電力変換器であって、第1電力線及び第2電力線と、前記第1電力線と前記第2電力線とにまたがってDC電源電圧を印加する交流AC‐直流DC変換回路と、第1データ線及び第2データ線と、前記第1データ線と前記第2データ線とにまたがって結合された抵抗を含む制御回路とを備え、前記制御回路は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方において変調信号を検出する検出回路を含むことを特徴とする電力変換器。前記制御回路は前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方に結合された受信回路を含むことを特徴とする請求項1に記載の電力変換器。前記受信回路は、前記第2データ線に接続された第1入力部と基準電圧を受信する第2入力部とを有する比較器を含むことを特徴とする請求項2に記載の電力変換器。前記抵抗は200Ω未満の抵抗値を有することを特徴とする請求項1に記載の電力変換器。前記抵抗は、前記第2データ線に接続された第1端子を有するとともに、第2端子を有し、前記制御回路は、前記抵抗の前記第2端子と前記第1データ線との間に接続されたスイッチを含むことを特徴とする請求項4に記載の電力変換器。前記制御回路は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方に接続された出力部を有する調整可能な電流源を含むことを特徴とする請求項1に記載の電力変換器。ユニバーサルシリアルバス用の第1接点、第2接点、第3接点及び第4接点をさらに備え、前記第1接点は正電源接点を含み、前記第1電力線に接続され、前記第4接点は接地電源接点を含み、前記第2電力線に接続され、前記第2接点は正データ線接点であり、前記第1データ線に接続され、前記第3接点は負データ線接点であり、前記第2データ線に接続されることを特徴とする請求項1に記載の電力変換器。電子装置であって、一対の電力線接点と一対のデータ線接点とを有するコネクタと、信号を用いて前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する制御回路とを備え、前記制御回路は、信号パルスを生成するように前記信号を変調することによってデータを送信する送信回路を含むことを特徴とする電子装置。前記一対の電力線接点はユニバーサルシリアルバス用の電力線接点を含み、前記一対のデータ線接点はユニバーサルシリアルバス用のデータ線接点を含むことを特徴とする請求項8に記載の電子装置。前記送信回路は電流源を含み、前記制御回路は、前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する際に、前記信号を一定に保持するように構成されることを特徴とする請求項9に記載の電子装置。前記一対のデータ線接点は第1データ線接点及び第2データ線接点を含み、前記送信回路は前記第1データ線接点に接続された電流源を含み、前記信号は、前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する際に一定に保持される探査電流を含み、前記信号パルスは電流パルスを含むことを特徴とする請求項9に記載の電子装置。前記制御回路は、前記第2データ線接点から電流を受信する電流シンクをさらに含むことを特徴とする請求項11に記載の電子装置。前記送信回路は、前記一対のデータ線接点のうちの一方に接続された電圧源を含むことを特徴とする請求項9に記載の電子装置。前記一対のデータ線接点は第1データ線接点及び第2データ線接点を含み、前記送信回路は前記第1データ線接点に接続された電流源を含み、前記信号は、前記制御回路が前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する間に時間の関数として変化する探査電流を含むことを特徴とする請求項9に記載の電子装置。前記制御回路は、前記一対のデータ線接点のうちの少なくとも一方を用いて、外部の機器からデータ信号パルスを受信する受信回路を含むことを特徴とする請求項14に記載の電子装置。交流AC‐直流DC電力変換器を動作する方法であって、前記電力変換器は第1電源線及び第2電源線と第1データ線及び第2データ線とを含むポートを用いて前記電力変換器に接続された電子装置へ電力を供給し、前記方法は、前記第1データ線及び前記第2データ線を用いて前記電子装置からの信号を受信する工程と、前記第1データ線と前記第2データ線との間に接続された前記電力変換器内の抵抗を通るように前記信号を流す工程と、前記電力変換器内の受信器を用いて、前記電子装置からの複数のパルスデータ信号を受信する工程とを有することを特徴とする方法。前記複数のパルスデータ信号を受信する前記工程は、前記パルスデータ信号を受信する比較器を用いる工程を含むことを特徴とする請求項16に記載の方法。前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方を用いて前記電力変換器から前記電子装置へデータ信号を送信する工程をさらに有することを特徴とする請求項16に記載の方法。前記データ信号を送信する前記工程は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの一方に接続された出力部を有する電流源を変調する工程を含むことを特徴とする請求項18に記載の方法。前記データ信号を送信する前記工程は、前記第1データ線と前記第2データ線との間に存在する抵抗の量を調節するように、前記抵抗に直列に接続されたスイッチを開閉する工程を含むことを特徴とする請求項18に記載の方法。従って、ユニバーサルシリアルバス経路のような入出力ポート経路を介して電力が伝達される充電システムのような改良された充電システムを提供できることが望ましいだろう。業界標準に準拠するために、交流AC-直流DC電力変換器および電子装置は期待されるディスカバリプロトコルに従う。電力変換器と電子装置とは、ユニバーサルシリアルバスコネクタのような一対の電力線および一対のデータ線とを有するコネクタを用いて接続されてもよい。電力変換器は自身のデータ線にまたがる抵抗を含んでもよい。