LRP表示装置を用いて映像を空間上に結像させて表示させる映像出力部と、前記映像の結像位置に、ユーザの指示手段が位置しているかを検知する指検知部と、前記指示手段と前記映像の位置が一致した場合に、前記映像をユーザが認識したと判断する判断部と、を備えることを特徴とする表示装置。前記判断部は、前記映像をユーザが認識したと判断した場合、前記映像の表示態様を変更することを特徴とする請求項1に記載の表示装置。搭載される機器の状態を検知する状態検知部を備え、前記判断部は、前記機器の状態に応じて、前記LRP表示装置を用いた表示を実行するか否かを決定することを特徴とする請求項1または2に記載の表示装置。LRP表示装置を用いて映像を空間上に結像させて表示させる映像出力部と、前記映像の結像位置に、ユーザの指示手段が位置しているかを検知する指示検知部と、前記指示手段の動きに応じて、前記映像の表示状態を変更する表示態様変更部と、前記指示手段の動きに応じて、操作対象の操作制御を変更する操作状態変更部と、を備えることを特徴とする表示装置。ところで、ステアリングホイール等に所定のスイッチを設ける技術に関しては、スペース等の制約及びすでにオーディオ操作やエアコン操作等のスイッチに占められているケースが多いことなどから、別の技術が求められていた。さらに、特許文献1や2に開示の技術では、車両警報を出力するだけであって、運転者が警報を確認したことを車両に通知する技術については何ら開示がない。特許文献3に開示の技術では、人が警報を認識したかは自動的に判別できるが、警報出力は従来通りのLED等のランプ表示であって、注意喚起の能力を強化することが好ましく、また、運転者は車両側が認識したか否かを確認することができないという課題があった。本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、上記課題を解決する技術を提供することを目的とする。本発明の表示装置は、LRP表示装置を用いて映像を空間上に結像させて表示させる映像出力部と、前記映像の結像位置に、ユーザの指示手段が位置しているかを検知する指検知部と、前記指示手段と前記映像の位置が一致した場合に、前記映像をユーザが認識したと判断する判断部と、を備える。また、前記判断部は、前記映像をユーザが認識したと判断した場合、前記映像の表示態様を変更してもよい。また、搭載される機器の状態を検知する状態検知部を備え、前記判断部は、前記機器の状態に応じて、前記LRP表示装置を用いた表示を実行するか否かを決定してもよい。本発明の別の表示装置は、LRP表示装置を用いて映像を空間上に結像させて表示させる映像出力部と、前記映像の結像位置に、ユーザの指示手段が位置しているかを検知する指示検知部と、前記指示手段の動きに応じて、前記映像の表示状態を変更する表示態様変更部と、前記指示手段の動きに応じて、操作対象の操作制御を変更する操作状態変更部と、を備える。本発明によれば、操作状態を確実に把握することができる技術を提供することができる。以下、発明を実施するための形態以下、実施形態というを、図面を参照しつつ説明する。本実施形態の概要は次の通りである。本実施形態は、立体映像空中投影パネルLRP:LongitudinalReflectionPlateを用いた表示技術を用いる。この技術は、例えば、特開2009-53262号公報基本技術1や特開2009-53263号公報基本技術2、国際公開第2009/131128号基本技術3に開示されており、眼に特殊な装備などを装着することを一切不要とし、対象とする映像被写体をシンプルな特殊反射パネルによって、空中に再度結像させて表示する。そして、その結像位置にあたかも触ることができるかのように手を持って行くことができ、そのとき、実体が無いのですり抜けてしまうという映像を空中、空間に表示することができるという特徴がある。図1に立体映像空中投影パネルを用いた表示装置に関する基本原理を示す。詳細は、上述の基本技術1~3に記載されているので、ここでは簡単に説明する。図1は、断面図による説明図であり、図1bは斜視図による説明図である。なお、図1aと図1bでは、内部遮蔽スクリーンの配置を変えている。図1aに示すように、この表示装置は、内部遮蔽スクリーンの一部として配置されるLRPパネル54を備える。内部遮蔽スクリーンは、後述の車両への適用例におけるダッシュボード68に対応する。そのスクリーン内部には、例えば液晶ディスプレイ52において実映像が表示される。実映像面液晶ディスプレイ52は、LRPパネル54に対して所定の角度θだけ傾斜して配置されている。そして、実映像に対してLRPパネル54と対称な位置に、空中映像が再結像する。この空中映像は、車両に適用した場合に、通知映像58として使用される。具体的には、実映像の第1映像点A1から出力した映像光束A11~A13は、LRPパネル54への入射角と同じ値の反射角で内部遮蔽スクリーンの外部に反射する。例えば、光束A11の入射角θ1と反射角θ1’は、図示のように、θ1=θ1’となる。そして各光束A11~A13は、LRPパネル54に対して第1映像点A1と対称となる位置である第1再結像点A2で結像する。同様に、実映像の第2映像点B1から出力した光束B11~B13は、LRPパネル54に対して第2映像点B1と対称となる位置である第2再結像点B2で結像する。