柱状の導電性支持体の周囲の一部に長さ方向に延びるNiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有する中間層を配置するとともに、前記導電性支持体の前記中間層が形成されていない部分に燃料極層を配置し、該燃料極層を覆うように、かつ両端部が前記中間層の両端部上に位置するように固体電解質層を配置し、該固体電解質層上に酸素極層を配置し、さらに、前記中間層上に、かつ両端部が前記固体電解質層の両端部に重畳するようにインターコネクタを配置してなることを特徴とする固体酸化物形燃料電池セル。平板状の前記導電性支持体の一方側主面に、前記中間層と前記インターコネクタとを備え、他方側主面に前記燃料極層と、前記固体電解質層と、前記酸素極層とがこの順に積層された積層体を備えてなり、前記燃料極層および前記固体電解質層のそれぞれの両端部が前記導電性支持体の他方側主面から側面を介して一方側主面まで延設されていることを特徴とする請求項1に記載の固体酸化物形燃料電池セル。請求項1または2に記載の固体酸化物形燃料電池セルを、集電部材を介して複数個配列し、電気的に直列に接続してなることを特徴とするセルスタック。請求項3に記載のセルスタックを収納容器内に収納してなることを特徴とする燃料電池モジュール。請求項4に記載の燃料電池モジュールと、該燃料電池モジュールを動作させるための補機とを外装ケース内に収納してなることを特徴とする燃料電池装置。しかしながら、中間層を固体電解質層の両端部間に位置する導電性支持体だけに形成することは困難であり、通常、固体電解質層の両端部とは間隔をおいて中間層を形成するしかなく、この場合には、中間層上および固体電解質層の両端部上に配置されるインターコネクタと、導電性支持体との間であって、中間層端と固体電解質層端との間に空間が形成されるおそれがあり、長期発電により、上記空間に沿ってクラックが生成する等の不具合が生じ、燃料電池セルの長期信頼性が低下するおそれがあった。本発明は、長期信頼性を向上できる固体酸化物形燃料電池セル、セルスタック、燃料電池モジュールおよび燃料電池装置を提供することにある。本発明の固体酸化物形燃料電池セルは、柱状の導電性支持体の周囲の一部に長さ方向に延びるNiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有する中間層を配置するとともに、前記導電性支持体の前記中間層が形成されていない部分に燃料極層を配置し、該燃料極層を覆うように、かつ両端部が前記中間層の両端部上に位置するように固体電解質層を配置し、該固体電解質層上に酸素極層を配置し、さらに、前記中間層上に、かつ両端部が前記固体電解質層の両端部に重畳するようにインターコネクタを配置してなることを特徴とする。本発明の固体酸化物形燃料電池セルは、中間層の両端部が、固体電解質層と導電性支持体との間に介在していることになるため、インターコネクタと導電性支持体との間であって、固体電解質層の両端と中間層の両端との間に空間が形成されることがなく、これにより、燃料電池セルにおけるクラック等の発生を抑制でき、燃料電池セルの長期信頼性を向上できる。また上記の燃料電池セルを備えることで、長期信頼性の向上したセルスタック装置、燃料電池モジュールおよび燃料電池装置とすることができる。図1は、燃料電池セルの一実施形態を示すものであり、aは横断面図、bはaの斜視図である。なお、両図面において、燃料電池セル1の各構成を一部拡大等して示している。また、同一の部材に関しては同一の符号を付するものとし、以下同様とする。燃料電池セル1は、中空平板型の形状をしており、全体的に見て楕円柱状をした導電性支持体2を備えている。導電性支持体2は板状ということもできる。導電性支持体2の内部には、所定の間隔で長さ方向Lの一端から他端まで貫通した複数の燃料ガス流路7が形成されており、燃料電池セル1はこの導電性支持体2上に各種の部材が設けられた構造を有している。導電性支持体2は、図1に示されている形状から理解されるように、互いに平行な一対の平坦面nと、一対の平坦面nをそれぞれ接続する弧状面側面mとで構成されている。