"キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う無線通信装置であって、受信信号の通過帯域を制限する帯域可変型バンドパスフィルタと、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号について受信信号強度を測定する受信信号強度測定部と、前記受信信号強度から前記受信信号についてキャリアセンス判定を行うキャリアセンス判定部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号を、前記受信信号強度測定部による前記受信信号強度の測定と並列的に、復調する復調部と、無線フレームを送信する送信部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタの通過帯域幅を制御する制御部とを具備し、前記制御部は、所定のキャリアセンス期間では前記帯域可変型バンドパスフィルタをキャリアセンス用帯域幅に制御し、前記所定のキャリアセンス期間の前後では前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する、無線通信装置。前記制御部は、前記所定のキャリアセンス期間についての前記キャリアセンス判定の結果がビジーである場合、前記キャリアセンス用帯域幅のままで前記キャリアセンス判定を続け、前記キャリアセンス判定の結果がアイドルに変化したことを以て、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅から前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項1に記載の無線通信装置。前記復調部から出力される復調データについて同期ヘッダの少なくとも一部を検出する同期ヘッダ検出部をさらに具備し、前記制御部は、前記帯域可変型バンドパスフィルタが前記キャリアセンス用帯域幅に設定されている場合であっても、前記同期ヘッダの少なくとも一部が検出されることによって、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項1または請求項2に記載の無線通信装置。他チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間では、前記制御部は前記帯域可変型バンドパスフィルタを、自チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間で用いる前記キャリアセンス用帯域幅に比べて更に広い帯域幅に制御し、前記キャリアセンス判定部は前記更に広い帯域幅に応じた基準で前記キャリアセンス判定を行う、請求項1ないし請求項3のうちのいずれか1項に記載の無線通信装置。キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う無線通信装置であって、予め採用されたダイバーシチ方式に準拠した複数のアンテナと、受信信号の通過帯域を制限する帯域可変型バンドパスフィルタと、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号について受信信号強度を測定する受信信号強度測定部と、前記受信信号強度から前記受信信号についてキャリアセンス判定を行うキャリアセンス判定部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号を、前記受信信号強度測定部による前記受信信号強度の測定と並列的に、復調する復調部と、無線フレームを送信する送信部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタの通過帯域幅を制御する制御部とを具備し、前記受信信号強度測定部は、アンテナ選択受信ダイバーシチに準じて構成され、アンテナ毎に前記受信信号強度を測定することによって前記複数のアンテナに対応する複数の受信信号強度を測定し、前記キャリアセンス判定部は、前記複数の受信信号強度のうちの少なくとも1つが判定閾値を超えている状態を以て、ビジーの判定を下し、前記制御部は、所定のキャリアセンス期間では前記帯域可変型バンドパスフィルタをキャリアセンス用帯域幅に制御し、前記所定のキャリアセンス期間の前後では前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する、無線通信装置。前記制御部は、前記所定のキャリアセンス期間についての前記キャリアセンス判定の結果がビジーである場合、前記キャリアセンス用帯域幅のままで前記キャリアセンス判定を続け、前記キャリアセンス判定の結果がアイドルに変化したことを以て、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅から前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項5に記載の無線通信装置。前記復調部から出力される復調データについて同期ヘッダの少なくとも一部を検出する同期ヘッダ検出部をさらに具備し、前記制御部は、前記帯域可変型バンドパスフィルタが前記キャリアセンス用帯域幅に設定されている場合であっても、前記同期ヘッダの少なくとも一部が検出されることによって、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項5または請求項6に記載の無線通信装置。他チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間では、前記制御部は前記帯域可変型バンドパスフィルタを、自チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間で用いる前記キャリアセンス用帯域幅に比べて更に広い帯域幅に制御し、前記キャリアセンス判定部は前記更に広い帯域幅に応じた基準で前記キャリアセンス判定を行う、請求項5ないし請求項7のうちのいずれか1項に記載の無線通信装置。キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う受信装置であって、受信信号の通過帯域を制限する帯域可変型バンドパスフィルタと、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号について受信信号強度を測定する受信信号強度測定部と、前記受信信号強度から前記受信信号についてキャリアセンス判定を行うキャリアセンス判定部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号を、前記受信信号強度測定部による前記受信信号強度の測定と並列的に、復調する復調部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタの通過帯域幅を制御する制御部とを具備し、前記制御部は、所定のキャリアセンス期間では前記帯域可変型バンドパスフィルタをキャリアセンス用帯域幅に制御し、前記所定のキャリアセンス期間の前後では前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する、受信装置。