"冷媒を圧縮する圧縮機構と前記圧縮機構を駆動するモータとを有する圧縮機と、熱交換器と、前記モータに所望の電圧を印加するインバータと、前記インバータを駆動する駆動信号を生成するインバータ制御部と、を備えるヒートポンプ装置であって、前記インバータ制御部は、前記圧縮機の運転待機中において、前記圧縮機への冷媒寝込量に基づいて、当該圧縮機への加熱が必要であるか否かを判定すると共に、当該圧縮機への加熱が必要であると判定した場合に、前記冷媒寝込量に応じて、前記モータに直流電圧を供給する直流通電と前記モータに通常運転時よりも高い周波数の高周波電圧を供給する高周波通電とのうち、いずれか一方を選択して、前記モータの拘束通電を実施するための拘束通電指令を出力する拘束通電制御部と、前記拘束通電指令に基づき前記駆動信号を生成する駆動信号生成部と、を備えることを特徴とするヒートポンプ装置。前記拘束通電制御部は、前記冷媒寝込量を推定あるいは検出して出力する冷媒寝込量出力部と前記冷媒寝込量に応じた加熱量を演算する加熱量演算部と、前記加熱量に基づいて、前記直流通電を実施するための直流電圧指令および直流電圧位相指令を含む直流通電指令を生成する直流通電指令生成部と、前記加熱量に基づいて、前記高周波通電を実施するための高周波電圧指令および高周波電圧位相指令を含む高周波通電指令を生成する高周波通電指令生成部と、前記加熱量に基づいて、前記直流通電指令と前記高周波通電指令とを切り替え、前記拘束通電指令として出力する通電切替判断部と、を備えることを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ装置。前記通電切替判断部は、あらかじめ定められた閾値と前記加熱量とを比較して、前記加熱量が前記閾値以上である場合に、前記通電切替判断部が前記直流通電指令を前記拘束通電指令として出力するように制御し、前記加熱量が前記閾値未満である場合に、前記通電切替判断部が前記高周波通電指令を前記拘束通電指令として出力するように制御することを特徴とする請求項2に記載のヒートポンプ装置。前記高周波通電指令生成部は、前記高周波電圧位相指令を前記インバータのキャリア信号に同期させて反転させることを特徴とする請求項3に記載のヒートポンプ装置。前記高周波通電指令生成部は、所定時間毎に、前記高周波電圧位相指令を反転させる基準位相を変化させることを特徴とする請求項4に記載のヒートポンプ装置。前記高周波通電指令生成部は、前記基準位相を前記所定時間毎に60°の倍数で変化させることを特徴とする請求項5に記載のヒートポンプ装置。前記冷媒寝込量出力部は、当該ヒートポンプ装置を構成するいずれかの部品あるいは構成要素の温度および雰囲気温度のうちの少なくとも1つを検出して前記冷媒寝込量を推定することを特徴とする請求項3に記載のヒートポンプ装置。前記冷媒寝込量出力部は、前記圧縮機の内部に滞留した液冷媒の液量あるいは液面を検知して前記冷媒寝込量を検出することを特徴とする請求項3に記載のヒートポンプ装置。前記加熱量演算部は、前記圧縮機の特性に合わせて前記加熱量を演算することを特徴とする請求項3に記載のヒートポンプ装置。前記インバータを構成するスイッチング素子の少なくとも1つは、ワイドバンドギャップ半導体によって形成されたことを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ装置。前記インバータを構成するダイオードは、ワイドバンドギャップ半導体によって形成されたことを特徴とする請求項1に記載のヒートポンプ装置。前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料又はダイヤモンドであることを特徴とする請求項10または11に記載のヒートポンプ装置。請求項1~12のいずれか一項に記載のヒートポンプ装置を備えたことを特徴とする空気調和機。請求項1~12のいずれか一項に記載のヒートポンプ装置を備えたことを特徴とするヒートポンプ給湯機。請求項1~12のいずれか一項に記載のヒートポンプ装置を備えたことを特徴とする冷蔵庫。請求項1~12のいずれか一項に記載のヒートポンプ装置を備えたことを特徴とする冷凍機。しかしながら、特許文献1に記載された技術では、高周波の単相交流電圧を圧縮機に供給しているので、全てのスイッチング素子がオフとなる全オフ区間が比較的長く発生することになる。このような全オフ区間では、電流は還流ダイオードを介して直流電源に回生するため、モータに効率的に高周波電流を流すことができず、圧縮機の加熱効率が悪くなる、という問題があった。また、小型で鉄損の小さなモータを用いた場合、印加電圧に対する発熱量が小さくなるため、使用可能範囲内の電圧では必要な加熱量を得られない、という問題があった。また、特許文献3に記載されたように、モータ巻線に直流電流を流してモータの予備加熱を行う場合、発熱量は巻線抵抗と電流の二乗との積で得られるが、近年のモータの高効率設計によりモータの巻線抵抗が小さくなる傾向にあるため、十分な加熱量を得るには、巻線抵抗が減少した分、モータに流れる電流を増加させる必要がある。このため、インバータに流れる電流も増加し、インバータの損失が増大して圧縮機の加熱効率が悪化する、という問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、必要な加熱量に応じて効率よく圧縮機への加熱を実施し、確実に圧縮機内部への冷媒の滞留を防止すると共に、待機電力の削減を図ることを可能とするヒートポンプ装置ならびに、それを備えた空気調和機、ヒートポンプ給湯機、冷蔵庫、および冷凍機を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明にかかるヒートポンプ装置は、冷媒を圧縮する圧縮機構と前記圧縮機構を駆動するモータとを有する圧縮機と、熱交換器と、前記モータに所望の電圧を印加するインバータと、前記インバータを駆動する駆動信号を生成するインバータ制御部と、を備えるヒートポンプ装置であって、前記インバータ制御部は、前記圧縮機の運転待機中において、前記圧縮機への冷媒寝込量に基づいて、当該圧縮機への加熱が必要であるか否かを判定すると共に、当該圧縮機への加熱が必要であると判定した場合に、前記冷媒寝込量に応じて、前記モータに直流電圧を供給する直流通電と前記モータに通常運転時よりも高い周波数の高周波電圧を供給する高周波通電とのうち、いずれか一方を選択して、前記モータの拘束通電を実施するための拘束通電指令を出力する拘束通電制御部と、前記拘束通電指令に基づき前記駆動信号を生成する駆動信号生成部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、必要な加熱量に応じて効率よく圧縮機への加熱を実施し、確実に圧縮機内部への冷媒の滞留を防止すると共に、待機電力の削減を図ることができる、という効果を奏する。以下に添付図面を参照し、本発明の実施の形態にかかるヒートポンプ装置ならびに、それを備えた空気調和機、ヒートポンプ給湯機、冷蔵庫、および冷凍機について説明する。なお、以下に示す実施の形態により本発明が限定されるものではない。実施の形態1.図1は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置の一構成例を示す図である。図1に示すように、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置100は、圧縮機1、四方弁2、熱交換器3、膨張機構4、および熱交換器5が冷媒配管6を介して順次接続され、冷凍サイクル50が形成される。