"主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせてなるものであって、前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、左右の脚の間に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の隙間に収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定し、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしたことを特徴とする引き出し式テーブルシステム。補助テーブルは、少なくとも奥行き方向一端側の接地部を回転自在とされるとともに、主テーブルの天板と収納家具との間から引き出して独立に回転および移動可能とされている請求項1記載の引き出し式テーブルシステム。収納家具が少なくとも奥行き方向に移動可能な接地部に支持されて、前記補助テーブルとは独立に前記主テーブルの天板下から引き出し可能とされている請求項1又は2記載の引き出し式テーブルシステム。収納家具の接地部全体が補助テーブルの接地部全体とともに移動自在であり、ガイド部と収納家具とを前後方向の所定領域に亘って左右方向に当接し得るようにしている請求項3記載の引き出し式テーブルシステム。補助テーブルの接地部が首振り式のキャスタであり、左右のガイド部の対向隙間が前記左右のキャスタ間の最小距離よりも小さく設定されている請求項4記載の引き出し式テーブルシステム。補助テーブル同士が接近した際に天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けている請求項5記載の引き出し式テーブルシステム。主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けている請求項1~6何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされている請求項1~7何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。ところで、近時におけるオフィスの業務形態として、大型テーブルを用いて多数人が自由な位置に着座できるようにしたフリーアドレス制を採用する場合も増えてきており、椅子以外に収納棚やワゴンを天板下に配置したり、天板下から収納棚やワゴン、或るいは引出を傍らに引き出してパーソナルワークを遂行するシーンも見受けられる。また、隣人同士、或いは隣人以外の者との打合せが必要な場合に備え、小テーブルを大型テーブルの近くに待機させたり、別の場所にミーティングテーブルを設置しておくことも少なくない。大型テーブルを用いたフリーアドレスでは特定場所にサイドテーブルを常設することが難しいため、天板面が不足する場合には小テーブルを傍らに移動させて使用することも行なわれている。しかしながら、このように小テーブルやミーティングテーブルを常設すると、床面積を専有するため、オフィスの空間利用効率が低下する。また、傍らに小テーブルを設置する場合には、ワゴンを一時的に退避させて小テーブルを移動させ、作業が終われば小テーブルやワゴンを元の位置に戻さなければならないため、準備や片付けも面倒である。さらに言えば、パーソナルワークからグループワークへの切り替え時に、準備や人の移動が最小限で済む環境が整備されることが一層望まれるところである。本発明は、このような作業環境を改善する上で有用となる引き出し式テーブルシステムを構築することを目的としている。本発明は、かかる目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。すなわち、本発明の引き出し式収納システムは、主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせて構成されるものであって、前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、左右の脚の間に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の隙間に収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定し、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしたことを特徴とする。このように構成すれば、主テーブルの下に収納家具を配置し、その傍らで椅子に着座して執務を行なう形態、サイドテーブル的に補助テーブルを引き出して執務を行なう形態、さらには隣人と向き合って引き出したテーブル越しにミーティングを行なう形態を、補助テーブルの最小限の移動量で好適に両立させることができる。しかも、収納位置では主テーブルと補助テーブルと収納家具の床専有面積が重畳するので、効率の良い床利用が可能となる。補助テーブルをミーティングテーブルとしても利用可能にするためには、補助テーブルは、少なくとも奥行き方向一端側の接地部を回転自在とされるとともに、主テーブルの天板と収納家具との間から引き出して独立に回転および移動可能とされていることが好ましい。