"直径が1μmよりも小さなナノバブルと、前記ナノバブルの直径に対応した気体溶解度を有する過飽和溶存液体と、から構成されることを特徴とするナノバブル含有液体。前記気体溶解度は、前記ナノバブル中に含まれる気体の内圧との関係を規定するヘンリーの法則によって得られることを特徴とする、請求項1に記載のナノバブル含有液体。前記ナノバブル中に含まれる気体の内圧と環境圧との差圧は、気体に対する液体の界面張力と、前記ナノバブルの直径との関係を規定するヤングラプラスの式によって得られることを特徴とする、請求項2に記載のナノバブル含有液体。前記ナノバブルは、所望とするナノバブルに応じたナノサイズの開口径を有するナノバブル生成装置によって生成されることを特徴とする、請求項1乃至3のいずれか一つに記載のナノバブル含有液体。前記ナノバブルは、隣接する開口同士が開口径の3倍よりも大きな距離で離間しているナノバブル生成装置によって生成されることを特徴とする、請求項1乃至4のいずれか一つに記載のナノバブル含有液体。前記過飽和溶存液体は、気相部分と液相部分とが密閉状態で収容された生成チャンバにおいて、加圧された気体で前記生成チャンバ内での気相部分を加圧状態にすることによって、及び/又は、前記生成チャンバ内での液相部分の中に前記ナノバブルを発生させることによって、所望の過飽和度で気体を前記液相部分に溶解させたあと大気圧に戻すことによって生成されることを特徴とする、請求項1乃至5のいずれか一つに記載のナノバブル含有液体。特許文献1の発明は衝撃力により、あるいは、特許文献2の発明は気相及び液相が混合した高速旋回流により、それぞれ微小なバブルを生成しようとするものであるが、得られるバブル径が不均一であり、バブル径を制御することが困難であるという問題がある。また、特許文献3の発明は、液相中に溶解した気体に基づいてナノバブルを発生させるものであり、ナノバブル発生後の液相での過飽和度を安定させることが困難であるという問題がある。ところで、ヤングラプラスの式から、ナノオーダーにまで縮小されたバブル内部は、高圧状態になっているものと考えられている。このような高圧状態では、ヘンリーの法則に従って、ナノバブル内に含まれる気体が周囲の液相中に溶解するために、ナノバブルが次第に縮小して、いずれ消滅してしまうと言われており、液相中での安定性に欠けている。したがって、本発明の解決すべき技術的課題は、ナノバブルの縮小現象を抑制して、ナノバブルが液相中で安定して存在するナノバブル含有液体を提供することである。上記技術的課題を解決するために、本発明によれば、以下のナノバブル含有液体が提供される。すなわち、本発明に係るナノバブル含有液体は、直径が1μmよりも小さなナノバブルと、前記ナノバブルの直径に対応した気体溶解度を有する過飽和溶存液体と、から構成されることを特徴とする。本発明のナノバブル含有液体では、前記気体溶解度は、前記ナノバブル中に含まれる気体の内圧との関係を規定するヘンリーの法則によって得られることが好ましい。本発明のナノバブル含有液体では、前記ナノバブル中に含まれる気体の内圧と環境圧との差圧は、気体に対する液体の界面張力と、前記ナノバブルの直径との関係を規定するヤングラプラスの式によって得られることが好ましい。本発明のナノバブル含有液体では、前記ナノバブルは、所望とするナノバブルに応じたナノサイズの開口径を有するナノバブル生成装置によって生成されることが好ましい。本発明のナノバブル含有液体では、前記ナノバブルは、隣接する開口同士が開口径の3倍よりも大きな距離で離間しているナノバブル生成装置によって生成されることが好ましい。本発明のナノバブル含有液体では、前記過飽和溶存液体は、気相部分と液相部分とが密閉状態で収容された生成チャンバにおいて、加圧された気体で前記生成チャンバ内での気相部分を加圧状態にすることによって、及び/又は、前記生成チャンバ内での液相部分の中に前記ナノバブルを発生させることによって、所望の過飽和度で気体を前記液相部分に溶解させたあと大気圧に戻すことによって生成されることが好ましい。ナノバブルを含む液相部分が、ナノバブルの直径に対応した気体溶解度を有するように構成されているので、ナノバブル内に含まれる気体が周囲の液相部分に溶解してナノバブルが縮小するというバブル縮小現象を抑制することができ、ナノバブルが安定して存在することができるという効果を奏する。