"アクチュエータの作動を制御することで、エンジンの燃焼状態を制御するエンジン制御装置であって、前記燃焼状態を表す複数の燃焼パラメータについて各燃焼パラメータの目標値を設定する燃焼目標設定手段と、前記複数の燃焼パラメータと前記アクチュエータに関する制御パラメータとの相関を定義した第1相関データを用い、前記燃焼目標設定手段により設定した各燃焼パラメータの目標値に基づいて前記制御パラメータの指令値を算出する制御指令値算出手段と、を備え、前記複数の燃焼パラメータは、エンジン燃焼室内での燃焼発生に伴い時系列で変化する特定パラメータであって、かつ該特定パラメータについてあらかじめ定めた複数の時系列点でのデータである時系列データを含み、前記第1相関データは、前記各時系列点での時系列データと前記制御パラメータとの相関を定義したものであり、前記燃焼目標設定手段は、前記各時系列点での時系列データの目標値を設定し、前記制御指令値算出手段は、前記第1相関データを用い、前記各時系列点での時系列データの目標値に基づいて前記制御パラメータの指令値を算出することを特徴とするエンジン制御装置。前記時系列データの時系列点の数を、前記エンジンの運転状態に基づいて可変に設定する時系列点設定手段と、前記時系列データの時系列点の設定数に基づいて前記第1相関データの少なくとも一部を変更する手段とを備える請求項1に記載のエンジン制御装置。前記時系列点設定手段は、前記時系列データの時系列点の数をエンジン回転速度に基づいて可変に設定するものであり、所定の低回転域とそれよりも高回転側の高回転域とのうち、前記低回転域では前記高回転域よりも前記時系列点数を多くする請求項2に記載のエンジン制御装置。前記アクチュエータは、前記エンジンに対して燃料を噴射する燃料噴射弁であり、該燃料噴射弁による燃料噴射時の噴射態様を可変に設定できるエンジン制御装置であって、前記設定される噴射態様に基づいて前記第1相関データの少なくとも一部を変更する手段を備える請求項1乃至3のいずれか1項に記載のエンジン制御装置。前記特定パラメータは、エンジン燃焼室内での筒内圧、筒内圧変化率、熱発生率及び熱発生量の少なくともいずれかの燃焼波形データであり、前記アクチュエータとしての燃料噴射弁から噴射された燃料の燃焼開始時期での前記燃焼波形データと、燃焼ピークでの前記燃焼波形データと、燃焼終了時期での前記燃焼波形データとを、少なくとも前記各時系列点での時系列データとして含むものである請求項1乃至4のいずれか1項に記載のエンジン制御装置。エンジン性能を表す複数の性能パラメータについて各性能パラメータの目標値を設定する性能目標設定手段を備え、前記燃焼目標設定手段は、前記複数の性能パラメータと前記複数の燃焼パラメータとの相関を定義した第2相関データを用い、前記性能目標設定手段により設定した各性能パラメータの目標値に基づいて、それら各目標値に対する前記複数の燃焼パラメータの目標値を算出する請求項1乃至5のいずれか1項に記載のエンジン制御装置。しかしながら、上記特許文献1,2を含む従来技術では、燃焼パラメータの目標値を、排気エミッションや出力トルク、燃費などのうちいずれかの性能パラメータに対して、個々に適合や演算により設定するようにしている。そのため、やはり燃焼パラメータの目標値と実値とのずれをフィードバック制御により一致させた場合に、その燃焼パラメータに対応付けられた性能パラメータについては目標値に追従できていても、それ以外の性能パラメータについては目標値に追従できていないという事態が生じるおそれがあった。つまり、燃焼パラメータのフィードバック制御を実施する際に、複数の性能パラメータについて相互干渉が生じ、結果としてこれら複数の性能パラメータを同時に目標値に一致させることができないという不都合があった。また、アクチュエータにおいて個体差や経時変化が生じていると、それらが原因でエンジンの燃焼状態に影響が生じ、燃焼状態に基づくエンジン性能の制御に悪影響が及ぶことが懸念される。例えば、燃料噴射弁の噴孔の詰まりが生じると、筒内圧や熱発生率の変化波形燃焼波形が基準となる基準波形と異なるものとなる。かかる場合、所望のエンジン性能が得られない不都合が生じるおそれがあった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、エンジンの燃焼状態の制御性改善によりエンジン性能を好適に制御し、しかもアクチュエータにおいて個体差や経時変化が生じていてもそれを反映した好適な制御を実現できるエンジン制御装置を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について説明する。請求項1に記載の発明では、アクチュエータの作動を制御することで、エンジンの燃焼状態を制御するエンジン制御装置であって、前記燃焼状態を表す複数の燃焼パラメータについて各燃焼パラメータの目標値を設定する燃焼目標設定手段と、前記複数の燃焼パラメータと前記アクチュエータに関する制御パラメータとの相関を定義した第1相関データを用い、前記燃焼目標設定手段により設定した各燃焼パラメータの目標値に基づいて前記制御パラメータの指令値を算出する制御指令値算出手段と、を備え、前記複数の燃焼パラメータは、エンジン燃焼室内での燃焼発生に伴い時系列で変化する特定パラメータであって、かつ該特定パラメータについてあらかじめ定めた複数の時系列点でのデータである時系列データを含み、前記第1相関データは、前記各時系列点での時系列データと前記制御パラメータとの相関を定義したものであり、前記燃焼目標設定手段は、前記各時系列点での時系列データの目標値を設定し、前記制御指令値算出手段は、前記第1相関データを用い、前記各時系列点での時系列データの目標値に基づいて前記制御パラメータの指令値を算出する。上記発明において、第1相関データは、複数の燃焼パラメータ例えば着火時期や着火開始遅れ時間、熱発生率、熱発生率最大時期等と制御パラメータ例えば燃料噴射量やEGR量、過給圧等との相関を定義したものであり、その相関は、各制御パラメータに対して複数の燃焼パラメータが関連付けされるものとなっている。