"立体形状の電気機械音響変換器筐体と、前記電気機械音響変換器筐体の外形を形成する面のうち電気機械音響変換器振動板により生成された音を外部に出力する電気機械音響変換器放音孔が形成された電気機械音響変換器表面と、前記電気機械音響変換器表面の反対面である電気機械音響変換器背面と、を有する電気機械音響変換器と、前記電気機械音響変換器を内蔵するとともに、前記電気機械音響変換器放音孔から出力された音声を、外部に出力する筐体電気機械音響変換器放音孔が形成された筐体と、前記電気機械音響変換器放音孔以外の前記電気機械音響変換器表面と前記筐体の内面との間に配置され、前記電気機械音響変換器筐体の周囲を取り囲んで保持する保持部材と、前記電気機械音響変換器背面と前記筐体の内面とを離間させるように付勢する弾性部材と、を備える携帯端末装置。前記筐体の内面と前記電気機械音響変換器背面との間に設置され、前記電気機械音響変換器を駆動する基板を備え、前記弾性部材は、前記基板と前記電気機械音響変換器とを電気的に接続する接点である、請求項1記載の携帯端末装置。前記弾性部材は、板バネであり、前記板バネは、前記電気機械音響変換器背面で、かつ、前記筐体電気機械音響変換器放音孔側に一端が取り付けられる、請求項1又は請求項2に記載の携帯端末装置。前記電気機械音響変換器筐体は、前記電気機械音響変換器放音孔が、前記筐体電気機械音響変換器放音孔に対して垂直になるように前記筐体に配置される、請求項1記載の携帯端末装置。前記電気機械音響変換器筐体は、前記電気機械音響変換器放音孔が、前記筐体電気機械音響変換器放音孔に対して所定角度になるように前記筐体に配置される、請求項1記載の携帯端末装置。前記電気機械音響変換器は、ダイナミックレシーバ、セラミックレシーバ、又はダイナミックスピーカを含む、請求項1記載の携帯端末装置。前記立体形状の電気機械音響変換器筐体は、直方体形状、又は円柱体形状を含む、請求項1記載の携帯端末装置。しかしながら、特許文献1記載の音響部品の実装構造は、C面形状のホルダ10を用いて、気密性確保用のクッション部材4を押圧する構造であるので、以下の課題がある。1一般に、スピーカは、スピーカ放音孔があるスピーカ振動板の前側と、その後側とを分離して密閉し、かつスピーカ振動板の前後で逆位相にしなければ、良好に放音することはできない。特許文献1の電子機器のスピーカ実装構造では、クッション部材4がその気密性を保つとされているが、かかるクッション部材4では、クッション部材自体の反発力が小さく、十分な密閉性を得ることはできない。したがって、このスピーカ実装構造では、良好に放音することはできない。2図1矢印に示すように、ホルダ10は、スピーカ3の面取り部5を介してクッション部材4を押圧している。この構成では、スピーカ3の斜め方向からの押圧であること、及びクッション部材4の厚さ及び長さの不均一により、筐体放音孔6側のクッション部材4とケース1側のクッション部材4とにかかる圧力に偏りが生じ、圧力の弱い部分の気密性が保たれない。以上のことから、C面形状のホルダ10を用いて、クッション部材4を押圧する実装構造では、良好に放音することはできない。本発明の目的は、筐体の角部などに任意の角度で配置することができ、音響部品の実装効率を上げることで、小型化薄型化を実現することができる携帯端末装置を提供することである。本発明の携帯端末装置は、立体形状の電気機械音響変換器筐体と、前記電気機械音響変換器筐体の外形を形成する面のうち電気機械音響変換器振動板により生成された音を外部に出力する電気機械音響変換器放音孔が形成された電気機械音響変換器表面と、前記電気機械音響変換器表面の反対面である電気機械音響変換器背面と、を有する電気機械音響変換器と、前記電気機械音響変換器を内蔵するとともに、前記電気機械音響変換器放音孔から出力された音声を、外部に出力する筐体電気機械音響変換器放音孔が形成された筐体と、前記電気機械音響変換器放音孔以外の前記電気機械音響変換器表面と前記筐体の内面との間に配置され、前記電気機械音響変換器筐体の周囲を取り囲んで保持する保持部材と、前記電気機械音響変換器背面と前記筐体の内面とを離間させるように付勢する弾性部材と、を備える構成を採る。