以下に、本発明の一実施形態に係るナノバブル含有液体3及びナノバブル含有液体3の生成システム1について、図1を参照しながら詳細に説明する。図1に示すように、本発明に係るナノバブル含有液体3の生成システム1は、加圧されても密閉状態が保たれる生成チャンバ10と、高圧に加圧された気体6を生成チャンバ10に供給するガスボンベ加圧気体供給装置12と、高圧に加圧された気体6を細孔ユニット20に供給するガスボンベナノバブル生成用気体供給装置13と、ナノバブルを発生させる細孔ユニットナノバブル生成装置20と、を備えている。ガスボンベ12は、圧力調整弁14を介して生成チャンバ10に接続されている。ガスボンベ13は、圧力調整弁18及び圧力計19を介して、生成チャンバ10の底壁に取り付けられた細孔ユニット20に接続されている。これらのガスボンベ12,13から供給される気体6の種類や成分は、本実施形態では同じものである。生成チャンバ10の下側には、満充填されるよりも少ない量で充填された液相部分7が形成されている。また、生成チャンバ10の上側には、ガスボンベ12から供給される気体6によって高圧に加圧された気相部分8が形成されている。生成チャンバ10における液相部分7及び気相部分8は、気液界面を介して接している。生成チャンバ10の気相部分8の側においては、好適には、圧力調整弁14及び圧力計15が配設されている。すなわち、ガスボンベ12と生成チャンバ10との間には、ガスボンベ12から生成チャンバ10へ供給される気体6の圧力を精密に制御するための圧力調整弁14が設けられている。密閉状態にある生成チャンバ10内の気相部分8の圧力は、圧力計15によってモニターされる。また、生成チャンバ10の気相部分8の側においては、気相部分8での加圧圧力を徐々に環境圧大気圧まで下げるための圧力開放弁図示しないを備えている。また、生成チャンバ10の液相部分7の側においては、好適には、攪拌装置16及び水流発生装置17が配設されている。すなわち、過飽和溶存液体4での過飽和度ができるだけ均一になるように、及び、生成されたナノバブル5が過飽和溶存液体4の中でできるだけ均一に分散するように、生成チャンバ10内の液相部分7を攪拌するための攪拌装置16が設けられている。生成されたナノバブル5が細孔ユニット20からスムーズに離脱することを促進するために、水流発生装置17が細孔ユニット20の近傍に設けられている。なお、水流発生装置17によってナノバブル5よりも大きなサイズのマイクロバブルが生成しないように、水流発生装置17の配置や流速が調整されている。ヘンリーの法則により液相部分7への気体6の溶解度が気体6の圧力に比例することから、ガスボンベ12から供給される気体6の圧力に応じて、気相部分8の圧力が変化し、気相部分8を構成する気体6が気相部分8に接する液相部分7の中に溶解して、液相部分7への気体6の溶解度が規定される。すなわち、ガスボンベ12から供給される気体6の圧力を高くすればするほど、液相部分7への気体6の溶解度が大きくなる。同様に、後述する細孔ユニット20によって生成されたナノバブル5に含まれる気体6もナノバブル5の周囲にある液相部分7の中に溶解して、ナノバブル5内での気体6の圧力が高くなればなるほど、液相部分7への気体6の溶解度が大きくなる。すなわち、ナノバブル5の中に含まれる気体6の内圧P1に比例して、ナノバブル5に含まれる気体6がナノバブル5の周囲にある液相部分7に溶解する。そして、最終的に、生成チャンバ10内の液相部分7の全体の溶解度が、ナノバブル5の周囲にある液相部分7での溶解度と大略等しくなる。次に、ナノバブル5を発生させる細孔ユニットナノバブル生成装置20について説明する。多孔壁22を有する細孔ユニット20は、生成チャンバ10の底壁面の略中央部分に設置されている。多孔壁22は、ナノサイズの微小な貫通孔24を多数個有する。生成チャンバ10内の液相部分7と細孔ユニット20内の気相部分26とが、多孔壁22を介して、隔てられている。多孔壁22は、貫通孔24を通じて細孔ユニット20内の気相部分26を通過させるものの、貫通孔24が有する表面張力により液相部分7の通過を妨げるように、各貫通孔24の開口径が寸法構成されている。したがって、生成チャンバ10内の液相部分7が、多孔壁22の貫通孔24を通じて、細孔ユニット20内の気相部分26に逆流することはない。1μm1000nmよりも小さな直径を有するナノバブル5の生成のために必要とされる貫通孔24の開口径直径を例示すると、数nm乃至数百nmであり、好ましくは約10nm乃至約100nmである。