前記制御部は、前記所定のキャリアセンス期間についての前記キャリアセンス判定の結果がビジーである場合、前記キャリアセンス用帯域幅のままで前記キャリアセンス判定を続け、前記キャリアセンス判定の結果がアイドルに変化したことを以て、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅から前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項9に記載の受信装置。前記復調部から出力される復調データについて同期ヘッダの少なくとも一部を検出する同期ヘッダ検出部をさらに具備し、前記制御部は、前記帯域可変型バンドパスフィルタが前記キャリアセンス用帯域幅に設定されている場合であっても、前記同期ヘッダの少なくとも一部が検出されることによって、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項9または請求項10に記載の受信装置。他チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間では、前記制御部は前記帯域可変型バンドパスフィルタを、自チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間で用いる前記キャリアセンス用帯域幅に比べて更に広い帯域幅に制御し、前記キャリアセンス判定部は前記更に広い帯域幅に応じた基準で前記キャリアセンス判定を行う、請求項9ないし請求項11のうちのいずれか1項に記載の受信装置。キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う受信装置であって、予め採用されたダイバーシチ方式に準拠した複数のアンテナと、受信信号の通過帯域を制限する帯域可変型バンドパスフィルタと、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号について受信信号強度を測定する受信信号強度測定部と、前記受信信号強度から前記受信信号についてキャリアセンス判定を行うキャリアセンス判定部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号を、前記受信信号強度測定部による前記受信信号強度の測定と並列的に、復調する復調部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタの通過帯域幅を制御する制御部とを具備し、前記受信信号強度測定部は、アンテナ選択受信ダイバーシチに準じて構成され、アンテナ毎に前記受信信号強度を測定することによって前記複数のアンテナに対応する複数の受信信号強度を測定し、前記キャリアセンス判定部は、前記複数の受信信号強度のうちの少なくとも1つが判定閾値を超えている状態を以て、ビジーの判定を下し、前記制御部は、所定のキャリアセンス期間では前記帯域可変型バンドパスフィルタをキャリアセンス用帯域幅に制御し、前記所定のキャリアセンス期間の前後では前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する、受信装置。前記制御部は、前記所定のキャリアセンス期間についての前記キャリアセンス判定の結果がビジーである場合、前記キャリアセンス用帯域幅のままで前記キャリアセンス判定を続け、前記キャリアセンス判定の結果がアイドルに変化したことを以て、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅から前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項13に記載の受信装置。前記復調部から出力される復調データについて同期ヘッダの少なくとも一部を検出する同期ヘッダ検出部をさらに具備し、前記制御部は、前記帯域可変型バンドパスフィルタが前記キャリアセンス用帯域幅に設定されている場合であっても、前記同期ヘッダの少なくとも一部が検出されることによって、前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記データ復調用帯域幅に切り替える、請求項13または請求項14に記載の受信装置。他チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間では、前記制御部は前記帯域可変型バンドパスフィルタを、自チャネルに対する前記所定のキャリアセンス期間で用いる前記キャリアセンス用帯域幅に比べて更に広い帯域幅に制御し、前記キャリアセンス判定部は前記更に広い帯域幅に応じた基準で前記キャリアセンス判定を行う、請求項13ないし請求項15のうちのいずれか1項に記載の受信装置。特許文献1の図1の受信機は、RSSI測定用の広帯域BPFと復調用の狭帯域BPFという2種類のフィルタを必要とする。このため、部品点数、実装面積、装置コスト等の増大を招くという問題がある。かかる問題は、2種類のフィルタを基板上に実装する場合でも、それらを単一の集積回路IC内に実装する場合でも、生じる。また、特許文献1の上記いずれの受信機においても、キャリアセンス判定によってキャリアが認定されることを以て、復調動作が開始される。換言すれば、キャリアセンス判定でキャリアが認定されない限り、復調動作は開始されない。ここで、前述したようにIEEE802.15.4等の規格によれば、受信感度よりも受信信号強度のビジー判定閾値の方が大きいことが一般的である。このため、特許文献1の受信機によれば、受信感度よりも強いがRSSIのビジー判定閾値よりも弱い物理フレームの信号はキャリアとして認定されず、その結果、復調動作は行われない。本発明は、キャリアセンス動作と復調動作とを良好な性能で両立させるための無線通信技術を提供することを目的とする。本発明の一態様に係る無線通信装置は、キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う無線通信装置であって、受信信号の通過帯域を制限する帯域可変型バンドパスフィルタと、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号について受信信号強度を測定する受信信号強度測定部と、前記受信信号強度から前記受信信号についてキャリアセンス判定を行うキャリアセンス判定部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタを通過した前記受信信号を、前記受信信号強度測定部による前記受信信号強度の測定と並列的に、復調する復調部と、無線フレームを送信する送信部と、前記帯域可変型バンドパスフィルタの通過帯域幅を制御する制御部とを具備している。