"記録材の両面に画像を形成可能な画像形成装置において、第1の搬送方向に沿って搬送される記録材に画像を形成する画像形成部と、前記第1の搬送方向と直行する第2の搬送方向に沿って記録材を搬送し、前記第1の搬送方向と平行な回転軸を中心として記録材を回転させることにより、記録材の表裏を反転させる反転搬送部と、前記反転搬送部を制御する給紙制御部と、を有し、前記反転搬送部は、表裏反転を行う反転搬送経路として、前記第2の搬送方向における順方向に沿って記録材を搬送する第1の反転搬送経路と、当該順方向と逆向きとなる逆方向に沿って記録材を搬送する第2の反転搬送経路とを備えており、前記給紙制御部は、前記記録材の種類に応じて、前記第1の反転搬送経路および前記第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択することを特徴とする画像形成装置。前記給紙制御部は、前記記録材の種類が封筒である場合には、当該封筒の構成形態に応じて、反転搬送経路の選択を行うことを特徴とする請求項1に記載された画像形成装置。前記封筒は、用紙の縁辺部同士を所定の糊代で貼着した貼り部を有し、前記給紙制御部は、前記第1の搬送方向と平行な方向に延在する前記貼り部を判断対象とし、当該貼り部において外側に貼着された縁辺部と対向する向きに応じて反転搬送経路の選択を行うことを特徴とする請求項2に記載された画像形成装置。前記給紙制御部は、前記貼り部において外側に貼着された縁辺部と対向する向きと、前記反転搬送部による封筒の搬送方向とが同じとなるように、反転搬送経路の選択を行うことを特徴とする請求項3に記載された画像形成装置。前記給紙制御部は、前記第1の搬送方向と平行な方向に延在する前記貼り部が二箇所存在する場合には、印刷動作の中止をユーザに促すことを特徴とする請求項3または4に記載された画像形成装置。前記給紙制御部は、印刷動作を継続する場合には、画像形成装置の正面側に配置された反転搬送経路を選択することを特徴とする請求項4に記載された画像形成装置。前記反転搬送部は、前記第1および第2の反転搬送経路に配置される搬送部材の間隔は、前記第1の搬送方向と直行する方向の封筒幅よりも小さい値に設定されることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載された画像形成装置。第1の搬送方向に沿って搬送された記録材を受け取ると、当該記録材を前記第1の用紙搬送方向と直交する第2の搬送方向に送り出す第1の反転部と、前記第1の反転部から送り出された記録材の搬送をガイドし、前記第1の搬送方向と平行な回転軸を中心として記録材を回転させることにより、記録材の表裏を反転させる回転ガイド部と、前記回転ガイド部に沿って搬送された記録材を受け取ると、当該記録材を前記第1の搬送方向に沿って送り出す第2の反転部と、前記第1の反転部から前記第2の反転部へと至る用紙の搬送状態を制御する給紙制御部と、を有し、前記回転ガイド部は、表裏反転を行う反転搬送経路として、前記第2の搬送方向における順方向に沿って記録材を搬送する第1の反転搬送経路と、当該順方向と逆向きとなる逆方向に沿って記録材を搬送する第2の反転搬送経路とを備えており、前記給紙制御部は、前記記録材の種類に応じて、前記第1の反転搬送経路および前記第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択することを特徴とする反転搬送装置。しかしながら、封筒といった特殊な種類の記録材を用いる場合には、反転搬送機構において搬送不良を引き起こす可能性がある。本発明はかかる事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、種々の記録材を用いる場合であっても、表裏反転における搬送性能の向上を図ることにより、種々の種類の記録材に対して両面印刷を可能とすることである。かかる課題を解決するために、第1の発明は、記録材の両面に画像を形成可能な画像形成装置を提供する。この画像形成装置は、第1の搬送方向に沿って搬送される記録材に画像を形成する画像形成部と、第1の搬送方向と直行する第2の搬送方向に沿って記録材を搬送し、第1の搬送方向と平行な回転軸を中心として記録材を回転させることにより、記録材の表裏を反転させる反転搬送部と、反転搬送部を制御する給紙制御部と、を有する。