導電性支持体2の一方の平坦面nには、中間層9、緻密質なインターコネクタ6が導電性支持体2の長さ方向Lの一端から他端にかけて設けられており、インターコネクタ6が設けられていない他方の平坦面nおよび両側面mに多孔質の燃料極層3と、燃料極層3の外面を覆うような緻密質な固体電解質層4と、多孔質の酸素極層5とが積層された積層体が設けられている。なお図1に示す燃料電池セル1においては、導電性支持体2の他方の主面における固体電解質層4上には拡散防止層8を介して、燃料極層3より詳しくはインターコネクタ6と対面するように酸素極層5が積層されている。そして、燃料電池セル1においては、図1~図3に示すように、燃料極層3および固体電解質層4は、他方の主面から両端の弧状面mを経由して一方の主面のインターコネクタ6の燃料電池セル1の周方向幅方向Wにおける両側部まで延設されており、一方の平坦面nに設けられた中間層9の両端部に、燃料極層3および固体電解質層4の両端部が積層されている。言い換えれば、中間層9は、図2に示すように、導電性支持体2の長さ方向Lに延びて形成されており、その幅方向Wの両端部には、図1に示したように、導電性支持体2の弧状面mを経由して一方の平坦面nまで延設された燃料極層3の両端部が積層され、この燃料極層3を覆うように固体電解質層4が積層され、固体電解質層4の両端部に、インターコネクタ6の両端部が接合している。中間層9および燃料極層3は、NiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有している。なお、燃料極層3は酸素極層5と対面する導電性支持体2の領域にのみ設け、その他の導電性支持体2の領域は固体電解質層4にて覆う構成としてもよい。この場合には、中間層9の幅方向Bの両端部には、固体電解質層4の両端部が積層されることになる。ここで、燃料電池セル1は、燃料極層3と酸素極層5との対面している部分が電極として機能することにより発電する。即ち、酸素極層5の外側に空気等の酸素含有ガスを流し、且つ導電性支持体2内の燃料ガス流路7に燃料ガス水素含有ガスを流し、所定の作動温度まで加熱することにより発電する。かかる発電によって生じた電流は、導電性支持体2の表面に設けられたインターコネクタ6を介して集電される。以下に、本実施形態の燃料電池セル1を構成する各部材について説明する。導電性支持体2は、燃料ガスを燃料極層3まで透過させるためにガス透過性であること、インターコネクタ6を介して集電を行うために導電性であることが要求されることから、例えば、NiおよびNiOのうち少なくとも一方と、特定の希土類酸化物とにより形成されることが好ましい。特定の希土類酸化物とは、導電性支持体2の熱膨張係数を固体電解質層4の熱膨張係数に近づけるために使用されるものであり、Y、Luルテチウム、Yb、Tmツリウム、Erエルビウム、Hoホルミウム、Dyジスプロシウム、Gd、Sm、Prプラセオジムからなる群より選択される少なくとも1種の元素を含む希土類酸化物が、NiおよびNiOのうち少なくとも一方との組み合わせで使用することができる。このような希土類酸化物の具体例としては、Y2O3、Lu2O3、Yb2O3、Tm2O3、Er2O3、Ho2O3、Dy2O3、Gd2O3、Sm2O3、Pr2O3を例示することができ、NiおよびNiOのうち少なくとも一方との固溶、反応が殆どなく、また、熱膨張係数が固体電解質層4とほとんど同程度であり、かつ安価であるという点から、Y2O3、Yb2O3が好ましい。また、本実施形態においては、導電性支持体2の良好な導電率を維持し、かつ熱膨張係数を固体電解質層4と近似させるという点で、焼成-還元後における体積比率が、Ni:希土類元素酸化物例えば、Ni:Y2O3が35:65~65:35Ni/NiYがモル比で65~86molの範囲にあることが好ましい。なお、導電性支持体2は、上記特定の希土類酸化物を含む必要性はなく、他の無機酸化物を含有するものであっても良い。導電性支持体2中には、要求される特性が損なわれない限りの範囲で、他の金属成分や酸化物成分を含有していてもよい。また、導電性支持体2は、ガス透過性を有していることが必要であるため、通常、気孔率が30以上、特に35~50の範囲にあることが好ましい。また、導電性支持体2の導電率は、50S/cm以上、より好ましくは300S/cm以上、特に好ましくは440S/cm以上とすることがよい。