例えば、単に着火時期と燃料噴射量との相関が1対1で定義されるものではなく、着火時期や着火開始遅れ時間、熱発生率、熱発生率最大時期等、複数の燃焼パラメータについて、それら各燃焼パラメータの目標値を同時に満たすようにして燃料噴射量が定義されている。したがって、複数の燃焼パラメータの個々に対して独立して制御パラメータとの関係が規定され、個々の燃焼パラメータの都合により制御パラメータの指令値が設定される既存の技術とは異なり、複数の燃焼パラメータが相互干渉することを抑制でき、その相互干渉によるエンジン性能の制御性悪化を回避できる。つまり、上記の第1相関データを用いることにより、複数の燃焼パラメータを同時に目標値にすることに対する制御性向上を図ることができ、ひいてはエンジン性能を好適に制御できる。なお、請求項1の発明では、複数の燃焼パラメータと制御パラメータとの相関をエンジンシステムの逆モデルで表したパラメータ演算式が、第1相関データとして用いられるとよい。ところで、複数の燃焼パラメータの中には、エンジンの燃焼サイクルにおいて燃料の燃焼に合わせて時系列で変化するパラメータが存在する。例えば、エンジン燃焼室内の圧力である筒内圧や、燃焼室内での熱発生率、筒内温度等がそれである。また、アクチュエータにおいて個体差や経時変化が生じることを想定すると、それらが原因でエンジンの燃焼状態に影響が生じ、特に燃焼発生に伴い時系列で変化する時系列データ波形データに、個体差や経時変化に起因する影響が現れることが考えられる。例えば、アクチュエータとして燃料噴射弁を想定した場合、その燃料噴射弁の噴孔の詰まりが生じると、筒内圧や熱発生率の変化波形燃焼波形が基準波形と異なるものとなり、着火時期等のタイミングに合わせて定められている所定時期での筒内圧や熱発生率が小さくなったり、それら筒内圧や熱発生率の変化のタイミングが前後にシフトしたりすることが考えられる。そこで本発明では、複数の燃焼パラメータが、エンジン燃焼室内での燃焼発生に伴い時系列で変化する特定パラメータであって、かつ該特定パラメータについてあらかじめ定めた複数の時系列点でのデータである時系列データを含むものとし、第1相関データ制御パラメータの演算式が、各時系列点での時系列データと制御パラメータとの相関を定義したものであるとする。そして、各時系列点での時系列データの目標値を設定するとともに、第1相関データを用い、各時系列点での時系列データの目標値に基づいて前記制御パラメータの指令値を算出する。上記構成によれば、アクチュエータの制御に際し、各燃焼パラメータについて時系列の特性までも加味して制御パラメータの指令値を算出でき、結果として、仮に燃料噴射弁において個体差や経時変化等に起因して筒内圧や熱発生率の波形に違いが生じていても、それを反映しつつエンジン性能を制御できる。以上により、エンジンの燃焼状態の制御性改善によりエンジン性能を好適に制御し、しかもアクチュエータにおいて個体差や経時変化が生じていてもそれを反映した好適な制御を実現できるものとなる。請求項2に記載の発明では、前記時系列データの時系列点の数を、前記エンジンの運転状態に基づいて可変に設定する時系列点設定手段と、前記時系列データの時系列点の設定数に基づいて前記第1相関データの少なくとも一部を変更する手段とを備える。エンジン運転状態が相違すると、アクチュエータの個体差や経時変化による影響の度合いが相違することが考えられる。例えば、アイドル運転状態では、高負荷運転状態に比べて、アクチュエータの個体差や経時変化による影響の度合いが大きくなると考えられる。この点、上記構成では、エンジンの運転状態に基づいて時系列データの時系列点の数を可変に設定するため、アクチュエータの個体差や経時変化による影響の度合いを加味しつつ、エンジン性能の制御を実施できる。請求項3に記載の発明では、前記時系列点設定手段は、前記時系列データの時系列点の数をエンジン回転速度に基づいて可変に設定するものであり、所定の低回転域とそれよりも高回転側の高回転域とのうち、前記低回転域では前記高回転域よりも前記時系列点数を多くする。この場合、エンジン回転速度が小さく、アクチュエータの個体差や経時変化による影響の度合いが大きくなりがちな状況下で、エンジン性能の制御精度を高めることができる。これは、電子制御装置ECUでの演算負荷を考慮しても、低回転域で時系列点数を多くする構成逆に言えば、高回転域で時系列点数を少なくする構成は有利であると言える。請求項4に記載の発明では、前記アクチュエータは、前記エンジンに対して燃料を噴射する燃料噴射弁であり、該燃料噴射弁による燃料噴射時の噴射態様を可変に設定できるエンジン制御装置であって、前記設定される噴射態様に基づいて前記第1相関データの少なくとも一部を変更する手段を備える。燃料噴射弁の噴射態様は種々有り、例えば1燃焼に対して1回の燃料噴射を実施する噴射態様、複数回の燃料噴射を実施する噴射態様などがある。また、複数回の燃料噴射を実施する場合において、例えばパイロット噴射、メイン噴射、アフタ噴射等に分別される各噴射をそれぞれ何回ずつ実施するかを都度変更することもある。この場合、燃料噴射弁の噴射態様が相違すると、燃焼に関する時系列データ燃焼波形も相違することになる。この点、上記構成では、都度の噴射態様に合わせて第1相関データの少なくとも一部が変更されるため、噴射態様の変更に伴う時系列データの変更を加味しつつ、エンジン性能の制御を実施できる。請求項5に記載の発明では、前記特定パラメータは、エンジン燃焼室内での筒内圧、筒内圧変化率、熱発生率及び熱発生量の少なくともいずれかの燃焼波形データであり、前記アクチュエータとしての燃料噴射弁から噴射された燃料の燃焼開始時期での前記燃焼波形データと、燃焼ピークでの前記燃焼波形データと、燃焼終了時期での前記燃焼波形データとを、少なくとも前記各時系列点での時系列データとして含むものである。燃焼開始時期での燃焼波形データ筒内圧や筒内圧変化率、熱発生率、熱発生量や、燃焼ピークでの燃焼波形データ、燃焼終了時期での燃焼波形データは、燃焼の特性を把握する上で物理的に意味を持つものであり、かつアクチュエータの個体差や経時変化の影響が反映されるものとなる。したがって、燃焼状態を考慮して性能パラメータを制御する上で、アクチュエータの個体差や経時変化を好適に反映できる。