この場合、反転搬送部は、表裏反転を行う反転搬送経路として、第2の搬送方向における順方向に沿って記録材を搬送する第1の反転搬送経路と、当該順方向と逆向きとなる逆方向に沿って記録材を搬送する第2の反転搬送経路とを備えている。また、給紙制御部は、記録材の種類に応じて、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択する。ここで、第1の発明において、給紙制御部は、記録材の種類が封筒である場合には、当該封筒の構成形態に応じて、反転搬送経路の選択を行うことが好ましい。また、第1の発明において、封筒は、用紙の縁辺部同士を所定の糊代で貼着した貼り部を有することが望ましい。この場合、給紙制御部は、第1の搬送方向と平行な方向に延在する貼り部を判断対象とし、当該貼り部において外側に貼着された縁辺部と対向する向きに応じて反転搬送経路の選択を行うことが望ましい。また、第1の発明において、給紙制御部は、貼り部において外側に貼着された縁辺部と対向する向きと、反転搬送部による封筒の搬送方向とが同じとなるように、反転搬送経路の選択を行うことが好ましい。また、第1の発明において、給紙制御部は、第1の搬送方向と平行な方向に延在する貼り部が二箇所存在する場合には、印刷動作の中止をユーザに促すことが好ましい。また、第1の発明において、給紙制御部は、印刷動作を継続する場合には、画像形成装置の正面側に配置された反転搬送経路を選択することが好ましい。また、第1の発明において、反転搬送部は、第1および第2の反転搬送経路に配置される搬送部材の間隔は、第1の搬送方向と直行する方向の封筒幅よりも小さい値に設定されることが望ましい。また、第2の発明は、第1の搬送方向に沿って搬送された記録材を受け取ると、当該記録材を第1の用紙搬送方向と直交する第2の搬送方向に送り出す第1の反転部と、第1の反転部から送り出された記録材の搬送をガイドし、第1の搬送方向と平行な回転軸を中心として記録材を回転させることにより、記録材の表裏を反転させる回転ガイド部と、回転ガイド部に沿って搬送された記録材を受け取ると、当該記録材を第1の搬送方向に沿って送り出す第2の反転部と、第1の反転部から第2の反転部へと至る用紙の搬送状態を制御する給紙制御部と、を有する反転搬送装置を提供する。この場合、回転ガイド部は、表裏反転を行う反転搬送経路として、第2の搬送方向における順方向に沿って記録材を搬送する第1の反転搬送経路と、当該順方向と逆向きとなる逆方向に沿って記録材を搬送する第2の反転搬送経路とを備えており、給紙制御部は、記録材の種類に応じて、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択する。本発明によれば、反転搬送経路の選択により、表裏反転時における記録材の搬送方向第2の搬送方向として、第2の搬送方向における順方向と、第2の搬送方向における逆方向とを選択することができる。互いに相対する方向である順方向と逆方向とが選択可能となることで、記録材に対して負荷の少ない反転搬送経路を選択することができる。そのため、記録材の搬送不良といった事態の発生を抑制することができる。これにより、種々の記録材を用いる場合であっても、表裏反転における搬送性能の向上を図ることができ、種々の種類の記録材に対して両面印刷を可能とすることができる。図1は、本実施形態にかかる画像形成装置を模式的に示す構成図である。画像形成装置は、例えば複写機といった電子写真方式の画像形成装置であり、複数の感光体を一本の中間転写ベルトに対面させて縦方向に配列することによりフルカラーの画像を形成する、いわゆる、タンデム型カラー画像形成装置である。画像形成装置は、原稿読取装置1と、作像ユニット10と、定着装置30と、主搬送部40と、反転搬送部50とを主体に構成されている。原稿読取装置1は、装置筐体の上部に備えられた自動原稿送り装置図示せずを有し、自動原稿送り装置によって原稿を搬送しながら、原稿の画像を読み取ることによって、画像信号を得る。具体的には、原稿読取装置1は、原稿の画像をランプにて照射し、その反射光を撮像素子の受光面に結像させる。撮像素子は入射した光を光電変換して所定の画像信号を画像読取制御部2に出力する。