ディスカバリ動作中に、電子装置は抵抗を通るように流れる探査電流のような探査信号を生成してもよい。電子装置は探査信号を用いて電力変換器内の抵抗の抵抗値を測定してもよい。AC-DC電力変換器および電子装置は標準準拠の能力に加えて拡張能力を有してもよい。これらの拡張能力は拡張電力伝送能力をサポートする機能、状態および診断データの伝送をサポートするデータ伝送能力、および他の機能を含んでもよい。AC-DC電力変換器および電子装置はデータ線をまたがる抵抗の提示および検出に関する動作のような標準準拠のディスカバリ動作をサポートしてもよい。これらのディスカバリ動作中または遅延の後に、AC-DC電力変換器および電子装置は付加的な変調信号を交換してもよい。これらの変調信号は、電流パルス、電圧パルス、もしくは時間および/または大きさの関数として変調された他の信号の形式であってもよい。一方向通信および双方向通信をサポートするために電力変換器内および電子装置内で送信回路および対応する受信回路が用いられてもよい。送信回路は、電流源、電圧源、スイッチ、または通信回路を用いて変調される他の回路部品に基づいてもよい。受信回路は、比較器および送信信号を受信データへ変換する他の受信回路を含んでもよい。拡張能力を有する電力変換器または電子装置が拡張能力を有しない機器へ接続された場合に、拡張能力機器は標準準拠の挙動に戻り、それによって様々な機器との互換性を維持する。添付の図面と好適な実施形態の以下の詳細な説明とから、本発明の更なる特徴、その特性および様々な利点がより明らかになるだろう。しばしば電源アダプタとも呼ばれる電力変換器は交流AC電力を直流DC電力へ変換するために用いられてもよい。電力変換器はACライン電力を得るために壁ソケットへ差し込むプラグを有してもよい。電力変換器はまた、ACライン電力から生成されたDC電力を提供する出力経路を有してもよい。一部の状況では、AC-DC電力変換回路はコンピュータおよび他の電子機器に組み込まれてもよい。別の状況では、AC-DC電力変換回路はスタンドアロン電力変換器を形成するために用いられてもよい。スタンドアロン電力変換器を含む充電システムが本明細書においてしばしば例として記載される。電力変換器はDC電力を用いる電子装置へ電力を供給するために用いられうる。充電可能なバッテリを含む装置では、電力変換器からのDC電力はまた、バッテリを充電するために用いられうる。この種の状況では、AC-DC変換器はスタンドアロン充電器として機能しうる。従って、AC-DC電力変換器はしばしばバッテリ充電器とも呼ばれる。業界標準により、電力変換器と電力変換器により電力が供給される電子装置との挙動に制限が課されてもよい。例えば、業界標準により、スタンドアロン専用ユニバーサルシリアルバスUSB充電器が自身のデータ線をまたがる200Ω未満のシャント抵抗を提示することが規定されてもよい。業界標準のプロトコルによると、この抵抗の存在は取り付けられた電子装置により検出されうる。検出されると、電子装置は、専用充電器が存在し、コンピュータベースのUSBポートを通じて利用可能なものよりも多くの電力を引き出せることを結論付けうる。業界標準はスタンドアロン充電器がコンピュータベースのUSBポートを用いて可能な場合よりも急速に電子装置内のバッテリを充電することを許容するが、これらの標準はまた、スタンドアロン充電器が供給できる最大電力に制限を課すとともに、電子装置が充電器から引き出せる最大電力に制限を課す。この種の制限は充電器および電子装置の使用を好ましくなく制限する。これらの欠点は図1に示される種類の充電システムを用いて対処されうる。図1に示されるように、充電システム8は交流電流AC源16のようなライン電源と、スタンドアロン専用充電器12のような電力変換器と、装置14のような電子装置とを含んでもよい。AC電源16は例えば壁コンセントまたは他のAC電源であってもよい。電力変換器12は電源16からのAC電力を電子装置14に電力を供給するための直流DC電力に変換してもよい。電子装置14はセルラ電話、タブレットコンピュータ、ノートブックコンピュータ、メディアプレーヤ、ゲーム装置、リモートコントロール、または他の電子機器のようなポータブル電子装置であってもよい。電力変換器12は図1で嵌合コネクタ18として示される対応する壁コンセントに嵌合するプラグを有してもよい。これはAC-DC変換回路20へAC電力を供給する。AC-DC変換回路20はスイッチング式AC-DC変換回路に基づいてもよく、電力線24、28にDC電力を供給してもよい。通常動作中に、AC-DC変換回路20は正電源線24に正電源電圧Vbus例えば、2~5ボルト、2ボルト未満、5ボルト超などを供給してもよいし、接地電源線28に接地電圧GND例えば0ボルトにおける信号を供給してもよい。変換器12は取り外せないように接続されたケーブルを有してもよいし、USBコネクタ例えばUSBプラグのようなコネクタで終端する取り外し可能なケーブルを有してもよい。このコネクタは装置14のコネクタ内の対応する接点と電気的に接触する複数の接点を有してもよい。図1に示されるように、電力変換器12は、VBUS接点、データ線接点DP、DN、およびGND接点を含む4接点USBコネクタコネクタ34を有してもよい。コネクタ34内のVBUS接点は正電源線24に電気的に接続される。コネクタ34内のGND接点は接地線28に電気的に接続される。電力変換器12内の線32および線30はそれぞれ、コネクタ34内のDP接点およびDN接点に電気的に接続される。装置14は同様に、例えば電圧VBUSを搬送するための正電源線38に接続されたVBUS接点と、DPデータ線40およびDNデータ線42にそれぞれ接続されたデータ線接点DPおよびデータ線接点DNと、接地線42に接続されたGND接点とを含む4接点USBコネクタコネクタ36を有してもよい。コネクタ34、36は任意の適切なフォームファクタを用いて例えばミニUSBコネクタとして、マイクロUSBコネクタとして、30ピンコネクタのようなより大きなコネクタの一部を形成する4つのUSBピンの集合などとして提供されてもよい。