貫通孔24の開口径がおおよそ10nm未満である場合には、ナノバブル5を発生する際に非常に大きな加圧力が必要となるために、細孔ユニット20の取扱が困難になるからである。また、貫通孔24の開口径がおおよそ100nmよりも大きくなると、ナノサイズよりも大きなサイズのマイクロバブルが生成される恐れがあるからである。多孔壁22は、陽極酸化などで得られる多孔質体が好ましく、例えば、陽極酸化アルミニウムポーラスアルミナや陽極酸化シリコンポーラスシリカの皮膜である。ナノサイズの貫通孔24の作成のし易さから、陽極酸化アルミニウム皮膜が特に好適である。陽極酸化アルミニウム皮膜は、アルミニウム板又は他の基板上に形成されたアルミニウム膜を酸性電解質中で陽極酸化することにより得られる。陽極酸化アルミニウム皮膜は、例えば、半径数nm乃至数百nmの柱状形状をした貫通孔24が数十nm乃至数百nmの間隔で並列した幾何学的構造を有する。貫通孔24から出てくるバブルは、一般的に、貫通孔24の開口径よりも大きなサイズで拡張した態様で生成される。隣り合った貫通孔24が接近していると、各貫通孔24を通じてナノバブル5が生成されたとしても、隣接したバブル同士が合体して、大きなサイズのバブル例えばマイクロバブルを形成することがある。多孔壁22が接する液相部分7の表面張力によって異なるが、例えば、貫通孔24の開口径の4倍くらい大きなサイズのバブルが形成される恐れがある。したがって、隣接したバブル同士の干渉を避けるために、多孔壁22における隣り合った貫通孔24同士のピッチ離間距離は、例えば3倍よりも大きな距離で離間していることが好ましい。すなわち、隣接する開口同士が開口径の3倍よりも大きな距離で離間していることが好ましい。なお、多孔壁22として、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタラート等の高分子フィルムに多数の貫通孔を設けたモノトランフィルム等も用いることもできる。なお、多孔壁22に対する液相部分7の濡れ性が影響して、微小な開口径の貫通孔24から気体6が出にくくなっているために、細孔ユニット20内での気相部分26の圧力を高くする必要があり、ガスボンベ13から供給される気体6の圧力も高くする必要がある。ところで、ナノバブル含有液体3では、ナノバブル5の中に含まれる気体6の内圧P1と環境圧大気圧P2との差圧ΔPは、気体6に対する液相部分7の界面張力γと、ナノバブル5の直径Dとの関係を規定する以下のヤングラプラスの式を満たしている。ΔP=P1-P2=4γ/D1上記1に示したヤングラプラスの式から、ナノバブル5の直径Dが小さければ差圧ΔPが大きくなり、逆に、ナノバブル5での差圧ΔPが大きければ大きいほど、ナノバブル5の直径Dが小さくなる。また、所望とするナノバブル5の直径Dを得るためには、ナノバブル5の中に含まれる気体6の内圧P1と環境圧P2との差圧ΔPをヤングラプラスの式で規定される値にすればよいことになる。ナノバブル5での差圧ΔPが大きければ、ヤングラプラスの式に基づいてナノバブル5の直径Dが小さくなるとともに、ヘンリーの法則に基づいてナノバブル5の周辺における液相部分7に対する気体6の溶解度が大きくなり、最終的に生成チャンバ10内の液相部分7の全体に対する気体6の溶解度が大きくなる。逆に、生成チャンバ10内の液相部分7の全体に対する気体6の溶解度を大きくして、ナノバブル5の周辺における液相部分7に対する気体6の溶解度を大きくすると、ナノバブル5の直径Dを小さくすることができる。したがって、液相部分7への気体6の溶解度が通常の大気圧下よりも大きな過飽和溶解度で気体6が液相部分7に溶解している過飽和状態を作り出せば、小さな直径Dを有するナノバブル5が液相部分7の中で安定して存在することが可能になる。ナノバブル5の直径Dを規定すると、ナノバブル5の中に含まれる気体6の内圧P1と、ナノバブル5周辺での液相部分7への気体6の溶解度Sとが決まり、ひいては液相部分7の全体における気体6の溶解度Sが決まる。液相部分7への気体6の溶解度Sは、気体6の種類によって異なる。そこで、液相部分7及び気体6の種類が異なった2つの場合において、ナノバブル5の直径Dと、ナノバブル5の中に含まれる気体6の内圧P1及び液相部分7に対する気体6の理論的な溶解度Sとの関係を表1及び2に示す。