なお、図1に示す例では、冷凍サイクル50を形成する基本的な構成を示しており、一部構成要素を省略した図としている。圧縮機1の内部には、冷媒を圧縮する圧縮機構7と、この圧縮機構7を動作させるモータ8とが設けられている。モータ8は、U相、V相、W相の三相の巻き線を有する三相モータである。モータ8には、インバータ9が電気的に接続されている。インバータ9は、直流電圧源11に接続され、直流電圧源11から供給される直流電圧母線電圧Vdcを電源としてモータ8のU相、V相、W相の巻き線に電圧Vu、Vv、Vwをそれぞれ印加する。また、インバータ9には、インバータ制御部10が電気的に接続されている。インバータ制御部10は、インバータ9を駆動するための駆動信号をインバータ9へ出力する。このインバータ制御部10は、通常運転モードおよび加熱運転モードの2つの運転モードを備えている。通常運転モードでは、インバータ制御部10は、モータ8を回転駆動するためのPWMPulseWidthModulation信号駆動信号を生成して出力する。また、加熱運転モードでは、インバータ制御部10は、通常運転モードとは異なり、運転待機中においてモータ8を回転駆動させないように通電することによりモータ8の加熱を行い、圧縮機1内部に滞留した液冷媒を温め気化させて排出する運転モードである。この加熱運転モードでは、モータ8に直流電流もしくはモータ8が追従できない高周波電流を流すことにより、モータ8に発生する熱を利用して、圧縮機1内部に滞留した液冷媒に加熱する。本実施の形態では、この加熱運転モードにおいて、モータ8を回転駆動させないように通電して加熱を行うことを、以下拘束通電と呼ぶ。なお、モータ8に直流電流を流して拘束通電を実施することを、以下直流通電と呼び、モータ8に高周波電流を流して拘束通電を実施することを、以下高周波通電と呼ぶ。また、本実施の形態では、以下、加熱運転モードを実現する構成部および動作について説明する。インバータ制御部10は、加熱運転モードを実現する構成部として、拘束通電制御部12および駆動信号生成部13を備えている。拘束通電制御部12は、加熱判定部14、直流通電指令生成部15、および高周波通電指令生成部16を備えている。なお、ここでは、通常運転モードを実現するための一部構成要素を省略した図としている。図2は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置におけるインバータ9の一構成例を示す図である。図2に示すように、インバータ9は、ブリッジ結線されたスイッチング素子70a~70f、および各スイッチング素子70a~70fにそれぞれ並列接続された還流ダイオード80a~80fを有している。このインバータ9は、直流電圧源11に接続され、母線電圧Vdcを電源として、インバータ制御部10より送られたPWM信号UP、VP、WP、UN、VN,WNにより、それぞれに対応したスイッチング素子UPはスイッチング素子70a、VPはスイッチング素子70b、WPはスイッチング素子70c、UNはスイッチング素子70d、VNはスイッチング素子70e、WNはスイッチング素子70fにそれぞれ対応が駆動され、モータ8のU相、V相、W相の巻き線にそれぞれ印加する三相の電圧Vu、Vv、Vwを発生させる。図3は、実施の形態1にかかるインバータ制御部の一構成例を示す図である。インバータ制御部10は、上述したように、加熱判定部14、直流通電指令生成部15、および高周波通電指令生成部16を備える拘束通電制御部12および駆動信号生成部13を備え構成される。加熱判定部14は、加熱指令部17および通電切替部18を備えている。また、駆動信号生成部13は、電圧指令算出部19およびPWM信号生成部20を備えている。直流通電指令生成部15は、加熱指令部17から出力される加熱量Hに基づいて、直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcを含む直流通電指令を生成し、高周波通電指令生成部16は、加熱指令部17から出力される加熱量Hに基づいて、高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacを含む高周波通電指令を生成する。加熱指令部17は、圧縮機1に滞留した液冷媒の寝込量を推定して、加熱要否を駆動信号生成部13に出力すると共に、液冷媒の追い出しに必要な加熱量Hを求めて直流通電指令生成部15および高周波通電指令生成部16に出力し、直流通電指令生成部15の出力である直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcを含む直流通電指令と、高周波通電指令生成部16の出力である高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacを含む高周波通電指令とを切り替える通電切替信号を通電切替部18に出力する。通電切替部18は、直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcもしくは高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacのいずれか、つまり、直流通電指令もしくは高周波通電指令のいずれかを選択し、電圧指令Vおよび電圧位相指令θを含む拘束通電指令として駆動信号生成部13に出力する。電圧指令算出部19は、電圧指令Vおよび電圧位相指令θに基づいて三相U相、V相、W相電圧指令Vu、Vv、Vwを生成する。PWM信号生成部20は、三相電圧指令Vu、Vv、Vwおよび母線電圧Vdcに基づいて、インバータ9を駆動するためのPWM信号UP、VP、WP、UN、VN、WNを生成する。つぎに、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置100における拘束通電制御部12の詳細構成および動作について、図4~図6を参照して説明する。図4は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における拘束通電制御部の一構成例を示す図である。また、図5は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における加熱判定部の動作を説明するための図である。図5aは、圧縮機1の周辺の雰囲気温度例えば、外気温度Tcおよび圧縮機1の温度圧縮機温度Toと時間との関係を示し、図5bは、単位時間当たりの冷媒寝込量を示し、図5cは、単位時間あたりの加熱量Hを示している。また、図6は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における加熱判定部の別の構成例を示す図である。拘束通電制御部12は、上述したように、加熱判定部14、直流通電指令生成部15、および高周波通電指令生成部16を備え、加熱判定部14は、加熱指令部17および通電切替部18を備えている。加熱指令部17は、図4に示すように、冷媒寝込量出力部40、加熱要否判定部25、加熱量演算部26、および通電切替判断部27を備え構成される。冷媒寝込量出力部40は、温度検出部21および冷媒寝込量推定部22を備えている。また、通電切替部18および通電切替判断部27は、通電切替制御部33を構成している。温度検出部21は、圧縮機1の周辺の雰囲気温度例えば、外気温度Tcおよび圧縮機1の温度圧縮機温度Toを検出し、冷媒寝込量推定部22は、雰囲気温度Tcおよび圧縮機温度Toに基づいて、圧縮機1内に滞留した液冷媒の寝込量を推定する。