請求項6に記載の発明では、エンジン性能を表す複数の性能パラメータについて各性能パラメータの目標値を設定する性能目標設定手段を備える。そして、前記燃焼目標設定手段は、前記複数の性能パラメータと前記複数の燃焼パラメータとの相関を定義した第2相関データを用い、前記性能目標設定手段により設定した各性能パラメータの目標値に基づいて、それら各目標値に対する前記複数の燃焼パラメータの目標値を算出する。第2相関データは、複数の性能パラメータ例えばNOx量やPM量、出力トルク、燃費等と複数の燃焼パラメータ例えば着火時期や着火開始遅れ時間、熱発生率、熱発生率最大時期等との相関を定義したものであり、その相関は、性能パラメータと燃焼パラメータとが1対1で関連付けされるものではなく、複数対複数で関連付けされるものとなっている。例えば、単に燃費と熱発生率最大時期との相関が1対1で定義されるものではなく、NOx量やPM量、燃費等の各性能パラメータの全てについて、各性能パラメータの目標値を同時に満たすための着火時期や着火開始遅れ時間、熱発生率、熱発生率最大時期等の組み合わせが定義されている。したがって、複数の性能パラメータの個々について独立して燃焼パラメータの目標値が設定される既存の技術とは異なり、複数の性能パラメータが相互干渉することを抑制でき、その相互干渉による制御性悪化を回避できる。つまり、上記の第2相関データを用いることにより、複数の性能パラメータを同時に目標値にすることに対する制御性向上を図ることができる。なお、請求項6の発明では、複数の性能パラメータと複数の燃焼パラメータとの相関をエンジンシステムの逆モデルで表したパラメータ演算式が、第2相関データとして用いられるとよい。以下、本発明を具体化した各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の各実施形態相互において、互いに同一もしくは均等である部分には、図中、同一符号を付しており、同一符号の部分についてはその説明を援用する。第1実施形態本実施形態にかかるエンジン制御装置は、車両用のエンジン内燃機関に搭載されたものであり、当該エンジンには、複数の気筒1~4について高圧燃料を噴射して圧縮自着火燃焼させるディーゼルエンジンを想定している。図1は、エンジン制御装置のブロック図である。エンジン10には、複数種類のアクチュエータ11が搭載されており、これらのアクチュエータ11の作動が電子制御ユニットECU20により制御されることで、エンジン10の燃焼状態が制御され、ひいてはエンジン性能が制御される。燃料系に関するアクチュエータ11の具体例としては、燃焼に供する燃料を噴射する燃料噴射弁、及び燃料噴射弁へ供給する燃料の圧力を制御する高圧ポンプ等が挙げられる。ECU20は、高圧ポンプが吸入して吐出する燃料量制御パラメータの指令値を高圧ポンプへ出力することで、噴射燃料の圧力を制御する。また、ECU20は、燃料噴射弁による燃料の噴射量噴射時間、噴射時期、1燃焼あたりに噴射する多段噴射回数等の制御パラメータの指令値を燃料噴射弁へ出力する。燃料噴射弁について、本実施形態では特にエンジン燃焼室内に燃料を直接噴射する直噴タイプとなっている。吸気系に関するアクチュエータ11の具体例としては、排気の一部をEGRガスとして吸気に循環させるEGR量を制御するEGRバルブ、過給圧を可変制御する可変型過給器、気筒内への新気流入量を制御するスロットルバルブ、吸気バルブ又は排気バルブの開閉時期やリフト量を可変制御するバルブ制御機構等が挙げられる。ECU20は、EGR量、過給圧、新気流入量、機関バルブ開閉時期及びリフト量等の制御パラメータを指令する指令値を、EGRバルブ、可変型過給器、スロットルバルブ、バルブ制御機構の各々へ出力する。以上のようにECU20が出力した各種指令値に基づきアクチュエータ11が作動することで、エンジン燃焼状態が制御され、ひいてはエンジン性能が制御される。エンジン燃焼状態は複数の燃焼パラメータにより表されるものであり、これらの燃焼パラメータの具体例としては、着火時期、着火開始遅れ時間燃料噴射を開始してから着火するまでの時間、熱発生率、熱発生率最大時期等が挙げられる。これらの燃焼パラメータ着火時期、着火開始遅れ時間、熱発生率、熱発生率最大時期は、例えば筒内圧センサの出力信号により検出可能な物理量である。エンジン性能は複数の性能パラメータにより表されるものであり、これらの性能パラメータの具体例としては、排気エミッションに関する物理量例えばNOx量、PM量、CO量、HC量等、出力トルクに関する物理量例えばエンジン出力軸の回転トルク、エンジン回転速度等、燃費に関する物理量例えば消費燃料容積当たりの走行距離、運転時間当たりの燃料消費量等であって、モード試験等により計測される量、及び燃焼音に関する物理量例えばエンジン振動、エンジン騒音等が挙げられる。ECU20はマイクロコンピュータを有し、そのマイコンは、各種の演算を行うCPU、その演算途中のデータや演算結果等を一時的に記憶するメインメモリとしてのRAM、プログラムメモリとしてのROM、データ保存用メモリとしてのEEPROMElectricallyErasableProgrammableReadOnlyMemory、バックアップRAMECU20の主電源停止後も車載バッテリ等のバックアップ電源により常時給電されているメモリ等を備えて構成されている。また、エンジン10に搭載された各種センサ12,13の検出値はECU20に入力される。エンジン出力センサ12は、上述した性能パラメータの実際の値を検出するセンサであり、例えば、排気中の特定成分量NOx量等を検出するセンサ、トルクを検出するセンサ、燃焼音を検出するセンサ等が挙げられる。燃焼状態量センサ13は、上述した燃焼パラメータの実際の値を検出するセンサであり、例えば燃焼室内筒内の圧力を検出する筒内圧センサ、燃焼に伴い生じるイオンの量を検出するイオンセンサ等が挙げられる。例えば、筒内圧センサにより検出された筒内圧力の変化に基づけば、着火時期、着火開始遅れ時間等を取得できる。