その結果、LRPパネル54に対して被写体と反対側の対称位置に実像空中映像を結ばせることができる。なお、図1bに示したように、内部遮蔽スクリーンはLRPパネル54と一致させる必要はなく、透明な部材とすることで、図1aと同様に、空中映像を実現できる。図2は、LRP表示装置50を車両のインストルメントパネルの一部に配置した例を示している。ダッシュボード68上では、インストルメントパネル31のドライバー側の透明カバー部分に、LRPパネル54が配置されている。このとき、ダッシュボード68透明カバーの内部に液晶ディスプレイ52が配置されている。そして、LRPパネル54に対して液晶ディスプレイ52と対称となる位置に空中結像後述の通知映像58に対応するが表示される。ここでは、ドライバー60のアイレンジERからは、空中結像通知映像58はちょうどフロントウィンドウガラス90とステアリングホイール66の間にある。この結像位置は、LRPパネル54及び液晶ディスプレイ52の配置によって調整することができる。本実施形態では、LRP表示装置50による表示を警告灯に適用する。ドライバー60がステアリングホイール66の上に表示された通知映像58に手を伸ばし、その手が通知映像58の位置と一致した場合に、車両はドライバー60が通知映像58を認識したと判断し、通知映像58の表示を停止する等の処理を行う。つまり、通知映像58は、メッセージスイッチとして機能する後述の実施例1。また、ドライバー60の指が、あたかも通知映像58を操作するような動きをした場合、車両への操作として認識され、その操作に応じた車両制御がなされる後述の実施例2。図3は、本実施形態に係る車両表示装置10の概略構成を示す機能ブロック図である。ここでは、主に車両の表示系に着目して示している。車両表示装置10は、制御部20と、表示部30と、車両状態センサ36と、外界センサ37と、音声出力部38と、空間操作検知部40とを備える。空間操作検知部40は、通知映像58およびその近傍におけるドライバー60の指の動きを検知する。検知結果は、空間操作制御部24に通知される。なお、空間操作検知部40は、公知の人体センサ等の検知装置を用いることで実現でき、例えば、特開2010-71984号公報や特開2009-109508号公報の技術を用いることができる。これらの技術では、人体を精度良く検知することができる。制御部20は、車両制御部21と、表示制御部22と、通報制御部23と、空間操作制御部24とを備える。車両制御部21は、車両を統括的に制御するとともに、表示制御部22、通報制御部23、及び空間操作制御部24と協働し各機能を実行する。表示制御部22は、車両制御部21と協働により、表示部30インストルメントパネル31及びLRP表示装置50の表示制御を行う。通報制御部23は、車両状態センサ36や外界センサ37の検知結果に応じて、警告灯の表示制御や音声出力部38への出力制御を行う。空間操作制御部24は、空間操作検知部40の検知結果をもとに、ドライバー60の手が通知映像58の位置まで移動したか否か、さらには、通知映像58のより具体的な位置に移動しているかを検知する。空間操作制御部24の検知結果は、車両制御部21を介して通報制御部23に通知される。そのとき、通報制御部23は、検知結果に応じた表示制御を行う。車両状態センサ36は、車速センサや舵角センサ、ヨーレートセンサ、燃料量センサなどの車両の状態を検知するセンサから構成され、検知結果は車両制御部21に通知される。外界センサ37は、カメラやレーダーなどのセンサから構成され、車両近傍の物体別の車両や人物の有無や相対距離、相対速度等を検知する。検知結果は、車両制御部21に通知される。音声出力部38は、増幅装置及びスピーカを備えて構成されており、警報音等を出力することができる。以上の構成の車両表示装置10によるドライバー60への警報処理手順をより具体な実施例にて説明する。<実施例1>実施例1では、燃料警告燃料計に関して図4のフローチャート及び図5、6の表示例を参照して説明する。燃料計は、インストルメントパネル31の一構成として配置され、警告が必要とされていない場合には、一般的な燃料計と同様に、インストルメントパネル31において指針表示している。車両制御部21は、車両状態センサ36や外界センサ37等の検知結果を取得して、メッセージを表示して警告が必要となる事項が発生したか否かを継続して判断するS10のN。ここでは、燃料量が少なくなり所定未満となったか否かを判断する。メッセージ表示事項が発生したと判断したらS10のY、つまり、燃料量が所定未満となった場合、通報制御部23は、表示制御部22を制御してLRP表示装置50を用いてメッセージスイッチとして機能する通知映像58を表示させるS11。図5が、通知映像58として、燃料計の映像がステアリングホイール66の上部空間に表示された状態を示している。つづいて、空間操作制御部24は、空間操作検知部40を用いて、ドライバー60の指の位置検出処理を開始するS12。位置検出処理が開始すると、空間操作制御部24は、ドライバー60の指がメッセージスイッチである通知映像58の表示位置座標と一致するまで継続して検知処理を行うS13のN。図6に表示例に示すように、指の通知映像58とが一致した場合S13のY、通報制御部23は、ドライバー60が通知映像58を認識したと判断しS14、表示制御部22を制御してLRP表示装置50による通知映像58の表示を消去するS15。