ここで、冷凍サイクル50を循環する冷媒は、冷凍サイクル50を形成する各構成部のうち、最も温度の低い箇所で凝縮して溜まり込んでいく。圧縮機1は、冷凍サイクル50を形成する各構成部の中で最も熱容量が大きいため、図5bに示すように、雰囲気温度Tcの上昇に対して、圧縮機温度Toが遅れて上昇して最も温度が低くなる。このため、圧縮機1の内部に液冷媒が滞留する。本実施の形態では、冷媒寝込量推定部22は、例えば、あらかじめ実験等により求めた雰囲気温度Tcと圧縮機温度Toとの関係に基づいて、図5bに示すように、単位時間t当たりの冷媒寝込量を推定する。なお、圧縮機1の熱容量をあらかじめ把握している場合には、雰囲気温度Tcのみを検出して、雰囲気温度Tcの変化に対して圧縮機温度Toがどの程度遅れて変化するか推定することにより、単位時間t当たりの冷媒寝込量を推定することが可能である。この場合には、圧縮機温度Toを検出するセンサを削減することができ、コストを削減することができる。また、雰囲気温度Tcに代えて、冷凍サイクル50を形成する各構成部の中で圧縮機1よりも熱容量が小さい熱交換器3等の温度を検出するようにしても、同様に単位時間t当たりの冷媒寝込量を推定することが可能であることは言うまでもない。また、図6aに示すように、冷媒寝込量出力部40aは、図5において説明した温度検出部21および冷媒寝込量推定部22に代えて、圧縮機1内部の冷媒寝込量を検出する冷媒寝込量検出部23を設けている。このように、より直接的に冷媒寝込量を検出するようにすれば、より正確な冷媒寝込量を把握することが可能である。なお、圧縮機1内部の冷媒寝込量を検出するセンサとしては、液量を測る静電容量センサや、レーザーや音、電磁波等により圧縮機1の上部と冷媒の液面との距離を測るセンサ等がある。また、図6bに示すように、温度検出部21、冷媒寝込量推定部22、冷媒寝込量検出部23、および冷媒寝込判定切替部24を備える冷媒寝込量出力部40bを設け、冷媒寝込量の推定値と検出値とのうちのいずれかを選択するように構成してもよいし、さらには、冷媒寝込量の推定値および検出値の両方を用いて以降の制御を行うようにしてもよい。加熱要否判定部25は、冷媒寝込量出力部40あるいは40a、または40bの出力である冷媒寝込量に基づいて、圧縮機1への加熱要否を判定する。圧縮機1への加熱が必要である、つまり、液冷媒が圧縮機1内部に滞留している場合、あるいは、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していると推定された場合には、加熱要否判定部25は、PWM信号生成部20にON信号を出力すると共に、加熱量演算部26に圧縮機1内部に滞留した液冷媒を追い出すために必要な加熱量Hの演算開始を指示し、圧縮機1への加熱が不要である、つまり、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していない場合、あるいは、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していないと推定された場合には、加熱要否判定部25は、PWM信号生成部20にOFF信号を出力する。加熱量演算部26は、加熱要否判定部25から加熱量Hの演算開始を指示されると、冷媒寝込量出力部40あるいは40a、または40bの出力である冷媒寝込量に応じて、圧縮機1内部に滞留した液冷媒を追い出すために必要な加熱量Hを演算し、直流通電指令生成部15、高周波通電指令生成部16および通電切替判断部27に出力する。この加熱量Hは、圧縮機1の種類や大きさにより変化し、圧縮機1が大きい場合や熱が伝わりにくい素材や形状である場合には、加熱量Hを高く設定すればよい。通電切替判断部27は、図5cに示すように、あらかじめ直流通電を行うか高周波通電を行うかを決定する閾値を有しており、加熱量Hが閾値以上であるか閾値未満であるかに基づいて、通電切替部18を制御する。加熱量Hが閾値以上である場合には、通電切替判断部27は、通電切替部18により直流通電指令生成部15から出力される直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcを選択以下、直流通電を選択というして電圧指令Vおよび電圧位相指令θとして出力されるように制御し、加熱量Hが閾値未満である場合には、通電切替判断部27は、通電切替部18により高周波通電指令生成部16から出力される高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacを選択以下、高周波通電を選択というして電圧指令Vおよび電圧位相指令θとして出力されるように制御する。つぎに、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における直流通電指令生成部15の詳細構成および動作について、図7を参照して説明する。図7は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における直流通電指令生成部の一構成例を示す図である。図7に示すように、直流通電指令生成部15は、直流電圧指令演算部28および直流電圧位相指令演算部29を備え構成される。直流電圧指令演算部28は、加熱量Hと直流電圧指令Vdcとの関係をテーブルデータとしてあらかじめ記憶しておき、加熱量演算部26から入力される加熱量Hに応じて、直流電圧指令Vdcを演算して出力する。なお、上述した例では、加熱量Hを入力としているが、上述した圧縮機1の周辺の雰囲気温度例えば、外気温度Tcや圧縮機温度To、圧縮機1の構造に関する情報など種々のデータを用いて、直流電圧指令Vdcの信頼性を向上させることも可能であることは言うまでもない。また、直流電圧位相指令演算部29は、モータ8に通電する直流電圧位相指令θdcを求める。ここでは、直流電圧を印加するために直流電圧位相指令θdcは固定値とし、例えばモータ8の0°の位置において通電する場合には、θdc=0を出力する。ただし、固定値で連続通電を行った場合、モータ8の特定部分のみが発熱するため、本実施の形態では、時間の経過と共に直流電圧位相指令θdcを変化させ、モータ8を均一に加熱するようにしている。つぎに、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における高周波通電指令生成部16の詳細構成および動作について、図8を参照して説明する。図8は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における高周波通電指令生成部の一構成例を示す図である。高周波通電指令生成部16は、高周波電圧指令演算部30および高周波電圧位相指令演算部31を備え構成される。高周波電圧指令演算部30は、加熱量Hと高周波電圧指令Vacとの関係をテーブルデータとしてあらかじめ記憶しておき、加熱量演算部26から入力される加熱量Hに応じて、高周波電圧指令Vacを演算して出力する。なお、上述した例では、加熱量Hを入力としているが、直流電圧指令演算部28と同様に、圧縮機1の周辺の雰囲気温度例えば、外気温度Tcや圧縮機温度To、圧縮機1の構造に関する情報など種々のデータを用いて、高周波電圧指令Vacの信頼性を向上させることも可能であることは言うまでもない。また、高周波電圧位相指令演算部31は、モータ8に通電する高周波電圧位相指令θacを求める。