コネクタ36内のVBUS接点と、コネクタ36内のGND接点と、これらに対応する電源線38、44とは電力変換器12からのDC電力を例えば装置14に電力を供給するために装置14の回路へ伝送するために用いられうる。装置14はまた、バッテリ52のような内蔵バッテリを用いて電力を供給されてもよい。バッテリ52はリチウムイオンバッテリのような充電可能なバッテリであってもよい。バッテリ52は制御回路46内の電力管理回路50と接地54との間に結合されてもよい。バッテリ52がフル充電され且つ装置14がバッテリ電力で動作している場合に、電力管理回路50は装置14の回路と電力変換器12とへバッテリ電力を供給するために用いられうる。バッテリ52が消耗し且つ線38、44で電力変換器12からのDC電力が利用可能である場合に、電力管理回路50内の充電回路はDC電力でバッテリ52を充電するために用いられうる。装置14は入出力回路および他の構成要素56ならびに電力管理回路50と通信回路48とを含む制御回路46を含んでもよい。入出力回路および他の構成要素56はボタン、ディスプレイ、スピーカ、マイク、センサ、および他の電子部品を含んでもよい。制御回路46は1つ以上の集積回路例えば、メモリチップ、オーディオビデオ集積回路、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ、特定用途向け集積回路などに基づいてもよい。装置14の通常動作中に、コネクタ36と、これに関連する電力線38、44およびデータ線40、42とはUSBポートとして機能してもよい。USBポートはDC電力VBUSおよびGNDを伝送でき、データ線DP、DNを用いてデータを伝送できる。例えば、装置14が周辺装置に接続されるならば、装置14は電力線を用いて周辺装置に電力を供給してもよいし、データ線を用いてアクセサリとの双方向通信をサポートしてもよい。電源アダプタ12に接続されると、装置14および電源アダプタ12は互いに相互作用して互いの能力を決定する。USB-IF標準に準拠する従来の専用充電器では、充電器内のDP線とDN線との間に200Ω未満の抵抗が接続される。このシャント抵抗の存在は、充電器が専用充電器でありコンピュータのUSBポートではないことを接続装置に通知するフラグとして機能する。図1の電力変換器12は必要な場合に制御回路22を用いてこの挙動を再現できる。これにより、所望の場合例えば、標準準拠の動作のみを行える装置と相互作用する場合に、電力充電器12は標準準拠の充電器として機能することができる。拡張能力すなわち、USB-IF標準のような適用可能な業界標準により規定される能力を超える能力を有する図1の装置14のような装置の場合に、電力変換器12および装置14は拡張機能を示すことができる。図1に示されるように、制御回路22は、データ線32、30によって、コネクタ34内のDPデータ線コネクタおよびDNデータ線コネクタに接続されてもよい。制御回路22は制御パス26によってAC-DC変換回路20に結合されてもよい。制御パス26は、例えば制御回路22がAC-DC変換器20をスリープモードに移行し、制御回路22がAC-DC変換回路20をスリープモードから復旧しうるようにAC-DC変換器へ命令を発するために用いられてもよい。制御回路22はまた、正電源線24と接地線28とに結合されてもよい。制御回路22は、200Ω未満の値を有する抵抗のような抵抗素子を含んでもよく、データ線32、30を橋渡しするシャント抵抗構成にこの抵抗素子を選択的に接続するスイッチ回路を含んでもよい。このように構成される場合に、電力変換器12へ接続される電子装置は、変換器12が専用充電器としてすなわち、USB-IF標準のような業界標準に準拠した充電器として機能できることを判定できる。制御回路22はまた、装置14の通信回路48との通信をサポートする通信回路を含んでもよい。制御回路22内および制御回路46内の通信回路は一方向シグナリング方式すなわち、能力が一方向へ排他的にまたは主として宣伝される方式を用いてもよいし、双方向シグナリング方式すなわち、電力変換器12と装置14との間で双方向に情報が交換される通信方式を用いてもよい。双方向シグナリング方式では、ハンドシェーキングのような機能が実装されてもよい。電力変換器12と装置14との間の通信は任意の適切な種類のプロトコル例えば、USBプロトコル、より単純なプロトコル、より複雑なプロトコルなどを用いて実装されてもよい。ユーザは様々な種類の電力変換器および様々な種類の電子装置を入手できてもよい。特に共通に利用可能なポートコネクタが用いられる環境では、電力変換器と電子装置との間の様々に異なるペアリングが可能である。例えば、図2に示される種類の環境を検討する。図2に示されるように、ユーザは2つの相異なる種類の電力変換器タイプCRとタイプCEを入手できてもよく、2つの相異なる種類の電子装置タイプDRとタイプDEを入手できてもよい。これにより、図2の点線で説明されるように、電力変換器と装置との間に4つの可能なペアリングP1、P2、P3、P4が導かれうる。電力変換器CRは業界標準例えば、USB-IF標準に準拠してもよく、業界標準により規定される能力を超える拡張能力を有していなくてもよい。例えば、電力変換器CRは業界標準により規定される制限内に含まれる電圧および電流のみを生成できてもよい。電力変換器CRは電力変換器CR内のデータ線DPとデータ線DNとの間に接続された200Ω未満の値を有する抵抗を含んでもよい。この抵抗の存在は、電力変換器CRがUSB-IF標準または他のこのような業界標準に準拠することを電子装置へ宣伝するために用いられてもよい。電力変換器CEは、電力変換器CRが準拠する業界標準によって課される制限を超える能力を有してもよい。例えば、電力変換器CEは電力変換器CRよりも多くのDC電力を供給できてもよい。電力変換器CEはまた、変換器CRよりも低い電圧すなわち、電力変換器CRが準拠する業界標準によって許容されるものよりも低い電圧Vbusで動作する能力を有してもよい。