前記制御部は、所定のキャリアセンス期間では前記帯域可変型バンドパスフィルタをキャリアセンス用帯域幅に制御し、前記所定のキャリアセンス期間の前後では前記帯域可変型バンドパスフィルタを前記キャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する。上記の一態様によれば、キャリアセンス期間の受信信号強度RSSIに基づくキャリアセンス判定によれば、所要の帯域幅に対して適切にキャリアセンス判定を行うことができる。他方、キャリアセンス期間の前後のデータ復調用帯域幅の状態で物理フレームを受信することにより、良好な受信感度でフレームの受信および復調を行うことができる。これにより、キャリアセンス動作と復調動作とを良好な性能で両立させることができる。本発明の目的、特徴、局面、および利点は、以下の詳細な説明と添付図面とによって、より明白となる。<実施の形態1>キャリアセンス多重接続方式を採用した無線通信システムにおいて、発射する電波の質や実現するキャリアセンス機能は、各国の法令や技術基準に適合するものでなければならない。例えば、日本の場合、特定小電力無線局の無線設備の標準規格であるARIBSTD-T96等に適合させて運用することが想定される。ARIBSTD-T96では、無線チャネルの割り当てについて単位チャネルという概念が定義されている。単位チャネルとは、図1に符号21a,21bで示すように、周波数間隔と周波数帯域幅とが一致するチャネル割り当て上の最小単位のチャネルである。ARIBSTD-T96では、1つの単位チャネルまたは周波数軸上で連続する複数の単位チャネルを同時使用するチャネルとして割り当てることができる。このとき、1つまたは複数の単位チャネルによる帯域の中心周波数が割り当てチャネルの中心周波数となる。また、ARIBSTD-T96では、キャリアセンスレベルに関し、電波を発射しようとする周波数が含まれる全ての単位チャネルにおける受信電力の総和を測定する必要があるとされる。つまり、2単位チャネルを使用して送信する通信装置は、2単位チャネルの帯域幅で受信電力を測定しなければならないことになる。具体的には、図1の上段の例によれば、単位チャネル21a,21bという2単位チャネルに渡るスペクトルを持った電波を発射する通信装置は、単位チャネル21a,21bの両方を含む帯域をキャリアセンスすることが義務付けられる。すなわち、キャリアセンスをするときに、他の送信設備が、符号22a,22bで示されるように中心周波数のずれた1単位チャネルの電波を発射している場合であっても、その合計2単位チャネル分について受信電力を正しく測定する必要がある。そこで、キャリアセンスの対象となる帯域幅の要件を満たすため、かつ、その対象帯域外の電波に対する誤判定を防ぐため、2単位チャネルの帯域幅を持つ帯域通過フィルタBPF24を通した受信信号について、受信信号強度RSSIを測定する必要がある。これに対し、データ復調に供される受信信号は、割り当てられた単位チャネル数の帯域幅上記の例に倣えば、2単位チャネルの帯域幅よりも狭く制限されていることが好ましい。具体的には、受信信号は、受信中心周波数を中心に有しかつ2単位チャネルよりも狭い帯域に制限された後に、データ復調器へ入力されるのが好ましい。そのように帯域制限することによって、受信信号のS/N比が改善されるからである換言すれば、受信感度が向上するからである。さらに、データ復調用の帯域制限は、S/N比が最大となるように設定することにより、最適化される。図1の下段に、データ復調用に受信感度が良好に設定された帯域通過フィルタ23の特性を例示する。図2は、受信信号電力とパケット誤り率PERとの関係を説明する図である。図2において、特性線32は、2単位チャネルに相当する帯域幅のBPFすなわち、キャリアセンス向けのBPF24図1参照を通過した受信信号について、パケット誤り率特性を示す。これに対し、特性線31は、2単位チャネルに相当する帯域幅よりも狭いBPFすなわち、データ復調向けのBPF23図1参照を通過した受信信号について、パケット誤り率特性を示す。例えば、データ復調向けBPFタ23の帯域幅が、キャリアセンス向けBPF24の帯域幅の1/2倍である場合、PERは3dB程度向上する。図3に実施の形態1に係る無線通信装置の一例のブロック図を示す。この無線通信装置は、キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う。また、この無線通信装置は、例えばIEEE802.15.4等に準拠した送受信が可能であり、かつ、日本の特定小電力無線局の無線設備の標準規格であるARIBSTD-T96等に適合することを想定している。また、図示しないが、IEEE802.15.4等で標準化される、メディアアクセス制御よりも上位のプロトコルレイヤを実現する機能やアプリケーションレイヤを実現する機能が含まれていてもよい。図3に例示の無線通信装置100は、アンテナANT101と、局部発振器LO104と、低雑音増幅器LNA103と、ミキサMIX105と、帯域可変型バンドパスフィルタBPF106と、受信信号強度測定部RM107と、キャリアセンス判定部CS108と、復調部DEM109と、同期ヘッダ検出部SHR110と、制御部CNT111と、変調部MOD112と、電力増幅器PA113とを含んでいる。なお、以下では、帯域可変型バンドパスフィルタ106を帯域可変型BPF106、BPF106等と称する場合もある。また、受信信号強度をRSSIと称し、受信信号強度測定部107をRSSI測定部107と称する場合もある。アンテナ101は、高周波の電気信号を、空間を伝搬する無線信号として発射する、または、空間を伝搬する無線信号を高周波の電気信号に変換する。低雑音増幅器103は、アンテナ101で受信された高周波信号を増幅する。局部発振器104は、無線信号の送受信に利用する高周波信号、換言すれば無線周波数の搬送波信号を発生する。局部発振器104で生成する当該信号の周波数は、制御部111によって制御可能である。ミキサ105は、局部発振器104で生成された上記信号と低雑音増幅器103で増幅された上記信号とを入力信号として取得し、これらの入力信号を乗算する。帯域可変型BPF106は、低雑音増幅器103およびミキサ104で処理された後の受信信号の通過帯域を制限する。より具体的には、BPF106は、ミキサ105で生成された上記乗算信号を入力信号として取得し、この入力信号の帯域を制限して出力する。この帯域制限された信号は、RSSI測定部107と復調部109とに入力され、RSSI測定部107と復調部109とで並列的に処理される。RSSI測定部107は、BPF106から入力された上記信号のRSSI、換言すればBPF106を通過した受信信号のRSSIを測定する。