ここでは、高周波電圧を印加するために高周波電圧位相指令θacを0°~360°の範囲で連続的に変化させる。ここで、高周波電圧位相指令θacが0°~360°の範囲で変化する周期を短くすることにより、高周波電圧の周波数を増加させることができる。ここで、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置100において、直流通電と高周波通電とを加熱量に応じて切り替える主旨について説明する。直流通電の場合、モータ8に直流電流Idcを流すことにより、モータ8を構成する巻線の抵抗RとIdcとに比例した銅損をモータ8の巻線に発生させることにより、モータ8内部に滞留した液冷媒に加熱することができる。また、直流電流Idcを増加させるようにインバータ9を駆動することにより、大きな発熱量を得ることができ、圧縮機1内部に滞留した液冷媒を短時間で排出することが可能である。しかし、近年のモータは、高効率設計により巻線の抵抗値が小さくなる傾向であるので、従来よりも巻線の抵抗値が小さくなった分、十分な加熱量を得るためには、直流電流Idcを増加させる必要がある。このため、インバータ9の損失が増大してモータ8の加熱効率が悪化し、消費電力が増加するため、運転待機中に長時間冷媒加熱を行うのに適した通電手法ではない。一方、高周波通電の場合、インバータ9によりモータ8に高周波電流Iacを流すことにより、モータ8を構成する固定子や回転子の材料である磁性体に渦電流損やヒステリシス損といった鉄損を発生させることにより、モータ8内部に滞留した液冷媒に加熱することができる。また、高周波電流Iacの角周波数ωを高くすることにより、鉄損が増加して発熱量を大きくすることができ、さらには、モータ8のインダクタンスによるインピーダンスを高くすることができるので、高周波電流Iacを抑制することでき、インバータ9の損失を低減しつつモータ8内部に滞留した液冷媒への高効率な加熱が可能となるため、運転待機中に長時間冷媒加熱を行うのに適している。このため、待機電力の削減による省エネルギー化が可能であり、地球温暖化防止に寄与することができる。しかし、高周波通電を行う場合には、通電周波数が可聴帯域内であるとモータ8の電磁音による騒音が問題となるため、可聴周波数限界である20kHzに近づける必要がある。また、鉄損が小さい小型のモータ8を用いた場合や、インダクタンスが大きいモータ8を用いた場合には、印加電圧に対する発熱量が小さくなる。したがって、本実施の形態では、加熱量Hが大きい場合には、直流通電を行うことで加熱量を大きくすることにより短時間で液冷媒の排出を行い、加熱量Hが小さい場合には、高周波通電を行うことにより消費電力の削減を図る。このように、加熱量Hの大きさに応じて、直流通電と高周波通電とを切り替えることにより、確実に圧縮機1内部に滞留した液冷媒を排出可能となり、消費電力を削減して地球温暖化防止に寄与した冷媒加熱運転が可能となるだけでなく、インバータ9に大きな直流電流Idcが流れる時間を短縮できるので、信頼性の向上やインバータ9の放熱構造の簡素化によるコスト削減が可能となる。つぎに、電圧指令算出部19における電圧指令値Vu,Vv,Vwの生成手法と、PWM信号生成部20におけるPWM信号の生成手法とについて、図9~図11を参照して説明する。モータ8が三相モータである場合には、一般的に、U相、V相、およびW相の各位相は、互いに120°=2π/3ずつ異なる。そのため、各電圧指令値Vu,Vv,Vwを次式1~3のように位相が2π/3ずつ異なる余弦波正弦波と定義する。Vu=V×cosθ...1Vv=V×cosθ-2/3π...2Vw=V×cosθ2/3π...3電圧指令算出部19は、電圧指令Vおよび電圧位相指令θに基づき、上式1~3を用いて各電圧指令値Vu,Vv,Vwを算出してPWM信号生成部20に出力する。PWM信号生成部20は、各電圧指令値Vu,Vv,Vwと、所定の周波数で振幅値が±Vdc/2のキャリア信号基準信号とを比較し、相互の大小関係に基づき各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNを生成する。なお、上式1~3では、単純な三角関数で各電圧指令Vu,Vv,Vwを求めているが、上述した手法以外に、二相変調や三次高調波重畳変調、空間ベクトル変調といった他の手法を用いて、電圧指令Vu,Vv,Vwを求めてもよい。ここで、電圧指令値Vuがキャリア信号よりも大きい場合には、UPはスイッチング素子70aをオンにする電圧とし、UNはスイッチング素子70dをオフにする電圧とする。また、電圧指令値Vuがキャリア信号よりも小さい場合には、逆に、UPはスイッチング素子70aをオフにする電圧とし、UNはスイッチング素子70dをオンにする電圧とする。他の信号についても同様であり、電圧指令値Vvとキャリア信号との比較によりVPおよびVNが決定され、電圧指令値Vwとキャリア信号との比較によりWPおよびWNが決定される。一般的なインバータの場合、相補PWM方式を採用しているため、UPおよびUN、VPおよびVN、WPおよびWNはそれぞれ互いに論理反転した関係となる。そのため、スイッチングパターンは全部で8通りとなる。図9は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における8通りのスイッチングパターンを示す図である。なお、図9では、各スイッチングパターンで発生する電圧ベクトルにV0~V7の符号を付している。また、各電圧ベクトルの電圧の方向を±U,±V,±W電圧が発生しない場合には0で表している。ここで、Uとは、U相を介してモータ8へ流入し、V相及びW相を介してモータ8から流出するU相方向の電流を発生させる電圧であり、-Uとは、V相及びW相を介してモータ8へ流入し、U相を介してモータ8から流出する-U相方向の電流を発生させる電圧である。±V,±Wについても同様の解釈である。図9に示すスイッチングパターンを組み合わせることにより、インバータ9に所望の電圧を出力させることができる。例えば、通常の圧縮動作を行う通常運転モードでは、数10Hz~数kHzの範囲で動作させることが一般的である。ここで、電圧位相指令θを固定値にすることにより、加熱運転モードにおける直流通電を行うことができ、電圧位相指令θを通常運転モードよりも高速で変化させることにより、加熱運転モードにおける高周波通電を行うことができる。図10は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置において直流通電を選択した場合の各信号波形を示す図である。θ=90°に設定した場合は、図10に示すように、Vu=0、Vv=-0.5V、Vw=0.5Vとなり、基準信号と比較した結果、図10に示す各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNが得られ、図9の電圧ベクトルV00電圧、V2V電圧、V6―W電圧、V70電圧が出力され、モータ8に直流電流を流すことが可能となる。また、図11は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置において高周波通電を選択した場合の各信号波形を示す図である。高周波通電では、電圧位相指令θ=0°~360°に設定しているため、図11に示すように、Vu、Vv、Vwはそれぞれ120°位相差の正弦余弦波となり、基準信号と比較した結果、図11に示す各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNが得られ、時間の変化とともに電圧ベクトルが変化し、モータ8に高周波電流を流すことが可能となる。