このように、ステアリングホイール66の上部空間に通知映像58を表示させ、ユーザの指による操作によって通知映像58の表示が消去されるようにすることで、ドライバー60は、自らが警報を認識したことを車両側に通知することができる。さらに、ドライバー60の動作によって、ドライバー60は警報を確実に記憶に留めることができる。つまり、ドライバー60と車両とは、ドライバー60が警報を確認したという情報を共有することができる。なお、通知映像58の表示は、警報の重要度に応じて大きさや色が変更されても良い。例えば、燃料量が一層少なくなった場合には、液晶ディスプレイ52の表示を大きくすることで、通知映像58を大きくするといった処理が可能である。また、緊急性の高い警報の場合に、液晶ディスプレイ52における表示位置を変更することで、ドライバー60に対する視認性を向上させ注意をより促すといった処理も可能となる。また、液晶ディスプレイ52とLRPパネル54との間に、複数のレンズで構成される光学系を配置し、それらレンズ位置を可動として、通知映像58の表示距離を擬似的に変化せてもよい。また、LRPパネル54自体を可動としても同様の効果が得られる。<実施例2>本実施例では、車両のオートクルーズ機能に適応させるものである。タッチパネル式の車両パネルインストルメントパネル31上に構成された速度計をドライバー60がタッチした場合に、速度計映像が通知映像58としてステアリングホイール66の上部空間に表示される。さらに、速度計映像の指針59を動かす動きを検知した場合に、変化後の指の位置に対応する目標速度が設定される。まず、スイッチ操作モードがオンになると、ダイヤル速度計への操作が許可された状態となるS20。つぎに、図8に示すように、車両パネル上のダイヤル表示、ここでは速度計への接触が検知されるとS21、通報制御部23はLRP表示装置50を制御して速度計に対応するダイヤルを、図9に示すようにステアリングホイール66の上部空間に虚像表示させるS22。ここでは、ダイヤルの指針59がゼロの状態で表示される。つづいて、空間操作制御部24は、空間操作検知部40を用いて、ドライバー60の指の位置検出処理を開始するS23。位置検出処理が開始すると、空間操作制御部24は、ドライバー60の指がダイヤルの指針59上の座標と一致したか否かを判断するS24。指針59と一致した場合S24のY、通報制御部23は指がその一致位置から動いたときに、LRP表示装置50を制御して、図10に示すように、指が動いた後の位置に指針59の表示を動かすS25。さらに、通報制御部23は、新たな指針59の位置を車両制御部21に通知し、車両制御部21はその通知を受けて、指針59に対応する速度を目標速度に設定するS26。一方、S24の処理において、指針59と一致しない場合S24のN、さらに通報制御部23は、ドライバー60の指が指針59上を除くダイヤルの座標と同一となったか否かを判断するS27。一致しない場合S27のN、ドライバー60の指の位置検出処理が継続されるS23。図11に示すように、指が指針59上を除くダイヤルの座標と一致した場合S27のY、通報制御部23は、ダイヤルのスイッチ操作モードがオフとなったと判断しS28、LRP表示装置50による通知映像58の表示を停止するS29。本実施例によると、ダイヤル表示である通知映像58がステアリングホイール66のすぐ上の空間に表示されるので、ドライバー60は通知映像58の操作を安全に行うことができ、危険な状態を誘発するといったことを防止できる。つまり、ドライバー60は、スイッチ操作のために体や顔を大きく動かすことがない場所に、所望のスイッチ機能付き表示を映し出すことができるので、スイッチ操作による危険な状態の発生を防止できる。また、操作手段としてボタン等を配置する場合と比較して、インストルメントパネル31といった狭いスペースにとらわれることが無いため、表示の自由度が高くなる。さらに、インストルメントパネル31上の同じ位置にスイッチを設置できるので、インタフェイスの共通性が維持され、ドライバー60に対するユーザビリティを確保できる。さらに、ダイヤルスイッチ操作モードをオフとすべき場合、例えば、オートクルーズ機能であれば、ナビゲーション図示せずと連動させ、市街地であると判断した場合に、通知映像58を表示させないということが可能となり、より適切な運転支援を行うことができる。また、舵角センサによって、ハンドル操作がなされているときに、通知映像58を表示させないといった処理も可能である。以上、本発明を実施形態を基に説明した。この実施形態は例示であり、それらの各構成要素及びその組合せにいろいろな変形例が可能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあることは当業者に理解されるところである。本実施形態では、車両に搭載される態様について説明したが、ゲーム機や各種の分析機器、医療機器、エレベータ等の乗車機械、電子楽器等に適用することもできる。その場合、それら機器に対する操作を確実に把握することができ、注意がそがれて機器に対して誤操作をしてしまうといったことを回避できる。また、実施例1と実施例2の機能が同一の車両に搭載され、適宜それらの機能が選択されて実行されてもよい。