画像読取制御部2は、この画像信号に対して、A/D変換、シェーディング補正、圧縮等の処理を施し、メイン制御部70図4参照に画像データとして出力する。なお、メイン制御部70に入力される画像データとしては、原稿読取装置1で読み取ったものに限られず、例えば、画像形成装置に接続されたパーソナルコンピュータや他の画像形成装置から受信したものであってもよい。作像ユニット10は、画像データに基づいてトナー画像を作成し、この作成したトナー画像を記録材Sに転写する。作像ユニット10は、露光部15Y,15M,15C,15K、帯電現像ユニット20Y,20M,20C,20K、中間転写部23および2次転写ローラ26を主体に構成されている。個々の露光部15Y~15Kは、レーザ光源、ポリゴンミラー、複数のレンズ等から構成される。各露光部15Y~15Kは、画像データをもとにメイン制御部70から出力される出力情報に対応して、後述する感光体ドラム21Y,21M,21C,21Kの表面をレーザビームにより走査露光する。この走査露光により、感光体ドラム21Y~12Kには潜像がそれぞれ形成される。帯電現像ユニット20Yは、回転軸を中心に回転する感光体ドラム21Yと、その周辺に配置されている帯電現像部22Yを主体に構成されており、イエローに対応するトナー画像を感光体ドラム21Y上に形成する。また、残余の帯電現像ユニット20M,20C,20Kも、帯電現像ユニット20Yと同様な構成であり、感光体ドラム21M,21C,21Kの周辺に、帯電現像部22M,22C,22Kがそれぞれ配置されており、マゼンダ、シアン、ブラックに対応するトナー画像を感光体ドラム21M,21C,21K上にそれぞれ形成する。感光体ドラム21Y~21Kは、帯電現像部22Y~22Kによりその表面が一様に帯電させられており、前述の通り、露光部15Y~15Kによりその表面に潜像が形成される。帯電現像部22Y~22Kは、トナーで現像することによって感光体ドラム21Y~21K上の潜像を顕像化する。これにより、各感光体ドラム21Y~21K上にトナー画像がそれぞれ形成される。個々の感光体ドラム21Y~21K上に形成されたトナー画像は、中間転写部23としての中間転写ベルト24上の所定位置に逐次転写される。2次転写ローラ26は、中間転写ベルト24上に転写されたトナー画像を、主搬送部40により所定のタイミングで搬送される記録材Sに転写する。トナー画像が転写された記録材Sは、定着装置30に送られる。定着装置30は、記録材Sを加圧および加熱することによって、トナー画像を記録材Sに定着させる。定着装置30は、例えば定着上ローラ31と定着下ローラ32とを主体に構成されている。定着上ローラ31および定着下ローラ32は、互いに圧接した状態で配置されており、定着上ローラ31および定着下ローラ32との間に定着ニップ部が形成される。また、定着上ローラ31の内部には、熱定着を行う加熱部としてのヒータ図示せずが内蔵されており、ヒータからの輻射熱により定着上ローラ31が加熱される。この定着装置30において、記録材Sは定着対象面未定着なトナー画像を備える面が定着上ローラ31と向き合う格好で搬送されており、その搬送過程において定着ニップ部を通過する。これにより、定着上ローラ31および定着下ローラ32による加圧および定着上ローラ31の有する熱の作用を通じて、記録材Sへのトナー画像の定着が行われる。ここで、本実施形態において、作像ユニット10および定着装置30は、画像形成部として機能する。すなわち、画像形成部は、1感光体ドラム21Y~21Kを帯電させる、2露光部15Y~15Kにより感光体ドラム21Y~21K上に静電潜像を形成する、3形成された静電潜像にトナーを付着させる、4感光体ドラム21Y~21K上のトナー画像を中間転写ベルト24に一次転写させる、5中間転写ベルト24上のトナー画像を記録材Sに二次転写させる、6トナー画像を記録材Sに定着する、という一連のプロセスを通じて、主搬送部40により搬送される記録材Sに画像トナー画像を形成する。主搬送部40は、ガイド部材や複数のローラで構成されており、記録材Sに画像形成を行うために規定された所定の搬送経路以下主搬送経路というに沿って配置されている。主搬送部40は、給紙部35複数のトレイTr1,Tr2のうちのいずれかのトレイから記録材Sが供給されると、当該記録材Sを主搬送経路に沿って搬送する。