つぎに、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置100における冷媒加熱動作処理について、図12を参照して説明する。図12は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における冷媒加熱動作処理のフローチャートである。図12に示すように、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置における冷媒加熱動作処理は、加熱判定ステップ、通電切替ステップ、電圧指令値算出ステップ、およびPWM信号生成ステップの4つのステップに分割される。運転待機中において、加熱要否判定部25は、圧縮機1への加熱が必要か否かを判定するステップST101。本実施の形態では、上述したように、加熱要否判定部25は、冷媒寝込量出力部40の出力である冷媒寝込量に基づいて、圧縮機1への加熱要否を判定する。圧縮機1への加熱が不要である、つまり、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していない場合、あるいは、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していないと推定された場合にはステップST101;No、加熱要否判定部25は、PWM信号生成部20にOFF信号を出力して、圧縮機1への加熱が必要となるまで、この加熱要否判定ステップを繰り返し実施する。圧縮機1への加熱が必要である、つまり、液冷媒が圧縮機1内部に滞留している場合、あるいは、液冷媒が圧縮機1内部に滞留していると推定された場合にはステップST101Yes、加熱要否判定部25は、PWM信号生成部20にON信号を出力すると共に、加熱量演算部26に圧縮機1内部に滞留した液冷媒を追い出すために必要な加熱量Hの演算開始を指示する。加熱量演算部26は、加熱要否判定部25から加熱量Hの演算開始を指示されると、冷媒寝込量に応じて、加熱量Hを演算し、直流通電指令生成部15、高周波通電指令生成部16および通電切替判断部27に出力するステップST102。続いて、直流通電指令生成部15は、加熱量Hに応じて、直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcを生成し、高周波通電指令生成部16は、加熱量Hに応じて、高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacを生成するステップST103。続いて、通電切替判断部27は、加熱量Hが閾値以上であるか閾値未満であるかを判定するステップST104。通電切替判断部27は、加熱量Hが閾値以上である場合には直流通電を選択しステップST104;Yes、直流通電指令生成部15から出力される直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcが出力されるように通電切替部18を制御し、加熱量Hが閾値未満である場合には高周波通電を選択しステップST104;No、高周波通電指令生成部16から出力される高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacが出力されるように通電切替部18を制御する。電圧指令算出部19は、直流通電が選択された場合にはステップST104;Yes、直流通電指令である直流電圧指令Vdcおよび直流電圧位相指令θdcに基づき、各電圧指令値Vu,Vv,Vwを算出してPWM信号生成部20に出力するステップST105a。また、電圧指令算出部19は、高周波通電が選択された場合にはステップST104;No、高周波通電指令である高周波電圧指令Vacおよび高周波電圧位相指令θacに基づき、各電圧指令値Vu,Vv,Vwを算出してPWM信号生成部20に出力するステップST105b。PWM信号生成部20は、各電圧指令値Vu,Vv,Vwに基づき、各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNを生成してインバータ9の各スイッチング素子70a~70fに出力しステップST106、ステップST101に戻り、通常運転モードによる運転が開始されるまで、ステップST101~ステップST106の処理を繰り返し実施する。以上説明したように、実施の形態1のヒートポンプ装置によれば、圧縮機の運転待機中において、液冷媒が圧縮機内部に滞留している場合、あるいは、液冷媒が圧縮機内部に滞留していると推定された場合に、検出あるいは推定された冷媒寝込量に基づいて、圧縮機内部に滞留した液冷媒を気化させて排出するために必要な加熱量を求め、その加熱量があらかじめ設定した閾値以上である場合には、直流電圧印加による拘束通電、つまり、直流通電を実施し、閾値未満である場合には、高周波電圧印加による拘束通電、つまり、高周波通電を実施するようにしたので、加熱量が大きい場合には、大きな発熱量を得ることができる直流通電を行うことにより、短時間で確実に圧縮機内部への冷媒の滞留を防止することができ、加熱量が小さい場合には、高効率な加熱が可能な高周波通電を行うことにより、運転待機中における消費電力を削減することができる。このように、必要な加熱量に応じて効率よく圧縮機への加熱を実施することにより、確実に圧縮機内部への冷媒の滞留を防止すると共に、待機電力の削減を図ることができ、待機電力の削減による省エネルギー化が可能となり、地球温暖化防止に寄与することができる。なお、直流通電を実施する場合には、モータに直流電流が流れることにより、モータのロータを直流励磁により所定位置に固定することが可能となるため、ロータの回転や振動が発生しない。また、高周波通電を実施する場合には、圧縮動作時の運転周波数以上の高周波電圧をモータに印加すれば、モータ内のロータが高周波電圧に追従できなくなり、回転や振動が発生することが無くなる。そのためインバータが出力する電圧の周波数が圧縮動作時の運転周波数以上となるようにすることが望ましい。一般に、圧縮動作時の運転周波数は、高々1kHz程度であるので、圧縮機の運転待機中において高周波通電を実施する場合には、圧縮動作時の運転周波数である1kHz以上の高周波電圧をモータに印加すればよい。また、例えば14kHz以上の高周波電圧をモータに印加すれば、モータの鉄心の振動音がほぼ可聴周波数上限に近づくため、騒音の低減にも効果がある。ここで、例えば、可聴周波数外の20kHz程度の高周波電圧となるようにすれば、より騒音を低減させることができるが、高周波通電を実施する際には、信頼性確保のため、インバータ内のスイッチング素子の最大定格周波数以下の高周波電圧を印加するのが望ましい。また、圧縮機のモータがIPMInteriorPermanentMagnet構造の埋込磁石型モータである場合には、高周波通電を実施する際には、高周波磁束が鎖交するロータ表面も発熱部となる。したがって、冷媒接触面の増加により圧縮機構への速やかな加熱を実現でき、より高効率な冷媒加熱が可能となる。なお、上述した実施の形態1では、圧縮機内部に滞留した液冷媒を気化させて排出するために必要な加熱量に応じて、直流通電と高周波通電とを切替える例について説明したが、例えば、直流電流と高周波電流とが同時に流れるようにインバータ制御部を構成することも可能であり、その場合には、上述した直流通電のメリットである大きな発熱量と高周波通電のメリットである低損失とを兼ね備えた拘束通電が可能となる。