ECU20は、エンジン制御に関する基本機能の構成として、複数の性能パラメータについて目標値を算出する性能パラメータ算出部31性能目標設定手段と、実際の性能パラメータを目標値にするにはどのような燃焼状態燃焼パラメータにすればよいのかを算出する燃焼パラメータ算出部32燃焼目標設定手段と、目標とする燃焼状態となるようにアクチュエータ11の作動制御パラメータを制御するアクチュエータ制御部33制御指令値算出手段と、性能パラメータの目標値と実値エンジン出力センサ12の検出値との偏差を算出する性能パラメータ偏差算出部34性能フィードバック手段と、燃焼パラメータの目標値と実値燃焼状態量センサ13の検出値との偏差を算出する燃焼パラメータ偏差算出部35燃焼フィードバック手段と、を備えている。これら各々の機能ブロック31~35はマイコンの制御プログラムにより実現される。燃焼パラメータ算出部32は、性能パラメータ偏差算出部34により算出された性能パラメータ偏差を加算していく積分器32aと、ECU20が有するROM等のメモリ記憶手段に記憶された第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bとを備えて構成されている。燃焼パラメータ演算式32bは、複数の性能パラメータと複数の燃焼パラメータとの相関を定義したものであり、例えば図1に示すモデルや、図2aに示す行列式により定義される。これは、どのような燃焼状態燃焼パラメータにすればどのようなエンジン性能性能パラメータになるのか換言すれば要求される性能パラメータにするには燃焼状態をどのようにすればよいのかを定義した演算式であると言える。したがって、性能パラメータの目標値又は性能パラメータの変化量を燃焼パラメータ演算式32bに代入すれば、燃焼パラメータの目標値又は燃焼パラメータの変化量を得ることができる。本実施形態では、燃焼パラメータ演算式32bは、複数の性能パラメータの変化量を変数としたr次元の列ベクトルA1と、q行r列の係数a11~aqrを表す行列A2との積を、複数の燃焼パラメータの変化量を変数としたq次元の列ベクトルA3として表したものとしている。そして、図1に示すシステムでは、複数の性能パラメータ変化量として性能パラメータの偏差の積分値を用い、その偏差の積分値を、列ベクトルA1を構成する各々の変数に代入することで、列ベクトルA3を構成する各々の変数の解として、複数の燃焼パラメータについて現状の値からの変化量を算出することとしている。なお、積分器32aにより偏差を積分し、その積分値を燃焼パラメータ演算式32bに代入することで、性能パラメータの実値が目標値に対して定常的にずれてしまうといった定常偏差発生の抑制を図っている。そして、積分器32aにより算出された偏差積分値がゼロになると、燃焼パラメータ演算式32bにより算出される値目標値の変化量はゼロとなり、燃焼パラメータの目標値は現状の燃焼状態を維持させる値となるよう算出されることとなる。アクチュエータ制御部33は、燃焼パラメータ偏差算出部35により算出された燃焼パラメータ偏差を加算していく積分器33aと、ECU20が有するROM等のメモリ記憶手段に記憶された第1相関データとしての制御パラメータ演算式33bとを備えて構成されている。制御パラメータ演算式33bは、複数の燃焼パラメータと複数の制御パラメータとの相関を定義したものであり、例えば図1に示すモデルや、図2bに示す行列式により定義される。これは、どのような制御パラメータにすればどのような燃焼状態燃焼パラメータになるのか換言すれば目標とする燃焼状態にするには制御パラメータをどのようにすればよいのかを定義した演算式であると言える。したがって、燃焼パラメータの目標値又は燃焼パラメータの変化量を制御パラメータ演算式33bに代入すれば、制御パラメータの指令値又は制御パラメータの変化量を得ることができる。本実施形態では、制御パラメータ演算式33bは、複数の燃焼パラメータの変化量を変数としたq次元の列ベクトルA4と、p行q列の係数b11~bpqを表す行列A5との積を、複数の制御パラメータの変化量を変数としたp次元の列ベクトルA6として表したものとしている。そして、図1に示すシステムでは、複数の燃焼パラメータ変化量として燃焼パラメータの偏差の積分値を用い、その偏差の積分値を、列ベクトルA4を構成する各々の変数に代入することで、列ベクトルA6を構成する各々の変数の解として、複数の制御パラメータについて現状の値からの変化量を算出することとしている。なお、積分器33aにより偏差を積分し、その積分値を制御パラメータ演算式33bに代入することで、燃焼パラメータの実値が目標値に対して定常的にずれてしまうといった定常偏差発生の抑制を図っている。そして、積分器33aにより算出された偏差積分値がゼロになると、制御パラメータ演算式33bにより算出される値制御パラメータの変化量はゼロとなり、制御パラメータの指令値は現状の指令値を維持させる値となるよう算出されることとなる。ところで、複数の燃焼パラメータのうち、例えば燃焼室内での燃焼に伴う熱発生状況を示す熱発生率や筒内圧等に関して言えば、その熱発生率は時系列で変化する時系列データである。その熱発生率について、図3を用いて具体的に説明する。図3では、aのように2段の燃料噴射パイロット噴射メイン噴射が実施された場合を想定し、その噴射燃料の燃焼に伴う筒内圧P、筒内圧微分値dP/dθ、熱発生率dQ/dθ、熱発生率積分値Qの推移を示している。なお、筒内圧微分値dP/dθは筒内圧変化率に相当し、熱発生率積分値Qは熱発生量に相当する。図中のクランク角=0は圧縮上死点である。詳しくは、図3において、タイミングt1で1段目噴射パイロット噴射が実施されると、その後、タイミングt2では、燃焼室内での燃焼開始に伴い、筒内圧P、筒内圧微分値dP/dθが図示のごとく上昇する。筒内圧Pや筒内圧微分値dP/dθのこうした変化は、例えば筒内圧センサの検出信号に基づいて取得できる。熱発生率dQ/dθは、筒内圧微分値dP/dθと略同様の波形にて上昇変化し、タイミングt2~t4の期間で1段目噴射による燃焼波形が観測される。タイミングt3は、1段目燃焼による熱発生が最大ピーク値となるタイミングである。なお、熱発生率dQ/dθは、筒内圧微分値dP/dθと燃焼室の容積変化率dV/dθとにより算出可能である。また、タイミングt5で2段目噴射メイン噴射が実施されると、その後、タイミングt6では、燃焼室内での燃焼開始に伴い、筒内圧P、筒内圧微分値dP/dθが再び図示のごとく上昇する。