電力変換器CRが有してもよい他の拡張能力の例は、低電力モード能力すなわち、スリープモード、休止モードなどをサポートする能力、診断情報を収集し格納する能力、取り付けられた電子装置から電力を受け取る能力、認証動作をサポートする能力、電力変換器および電子装置の動作に関連する状態情報を送受信する能力などを含む。電力変換器CRが準拠する業界標準は電力変換器CEの拡張機能の一部に関して言及しないが、他の拡張機能の使用を能動的に禁止してもよい。例えば、USB-IF標準は診断情報の収集に関して言及しなくてもよいが、電力変換器が供給しうる電圧量に下限を設定してもよい。USB-IF標準に従う電力変換器は例えば0~0.5Aの電流レベルにおいて5ボルトの出力電力を供給する必要があってもよい。電力変換器CEはこの例では0~0.5Aの電流レベルにおいて5ボルト未満の出力電力を供給する能力を有してもよい。電子装置DRは業界標準例えば、USB-IF標準に準拠してもよい。これらの標準に従って、装置DRは充電器から最大許容量未満のDC電力を引き出すように構成されてもよい。装置DEは、電子装置DRが準拠する業界標準により許容されるもの以外の能力を有してもよい。例えば、装置DEは装置DRよりも多くの電力すなわち、電子装置DRが準拠する業界標準により許容されるよりも多くの電力を充電器から引き出せてもよい。電力変換器CRおよび装置DRのような標準準拠の機器との相互接続性を保証するために、電力変換器CEおよび装置DEは自身の制御回路を用いて、拡張能力の使用が適する場合を検出してもよい。相互接続性のために標準準拠の挙動が必要ならば、装置CE、DEは適用可能な標準に準拠できる。装置CE、DEが互いに接続されるならば、もはや標準準拠を維持する必要はないので、機器のこれらの項目の一方または両方の拡張能力が用いられてもよい。図2の電力変換器及び電子装置が動作する方法はこれらがどのようにペアリングされるかに依存する。例として、電力変換器CRが装置DRに接続される状況ペアリングP1を検討する。この状況では、電力変換器CRは、自身のDP線とDN線との間に200Ω未満の抵抗Rを提示して、電力変換器CRが専用充電器であり関連する業界標準例えば、USB-IF標準に準拠することを示す。装置DRはこの抵抗の存在を検出し、それに従って標準準拠の専用充電器に接続された標準準拠の装置に許容された量の電力を引き出すことによって動作する。業界標準の制限に従って、電力変換器CRおよび装置DRの両方は電流レベルおよび電圧レベルに関する所定の範囲内で動作する。例えば、0~0.5Aの電流において、Vbusは5ボルト超を維持し、0.5~1.5Aの電流において、Vbusは2ボルト超を維持する。1.5A超の電流は電力変換器CRにより供給されず、装置DRにより要求されない。電力変換器CRが装置DEに接続される場合ペアリングP2に、電力変換器CRはまた、自身のDP線とDN線との間に200Ω未満の抵抗Rを提示して、電力変換器CRが専用充電器であり関連する業界標準例えば、USB-IF標準に準拠することを示す。装置DEは図1の電子装置14のような装置であってもよい。電力変換器CRに接続されると、装置DEは図1の制御回路46のような制御回路を用いて電力変換器CR内のDP接点とDN接点との間の抵抗値を測定してもよい。電力変換器CR内のDP線とDN線とにまたがる抵抗が200Ω未満であることを装置DEが検出し、且つ装置DEが電力変換器CR内に拡張機能を検出しないならば、装置DEは電力変換器CRが業界標準例えば、USB-IF標準に準拠することを結論付けることができ、それに従って標準準拠の専用充電器に接続された標準準拠の充電器に許容された量の電力だけを引き出すことによって動作できる。ペアリングP3は拡張非業界標準機能を有する電力変換器すなわち、電力変換器CEが装置DRに接続される場合に起こる。例えば、電力変換器CEは図1の電力変換器12のような電力変換器であってもよい。電力変換器CEと装置DRとが接続される場合に、電力変換器CEは自身の制御回路すなわち、図1の回路22を用いて、自身のDP線とDN線との間に200Ω未満の抵抗Rを提示するだろう。これは、関連する業界標準例えば、USB-IF標準に準拠する専用充電器として電力変換器CEが機能できることを装置DRへ示す。電力変換器CE内のDP線とDN線とをまたがる抵抗が200Ω未満であることを装置DRが検出すると、装置DRは電力変換器CEが業界標準例えば、USB-IF標準に準拠することを結論付けることができ、それに従って、標準準拠の専用充電器に接続された標準準拠の装置に許容された量の電力だけを引き出すことによって動作できる。取り付けられた装置が拡張能力を有することを電力変換器CEへ示す付加的な情報が存在しない場合に、電力変換器CEは、適用可能な業界標準を違反するだろう拡張能力を用いることを控える。例えば、電力変換器CEは許容されない範囲の出力電圧および出力電流を供給することを控えるだろう。ペアリングP4のようなペアリングでは、拡張能力を有する充電器が拡張能力を有する電子装置へ接続されてもよい。特に、ペアリングP4は拡張非業界標準機能を有する電力変換器すなわち、電力変換器CEが装置DEのような拡張機能を有する電子装置に接続される場合に起きうる。電力変換器CEは図1の電力変換器12のような電力変換器であってもよい。電子装置DEは図1の電子装置14のような電子装置であってもよい。電力変換器CEと装置DEとが接続される場合に、電力変換器CEおよび装置DEはこれらが拡張能力を有することを互いに合図する情報を交換してもよい。1つの適切な構成では、この種類の情報交換は主としてまたは排他的に一方向であってもよい。例として、電力変換器CEは能動的にまたは受動的に、拡張能力の存在を装置DEへ宣伝する、装置DEにより検出可能な情報を提示してもよい。受動的な宣伝アプローチでは、制御回路22は、線24、32、30、28の間に接続されるレジスタ、コイルおよびコンデンサのような電子部品の回路網を好適には端子DP、DNの間に200Ω未満のシャント抵抗Rを提示するための電力変換器CEの能力と干渉しない方法で含んでもよい。例として、電力変換器CEは抵抗Rに並列に接続され、DPとDNとにまたがるコンデンサCを提示してもよい。AC信号周波数では、このコンデンサは比較的に低い抵抗を有するすなわち、コンデンサは短絡として動作する。