実施の形態2.実施の形態1では、高周波通電において電圧位相指令θを0°~360°の範囲で連続的に変化させる例について説明したが、本実施の形態では、キャリア周波数に同期して電圧位相を反転させることにより、キャリア周波数に等しい高周波通電を実施する例について説明する。図13は、実施の形態2にかかるヒートポンプ装置における高周波通電指令生成部の一構成例を示す図である。また、図14は、実施の形態2にかかるヒートポンプ装置における高周波通電時の各信号波形を示す図である。なお、実施の形態2にかかるヒートポンプ装置の全体構成は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置の全体構成と同一であるので、ここでは説明を省略する。図13に示すように、実施の形態2における高周波通電指令生成部16aは、実施の形態1において説明した構成に加え、高周波電圧位相指令演算部31の出力をキャリア信号に同期して反転させる高周波位相切替部32を備えている。ここで、実施の形態2にかかるヒートポンプ装置100において、キャリア周波数に同期して電圧位相を反転させる主旨について説明する。一般的なインバータの場合、キャリア信号の周波数であるキャリア周波数は、インバータのスイッチング素子のスイッチングスピードにより上限が決まっている。そのため、搬送波であるキャリア周波数以上の高周波電圧を出力することは困難である。なお、一般的なIGBTInsulatedGateBipolarTransistorの場合、スイッチングスピードの上限は20kHz程度である。また、高周波電圧の周波数がキャリア周波数の1/10程度以上になると、高周波電圧の波形出力精度が悪化し直流成分が重畳するなど悪影響を及ぼす虞がある。この点を考慮して、高周波電圧の周波数をキャリア周波数の1/10以下とすると、例えば、キャリア周波数が20kHzである場合には、高周波電圧の周波数が2kHz以下となり、可聴周波数帯域内となるので、モータの電磁音による騒音が問題となる。したがって、本実施の形態では、高周波電圧位相指令演算部31から出力させる電圧位相以下、基準位相というを固定値とし、図14に示すように、キャリア信号の山の頂点から谷の頂点に至るまでの期間、つまり、キャリア周波数fcの1周期1/fcで高周波電圧位相指令演算部31の出力を180°反転させるように構成している。このように構成することにより、後段の電圧指令算出部19においてキャリア信号に同期して反転する電圧指令Vu,Vv,Vwが得られ、さらに後段のPWM信号生成部20においてキャリア信号に同期した高精度な各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNが生成される。このとき、電圧ベクトルは、V0UP=VP=WP=0、V4UP=1、VP=WP=0、V7UP=VP=WP=1、V3UP=0、VP=WP=1、V0UP=VP=WP=0、...の順で変化する。図15は、各電圧ベクトルに対応するインバータ内の各スイッチング素子のON/OFF状態を示す図である。図15に示す各回路図では、破線で囲まれたスイッチング素子がON、それ以外がOFFであることを示している。また、電圧ベクトルの変化順序を示す太矢印の回転方向電圧ベクトルV0→V4→V7→V3→V0...の回転方向は、図14に示す例に対応している。図15に示す例では、各PWM信号UP,VP,WP,UN,VN,WNは、1キャリア周期で図15の4つの回路状態を1回転する。これにより、1キャリア周期を1周期とする電流をモータ8に流すように構成している。図15に示すように、V0ベクトル、V7ベクトル印加時は、モータ8の線間が短絡状態となり、電圧が出力されない。この場合、モータ8のインダクタンスに蓄えられたエネルギーが電流となって短絡回路中を流れる。また、V4ベクトル印加時には、U相を介してモータ8へ流入し、V相およびW相を介してモータ8から流出するU相方向の電流Iuが流れ、V3ベクトル印加時には、V相およびW相を介してモータ8へ流入し、U相を介してモータ8から流出する-U相方向の電流-Iuがモータ8の巻線に流れる。つまり、V4ベクトル印加時と、V3ベクトル印加時とでは、逆方向の電流がモータ8の巻線に流れる。そして、電圧ベクトルがV0、V4、V7、V3、V0、...の順で変化するため、Iuと-Iuとが交互にモータ8の巻線に流れることになる。この結果、図15に示すように、V4ベクトルとV3ベクトルとが1キャリア周期の間に現れるため、キャリア信号の周波数に同期した高周波電圧をモータ8の巻線に印加することが可能となる。また、V4ベクトルとV3ベクトルとが交互に出力され、Iuと-Iuとが交互にモータ8の巻線に流れるため、正逆のトルクが瞬時に切り替わる。このため、正逆のトルクが相殺され、ロータの振動を抑えた電圧の印加が可能となる。以上説明したように、実施の形態2のヒートポンプ装置によれば、高周波電圧位相指令演算部から出力させる基準位相を固定値とし、キャリア信号の周波数に同期して反転させることにより、キャリア周波数に等しい高周波通電を実施するようにしたので、キャリア信号の周波数に同期した高精度な高周波電圧をモータの巻線に印加することができ、モータの電磁音による騒音を抑制することができる。また、基準位相を0°と180°との間で反転させることにより、V4ベクトルとV3ベクトルとがV0ベクトルおよびV7ベクトルを介して交互に出力され、U相電流の方向が瞬時に切り替わる、つまり、正逆のトルクが瞬時に切り替わり、正逆のトルクが相殺されるため、ロータの振動を抑制することができる。実施の形態3.実施の形態2では、高周波電圧位相指令演算部から出力させる電圧位相基準位相を固定値とする例について説明したが、本実施の形態では、基準位相を時間の経過と共に変化させる例について説明する。なお、実施の形態3にかかるヒートポンプ装置の全体構成、インバータ制御部の構成、および拘束通電制御部の構成は、実施の形態1にかかるヒートポンプ装置の全体構成と同一であるので、ここでは説明を省略する。また、実施の形態3にかかるヒートポンプ装置における高周波通電指令生成部の構成は、実施の形態2にかかるヒートポンプ装置における高周波通電指令生成部の構成と同一であるので、ここでは説明を省略する。図16は、高周波通電時におけるIPMモータのロータ停止位置の一例を示す図である。図16に示すように、モータ8がIPMモータInteriorPermanentMagnetMotor:埋込磁石型モータである場合、モータ8のロータ停止位置は、ロータのN極の向きがU相方向からずれた角度φの大きさによって表される。図17は、ロータ位置と各相電流との関係を示す図である。IPMモータの場合、高周波通電時における巻線インダクタンス値は、ロータ位置に依存する。そのため、電気角周波数ωと巻線インダクタンス値との積で表される巻線インピーダンスは、ロータ位置に応じて変動する。したがって、運転待機中に直流通電を実施する際に、同一の電圧を印加した場合においても、ロータ停止位置によって、モータ8の巻線に流れる電流が変動してしまい、加熱量が変化する。この結果、ロータ停止位置によっては、必要な加熱量を得るために、多くの電力が消費される虞がある。したがって、本実施の形態では、高周波電圧位相指令演算部31から出力させる電圧位相基準位相=θfとするを時間の経過と共に変化させることにより、ロータに満遍なく電圧を印加する。