熱発生率dQ/dθは、筒内圧微分値dP/dθと略同様の波形にて上昇変化し、タイミングt6~t8の期間で2段目噴射による燃焼波形が観測される。タイミングt7は、2段目燃焼による熱発生が最大ピーク値となるタイミングである。熱発生率積分値Qは、熱発生率dQ/dθを積分することで算出され、1燃焼行程での積分値が1燃焼ごとの熱発生量に相当する。ここで、燃料噴射弁において個体差や経時変化により噴射特性にばらつきが生じると、筒内圧や熱発生率の波形が変化する。すなわち、例えば燃料噴射弁の噴孔部においてデポジット堆積物の付着等により噴孔径が小さくなり、実際の燃料噴射量が意図せず少なくなると、それに起因して筒内圧の上昇変化の傾きが小さくなる。ゆえに、筒内圧微分値dP/dθや熱発生率dQ/dθの上昇量タイミングt2~t4、t6~t8での上昇量が小さくなる。また、前後する各噴射について言えば、前噴射の燃焼により生じる後噴射の燃焼への影響の状況が変わることになり、それが原因で、例えば後噴射の熱発生率dQ/dθに関して、熱発生開始のタイミング図のt6や、ピーク値到達のタイミング図のt7、熱発生終了のタイミング図のt8が変動する。逆に、実際の燃料噴射量が意図せず大きくなると、それに起因して筒内圧の上昇変化の傾きが大きくなる。ゆえに、筒内圧微分値dP/dθや熱発生率dQ/dθの上昇量タイミングt2~t4、t6~t8での上昇量が大きくなる。また、後噴射の熱発生率dQ/dθに関して、熱発生開始のタイミング図のt6や、ピーク値到達のタイミング図のt7、熱発生終了のタイミング図のt8が変動する。要するに、筒内圧や熱発生率の変化波形燃焼波形が基準波形と異なるものとなり、着火時期等のタイミングに合わせて定められている所定時期での筒内圧や熱発生率が小さくなったり、それら筒内圧や熱発生率の変化のタイミングが前後にシフトしたりすることが考えられる。そこで本実施形態では、複数の燃焼パラメータのうち熱発生率を、エンジン燃焼室内での燃焼発生に伴い時系列で変化する特定パラメータとして定めておき、その熱発生率についてあらかじめ定めた複数の時系列点での時系列データをそれぞれ燃焼パラメータに含ませることとしている。複数の時系列データについて説明する。この複数の時系列データは、都度の燃焼状態燃焼波形を表す代表点のデータとしてセレクトされるものであり、図3に示す熱発生率波形においては、1段目噴射による燃焼であるパイロット燃焼と、2段目噴射による燃焼であるメイン燃焼とについてそれぞれ時系列データが定められている。具体的には、パイロット燃焼の熱発生開始タイミングでの熱発生率が第1データP1、パイロット燃焼の熱発生ピークタイミングでの熱発生率が第2データP2、パイロット燃焼の熱発生終了タイミングでの熱発生率が第3データP3、メイン燃焼の熱発生開始タイミングでの熱発生率が第4データP4、メイン燃焼の熱発生ピークタイミングでの熱発生率が第5データP5、メイン燃焼の熱発生終了タイミングでの熱発生率が第6データP6、として定められており、これら各データP1~P6が時系列データとして複数の燃焼パラメータに含まれる構成となっている。上記のごとく各データP1~P6を定めた場合、パイロット燃焼についての熱発生開始/熱発生ピーク/熱発生終了の各タイミング、及びメイン燃焼についての熱発生開始/熱発生ピーク/熱発生終了の各タイミングが、それぞれあらかじめ定めた複数の時系列点に相当する。これらの各時系列点は、各データP1~P6の計測点としてあらかじめ所定クランク角位置NEパルス番号や°CAを定めておき、その所定クランク角位置での熱発生率を各データP1~P6とする。又は、各時系列点は、熱発生開始/熱発生ピーク/熱発生終了の各タイミングを熱発生率の変化から逐次見つけるものとし、それら各タイミングでの熱発生率を各データP1~P6としてもよい。この場合、図2aに示す燃焼パラメータ演算式32bは、複数の性能パラメータと、各時系列点での時系列データを含む複数の燃焼パラメータとの相関を定義したものとなっている。すなわち、複数の燃焼パラメータの変化量を変数とする列ベクトルA3には、熱発生率の時系列データであるデータP1~P6が含まれるものとなっている。また、図2bに示す制御パラメータ演算式33bは、各時系列点での時系列データを含む複数の燃焼パラメータと、複数の制御パラメータとの相関を定義したものとなっている。すなわち、複数の燃焼パラメータの変化量を変数とする列ベクトルA4には、熱発生率の時系列データであるデータP1~P6が含まれるものとなっている。そして、ECU20では、燃焼パラメータ算出部32において、各時系列データP1~P6を含む複数の燃焼パラメータの変化量を出力側の列ベクトルA3とする燃焼パラメータ演算式32bを用いて、複数の燃焼パラメータの目標値を算出する。また、さらにアクチュエータ制御部33において、各時系列データP1~P6を含む複数の燃焼パラメータの変化量を入力側の列ベクトルA4とする制御パラメータ演算式33bを用いて、複数の制御パラメータの指令値を算出する。次に、アクチュエータ11に対して出力される制御パラメータの指令値を上述の如く算出する手順制御指令値算出処理について、図4のフローチャートを用いて説明する。この制御指令値算出処理は、ECU20のマイコンにより、所定周期例えば先述のCPUが行う演算周期又は所定のクランク角度毎で繰り返し実行される。先ず、ステップS11において、エンジン回転速度や、運転者によるアクセル操作量負荷等のエンジン運転状態に基づき、複数の性能パラメータの各々について目標値を算出する。この処理が性能パラメータ算出部31により実行される処理に相当する。例えば、エンジン回転速度やアクセル操作量に対する性能パラメータの最適値が記憶されたマップを適合試験により予め作成しておき、当該マップを用いて目標性能パラメータを算出すればよい。続くステップS12では、エンジン出力センサ12の検出値に基づき、複数の性能パラメータの実値を取得する。なお、モデル等の算出手段を用いた推定により性能パラメータの実値を取得するようにしてもよい。特に、複数の性能パラメータのうちエンジン出力センサ12が備えられていない性能パラメータについては、推定値を性能パラメータの実値として代用することが有効である。