従って、コンデンサの存在はDC周波数とAC周波数との両方において線DPと線DNとの間のインピーダンスを測定することによって、装置DEにより検出されうる。装置DRはシャント抵抗の値が200Ω未満であることを検出できる。装置DEは、RがDCにおいて200Ω未満すなわち、Rが100Ωであり、且つAC周波数例えば、例として1kHzにおいてRがそれよりも低いことを検出できる。必要ならば他の受動的な宣伝方式が用いられてもよい。例えば、AC周波数におけるインピーダンスの上昇が検出されうるなどように、端子DPと端子DNとの間に抵抗Rに対して直列にコイルが接続されてもよい。能動的な宣伝アプローチでは、制御回路22はスイッチを開閉して電子パラメータを調整してもよい。例えば、制御回路22は端子DPと端子DNとの間の100Ωの抵抗に対して直列に接続されたスイッチを開閉して、端子DPと端子DNとの間の抵抗を調整してもよい。制御回路22はまた、装置DEへ伝送される電圧信号または電流信号を生成してもよい。装置DEは同様に、受動的または能動的な一方向の宣伝方式を用いて、装置DEの能力を電力変換器CEにより検出可能にしてもよい。例えば、線38、40、42、44の間に検出可能な電子部品の回路網が接続されてもよく、制御回路46の通信回路48内のスイッチ回路は抵抗、電流、電圧などのような電子パラメータを調整するために用いられてもよい。必要ならば、電力変換器CEと装置DEとの両方が、受動的または能動的に自身のそれぞれの拡張能力を宣伝するように構成された回路を含んでもよい。また、電力変換器CEと電子装置DEとの間の双方向通信がサポートされてもよい。例えば、制御回路22および制御回路46はそれぞれ、USB通信回路例えば、USBホストまたはハブチップまたは情報を伝送するための他の適切な回路例えば、電圧源、電流源、電圧検出器、電流検出器などを含んでもよい。電力変換器12と電子装置14との間で情報を伝送する際に任意の適切な変調方式符号化方式が用いられてもよい。用いられてもよい変調方式の例は、周波数変調FM方式、振幅変調AM方式、パルス符号変調PCM方式、符号分割多元接続CDMA方式、移動偏移変調PSK方式、および振幅偏移変調ASK方式を含む。例として、情報を表すために相異なるAC周波数トーンの存在または不在が用いられてもよく、情報を表すためにパルスのパターンが用いられてもよい。図1の電力変換器12のような拡張能力を有する電力変換器と電子装置14のような拡張能力を有する電子装置とにおける通信をサポートするために用いられてもよい例示の回路が図3に示される。図3に示されるように、電力変換器12は制御回路24を含んでもよく、電子装置14は制御回路46を含んでもよい。図1に関連して記載されたように、制御回路24および制御回路46は通信回路例えば、図3の制御回路58内の通信回路60と図1の制御回路46内の制御回路48を含んでもよく、USB集積回路ホスト制御装置およびハブ制御装置、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ、特定用途向け集積回路などのような1つ以上の集積回路に基づいていてもよい。この通信回路は、制御可能な電流源62の制御線64、制御可能なスイッチ68の制御線66、制御可能な電圧源76の制御線78、および制御可能な電流源80の制御線82のような制御線に印加される制御信号を生成してもよい。電流源62、80、電圧源76、およびスイッチ回路68のような制御可能な構成要素は、装置14のための送信回路として機能してもよく、且つ電力変換器12と電子装置14との間の変調信号例えば、時間および/または大きさの関数として変化する信号の伝送に用いられてもよい構成要素の単なる説明例である。さらに、電力変換器12と電子装置14とはこれらの構成要素のすべてを含まなくてもよい。これらの構成要素は例として図3の図に含まれる。電力変換器12がスタンドアロン専用充電器についての業界標準例えば、USB-IF標準に準拠して動作可能であることを電子装置に示すために、線DPと線DNとの間に電力変換器12が抵抗R例えば、200Ω未満の抵抗Rを提示することが望ましくてもよい。これは、図3の抵抗Rを用いて行われてもよい。オプションの直列接続スイッチ68は通常、閉じられていてもよい。初期ディスカバリ処理の最中にすなわち、スイッチ68が閉じられている場合に、装置14は、電流源80を用いて電流を抵抗Rに印加しつつ、電流シンク84を用いて線42の戻り電流を接地へ流してもよい。比較器86の入力部90に結果として生じる電圧Vの値は、比較器86の入力部88における基準電圧Vrefに対して比較器86により比較される。次いで、比較器86は出力線92に、対応する出力信号例えば、論理ハイ値または論理ロー値を生み出す。入力部90の電圧Vの値は抵抗Rの値を示す。抵抗Rが200Ω未満であるならば、VはVref未満であり、出力部92はハイとなるだろう。抵抗Rがこの例では200Ω超であるならば、出力部92は論理ロー値を取るだろう。制御回路46が出力部92においてハイ値を測定するならば、それに従って装置14は電力変換器12が少なくとも業界標準に準拠してすなわち、USB-IF標準に準拠する専用充電器として動作できることを結論付けることができる。電力変換器12が拡張能力を有するかどうかを判定するために、付加的なディスカバリ動作が電子装置14によって実行されてもよいし、この逆が実行されてもよい。例えば、電子装置14は信号パルス例えば、電圧源76の電圧を変調することによって生成される電圧パルスまたは電流源80により生成される電流を変調することによって生成される電流パルスのパターンを発行してもよい。制御回路24は比較器70または他の適切な検出受信回路を用いて、電子装置14により送信された信号パルスを受信してもよい。比較器70は基準電圧Vref2を受信する第1入力部入力部72と、例えば電流源80、電圧源76、または他の信号送信回路を用いて電子装置14により送信された信号パルスを受信する第2入力部入力部74とを有してもよい。