図18は、基準位相θfを変化させた場合の印加電圧を示す図である。図18aに示す例では、基準位相θf=0°である場合の例を示している。この場合には、高周波通電指令生成部16aの出力である高周波電圧位相指令θacは、0°と180°との間で切り替えられる。図18bに示す例では、θf=45°である場合の例を示している。この場合には、θacは、45°と225°との間で切り替えられる。図18cに示す例では、θf=90°である場合の例を示している。この場合には、θacは、90°と270°との間で切り替えられる。図18dに示す例では、θf=135°である場合の例を示している。この場合には、θacは、135°と315°との間で切り替えられる。つまり、図18に示すように、基準位相θfを45°ずつ所定時間の経過と共に変化させることにより、キャリア信号に同期して反転する高周波電圧位相指令θacも45°ずつ変化していくので、ロータ停止位置によらず、ロータに満遍なく電圧を印加することができ、効率よく圧縮機1内部に滞留した液冷媒を加熱することができる。図19は、基準位相θfが0°、30°、60°である場合の各相電流波形を示す図である。図19aは、θf=0°である場合の各相電流波形を示し、図19bは、θf=30°である場合の各相電流波形を示し、図19cは、θf=60°である場合の各相電流波形を示している。θf=0°である場合には、図15に示すように、V0ベクトルとV7ベクトルとの間に、他の電圧ベクトル正電圧側のスイッチング素子1つと負電圧側のスイッチング素子2つ、あるいは、正電圧側のスイッチング素子2つと負電圧側のスイッチング素子1つがオン状態となる電圧ベクトルが1つのみ発生する。この場合には、図19aに示すように、各相電流波形は台形状となり、高調波成分の少ない電流となる。また、θf=60°である場合も、θf=0°である場合と同様に、V0ベクトルとV7ベクトルとの間に他の電圧ベクトルが1つのみ発生するので、図19cに示すように、各相電流波形は台形状となり、高調波成分が少ない電流となる。しかし、θf=30°である場合には、V0ベクトルとV7ベクトルとの間に異なる2つの電圧ベクトルが発生することとなり、図19bに示すように、各相電流波形が歪み、高調波成分の多い電流となる。この各相電流波形の歪みは、モータ騒音やモータ軸振動などの要因となる虞がある。つまり、基準位相θfを60°のn倍nは0以上の整数で切り替えるようにすれば、高周波電圧位相指令θacも常に60°の倍数となり、0°と180°との間、60°と240°との間、120°と300°との間で常に切り替わる。このようにすれば、V0ベクトルとV7ベクトルとの間に他の電圧ベクトルが1つのみ発生するため、各相電流波形は台形状となり、高調波成分が少ない電流となる。一方、基準位相θfを60°のn倍以外で切り替えるようにした場合には、高周波電圧位相指令θacが60°の倍数とならないため、V0ベクトルとV7ベクトルとの間に他の電圧ベクトルが2つ発生し、各相電流波形が歪み、高調波成分の多い電流となる。したがって、基準位相θfは、0°、60°、120°、...のように60°の倍数で変化させることが望ましい。以上説明したように、実施の形態3のヒートポンプ装置によれば、高周波電圧位相指令演算部から出力させる基準位相を所定時間毎に変化させ、高周波通電を実施する際に、高周波交流電圧の通電位相を所定時間毎に変化させるようにしたので、ロータ停止位置によるインダクタンス特性の影響を排除することができ、ロータ停止位置によらず、効率よく均一に圧縮機内部に滞留した液冷媒を加熱することができる。また、基準位相を所定時間毎に60°の倍数で変化させるようにすれば、各相電流波形の高調波成分を抑制することができ、モータ騒音やモータ軸振動の発生を防止することができる。実施の形態4.本実施の形態では、実施の形態1~3に記載したヒートポンプ装置を適用可能な空気調和機、ヒートポンプ給湯機、冷蔵庫、および冷凍機について説明する。ここでは、実施の形態4にかかる空気調和機、ヒートポンプ給湯機、冷蔵庫、および冷凍機の冷凍サイクルのより具体的な構成および通常運転モードにおける動作について、図20、図21を参照して説明する。図20は、実施の形態4にかかる冷凍サイクルの一構成例を示す図である。また、図21は、図20に示す冷凍サイクルにおける冷媒の状態遷移を示すモリエル線図である。図21において、横軸は比エンタルピ、縦軸は冷媒圧力を示す。実施の形態4にかかる冷凍サイクル50aは、圧縮機51と、熱交換器52と、膨張機構53と、レシーバ54と、内部熱交換器55と、膨張機構56と、熱交換器57とが配管により順次接続され、冷媒が循環する主冷媒回路58を備え形成される。なお、主冷媒回路58において、圧縮機51の吐出側には、四方弁59が設けられ、冷媒の循環方向が切り替え可能となっている。また、熱交換器57の近傍には、ファン60が設けられる。また、圧縮機51の内部には、冷媒を圧縮する圧縮機構7と、この圧縮機構7を動作させるモータ8とが設けられている。さらに、冷凍サイクル50aは、レシーバ54と内部熱交換器55との間から、圧縮機51のインジェクションパイプまでを配管により繋ぐインジェクション回路62を備える。インジェクション回路62には、膨張機構61、内部熱交換器55が順次接続される。熱交換器52には、水が循環する水回路63が接続される。なお、水回路63には、給湯器図示せず、ラジエータ図示せずや床暖房等の放熱器図示せず等の水を利用する装置が接続される。まず、冷凍サイクル50aにおける暖房運転時の動作について説明する。暖房運転時には、四方弁59は、図20中の実線方向に設定される。なお、この暖房運転とは、空気調和機における暖房運転だけでなく、ヒートポンプ給湯機において水に熱を与えて温水を作る給湯運転も含む。図21において、圧縮機51で高温高圧となった気相冷媒図21のA点は、圧縮機51から吐出され、凝縮器であり放熱器となる熱交換器52で熱交換されて液化する図21のB点。このとき、冷媒から放熱された熱により、水回路63を循環する水が温められ、空気調和機における暖房運転やヒートポンプ給湯機における給湯運転に利用される。熱交換器52で液化された液相冷媒は、膨張機構53で減圧され、気液二相状態になる図21のC点。膨張機構53で気液二相状態になった冷媒は、レシーバ54で圧縮機51へ吸入される冷媒と熱交換され、冷却されて液化される図21のD点。レシーバ54で液化された液相冷媒は、主冷媒回路58と、インジェクション回路62とに分岐して流れる。主冷媒回路58を流れる液相冷媒は、膨張機構61で減圧され気液二相状態となったインジェクション回路62を流れる冷媒と内部熱交換器55で熱交換されて、さらに冷却される図21のE点。内部熱交換器55で冷却された液相冷媒は、膨張機構56で減圧されて気液二相状態になる図21のF点。膨張機構56で気液二相状態になった冷媒は、蒸発器となる熱交換器57で外気と熱交換され、加熱される図21のG点。そして、熱交換器57で加熱された冷媒は、レシーバ54でさらに加熱され図21のH点、圧縮機51に吸入される。一方、インジェクション回路62を流れる冷媒は、上述したように、膨張機構61で減圧されて図21のI点、内部熱交換器55で熱交換される図21のJ点。内部熱交換器55で熱交換された気液二相状態の冷媒インジェクション冷媒は、気液二相状態のまま圧縮機51のインジェクションパイプから圧縮機51内へ流入する。圧縮機51では、主冷媒回路58から吸入された冷媒図21のH点が、中間圧まで圧縮、加熱される図21のK点。