乗りかごを駆動する巻上機を乗りかご上部に配置し、前記巻上機のシーブに巻き掛けられたロープを介して乗りかごとつり合い重りとを昇降するエレベータにおいて、前記ロープの直径Drと前記シーブの直径Dsとの比Ds/Drを20以下で構成し、前記シーブの上面に前記ロープを巻き掛けるとともに、当該ロープのシーブへの巻き掛け角度を180度以下とし、前記シーブの両側であって前記乗りかご上部の両端に前記ロープの転向プーリを配置することを特徴とするエレベータ。請求項1記載のエレベータにおいて、前記ロープは、金属鋼線の周囲を樹脂で被覆したロープで構成することを特徴とするエレベータ。請求項1記載のエレベータにおいて、前記転向プーリの直径は前記シーブの直径よりも大きいことを特徴とするエレベータ。請求項1記載のエレベータにおいて、前記巻上機は前記乗りかご上部の水平断面において傾斜して配置されることを特徴とするエレベータ。請求項1記載のエレベータにおいて、乗りかご上部に前記巻上機を複数台配置し、当該巻上機と巻上機との間に前記ロープを下方に押圧する転向プーリを備えることを特徴とするエレベータ。請求項5記載のエレベータにおいて、前記ロープは複数本のロープによって構成され、前記複数台の巻上機は、各々の巻上機で異なるロープを駆動し、夫々同期して制御されることを特徴とするエレベータ。請求項1~6記載のいずれかのエレベータにおいて、前記転向プーリにブレーキ機構を備えることを特徴とするエレベータ。特許文献1に記載のエレベータ構成では、ロープのシーブへの巻き掛け角度を210~270度に巻きつけるために、ロープの入射口と出口でシーブの軸方向において、ロープ同士が干渉しないようにシーブの両端でかごに設けたプーリを傾斜させて配置する必要がある。この設置方法は、ロープの外周がロープ溝に擦れて摩耗しやすくなる他、据付時にプーリの傾斜角の微調整が必要などの問題がある。また、エレベータは、乗りかごとつり合い重りの差分を、ロープとシーブの間のトラクションで駆動するシステムであり、この駆動に必要なトラクションと各諸元との関係は、次式で表わされる。T1/T2=expμθここで、T1、T2はかご側とつり合い重り側のそれぞれの張力、μはシーブとロープの摩擦係数、θはロープの巻き掛け角度である。一般に、つり合い重りは、乗りかごの質量に積載量の半分を加えた値に設定して、巻上機は積載量の半分を駆動する容量があればよい。上記の式によれば、乗りかごとつり合い重りの比に相当するT1とT2の差が大きいほど、大きな摩擦が必要である。すなわち、乗りかごに軽量部材などを用いて質量を軽減すると、T1/T2が大きくなり、従来公知の発明ではさらに巻き掛け角度を増やす必要がある。しかし、ロープをシーブに270 ゚以上巻き掛けると、両端のプーリへの入射角度が大きくなり、ロープ外周が摩耗しやすくなる。また、幾何学的にロープを1つの溝に360 ゚以上巻き掛けることはできない。一方で、摩擦係数を向上させるために、ロープの溝形状をV型にする方法もあるが、ロープの摩耗が大きくロープ交換周期が短くなる。このため、かごを軽量化する際には、トラクション性能による限界があると考えられる。また、かご上に大きな巻上機を搭載した場合、昇降路頂部の隙間を確保しなければならず、昇降路体積が大きくなりやすい。本発明はこのような課題に鑑みてなされたもので、その主な目的とするとこは、乗りかご上部に巻上機を搭載するエレベータにおいて、巻上機の小型化、特に巻上機の高さ方向への制約を少なくして、昇降路頂部の省スペース化に好適なエレベータを提供することにある。上記主な目的を達成するため、本発明は乗りかごを駆動する巻上機を乗りかご上部に配置し、巻上機のシーブに巻き掛けられたロープを介して乗りかごとつり合い重りとを昇降するエレベータにおいて、その特徴とするところは、前記ロープの直径Drと前記シーブの直径Dsとの比Ds/Drを20以下で構成し、前記シーブの上面に前記ロープを巻き掛けるとともに、当該ロープのシーブへの巻き掛け角度を180度以下とし、前記シーブの両側であって前記乗りかご上部の両端に前記ロープの転向プーリを配置することにある。