キャリアセンス判定部108は、RSSI測定部107による測定結果から受信信号についてキャリアセンス判定を行う。得られたキャリアセンス判定結果は制御部111に入力される。例えば、キャリアセンス判定部108は、RSSI測定部107から取得したRSSIが所定のRSSI判定閾値以下、RSSI閾値とも称するよりも大きい場合、受信信号換言すれば受信チャネルはビジーであると判定する。これに対し、キャリアセンス判定部108は、RSSIが上記RSSI閾値以下である場合、受信信号はアイドルであると判定する。なお、この例を、RSSIがRSSI閾値と等しい場合をアイドルではなくビジーに含めるように変形してもよい。なお、かかる動作に鑑みれば、キャリアセンス判定部108を、RSSI判定部108と称することも可能である。復調部109は、BPF106から入力された上記信号、換言すればBPF106を通過した受信信号のRSSIを復調する。上記のようにBPF106からの出力信号はRSSI測定部107と復調部109とに入力されるため、同じ信号に対してRSSI測定動作と復調動作とが並列的に行われる。同期ヘッダ検出部110は、復調部109によって復調された信号中から、同期ヘッダ図21の同期ヘッダ6を参照の少なくとも一部分を検出する。同期ヘッダの検出結果は制御部111に入力される。制御部111は、無線通信装置100内の各種要素を制御する。例えば、制御部111はBPF106の通過帯域を、キャリアセンス用帯域幅24図1参照またはデータ復調用帯域幅23図1参照に制御する。キャリアセンス用帯域幅24は、キャリアセンスに所要の帯域幅である。ここで想定するARIBSTD-T96等の例によれば、キャリアセンス用帯域幅24は、通信に利用する単位チャネル数に相当する帯域幅である図1では2単位チャネルの場合を例示した。データ復調用帯域幅23は、ARIBSTD-T96等の例によれば、キャリアセンス用帯域幅24よりも狭い。特に、データ復調用帯域幅23は、良好な受信感度換言すれば良好なS/N比を得るのに所要な帯域幅、望ましくは最適な受信感度を得るのに所要な帯域幅に選定される。BPF106の通過帯域の制御は後にさらに説明する。変調部112は、送信する物理フレームのデータに応じて、局部発振器104が出力する高周波信号を変調する。電力増幅器113は、変調部112によって生成された高周波変調信号を電力増幅し、その増幅信号をアンテナ101へ出力する。これにより、アンテナ101から、送信対象の物理フレームに対応する無線フレームが無線信号として発射される。図3の例では、変調部112と電力増幅器113とによって、無線フレームを送信する送信部114が構成されている。ここで、無線通信装置100のうちで受信機能に関連する構成概略としては無線通信装置100から送信部114を省略した構成を受信装置と称することが可能である。同様に、無線通信装置100のうちで送信機能に関連する構成を送信装置と称することが可能である。つまり、そのような受信装置および送信装置によって、無線信号の受信および送信が具現化される。なお、受信装置と送信装置とは互いの一部を共用してもよい。図4~図6に、キャリアセンス動作における、BPF106の帯域制御のフローチャートを例示する。図4に示したフローは、結合子C11を介して図6に示したフローに繋がっているとともに、結合子C12を介して図5に示したフローに繋がっている。また、図5に示したフローは結合子C13を介して図6に示したフローに繋がっている。以下の説明から明らかになるが、図4~図6の動作フロー200はキャリアセンス動作中にもデータの受信および復調に対応可能である。ここでは、無線通信装置100は、物理フレームを送信する期間以外は、物理フレームの待ち受けを行っているものとする。このため、無線通信装置100は、キャリアセンス動作中も、フレーム待ち受け状態にある。具体的には、無線通信装置100はキャリアセンス判定のためにRSSIを測定している間もそれに並行して物理フレームを受信可能であり、このことは図3に例示した構成から理解される。図4~図6に渡る全体のフロー200は、図4~図6の各図に例示されるフロー210,230,250に大別される。これらの動作フロー210,230,250を図3等も参照しつつ説明する。図4の動作フロー210は、概説すれば、キャリアセンスによって、選定されている無線チャネルがアイドルであることが確認され、その後に物理フレームを送信する場合を例示している。動作フロー210に対応するタイムチャートを、図7に例示する。図4および図7によれば、まず、制御部111はBPF106の通過帯域幅をキャリアセンス用帯域幅に設定するステップ211。なお、動作フロー200の開始前は、BPF106の通過帯域はデータ復調用帯域幅に制御されている図7参照。そして、所定時間長さのキャリアセンス期間RSSI測定期間と称してもよいTcsが開始されるステップ212。その後、キャリアセンス期間Tcsの満了によりステップ214、キャリアセンス判定部108はRSSI測定部107からRSSIの測定結果を取得するステップ215。ここで、所定のキャリアセンス期間Tcsの間ステップ212,214、RSSIの測定と並行して、復調部109および同期ヘッダ検出部110によって、物理フレームの同期ヘッダの検出が行われるステップ213。同期ヘッダの少なくとも一部分が検出された場合、キャリアセンス期間Tcsの満了を待たずに、無線通信装置100の動作は図6の動作フロー250へ移行する後述する。これに対し、キャリアセンス期間Tcs中に同期ヘッダが検出されなかった場合、キャリアセンス期間Tcsの満了によりステップ214、上記のRSSI取得ステップ215が実行される。キャリアセンス判定部108は、取得したRSSI測定結果に基づいて、受信チャネルがビジーであるか、アイドルであるかを判定するステップ216。ビジーであると判定された場合、無線通信装置100の動作は図5の動作フロー230へ移行する後述する。これに対し、アイドルであると判定された場合、制御部111は、BPF106の通過帯域幅をデータ復調用帯域幅に制御するステップ217。これにより動作フロー200は終了し、その後、図7中のAirTx欄に示すように、物理フレームが送信される。図5の動作フロー230は、上記のように、キャリアセンス判定ステップ換言すれば、RSSI判定ステップ216の判定結果がビジーである場合に実行される。動作フロー230に対応するタイムチャートを、図8に例示する。図5の動作フロー230は、例えば、自装置が使用している周波数以下、自周波数とも称するに近接した周波数以下、近接周波数とも称するを、他の通信システムまたは他の通信装置が使っている場合に有用である。具体的には、近接周波数による物理フレームの同期ヘッダは上記ステップ213で検出されないので、キャリアセンス期間Tcsの満了によりステップ214、ステップ215を経てステップ216が実行される。ここで、BPF106がデータ復調用帯域幅に制御されている場合、RSSIは実際の強度よりも小さい値で測定されることがある。