入来パルスが検出されると、比較器70の出力は状態を変え、それに対応して値が変わるデジタル出力パルスを制御回路58へ提供する。この観点では、比較器70は電子装置14により送信された信号の受信機として機能する。必要ならば、受信機70は複数の相異なる値すなわち、相異なる電圧値を有する信号のパターン、相異なる電流値を有する信号のパターンなどを用いて符号化された信号を検知できてもよい。同様に、電力変換器12は電子装置14へ信号を送信できる。例えば、制御回路58は、装置14内の比較器86または他の適切な受信回路を用いて検出可能な電流パルスを例えば電流源62を用いて電子装置14へ送信してもよく、スイッチ68を開閉して線32と線30との間の抵抗を調節することによって、例えば装置14がこの変更を電流源80と比較器86または他の適切な検出回路とを用いて検出できるように、パルスを送信してもよい。電子装置14から電力変換器12へ送信される信号は、図2の装置DEに関連して記載されたように、電子装置14が拡張能力を有することを電力変換器12に知らせるために用いられてもよい。同様に、電力変換器12から電子装置14へ送信される信号は、図2の電力変換器CEに関連して記載されたように、電力変換器12が拡張機能を有することを電子装置14に知らせるために用いられてもよい。送信される信号はまた、ハンドシェーキングのために用いられてもよく、状態データ、診断データ、制御データ、および電力変換器12と装置14との間の他のデータを送信するために用いられてもよい。一部の環境では、電力変換器12はライン電力に接続するために用いられず、よって、必要ならば電力線38、44はバッテリ52図1からのDC電力を制御回路58および制御回路24の他の回路へ搬送するために用いられてもよい。これにより、AC-DC変換器20が障害を経験している場合であっても、電力変換器12が動作することが可能になる。トラブルシューティングを容易にするために、電力変換器12は制御回路22を用いて周期的に状態情報すなわち、障害状況、回路健全性などに関する情報を記憶してもよい。この記憶される情報は診断ログの形式で編成されてもよい。AC-DC変換回路20で障害が生じるならば、電子装置14は、AC-DC変換器20からのDC電力が存在しない場合であっても、制御回路22へ電力を供給するために電力変換器12へ接続されてもよい。制御回路22はこのようにして電力を供給されうるので、制御回路22は、電力変換器12と電子装置14との間で通信が確立されると、診断ログからの性能データをアップロードしてもよい。電力変換器CEおよび電子装置DEのような拡張能力を有する機器が標準準拠の機器と相互接続できることを保証するために、拡張能力の存在を宣伝し検出するために用いられるシグナリング技術は、標準準拠の検出プロトコルに影響を与えないように構成されてもよい。例えば、業界標準により規定される電圧および電流の制限内に留まりつつ、例えば信号パルス符号を用いて拡張能力の存在が宣伝されてもよい。この種類のシグナリング方式の例が図4のグラフに示される。図4のグラフでは、信号強度S電圧、電流などが時間の関数としてプロットされている。システム8内の構成要素すなわち、電力変換器12と電子装置14は、これらのUSBコネクタまたは他の適切なコネクタを差し込むことによって、時刻t0において互いに接続される。信号Sは、構成要素がペアリングされた場合にシステム8内の1つの構成要素から他方へ印加される信号に対応する。ただ1つの例として、信号Sは、図3に関連して記載されたRの値を電子装置12が測定する際に電子装置14によって電力変換器12内のDP端子とDN端子とにまたがって印加される探査電流であってもよい。業界標準は、探査電流の値が図4の例で下限信号値S1と上限信号値S2とで示される所定の制限内に含まれることを要求してもよい。ディスカバリ処理の最中に業界標準が違反されないことを保証するために、信号Sはこれらの制限内に留まってもよい。しかしながら、指定された範囲S1およびS2内に留まるDC信号を用いるのではなく、信号Sは変調されてもよい時間および/または大きさにおいて変わってもよい。業界標準は、抵抗Rの値の測定のようなディスカバリ動作がディスカバリ期間TD1として概略的に示される特定の時間フレーム内に行われることを指定してもよい。ディスカバリ期間TD1が満了すると、パルスPLS1はもはや制限S1およびS2に従う必要はないすなわち、信号Sはこれらの制限を超えることができる。必要ならば、信号パルスPLS1はまた、制限S1およびS2内に留まってもよい。パルスPLS1または他の送信信号情報Sで伝送される符号化情報は、電子装置14が拡張能力を有することを電力変換器12へ宣伝してもよいし、他の適切なデータを含んでもよい。図4の例では、システム8の構成情報は、すなわち、電力変換器内の端子DPと端子DNとにまたがる抵抗Rを提示し、制限S1およびS2を尊重しつつ、探査電流または他の測定信号を用いてRの値を測定することによって、標準準拠を同時に保証しつつ、これらの拡張能力の存在に関する情報を互いに伝送できた。電力変換器CEおよび電子装置DEのような拡張能力を有する機器が標準準拠の機器と相互接続できることを保証するための別の方法は、標準準拠のディスカバリ動作と、拡張能力の確立および使用に関連する通信との間の影響を避けるための遅延期間を用いることを含む。この種類のアプローチが図5の例に説明される。図5では、信号Sすなわち、図3の電流生成器80により生成された探査電流の強度は仕様制限S1およびS2の範囲内に含まれる値で最初は一定である。この種類の構成における標準準拠のディスカバリ処理は時刻t0において電力変換器12と電子装置14とが接続された後、時間TD1以内に完了するだろう。探査信号Sの値への変更が業界標準への準拠へ悪影響を与えないことを保証するために、遅延時間TD2が満了するまではSの値に変更がなされなくてもよい。TD2はTD1よりも長いので、TD2後のSの値の変更は、期間TD1内に含まれず、従って期間TD1内に実行される標準準拠のディスカバリ動作に影響を与えないだろう。従って、期間TD2が経過した後に、信号パルスが制限S1およびS2の範囲内にあるかどうかに係わらず、符号化パルスPLS2を形成するように信号Sが変調されてもよい。