収納家具の使い勝手を同時に高めるためには、収納家具が少なくとも奥行き方向に移動可能な接地部に支持されて、前記補助テーブルとは独立に前記主テーブルの天板下から引き出し可能とされていることが望ましい。この場合、主テーブルの天板幅方向に沿って収納家具と補助テーブルを一体的に移動可能とするためには、収納家具の接地部全体が補助テーブルの接地部全体とともに移動自在であり、ガイド部と収納家具とを前後方向の所定領域に亘って左右方向に当接し得るように構成しておくことが好適である。その際、補助テーブルの接地部が首振り式のキャスタである場合には、左右のガイド部の対向隙間が前記左右のキャスタ間の最小距離よりも小さく設定されていることが好都合である。このような移動自在の補助テーブルを複数集合させる際の便を向上させるには、補助テーブル同士が接近した際に天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けていることが望ましい。主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間が狭い場合には、指が入る程度のギャップを介してそれらを上下に対向させ、前記天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けていることが好適である。主テーブルに適切に適合させるためには、補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされていることが好ましい。本発明は、以上のような構成であるから、主テーブルや収納家具とともに補助テーブルを必要に応じて利用できるようにしても、不使用時には床面積を専有することがなく、使用時にはサイドテーブルやミーティングテーブルとして簡易かつ即座に利用することができ、これによりパーソナルワークやグループワークにおける利便性を有効に高めた、優れた引き出し式テーブルシステムを提供することが可能となる。以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。図1~図3は、本実施形態に係るテーブルシステムを示している。このテーブルシステムは、主テーブル1と、この主テーブル1よりも高さの低い移動テーブルとして用いられる補助テーブル2と、この補助テーブル2よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン3とを組み合わせて構成される。主テーブル1は、複数人が着座して使用可能な大型のもので、天板11の幅方向に沿った一方の端部がエンド脚12に支持され、天板11の幅方向図1における矢印X方向に沿った中間部が中間脚13に支持され、天板11の幅方向に沿った他方の端部図示省略も前記一方の端部と同様、エンド脚に支持されている。この実施形態では、エンド脚12に側板タイプのものが用いられ、中間脚13に図1に示すようにステー13aと脚支柱13bとを逆L型につないで下肢空間Sを確保したものが用いられている。中間脚13のステー13aには左右に隣接する天板11、11が同時に載置され、必要な枚数だけ天板11を幅方向に継ぎ足していくことができるものである。このため、天板下の下肢空間Sに挿入されるワゴン3や図7に示す椅子4等は中間脚13と干渉することなく天板幅方向のどの位置にも挿入することが可能である。主テーブル1の接地部にはアジャスタ14が採用されている。また、図1及び図3等に示されるように、天板11の背面側において下肢空間Sを目隠しする位置には背板15が取り付けられ、背板15の前面には底板16aと立板16bからなるL字状の配線ダクト16が取り付けられている。一方、補助テーブル2は、図1、図2、図4~図6に示すように、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ21に支持されて脚を構成する前脚22Fおよび後脚22Rと、これらの脚22F、22Rの上端部にブラケット23を介して固定した天板24と、左右の前脚21Fと後脚22Rの間にそれぞれ奥行き方向図2における符号Y方向に沿って延設された内向きのガイド部25とを具備している。図4においてブラケット23は省略してあり、天板4の4辺には軟質樹脂等によるエッジ部材4aが周回して設けてある。脚22は、上記のように2本の前脚22Fおよび2本の後脚22Rの計4本の脚柱から構成され、各脚柱22F,22F,22R,22Rの下端に支軸回りに首振り旋回可能なキャスタ21が取り付けられている。ガイド部25は、脚柱22F、22Rから左右方向内側に張り出すように偏位して設けられ、前脚22Fと後脚22Rの間に延びている。具体的に説明すると、左右のガイド部25は、前脚22Fと後脚22Rの間に位置し内側に向かって張り出す中央部25aが内向きに対向しているとともに、中央部25aの前後端側に前脚22Fおよび後脚22Rに向かって対向隙間が広がる方向に屈曲して延びる前後部25f、25rが中央部25aに一体に連続している。これに対し、各脚柱22F、22Rの上端部には図5等に示されるようにブラケット23が溶接等により剛接され、天板中央に向かって延びる斜片23aが2辺を脚柱22Fとブラケット23の入隅部或いは脚柱22Rとブラケット23の入隅部に配置されて溶接等により剛接してある。