主搬送部40による記録材Sの搬送方向以下主搬送方向というFD1は、記録材Sに形成されるトナー画像の主走査方向と直行する方向副走査方向と対応する。主搬送部40は、主搬送経路に沿って記録材Sを搬送する過程において、画像形成部による画像形成位置へと記録材Sを供給する。具体的には、記録材Sは、搬送ローラ41,42およびレジストローラ44により記録材Sにトナー画像を転写する転写位置へと供給され、そして、搬送ベルトにより記録材Sにトナー画像を定着する定着位置へと供給される。画像形成位置転写位置および定着位置を通過した記録材Sは、ガイド部材によって案内され、排出ローラ45により装置筐体の外部側面に取り付けられた排紙トレイ46に排出される。これに対して、記録材Sの表面のみならずその裏面にも画像形成を行う場合、主搬送部40は、表面に対する画像形成を終えた記録材Sを反転搬送部50に搬送する。具体的には、定着位置を通過した記録材Sは、ガイド部材図示せずにより下方にある搬送ローラ43へと導かれ、搬送ローラ43により反転搬送部50に搬送される。反転搬送部50は、ガイド部材や複数のローラで構成されており、記録材Sの表裏反転を行うために規定された所定の搬送経路以下反転搬送経路というに沿って配置されている。この反転搬送部50は、定着装置30定着位置よりも下流側において主搬送部40から記録材Sを受け取ると、当該記録材Sを反転搬送経路に沿って搬送する。反転搬送部50は、記録材Sの搬送を通じて、主搬送方向FD1と平行な回転軸を中心として記録材Sを回転し、これにより、記録材Sの表裏反転を行う。そして、反転搬送部50は、表裏反転後の記録材Sを作像ユニット10転写位置よりも上流側において主搬送部40へと送り出す。これにより、反転搬送部50は、画像形成位置を通過した記録材Sを画像形成位置へと回帰させる。反転搬送部50は、このような回転による表裏反転により、表面への画像形成時と裏面への画像形成時とで画像形成位置へと到達する記録材Sの先端と後端とを入れ替えずに記録材Sの表裏を反転させる。このため、表裏画像の形成に際して記録材Sの同一端部を基準として画像を形成することができることとなり、表裏画像の位置合わせ精度を高めることができる。図2は、画像形成装置の正面を基準として右側面方向図1に示すA1方向より画像形成装置を眺めた場合の反転搬送部50の要部を示す側面図であり、図3は、反転搬送部50の構成および記録材Sの反転搬送経路を模式的に示す斜視図である。反転搬送部50による記録材Sの搬送方向以下反転搬送方向というFD21,FD22は、主搬送方向FD1と直行する方向、すなわち、記録材Sに形成されるトナー画像の主走査方向と対応している。反転搬送部50は、第1の反転部50Aと、第2の反転部50Bと、回転ガイド部50Cとを備えている。第1の反転部50Aは、搬送用ローラ52,53と、反転用ローラ56,57とを有している。搬送用ローラ52は、回転ローラと従動ローラとから構成され、図示しない駆動機構により駆動されることにより、圧接状態ニップ状態と離間状態ニップ解除状態とを切り替えることができる。回転ローラは回転軸とその両端部に取り付けられた一対のローラとから構成され、従動ローラは回転軸とその両端部に取り付けられた一対のローラとから構成される。なお、この搬送用ローラ52の構成は、後述する搬送用ローラ53~55および反転用ローラ56~59においても同様である。搬送用ローラ52,53のそれぞれは、ローラの回転軸が反転搬送方向FD21,FD22と平行に配置されており、両搬送用ローラ52,53は、互いに所定距離を隔てた状態で配置されている。また、反転用ローラ56,57は、ローラの回転軸が主搬送方向FD1と平行に配置されており、両反転用ローラ56,57は、互いに所定距離を隔てた状態で配置されている。搬送用ローラ52,53は、定着装置30よりも下流位置である第1の切替位置において主搬送部40から記録材Sを受け取る。この第1の切替位置は、主搬送方向FD1から反転搬送方向FD21,FD22へと記録材Sの搬送方向を切り替えるための位置である。反転用ローラ56,57は、搬送用ローラ52,53により受け取った記録材Sをニップし、反転搬送方向における順方向以下第1の反転搬送方向というFD21、あるいは、第1の反転搬送方向FD21とは逆向きとなる逆方向以下第2の反転搬送方向というFD22へと記録材Sを送り出す。