しかし、動作フロー200によれば、上記ステップ211においてBPF106は、データ復調用帯域幅よりも広いキャリアセンス用帯域幅に設定されているので、RSSIは実際の強度で測定される。このため、図8に示すように、近接周波数の信号に対しても上記ステップ216でビジーと判定される。図5の動作フロー230では、上記ステップ216からの移行後、上記ステップ213と同様に、自周波数の物理フレームについて同期ヘッダの検出が行われるステップ231。同期ヘッダの少なくとも一部分が検出された場合、無線通信装置100の動作は図6の動作フロー250へ移行する後述する。これに対し、自周波数における同期ヘッダが検出されなかった場合、上記ステップ215,216と同様に、RSSIの取得とその判定が行われるステップ232,233。そして、キャリアセンス判定ステップ233でビジーと判定された場合、無線通信装置100の動作は同期ヘッダ検出ステップ213へ戻る。つまり、自周波数の同期ヘッダが検出されるまで、または、近接周波数の信号が無くなるまで、ステップ231,232,233が繰り返される。ここで、ステップ231,232,233の動作ループは、BPF106がキャリアセンス用帯域幅に設定された状態で実行される。近接周波数の信号が無くなりキャリアセンス判定ステップ233でアイドルと判定されると、制御部111は、BPF106の通過帯域幅をデータ復調用帯域幅に制御するステップ234。これにより動作フロー200は終了する。ここで、RSSIだけでは、その信号が希望する物理フレームの信号であるのか、近接周波数を使っている他システムによる干渉信号であるのか、を見分けるのは困難である。仮にRSSIが判定閾値以上であることだけで希望波を受信したと判定しBPF106をデータ復調用帯域幅に制御した場合、上記干渉信号のRSSIを実際の値より小さく測定してしまうことがある。そのような場合、ARIBSTD-T96に規定されるようなビジー判定を誤る可能性がある。これに対し、図5の動作フロー230によれば、RSSI判定ステップ215,233においてビジーと判定されても、ステップ231で自周波数の同期ヘッダが検出されない限り、希望波を受信したと判定されない。したがって、周波数の異なる他システムからの干渉信号を受信している間も、正しくキャリアセンスを行うことができる。図6の動作フロー250は、上記のように、同期ヘッダ検出ステップ213,231において自周波数による物理フレームの同期ヘッダが検出された場合に実行される。動作フロー250に対応するタイムチャートを、物理フレームの受信タイミングに応じて、図9および図10に例示する。図9は、キャリアセンス期間Tcs中の同期ヘッダ検出ステップ213において同期ヘッダが検出される場合を例示し、図10はキャリアセンス期間Tcs後の同期ヘッダ検出ステップ231において同期ヘッダが検出される場合を例示している。図6の動作フロー250では、上記ステップ213,231からの移行後、上記ステップ217,234と同様に、BPF106をデータ復調用帯域幅に制御するステップ251。そして、制御後のBPF106で以て、受信フレームの末尾まで、信号受信およびデータ復調を続行するステップ252,253。その後、所定の復調完了処理を実行するステップ254。これにより動作フロー200は終了する。図6の動作フロー250によれば、上記ステップ211でキャリアセンス用帯域幅に設定されていたBPF106を、同期ヘッダの少なくとも一部が検出されることによって、データ復調用帯域幅に切り替えるステップ251。このため、その変更後は、より良好な受信感度で物理フレームの受信および復調を行うことができる。ここで、IEEE802.15.4等では、物理フレームを復調している間は、RSSIの測定値に関わらず、そのチャネルはビジーであると定義される。同期ヘッダが検出された場合、その受信信号のスペクトル密度はBPF106のデータ復調用帯域幅に集中していることに鑑みれば、上記ステップ251でBPF106をデータ復調用に制御しても、復調と並行して動作するRSSI測定部107はRSSIを正しく測定することができる。つまり、動作フロー200によれば、物理フレームを復調している間は、そのチャネルはビジーであると判定可能である。かかる動作フロー200の基本思想によれば、キャリアセンス期間TcsではBPF106をキャリアセンス用帯域幅に制御し、キャリアセンス期間Tcsの前後の期間動作フロー200の非実行期間も含むではBPF106をキャリアセンス用帯域幅よりも狭いデータ復調用帯域幅に制御する。このため、キャリアセンス期間TcsのRSSIに基づくキャリアセンス判定によれば、ARIBSTD-T96等に規定される帯域幅に対して適切にキャリアセンス判定を行うことができる。他方、キャリアセンス期間Tcsの前後のデータ復調用帯域幅の状態で物理フレームを受信することにより、良好な受信感度でフレームの受信および復調を行うことができる。ここで、IEEE802.15.4等では、物理フレームを復調している間は、その受信信号強度に関わらず、チャネルはビジーであると判定される。しかし、キャリアセンス期間Tcsの前後では元々、データ復調用帯域幅で受信可能であるので、ビジーであるとの判定によってBPF106をデータ復調用帯域幅に制御する必要がない。したがって、キャリアセンス動作と復調動作とを良好な性能で両立させることができる。また、キャリアセンス期間Tcsについてのキャリアセンス判定の結果がビジーである場合に実行される動作フロー230図5参照によれば、キャリアセンス期間Tcsの終了後もキャリアセンス用帯域幅のままでキャリアセンス判定を続け、キャリアセンス判定の結果がアイドルに変化したことを以て、BPF106をキャリアセンス用帯域幅からデータ復調用帯域幅に切り替える。このため、上記のように、周波数の異なる他システムからの干渉信号を受信している間も、正しくキャリアセンスを行うことができる。なお、動作フロー230が実行される場合、BPF106は、キャリアセンス期間Tcsの後、更なるキャリアセンス判定ステップ232,233参照を経て、データ復調用帯域幅に制御される。したがって、動作フロー230が実行される場合であっても、キャリアセンス期間Tcsの後にBPF106をデータ復調用帯域幅に制御するという上記の基本思想を満足している。また、帯域可変型BPF106の採用により、キャリアセンス用帯域幅のBPFとデータ復調用帯域幅のBPFという別々の部品を搭載する構成に比べて、部品点数、実装面積、装置コスト等を削減できる。また、前述のように特許文献1の受信機によれば、受信感度よりも強いがRSSIのビジー判定閾値よりも弱い物理フレームの信号はキャリアとして認定されず、その結果、復調動作は行われない。これに対し、無線通信装置100はRSSI測定と復調とを並列に行いうるので図3参照、受信感度よりも強いがRSSIのビジー判定閾値よりも弱い物理フレームも復調できる。