なお、導電性支持体2の平坦面nの長さ導電性支持体2の幅方向Wの長さは、通常、15~35mm、弧状面mの長さ弧の長さは、2~8mmであり、導電性支持体2の厚み平坦面n間の厚みは1.5~5mmであることが好ましい。燃料極層3は、電極反応を生じさせるものであり、鉄族金属であるNiおよびNiOのうち少なくとも一方と、希土類元素が固溶したZrO2とから形成することができる。なお、希土類元素としては、導電性支持体2において例示した希土類元素Y等を用いることができる。燃料極層3において、NiおよびNiOのうち少なくとも一方と、希土類元素が固溶したZrO2の含有量は、焼成-還元後における体積比率が、Ni:希土類元素が固溶したZrO2例えば、NiO:YSZが35:65~65:35の範囲にあるのが好ましい。さらに、この燃料極層3の気孔率は、15以上、特に20~40の範囲にあるのが好ましく、その厚みは、1~30μmであるのが好ましい。固体電解質層4は、3~15モルのYイットリウム、Scスカンジウム、Ybイッテルビウム等の希土類元素を含有した部分安定化あるいは安定化ZrO2からなる緻密質なセラミックスを用いるのが好ましい。また、希土類元素としては、安価であるという点からYが好ましい。さらに、固体電解質層4は、ガス透過を防止するという点から、相対密度アルキメデス法によるが93以上、特に95以上の緻密質であることが望ましく、かつその厚みが5~50μmであることが好ましい。固体電解質層4は、ジルコニア系に限定されるものではなく、例えばランタンガレート系の固体電解質であっても良い。なお、固体電解質層4と後述する酸素極層5との間に、固体電解質層4と酸素極層5との接合を強固とするとともに、固体電解質層4の成分と酸素極層5の成分とが反応して電気抵抗の高い反応層が形成されることを抑制する目的で拡散防止層8を備えることもでき、図1に示した燃料電池セル1においては拡散防止層8を備えた例を示している。ここで、拡散防止層8は、Ceセリウムと他の希土類元素とを含有する組成にて形成することができ、例えば、CeO21-xREO1.5xREはSm、Y、Yb、Gdの少なくとも1種であり、xは0<x≦0.3を満足する数。で表される組成を有していることが好ましい。さらには、電気抵抗を低減するという点から、REとしてSmやGdを用いることが好ましく、例えば10~20モルのSmO1.5またはGdO1.5が固溶したCeO2からなることが好ましい。なお、拡散防止層8は例えば2層より構成することもでき、この場合1層目を固体電解質層4と同時焼成により設けた後に、同時焼成よりも200°C以上低い温度にて2層目を別途焼成することが好ましい。また、酸素極層5は、ガス透過性を有する必要があり、従って、酸素極層5を形成する導電性セラミックスペロブスカイト型酸化物は、気孔率が20以上、特に30~50の範囲にあることが好ましい。さらに、酸素極層5の厚みは、集電性という点から30~100μmであることが好ましい。インターコネクタ6は、導電性セラミックスにより形成されることが好ましいが、燃料ガス水素含有ガスおよび酸素含有ガスと接触するため、耐還元性、耐酸化性を有していることが必要である。このため、耐還元性、耐酸化性を有する導電性セラミックスとしては、一般に、ランタンクロマイト系のペロブスカイト型酸化物LaCrO3系酸化物が使用され、特に導電性支持体2と固体電解質層4との熱膨張係数を近づける目的から、LaCrO3系酸化物が用いられる。インターコネクタ6は、LaCrO3系酸化物に限定されるものではない。また、インターコネクタ6の厚みは、ガスのリーク防止と電気抵抗という点から、10~50μmであることが好ましい。この範囲よりも厚みが薄いと、ガスのリークを生じやすく、またこの範囲よりも厚みが大きいと、電気抵抗が大きく、電位降下により集電機能が低下してしまうおそれがある。さらに、導電性支持体2とインターコネクタ6との間には、インターコネクタ6と導電性支持体2との間の熱膨張係数差を軽減する等のために中間層9を設けられている。中間層9の厚みは、5~20μmとされている。中間層9は、例えば、希土類元素酸化物、希土類元素が固溶したZrO2、希土類元素が固溶したCeO2のうち少なくとも1種と、NiおよびNiOのうち少なくとも一方とから形成することができる。