なお、表1は、界面張力が0.07N/mである純水、1気圧、25°Cの条件下のものであり、表2は、界面張力が0.027N/mである界面活性剤を含む水、1気圧、25°Cの条件下のものである。表1によれば、液相部分7が純水であって気体6が酸素である気液平衡系においては、例えば、ナノバブル5の直径Dを100nmとすると、ナノバブル5の内圧P1が2.98MPaとなり、溶解度Sが1190mg/リットルとなる。同様に、表2によれば、液相部分7が界面活性剤を含む水であって気体6が酸素である気液平衡系においては、例えば、ナノバブル5の直径Dを100nmとすると、ナノバブル5の内圧P1が1.18MPaとなり、溶解度Sが473mg/リットルとなる。表1及び2に示した溶解度Sは、ヤングラプラスの式及びヘンリーの法則から得られる理論的な数値であって界面張力によっても変動するものであるから、所望とする直径を有するナノバブル5が過飽和溶存液体4中に安定して存在するようにするためには、現実的には、表1及び2に示した溶解度Sのおおよそ0.5乃至2倍に調整すればよい。大気圧1気圧下では、大気圧に対応した飽和溶解度以上に気体6が液相部分7に溶け込むことがない。しかしながら、気体6を加圧した加圧環境下では、加圧力に対応した溶解度で気体6が液相部分7に溶解することができ、大気圧下での飽和溶解度以上の気体6が液相部分7に溶け込んでいる。加圧環境下から大気圧環境下に徐々に戻して行くと、飽和溶解度以上の気体6が液相部分7に溶け込んだ状態すなわち過飽和状態を作り出すことができ、当該過飽和状態は大気圧環境下であっても比較的安定である。このような過飽和状態は、部分的には液相部分7で満たされ且つ残りが気相部分8で満たされた生成チャンバ10において、1ガスボンベ12から供給される気体6で生成チャンバ10の気相部分8を加圧状態にすることにより、及び/又は、2生成チャンバ10の液相部分7の中でナノバブル5を発生させることにより、それぞれ作り出すことができる。1の気相部分8を加圧状態にする方法は、気相部分8での圧力が高くなっているために、ヘンリーの法則に基づいて液相部分7への気体6の溶解度が大きくなるからである。なお、2のナノバブル発生による方法は、小さな直径Dを有するナノバブル5は、液相部分7に存在するナノバブル5内部での気体6の差圧ΔPが大きくなっているために、ヘンリーの法則に基づいて液相部分7への気体6の溶解度が大きくなるからである。そして、飽和溶解度以上に気体6が液相部分7に溶解した過飽和状態の液相部分7は、過飽和溶存液体4と呼ぶことができる。次に、ナノバブル含有液体3の製造プロセスについて説明する。まず、1ガスボンベ12から供給される気体6で生成チャンバ10の気相部分8を加圧状態にすることにより、及び/又は、2生成チャンバ10の液相部分7の中でナノバブル5を発生させることにより、飽和溶解度以上である所望の過飽和溶解度で気体6が液相部分7に溶解させる。このとき、液相部分7における過飽和度ができるだけ均一になるように、攪拌装置16によって液相部分7を攪拌することが好ましい。そして、圧力開放弁を開放して、生成チャンバ10内の気相部分8での圧力を徐々に環境圧大気圧まで下げることにより、過飽和溶存液体4を生成する。過飽和溶存液体4においては、所定の過飽和溶解度で気体6が液相部分7に比較的安定に溶解している。次に、ガスボンベ13からの気体6を細孔ユニット20に供給すると、供給された気体6が、微小な貫通孔24を介して、生成チャンバ10内の過飽和溶存液体4に供給される。ガスボンベ13から供給された気体6により、生成チャンバ10内の過飽和溶存液体4の中にナノバブル5が形成される。このとき、生成されたナノバブル5が細孔ユニット20からスムーズに離脱するように、水流発生装置17によって細孔ユニット20に向けての過飽和溶存液体4の流れを形成することが好ましい。そして、過飽和溶存液体4における過飽和溶解度が、所望とするナノバブル5の直径に対応した溶解度になっているので、ナノバブル5中の気体6と、ナノバブル5の周囲に存在する過飽和溶存液体4との間においては、上述したヤングラプラスの式及びヘンリーの法則に従う気液平衡状態になっている。その結果、所望とする直径Dを有するナノバブル5が、過飽和溶存液体4の中で安定して存在することができる。過飽和溶存液体4の中におけるナノバブル5の安定性を確認するために、以下の測定を行った。