"螺子軸と螺子軸に回転自在に螺合されるボール螺子ナットとを備えた運動変換機構と、モータとを備え、モータにおけるロータとボール螺子ナットとを連結した電磁緩衝器において、ボール螺子ナットは、筒状であって内周にボールが走行する螺旋状の走行路と内部に走行路の一端を他端へ接続させる循環路とを備えたナット本体と、環状であってナット本体の両端に設けられて走行路と循環路とを接続する戻し通路を備える一対のエンドキャップとを備え、一方のエンドキャップとロータが回り止めされて連結されるとともに、他方のエンドキャップとナット本体を貫通して一方のエンドキャップに螺合する螺子部材によって、ナット本体と各エンドキャップが一体化されることを特徴とする電磁緩衝器。一方のエンドキャップに筒状のソケットを設けて、上記ロータをソケット内に嵌合するとともにロータをボール螺子ナットに対して回り止めしたことを特徴とする請求項1に記載の電磁緩衝器。上記ソケットの内周に軸方向に沿って溝あるいは突条の一方を形成し、ロータのソケット内に嵌合する嵌合部の外周に上記溝に挿入される突条あるいは突条が挿入される溝の他方を設けて回り止めしたことを特徴とする請求項2に記載の電磁緩衝器。螺子部材の先端をソケット内へ突出させるとともに当該先端をロータに係合して回り止めしたことを特徴とする請求項2に記載の電磁緩衝器。ロータと一方のエンドキャップを一部品として一体化し、これを上記螺子部材でナット本体と他方のエンドキャップに一体化したことを特徴とする請求項1に記載の電磁緩衝器。ところで、ボール螺子ナットは、エンドキャップ方式を採用する場合、筒状であって内周にボールが走行する螺旋状の走行路と内部に走行路の一端を他端へ接続させる循環路とを備えたナット本体と、環状であってナット本体の両端に設けられ走行路と循環路とを接続する戻し通路を備えた一対のエンドキャップとで構成される。そして、モータのロータと連結する場合、上述のように、エンドキャップに複数の爪を同一円周に等間隔に設ける必要がある。ここで、エンドキャップをナット本体に一体化するには、たとえば、特開平2009-287584号公報に示されているように、ナット本体に螺子孔を設けるとともにエンドキャップにもこれを貫通する螺子孔を設け、エンドキャップ側から螺子を通してエンドキャップの螺子孔に螺合するようになっている。したがって、エンドキャップの螺子孔は、ボール螺子ナットに設けられるべき爪と干渉しないように、これを内側へ回避して設けなくてはならないが、あまり内側へ設けると今度は戻し通路やナット本体の走行路や循環路と干渉してしまうため、結局は、螺子孔と爪を設けるスペースを確保するために爪を備えていないエンドキャップに比較してエンドキャップの外径を大径に設定せざるを得ない。すると、ボール螺子ナット全体の外径が大径となって、これとモータのロータとを合わせた電磁緩衝器における回転系の慣性質量が大きくなる。電磁緩衝器における回転系の慣性質量が大きくなると、螺子軸に直線運動方向へ加速度が作用する際に、回転系が慣性によって回転しづらくなるので、これが抵抗となって螺子軸の円滑な直線運動が妨げられて電磁緩衝器が伸縮しづらくなるばかりでなく、モータのロータを回転駆動する場合にあっても、慣性が働いて応答性が悪くなる。そこで、本発明は、上記の不具合を勘案して創案されたものであって、その目的とするところは、回転系の慣性質量を低減して円滑な伸縮運動を可能とし応答性を向上することができる電磁緩衝器を提供することである。上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、螺子軸と螺子軸に回転自在に螺合されるボール螺子ナットとを備えた運動変換機構と、モータとを備え、モータにおけるロータとボール螺子ナットとを連結した電磁緩衝器において、ボール螺子ナットは、筒状であって内周にボールが走行する螺旋状の走行路と内部に走行路の一端を他端へ接続させる循環路とを備えたナット本体と、環状であってナット本体の両端に設けられて走行路と循環路とを接続する戻し通路を備える一対のエンドキャップとを備え、一方のエンドキャップとロータが回り止めされて連結されるとともに、他方のエンドキャップとナット本体を貫通して一方のエンドキャップに螺合する螺子部材によって、ナット本体と各エンドキャップが一体化されることを特徴とする。