より具体的には、例えばY2O3とNiおよびNiOのうち少なくとも一方からなる組成や、Yが固溶したZrO2YSZとNiおよびNiOのうち少なくとも一方からなる組成、Y、Sm、Gd等が固溶したCeO2とNiおよびNiOのうち少なくとも一方からなる組成から形成することができる。なお、希土類元素酸化物や希土類元素が固溶したZrO2CeO2と、NiおよびNiOのうち少なくとも一方とは、焼成-還元後における体積比率が40:60~60:40の範囲となるように形成することが好ましい。また、図示していないが、インターコネクタ6の外面上面には、P型半導体層を設けることが好ましい。集電部材を、P型半導体層を介してインターコネクタ6に接続させることにより、両者の接触がオーム接触となり、電位降下を少なくでき、集電性能の低下を有効に回避することが可能となる。このようなP型半導体層としては、遷移金属ペロブスカイト型酸化物からなる層を例示することができる。具体的には、電子伝導性が大きいもの、例えば、BサイトにMn、Fe、Coなどが存在するLaMnO3系酸化物、LaFeO3系酸化物、LaCoO3系酸化物などの少なくとも一種からなるP型半導体セラミックスを使用することができる。このようなP型半導体層の厚みは、一般に、30~100μmの範囲にあることが好ましい。ところで、従来の燃料電池セルにおいては、燃料電池セルの作製時や、還元処理時に、固体電解質層の両端部とインターコネクタの両端部との間に形成された中間層および燃料極層3と、インターコネクタ6との熱膨張差や、中間層および燃料極層3に含有される鉄族の金属酸化物が鉄族金属に還元されることに伴う還元収縮により、固体電解質4の両端部とインターコネクタ6とが剥離する場合があり、燃料電池セル1の内部に設けられた燃料ガス流路7を流れた燃料ガスがリークし、燃料電池セル1の長期信頼性が低下するおそれがある。図1に示す燃料電池セル1は、燃料電池セル1の周方向幅方向Wにおけるインターコネクタ6の両端部が燃料電池セル1の幅方向Wにおける固体電解質層4の両端部に積層され、接合しているため、固体電解質4の両端部とインターコネクタ6の両端部との間から燃料ガスがリークすることを抑制することができる。そのため、燃料電池セル1の長期信頼性を向上させることができる。また、中間層9の幅方向Wの両端部が、固体電解質層4の端部と導電性支持体2との間に介在していることになるため、インターコネクタ6と導電性支持体2との間であって、固体電解質層4の両端と中間層9の両端との間に空間が形成されることがなく、これにより、燃料電池セル1におけるクラック等の発生を抑制でき、燃料電池セル1の長期信頼性を向上できる。さらに、NiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有する中間層9の幅方向Wの両端部が、図3に示すように、NiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有する燃料極層3とNiおよびNiOのうち少なくとも一方を含有する導電性支持体2との間に介在しているため、中間層9、燃料極層3および導電性支持体2が一体となり、これらが剥離することを防止できる。以上説明した本実施形態の燃料電池セル1の作製方法について説明する。先ず、NiおよびNiOの少なくとも一方の粉末と、Y2O3などの希土類酸化物の粉末と、有機バインダーと、溶媒とを混合して坏土を調製し、この坏土を用いて押出成形により導電性支持体成形体を作製し、これを乾燥する。なお、導電性支持体成形体として、導電性支持体成形体を900~1000°Cにて2~6時間仮焼した仮焼体を用いてもよい。続いて、中間層9成形体を形成する。例えば、Yが固溶したZrO2とNiOが体積比で40:60~60:40の範囲となるように混合して乾燥し、有機バインダー等を加えて中間層用スラリーを調整する。調整した中間層用スラリーを、導電性支持体成形体の一方側主面に、長さ方向Lに延びるように塗布し、乾燥し、中間層9成形体を形成する。次に、例えば所定の調合組成に従いNiO、Y2O3が固溶したZrO2YSZの素原料を秤量、混合する。この後、混合した粉体に、有機バインダーおよび溶媒を混合して燃料極層用スラリーを調製する。