パルスPLS2は時間や大きさなどにおいて変調されてもよい。図2に関連して記載された種類の様々なペアリングにおける電力変換器および電子装置の動作に含まれる例示のステップが図6に示される。ステップ94で、ユーザは電力変換器と電子装置とを接続する。電力変換器はライン電源へ差し込まれてもよいし、電子装置により供給されるバッテリ電力で動作してもよい。電力変換器と電子装置とを相互接続するためにUSBコネクタまたは他のコネクタが用いられてもよい。電力変換器および電子装置は図2の電力変換器CRおよび電子装置DRに関連して記載されたように業界標準例えば、専用充電器についてのUSB-IF標準に準拠する能力のみを有してもよいし、電力変換器CEおよび電子装置DEに関連して記載されたように拡張能力を有してもよい。装置間に相異なるペアリングがありうる。電力変換器CRのような電力変換器が電子装置DRのような電子装置に接続されるならば、電力変換器は自身のDP端子とDN端子との間に200Ω未満の抵抗Rを含んでもよい。ステップ96で、装置DRはDP端子とDN端子とにまたがって探査信号を印加して、Rが200Ω未満であることを測定する。ステップ98で、電力変換器CRおよび装置DRは業界標準例えば、専用充電器についてのUSB-IF標準に従って動作してもよい。特に、電力変換器CRは業界標準で指定された電圧制限および電流制限に準拠して装置DRに電力を供給し、装置DR内のバッテリを充電してもよい。ステップ94で、ユーザが電力変換器CRのような電力変換器を電子装置DEのような電子装置に接続するならば、ステップ100で、装置DEは図4および図5に関連して記載された種類の方式を用いて、DP端子とDN端子とにまたがる200Ω未満の抵抗Rの存在を検出しつつ、例えば符号化された電流パルスの集合を電力変換器CRへ送信することによって電子装置DEの拡張能力を宣伝してもよい。この例では電力変換器CRは拡張能力を有さず、従って電力変換器CRは装置DEの宣伝された拡張能力に応答しない。そうではなく、ステップ98で、電力変換器CRおよび装置DEは業界標準例えば、専用充電器についてのUSB-IF標準に従って動作してもよい。特に、電力変換器CRは業界標準で指定された電圧制限および電流制限に準拠して、電子装置DEに電力を供給してもよいし、装置DE内のバッテリを充電してもよい。ステップ94でユーザが電力変換器CEのような電力変換器を電子装置DRのような電子装置に接続するならば、ステップ102で充電器CEは図4および図5に関連して記載された種類の方式を用いて自身の拡張能力の存在を宣伝しつつ、電力変換器CEが業界標準すなわち、USB-IF専用充電器の標準に従って動作できることを電子装置DRへ示すためにDP端子とDN端子とにまたがる200Ω未満の抵抗Rを提示してもよい。装置DRは拡張能力を有さず、従って装置DRは拡張能力の存在を宣伝する電力変換器CEからの信号の送信に応答しない。従って、ステップ98で、電力変換器CEおよび装置DRは業界標準例えば、専用充電器についてのUSB-IF標準に従って動作してもよい。一部の状況では、ステップ94で、ユーザは拡張能力を有する電力変換器電力変換器CEを、拡張能力を有する装置装置DEに接続するだろう。ステップ104に示されるように、この種類の状況では、電力変換器CEは、電力変換器CEが業界標準すなわち、USB-IF専用充電器の標準に準拠できることを示すために、端子DPと端子DNにまたがる200Ω未満の抵抗Rを提示してもよい。電力変換器CEおよび装置DEはまた、信号パルスまたは他の通信方式例えば、図3、図4および図5に関連して記載された種類の方式を用いて通信してもよい。これらの信号により、電力変換器CEが装置DEへ自身の拡張能力を宣伝することが可能になってもよいし、装置DEが電力変換器CEへ自身の拡張能力を宣伝することが可能になってもよい。拡張能力の存在が認識されると、電力変換器CEおよび装置DEは自身の拡張能力を用いてもよいステップ106。ステップ106の動作中に用いられる拡張能力は標準仕様外のすなわち、USB-IF専用充電器の標準または他の業界標準により許容される値より上または下の、電力変換器CEと装置DEとの間の電流および電圧の量の伝送を含んでもよい。例として、電力変換器CEは所与の電流におけるVbusについて最小要求出力電圧より下の電圧すなわち、0.3Aで4.5ボルトを供給できる。この低い電圧を用いることによって、フル電圧レベルのVbusが必要でない場合に電力変換器CEが電力を節約することに役立つ。別の例として、電力変換器CEは業界標準により許容されるよりも多くの電流および電圧すなわち、6ボルトの電圧および3Aの電流を供給できる。これにより、電力消耗の多い動作をサポートするためや、充電時間を短縮するためなどに増大した量の電力を電力変換器CEが装置DEへ供給することが可能になる。ステップ106の動作中に電力変換器CEと装置DEとの間でデータ例えば、電力変換器CEに関するログからの診断データ、状態情報などが交換されてもよい。必要ならば、例えば、AC-DC変換器20が障害を示していることの場合においてさえも電力変換器CEが機能することを可能にするために、装置DEは電力線VBUS、GNDを介して電力変換器CEへ電力を供給してもよい。データは符号化パルスまたは他の適切な通信方式を用いて交換されてもよい。