<実施の形態2>図11に実施の形態2に係る無線通信装置の一例のブロック図を示す。この無線通信装置は、キャリアセンス多重接続方式によってパケット通信を行う。また、この無線通信装置は、例えばIEEE802.15.4等に準拠した送受信が可能であり、かつ、日本の特定小電力無線局の無線設備の標準規格であるARIBSTD-T96等に適合することを想定している。また、図示しないが、IEEE802.15.4等で標準化される、メディアアクセス制御よりも上位のプロトコルレイヤを実現する機能やアプリケーションレイヤを実現する機能が含まれていてもよい。図11の例示の無線通信装置100Bは、図3に例示した無線通信装置100の構成要素に加え、アンテナANT2102と、アンテナスイッチANTSW121と、アンテナスイッチ制御部ANTSEL122とを含んでいる。アンテナ102は、アンテナANT1101とともに、ダイバーシチに利用される。これらのアンテナ101,102は、予め採用されたダイバーシチ方式空間ダイバーシチ、偏波ダイバーシチ等を構成するように、かつ、受信信号の相関が所定値以下になるようにより好ましくは無相関が実現されるように配置される。アンテナスイッチ121は、アンテナ101,102の切り替えを行う。具体的には、アンテナスイッチ121は、アンテナ101,102のうちのいずれか一方を選択的に、低雑音増幅器103の入力端または電力増幅器113の出力端に接続する。これにより、アンテナ101,102のうちのいずれか一方が有効化される。アンテナスイッチ制御部122は、アンテナスイッチ121に対し、アンテナ101,102の切り替えを指示する。具体的には、アンテナスイッチ制御部122は、RSSI測定部107からRSSIの測定結果を取得し、キャリアセンス判定部108からキャリアセンスの判定結果を取得し、同期ヘッダ110から同期ヘッダまたは物理フレームの検出結果を取得し、取得したこれらの情報に基づいてアンテナ101,102の切り替えを指示する。図12~図14に、キャリアセンス動作における、BPF106の帯域制御のフローチャートを例示する。図12に示したフローは、結合子C21を介して図14に示したフローに繋がっているとともに、結合子C22を介して図13に示したフローに繋がっている。また、図13に示したフローは結合子C23を介して図14に示したフローに繋がっている。以下の説明から明らかになるが、図12~図14の動作フロー200Bはキャリアセンス動作中にもデータの受信および復調に対応可能である。ここでは、無線通信装置100Bは、物理フレームを送信する期間以外は、物理フレームの待ち受けを行っているものとする。このため、無線通信装置100Bは、キャリアセンス動作中も、フレーム待ち受け状態にある。具体的には、無線通信装置100Bはキャリアセンス判定のためにRSSIを測定している間もそれに並行して物理フレームを受信可能であり、このことは図11に例示した構成から理解される。図12~図14に渡る全体のフロー200Bは、図12~図14の各図に例示されるフロー210B,230B,250Bに大別される。これらの動作フロー210B,230B,250Bは、図4~図6の動作フロー210,230,250にそれぞれ対応するが、アンテナ選択ダイバーシチの採用に応じて変形されている。動作フロー210B,230B,250Bを図11等も参照しつつ説明する。図12の動作フロー210Bは、図4の動作フロー210のステップ211~217に加え、ステップ218,219を含んでいる。但し、以下に説明するように、ステップ211~217の一部について実行順序が変更されている。動作フロー210Bに対応するタイムチャートを、図15に例示する。動作フロー210Bでは、動作フロー210と同様にステップ211,212が実行され、キャリアセンス期間Tcsが開始する。特に、キャリアセンス期間Tcsの間ステップ212,214に、アンテナ101,102を切り替え、アンテナ101,102のそれぞれで以てRSSIを測定する。図12の例によれば、RSSI測定で先に用いるアンテナ、換言すればキャリアセンス期間Tcsの開始時点で有効化されているアンテナここではアンテナ101を例示するによってRSSIを測定し、所定時間長さのアンテナ毎測定時間Tantの満了によりステップ218、キャリアセンス判定部108はRSSI測定部107から、アンテナ101を用いて測定したRSSIの測定結果を取得するステップ215。その後、アンテナを切り替えステップ219、有効化されたアンテナ102によってRSSIを測定し、アンテナ毎測定時間Tantの満了によりステップ218、キャリアセンス判定部108はRSSI測定部107から、アンテナ102を用いて測定したRSSIの測定結果を取得するステップ215。つまり、アンテナ毎測定時間Tantが満了する度にステップ218、その時点で有効化されているアンテナ101または102で測定したRSSIが、読み取られる。これにより、キャリアセンス判定部108は、アンテナ101によって測定したRSSIと、アンテナ102によって測定したRSSIとの両方を取得するステップ215。アンテナ毎測定期間Tantの時間長さは、キャリアセンス期間Tcsの開始までに、キャリアセンス期間Tcsの予め設定された時間長さの1/2以下に設定される。あるいは、キャリアセンス期間Tcsの時間長さが、キャリアセンス期間Tcsの開始までに、アンテナ毎測定期間Tantの予め設定された時間長さの2倍以上に設定される。かかる設定により、キャリアセンス期間Tcsの間に全てのアンテナここでは2つのアンテナ101,102を切り替えることが可能である。ここで、動作フロー210Bにおいても、RSSIの測定と並行して復調部109および同期ヘッダ検出部110によって、物理フレームの同期ヘッダの検出が行われるステップ213。同期ヘッダの少なくとも一部分が検出された場合、アンテナ毎測定時間Tantおよびキャリアセンス期間Tcsの満了を待たずに、無線通信装置100Bの動作は図14の動作フロー250Bへ移行する後述する。これに対し、キャリアセンス期間Tcs中に同期ヘッダが検出されなかった場合、キャリアセンス期間Tcsの満了によりステップ214、キャリアセンス判定ステップ216が実行される。特に、キャリアセンス判定部108は、アンテナ101によって測定されたRSSIとアンテナ102によって測定されたRSSIとの両方に基づいて、測定したチャネルがビジーであるか、アイドルであるかを判定するステップ216。具体的には、両方のRSSIが所定のRSSI閾値以下である場合にはアイドルと判定し、そうでなければすなわち少なくとも一方のRSSIが所定のRSSI閾値よりも大きい場合ビジーと判定するステップ216。ビジーであると判定された場合、無線通信装置100Bの動作は図13の動作フロー230Bへ移行する後述する。これに対し、アイドルであると判定された場合、制御部111は、BPF106の通過帯域幅をデータ復調用帯域幅に制御するステップ217。