本発明によれば、筐体の角部などに任意の角度で配置することができ、音響部品の実装効率を上げることで、小型化薄型化を実現することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。実施の形態1図2は、本発明の実施の形態1に係る携帯端末装置の筐体を模式的に示す平面図、図3は、図2のA-A断面図である。以下、本発明に係る携帯端末装置を、PDAPersonalDigitalAssistants等の携帯情報端末で具現化する。また、カメラ付き携帯電話機/PHSPersonalHandyPhoneSystemの携帯通信端末に適用してもよい。図2及び図3に示すように、携帯端末装置100は、バータイプの筐体110を備える。なお、携帯端末装置100が、折畳式携帯電話機の場合、筐体110は、本体側筐体である。携帯端末装置100は、筐体110と、筐体110のパネル111の裏面に設置された液晶部101と、液晶部101の裏面101aに設置された基板102と、液晶部101の裏面101aに設置された電池103と、を備える。携帯端末装置100は、液晶部101の一方の端部101b及び基板102の端部102a側に、筐体110のパネル111に対して垂直に配置された音響部品であるスピーカ120電気機械音響変換器と、を備える。スピーカ120が、筐体110の角部に略垂直に配置されることで、実装効率を上げ、携帯端末装置100の小型化を図ることができる。図4は、携帯端末装置100のリアケース112RearCaseを外した場合のスピーカ120の実装部分の斜視図、図5は、図4のリアケース112を取り付けた場合のA-A矢視断面図である。なお、リアケースは、バックケースBackCaseと呼称されることもある。図4及び図5に示すように、携帯端末装置100は、筐体110と、筐体110の角部にパネル111と略垂直に配置されたスピーカ120と、スピーカ120を筐体110内に保持する保持部材130と、保持部材130で保持されたスピーカ120を筐体110内面に押圧する弾性部材140図4と、スピーカ120を駆動する接点基板150と、を備える。筐体110筐体110は、筐体前部を構成するパネル111と、パネル111背面を覆うように取り付ける筐体後部を構成するリアケース112図5と、パネル111の端部111aに取り付けた、スピーカ120を載置するフロントケースFrontCase113と、を有する。なお、本実施の形態では、パネル111とフロントケース113とを別部品としているが、パネル111とフロントケース113とは一体形成されていてもよい。この場合、パネル111の端部111aは、フロントケース113の形状に形成される。パネル111は、内部の液晶部101表面の全面を覆う長方形状の平板である。パネル111の端部111aには、スピーカ電気機械音響変換器120の前面放音孔であるスピーカ放音孔122図5から出力された音を外部に出力する筐体放音孔111bが形成されている。リアケース112は、長方形の深皿形状であり、パネル111の背面から厚さ方向にパネル111の全面を覆う。リアケース112は、フロントケース113を覆う、筐体110の厚さ方向に延びた端部112aを有する。リアケース112の端部112aは、フロントケース113を介してパネル111の端部111aに取り付けられる。フロントケース113は、パネル111の端部111aに例えば両面テープにより取り付けられる。フロントケース113は、パネル111の端部111aへの取付け後には、パネル111と一体化した形状となる。フロントケース113は、スピーカ120を垂直に立てた状態で収容する。より詳細には、フロントケース113は、スピーカ120を載置する土台となるフロントケース突設部113a基部と、フロントケース突設部113aからスピーカ120を取り囲みつつ、リアケース112側に突出したフロントケース突設部113b,113c立壁と、を有する。フロントケース突設部113aの上面には、スピーカ120が縦置きで載置され、フロントケース突設部113aの底面はパネル111の端部111aに接着される。