本発明の電磁緩衝器によれば、回転系であるロータおよびボール螺子ナットの外径が小さくなるので、当該回転系における慣性二次モーメントを小さくすることができる。したがって、螺子軸への直線運動方向への加速度作用時に、慣性に起因して螺子軸の円滑な直線運動を阻害する抵抗を減少させることができ、モータのロータを回転駆動する場合にあっても、慣性による抵抗を減少でき応答性を向上させることができる。以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。図1に示すように、一実施の形態における電磁緩衝器Eは、螺子軸1と螺子軸1に回転自在に螺合されるボール螺子ナット2とを備えた運動変換機構Tと、運動変換機構Tにおけるボール螺子ナット2に連結されるモータMとを備えて構成されており、この実施の形態にあっては、螺子軸1の下端に流体圧ダンパDが連結されていて、電磁緩衝器Eと流体圧ダンパDとでサスペンション装置Sを構成している。このサスペンション装置Sは、この実施の形態の場合、電磁緩衝器Eに連結される環状のエアチャンバ7と、流体圧ダンパDの外周に設けたエアピストン8と、エアチャンバ7とエアピストン8とに架け渡される筒状のダイヤフラム9とで画成されるエア室Gによって懸架ばねとして機能するエアばねASを外周側に備えている。そして、このサスペンション装置Sは、電磁緩衝器Eを車両の車体へ連結し、流体圧ダンパDの下端となるダンパ本体6を車両の車軸へ連結することで、車両の車体と車軸との間に介装することができるようになっている。すなわち、このサスペンション装置Sにあっては、基本的には、図示しない車両の車体と車軸との間に介装するにあたり、電磁緩衝器Eを車体へ流体圧ダンパDを車軸へと連結するようにして介装されるようになっていて、電磁緩衝器Eが減衰力を発揮するのみならずアクチュエータとしても機能することで車体の振動を抑制することができるようになっている。また、流体圧ダンパDは、サスペンション装置Sに入力される高周波振動を吸収する目的で設けられており、運動変換機構TおよびモータMとでなる回転系の慣性で高周波振動に対して動きづらくなる電磁緩衝器Eを補助して車体振動の抑制を良好ならしめるものである。流体圧ダンパDは、ダンパ本体6と、ダンパ本体6内に挿入されるロッド5とを備えており、ダンパ本体6に対してロッド5が図1中上下方向となる軸方向の相対移動を呈する伸縮時に所定の減衰力を発生するようになっている。電磁緩衝器Eは、モータMと、モータMのロータ3に連結されるボール螺子ナット2とボール螺子ナット2に螺合する螺子軸1とを備えた運動変換機構Tとを備えて構成されており、モータMを駆動することでボール螺子ナット2を回転させて螺子軸1を直線方向に駆動することが可能であり、上述したように、螺子軸1の直線運動をモータMのトルクで抑制することもでき、アクチュエータとしても減衰力を発揮するダンパとしても機能することができるようになっている。詳しくは、モータMは、有頂筒状のフレーム11と、フレーム11内に固定したステータコア12と、ステータコア12に巻回される巻線13と、フレーム11の開口端に嵌合される環状のキャップ14と、フレーム11内にボールベアリング15,16を介して回転自在に収容された筒状のロータ3と、ロータ3の外周に装着されてステータコア12に対向する磁石17とを備えて構成されており、ボール螺子ナット2を回転自在に保持するとともにエアチャンバ7に連結される筒状のケース18内に収容されて固定されている。したがって、このモータMにあっては、巻線13に通電して周方向に回転磁界を発生させることで、磁石17を吸引してロータ3を回転駆動することができる、ブラシレスモータとして構成されている。なお、このモータMの場合、モータM内をも上述のエアばねASのエア室Gの一部として機能させるため、ケース18とモータMのフレーム11との間およびフレーム11とキャップ14との間は、それぞれ、シールリング19,20によって密にシールされている。