この斜片23aの角度は、前後端25f、25rの屈曲した傾斜角度に対応している。そして、この斜片23aにガイド部25の屈曲した前後部25f、25rをボルトVにより取り付けることで、ガイド部25を左右それぞれ前脚22Fと後脚22Rの間に架設している。ガイド部25の中央部25aの上縁には取付片25bが折り曲げて形成してあり、この取付片25bもブラケット23の下面にねじ止めされる。そして、前記ガイド部25を覆う位置に図5に示す樹脂カバー26を取り付けるようにしている。この樹脂カバー26は、上端および前後端が開口した断面コ字形のもので、その内空は前記ガイド部25と前記斜片23aを緊密に収容可能な形状を有し、これらガイド部25と斜片23aに下方から被せるように装着して、前記ボルトVによってガイド部25とともに斜片23aに共締めされるようにしている。勿論、カバー26の立面の適宜箇所に突起を設け、対応するガイド部25の張り出し方向とは反対側の面に凹部を設けて、カバー26を弾性変形させつつ突部をガイド部25の凹部に嵌め合わせるように構成することもできる。このような取付状態において、図1に示すように、ガイド部25の脚柱22F,22Rからの偏位量すなわち張り出し量δが前記脚柱22F,22Rの接地部であるキャスタ21の左右方向の専有範囲AEよりも大きくなるように、換言すれば、左右のガイド部25、25の対向隙間dが前記左右のキャスタ21、21間の最小距離Wよりも小さくなるように設定されている。首振り式のキャスタ21にあっては、左右専有範囲AEとは首振り範囲のことをいう。また、本明細書に言うガイド部25の脚柱22F,22Rからの張り出し量δ、ガイド部25、25間の対向隙間dには、樹脂カバー26を取り付けた状態では当該樹脂カバー26の肉厚を含んだ寸法を指す。一方、図1~図3に示す本実施形態のワゴン3は、前方に収納空間を開放する開口を有した筐体31と、この筐体31の開口に装着されて前後方向に出し入れ自在な引き出し32a、32b、32cとを具備するもので、下端が移動自在な接地部、例えば扁平キャスタ33によって支持されている。そして、筐体31の頂板31aは、補助テーブル2の天板24の下面24aよりも低く、かつ補助テーブル2の天板24から垂下した状態にある前記ガイド部25と一部において上下方向に重なる高さラップ量rp関係に設定され、補助テーブル2の左右のガイド部25、25の中央部25a、25a間の対向隙間dは、ワゴン3の筐体31を挿入できる範囲で当該筐体31の左右の縁部31p、31p間の外法寸法Lに極力近い寸法関係に設定されている。すなわち、左右の脚柱22F、22F22R、22R間にワゴン3が、所定の奥行き方向位置に存した状態で、ガイド部25とワゴン3の筐体31の左右の縁部とが前後方向の所定領域p図2参照に亘って左右方向に当接ないし極近接した状態にあるように構成されている。以上のように構成される本実施形態のテーブルシステムは、図1に示すように補助テーブル2の天板24を前記主テーブル1の天板11と前記ワゴン3の頂板31aとの高さ方向の隙間Δに収めることができる関係にあり、かつ、補助テーブル2の左右の脚22がワゴン3の筐体31の左右の縁部31p、31pを跨げる程度の内法寸法Tに設定されていて、補助テーブル2は主テーブル1ともワゴン3とも独立して移動可能なものである。このため、図1及び図2に示すように前記主テーブル1の天板11下に前記補助テーブル2および前記ワゴン3を順次重畳させて収納することができるほか、この状態から図7、図8aに示すように前記ワゴン3を静止させたまま当該ワゴン3の左右の縁部31p、31pに前記補助テーブル2のガイド部25をガイドさせつつ当該補助テーブル3を奥行き方向に沿って前記主テーブル1の天板11下からほぼ真っ直ぐに引き出すことも可能である。逆に、図8bに示すように、主テーブル1と補助テーブル2とワゴン3が重合した状態からワゴン3の引出32a~32cのみを補助テーブル2の左右の脚柱22F、22F間を通過して前後方向に開閉することも支障なく行なうことができる。さらに、補助テーブル2は、主テーブル1の天板11とワゴン3の間から引き出して独立に回転および移動可能であるため、図9に示すように隣人同士が90°向きを変えて引き出した補助テーブル2越しにミーティングを行なったり、図10に示すように背合わせに主テーブル1に着座している者が主テーブル1、1間に補助テーブル2を単一または複数個移動させ、振り向いて補助テーブル2越しにミーティングを行なう態様も可能となっている。補助テーブル2,2同士を複数突き合せて天板面を拡張する際の便のために、補助テーブル2.2同士が接近した際に天板24,24同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブル2の一部の縁辺2pおよび当該縁辺2pに対向する他の縁辺2qに設けておいてもよい。この連結機構の一態様としては、図1に示すように、天板24の一部の縁辺2pと他の縁辺2qに、天板24を他の天板24と隙間なく面一に突き合せた際に互いに磁力によって吸着し合う磁気的係合部20p、201を設けるようにしたものが挙げられる。なお、図1に示すように、主テーブル1の天板11と補助テーブル2の天板24との間、および、補助テーブル2の天板24とワゴン3の頂板31aとの間は、指が入る程度のギャップg12、g23を介して上下に対向している。