フロントケース突設部113b,113cは、スピーカ120をコ字形に取り囲んで、スピーカ120を筐体110の長さ方向に規制すると共に、その幅方向にも規制する。具体的には、フロントケース突設部113bは、スピーカ120を筐体110の長さ方向に規制し、フロントケース突設部113cは、スピーカ120を筐体110の幅方向に規制する。長さ方向のフロントケース突設部113bは、フロントケース突設部113aからリアケース112内面に当接するまでの高さを有する。また、フロントケース突設部113d立壁は、フロントケース突設部113b,113cに収容したスピーカ120が筐体110外方に戻らないように係止している。また、図5に示すように、フロントケース突設部113aには、スピーカ放音孔122から出力された音を筐体放音孔111bまで連通するフロントケース突設部113e連通孔が形成されている。また、フロントケース113は、リアケース112の端部112aを引掛けるフロントケース突設部113f凹部が形成されている。このフロントケース突設部113fにリアケース112の端部112aが引掛けられ、リアケース112が、パネル111に組み合わされると、リアケース112とフロントケース113とパネル111の表面が面一で揃う。スピーカ120スピーカ120は、外部から供給された電気信号に基づいて空気を振動させて音声を生成するスピーカ振動板図示略と、このスピーカ振動板を内蔵する直方体形状のスピーカ筐体121を有する。スピーカ120は、スピーカ筐体121の外形を形成する6面のうちスピーカ振動板により生成された音を外部に出力するスピーカ放音孔122が設けられた面である前面放音孔面121aと、前面放音孔面121aの反対面である背面放音孔面121bと、を有する。背面放音孔面121bは、保持部材130で囲われていない面であり、フロントケース113に取付け時に、弾性部材140により押圧される。ここで、前面放音孔面121aは、筐体放音孔111bと連通し、かつ弾性部材である板バネ140と対向する。また、背面放音孔面121bは、筐体110が形成する内部と連通し、かつ弾性部材である板バネ140と同一面である。スピーカ120は、フロントケース113のフロントケース突設部113a上に垂直に立てて載置される。保持部材130保持部材130は、少なくとも前面放音孔面121aと筐体110の内面との間に配置され、スピーカ120を筐体110の高さ方向に保持する。本実施の形態では、保持部材130は、直方体形状のスピーカ120の外周面とスピーカ振動板と対向する面のリアケース112側角部を周回して覆う。したがって、保持部材130が、スピーカ120を覆わない面は、背面放音孔面121bのみとなる。保持部材130は、例えば、シリコーンブッシングなどの弾性を持った部材から構成される。弾性部材140弾性部材140は、背面放音孔面121bを押圧するバネである。本実施の形態では、バネに板バネを用いている。より詳細には、弾性部材140は、一端が背面放音孔面121bに取り付けられ、他端は常時外方に拡がっている左右一対の板バネである。以下、弾性部材140を板バネ140として説明する。図6は、フロントケース113及びパネル111に、リアケース112を取り付けてスピーカ120を組み込む工程を説明する断面図である。図6は、スピーカ120組み込み時の図4のA-A矢視断面図である。図6に示すように、スピーカ筐体121の外周を保持部材130で囲み、保持部材130で囲まれたスピーカ筐体121を、垂直に立てた状態でフロントケース113に収容する。以下、より詳細に説明する。工程1スピーカ筐体121の外周を取り囲むようにして保持部材130を取り付ける。あるいは、保持部材130が取り付けられたスピーカ筐体121を用意する。工程2保持部材130を取り付けたスピーカ筐体121を、フロントケース113のフロントケース突設部113a上に垂直に立てて載せる。この場合、保持部材130で囲まれた背面放音孔面121b以外の三方向を、フロントケース突設部113b,113cに隙間なく当接させ、かつ、保持部材130で囲まれた背面放音孔面121bの下側は、フロントケース突設部113dに係止させる。