また、ロータ3は、図1および図2に示すように、筒状であって、ボール螺子ナット側端となる図1中下端の外周には、複数条の突条3aを設けてある。なお、突条3aの設置数は任意であり、単数であってもよい。つづいて、運動変換機構Tについて説明する。まず、螺子軸1は、図1に示すように、その外周に螺旋状の螺子溝1aが形成されるとともに、軸線に沿って、すなわち、螺子軸1の直線運動方向に沿って、直線状のスプライン溝1bが形成されている。他方、ナットたるボール螺子ナット2は、図1、図3および図4に示すように、筒状であって内周にボール31が走行する螺旋状の走行路32と内部に走行路32の一端を他端へ接続させる循環路33とを備えたナット本体30と、環状であってナット本体30の両端に設けられて走行路32と循環路33とを接続する戻し通路34a,35aを備える一対のエンドキャップ34,35と、ロータ3側に対向するエンドキャップ34のロータ側端に設けた筒状のソケット34bと、ナット本体30と各エンドキャップ34,35を一体化する螺子部材36とを備えて構成されている。なお、図3におけるボール螺子ナット2の断面は、ボール螺子ナット2の各部の説明のため、螺子軸1の軸芯を中心線として図中左側は螺子部材36を切断する断面を示し、図中右側は循環路33を切断する断面を示している。ナット本体30は、筒状であって、内周に軸方向一端から他端へかけて形成される螺旋状の走行路32を備えるとともに、その軸方向一端から開口して他端へ通じる循環路33を備え、これとは別に、軸方向一端から軸方向に沿って形成されて他端へ通じる螺子挿通孔30aを二つ備えている。走行路32は、螺子軸1の外周に形成した螺子溝1aに対向しており、ボール31は、走行路32と螺子溝1aの双方を走行することができるようになっている。ナット本体30のロータ側となる図1中上方側に配置されるエンドキャップ34は、環状であって、ナット本体30の軸方向一端に対向する対向部には、走行路32の一端を循環路33の一端へ接続する戻し通路34aを備え、ナット本体30とは対向しない反対側端部の外周にはソケット34bが設けられるとともに、ナット本体30側端から開口してソケット34b内にまで伸びる袋孔状の螺子孔34cを二つ備えている。なお、螺子孔34cには、内周に螺子溝が設けられており、螺子部材36の螺着が可能とされている。このエンドキャップ34をナット本体30のロータ側端に被せると、戻し通路34aがナット本体30の走行路32の一端と循環路33の一端とを接続し、ボール31は、走行路32と循環路33とを当該戻し通路34aを介して行き来することができるようになっている。ソケット34bは、内周に軸方向に沿って複数条の溝34dを備えており、この溝34dは、この場合、少なくともロータ3の端部に設けた突条3aと同数以上設けられていて、ロータ3をソケット34b内に嵌合すると当該溝34dに突条3aがガタなく嵌合することができるようになっている。ナット本体30の反ロータ側となる図1中下方側に配置されるエンドキャップ35は、エンドキャップ34同様に環状であって、ナット本体30の軸方向他端に対向する対向部には、走行路32の他端を循環路33の他端へ接続する戻し通路35aを備えるとともに、軸方向に貫通する螺子孔35bを二つ備えている。このエンドキャップ35をナット本体30の反ロータ側端に被せると、戻し通路35aがナット本体30の走行路32の他端と循環路33の他端とを接続し、ボール31は、走行路32と循環路33とを当該戻し通路35aを介して行き来することができるようになっている。よって、ボール螺子ナット2内に螺子軸1を挿通するとともにボール螺子ナット2を螺子軸1に対して一方向へ回転させると、ボール31が走行路32を走行して、走行路32の端部に辿りつくと循環路33を通って、走行路32の反対側の端部へ戻されるようになっていて、ボール31は、循環路33を介して走行路32を循環するようになっている。