具体的には、第1の反転搬送方向FD21へと記録材Sを送り出す場合、反転用ローラ56,57は、反転用ローラ57が上流側、反転用ローラ56が下流側となるように記録材Sを送り出し、これにより、回転ガイド部50Cを介して第2の反転部50Bへと記録材Sを搬送する。一方、第2の反転搬送方向FD22へと記録材Sを送り出す場合、反転用ローラ56,57は、反転用ローラ56が上流側、反転用ローラ57が下流側となるように記録材Sを送り出し、これにより、回転ガイド部50Cを介して第2の反転部50Bへと記録材Sを搬送する。第2の反転部50Bは、反転用ローラ58,59と、搬送用ローラ54,55とを有している。なお、反転用ローラ58,59の構成は第1の反転部50Aにおける反転用ローラ56,57のそれと同様であり、搬送用ローラ54,55の構成は第1の反転部50Aにおける搬送用ローラ52,53のそれと同様であるため、重複する部分についての説明は省略する。反転用ローラ58,59は、第2の切替位置において回転ガイド部50Cに沿って搬送される記録材Sを受け取る。この第2の切替位置は、反転搬送方向FD21,FD22から主搬送方向FD1へと記録材Sの搬送方向を切り替えるための位置である。搬送用ローラ54,55は、反転用ローラ58,59により受け取った記録材Sをニップし、主搬送方向FD1へと記録材Sを送り出す。この場合、搬送用ローラ54,55は、搬送用ローラ54が上流側、搬送用ローラ55が下流側となるように記録材Sを送り出し、これにより、作像ユニット10よりも上流位置において主搬送部40へと記録材Sを送り出す。回転ガイド部50Cは、第1の反転搬送方向FD21および第2の反転搬送方向FD22のそれぞれに対応して、第1の反転部50Aの反転用ローラ56,57の搬出側と第2の反転部50Bの反転用ローラ58,59の搬入側との間にそれぞれ設けられている。この回転ガイド部50Cは、例えば金属部材からなる一対のガイド板61により構成され、個々のガイド板61は、外方向に向かって円弧状に湾曲している。第1の反転部50Aから送り出された記録材Sは、一対のガイド板61にガイドされながら進行し、当該ガイド板61の間を通過することにより、搬送方向FD1と平行な回転軸を中心として記録材Sを180度回転する。このように、反転搬送部50は、表裏反転を行う反転搬送経路として、第1の反転搬送方向FD21に沿って記録材Sを搬送する第1の反転搬送経路と、第2の反転搬送方向FD22に沿って記録材Sを搬送する第2の反転搬送経路とを備えている。第1の反転搬送経路と、第2の反転搬送経路とは、後述するように、記録材Sの種類に応じて適宜切り替えられて使用される。なお、画像形成装置において、第1の反転搬送経路は、装置正面側に配置されており、第2の反転搬送経路は、装置背面側に配置されている。図4は、本実施形態にかかる画像形成装置の制御系を示すブロック図である。画像形成装置は、当該装置を制御する制御系として、メイン制御部70と、給紙制御部80とを備えている。メイン制御部70は、画像形成に関する動作を統合的に制御する機能を担っている。メイン制御部70は、例えばCPU71を主体に構成されており、図示しないメモリに格納された制御プログラムに従い、各種の演算を行い、この演算結果に基づいて画像形成動作を制御する。具体的には、メイン制御部70は、作像ユニット10、定着装置30を制御することにより、以下に示す一連のプロセスを実行し、これにより、記録材Sにトナー画像を形成する。1感光体ドラム21Y~21Kを帯電させる2露光部15Y~15Kにより感光体ドラム21Y~21K上に静電潜像を形成する3形成された静電潜像にトナーを付着させる4感光体ドラム21Y~21K上のトナー画像を中間転写ベルト24に一次転写させる5中間転写ベルト24上のトナー画像を記録材Sに二次転写させる6トナー画像が転写された記録材Sに定着処理を施すまた、メイン制御部70は、操作部5を通じて、印刷条件を取得することができる。操作部5は、ボタンやスイッチ等から構成されるが、所定の情報を表示する表示部と一体化されたタッチパネルなどであってもよい。ユーザは、操作部5を介して、印刷条件、例えば印刷部数、記録材Sに関する情報普通紙、厚紙、封筒などといった記録材Sの種類やその他これに関連する情報、倍率などや、印刷開始指示などの情報を設定することができる。