この状態では、スピーカ筐体121は、筐体110の長さ方向と幅方向に、保持部材130を介して位置決めされるので、前記三方向については安定して直立している。また、背面放音孔面121bには、板バネ140が取り付けられている。図6に示すように、板バネ140は、一端が背面放音孔面121bに取り付けられ、他端は外方に拡がっている。工程3図6に示すように、フロントケース113には、リアケース112の端部112aを引掛けるフロントケース突設部113fが形成されている。このフロントケース突設部113fに、リアケース112の端部112aを引掛ける。このとき、板バネ140は、前記他端がリアケース112の端部112aの内面に当接した状態となる。工程4図6矢印Aに示すリアケース112部分を押圧しつつ、図6矢印B方向に、リアケース112をやや強い力で押し込む。リアケース112は、フロントケース突設部113fに係合された端部112a部分を支点として、梃子のように回動し、板バネ140の付勢力に抗してパネル111側に押し込まれる。板バネ140が圧縮された状態でリアケース112に組み込まれる。これにより、背面放音孔面121bは、板バネ140の付勢力によって筐体110内方フロントケース突設部113b方向に強い力で押圧された状態となる。なお、板バネ140の前記一端は、背面放音孔面121b下側すなわち、筐体放音孔111b側に取り付けられているので、スピーカ筐体121は僅かながら下方にも押圧される。スピーカ筐体121が脱落することなく取付けすることができ、取付け作業が容易である。工程5リアケース112を、パネル111側に最後まで押し込むことで、スピーカ120の組み立てが完了する。なお、リアケース112は、パネル111にネジ止めされることで、筐体110の組み立てが完了する。このように、スピーカ120を保持した保持部材130に、リアケース112が取り付けられると、板バネ140の他端は、リアケース112の端部112a内面に当接する。そして、板バネ140は、リアケース112の端部112a内面と背面放音孔面121bとを、背面放音孔面121bを押圧するように付勢する。板バネ140形状に沿ってケーシングされることになる。リアケース112を閉じるだけで容易に板バネ140を圧縮することができ、また、治具等の板バネ140の圧縮用の部品が不要となるので、部品点数も少なくて済む。図7及び図8は、スピーカ120の他の組込みを説明する模式図である。組込みを説明する模式図であるため、パネル111及びフロントケース113の形状は、図4乃至図6と少し異なる。図7に示すように、パネル111の端部111aは、フロントケースと一体化されている。図示しない治具ジグ:jigを用いて、板バネ140を圧縮状態にしたままで、スピーカ120をパネル111の端部111aに組み込む。この治具は、板バネ140を圧縮しつつ、スピーカ120をリアケース図示略に組み込むものである。なお、治具を薄くすることで、板バネ140の初期点、すなわち動作点のデッドスペースを削減することができる。図7の組込み方法では、背面放音孔面121bに取り付けた板バネ140の向きは、筐体放音孔111b側とその反対側のどちらでもよい。図8に示すように、パネル111の端部111aは、フロントケースと一体化されている。図8では、背面放音孔面121bに取り付けた板バネ140が、筐体放音孔111b側となるようにして、スピーカ120と接点基板150とをパネル111の端部111aに挿入する。すなわち、接点基板150を背面放音孔面121bに抱き合わせるようにして挿入する。板バネ140の向きは、筐体放音孔111b側に限定されるものの、前記治具が不要である利点がある。以上詳細に説明したように、本実施の形態の携帯端末装置100は、スピーカ120が、スピーカ振動板を内蔵する、直方体形状のスピーカ筐体121と、スピーカ筐体121の外形を形成する面のうちスピーカ振動板により生成された音を外部に出力する前面放音孔面121aと、前面放音孔面121aの反対面である背面放音孔面121bと、を有する。