過飽和溶存液体4を円筒状の細孔膜内に流すことによりナノバブル5を生成してから5.1秒が経過したナノバブル含有液体3を、レーザー回折/散乱式粒度分布計島津製作所製の商品名SALD2100の測定セルに導入して、バブル径分布を測定した。過飽和溶存液体4は、生成チャンバ10の気相部分8を加圧状態絶対圧で約0.4MPaにすることによって生成した。測定に供されたナノバブル含有液体3は、液相部分7が界面活性剤を含む水であって気体6が酸素である気液平衡系のものである。得られたバブル径分布の測定結果を図2に示す。なお、バブル径の計算には、バブルの屈折率を1.35とし、バブルの平均直径を平均径で示した。図2からも明らかなように、本発明によって得られたバブルは、単分散性に優れた平均直径が約700nmであるナノバブルであり、ナノバブル生成後に5.1秒が経過していても、安定して存在することが確認された。また、このとき、界面活性剤を含む水に対する酸素の過飽和溶解度は、約80mg/リットルであった。そして、比較のために、気体6の溶解度が飽和溶解度になっている飽和液体中におけるナノバブル5の安定性を確認するために、上記と同様の測定を行った。飽和液体中にナノバブルを生成してから5.1秒が経過したバブル含有液体を、レーザー回折/散乱式粒度分布計島津製作所製の商品名SALD2100の測定セルに導入して、バブル径分布を測定した。測定に供されたバブル含有液体は、液相部分7が界面活性剤を含む水であって気体6が酸素である気液平衡系のものである。得られたバブル径分布の測定結果を図3に示す。なお、バブル径の計算には、バブルの屈折率を1.35とし、バブルの平均直径を平均径で示した。図3からも明らかなように、比較例として実験したバブルは、様々なバブル径を持ったブロードなバブルであって、平均直径が約66μmであるマイクロバブルであり、ナノバブルの安定性が悪く、ナノバブルがほとんど存在していなかった。また、このとき、界面活性剤を含む水に対する酸素の溶解度は、約10mg/リットルであった。上記説明から、過飽和溶存液体4における気体6の過飽和溶解度、及び/又は、細孔ユニット20における多孔壁22の貫通孔24の開口径を適切に調整することにより、1μm1000nmよりも小さな直径を有するナノバブル5を含有した本発明に係るナノバブル含有液体3を作成することができる。したがって、当該ナノバブル含有液体3では、ナノバブル内に含まれる気体6が周囲の液相部分7に溶解してナノバブル5が縮小するというバブル縮小現象を抑制することができ、ナノバブル5が液相部分7の中で比較的安定に存在することができる。本発明に係るナノバブル含有液体3ではナノバブル5が液相部分7の中で比較的安定に存在するために、本発明に係るナノバブル含有液体3は、洗浄、浄化、脱臭、殺菌、生物活性等において優れた効果を発揮することができ、電気、機械、化学、農林水産、医療等の様々な分野で利用することができる。本発明に係るナノバブル含有液体3で用いられる液相部分7として、純水や水道水やイオン交換水や軟水等の水を始め、塩化ナトリウムや界面活性剤を含む溶液、有機溶媒、又はガソリン等の油類等を例示することができる。また、本発明に係るナノバブル含有液体3で用いられる気体6として、酸素ガスや窒素ガスや水素ガスや炭酸ガスやアルゴンガスやオゾンガスやヘリウムガス、又はメタンガス等の炭化水素ガス等を例示することができる。また、上記実施形態では、生成チャンバ10の底壁に取り付けられた細孔ユニット20によってナノバブル5を生成させているいわばバッチ式のものである。これに対して、多孔体を含み、生成チャンバの外部に設けられた細孔ユニットが、配管等により生成チャンバに接続された生成システムであって、ナノバブル含有液体が生成システム内を循環する連続式のものとすることもできる。このような細孔ユニットでは、多孔体の外側には加圧された気体が供給される気相空間と、多孔体の内側には液体等が連続的に流れる液相空間とが、円筒状の多孔体を介して隔てられている。その結果、連続的に循環するナノバブル含有液体において、ナノバブルを生成させることができる。なお、本発明を理解しやすくするために、具体的な構成や数値を用いて説明したが、これらはあくまでも例示であって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。本発明の技術的範囲内において、種々の実施形態や変形例を構成することができることは、当業者には明らかである。"