"重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合成分とするポリマーであって、フルオレン化合物の割合が、重合成分全体の10モル未満であるポリマー。非フルオレン系モノマーが、メタアクリル系モノマーを含む請求項1記載のポリマー。非フルオレン系モノマーが、単官能性メタアクリル酸エステルを含む請求項1記載のポリマー。非フルオレン系モノマーが、メタクリル酸アルキルエステルを含む請求項1~3のいずれかに記載のポリマー。フルオレン化合物が、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物を含む請求項1~4のいずれかに記載のポリマー。フルオレン化合物が、2個以上の重合性不飽和結合を有する9,9-ビスアリールフルオレン類を含む請求項1~5のいずれかに記載のポリマー。フルオレン化合物の割合が重合成分全体の2モル以下である請求項1~6のいずれかに記載のポリマー。フルオレン化合物の割合が重合成分全体の0.05~1.2モルである請求項1~7のいずれかに記載のポリマー。非フルオレン系モノマーが単官能性メタアクリル酸エステルを含み、フルオレン化合物が2個以上のメタアクリロイル基を有する9,9-ビスアリールフルオレン類を含み、フルオレン化合物の割合が重合成分全体の0.05~1モルである請求項1~8のいずれかに記載のポリマー。熱可塑性である請求項1~9のいずれかに記載のポリマー。フルオレン化合物の割合が重合成分全体の15重量以下である請求項1~10のいずれかに記載のポリマー。重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合させて、請求項1~11のいずれかに記載のポリマーを製造する方法。請求項1~11のいずれかに記載のポリマーを製造するための重合性組成物であって、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合成分全体の10モル未満の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを含む組成物。重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーを重合成分とするポリマーの耐熱性を向上させるための耐熱性向上剤であって、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物で構成された耐熱性向上剤。従って、本発明の目的は、耐熱性などの特性が改善された新規なポリマー特に熱可塑性ポリマー、このポリマーの製造方法および前記ポリマーを得るための組成物重合性組成物を提供することにある。本発明の他の目的は、ポリマーが有する優れた特性を損なうことなく、耐熱性などの特性を改善できる新規なポリマー、このポリマーの製造方法および前記ポリマーを得るための組成物重合性組成物を提供することにある。前記のように、フルオレン骨格を有する化合物は、縮合重合系ポリマーのモノマー原料や、樹脂の添加剤として用いられているのが現状であり、現実的に、付加重合連鎖重合系ポリマー特に熱可塑性ポリマーのモノマー成分として使用された例は報告されていない。このような状況の中、本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、付加重合系モノマー特に単官能性モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物との重合を試みたところ、付加重合が進行してフルオレン化合物由来のフルオレン骨格が導入された新規なポリマーが得られること、しかも、このようなポリマーは、意外にも、ごく少量のフルオレン化合物の使用であっても、耐熱性などの特性が十分に改善されていることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明のポリマー共重合体、コポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー又は重合性不飽和結合を有する非フルオレン化合物と、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合成分とするポリマーである。このようなポリマーにおいて、フルオレン化合物の割合は、通常、重合成分全体の非フルオレン系モノマーおよびフルオレン化合物の総量に対して少量例えば、10モル未満であってもよい。また、非フルオレン系モノマーは、例えば、メタアクリル系モノマーを含んでいてもよい。特に、非フルオレン系モノマーは、単官能性モノマー例えば、メタクリル酸アルキルエステルなどの単官能性メタアクリル酸エステルを含んでいてもよい。このような単官能性モノマーと、フルオレン化合物特に少量のフルオレン化合物とを組み合わせることで、耐熱性などが改善された熱可塑性のポリマーを効率よく得ることができる。前記フルオレン化合物は、1個の重合性不飽和結合を有する単官能性化合物であってもよいが、特に、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物2個以上の重合性不飽和結合を有する9,9-ビスアリールフルオレン類を含むを含んでいてもよい。本発明のポリマーにおいて、前記フルオレン化合物の割合は、重合成分全体の2モル以下例えば、0.04~1.2モル程度であってもよい。代表的な本発明のポリマーには、非フルオレン系モノマーが単官能性メタアクリル酸エステルを含み、フルオレン化合物が2個以上のメタアクリロイル基を有する9,9-ビスアリールフルオレン類を含み、フルオレン化合物の割合が重合成分全体の0.05~1モルであるポリマーが含まれる。本発明のポリマーは、通常、熱可塑性であってもよい。また、本発明のポリマーにおいて、前記フルオレン化合物の割合は、15重量以下程度であってもよい。本発明には、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合させて、前記ポリマーを製造する方法も含まれる。また、本発明には、前記ポリマーを製造するための重合性組成物であって、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを含む組成物も含まれる。このような組成物において、フルオレン化合物の割合は、通常、重合成分全体の非フルオレン系モノマーおよびフルオレン化合物の総量に対して少量例えば、10モル未満であってもよい。本発明では、少量の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物を、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーに共重合性モノマーとして用いることで、前記非フルオレン系モノマーのポリマーの耐熱性を向上できる。そのため、本発明のフルオレン化合物は、非フルオレン系モノマーのポリマーの耐熱性向上剤として使用できる。