これにより動作フロー200Bは終了し、その後、図15中のAirTx欄に示すように、物理フレームが送信される。ここでは、キャリアセンス期間Tcs中にアンテナスイッチ121でアンテナ101,102を切り替え、アンテナ101に接続したときのRSSIとアンテナ102に接続したときのRSSIとの両方を測定し、両方のRSSIをアイドルかビジーかの判定に利用する例を説明した。これに対し、アンテナ101,102のうちでキャリアセンス期間Tcs中に接続するアンテナを予め決めておき、その決められたアンテナに接続したときのRSSIに基づいてアイドルかビジーかを判定することもできる。かかる例の場合、無線通信装置100Bは、図4に例示した動作フロー210と同様に動作する。図13の動作フロー230Bは、上記のように、キャリアセンス判定ステップ換言すれば、RSSI判定ステップ216の判定結果がビジーである場合に実行される。動作フロー230Bに対応するタイムチャートを、図16に例示する。図13の動作フロー230Bは、例えば、自周波数に近接する近接周波数を他の通信システムまたは他の通信装置が使っている場合に実行される。具体的には、近接周波数による物理フレームの同期ヘッダは上記ステップ213で検出されないので、キャリアセンス期間Tcsの満了によりステップ214、ステップ216が実行される。ここで、BPF106がデータ復調用帯域幅に制御されている場合、RSSIは実際の強度よりも小さい値で測定されることがある。しかし、動作フロー200Bによれば、上記ステップ211においてBPF106はキャリアセンス用帯域幅に設定されているので、RSSIが実際の強度で測定される。このため、図16に示すように、近接周波数の信号に対しても上記ステップ213でビジーと判定される。図13の動作フロー230Bは、図5の動作フロー230のステップ231~234に加え、ステップ235を含んでいる。追加されたステップ235は、ステップ231~234に先立って実行される。追加されたステップ235では、アンテナスイッチ制御部122が、アンテナ101で測定したRSSIとアンテナ102で測定したRSSIとを比較し、アンテナ101,102のうちでより大きいRSSIを提供したアンテナを選択し、その選択結果に従ってアンテナスイッチ121を制御する。ステップ235の後は、図5の動作フロー230と同様に、ステップ231~234が実行される。つまり、ステップ235で選択されたアンテナを使って、ステップ231~234が実行される。ここでは、アンテナ選択ステップ235において選択したアンテナだけで、RSSIを測定する例を説明した。これに対し、図13の動作フロー230Bにおいても、所定時間例えばアンテナ毎測定時間Tant図12参照毎にアンテナ101,102を切り替え、両方のアンテナ101,102でRSSIを測定してもよい。この場合、RSSI判定ステップ233において、キャリアセンス判定部108は、連続する2回のRSSI測定値がRSSI閾値以下の場合換言すれば、一方のアンテナで測定したRSSIとその直後に他方のアンテナで測定したRSSIとの両方が閾値以下の場合にアイドルと判定し、そうでなければビジーと判定する。図14の動作フロー250Bは、上記のように、同期ヘッダ検出ステップ213,231において自周波数による物理フレームの同期ヘッダが検出された場合に実行される。動作フロー250Bに対応するタイムチャートを、物理フレームの受信タイミングに応じて、図17および図18に例示する。図17は、キャリアセンス期間Tcs中の同期ヘッダ検出ステップ213において同期ヘッダが検出される場合を例示し、図18はキャリアセンス期間Tcs後の同期ヘッダ検出ステップ231において同期ヘッダが検出される場合を例示している。図14の動作フロー250Bは、図6の動作フロー250のステップ251~254に加え、ステップ255~258を含んでいる。図14から分かるように、追加されたステップ255~258は、図12の動作フロー210Bから移行した場合すなわち、キャリアセンス期間Tcs中のステップ213において同期ヘッダが検出された場合にステップ251~254に先立って実行される一方、図13の動作フロー230Bから移行した場合には実行されない。ステップ255では、ステップ213で同期ヘッダを検出したアンテナによってRSSIを測定する。その後、ステップ256では、アンテナ101,102を切り替える。すなわちステップ213で同期ヘッダを検出したアンテナとは異なるアンテナを有効化する。そして、ステップ257では、上記ステップ256で設定されたアンテナによって、RSSIを測定する。ステップ258では、上記アンテナ選択ステップ235図13参照と同様の処理が行われる。すなわち、ステップ258では、アンテナスイッチ制御部122が、上記アンテナ切り替えステップ256での切り替え前後のRSSIを比較し、より大きいRSSIを提供したアンテナを選択し、その選択結果に従ってアンテナスイッチ121を制御する。ステップ238の後および図13の動作フロー230Bからの移行後は、図6の動作フロー250と同様に、ステップ251~254が実行される。つまり、ステップ258で選択されたアンテナを使って、ステップ251~234が実行される。同期ヘッダ検出ステップ213では、たまたま物理フレームの先頭とタイミングの合った方のアンテナによって同期ヘッダ検出が成功している可能性がある。換言すれば、同期ヘッダの検出時に接続されていなかったアンテナの方が、受信感度が良い可能性がある。これに対し、ステップ255~258によればRSSIの大きいアンテナを選択するので、受信状況のより良いアンテナを用いて残りの物理フレームを受信することができる。つまり、受信感度の向上が期待できる。ここで、上記のように、図13の動作フロー230Bから移行する場合は、ステップ255~258は実行されない。しかし、動作フロー230Bのアンテナ選択ステップ235において既に、RSSIの大きい方のアンテナを選択済みである。このため、ステップ255~258と同様の効果が期待できる。無線通信装置100Bによれば、アンテナ選択ダイバーシチを採用した構成においても実施の形態1に係る無線通信装置100と同様の動作を実現することができる。このため、無線通信装置100Bによっても、無線通信装置100と同様の効果を得ることができる。なお、上記では2つのアンテナ101,102を例示したが、3つ以上のアンテナを用いることも可能である。<実施の形態3>ここで、図24に例示したIEEE802.15.4等のWPANの無線通信システムについて、説明を加える。コンセントレータ41がカバーする通信エリア42と、コンセントレータ44がカバーする通信エリア45とが、同じ周波数を用いて通信を行っている例を考える。ネットワーク構築の初期では、通信エリア42に所属するノード43が発射する電波が、通信エリア45に所属するノード46に到達することがないように、あるいはその確率が非常に低くなるように、運用される。