また、本実施形態との関係において、ユーザは、操作部5を介して、後述する封筒Saの構成形態についても設定することができる。なお、メイン制御部70は、印刷条件などの情報を入力するための入力部として、操作部5を利用する以外にも、PCや他の画像形成装置を利用することもできる。給紙制御部80は、記録材Sの搬送に関する動作を制御する機能を担っている。給紙制御部80は、例えばCPU81や各種の駆動回路82,83を主体に構成されており、図示しないメモリに格納された制御プログラムに従い、各種の演算を行い、この演算結果に基づいて記録材Sの搬送状態を制御する。具体的には、給紙制御部80は、CPU81から駆動回路82を介して出力される駆動信号を通じて、主搬送部40による記録材Sの搬送状態を制御する。また、給紙制御部80は、CPU81から駆動回路83を介して出力される駆動信号を通じて、反転搬送部50による記録材Sの搬送状態を制御する。また、本実施形態の特徴の一つとして、給紙制御部80は、記録材Sに対して両面印刷を行う場合、反転搬送部50による記録材Sの反転搬送経路として、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちいずれかを選択する。給紙制御部80は、かかる選択を記録材Sの種類に応じて行う。特に、給紙制御部80は、記録材Sの種類が封筒である場合には、当該封筒の構成形態に応じて、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択する。ここで、図5~7は、記録材Sとしての封筒Saの構成形態を示す説明図であり、aは、第1の切替位置に搬送された封筒Saを上方より眺めた状態を示し、bは封筒Saの断面状態を模式的に示す図である。図5~7に示すように、封筒Saは、封入物を封入可能に袋状に構成されており、用紙の縁辺部同士を所定の糊代で貼着した貼り部S1,S2を備えている。一方の貼り部S1は、例えば、縦方向封入物の挿入方向に延在しており、筒状をなす封筒胴部の裏面側に配置されている。この貼り部S1は、例えば、裏面側の中央に一箇所形成されたり図5参照、裏面側の片側端部に一箇所形成されたり図6参照、裏面側の両端部に二箇所に形成されたりする図7参照。また、他方の貼り部S2は、横方向封入物の挿入方向と直行する方向に延在しており、封筒底部をなしている。また、封筒Saは、封筒胴部の開口に封をするためのフラップS3を備えている。給紙制御部80は、メイン制御部70と相互に通信可能に構成されており、反転搬送経路の選択にあたり、操作部5等を介して入力される印刷条件や印刷開始指示を取得することができる。例えば、給紙制御部80は、印刷条件として、貼り部S1,S2の位置や個数などといった封筒Saの構成形態を取得することができる。封筒Saの構成形態は、印刷を新規に開始するたびにその構成形態の入力を行ってもよいし、一旦画像形成を行った封筒Saについては、これをメモリに保存し、メモリの中から該当する封筒Saを選択させることもできる。この場合、メモリに保存される封筒Saには、構成形態と、当該封筒Saに対して選択される反転搬送経路とが関連付けられている。このような構成の画像形成装置において、封筒Saを対象として画像形成を行う場合、給紙部35のトレイTr1,Tr2には、予め定められた状態向きや表裏の状態で封筒Saがセットされる。これにともない、封筒Saの底部側を先端、フラップS3側を後端とした状態で封筒Saが主搬送部40により搬送され、宛名等を表示する封筒Saの表面に対して画像形成が一次的に行われる。表面への画像形成が行われた封筒Saは、主搬送部40によって反転搬送部50へと搬送される。図5~7に示すように、反転搬送部50における第1の切替位置へと封筒Saが到着した場合、封筒Saは、その裏面を上方に向いた状態となる。封筒Saは、後述するプロセスを経て給紙制御部80により選択された一方の反転搬送経路を経由して第2の切替位置へと搬送され、その後、主搬送部40へと送り出される。そして、封筒Saの裏面に対して画像形成が二次的に行われる。図8は、反転搬送経路の選択に関する動作手順を示すフローチャートである。このフローチャートに示す処理は、給紙制御部80によって実行される。なお、片面印刷の場合には用紙は反転搬送部50を経由せず排紙されるため、ここでは両面印刷が設定された場合に限って説明する。