すなわち、本発明の耐熱性向上剤は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーを重合成分とするポリマーの耐熱性を向上させる又は改善するための耐熱性向上剤であって、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物で構成されている。なお、耐熱性向上剤は、通常、重合成分全体非フルオレン系モノマーおよびフルオレン化合物の総量に対して10モル未満例えば、2モル以下の割合で用いてもよい。なお、本明細書において、非フルオレン系モノマー又は非フルオレン化合物とはフルオレン骨格を有しないモノマー又はフルオレン骨格を有しない化合物を意味し、フルオレン化合物とはフルオレン骨格を有する化合物を意味する。また、本明細書において、フルオレン類などの類とは、置換基を有していてもよいことを意味する。本発明の新規なポリマーは、フルオレン骨格が導入され、ベースとなる重合性不飽和結合を有するフルオレン系モノマーのポリマーべースポリマーに比べて、耐熱性などの特性が改善されている。しかも、このようなポリマーは、特許文献1の環化反応のような複雑な反応を要することがなく、重合成分の一部としてフルオレン骨格を有する化合物を使用するだけで容易に得ることができる。特に、本発明では、フルオレン骨格を有する化合物を重合成分としてごく少量使用するだけでも、耐熱性などの特性を十分に向上又は改善できる。そのため、本発明では、ポリマーが有する優れた特性を損なうことなく、耐熱性などの特性を改善できる。[ポリマー]本発明の新規なポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー非フルオレン系重合性不飽和化合物、フルオレン骨格を有しない重合性不飽和モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物又はフルオレン骨格を有する重合性不飽和化合物とを重合成分とするポリマー特に、熱可塑性ポリマーである。重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー単に、非フルオレン系モノマー、重合性不飽和結合を有するモノマーなどということがあるにおいて、重合性不飽和結合重合性不飽和基としては、通常、炭素-炭素不飽和結合炭素-炭素不飽和基が挙げられる。このような重合性不飽和結合は、炭素-炭素不飽和結合を有していればよく、具体的なモノマーとしては、アルケニレン基例えば、ビニル基など、メタアクリロイル基などを有するモノマーが挙げられる。重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーは、単独で又は2種以上組み合わせて重合性不飽和基を有していてもよい。非フルオレン系モノマーにおいて、重合性不飽和結合の数は、1個以上例えば、1~8個、好ましくは1~6個、さらに好ましくは1~4個、特に1~2個程度であればよいが、通常、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーは、1つの重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー非フルオレン系単官能性モノマーを少なくとも含んでいる場合が多い。例えば、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーは、単官能性モノマーのみで構成してもよく、単官能性モノマーを主成分として2以上の重合性不飽和結合を有する化合物多官能性モノマーを含んでいてもよい。後者の場合、非フルオレン系モノマー全体に対して、単官能性モノマーの割合は、60モル以上例えば、70~99.9モル、好ましくは80モル以上例えば、85~99.7モル、さらに好ましくは90モル以上例えば、95~99.5モルであってもよい。なお、非フルオレン系モノマーは、鎖状モノマーであってもよく、環状骨格としてフルオレン骨格を有しない限り、環状又は環状骨格を有するモノマー例えば、後述のメタアクリル酸シクロアルキルなどであってもよい。具体的な非フルオレン系モノマーとしては、単官能性モノマーフルオレン骨格を有しない単官能性モノマー、多官能性モノマーフルオレン骨格を有しない多官能性モノマーに大別できる。単官能性モノマーとしては、特に限定されないが、例えば、メタアクリル系モノマー、非メタアクリル系モノマーに大別できる。メタアクリル系モノマー単官能性メタアクリル系モノマーとしては、例えば、メタアクリル酸アルキル[メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸ブチルなどのメタアクリル酸C1-20アルキル、好ましくはメタアクリル酸C1-10アルキル、さらに好ましくはメタアクリル酸C1-4アルキルなど]、メタアクリル酸シクロアルキル[例えば、メタアクリル酸シクロヘキシルなどのメタアクリル酸C5-8シクロアルキル;ボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレートなどのメタアクリル酸多環式シクロアルキル]、メタアクリル酸アリール[メタアクリル酸フェニルなど]、ヒドロキシアルキルメタアクリレート[2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレートなどのヒドロキシC2-10アルキルメタアクリレートなど]、ポリオキシアルキレングリコールモノメタアクリレート[例えば、ジエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレートなどのポリオキシC2-6アルキレングリコールモノメタアクリレートなど]、アルコキシアルキルメタアクリレート[例えば、メタアクリル酸2-メトキシエチル、メタアクリル酸3-メトキシブチルなどのメタアクリル酸C1-4アルコキシアルキルなど]、ハロアルキルメタアクリレート[例えば、トリフルオロエチルメタアクリレート、テトラフルオロプロピルメタアクリレート、ヘキサフルオロイソプロピルメタアクリレートなどのハロC1-10アルキルメタアクリレートなど]、アリールオキシアルキルメタアクリレート[例えば、フェノキシエチルメタアクリレートなどのフェノキシC1-10アルキルメタアクリレートなど]、アミノアルキルメタアクリレート[例えば、N,N-ジメチルアミノエチルアクリレートなどのN-置換アミノアルキルメタアクリレートなど]、グリシジルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレートなどのメタアクリル酸エステル又はメタアクリレート;メタアクリル酸;メタアクリルアミド、N-置換メタアクリルアミドN,N-ジメチルメタアクリルアミドなどのN,N-ジC1-4アルキルメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミドなどのN-ヒドロキシC1-4アルキルメタアクリルアミドなどなどのメタアクリルアミド類が挙げられる。