ここで、前記乗りかご上部の両端に前記ロープの転向プーリを配置とは、転向プーリの側端が乗りかご側板と昇降路壁との間に突出する位置に配置することを言いい、以下の実施の形態でも明らかにする。本発明では更に、ロープには樹脂で被覆されたロープや平型のベルトを用い、ロープの柔軟性により実現した小径シーブの巻上機を乗りかご上部に設置すると共に、乗りかご上部に設置する転向プーリの直径をシーブの直径よりも大きくし、巻上機の高さよりも下方に設置すること、さらには、巻上機を複数台設置してロープを分散駆動することで巻上機1台あたりのトルクを低減する等の工夫により、前記目的に加えて、巻上機の軽量化、若いては乗りかごの軽量化を図ると共に、エレベータの据付や調整なども容易としているが、これらの特徴については以下述べる実施の形態のなかで明らかにする。本発明によれば、乗りかご上部に巻上機を搭載するエレベータにおいて、ロープのシーブに対する巻き掛け角度の制約が小さくなるので、巻上機の高さ方向の小型化が容易となり、昇降路頂部の省スペース化等も可能となる。本発明の第1の実施例について、図1のエレベータの模式図を用いて説明する。エレベータの乗りかご1の上部には巻上機5が設置されており、巻上機5のシーブ9にロープ3が巻き掛かっている。巻上機5を介したロープは、それぞれ乗りかご上部の転向プーリ6a、6bを介して、その一端は建屋側に、他端は頂部のプーリ7とつり合い重り2に設置されたプーリ8を通過して、建屋側に固定する。そして、巻上機5を回転させることによって、乗りかご1を昇降する。このロープには、細素線で構成されたロープの他、柔軟性の高い例えば樹脂で被覆されたロープや、平型のベルトを用いれば、シーブ9の直径を小さくすることができる。シーブ9を小径化することによって、巻上機5に必要なトルクが小さくて済むので、巻上機5を小型化することができる。一般に、エレベータに使用する鋼線のロープは、シーブ9の直径をDとして、ロープ3の直径をdとした場合、鋼線ロープは少なくともD/d=40以上と定めている例えば、建築基準法および同法関連法令、昇降機技術基準の解説内のロープ式エレベータの強度検証法に記載。これは、主にロープの素線径とシーブの半径に起因する応力と摩耗の両面から定めた諸元である。素線に発生する曲げ応力σは、鋼線のヤング率をEMPa、シーブの直径をDm、素線径をδmとすれば、σ∝Eδ/Dの関係がある。すなわち、素線径が小さくシーブ径が大きいほど、小さいのでこの値が大きいほど寿命には有利である。例えばロープ直径10mmでは、素線径δが0.67mmとすると、δ/Dは1.68×10^-3である。しかし、曲げ応力を低減すべく、素線を細くすると、素線同士の摩耗によってロープの素線束が破断するため、撚り方の工夫や素線径を最低限確保する必要がある。これに対して、後者の柔軟ロープは、例えば、素線を細線化するとともに高張力鋼などを用いることによって、素線を鋼線のロープの半分以下、すなわちD/d=20以下でも、鋼線ロープと同等の疲労強度と長期信頼性を実現することができる。素線径は、ロープの鋼線部外直径が9mmで素線径を0.29mmとすると、δ/Dは1.45×10^-3で、シーブを小径化しても鋼線のロープ以下の応力となる。素線同士の摩耗を抑制するため、素線束を樹脂で被覆しているため、素線の摩耗が小さくこの寿命は、一般的な鋼線ロープが300万回屈曲に対し、1000万回以上の屈曲寿命を実現できる。よって、プーリの屈曲部におけるロープの曲げ方向が逆方向になっても、十分な疲労強度を有している。巻上機5は、体格寸法よりも軸長が短い薄型タイプや、体格寸法よりも軸長が長い胴長タイプがあるが、昇降路頂部の隙間を短縮するためには、本図に示すような胴長タイプを用いることが好適である。