ある実施形態によれば、電力変換器であって、第1電力線及び第2電力線と、前記第1電力線と前記第2電力線とにまたがってDC電源電圧を印加する交流AC‐直流DC変換回路と、第1データ線及び第2データ線と、前記第1データ線と前記第2データ線とにまたがって結合された抵抗を含む制御回路とを備え、前記制御回路は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方において変調信号を検出する検出回路を含むことを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、前記制御回路は前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方に結合された受信回路を含むことを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、前記受信回路は、前記第2データ線に接続された第1入力部と基準電圧を受信する第2入力部とを有する比較器を含むことを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、前記抵抗は200Ω未満の抵抗値を有することを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、前記抵抗は、前記第2データ線に接続された第1端子を有するとともに、第2端子を有し、前記制御回路は、前記抵抗の前記第2端子と前記第1データ線との間に接続されたスイッチを含むことを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、前記制御回路は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方に接続された出力部を有する調整可能な電流源を含むことを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、ユニバーサルシリアルバス用の第1接点、第2接点、第3接点及び第4接点をさらに備え、前記第1接点は正電源接点を含み、前記第1電力線に接続され、前記第4接点は接地電源接点を含み、前記第2電力線に接続され、前記第2接点は正データ線接点であり、前記第1データ線に接続され、前記第3接点は負データ線接点であり、前記第2データ線に接続されることを特徴とする電力変換器が提供される。別の実施形態によれば、電子装置であって、一対の電力線接点と一対のデータ線接点とを有するコネクタと、信号を用いて前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する制御回路とを備え、前記制御回路は、信号パルスを生成するように前記信号を変調することによってデータを送信する送信回路を含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記一対の電力線接点はユニバーサルシリアルバス用の電力線接点を含み、前記一対のデータ線接点はユニバーサルシリアルバス用のデータ線接点を含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記送信回路は電流源を含み、前記制御回路は、前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する際に、前記信号を一定に保持するように構成されることを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記一対のデータ線接点は第1データ線接点及び第2データ線接点を含み、前記送信回路は前記第1データ線接点に接続された電流源を含み、前記信号は、前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する際に一定に保持される探査電流を含み、前記信号パルスは電流パルスを含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記制御回路は、前記第2データ線接点から電流を受信する電流シンクをさらに含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記送信回路は、前記一対のデータ線接点のうちの一方に接続された電圧源を含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記一対のデータ線接点は第1データ線接点及び第2データ線接点を含み、前記送信回路は前記第1データ線接点に接続された電流源を含み、前記信号は、前記制御回路が前記一対のデータ線接点の間に存在する抵抗の量を測定する間に時間の関数として変化する探査電流を含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、前記制御回路は、前記一対のデータ線接点のうちの少なくとも一方を用いて、外部の機器からデータ信号パルスを受信する受信回路を含むことを特徴とする電子装置が提供される。別の実施形態によれば、交流AC‐直流DC電力変換器を動作する方法であって、前記電力変換器は第1電源線及び第2電源線と第1データ線及び第2データ線とを含むポートを用いて前記電力変換器に接続された電子装置へ電力を供給し、前記方法は、前記第1データ線及び前記第2データ線を用いて前記電子装置からの信号を受信する工程と、前記第1データ線と前記第2データ線との間に接続された前記電力変換器内の抵抗を通るように前記信号を流す工程と、前記電力変換器内の受信器を用いて、前記電子装置からの複数のパルスデータ信号を受信する工程とを有することを特徴とする方法が提供される。別の実施形態によれば、前記複数のパルスデータ信号を受信する前記工程は、前記パルスデータ信号を受信する比較器を用いる工程を含むことを特徴とする方法が提供される。別の実施形態によれば、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの少なくとも一方を用いて前記電力変換器から前記電子装置へデータ信号を送信する工程をさらに有することを特徴とする方法が提供される。別の実施形態によれば、前記データ信号を送信する前記工程は、前記第1データ線と前記第2データ線とのうちの一方に接続された出力部を有する電流源を変調する工程を含むことを特徴とする方法が提供される。別の実施形態によれば、前記データ信号を送信する前記工程は、前記第1データ線と前記第2データ線との間に存在する抵抗の量を調節するように、前記抵抗に直列に接続されたスイッチを開閉する工程を含むことを特徴とする方法が提供される。上記は本発明の原理の単なる例示であり、本発明の範囲および精神から逸脱することなく様々な変形が当業者によってなされうる。上記の実施形態は個別にまたは任意の組合せで実施されてもよい。