メタアクリル系モノマーは、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。代表的なメタアクリル系モノマーには、メタアクリル酸エステル単官能性メタアクリル酸エステル、例えば、メタアクリル酸アルキルエステルなどが含まれる。特に、メタアクリル系モノマーは、メタクリル酸エステル特に、メタクリル酸メチルなどのメタクリル酸アルキルエステルで少なくとも構成してもよい。メタアクリル系モノマーにおいて、メタアクリル酸エステル特に、メタクリル酸エステルの割合は、50~100モル、好ましくは70~100モル、さらに好ましくは80~100モル例えば、90~100モル程度であってもよい。非メタアクリル系モノマー単官能性非メタアクリル系モノマーとしては、例えば、オレフィン系モノマー[例えば、鎖状オレフィン例えば、エチレン、プロピレン、1-ブテンなどのα-C2-6オレフィン、環状オレフィンノルボルネンなどなど]、スチレン系モノマー例えば、スチレン、α-メチルスチレン、ビニルトルエンなど、ビニルエステル系モノマー例えば、酢酸ビニルなど、ハロゲン含有モノマー例えば、塩化ビニルなどのハロゲン化ビニル、シアン化ビニル系モノマー例えば、メタアクリロニトリル、ビニルエーテル系モノマー例えば、メチルビニルエーテルなどのアルキルビニルエーテル、不飽和カルボン酸系モノマー例えば、無水マレイン酸、フマル酸、イタコン酸など、ビニルピロリドンなどが挙げられる。これらの非メタアクリル系モノマーは単独で又は2種以上組み合わせてもよい。代表的な単官能性モノマーには、メタアクリル系モノマー特に、メタアクリル酸エステルなどが含まれる。そのため、単官能性モノマーは、少なくともメタアクリル系モノマーで構成してもよい。すなわち、単官能性モノマーは、メタアクリル系モノマー単独で構成してもよく、メタアクリル系モノマーと非メタアクリル系モノマーとを組み合わせてもよい。後者の場合、単官能性モノマー全体に対するメタアクリル系モノマーの割合は、例えば、50モル以上例えば、60~99.9モル、好ましくは70モル以上例えば、75~99.5モル、さらに好ましくは80モル以上例えば、85~99モルであってもよい。多官能性モノマーとしては、例えば、二官能性メタアクリレート{アルキレングリコールジメタアクリレート[エチレングリコールジメタアクリレート、プロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、ヘキサンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレートなどのC2-10アルキレングリコールジメタアクリレートなど]、ポリオキシアルキレングリコールジメタアクリレート[ジエチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ジプロピレングリコールジメタアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジメタアクリレートなどのポリオキシC2-6アルキレングリコールジメタアクリレートなど]、ビスフェノールA又はそのC2-3アルキレンオキシド付加体のジメタアクリレート、多価アルコール又はそのC2-3アルキレンオキシド付加体のジメタアクリレート[例えば、グリセリンジメタアクリレート、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、トリスヒドロキシエチルイソシアヌレートジメタアクリレートなどのトリオールのジメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレートなどのテトラオールのジメタアクリレート]、橋架け環式メタアクリレート例えば、トリシクロデカンジメタノールジメタアクリレートなどなど}、三官能以上の多官能性メタアクリレート{例えば、多価アルコール又はそのC2-3アルキレンオキシド付加体のメタアクリレート、例えば、グリセリントリメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートなどのポリオールトリ乃至ヘキサメタアクリレート}などの多官能性メタアクリル系モノマー;ジビニルベンゼン、トリアリルイソシアヌレートなどの多官能性非メタアクリル系モノマーなどが含まれる。多官能性モノマーは単独で又は2種以上組み合わせてもよい。代表的な多官能性モノマーは、多官能性メタアクリル系モノマー多官能性メタアクリレートである。重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物又はフルオレン骨格を有する重合性不飽和化合物において、重合性不飽和結合重合性不飽和基としては、前記重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーの項で例示の重合性不飽和結合が挙げられる。代表的なフルオレン化合物は、メタアクリロイル基又はメタアクリロイルオキシ基を有するフルオレン化合物である。また、フルオレン化合物において、重合性不飽和結合の数もまた前記と同様であり、例えば、1個以上例えば、1~8個、好ましくは1~6個、さらに好ましくは2~4個であってもよい。好ましいフルオレン化合物には、2個以上例えば、2~6個、好ましくは2~4個、特に2個の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物が含まれる。このようなフルオレン化合物を用いると、ポリマーの一部に架橋構造三次元構造を導入でき、且つフルオレン骨格特に、剛直なカルド構造を有するフルオレン骨格を導入できることが相まって、ポリマーの耐熱性などの特性を効率よく改善させやすい。そのため、フルオレン化合物は、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物多官能性のフルオレン化合物で少なくとも構成してもよい。すなわち、フルオレン化合物は、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物のみで構成してもよく、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物を主成分として1つの重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物単官能性フルオレン化合物を含んでいてもよい。後者の場合、フルオレン化合物全体に対して、多官能性のフルオレン化合物の割合は、40モル以上例えば、50~99.9モル、好ましくは60モル以上例えば、65~99.7モル、さらに好ましくは70モル以上例えば、80~99.5モル、特に85モル以上例えば、90~99モルであってもよい。フルオレン化合物は、重合性不飽和結合とともに、フルオレン骨格を有している。