続くステップS13では、ステップS11で算出した各性能パラメータの目標値と、ステップS12で取得した各性能パラメータの実値との偏差性能パラメータ偏差を算出する。この処理が性能パラメータ偏差算出部34により実行される処理に相当する。続くステップS14では、ステップS13で算出した各々の偏差の積分値xを算出する。具体的には、前回の積分値xに今回の性能パラメータ偏差を加算することで、複数の性能パラメータの各々に対する今回の積分値xを算出する。この処理が積分器32aにより実行される処理に相当する。続くステップS15では、複数の燃焼パラメータの各々について目標値を算出する。詳しくは、ステップS13で算出した偏差の積分値xを、燃焼パラメータ演算式32bに代入し、当該代入により得られた解を、複数の燃焼パラメータの変化量現状値からの変化量として算出する。また、エンジン回転速度や負荷等のエンジン運転条件に基づいて、例えばマップや数式により燃焼パラメータの基準値を算出するとともに、その基準値に燃焼パラメータ変化量を加算し、その和を、新たな燃焼パラメータの目標値とする燃焼パラメータの目標値=基準値燃焼パラメータ変化量。続くステップS16では、燃焼状態量センサ13の検出値に基づき、複数の燃焼パラメータの実値を取得する。なお、モデル等の算出手段を用いた推定により燃焼パラメータの実値を取得するようにしてもよい。特に、複数の燃焼パラメータのうち燃焼状態量センサ13が備えられていないパラメータについては、推定値を燃焼パラメータの実値として代用することが有効である。続くステップS17では、ステップS15で算出した各燃焼パラメータの目標値と、ステップS16で取得した各燃焼パラメータの実値との偏差燃焼パラメータ偏差を算出する。この処理が燃焼パラメータ偏差算出部35により実行される処理に相当する。続くステップS18では、ステップS17で算出した各々の偏差の積分値yを算出する。具体的には、前回の積分値yに今回の燃焼パラメータ偏差を加算することで、複数の燃焼パラメータの各々に対する今回の積分値yを算出する。この処理が積分器33aにより実行される処理に相当する。このとき、上述したように複数の燃焼パラメータには熱発生率の時系列データであるデータP1~P6が含まれており、これら各データP1~P6についても目標値の算出ステップS15、実値の取得ステップS16、偏差の算出ステップS17、偏差の積分ステップS18が逐次行われる。なお、実値の取得ステップS16においては、各データP1~P6の検出位置としてあらかじめ設定しておいた所定のクランク角位置にて、筒内圧センサの検出値に基づいて各データP1~P6の実値が取得される。仮に燃料噴射弁について個体差や経時変化デポジットによる噴孔詰まり等が生じている場合には、パイロット燃焼やメイン燃焼において熱発生開始タイミング、熱発生ピークタイミング、熱発生終了タイミングでの熱発生率が、都度の各性能パラメータから求めた目標値からずれ、そのずれ分が積分値yとして算出される。続くステップS19では、複数の制御パラメータの各々について指令値制御パラメータ指令値を算出する。詳しくは、ステップS18で算出した偏差の積分値yを制御パラメータ演算式33bに代入し、当該代入により得られた解を、複数の制御パラメータの変化量現状値からの変化量として算出する。また、エンジン回転速度や負荷等のエンジン運転条件に基づいて、例えばマップや数式により制御パラメータの基準指令値を算出するとともに、その基準指令値に制御パラメータの変化量を加算し、その和を、新たな制御パラメータ指令値とする制御パラメータ指令値=基準指令値制御パラメータの変化量。この制御パラメータ指令値が、最終的に各種アクチュエータ11へ出力されるアクチュエータ制御量である。以上詳述した本実施形態によれば、以下の優れた効果が得られる。本実施形態では、各制御パラメータの指令値を算出するにあたり、第1相関データとしての制御パラメータ演算式33bを用いる構成としており、複数の燃焼パラメータを同時に目標値にすることに対する制御性向上を図ることができる。また、各燃焼パラメータの目標値を算出するにあたり、第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bを用いる構成としており、複数の性能パラメータを同時に目標値にすることに対する制御性向上を図ることができる。また、複数の性能パラメータや複数の燃焼パラメータの協調を図ることができる。以上により、エンジン性能を好適に制御できるものとなる。また、複数の燃焼パラメータが、燃焼発生に伴い時系列で変化する特定パラメータであって、かつ該特定パラメータについて複数の時系列点でのデータである時系列データを含むものとし、制御パラメータ演算式33bが、各時系列点での時系列データと制御パラメータとの相関を定義したものであるとしたため、各燃焼パラメータについて時系列の特性燃焼波形までも加味して制御パラメータの指令値を算出でき、結果として、仮に燃料噴射弁の個体差や経時変化等に起因して筒内圧や熱発生率の波形に違いが生じていても、それを反映しつつエンジン性能を制御できる。以上により、エンジンの燃焼状態の制御性改善によりエンジン性能を好適に制御し、しかもアクチュエータ11において個体差や経時変化が生じていてもそれを反映した好適な制御を実現できるものとなる。特定パラメータとしての熱発生率の時系列データは、パイロット燃焼及びメイン燃焼のそれぞれについて、熱発生開始/熱発生ピーク/熱発生終了の各タイミングでの熱発生率を含むものとした。この場合、上記各タイミングでの熱発生率は、燃焼の特性を把握する上で物理的に意味を持つものであり、かつアクチュエータ11の個体差や経時変化の影響が反映されるものとなる。したがって、燃焼状態を考慮して性能パラメータを制御する上で、アクチュエータ11の個体差や経時変化を好適に反映できる。また、性能パラメータについて実値を目標値に一致させようフィードバック制御を実施するとともに、燃焼パラメータについて実値を目標値に一致させるようフィードバック制御を実施する構成とした。これにより、環境条件の変化に対するロバスト性の向上を図ることもできる。