ところが、時間の経過とともに各通信エリア42,45においてノードの増設を行った結果、通信エリア4に所属するノード47が発射する電波が通信エリア45に所属するノード48に到達する確率が上がることが考えられる。別の言い方をすると、通信エリア42の一部と通信エリア45の一部が重なり合う状態になることが考えられる。このような状態では、通信エリア42,45が重った場所に位置するノード例えばノード47は、自身が所属する通信エリアのノードが電波を発射する時間だけでなく、隣接する通信エリアのノードが電波を発射する時間も避けて、フレーム送信を行わなければならない。また、通信エリア42に所属する或るノード例えばノード43がノード47宛に送信したフレームが、通信エリア45に所属するノード例えばノード46が他者宛に送信したフレームと衝突する確率が上がる。これらは、システムのスループットを低下させる原因となる。このような状態を回避するためには通信エリア42,45が異なる周波数を使うことが好ましいが、通信に用いる周波数を変更するためには、他のユーザが使用していないチャネルを、運用中に発見しなければならない。例えば、各々のノードが受信も送信も行わなくて良い時間を利用して、他チャネルの受信信号強度を定期的に測定することが必要である。上記の受信も送信も行わなくて良い時間として、IEEE802.15.4d/e/gのCSMA/CAの規格では、他装置宛のフレームを受信した後の所定期間が例示される。具体的には、当該規格では各通信装置は、フレームの送信期間以外は、自装置宛のフレームの到来に備えてフレーム待ち受け状態になる。ここで、自装置宛のフレームを受信した通信装置がACKを返信するために、そのチャネルはACK返信用に予約される。このため、他装置宛のフレームを受信した通信装置にとっては、そのフレーム受信から上記ACK返信が終了するまでの間は、フレームを送信することができず、また、フレームを受信することもない。つまり、他装置宛のフレームを受信した通信装置にとっては、そのような所定期間が上記の受信も送信も行わなくて良い時間にあたる。実施の形態1,2に係る無線通信装置100,100Bの一方または両方を使って、図24に例示したIEEE802.15.4等のWPANの無線通信システムを構成可能である。上記のように、隣接する通信エリア間で電波が干渉する問題があり、干渉を避けるために他の未使用チャネルの検索および見つかった未使用チャネルへの切り替えが行われる。実施の形態1,2に係る無線通信装置100,100Bは上記のようにBPF106の通過帯域幅を制御することができるので、かかる帯域制御を利用して未使用チャネルを検索する例を説明する。図19に、未使用チャネルの検索動作におけるBPF106の帯域制御を例示するフィルタ特性図を示す。干渉は、同一チャネルに干渉源となる無線信号が存在する状況だけでなく、隣接チャネルに電力が大きい故に干渉源となる無線信号が存在する状況でも発生する。したがって、例えば2単位チャネルを使用して通信する場合、その使用チャネルの両側の1単位チャネルずつを合わせた合計4単位チャネルの帯域幅を有する未使用チャネルを検索するのが好ましい。この例において、通過帯域幅が2単位チャネルのBPFによれば2回のRSSI測定が必要である。これに対し、実施の形態1,2に係る帯域可変型BPF106の場合、通過帯域幅を4単位チャネルに制御することによって、1回のRSSI測定で済む。このため、RSSI測定に必要な時間を短くして、効率的に未使用チャネルを検索することができる。なお、検索対象は4単位チャネルに限定されるものではない。このように、BPF106の帯域制御は、実施の形態1,2で説明したキャリアセンスだけでなく、未使用チャネルの検索、あるいは更に他の用途に利用可能である。図20に、未使用チャネルの検索動作におけるBPF106の帯域制御のフローチャートを例示する。ここでは図20に例示の動作フロー300が実施の形態1に係る無線通信装置100図3参照で実行される場合を例示するが、実施の形態2に係る無線通信装置100B図11参照において動作フロー300を実行することも可能である。動作フロー300は、例えば無線通信装置100が自チャネルで受信も送信もしなくてよい状況で行われる。図20の例によれば、まず、制御部111が、受信周波数が検索対象の他チャネルの中心周波数となるように、局部発振器104を制御するステップ301。次に、制御部111は、BPF106の通過帯域幅を、検索対象の帯域幅、すなわちRSSI測定を同時に行うチャネル数に相当する帯域幅に制御するステップ302。次に、RSSI測定部107は、RSSIの測定を開始しステップ303、チャネル検索に許容された期間チャネル検索用キャリアセンス期間と称することにするTchが満了するまで待ってステップ304、RSSIの測定結果を取得するステップ305。そして、キャリアセンス判定部108は、取得したRSSIを所定のRSSI閾値と比較することによって、検索対象のチャネルが未使用アイドルであるか、使用中ビジーであるかを判定するステップ306。その後、制御部111は、受信周波数が自チャネルの中心周波数となるように局部発振器104を制御しステップ307、BPF106の帯域幅をデータ復調用帯域幅に制御するステップ308。これにより、自チャネルでの物理フレームの待ち受けおよび受信が再開される。ここで、1回のRSSI測定で検索対象チャネルが使用中か否かを判断するのが難しい場合、多くの測定回数を要する。また、無線通信装置が自チャネルで受信も送信もしなくてよい時間の比率は小さいので、未使用か否かの判定に必要なレベルの測定値を収集するためには長期間に渡るRSSI測定を要する。かかる点に関し、他チャネルに対するキャリアセンス期間Tchでは、BPF106を、実施の形態1,2で説明した自チャネルに対するキャリアセンス期間Tcs図4参照で用いるキャリアセンス用帯域幅に比べて更に広い帯域幅に制御する。それにより、RSSI測定値を収集するのに必要な期間を短縮でき、効率的に未使用チャネルを検索することができる。なお、キャリアセンス判定ステップ306では、他チャネル用に拡張された上記更に広い帯域幅に応じた判定基準すなわちRSSI閾値を用いる。上記では未使用チャネルの検索を、受信も送信も行わなくて良い期間に行う場合を例示したが、この例に限定されるものではない。例えば、フレーム待ち受け期間中に、未使用チャネルを検索することも可能である。この場合、実施の形態1,2のキャリアセンス動作フロー200,200Bを応用すれば、同期ヘッダの検出すなわちフレームの受信による割り込み処理等にも対応可能である。例えば、実施の形態1,2のキャリアセンス動作フロー200,200Bに上記ステップ301,302,307,308等を適用したフローが考えられる。なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。"