携帯端末装置100は、スピーカ120を内蔵するとともに、スピーカ放音孔122から出力された音声を、外部に出力する筐体放音孔111bが形成された筐体110を有する。また、携帯端末装置100は、スピーカ筐体121の前面放音孔面121aのスピーカ放音孔122以外の部分と筐体110の内面との間に配置され、スピーカ筐体121の周囲を取り囲んで保持する保持部材130と、背面放音孔面121bと筐体110の内面とを離間させるように付勢する板バネ弾性部材140と、を有する。スピーカ筐体121の外周、特に前面放音孔面121aのスピーカ放音孔122以外の部分に気密性のある保持部材130を配置し、パネル111に対してリアケース112を取り付けるケーシングによって、前面放音孔面121aと筐体110の内壁との間を密閉する。図5では、保持部材130によりスピーカ筐体121の上下と左右が密閉され、気密が保たれる。背面放音孔面121bは、板バネ140が圧縮された状態でリアケース112に組み込まれることで、板バネ140により押圧される。板バネ140の押圧により筐体110の内方スピーカ放音孔122の放音方向:導音部についても密閉され、気密が保たれる。特に、板バネ140からの付勢によって均一に保持部材130に圧力がかかるので、導音部の気密性を安定して確保することができる。また、スピーカ120を、前面放音孔面121aに対して垂直方向に実装することが可能になる。筐体110全体構成から見ると、スピーカ120を、筐体110の角部に略垂直に配置することができ、携帯端末装置100の縦方向Y方向の小型化を実現することができる。また、本実施の形態では、接点基板150を治具代わりに利用してスピーカ筐体121を組込む構成を採る。また、板バネ140を接点基板150と音響部品とを接続する接点として利用する構成を採る。この構成により、治具と接点基板150を兼用し、また、板バネ140と給電路を兼用することができるので部品点数を削減することができる。また、本実施の形態では、板バネ140を、背面放音孔面121bで、かつ、スピーカ放音孔122側に取り付けているので、図6に示すように、治具を利用しなくても、スピーカ筐体121をリアケース112に挿入するだけで板バネ140を圧縮することができる。また、図7及び図8に示すように、治具を利用する場合でも、板バネ140に治具沿えて挿入するだけで板バネ140が圧縮されるので、組み立てが容易になる。実施の形態2図9は、本発明の実施の形態2に係る携帯端末装置のスピーカ120の実装部分を示す斜視図、図10は、図9のA-A矢視断面図、図11は、図9のB-B矢視断面図である。図4及び図5と同一構成部分には同一符号を付して重複箇所の説明を省略する。図9乃至図11に示すように、携帯端末装置200は、筐体210と、筐体210の角部にパネル111に対し所定角度例えば45°で配置されたスピーカ120と、スピーカ120を筐体210内に保持する保持部材130と、保持部材130で保持されたスピーカ120を筐体210内面に押圧する弾性部材140図9と、接点基板150と、を備える。筐体210は、筐体前部を構成するパネル111と、パネル111背面を覆うように取り付ける筐体後部を構成するリアケース212と、パネル111の端部111aに取り付けた、スピーカ120を載置するフロントケース213と、を有する。なお、本実施の形態では、パネル111とフロントケース213とを別部品としているが、リアケース212とフロントケース213とは一体形成されていてもよい。この場合、パネル111の端部111aは、フロントケース213の形状に形成される。図10及び図11では、パネル111の端部111aとフロントケース213とは、離れた状態で示されているが、実際には適当な工程において接合される。パネル111は、内部の液晶部101表面の全面を覆う長方形状の平板である。パネル111の端部111aには、スピーカ放音孔122図10及び図11から出力された音を外部に出力する筐体放音孔111bが形成されている。リアケース212は、パネル111の背面から厚さ方向にパネル111の全面を覆う。リアケース212は、角部がカットされたいわゆるC面形状の端部212aと、フロントケース213のフロントケース突設部213fに嵌合する凸部212bと、フロントケース213を取り囲む凸部212c図9と、を有する。