さらに、希土類元素が固溶したZrO2粉末に、トルエン、バインダー、市販の分散剤等を加えてスラリー化したものをドクターブレード等の方法により、7~75μmの厚さに成形してシート状の固体電解質層4成形体を作製する。得られたシート状の固体電解質層成形体上に燃料極層用スラリーを塗布して燃料極層成形体が形成された積層体成形体を形成し、この積層体成形体を、燃料極層成形体を下面として導電性支持体成形体の他方側主面から側面を介して一方側主面まで延設し、燃料極層成形体の両端部が、中間層9成形体の幅方向Wの両端部に重畳するように積層する。続いて固体電解質層4と酸素極層5との間に配置する拡散防止層8成形体を形成する。例えば、GdO1.5が固溶したCeO2粉末を800~900°Cにて2~6時間、熱処理を行い、その後、湿式解砕して凝集度を5~35に調整し、拡散防止層成形体用の原料粉末を調整する。湿式解砕は溶媒を用いて10~20時間ボールミルすることが望ましい。なお、拡散防止層をSmO1.5が固溶したCeO2粉末より形成する場合も同様である。そして、凝集度が調製された拡散防止層成形体の原料粉末に、溶媒としてトルエンを添加し、拡散防止層用スラリーを作製し、このスラリーを固体電解質層成形体上に塗布して拡散防止層成形体を作製する。なお、シート状の拡散防止層成形体を作製し、これを固体電解質層成形体上に積層してもよい。続いて、インターコネクタ用材料例えば、LaCrMgO3系酸化物粉末、有機バインダー及び溶媒を混合してスラリーを調製し、インターコネクタ用シートを作製し、このインターコネクタ用シートの幅方向両端部が、固体電解質層4成形体の両端部に重畳するようにインターコネクタ用シートを積層する。次いで、上記の積層成形体を脱バインダー処理し、酸素含有雰囲気中、1400°C~1600°Cにて2~6時間、同時焼結同時焼成する。次いで、酸素極層用材料例えば、LaCoO3系酸化物粉末、溶媒および増孔剤を含有するスラリーをディッピング等により拡散防止層8上に塗布する。また、インターコネクタ6の所定の位置に、必要によりP型半導体層用材料例えば、LaCoO3系酸化物粉末と溶媒を含むスラリーを、ディッピング等により塗布し、1000~1300°Cで、2~6時間焼き付けることにより、図1に示す構造の本実施形態の燃料電池セル1を製造できる。なお、燃料電池セル1は、その後、内部に水素ガスを流し、導電性支持体2および燃料極層3の還元処理を行なうのが好ましい。その際、例えば750~1000°Cにて5~20時間還元処理を行なうのが好ましい。以上のように、本実施形態の燃料電池セル1の作製時において、燃料電池セル1は、導電性支持体2が緻密質なインターコネクタおよび緻密質な固体電解質層で封止されていることにより、燃料ガスが導電性支持体2、燃料極層3および中間層9からリークすることを抑制することができる。それにより、長期信頼性の向上した燃料電池セル1とすることができる。図4は、上述した燃料電池セル1の複数個を、集電部材14を介して電気的に直列に接続して構成されるセルスタック装置の一例を示したものであり、aはセルスタック装置12を概略的に示す側面図、bはaのセルスタック装置12の一部拡大平面図であり、aで示した点線枠で囲った部分を抜粋して示している。なお、bにおいてaで示した点線枠で囲った部分に対応する部分を明確とするために矢印にて示している。なお、セルスタック装置12においては、各燃料電池セル1を集電部材14を介して配列することでセルスタック13を構成しており、各燃料電池セル1の下端が、燃料電池セル1に燃料ガスを供給するためのマニホールド15に、ガラスシール材等の接着剤により固定されている。また、マニホールド15に下端が固定された弾性変形可能な導電部材16により、燃料電池セル1の配列方向の両端からセルスタック13が挟持されている。また、図4に示す導電部材16においては、燃料電池セル1の配列方向に沿って外側に向けて延びた形状で、セルスタック13燃料電池セル1の発電により生じる電流を引出すための電流引出し部17が設けられている。ここで、本実施形態のセルスタック装置12においては、上述した燃料電池セル1を用いて、セルスタック13を構成することにより、緻密質なインターコネクタおよび緻密質な固体電解質層で封止されていることにより、燃料ガスがリークすることを抑制することができ、長期信頼性の向上したセルスタック装置12とすることができる。