このため、ワゴン3の頂板31aの上面に手を掛けてワゴン3を引くことのできる手掛け部3s図2参照を頂板31aの上面に凹設するとともに、補助テーブル2の天板24の奥行き方向前端となる縁辺2r側の下面図4参照に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部2sが凹設してある。以上のように、本実施形態の引き出し式テーブルシステムは、主テーブル1と、この主テーブル1よりも高さの低い補助テーブル2と、この補助テーブル2よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン3とを組み合わせてなるものであって、前記補助テーブル2は、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ21に支持された脚2222F,22Rと、この脚22の上端部に固定された天板24と、左右の脚22、22に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部25とを具備し、前記補助テーブル2の天板24を前記主テーブル1の天板11と前記ワゴン3の上端部との高さ方向の隙間Δに収まる関係に設定するとともに、前記補助テーブル2の左右の脚22、22を前記ワゴン3の左右の縁部31p、31pを跨げる関係に設定したものである。そして、前記主テーブル1の天板11の下に前記補助テーブル2およびワゴン3を重畳させて収納した状態から、前記ワゴン3を静止させたまま当該ワゴン3の左右の縁部31p、31pに前記補助テーブル2のガイド部25をガイドさせつつ当該補助テーブル2を奥行き方向に沿って前記主テーブル1の天板11の下から引き出せるようにしたものである。このように構成すれば、主テーブル1の下に収納家具であるワゴン3を配置し、その傍らで椅子に着座して執務を行なう形態、サイドテーブル的に補助テーブル2を引き出して執務を行なう形態、さらには隣人と向き合って引き出した補助テーブル2越しにミーティングを行なう形態を、補助テーブル2の最小限の移動量で好適に両立させることができる。しかも、収納位置では主テーブル1と補助テーブル2とワゴン3の床専有面積が重畳するので、効率の良い床利用が可能となる。また、補助テーブル2は、奥行き方向一端側のみならず両端側の接地部にキャスタ21を採用して回転自在とされるとともに、主テーブル1の天板11とワゴン3の間から補助テーブル2を引き出して独立に回転および移動させることが可能であるため、複数の補助テーブル2を適宜引き出して必要な個数突き合せ、複数人が囲めるような天板面積の広いミーティングテーブルをも簡易に構成することができ、ミーティングに特化したテーブルの常設も不要となって、コストダウンにも資するものとなる。さらに、ワゴン3も奥行き方向に移動可能な接地部たる扁平キャスタ33に支持されて、前記補助テーブル2とは独立に前記主テーブル1の天板11の下から引き出し可能としているので、補助テーブル2を主テーブル1の下に置き去りにしたままでワゴン3のみを引き出す態様も実現可能となる。このため、主テーブル1の天板11の下から同じ位置に補助テーブル2又はワゴン3の何れかを選択して引き出すことができ、取り扱い自由度が更に向上することとなる。特に、ワゴン3の接地部全てに扁平キャスタ33を採用して補助テーブル2ともども移動自在であり、ガイド部25とワゴン3とを前後方向の所定領域Pに亘って左右方向に当接し得るようにしているので、ガイド部25とワゴン3が当接した状態で補助テーブル2に移動力を加えることで、主テーブル1の天板幅方向図1における矢印X方向に沿ってワゴン3と補助テーブル2を一体的に移動させることができ、主テーブル1がフリーアドレスタイプのような下肢空間Sの連続した大型テーブルである場合等に特に使い勝手の良いものとなる。この場合、補助テーブル2の接地部が首振り式のキャスタ21であり、左右のガイド部25の対向隙間dが前記左右のキャスタ21,21間の最小距離Wよりも小さく設定されているので、補助テーブル2を奥行き方向図2における矢印Y方向及び天板幅方向図1における矢印X方向に円滑に移動できるようにしても、補助テーブル2のキャスタ21がワゴン3と干渉することを有効に回避することができる。しかも、上記寸法関係を採用すれば、補助テーブル2とワゴン3との間に天板幅方向の隙間が確保されるため、補助テーブル2やワゴン3を引き出す際に補助テーブル2の内側やワゴン3の外側からも手を掛け易いものとなる。さらに、補助テーブル2,2同士が接近した際に天板24、24同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブル2の一部の縁辺2pおよび当該縁辺2pに対向する縁辺2qに設けておけば、主テーブル1の天板11の下で補助テーブル2,2同士を隣接させて格納する場合や、補助テーブル2を引き出して他の補助テーブル2とミーティングテーブルを構成する場合等に、補助テーブル2、2同士の突き合せを簡単、確実に行なうことができ、ミーティングの準備や片付けに便利の良いものとなる。