すなわち、フルオレン化合物は、重合性不飽和結合又は重合性不飽和結合を含む基がフルオレン骨格に結合又は置換した化合物である。このようなフルオレン骨格としては、フルオレン9位に置換基がないフルオレン骨格、9-置換フルオレン例えば、9-アルキルフルオレン、9-モノアリールフルオレン、9,9-ビスアリールフルオレンなどの9位に炭化水素基を有するフルオレンなどなどが挙げられる。代表的なフルオレン骨格は、9,9-ビスアリールフルオレン骨格である。なお、フルオレン骨格は、フルオレンやフルオレンの9位に置換する置換基に、置換基を有していてもよい。フルオレン骨格に対する重合性不飽和結合又は重合性不飽和結合を含む基の置換位置結合位置は、特に限定されず、フルオレン骨格そのものであってもよく、フルオレンの9位に位置する置換基に結合していてもよい。代表的なフルオレン化合物には、2以上の重合性不飽和結合特にメタアクリロイル基を有する9,9-ビスアリールフルオレン類、例えば、下記式1で表される化合物などが含まれる。式中、環Zは芳香族炭化水素環、R1は置換基を示し、R2はアルキレン基を示し、R3は水素原子又はメチル基を示し、R4は置換基を示し、kは0~4の整数、mは0以上の整数、nは0以上の整数、pは1以上の整数である。上記式1において、環Zで表される芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、縮合多環式アレーン又は縮合多環式芳香族炭化水素環などが挙げられる。縮合多環式アレーン又は縮合多環式芳香族炭化水素環としては、例えば、縮合二環式アレーン環例えば、インデン環、ナフタレン環などのC8-20縮合二環式アレーン環、好ましくはC10-16縮合二環式アレーン環、縮合三環式アレーン環例えば、アントラセン環、フェナントレン環などなどの縮合二乃至四環式アレーン環などが挙げられる。好ましい縮合多環式アレーン環としては、ナフタレン環、アントラセン環などが挙げられ、特にナフタレン環が好ましい。なお、2つの環Zは、同一の又は異なる環であってもよく、通常、同一の環であってもよい。代表的な環Zは、ベンゼン環、ナフタレン環であり、特に高耐熱性、高屈折率などの観点からは、環Zはナフタレン環であってもよい。前記式1において、基R1としては、例えば、シアノ基、ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子など、炭化水素基[例えば、アルキル基、アリール基フェニル基などのC6-10アリール基など]などの非反応性置換基が挙げられ、特に、アルキル基などのハロゲン原子でない基である場合が多い。アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、t-ブチル基などのC1-12アルキル基例えば、C1-8アルキル基、特にメチル基などのC1-4アルキル基などが例示できる。なお、kが複数2以上である場合、基R1は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、フルオレン又はフルオレン骨格を構成する2つのベンゼン環に置換する基R1は、同一であってもよく、異なっていてもよい。また、フルオレンを構成するベンゼン環に対する基R1の結合位置置換位置は、特に限定されない。好ましい置換数kは、0~1、特に0である。なお、フルオレンを構成する2つのベンゼン環において、置換数kは、互いに同一又は異なっていてもよい。前記式1において、基R2で表されるアルキレン基としては、例えば、エチレン基、プロピレン基、トリメチレン基、1,2-ブタンジイル基、テトラメチレン基などのC2-6アルキレン基、好ましくはC2-4アルキレン基、さらに好ましくはC2-3アルキレン基が挙げられる。なお、mが2以上であるとき、アルキレン基は異なるアルキレン基で構成されていてもよく、通常、同一のアルキレン基で構成されていてもよい。また、2つの環Zにおいて、基R2は同一であっても、異なっていてもよく、通常同一であってもよい。オキシアルキレン基OR2の数付加モル数mは、0~15例えば、0~12程度の範囲から選択でき、例えば、0~8例えば、0~8、好ましくは0~6例えば、1~6、さらに好ましくは0~4例えば、1~4であってもよい。特に、mは、1以上例えば、1~4、好ましくは1~3、さらに好ましくは1~2、特に1であってもよい。なお、置換数mは、異なる環Zにおいて、同一であっても、異なっていてもよい。また、2つの環Zにおいて、オキシアルキレン基の合計m×2は、0~30例えば、2~24程度の範囲から選択でき、例えば、0~16例えば、2~14、好ましくは0~12例えば、2~10、さらに好ましくは0~8例えば、0~6、特に0~4例えば、2~4であってもよい。前記式1において、基R2を含む基メタアクリロイル基含有基などということがあるの置換数pは、1以上であればよく、例えば、1~4、好ましくは1~3、さらに好ましくは1~2、特に1であってもよい。なお、置換数pは、それぞれの環Zにおいて、同一又は異なっていてもよく、通常、同一である場合が多い。なお、メタアクリロイル基含有基の置換位置は、特に限定されず、環Zの適当な置換位置に置換していればよい。例えば、メタアクリロイル基含有基は、環Zがベンゼン環であるとき、ベンゼン環の2~6位の適当な位置特に、少なくとも4位に置換していてもよく、環Zが縮合多環式炭化水素環であるとき、フルオレンの9位に結合した炭化水素環とは別の炭化水素環例えば、ナフタレン環の5位、6位などに少なくとも置換していてもよい。環Zに置換する置換基R4としては、通常、非反応性置換基、例えば、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基などのC1-12アルキル基、好ましくはC1-8アルキル基、さらに好ましくはC1-6アルキル基など、シクロアルキル基シクロへキシル基などのC5-8シクロアルキル基、好ましくはC5-6シクロアルキル基など、アリール基例えば、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基などのC6-14アリール基、好ましくはC6-10アリール基、さらに好ましくはC6-8アリール基など、アラルキル基ベンジル基、フェネチル基などのC6-10アリール-C1-4アルキル基などなどの炭化水素基;アルコキシ基メトキシ基、エトキシ基などのC1-8アルコキシ基、好ましくはC1-6アルコキシ基など、シクロアルコキシ基シクロへキシルオキシ基などのC5-10シクロアルキルオキシ基など、アリールオキシ基フェノキシ基などのC6-10アリールオキシ基、アラルキルオキシ基例えば、ベンジルオキシ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルオキシ基などの基-OR5[式中、R5は炭化水素基前記例示の炭化水素基などを示す。];アルキルチオ基メチルチオ基、エチルチオ基などのC1-8アルキルチオ基、好ましくはC1-6アルキルチオ基など、シクロアルキルチオ基シクロへキシルチオ基などのC5-10シクロアルキルチオ基など、アリールチオ基チオフェノキシ基などのC6-10アリールチオ基、アラルキルチオ基例えば、ベンジルチオ基などのC6-10アリール-C1-4アルキルチオ基などの基-SR5式中、R5は前記と同じ。