"コンクリートの小径コアを供試体とし、該コアの周面にひずみゲージを軸対称位置に平行に取付けて測定点Aおよび測定点Bとし、該コアに軸方向から荷重を加えて測定点Aおよび測定点Bの圧縮応力とひずみを測定し、測定したひずみの挙動に基く棄却検定によって異常値を排除し、棄却検定した測定値に基いてヤング係数を算出することを特徴とするコンクリートのヤング係数の測定方法。請求項1に記載する測定方法において、ひずみの挙動に基く棄却検定が、ひずみ増加の安定性、およびひずみの乖離幅に基いて行われ、上記では測定点Aと測定点Bの少なくとも何れかについて載荷初期のひずみが負側に挙動する測定値、あるいは応力増加時の応力-ひずみ曲線勾配が増加する測定値をおのおの異常値として排除し、上記では、測定点Aのひずみと測定点Bのひずみとの乖離幅が設定値より大きい測定値を異常値として排除するヤング係数の測定方法。請求項2に記載する測定方法において、最大応力の13の時点において測定点Aのひずみと測定点Bのひずみとの差を乖離幅とし、この乖離幅の平均値に対する割合設定値に基いて異常値を棄却検定するヤング係数の測定方法。請求項1~請求項3の測定方法において、傾斜を調整できる耐圧盤を有する試験機を用いるヤング係数の測定方法。本発明は、コンクリートのヤング係数の測定方法において、直径φ25mm程度の小径コアを使用した場合でも、測定値のばらつきが少なく、高い精度でヤング係数を測定できる方法を提供する。具体的には、小径コアを使用したコンクリートのヤング係数の測定方法において、試料の小径コアに荷重を加えたときに、傾斜の調整が容易な耐圧盤を有する試験装置を用い、また載荷時のひずみの挙動による棄却検定を行って測定結果のばらつきを低減した測定精度の高い測定方法を提供する。1コンクリートの小径コアを供試体とし、該コアの周面にひずみゲージを軸対称位置に平行に取付けて測定点Aおよび測定点Bとし、該コアに軸方向から荷重を加えて測定点Aおよび測定点Bの圧縮応力とひずみを測定し、測定したひずみの挙動に基く棄却検定によって異常値を排除し、棄却検定した測定値に基いてヤング係数を算出することを特徴とするコンクリートのヤング係数の測定方法。2上記1に記載する測定方法において、ひずみの挙動に基く棄却検定が、ひずみ増加の安定性、およびひずみの乖離幅に基いて行われ、上記では測定点Aと測定点Bの少なくとも何れかについて載荷初期のひずみが負側に挙動する測定値、あるいは応力増加時の応力-ひずみ曲線勾配が増加する測定値をおのおの異常値として排除し、上記では、測定点Aのひずみと測定点Bのひずみとの乖離幅が設定値より大きい測定値を異常値として排除するヤング係数の測定方法。3上記2に記載する測定方法において、最大応力の13の時点において測定点Aのひずみと測定点Bのひずみとの差を乖離幅とし、この乖離幅の平均値に対する割合設定値に基いて異常値を棄却検定するヤング係数の測定方法。4上記1~上記3の測定方法において、傾斜を調整できる耐圧盤を有する試験機を用いるヤング係数の測定方法。本発明の測定方法は、測定点Aおよび測定点Bの応力とひずみを測定し、測定したひずみの挙動に基く棄却検定によって異常値を排除した測定値に基いてヤング係数を算出するので、小径コアを用いても、精度の高いヤング係数を求めることができる。例えば、ひずみの挙動に基く棄却検定を行うことによって変動係数を5程度低減することができる。本発明の測定方法は、一対のひずみゲージを用い、好ましくは精密万能試験機によって圧縮試験を行えばよく、特殊な装置を必要としないので、容易に実施することができる。なお、精密万能試験機を用いることによって、一般的に使用されている耐圧試験機に比べて変動係数を10~20低減することができる。以下、本発明を実施形態に基いて具体的に説明する。本発明の測定方法は、コンクリートの小径コアを供試体とし、該コアの周面にひずみゲージを軸対称位置に平行に取付けて測定点Aおよび測定点Bとし、該コアに軸方向から荷重を加えて測定点Aおよび測定点Bの圧縮応力とひずみを測定し、測定したひずみの挙動に基く棄却検定によって異常値を排除し、棄却検定した測定値に基いてヤング係数を算出することを特徴とするコンクリートのヤング係数の測定方法である。