ここでプーリとシーブ、これに巻き掛けるロープとの関係について、前述の特許文献1に記載の構造を図5の側断面図を用いて詳細に説明する。ロープ3は、右下方からシーブ9に巻き掛けられて、ほぼ1周する形で左下に向かって出て行く。プーリ6a、6bならびにシーブ9におけるロープ3の巻き掛け方向は、時計回りのみで反時計方向にまわる部分はない。なお、シーブ9とプーリ6a、6bは、上方向から見ると、同一線上にあるわけではなく、シーブ9の入射と出口でロープ3が干渉しないように、シーブ9の軸が平行ではなく傾斜して取り付けられる。以上の構成によって、ロープ3の屈曲方向は1方向で、耐屈曲性に優れるばかりでなく、シーブ9とロープ3の巻き掛け角度を大きくすることができるので、高い摩擦伝動力を確保することができる。一方、本発明の実施の形態によれば、上記の樹脂被覆されたロープ3を用いるため、シーブ9との摩擦は異種材料同士の接触形態となり、鋼線同士よりも高い摩擦係数が得られる。このため、ロープの巻き掛け部は、巻上機5のシーブ9の上面側のみとして、その巻き掛け角度を180 ゚以下で構成する。本図は、およそ60 ゚の巻き掛け角で構成している。一般に、シーブ9の巻き掛け部の前後における張力差をスリップすることなく、駆動するために必要な摩擦係数と、張力の関係は以下となる。T1/T2=expμθここで、T1とT2は、それぞれ乗りかご側張力とつり合い重り側張力N、μはシーブ9とロープ3の摩擦係数、θはロープ3のシーブ9への巻き掛け角radである。例えば、かご1の質量が1000kg、積載量600kgの仕様のエレベータの場合、つり合い重り2は、積載量の半分でバランスするように設計するので、その質量は1300kgとなる。T1/T2=1600/1300=1.23であるから、巻き掛け角60 ゚に相当するθ=π/3radの場合に必要な摩擦係数μは0.20となる。表面を樹脂で被覆したロープの場合、シーブ9の表面状態や溝形状にもよるが、摩擦係数は0.4~0.6を実現することができるので、上記の条件を満足する。また、かご1を軽量部材で構成し、例えば質量1000kgを700kgに軽量化した場合、同様に積載量600kgの仕様のエレベータでは、T1/T2=1300/1000=1.3となり、必要な摩擦係数もしくは巻き掛け角度を大きくしなければならない。このため、樹脂で被覆されたロープでは容易に乗りかごの軽量化を実現することができる。乗りかごのバランスを確保するため、巻上機5は、乗りかごの中央付近に設置して、乗りかご1の両端に設置した転向プーリ6a、6b、さらにシーブ9を結ぶ線は、乗りかご1の重心を通過するように配置する。本実施例によれば、転向プーリ6a、6bは、シーブに対して傾斜することなく、同一線上にある。さらに乗りかご1の端部、即ち転向プーリの側端が乗りかご側板と昇降路壁との間に突出する位置にあることから、プーリ出口が、昇降路壁と近くなっており、昇降路頂部を横断する梁が不要となり、昇降路側方の建屋の頂部梁図2中11a、11bと連結することが容易である。これは、昇降路の隙間寸法を短縮できる他、部品点数を削減することができる。上記の構成を、乗りかご1の奥行き寸法が短い小型のかごに、胴長の巻上機5を設置する場合、巻上機5が乗りかご1から突出する場合がある。これを回避すべく、巻上機5を乗りかご1の水平面において、傾斜させて配置している。次に、本発明の第2の実施例について、つり合い重り2を乗りかご1の側方に配置した構成について図2を用いて説明する。この構成においては、頂部の転向プーリ7が、乗りかご1の側方に配置されている以外の基本的な構成は図1と同様である。ロープ3の固定端4a、4bは、レール10a、10bの近くにあるため、頂部の梁11a、11bをレールの近くに配置してロープ3を容易に固定することができる。一般にロープ3が屈曲される場合、鋼線ロープの場合には、ロープを構成するストランド同士の擦れによる摺動摩擦によって、屈曲抵抗が発生する。