中間圧まで圧縮、加熱された冷媒図21のK点に、インジェクション冷媒図21のJ点が合流して、温度が低下する図21のL点。そして、温度が低下した冷媒図21のL点が、さらに圧縮、加熱され高温高圧となり、吐出される図21のA点。なお、インジェクション運転を行わない場合には、膨張機構61の開度を全閉にする。つまり、インジェクション運転を行う場合には、膨張機構61の開度が所定の開度よりも大きくなっているが、インジェクション運転を行わない際には、膨張機構61の開度を所定の開度より小さくする。これにより、圧縮機51のインジェクションパイプへ冷媒が流入しない。なお、膨張機構61の開度は、マイクロコンピュータ等の制御部図示せずにより電子制御により制御される。つぎに、冷凍サイクル50aにおける冷房運転時の動作について説明する。冷房運転時には、四方弁59は図20中の破線方向に設定される。なお、この冷房運転とは、空気調和機における冷房運転だけでなく、冷蔵庫において水から熱を奪って冷水を作ることや、冷凍機における冷凍運転も含む。圧縮機51で高温高圧となった気相冷媒図21のA点は、圧縮機51から吐出され、凝縮器であり放熱器となる熱交換器57で熱交換されて液化する図21のB点。熱交換器57で液化された液相冷媒は、膨張機構56で減圧され、気液二相状態になる図21のC点。膨張機構56で気液二相状態になった冷媒は、内部熱交換器55で熱交換され、冷却され液化される図21のD点。内部熱交換器55では、膨張機構56で気液二相状態になった冷媒と、内部熱交換器55で液化された液相冷媒を膨張機構61で減圧させて気液二相状態になった冷媒図21のI点とを熱交換させている。内部熱交換器55で熱交換された液相冷媒図21のD点は、主冷媒回路58と、インジェクション回路62とに分岐して流れる。主冷媒回路58を流れる液相冷媒は、レシーバ54で圧縮機51に吸入される冷媒と熱交換されて、さらに冷却される図21のE点。レシーバ54で冷却された液相冷媒は、膨張機構53で減圧されて気液二相状態になる図21のF点。膨張機構53で気液二相状態になった冷媒は、蒸発器となる熱交換器52で熱交換され、加熱される図21のG点。このとき、冷媒が吸熱することにより、水回路63を循環する水が冷やされ、空気調和機における冷房運転や冷凍機における冷凍運転に利用される。そして、熱交換器52で加熱された冷媒は、レシーバ54でさらに加熱され図21のH点、圧縮機51に吸入される。一方、インジェクション回路62を流れる冷媒は、上述したように、膨張機構61で減圧されて図21のI点、内部熱交換器55で熱交換される図21のJ点。内部熱交換器55で熱交換された気液二相状態の冷媒インジェクション冷媒は、気液二相状態のまま圧縮機51のインジェクションパイプから圧縮機51内に流入する。圧縮機51内での圧縮動作については、暖房運転時と同様であるので、ここでは省略する。なお、インジェクション運転を行わない際には、暖房運転時と同様に、膨張機構61の開度を全閉にして、圧縮機51のインジェクションパイプへ冷媒が流入しないようにする。また、上記説明では、熱交換器52は、冷媒と、水回路63を循環する水とを熱交換させるプレート式熱交換器のような熱交換器であるとして説明した。熱交換器52は、これに限らず、冷媒と空気を熱交換させるものであってもよい。また、水回路63は、水が循環する回路ではなく、他の流体が循環する回路であってもよい。以上説明したように、実施の形態4の空気調和機、ヒートポンプ給湯機、冷蔵庫、および冷凍機によれば、上述した実施の形態1~3に記載のヒートポンプ装置を適用することにより、実施の形態1~3において説明した効果を得ることができ、待機電力の削減による省エネルギー化が可能であり、地球温暖化防止に寄与することができる。なお、上述した実施の形態におけるインバータを構成するスイッチング素子と、これに並列に接続される環流ダイオードとしては、一般的には珪素Si:シリコンを材料とするSi系半導体を用いるのが主流であるが、炭化珪素SiCや窒化ガリウムGaN、ダイヤモンドを材料とするワイドバンドギャップWBG半導体を用いてもよい。このようなWBG半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、耐電圧性が高く、許容電流密度も高い。そのため、スイッチング素子やダイオード素子の小型化が可能であり、これら小型化されたスイッチング素子やダイオード素子を用いることにより、これらの素子を組み込んだ半導体モジュールの小型化が可能となる。また、このようなWBG半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、耐熱性も高い。そのため、ヒートシンクの放熱フィンの小型化や、水冷部の空冷化が可能であるので、半導体モジュールの一層の小型化が可能になる。さらに、このようなWBG半導体によって形成されたスイッチング素子やダイオード素子は、電力損失が低い。そのため、スイッチング素子やダイオード素子の高効率化が可能であり、延いては半導体モジュールの高効率化が可能になる。また、より高い周波数でのスイッチングが可能となるため、モータにより高い周波数の電流を流すことが可能となり、モータの巻線インピーダンス増加による巻線電流低減によりインバータへ流れる電流を低減できるため、より効率の高いヒートポンプ装置を得ることが可能となる。さらには、高周波数化が容易であるため、可聴周波数帯域以上の周波数に設定することができ、騒音対策が容易となる等の利点がある。また、直流通電においても、電力損失が小さくなるため、発熱が小さくなるだけでなく、仮に大電流が流れた場合でも、高耐熱性能が高いため、信頼性の高いヒートポンプ装置を得ることができる等の利点がある。なお、スイッチング素子及びダイオード素子の両方がWBG半導体によって形成されていることが望ましいが、いずれか一方の素子がWBG半導体よって形成されていてもよく、上述した実施の形態における効果を得ることができる。WBG半導体の他にも、高効率なスイッチング素子として知られているスーパージャンクション構造のMOSFETMetal-Oxide-SemiconductorField-EffectTransistorを用いても、同様の効果を得ることが可能である。また、スクロール機構の圧縮機は、圧縮室の高圧リリーフが困難である。そのため、他の方式の圧縮機に比べ、液圧縮した場合に圧縮機構に過大なストレスが掛かる可能性が高い。しかし、上述した実施の形態にかかるヒートポンプ装置では、効率よく圧縮機を加熱することが可能であり、圧縮機内部への液冷媒の滞留を抑制することできる。そのため、液圧縮を防止することができるので、スクロール機構の圧縮機を用いる場合にも効果的である。さらに、高周波通電を実施する場合に、周波数10kHz、出力50Wを超える加熱機器の場合、法令による制約を受ける場合もある。そのため、事前に50Wを超えないよう電圧指令Vの調整や、流れる電流や電圧を検出して50W以下となるようフィードバック制御を行うようにしてもよい。なお、インバータ制御部は、CPUCentralProcessingUnitやDSPDigitalSignalProcessor、マイクロコンピュータマイコンの離散システムで構成可能であり、その他にもアナログ回路やデジタル回路等の電気回路素子などで構成してもよい。また、以上の実施の形態に示した構成は、本発明の構成の一例であり、別の公知の技術と組み合わせることも可能であるし、本発明の要旨を逸脱しない範囲で、一部を省略する等、変更して構成することも可能であることは言うまでもない。"