図5は、本実施形態のセルスタック装置12を収納容器内に収納してなる燃料電池モジュール20の一例を示す外観斜視図であり、直方体状の収納容器21の内部に、図4に示したセルスタック装置12を収納して構成されている。なお、燃料電池セル1にて使用する燃料ガスを得るために、天然ガスや灯油等の原燃料を改質して燃料ガスを生成するための改質器22がセルスタック13の上方に配置されている。そして、改質器22で生成された燃料ガスは、ガス流通管23を介してマニホールド15に供給され、マニホールド15を介して燃料電池セル1の内部に設けられた燃料ガス流路2に供給される。なお、図5においては、収納容器21の一部前後面を取り外し、内部に収納されているセルスタック装置12および改質器22を後方に取り出した状態を示している。ここで、図5に示した燃料電池モジュール20においては、セルスタック装置12を、収納容器21内にスライドして収納することが可能である。なお、セルスタック装置12は、改質器22を含むものとしても良い。また収納容器21の内部に設けられた酸素含有ガス導入部材24は、図5においてはマニホールド15に並置されたセルスタック13の間に配置されるとともに、酸素含有ガスが燃料ガスの流れに合わせて、燃料電池セル1の側方を下端部から上端部に向けて流れるように、燃料電池セル1の下端部に酸素含有ガスを供給する。そして、燃料電池セル1の燃料ガス流路より排出される燃料ガスと酸素含有ガスとを燃料電池セル1の上端部側で燃焼させることにより、燃料電池セル1の温度を上昇させることができ、セルスタック装置12の起動を早めることができる。また、燃料電池セル1の上端部側にて、燃料電池セル1の燃料ガス流路から排出される燃料ガスと酸素含有ガスとを燃焼させることにより、燃料電池セル1セルスタック13の上方に配置された改質器22を効率よく温めることができる。それにより、改質器22で効率よく改質反応を行うことができる。図6は、外装ケース内に図6で示した燃料電池モジュール20と、燃料電池セルスタック装置12を動作させるための補機とを収納してなる本実施形態の燃料電池装置の一例を示す分解斜視図である。なお、図6においては一部構成を省略して示している。図6に示す燃料電池装置25は、支柱26と外装板27から構成される外装ケース内を仕切板28により上下に区画し、その上方側を上述した燃料電池モジュール20を収納するモジュール収納室29とし、下方側を燃料電池モジュール20を動作させるための補機類を収納する補機収納室30として構成されている。なお、補機収納室28に収納する補機類を省略して示している。また、仕切板28には、補機収納室30の空気をモジュール収納室29側に流すための空気流通口31が設けられており、モジュール収納室29を構成する外装板27の一部に、モジュール収納室29内の空気を排気するための排気口32が設けられている。このような燃料電池装置25においては、上述したように、発電効率を向上することができる燃料電池モジュール20をモジュール収納室29に収納して構成されることにより、発電効率の向上した燃料電池装置25とすることができる。以上、本発明について詳細に説明したが、本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更、改良等が可能である。例えば、本実施形態の燃料電池セル1においては、中空平板形状のものについて示したが、円筒状の燃料電池セルにおいても本発明を用いることができる。先ず、平均粒径0.5μmのNiO粉末と、平均粒径0.9μmのY2O3粉末を混合し、有機バインダーと溶媒にて作製した坏土を押出成形法にて成形し、乾燥、脱脂して導電性支持体成形体を作製した導電性支持体は、焼成-還元後における体積比率が、NiOが48体積、Y2O3が52体積であった。次に、平均粒径0.5μmのNiO粉末と8molのY2O3が固溶したZrO2粉末と有機バインダーと溶媒とを混合した中間層用スラリーを作製し、この中間層用スラリーを、導電性支持体成形体の一方側主面に、長さ方向Lに延びるように塗布し、乾燥し、中間層成形体を形成した。