;アシル基アセチル基などのC1-6アシル基など;アルコキシカルボニル基メトキシカルボニル基などのC1-4アルコキシ-カルボニル基など;ハロゲン原子フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子など;ニトロ基;シアノ基;置換アミノ基例えば、ジメチルアミノ基などのジアルキルアミノ基などなどが挙げられる。好ましい基R4としては、例えば、炭化水素基[例えば、アルキル基例えば、C1-6アルキル基、シクロアルキル基例えば、C5-8シクロアルキル基、アリール基例えば、C6-10アリール基、アラルキル基例えば、C6-8アリール-C1-2アルキル基など]、アルコキシ基C1-4アルコキシ基などなどが挙げられる。特に、R2は、アルキル基[C1-4アルキル基特にメチル基など]、アリール基[例えば、C6-10アリール基特にフェニル基など]などであるのが好ましい。なお、同一の環Zにおいて、nが複数2以上である場合、基R4は互いに異なっていてもよく、同一であってもよい。また、2つの環Zにおいて、基R4は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、好ましい置換数nは、環Zの種類に応じて選択でき、例えば、0~8、好ましくは0~4例えば、0~3、さらに好ましくは0~2であってもよい。なお、異なる環Zにおいて、置換数nは、互いに同一又は異なっていてもよく、通常同一であってもよい。代表的なフルオレン化合物又は前記式1で表される化合物には、9,9-ビスメタアクリロイルオキシアリールフルオレン類、9,9-ビスメタアクリロイルオキシポリアルコキシアリールフルオレン類が含まれる。9,9-ビスメタアクリロイルオキシアリールフルオレン類としては、例えば、9,9-ビスメタアクリロイルオキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-メタアクリロイルオキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアルキル-メタアクリロイルオキシフェニルフルオレン[9,9-ビス4-メタアクリロイルオキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-メタアクリロイルオキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスモノ又はジC1-4アルキル-メタアクリロイルオキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアリールメタアクリロイルオキシフェニルフルオレン[9,9-ビス4-メタアクリロイルオキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスモノ又はジC6-8アリール-メタアクリロイルオキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスポリメタアクリロイルオキシフェニルフルオレン{例えば、9,9-ビス[3,4-ジメタアクリロイルオキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[3,4,5-トリメタアクリロイルオキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビスジ又はトリメタアクリロイルオキシフェニルフルオレン}などの9,9-ビスメタアクリロイルオキシフェニルフルオレン類前記式1において環Zがベンゼン環、mが0である化合物;9,9-ビスメタアクリロイルオキシナフチルフルオレン[例えば、9,9-ビス[6-2-メタアクリロイルオキシナフチル]フルオレン、9,9-ビス[1-5-メタアクリロイルオキシナフチル]フルオレンなど]などの9,9-ビスメタアクリロイルオキシナフチルフルオレン類前記式1において環Zがナフタレン環、mが0である化合物などが挙げられる。9,9-ビスメタアクリロイルオキシポリアルコキシアリールフルオレン類としては、前記9,9-ビスメタアクリロイルオキシアリールフルオレン類に対応し、式1においてmが1以上である化合物、例えば、9,9-ビスメタアクリロイルオキシアルコキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニルフルオレンなどの9,9-ビスメタアクリロイルオキシC2-4アルコキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスメタアクリロイルオキシジアルコキシフェニルフルオレン例えば、9,9-ビス{4-[2-2-メタアクリロイルオキシエトキシエトキシ]フェニル}フルオレンなど]などの9,9-ビス{[2-2-メタアクリロイルオキシC2-4アルコキシC2-4アルコキシ]フェニル}フルオレン、9,9-ビスアルキル-メタアクリロイルオキシアルコキシフェニルフルオレン[例えば、9,9-ビス4-2-メタアクリロイルオキシエトキシ-3-メチルフェニルフルオレン、9,9-ビス4-2-メタアクリロイルオキシエトキシ-3,5-ジメチルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスモノ又はジC1-4アルキルメタアクリロイルオキシC2-4アルコキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビスアリール-メタアクリロイルオキシアルコキシフェニルフルオレン[9,9-ビス4-2-メタアクリロイルオキシエトキシ-3-フェニルフェニルフルオレンなどの9,9-ビスモノ又はジC6-8アリールメタアクリロイルオキシC2-4アルコキシフェニルフルオレンなど]、9,9-ビス[ジ又はトリメタアクリロイルオキシアルコキシフェニル]フルオレン[例えば、9,9-ビス[3,4-ジ2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン、9,9-ビス[3,4,5-トリ2-メタアクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンなどの9,9-ビス[ジ又はトリメタアクリロイルオキシC2-4アルコキシフェニル]フルオレン]などの9,9-ビスメタアクリロイルオキシポリアルコキシフェニルフルオレン類前記式1において環Zがベンゼン環、mが1以上である化合物;9,9-ビスメタアクリロイルオキシアルコキシナフチルフルオレン[例えば、9,9-ビスメタアクリロイルオキシC2-4アルコキシナフチルフルオレンなど]などの9,9-ビスメタアクリロイルオキシポリアルコキシナフチルフルオレン類前記式1において環Zがナフタレン環、mが1以上である化合物などが挙げられる。