小径コア本発明の測定方法は、コンクリートの小径コアを供試体として用いる。小径コアとは、コア直径50mm以下であって、コア長がコア直径以上のコアである。例えば、コア直径25mmでコア長50mmのコアが用いられる。例えば、材齢91日のコンクリートについて、小径コアを測定に必要な個数例えば10個採取し、該コアの両端面を研磨した後に、セメントペーストを用いて両端面にキャッピングを施し、2日間以上標準養生したものを供試体として用いるとよい。図1に示すように、上記小径コア10の周面に、ひずみゲージ1、ひずみゲージ2を、軸対称位置に平行に取付けて測定点Aおよび測定点Bとする。ひずみゲージ1、ひずみゲージ2は対称な二つの線上で供試体高さの12の位置が中心になるように取り付けるとよい。圧縮試験圧縮試験には傾斜を調整できる耐圧盤を有する試験機、例えば、精密万能試験機を用いるのが好ましい。耐圧盤の傾斜を調整できない試験機を用いると測定値のバラツキが多くなる。一対のひずみゲージひずみゲージ1、ひずみゲージ2を取付けた小径コアを試験機に設置し、JIS規格で規定される載荷速度圧縮応力度の増加量:06±04Nmm2sで、該小径コアに軸方向から荷重を加えて測定点Aおよび測定点Bの圧縮応力とひずみを測定する。この測定はJIS規格に準拠して行う。異常値の棄却検定測定したひずみの挙動に基く棄却検定によって異常値を排除し、棄却検定した測定値に基いてヤング係数を算出する。ひずみの挙動に基く棄却検定は、好ましくは、ひずみ増加の安定性、およびひずみの乖離幅に基いて行われる。ひずみ増加の安定性に基く棄却検定測定点Aと測定点Bの少なくとも何れかにおいて、載荷初期のひずみが負側に挙動する測定値、あるいは応力増加時の応力-ひずみ曲線勾配が増加する測定値について、少なくとも何れかに該当する場合にはおのおの異常値として排除する。偏心荷重が供試体に載荷された場合や粗骨材の偏りがある場合には、測定点Aと測定点Bの少なくとも何れかにおいて、載荷初期のひずみが負側に挙動する。具体的には、図2に示すように、例えば、ゲージ1測定点Aのひずみが、原点0からマイナス側に立ち上がった後にプラス側に傾斜する曲線になる場合がある。正常な状態では、ひずみは圧縮応力に比例して載荷初期からプラス側に増加するので、載荷初期のひずみが負側に傾く挙動を示す場合には異常値として排除する。また、応力増加時の応力-ひずみ曲線勾配が増加する場合がある。具体的には、図3に示すように、例えばゲージ1測定点Aの応力-ひずみ曲線の勾配が応力増加時に次第に増加する場合がある。正常な状態では、ひずみは圧縮応力に比例してリニア定量的に増加するか、あるいは増加量が僅かに減少しながら増加する勾配を示すので、応力-ひずみ曲線の勾配が次第に増加する場合には異常値として排除する。ひずみの乖離幅に基く棄却検定偏心荷重や粗骨材の偏在、ひずみゲージの貼付位置などによっては応力の増加時に測定点Aのひずみと測定点Bのひずみが乖離する場合がある。そこで、測定点Aのひずみと測定点Bのひずみの乖離幅が設定値より大きい場合の測定値を異常値として排除する。具体的には、図4に示すように、ゲージ1測定点Aで測定した応力-ひずみ曲線と、ゲージ2測定点Bで測定した応力-ひずみ曲線とが応力の増加に伴って次第に乖離する場合がある。測定点Aと測定点Bのひずみの乖離幅が設定値より大きい場合には測定値を異常値として排除する。この場合、例えば、最大応力の13の時点において測定点Aのひずみと測定点Bのひずみとの差を乖離幅とし、この乖離幅の平均値に対する割合設定値に基いて異常値を排除する。ひずみの乖離幅の平均値に対する割合に基いた棄却検定の具体例として、Grubbsの方法を利用することができる。この方法は、測定値の最小値あるいは最大値を以下の手順で棄却検定する。疑わしい値が最小値Xminであるとき、次式式が成立するときに異常値として棄却する。s>Ta疑わしい値が最小値Xmaxであるとき、次式式が成立するときに異常値として棄却する。s>Taここで、Xaは平均値、sは標準偏差、Taは異常値の棄却検定の有意点設定値であり、α危険率10とする。