そして、上述のように構成されたナット本体30に対してエンドキャップ34をナット本体30のロータ側端に螺子挿通孔30aと螺子孔34cの開口端を対面させつつ被せるとともに、エンドキャップ35をナット本体30の反ロータ側端に螺子挿通孔30aと螺子孔35bの開口端を対面させつつ被せ、エンドキャップ35の反ロータ側から二つの螺子部材36の螺子軸36aを螺子孔35b、螺子挿通孔30aに順に挿通して、ソケットを設けていない他方のエンドキャップ35側から螺子部材36の螺子頭36bを回転操作して螺子軸36aの先端を螺子孔34cに螺合することで、ナット本体30と各エンドキャップ34,35を一体化することができる。なお、螺子挿通孔30a、螺子孔34c,35aを三つ以上設けて、これらに対応する数の螺子部材36でナット本体30と各エンドキャップ34,35を一体化するようにしてもよいし、逆に、螺子挿通孔30a、螺子孔34c,35aを一つだけ設けて、一つの螺子部材36でナット本体30と各エンドキャップ34,35を一体化するようにしてもよい。ただし、一つの螺子部材36の締め付けでは、ナット本体30に対するエンドキャップ34の回り止めが難しいのであれば、図5に示すように、ナット本体30のロータ側端に凸部30bを設けておき、エンドキャップ34のナット本体側端に凸部30bに係合する溝部34eを設けるか、反対に、図示はしないが、ナット本体30のロータ側端に溝部を設けておき、エンドキャップ34のナット本体側端に溝部に係合する凸部を設ける等して、回り止めするようにしてもよい。また、エンドキャップ34とナット本体30の回り止めには、ピンや、段差、キー等といった他の機構を用いることもできる。このように構成されたボール螺子ナット2とロータ3とを連結するには、ロータ3のボール螺子ナット側端をボール螺子ナット2のソケット34b内に嵌合する。上述したように、ロータ3のボール螺子ナット側端となる図1中下端には、複数条の突条3aが設けてあるが、これら突条3aがソケット34bの内周に設けた溝34d内に嵌合されて、突条3aと溝34dとで回り止めされてロータ3とボール螺子ナット2が連結される。また、ボール螺子ナット2は、ケース18の内周に設けた段部18aとケース18の内周に螺合する固定ナット21とで挟持されてケース18内周に固定されるボールベアリング22を介してケース18に回転自在に保持されている。なお、ボールベアリング22のボール22aがボール螺子ナット2のナット本体30の外周に形成された環状溝30cを走行するようになっており、ボール螺子ナット2自体がボールベアリング22の内輪として機能するとともに、ケース18にボールベアリング22の外輪22bを固定することでボール螺子ナット2をケース18に固定することが可能となっている。このケース18は、ボール螺子ナット2のほかに、ボールスプラインナット23を保持している。このボールスプラインナット23は、ボール螺子ナット2の回転駆動によって螺子軸1を直線運動させるため、螺子軸1の回り止めとして機能するものである。ボールスプラインナット23は、周知であるので詳細には図示しないが、筒状の本体と、本体内周に設けた螺子軸1の外周に設けたスプライン溝1bに対向する直線状の通路と、本体内に設けられ上記通路の両端を連通する循環路と、該通路および循環路に収容されるとともにスプライン溝1bを走行する複数のボールと、各ボール間に介装されるスペーサとを備えて構成され、各ボールは、上記ループ状に形成された通路と循環路を循環することができるようになっていて、螺子軸1はボールスプラインナット23に対して図1中上下方向となる軸方向への移動は許容されるものの、周方向への回転が阻止される。したがって、モータMでロータ3に連結されたボール螺子ナット2を回転駆動すると、螺子軸1は、ボールスプラインナット23によって回り止めされるので、図1中上下方向へ直線運動することになり、逆に、螺子軸1を直線運動させると、ボール螺子ナット2を介してロータ3を回転運動させることができる。なお、螺子軸1の回り止めは、ボールスプラインナット23以外にも、たとえば、螺子軸1にキー溝を設け、ケース18側にキー溝内に挿入されるキーを設けるようにして行うこともできる。さて、電磁緩衝器Eは、上述のように構成されるが、モータMのロータ3がボール螺子ナット2に連結されていて、ボール螺子ナット2内に螺子軸1が螺合されているので、モータMの出力するトルクで螺子軸1を直線方向に駆動することが可能であり、また、螺子軸1の直線運動をモータMのトルクで抑制することもでき、アクチュエータとしても減衰力を発揮するダンパとしても機能することができる。