フルオレン化合物は、単独で又は2種以上組み合わせてもよい。本発明のポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合成分とするポリマーである。すなわち、本発明のポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマー由来のユニット構成単位と、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物由来のユニット構成単位とを有するポリマーである。このような重合成分において、フルオレン化合物の割合は、重合成分全体非フルオレン系モノマーおよびフルオレン化合物の総量の10モル未満例えば、0.001~8モル、好ましくは5モル以下例えば、0.003~3モル、さらに好ましくは3モル以下例えば、0.005~2モル、特に1.5モル以下例えば、0.01~1.2モルであってもよく、通常2モル以下[例えば、0.01~1.8モル例えば、0.03~1.6モル、好ましくは1.5モル以下例えば、0.04~1.2モル、さらに好ましくは1モル以下例えば、0.05~1モル、特に0.9モル以下例えば、0.1~0.9モル、特に好ましくは0.8モル以下例えば、0.2~0.8モル]であってもよい。また、重合成分において、フルオレン化合物の割合は、使用するフルオレン化合物の重合性不飽和結合の数などにもよるが、例えば、重合成分全体の非フルオレン系モノマーおよびフルオレン化合物の総量に対して50重量以下例えば、0.005~40重量、好ましくは30重量以下例えば、0.01~30重量、さらに好ましくは20重量以下例えば、0.02~18重量、特に15重量以下例えば、0.1~12重量であってもよく、通常0.01~10重量[例えば、0.05~10重量例えば、0.1~10重量、好ましくは0.3~9重量例えば、0.5~8重量、さらに好ましくは0.7~7重量例えば、0.8~6重量、特に1~5重量例えば、1.2~4.5重量程度]であってもよい。本発明では、上記のようにポリマーユニットに非常に少量のフルオレン化合物由来のユニットを導入するだけでも、ポリマーにおける耐熱性などの特性を改善できる。なお、フルオレン化合物を多量使用すると、非フルオレン系モノマーのポリマー特性を維持できない場合があり、また、フルオレン化合物が2個以上の重合性不飽和結合を有する場合などにおいては、かえって、耐熱性を低下させてしまう場合がある。なお、本発明のポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とのコポリマー共重合体であるが、共重合体の形態は特に限定されず、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体などであってもよい。本発明のポリマーの重量平均分子量は、重合方法などに応じて適宜選択でき、例えば、3000~1000000、好ましくは5000~700000、さらに好ましくは7000~500000例えば、10000~400000、特に10000~300000例えば、12000~200000程度であってもよく、通常8000~150000例えば、10000~100000、好ましくは12000~80000、さらに好ましくは15000~70000程度であってもよい。なお、重量平均分子量は、GPCゲルパーミエーションクロマトグラフィーにより、ポリスチレン換算などで測定できる。なお、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物例えば、2個以上の重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物と組み合わせることで、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーの重合性が向上する場合がある。なお、本発明のポリマーは、硬化性熱硬化性又は光硬化性ポリマーであってもよいが、通常、熱可塑性ポリマーであってもよい。熱可塑性ポリマーは、非フルオレン系モノマーとして単官能性モノマーを単独で又は主成分として用いたり、フルオレン化合物として多官能性モノマーを用いる場合でも重合成分に占めるフルオレン化合物の割合を少なくすることにより効率よく得ることができる。本発明のポリマーは、耐熱性や光学的特性など種々の特性において改善又は改良されている。例えば、本発明のポリマーのガラス転移温度は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーのみを重合させた場合フルオレン化合物を含まない重合成分のポリマーのガラス転移温度に比べて、0.5°C以上例えば、0.8~40°C、好ましくは1°C以上例えば、2~30°C、さらに好ましくは3°C以上例えば、4~20°C、特に5°C以上例えば、6~15°C、通常0.5~20°C例えば、0.8~15°C、好ましくは1~10°C、さらに好ましくは1.5~8°C程度高い。このようなガラス転移温度の向上効果は、驚くべきことに、前記のように非常に少量のフルオレン化合物の使用によっても確認できる。そのため、前記フルオレン化合物は、前記重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーを重合成分とするポリマーの耐熱性を向上させる例えば、上記のように、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーのみを重合させた場合に比べて、ガラス転移温度を3°C以上上昇させるための耐熱性向上剤として作用する。すなわち、前記フルオレン化合物又は耐熱性向上剤は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと共重合させることにより、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーを重合成分とするポリマーの耐熱性を上昇させる。なお、アクリル系樹脂のような比較的ガラス転移温度が低いポリマーにおいては、前記のような数°C程度のガラス転移温度の上昇であっても、耐熱性向上剤として非常に有用である。[重合性組成物およびポリマーの製造方法]本発明のポリマーは、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを重合共重合させる重合に供することにより製造できる。このような重合は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーと、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物とを含む組成物を用いて行うことができ、本発明には、このような前記ポリマーを得るための組成物重合性組成物も含む。