上記有意点Taは、図8に示すように、例えば、60~50であるときにはヤング係数の変動係数は約11程度になり、40~30であるときにはヤング係数の変動係数は約9程度になり、20以内ではヤング係数の変動係数は約4程度に低減する。目標とする割合を設定値として棄却検定を行う。棄却検定して異常値を排除した測定値に基いてヤング係数を算出する。応力ρ、ひずみεのとき、ヤング係数Eは、E=ρεの式で与えられる。測定点Aおよび測定点Bにおいておのおの得られたヤング係数の平均値をコンクリートのヤング係数とする。使用材料供試体の作製に使用したコンクリートの材料を表1に示す。セメントは普通ポルトランドセメントを使用し,細骨材は山砂,粗骨材は硬質砂岩を使用した。コンクリートの配合コンクリートの配合を表2に示す。コンクリートの水セメント比WCは55とした。コンクリート部材の作製方法コアを採取するためのコンクリート部材は、600×900×300mmとし,環境温度20°Cで成型した後、材齢3日で脱型し、3日以降は屋外で気中養生した。コア供試体の採取方法コアは材齢91日で採取した。コアの直径は25mmの小径コアとし、採取時のコア長300mmを50mmに切断して供試体にした。試験1水準につき小径コアを10本以上作製して試験に使用した。コアの両端面は研磨後にセメントペーストを用いてキャッピングを施し、2日間以上標準養生した。測定方法ヤング係数の測定はJISA1149に準拠した。小径コアについて、ゲージ長が30mmのひずみゲージ1、2を貼付して載荷時のひずみを測定した。載荷速度はJISA1149で規定される範囲の中心値とした。またソフトコアリング協会が提案する異常値の棄却検定を行った。試験装置500kN耐圧試験機、3000kN耐圧試験機、および精密万能試験機を使用し、それぞれの試験装置でヤング係数を測定し、その変動係数を求めた。棄却検定ひずみ増加の安定性と、ひずみの乖離幅に基いて棄却検定を行う。ひずみ増加の安定性に基く棄却検定では、測定点Aと測定点Bの少なくとも何れかにおいて、載荷初期のひずみが負側に挙動する測定値、あるいは応力増加時の応力-ひずみ曲線勾配が増加する測定値について、少なくとも何れかに該当する場合にはおのおの異常値として排除する。ひずみの乖離幅に基く棄却検定では、測定点Aゲージ1のひずみと測定点Bゲージ2のひずみの乖離幅が設定値より大きい場合の測定値を異常値として排除する。具体的には、測定値が最小値Xminであるとき、次式式が成立するときに異常値として棄却する。s>Ta測定値が最小値Xmaxであるとき、次式式が成立するときに異常値として棄却する。s>Taここで、Xaは平均値、sは標準偏差、Taは異常値の棄却検定の有意点設定値である。試験装置によるヤング係数の変動係数を図5に示す。ヤング係数の変動係数は、500kN耐圧試験機>3000kN耐圧試験機>精密万能試験機の順に大きく、精密万能試験機の変動係数が最も小さい。精密万能試験機の耐圧盤は耐圧試験機に比べて容易に傾斜の調整が可能であるが、500kNおよび3000kN耐圧試験機はこのような調整ができず、精密万能試験機に比べて載荷重が偏心しやすい。このことから試験装置として精密万能試験機が適している。ひずみの挙動による棄却後のヤング係数とその変動係数を図6に示す。なお、コア直径100mmの試験結果を比較試料として示す。ソフトコアリング協会による方法では測定値の棄却はなかった。一方、ひずみ増加の安定性による場合には、11本中2本の測定値が棄却された。ヤング係数はソフトコアリング協会の提案法とほぼ同等であり、その変動係数は2程度小さくなった。ひずみの乖離幅による棄却後のヤング係数を図7に示し、その変動係数を図8に示す。なお、コア直径100mmの試験結果を比較試料として示す。平均値に対する測定点Aと測定点Bにおけるひずみの差の割合が小さくなるほど、ヤング係数とその変動係数はφ100mmコアの値に近づく傾向が認められる。ひずみの差が平均値に対して30以内の測定値を採用した場合では、11本中の4本の測定値が棄却され、ヤング係数の変動係数は3小さくなる。"