これが、鋼線の周囲を樹脂で被覆したロープの場合には、金属同士の接触よりも摩擦抵抗が大きくなる。この傾向は、ロープ3の巻き掛け半径が小さいほど、鋼線部の樹脂部への接触面圧が高まるため、抵抗が大きくなる。このため、シーブ9の直径は、ロープ3の主に寿命から定まる屈曲半径を最小として、それ以外の転向プーリ6a、6b、頂部プーリ7、つり合い重り2のプーリ8の直径は、シーブよりも大きくする。次に、第1の実施例におけるエレベータ昇降路断面の詳細について、図3の平面断面図を用いて説明する。ロープの屈曲によって発生する走行時のロスを低減するために、プーリの数が少なくなるように巻上機29を斜めに配置している。ブレーキ28は、モータ29の後方にディスクタイプなどを設置する例もあるが、本発明の実施形態によれば、かご1の重心位置と巻上機5の重心を近付けるため、シーブ9側に軸を延設して、この端部にブレーキ28を配置する。これによって、ブレーキ28の点検や保全作業を乗りかご1のほぼ中央で容易に行なうことができる。次に、本発明の更に他の実施例について、図4を用いて詳細に説明する。本図は、巻上機5を搭載するかご上部近傍の乗りかご1の垂直投影断面図を表している。乗りかご1を駆動する複数のロープ3a、3bであり、例えば4本のロープで乗りかご1を懸架する場合、2本ずつをそれぞれロープ3a、ロープ3bと称する。乗りかご1のフレーム25には、防振ゴムを介して23a、23bを介して2つの巻上機5a、5bを設置している。ロープ3aは左側の巻上機5aに設置したシーブ9aに巻き掛けられ、その出口はプーリ24を介して、シーブ9bを通過することなく、転向プーリ6bに巻き掛けられる。一方、ロープ3bは、右側のシーブ9bに巻き掛けられ、シーブ9aを通過することなく、転向プーリ6aに巻き掛けられる。この構成では、例えば4本のロープで乗りかごを懸架する場合、1つの巻上機が駆動するロープは2本で済む。このため、駆動に必要なトルクは、1台の巻上機ですべてのロープを駆動する場合に比べて半分で済む。さらに、巻上機5の軸にかかる荷重も1台で4本を支える場合に比べて半分でよいので、巻上機5の主軸などを小さくすることができる。これらの効果によって、巻上機5の体格寸法を小型化し、乗りかご1上部の高さを縮小することができる。以上の構成は、ロープが4本に限らず、6本であれば、2本ずつで3台の巻上機、あるいは3本ずつで2台の巻上機で構成してもよい。3本の場合には、1本ずつを3台の巻上機で駆動してもよい。複数台の巻上機5aと5bは同期して駆動させて乗りかごに不要な振動が発生しないように制御を行なう。これらの巻上機5のブレーキは、各々の巻上機5に設置する他にも、転向プーリ6a、6b、24のすべてのロープ3a、3bが通過するプーリのいずれか、もしくはすべてに設置してもよい。プーリ6a、6b、24およびシーブ9a、9bの諸直径寸法は、シーブ9a、9bの直径Ds1とDs2を転向プーリ6a、6bならびに、プーリ24の直径Dp1、Dp2、Dp3よりも小さくして屈曲抵抗の低減を図っている。ここで、昇降路頂部の隙間を短縮するために、巻上機5a、5bの上面よりも、転向プーリ6a、6b、24およびこれらの支持部材が下面になるように配置する。巻上機5a、5bの下には、フレーム25との振動絶縁を図るため、防振ゴム23a、23bを配置している。巻上機5の重力方向と、ロープ3a、3bの張力の合力の方向が一致しているので、巻上機を設置する際に、防振ゴムは圧縮方向にしか力が作用せず、据付作業を容易に行なうことができる。また、転向プーリ6a、6bならびに、プーリ24については、ロープ3a、3bの張力が上方向に作用するため、プーリ支持ベース21a、21b、21cとプーリ軸連結部材との間に防振ゴム22a、22b、22cを配置することによって、フレーム25との防振を行なうことができる。