次に、8molのYが固溶したマイクロトラック法による粒径が0.8μmのZrO2粉末固体電解質層原料粉末と有機バインダーと溶媒とを混合して得られたスラリーを用いて、ドクターブレード法にて厚み30μmの固体電解質層用シートを作製した。次に平均粒径0.5μmのNiO粉末とY2O3が固溶したZrO2粉末と有機バインダーと溶媒とを混合した燃料極層用スラリーを作製し、固体電解質層用シート上に燃料極層用スラリーを塗布して燃料極層成形体を形成した積層体成形体を形成した。この積層体成形体を、燃料極層成形体を下面として導電性支持体成形体の他方側主面から側面を介して一方側主面まで巻き付け、燃料極層成形体の両端部が、中間層成形体の幅方向Bの両端部に重畳するように積層した。続いて、上記のように燃料極層成形体および固体電解質層成形体を積層した積層成形体を1000°Cにて3時間仮焼処理した。次に、CeO2を85モル、他の希土類元素の酸化物GdO1.5を15モル含む複合酸化物を、溶媒としてイソプロピルアルコールIPAを用いて振動ミル又はボールミルにて粉砕し、900°Cにて4時間仮焼処理を行い、再度ボールミルにて解砕処理し、セラミック粒子の凝集度を調整し、拡散防止層用の原料粉末を得た。この粉末にアクリル系バインダーとトルエンとを添加し、混合して作製した拡散防止層用のスラリーを得られた積層仮焼体の固体電解質層仮焼体上に、スクリーン印刷法にて塗布し、拡散防止層成形体を作製した。続いて、LaCrO3系酸化物と、有機バインダーと溶媒とを混合したインターコネクタ用スラリーを用いて、ドクターブレード法にて厚み30μmのインターコネクタ用シートを作製した。このインターコネクタ用シートの幅方向両端部が、固体電解質層成形体の両端部に重畳するようにインターコネクタ用シートを積層した。そして、これらの各層が積層された積層体を、大気中1510°Cにて3時間同時焼成した。次に、平均粒径2μmのLaSrCoFeO3の粉末と、イソプロピルアルコールとからなる混合液を作製し、積層焼結体の拡散防止層の表面に噴霧塗布し、酸素極層成形体を形成し、1100°Cにて4時間で焼き付け、酸素極層を形成し、本発明の燃料電池セルを作製した試料No.1。なお、作製した燃料電池セルの寸法は25mm×200mmで、導電性支持体の厚み平坦面n間の厚みは2mm、気孔率35、燃料極層の厚さは10μm、気孔率24、酸素極層の厚みは50μm、気孔率40、固体電解質層の相対密度は97であった。一方、中間層の両端部を、燃料極層と導電性支持体との間ではなく、固体電解質層の両端部とインターコネクタの両端部との間に形成した従来技術の燃料電池セル試料No.2と、中間層の両端が、固体電解質層の両端と1mmの間隔をおいて形成され、空間が形成された燃料電池セル試料No.3を作製した。そして、各試料それぞれ10個の燃料電池セルを作製し、各燃料電池セルにガスリークが生じていないかを確認するため、リーク試験を行なった。なお、リーク試験は、一方側の燃料ガス流路を封止した燃料電池セルを水の中にいれ、燃料電池セルの他方側から3kg/cm2に加圧されたHeガスを60秒供給する試験であり、燃料電池セルから気泡が生じたものをガスリーク発生有りとし、燃料電池セルから気泡が生じなかったものをガスリーク発生無しとした。リーク試験は、燃料電池セルの内部に水素ガス燃料ガスを流した状態で、850°Cで10時間加熱して、導電性支持体および燃料極層の還元処理した後、行なった。さらに、燃料電池セルを850°Cに加熱し、10時間保持した後、室温まで自然冷却する工程を10回繰り返す昇降温試験を行い、燃料電池セルのインターコネクタにおけるクラックの発生状況を確認した。本発明の試料No.1では、燃料ガスのリークがなく、しかも、燃料電池セルにおけるクラックも発生していなかった。これに対して、中間層の両端部を、固体電解質層の両端部とインターコネクタの両端部との間に形成した従来の試料No.2では、昇降温試験後における燃料電池セルのインターコネクタにおけるクラックは発生していなかったが、還元処理後には10個中3個の燃料電池セルに燃料ガスのリークが生じていた。さらに、中間層の両端と固体電解質層の両端との間に1mmの空間が形成されている試料No.3では、燃料ガスのリークはなかったものの、昇降温試験後における燃料電池セル10個中3個のインターコネクタに、空間に沿ったクラックが発生していた。