ホログラム55からなる例を示したが、これに限られない。既に説明したように、光学素子50は複数のホログラム記録媒体55を含んでいてもよい。また、光学素子50は、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプの体積型ホログラムを含んでもよい。さらに、光学素子50は、透過型の体積型ホログラム記録媒体を含んでいてもよいし、レリーフ型エンボス型のホログラム記録媒体を含んでいてもよい。ただし、レリーフエンボス型ホログラムは、表面の凹凸構造によってホログラム干渉縞の記録が行われる。しかしながら、このレリーフ型ホログラムの場合、表面の凹凸構造による散乱が、新たなスペックル生成要因となる可能性があり、この点において体積型ホログラムの方が好ましい。体積型ホログラムでは、媒体内部の屈折率変調パターン屈折率分布としてホログラム干渉縞の記録が行われるため、表面の凹凸構造による散乱による影響を受けることはない。もっとも、体積型ホログラムでも、銀塩材料を含む感光媒体を利用して記録するタイプのものは、銀塩粒子による散乱が新たなスペックル生成要因となる可能性がある。この点において、ホログラム記録媒体55としては、フォトポリマーを用いた体積型ホログラムの方が好ましい。また、図3に示す露光工程では、いわゆるフレネルタイプのホログラム記録媒体が作成されることになるが、レンズを用いた記録を行うことにより得られるフーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を作成してもかまわない。ただ、フーリエ変換タイプのホログラム記録媒体を用いる場合には、像再生時にもレンズを使用してもよい。また、ホログラム記録媒体55に形成されるべき縞状パターン屈折率変調パターンや凹凸パターンは、現実の物体光Loおよび参照光Lrを用いることなく、予定した再生照明光Laの波長や入射方向、並びに、再生されるべき像の形状や位置等に基づき計算機を用いて設計されてもよい。このようにして得られたホログラム記録媒体55は、計算機合成ホログラムとも呼ばれる。また上述した変形例のように波長域の互いに異なる複数のコヒーレント光が照射装置60から照射される場合には、計算機合成ホログラムとしてのホログラム記録媒体55は、各波長域のコヒーレント光にそれぞれ対応して設けられた複数の領域に平面的に区分けされ、各波長域のコヒーレント光は対応する領域で回折されて像を再生するようにしてもよい。さらに、上述した形態において、光学素子50が、各位置に照射されたコヒーレント光を拡げて、当該拡げたコヒーレント光を用いて被照明領域LZの全域を照明するホログラム記録媒体55を有する例を示したが、これに限られない。光学素子50は、ホログラム記録媒体55に代えて、或いはホログラム記録媒体55に加えて、各位置に照射されたコヒーレント光の進行方向を変化させるとともに拡散させて、被照明領域LZの全域をコヒーレント光で照明する光学要素としてのレンズアレイを有するようにしてもよい。このような具体例として、拡散機能を付与された全反射型または屈折型フレネルレンズや、フライアイレンズ等を挙げることができる。このような照明装置40においても、照射装置60が、レンズアレイ上をコヒーレント光が走査するようにして、光学素子50にコヒーレント光を照射するようにし、且つ、照射装置60から光学素子50の各位置に入射したコヒーレント光が、レンズアレイによって進行方向を変化させられて被照明領域LZを照明するよう、照射装置60および光学素子50を構成しておくことにより、スペックルを効果的に目立たなくさせることができる。より具体的には、本実施形態の場合、レーザ光源61のそれぞれに対応した少なくとも3つのレンズを含むレンズアレイを設ける必要がある。各レンズには、対応するレーザ光源61から放射されて、走査デバイス65で反射されたコヒーレント光が入射される。そして、各レンズは、入射されたコヒーレント光を拡散させて、被照明領域LZの全域に照射する。これにより、ホログラム記録媒体55を設けなくても、被照明領域LZの全域をレーザ光源61と同じ色で照明できる。照明方法上述した形態において、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55またはレンズアレイが各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明する例を示した。ただし、既に説明してきたように、このような例に限定されることはなく、例えば、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55またはレンズアレイが各位置に照射されたコヒーレント光を二次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、図12に示したように、照明装置40が二次元的な被照明領域LZを照明してもよい。また、既に言及しているように、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55またはレンズアレイが各位置に照射されたコヒーレント光を一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成され、これにより、照明装置40が一次元的な被照明領域LZを照明するようにしてもよい。この態様において、照射装置60によるコヒーレント光の走査方向と、光学素子のホログラム記録媒体55またはレンズアレイの拡散方向拡げる方向と、が平行となるようにしてもよい。さらに、照射装置60が光学素子50上でコヒーレント光を一次元方向または二次元方向に走査可能とするように構成され、且つ、光学素子50のホログラム記録媒体55またはレンズアレイが各位置に照射されたコヒーレント光を一次元方向に拡散するよう拡げるように、発散させるようにに構成されていてもよい。この態様において、既に説明したように、光学素子50が複数のホログラム記録媒体55またはレンズアレイを有し、各ホログラム記録媒体55またはレンズアレイに対応した被照明領域LZを順に照明していくことによって、照明装置40が二次元的な領域を照明するようにしてもよい。この際、各被照明領域LZが、人間の目では同時に照明されているかのような速度で、順に照明されていってもよいし、あるいは、人間の目でも順番に照明していると認識できるような遅い速度で、順に照明されていってもよい。本発明の態様は、上述した個々の実施形態に限定されるものではなく、当業者が想到しうる種々の変形も含むものであり、本発明の効果も上述した内容に限定されない。すなわち、特許請求の範囲に規定された内容およびその均等物から導き出される本発明の概念的な思想と趣旨を逸脱しない範囲で種々の追加、変更および部分的削除が可能である。"