そして、上述したように、ボール螺子ナット2が、筒状であって内周にボール31が走行する螺旋状の走行路32と内部に走行路32の一端を他端へ接続させる循環路33とを備えたナット本体30と、環状であってナット本体30の両端に設けられて走行路32と循環路33とを接続する戻し通路34a,35aを備える一対のエンドキャップ34,35とを備え、一方のエンドキャップ34に筒状のソケット34bを設けて、他方のエンドキャップ35とナット本体30を貫通して一方のエンドキャップ34に螺合する螺子部材36によって、ナット本体30と各エンドキャップ34,35が一体化されるので、螺子部材36の回転操作する螺子頭36bは、ソケットを備えていないエンドキャップ35側で操作できるので、これがソケット34bに干渉することなく、ソケット34bの内径を大径に設定して螺子部材36を避ける必要もないので、ソケット34bの内外径を小さくすることができる。また、ソケット34bの内外径を小さくすることができるので、ロータ3の端部の内外径も小さくすることができる。したがって、電磁緩衝器Eの回転系であるロータ3およびボール螺子ナット2の外径が小さくなるので、当該回転系における慣性二次モーメントを小さくすることができる。そのため、この電磁緩衝器Eによれば、螺子軸1への直線運動方向への加速度作用時に、慣性に起因して螺子軸1の円滑な直線運動を阻害する抵抗を減少させることができ、モータMのロータ3を回転駆動する場合にあっても、慣性による抵抗を減少でき応答性を向上させることができる。さらに、この実施の形態では、ロータ3の形状は、突条3aを除けば単純な筒形状とすることができるので、ロータ3の製造コストも低減することができる。なお、ソケット34b側に突条を設けてロータ3側に溝を設ける場合にあっても、同様に、ロータ3の形状が単純な筒形状となるのでロータ3の製造コストを低減できる。なお、上記したところでは、螺子部材36との螺合長を確保する観点から、ソケット34b内に螺子孔34cが設けられているが、螺合長の問題がなければソケット34b内にまで螺子孔34cを延長せずともよい。また、ロータ3とボール螺子ナット2の回り止めをロータ3の突条3aとソケット34bの溝34dとで行っているが、反対に、ロータ3側に溝を設け、ソケット34b側に突条を設けるようにしてもよい。さらに、図6に示すように、螺子部材36の螺子軸36aの先端の一部をソケット34b内へ突出させ、当該先端をロータ3の外周に係合させるようにしてロータ3とボール螺子ナット2の回り止めとしてもよく、この場合、螺子部材36の強度が充分であれば、ロータ3とソケット34bに突条や溝を設けずともよい。また、さらに、図7に示すように、ロータ3とエンドキャップ34を一部品として一体化してもよく、この場合には、螺子部材36によってエンドキャップ34に一体化されたロータ3が直接にナット本体30およびエンドキャップ35を一体化されることになり、別途の回り止めが不要となるとともに、ボールベアリング16,22のうち一方を省略することができ、部品点数の削減ができるとともに製造コストも低減することができる。このようにしても、一方のエンドキャップ34とロータ3が回り止めされて連結されるとともに、他方のエンドキャップ35とナット本体3を貫通して一方のエンドキャップ34に螺合する螺子部材36によって、ナット本体30と各エンドキャップ34,35が一体化されるので、螺子部材36の螺子頭36bの他部への干渉によってボール螺子ナット2の外径を大径にすることがないから、回転系における慣性二次モーメントを小さくすることができ、螺子軸1への直線運動方向への加速度作用時に、慣性に起因して螺子軸1の円滑な直線運動を阻害する抵抗を減少させることができ、モータMのロータ3を回転駆動する場合にあっても、慣性による抵抗を減少でき応答性を向上させることができる。以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。"