そして、主テーブル1の天板11と補助テーブル2の天板24との間、および、補助テーブル2の天板24と収納家具であるワゴン3の頂板31aとの間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記天板24の奥行き方向前端となる縁辺2r側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部2sを設けておけば、主テーブル1と補助テーブル2の間、補助テーブル2とワゴン3の間がそれぞれほぼ詰まっている状態であっても、補助テーブル2を適切に引き出すことができるようになる。なお、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではない。例えば、ガイド部の張り出し量が前記脚柱の接地部の左右専有範囲よりも大きく設定する限りにおいては、接地部はキャスタ以外に、ローラ式のものやボール式のものであってもよい。また、移動自在な接地部を採用する場合にも、奥行き方向一端側のみに移動自在な接地部を採用し、他端側は固定キャスタ等を採用しても構わない。勿論、移動性に支障がなければ、全ての接地部を固定キャスタ等を用いて構成することも可能である。また、図11に示すように中間脚13のステー13aよりも補助テーブル2の天板24が低くなるように主テーブル1と補助テーブル2の関係を設定し、なおかつこの補助テーブル2の天板24の下面にワゴン3等の収納家具が配置可能な関係に設定することも有効である。このようにすると、中間脚13の下肢空間Sをワゴン3や椅子のみならず、補助テーブル2も通過できるようになるため、主テーブル1をフリーアドレス的に利用する場合の使い勝手を有効に向上させることができる。特に、この図のように補助テーブル2の天板24と主テーブル1の天板11の間にある程度の隙間が存する場合には、補助テーブル2の天板24を、例えば外筒と内筒を嵌め合わせその嵌め合い位置を長手方向に複数個所で選択的に固定/解除できるようにした昇降機構122Bを備えた脚122によって昇降可能としておくことも有効である。このようにすれば、主テーブル1が必要に応じてセンター引出100をオプションで取り付けられる構造のものである場合等に、引出100の有無に応じて補助テーブル2の天板24の高さも変更可能となるため、利便性は更に向上したものになる。さらに、補助テーブルの脚は上記のような脚柱4本からなるものに限られず、例えば図12aに示す脚222のようにベース222aから支柱222bが立設されているような逆T字状のものや、図12bに示す脚322のようにベース322aから支柱322bを介してステー322cが支持されているようなコ字状のものであっても構わない。このような場合には、図12aの構造に対しては支柱222bの上端部の内面にガイド部225を一体又は別体に構成し、図12bの構造に対してはステー322cの内面にガイド部325を一体又は別体に構成することで、上記実施形態に準じた作用効果を奏することができる。さらにまた、ガイド部は必ずしも脚の上端部に構成することも必須ではなく、基本的な作用効果を奏する範囲でガイド部は下端部もしくは上下方向の中間部に設ける構成を妨げない。さらに言えば、ガイド部は必ずしも脚に設けることも必須ではない。例えば、図13に示すように、移動テーブル2の天板24の下面に前記ブラケット23にねじ孔を形成する等してガイド部25の取付部20を設け、天板24の下面にもインサートナットを埋設する等してガイド部25の取付部20を設け、これらの取付部20にガイド部25を取付片25b等を介して取り付けるようにすれば、左右の脚柱22F,22F22R,22R間よりも左右方向内側へ大きく偏位する位置にガイド部25を配置することができる。ブラケット23が天板24の下面から突出している場合には、ブラケット23に当接する取付片25bと天板24の下面に当接する取付部25bとで高さ位置を異ならせておけば足りる。そして、このように構成することで、左右の脚柱22F,22F22R,22R間の距離よりもワゴン等の収納家具の外法寸法が遥かに小さい場合等に、収納家具が移動テーブル2の天板24の下で左右に大きく遊動することを有効に規制することができ、また、移動テーブル2が収納家具に適切にガイドされる関係を容易に成立させることができる。この場合、幅寸法の異なる複数の収納家具に対してこのような効果を得るために、同図に示すようにガイド部25の取付部20を左右方向に複数個所設け、ガイド部25の位置を必要に応じてずらして取り付けることでガイド部間の対向距離を変更できるようにしておくことが望ましい。上記のガイド取付構造において、強度的に問題がない場合等には、ガイド部25はブラケット23の取付部20のみを利用して取り付けてもよいし、天板24の取付部20のみを利用して取り付けてもよい。これらの場合には、取付部20は少なくともブラケット23又は天板24の何れか一方にのみ設けておいてもよい。逆に、強度的に補強を要する場合には、前記実施形態と同様に脚柱22に斜片23aを設けておき、ガイド部25を図示の位置からずらしてブラケット23や天板24の取付部20に取り付けると同時に斜片23aにも取り付けるようにすれば、ガイド部25の強度を有効に向上させることが可能となる。その他の構成も、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。"