例えば、エンジン水温等の環境条件に起因して実値の変化が生じても、それを目標値に追従させることができる。第2実施形態上記第1実施形態では、第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bに複数の性能パラメータ偏差を代入し、その解として複数の燃焼パラメータの変化量を算出するとともに、第1相関データとしての制御パラメータ演算式33bに複数の燃焼パラメータ偏差を代入し、その解として複数の制御パラメータの変化量を算出する構成としたが図1参照、これを変更する。すなわち本実施形態では、図5に示すように、第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bに複数の性能パラメータの目標値を代入し、その解として複数の燃焼パラメータの目標値を算出するとともに、第1相関データとしての制御パラメータ演算式33bに複数の燃焼パラメータの目標値を代入し、その解として複数の制御パラメータの指令値を算出する構成としている。また、図5では、燃焼パラメータの目標値の算出に関して、フィードバック制御部51と補正部52とを備えており、燃焼パラメータ演算式32bにより算出した複数の性能パラメータの目標値を、フィードバック制御部51で算出したフィードバック補正量により補正する構成としている。さらに、制御パラメータの指令値の算出に関して、フィードバック制御部53と補正部54とを備えており、制御パラメータ演算式33bにより算出した複数の制御パラメータの指令値を、フィードバック制御部53で算出したフィードバック補正量により補正する構成としている。本実施形態によっても、上記第1実施形態と同様の協調制御相関データによる相関制御が実施されるとともに、燃焼パラメータ及び性能パラメータの実値をフィードバックさせるので、上記第1実施形態と同様の効果が発揮される。また、複数の燃焼パラメータについて上記のとおり時系列データを含むものとすることで、やはり各燃焼パラメータについて時系列の特性燃焼波形までも加味して制御パラメータの指令値を算出でき、エンジン性能の制御を向上させることができる。他の実施形態本発明は上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施されてもよい。時系列データの時系列点の数を、エンジンの運転状態に基づいて可変に設定する時系列点設定手段を備え、時系列データの時系列点の設定数に基づいて相関データ燃焼パラメータ演算式32b、制御パラメータ演算式33bの一部又は全てを変更するものであってもよい。図6は、相関データ変更処理を示すフローチャートであり、本処理はECU20により所定周期で実施される。図6において、ステップS21では、今現在のエンジン運転状態として、エンジン回転速度や負荷例えばアクセル開度を検出する。続くステップS22では、今現在のエンジン運転状態に基づいて、時系列データの時系列点の数を設定する。具体的には、アイドル等の低負荷状態では、それよりも高負荷である高負荷状態に比べて、アクチュエータ11の個体差や経時変化による影響の度合いが大きくなると考えられるため、低負荷であるほど、時系列点の数を多くする。又は、所定の低回転域とそれよりも高回転側の高回転域とのうち、低回転域では高回転域よりも時系列点数を多くする。負荷条件と回転速度条件とを同時に加味して時系列点の数を設定することも可能である。その後、ステップS23では、都度の時系列点の数に基づいて、今回使用する相関データ燃焼パラメータ演算式32b、制御パラメータ演算式33bを選択する。本実施形態では、燃焼パラメータ演算式32bとして及び制御パラメータ演算式33bとして、各々燃焼パラメータの数が異なる複数の演算式があらかじめ用意されており、そのうちいずれかを選択する。例えば、アイドル等の低負荷状態では、時系列点の数を6として上記の各データP1~P6図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式を用いることとし、高負荷状態では、時系列点の数を4としてデータP1,P2,P4,P5図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式、又は時系列点の数を2としてデータP2,P5図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式を用いることとする。また、低回転域では、時系列点の数を6として上記の各データP1~P6図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式を用いることとし、高回転域では、時系列点の数を4としてデータP1,P2,P4,P5図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式、又は時系列点の数を2としてデータP2,P5図3参照を燃焼パラメータとして含む演算式を用いることとする。各演算式は、全てが変更されるもの以外に、各演算式において時系列データ部分のデータ数列ベクトルのデータ数を増減させる等、一部が変更されるものでもよい。こうして設定された演算式は、図4の制御指令値算出処理において、ステップS15、ステップS19でそれぞれ用いられる。要するに、エンジン運転状態が相違すると、アクチュエータ11の個体差や経時変化による影響の度合いが相違することが考えられるが、上記構成では、エンジンの運転状態に基づいて時系列データの時系列点の数を可変に設定するため、アクチュエータ11の個体差や経時変化による影響の度合いを加味しつつ、エンジン性能の制御を実施できる。また、時系列データの時系列点の数をエンジン回転速度に基づいて可変に設定する場合に、低回転域では高回転域よりも時系列点数を多くするようにしたため、エンジン回転速度が小さく、アクチュエータ11の個体差や経時変化による影響の度合いが大きくなりがちな状況下で、エンジン性能の制御精度を高めることができる。これは、ECU20での演算負荷を考慮しても、低回転域で時系列点数を多くする構成逆に言えば、高回転域で時系列点数を少なくする構成は有利であると言える。