C面形状の端部212aは、フロントケース213を介してパネル111の端部111aに取り付けられる。フロントケース213は、パネル111の端部111aに例えば両面テープにより取り付けられる。フロントケース213は、パネル111の端部111aへの取付け後には、パネル111と一体化した形状となる。フロントケース213は、スピーカ120を所定角度例えば45°に傾けた状態で収容する。より詳細には、フロントケース213は、スピーカ120を所定角度例えば45°で載置する土台となるフロントケース突設部213a基部と、フロントケース突設部213aからスピーカ120を取り囲みつつ、リアケース212側に突出したフロントケース突設部213b立壁と、を有する。フロントケース突設部213aの上面には、スピーカ120が所定角度で載置され、フロントケース突設部213aの底面はパネル111の端部111aに接着される。フロントケース突設部213b,213cは、スピーカ120を所定角度でコ字形に取り囲んで、スピーカ120を筐体210の長さ方向に規制すると共に、その幅方向にも規制する。具体的には、フロントケース突設部213bは、スピーカ120を所定角度で傾けて筐体210の長さ方向に規制し、フロントケース突設部213cは、スピーカ120を筐体210の幅方向に規制する。長さ方向のフロントケース突設部213bは、フロントケース突設部213aからリアケース212の凸部212cの端部に当接するまでの高さを有する。また、フロントケース突設部213d立壁は、フロントケース突設部213b,213cに収容したスピーカ120が筐体210外方に戻らないように係止している。また、図10及び図11に示すように、フロントケース突設部213aには、スピーカ放音孔122から出力された音を筐体放音孔111bまで連通するフロントケース突設部213e連通孔が形成されている。また、フロントケース213は、リアケース212の凸部212bが嵌合するフロントケース突設部213f凹部が形成されている。このフロントケース突設部213fにリアケース212の凸部212bが嵌合し、リアケース212が、パネル111に組み合わされると、リアケース212とフロントケース213とパネル111の表面が面一で揃う。本実施の形態によれば、フロントケース213は、スピーカ筐体121を所定角度例えば45°に傾けた状態で収容するので、スピーカ120を筐体210のC面形状の端部212aに斜めに実装することができる。携帯端末装置200の筐体210がC面形状を有する場合に、C面形状部分に好適に適用することができる。このように、本音響部品の実装方法は、スピーカ120が実装される角度に依存せず、パネル111の筐体放音孔111bに対してあらゆる角度で実装することができる。携帯端末装置200の小型化と、デザイン上の自由度を拡大することができる。以上の説明は本発明の好適な実施の形態の例証であり、本発明の範囲はこれに限定されることはない。上記実施の形態では、携帯端末装置としてバータイプの携帯情報端末に適用した例について説明しているが、PDA等の携帯情報端末に限らず携帯電話機の通信端末、パーソナルコンピュータ又はその融合された装置、さらにはMP3プレーヤー、HDDプレーヤーなどの携帯機器に適用可能である。また、上記実施の形態では携帯情報端末、携帯端末装置という名称を用いたが、これは説明の便宜上であり、携帯端末、電子機器、音響部品の実装方法等であってもよい。また、上記携帯端末装置を構成する各部、例えば筐体、フロントケース、カバーの種類材質、その形状及び取付方法などはどのようなものでもよい。また、上記実施の形態において、スピーカ120は、ダイナミックレシーバを用いた場合の構成例について説明したが、これに限らず、スピーカ120は、セラミックレシーバやダイナミックスピーカ等も含む電気機械音響変換器であってもよい。また、上記実施の形態において、スピーカ筐体121電気機械音響変換器は、直方体形状として説明したが、立方体、円柱体丸型などの形状も含む立体形状であってもよい。"