重合性組成物において、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーの割合仕込み割合、重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物の割合仕込み割合、およびこれらの相対的な割合仕込み割合は、前記ポリマーの項で記載の割合と同様の範囲から選択できる。重合は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーおよび重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物の重合性不飽和結合を利用できる付加重合連鎖重合であれば、特に限定されず、ラジカル重合、イオン重合アニオン重合など、配位重合などのいずれであってもよいが、簡便に重合を行うためには、ラジカル重合を好適に利用できる。ラジカル重合は、塊状重合、溶液重合、懸濁重合、乳濁重合などのいずれであってもよい。本発明では、上記のように種々の重合重合方法を利用できるが、このような重合方法に応じて、重合性組成物は、適宜、重合開始剤、触媒重合触媒、乳化剤、分散剤、連鎖移動剤チオール類など、溶媒などの成分を含んでいてもよい。重合開始剤ラジカル重合開始剤としては、光重合開始剤、熱重合開始剤などが挙げられる。通常、一般的なラジカル重合では、熱重合開始剤を好適に使用できる。熱重合開始剤としては、ジアルキルパーオキサイド類ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイドなど、ジアシルパーオキサイド類[ジアルカノイルパーオキサイドラウロイルパーオキサイドなど、ジアロイルパーオキサイドベンゾイルパーオキサイド、ベンゾイルトルイルパーオキサイド、トルイルパーオキサイドなどなど]、過酸エステル類[過酢酸t-ブチル、t-ブチルパーオキシオクトエート、t-ブチルパーオキシベンゾエートなどの過カルボン酸アルキルエステルなど]、ケトンパーオキサイド類、パーオキシカーボネート類、パーオキシケタール類などの有機過酸化物;アゾニトリル化合物[2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2-メチルブチロニトリル、2,2’-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリルなど]、アゾアミド化合物{2,2’-アゾビス{2-メチル-N-[1,1-ビスヒドロキシメチル-2-ヒドロキシエチル]プロピオンアミド}など}、アゾアミジン化合物{2,2’-アゾビス2-アミジノプロパン二塩酸塩、2,2’-アゾビス[2-2-イミダゾリン-2-イルプロパン]二塩酸塩など}、アゾアルカン化合物[2,2’-アゾビス2,4,4-トリメチルペンタン、4,4’-アゾビス4-シアノペンタン酸など]、オキシム骨格を有するアゾ化合物[2,2’-アゾビス2-メチルプロピオンアミドオキシムなど]などのアゾ化合物などが含まれる。熱重合開始剤は、単独で又は2種以上組み合わせて使用してもよい。重合開始剤の割合は、重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーおよび重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物の総量100重量部に対して、例えば、0.01~10重量部例えば、0.05~5重量部、好ましくは0.1~4重量部、さらに好ましくは0.2~3重量部程度であってもよい。溶媒又は分散媒としては、使用する原料の種類に応じて、例えば、アルコール類エタノール、プロパノール、イソプロパノールなどのアルキルアルコール類、エチレングリコール、プロピレングリコールなどのグリコール類など、炭化水素類ヘキサンなどの脂肪族炭化水素類、シクロヘキサンなどの脂環式炭化水素類、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類など、ハロゲン化炭化水素類塩化メチレン、クロロホルムなど、エーテル類ジメチルエーテル、ジエチルエーテルなどの鎖状エーテル類、ジオキサン、テトラヒドロフランなどの環状エーテル類など、エステル類酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、酪酸エチルなど、ケトン類アセトン、エチルメチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、N-メチル-2-ピロリドンなど、セロソルブ類メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブなど、カルビトール類メチルカルビトール、エチルカルビトール、ブチルカルビトールなど、プロピレングリコールモノアルキルエーテル類プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノn-ブチルエーテルなど、グリコールエーテルエステル類エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートなど、アミド類N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドなど、スルホキシド類ジメチルスルホキシドなど、ニトリル類アセトニトリル、ベンゾニトリルなど、N-メチルピロリドンなどの有機溶媒が挙げられる。溶媒は、単独で又は混合溶媒として使用できる。また、重合方法によっては乳化重合、懸濁重合など、水の存在下で重合させることもできる。溶媒又は分散媒中の重合性不飽和結合を有する非フルオレン系モノマーおよび重合性不飽和結合を有するフルオレン化合物の割合は、例えば、0.01~90重量例えば、0.05~70重量、好ましくは0.1~50重量、さらに好ましくは0.5~30重量程度であってもよい。重合反応は、重合方法に応じて、冷却下又は加熱下で行ってもよい。加熱する場合例えば、熱重合させる場合など、加熱温度としては、例えば、35~200°C、好ましくは40~150°C、さらに好ましくは45~100°C程度であってもよい。また、重合時間反応時間は、例えば、20分~100時間、好ましくは1~50時間、さらに好ましくは2~30時間例えば、3~20時間程度であってもよい。反応は、空気中で行ってもよく、不活性ガスヘリウム、窒素、アルゴンなどの雰囲気下又は流通下で行ってもよい。また、反応は、常圧下、加圧下、又は減圧下で行ってもよい。上記のようにして生成物として本発明のポリマーが得られる。生成物は、慣用の方法、例えば、濾過、濃縮、再沈殿、抽出、晶析再結晶など、カラムクロマトグラフィーなどの分離手段分離方法や、これらを組み合わせた分離手段により分離精製してもよい。以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、重合に使用した9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンは、以下の合成例により合成したものを用いた。