ECU20が、エンジン運転状態エンジン回転速度、負荷等に基づいて燃料噴射弁の噴射態様を可変に設定できる構成とする。具体的には、複数の噴射態様として、1燃焼に対して1回の燃料噴射を実施する噴射態様、複数回の燃料噴射を実施する噴射態様がある。また、複数回の燃料噴射を実施する場合において、例えばパイロット噴射、メイン噴射、アフタ噴射等に分別される各噴射をそれぞれ何回ずつ実施するかを都度変更することがある。そして、都度の噴射態様に基づいて相関データ燃焼パラメータ演算式32b、制御パラメータ演算式33bの一部又は全てを変更する。図7は、相関データ変更処理を示すフローチャートであり、本処理はECU20により所定周期で実施される。図7において、ステップS31では、今現在のエンジン運転状態として、エンジン回転速度や負荷例えばアクセル開度を検出する。続くステップS32では、今現在のエンジン運転状態に基づいて噴射態様を設定する。例えば、低負荷低回転域では、パイロット2回メインの噴射態様とし、中負荷中回転域では、パイロットメインアフタの噴射態様とし、高負荷高回転域では、メインのみの噴射態様とする。その後、ステップS33では、都度の噴射態様に基づいて、今回使用する相関データ燃焼パラメータ演算式32b、制御パラメータ演算式33bを選択する。本実施形態では、燃焼パラメータ演算式32bとして及び制御パラメータ演算式33bとして、各々燃焼パラメータの数が異なる複数の演算式があらかじめ用意されており、そのうちいずれかを選択する。この場合、噴射回数や噴射インターバル、噴射内容に応じて、各々時系列点の数が定められ、かつその時系列点の数に合う時系列データを燃焼パラメータとして含む演算式が選択される。こうして設定された演算式は、図4の制御指令値算出処理において、ステップS15、ステップS19でそれぞれ用いられる。要するに、燃料噴射弁の噴射態様が相違すると、燃焼に関する時系列データ燃焼波形も相違することになる。この点、上記構成では、燃料噴射弁の噴射態様に合わせて相関データの少なくとも一部が変更されるため、噴射態様の変更に伴う時系列データの変更を加味しつつ、エンジン性能の制御を実施できる。なお、図6の処理と図7の処理とを組み合わせることも可能であり、例えば原則として噴射態様に基づいて相関データ各演算式を決定し、その上で都度のエンジン運転状態を加味するようにすることが可能である。上記各実施形態では、複数の燃焼パラメータの目標値を算出する構成として、複数の性能パラメータと複数の燃焼パラメータとの相関を定義した相関データ第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bを用いたが、この構成を変更してもよい。例えば、第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bに代えて、あらかじめ定めた適合マップ等を用い、エンジン運転状態例えばエンジン回転速度、負荷等に基づいて、複数の燃焼パラメータの目標値を設定する構成としてもよい。燃焼時における筒内圧や熱発生率の波形燃焼波形について、熱発生開始、熱発生ピーク、熱発生終了として把握できる各タイミング各クランク角位置°CAを時系列データとする。そして、この時系列データを複数の燃焼パラメータに含む相関データ燃焼パラメータ演算式32b、制御パラメータ演算式33bを用いて、燃焼パラメータの目標値や制御パラメータの指令値を算出する構成としてもよい。上記実施形態では、時系列データを含む燃焼パラメータの特定パラメータとして、熱発生率を例示したが、これに代えて、筒内圧、筒内圧微分値、熱発生率積分値、筒内温度のうちいずれかを特定パラメータとして用いる構成でもよい。この場合、第1相関データとしての制御パラメータ演算式33bや、第2相関データとしての燃焼パラメータ演算式32bにおいて、複数の燃焼パラメータに筒内圧、筒内圧微分値、熱発生率積分値、筒内温度のいずれかの時系列データが含まれることとなる。上記各実施形態では、燃焼パラメータ及び性能パラメータの各フィードバック制御を実施する構成としているが、本発明の実施にあたり、これらのフィードバック制御の少なくとも一方を廃止して、オープン制御としてもよい。具体的には、図5に示すブロック図において、性能パラメータ偏差算出部34とフィードバック制御部51と補正部52とを廃止し、燃焼パラメータ演算式32bで算出した複数の燃焼パラメータの目標値を、フィードバック演算せずにアクチュエータ制御部33に出力してもよい。また、燃焼パラメータ偏差算出部35とフィードバック制御部53と補正部54とを廃止し、制御パラメータ演算式33bで算出した複数の制御パラメータの指令値を、フィードバック演算せずに各アクチュエータ11に出力してもよい。多気筒エンジンにおいては、アクチュエータの個体差や経時変化が気筒ごとに生じること、例えば気筒ごとに燃料噴射弁の噴射特性のばらつきが相違することが考えられる。そのため、気筒ごとに性能パラメータの偏差の算出や燃焼パラメータの偏差の算出を行い、その結果として気筒ごとにエンジン制御を実施する構成としてもよい。上記各実施形態では、燃焼パラメータの目標値の算出に際し、複数の性能パラメータと複数の燃焼パラメータとの相関を定義した第2相関データ燃焼パラメータ演算式32bを用い、制御パラメータの指令値の算出に際し、複数の燃焼パラメータと複数の制御パラメータとの相関を定義した第1相関データ制御パラメータ演算式33bを用いる構成としたが、このうち燃焼パラメータの目標値の算出に関しては、第2相関データ燃焼パラメータ演算式32bを用いずに、適合マップを用いる構成としてもよい。また、第1相関データ及び第2相関データを、パラメータ演算式行列式でない形態で記憶する構成であってもよい。例えば、これらの各相関データをマップ形式で記憶する構成であってもよい。この場合、第2相関データに関して言えば、複数の燃焼パラメータに含まれる燃焼パラメータごとに、複数の制御パラメータとの相関を表す定数値をマップ形式で記憶しておくとよい。また、第1相関データに関して言えば、複数の制御パラメータに含まれる制御パラメータごとに、複数の燃焼パラメータとの相関を表す定数値をマップ形式で記憶しておくとよい。"