合成例9,9-ビス[4-2-ヒドロキシエトキシフェニル]フルオレン大阪ガスケミカル株製、BPEF600g、アクリル酸258g、p-トルエンスルホン酸30g、トルエン1500g、ハイドロキノンモノメチルエーテル1gを仕込み、100°C~115°Cで還流しながら理論脱水量を得るまで脱水エステル化反応を行った。その後、反応液をアルカリ中和し、10食塩水で洗浄を行った。洗浄後トルエンを除去し、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンBPEFのジアクリレート体を得た。実施例1無水トルエン600mlに、メタクリル酸メチル関東化学株製30g約0.3モル、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン0.15g約2.7×10-4モル、重合成分全体に対して0.1モル、α,α’-アゾビスイソブチロニトリルAIBN0.3g重合成分100重量部に対して1重量部を投入し、50°Cで4時間反応させた。反応後、へキサンに投じて沈殿物を分離し、洗浄乾燥することにより、目的物メタクリル酸メチル/9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレン共重合体を得た。このようにして得られた共重合体を、2軸押出機を用いて240°Cで押し出し、ペレタイズを行った。得られたペレットの外観は、比較例1で得られたポリメタクリル酸メチルのペレットと同様に、無色透明であった。そして、得られたペレットから、成形温度290°C、金型温度80°Cの条件で評価用成形体14cm角板、厚さ4mmを作製し、ガラス転移温度Tgを測定したところ、126°Cであった。比較例1のTgが119°Cであることから明らかなように、メタクリル酸メチルに、非常に少量の9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンを共重合させるだけで、通常のポリマーにおける共重合割合からは想定できないほどのガラス転移温度の向上が確認できた。なお、ガラス転移温度は、エスアイアイSIIテクノロジー製、DSC6220を用い、速度10°C/分で測定した。比較例1実施例1において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンを使用しなかったこと以外は、実施例1と同様にしてポリマーポリメタクリル酸メチルおよび評価用成形体を作製し、ガラス転移温度を測定したところ、119°Cであった。実施例2実施例1において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンを1.5gに代えて0.3g約5.5×10-4モル、重合成分全体に対して0.2モル使用したこと以外は、実施例1と同様にして、ポリマー、ペレットおよび評価用成形体を得た。実施例1と同様に、ペレットの外観は無色透明であり、高いTgのポリマーが得られた。実施例3窒素気流下、シュレンク管に、メタクリル酸メチルナカライテスク社製4.025g40.2×10-3mol、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液0.4ml0.04×10-3mol、重合成分全体に対して0.1mol、0.5重量、α,α’-アゾビスイソブチロニトリルAIBN66.1mg0.402×10-3mol、重合成分に対して約1モル及びトルエン40.2gを投入し、80°Cで6時間反応させた。反応後、氷水にシュレンク管をつけて反応を停止させ、反応溶液をメタノールに滴下した。析出したポリマーをろ取し、メタノールで洗浄後、乾燥させることで白色粉末の目的物メタクリル酸メチル/9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンとの共重合体を得た。そして、得られた白色粉末のガラス転移温度Tgを測定したところ、116°Cであった。また、GPCにて測定した白色粉末の重量平均分子量は24000であった。比較例2のTgが114°Cであることから明らかなように、実施例1のようなペレット化により熱履歴が作用している場合でなくても、ガラス転移温度の上昇が確認できた。なお、ガラス転移温度は、エスアイアイSIIテクノロジー製、DSC6220を用い、速度10°C/分、30~150°Cの範囲で測定した。GPCは東ソー製、HLC-8120GPCを用い、ポリスチレン換算で測定した。比較例2実施例3において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンを使用しなかったこと以外は、実施例3と同様にしてポリマーポリメタクリル酸メチルを得た。得られたポリマーのガラス転移温度は114°Cであり、GPCにて測定した白色粉末の重量平均分子量は22200であった。実施例4実施例3において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液1.2ml0.12×10-3mol、重合成分全体に対して0.3mol、1.6重量に代えて使用したこと以外は、実施例3と同様にして、ポリマーを得た。得られたポリマーのガラス転移温度は119°Cであり、GPCにて測定した白色粉末の重量平均分子量は24300であった。実施例5実施例3において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液2.0ml0.20×10-3mol、重合成分全体に対して0.5mol、2.7重量に代えて使用したこと以外は、実施例3と同様にして、ポリマーを得た。得られたポリマーのガラス転移温度は121°Cであり、GPCにて測定した白色粉末の重量平均分子量は27400であった。実施例6実施例3において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液4.0ml0.40×10-3mol、重合成分全体に対して1.0mol、5.5重量に代えて使用したこと以外は、実施例3と同様にして、ポリマーを得た。得られたポリマーのガラス転移温度は116°Cであり、GPCにて測定した白色粉末の重量平均分子量は34300であった。実施例7実施例3において、9,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液0.2ml0.02×10-3mol、重合成分全体に対して0.05mol、0.3重量に代えて使用したこと以外は、実施例3と同様にして、ポリマーを得たところ、実施例3と同様に比較例2に比べてポリマーのガラス転移温度の上昇が確認できた。比較例39,9-ビス[4-2-アクリロイルオキシエトキシフェニル]フルオレンの0.1Mトルエン溶液40ml4.0×10-3mol、重合成分全体に対して10mol、55重量に代えて使用したこと以外は、実施例3と同様にして、ポリマーを得た。得られたポリマーはゲル化し、ガラス転移温度は測定できなかった。"