まず、ステップ10S10において、給紙制御部80は、印刷が開始されるか否かを判断する。ユーザが画像形成装置により印刷を行う場合、メイン制御部70には、操作部5、またはパーソナルコンピュータもしくは他の画像形成装置から、印刷条件とともに印刷開始指令が入力されている。すなわち、このステップ10では、給紙制御部80は、印刷開始指令が入力された否かを判断する。ステップ10において肯定判定された場合、すなわち、印刷が開始される場合には、ステップ11S11に進む。一方、ステップ10において否定判定された場合、すなわち、印刷が開始されない場合には、ステップ10の処理に戻る。ステップ11S11において、給紙制御部80は、印刷条件を読み込む。本実施形態との関係において、給紙制御部80は、印刷条件の読み込みを通じて、画像形成の対象となる記録材Sに関する情報を認識することできる。具体的には、給紙制御部80は、記録材Sが封筒Saであるか否か、封筒Saである場合には、貼り部S1,S2の位置や個数などといった封筒Saの構成形態を認識することできる。ステップ12S12において、給紙制御部80は、読み込んだ印刷条件に基づいて、記録紙Sの種類が封筒Saであるか否かを判断する。このステップ12において肯定判定された場合、すなわち、紙種が封筒Saである場合には、ステップ13S13に進む。一方、ステップ12において否定判定された場合、すなわち、紙種が封筒Saではない場合には、後述するステップ24S24を経た後にステップ20S20に進む。ステップ13において、給紙制御部80は、印刷対象となる封筒Saの情報がメモリに存在するか否かを判断する。すなわち、本ステップでは、封筒Saと当該封筒Saに対して選択する反転搬送経路とが対応づけられてメモリに記憶されているか否かを判断する。このステップ13において肯定判定された場合、すなわち、封筒Saの情報がメモリに存在する場合には、ステップ14S14に進む。一方、ステップ13において否定判定された場合、すなわち、封筒Saの情報がメモリに存在しない場合には、ステップ15S15に進む。ステップ14において、給紙制御部80は、印刷対象となる封筒Saに対応付けられた反転搬送経路の情報をメモリより読み込む。ステップ15において、給紙制御部80は、主搬送方向FD1と平行な方向に延在する貼り部例えば貼り部S1に着目し、印刷対象となる封筒Saの貼り部S1が一つであるか否かを封筒Saの構成形態に基づいて判断する。このステップ15において肯定判定された場合、すなわち、貼り部S1が一つである場合には、ステップ16S16に進む。一方、ステップ15において否定判定された場合、すなわち、貼り部S1が一つではない場合には図7参照、ステップ21S21に進む。ステップ16において、給紙制御部80は、給紙部35にセットされた封筒Saのセット状態と、印刷対象となる封筒Saの構成形態とに基づいて、反転搬送部50の第1の切替位置へと到達した際の封筒Saの状態を推定し、当該封筒Saの貼り部S1における縁辺部の向きが第1の反転搬送方向FD21であるか否かを判断する。ここで、貼り部S1における縁辺部の向きとは、貼り部S1の延在方向と直行する方向であって、かつ、下側に配置された用紙側からその上側に重ねられた用紙側へと向かう方向をいう。例えば、図5に示す封筒Saの構成形態では、貼り部S1における縁辺部の向きは図中右向きとなり、図6に示す封筒Saの構成形態では、貼り部S1における縁辺部の向きは図中左向きとなる。このステップ16において肯定判定された場合、すなわち、貼り部S1における縁辺部の向きが第1の反転搬送方向FD21の場合には図6参照、ステップ17S17に進む。一方、ステップ16において否定判定された場合、すなわち、貼り部S1における縁辺部の向きが第1の反転搬送方向FD21ではない場合には図5参照、ステップ18S18に進む。ステップ17において、給紙制御部80は、封筒Saに対する反転搬送経路として第1の反転搬送経路を選択する図6参照。一方、ステップ18において、給紙制御部18は、封筒Saに対する反転搬送経路として第2の反転搬送経路を選択する図5参照。ステップ19S19において、給紙制御部80は、当該封筒Saについて選択した反転搬送経路を、封筒Saの構成形態と対応付けた上で、メモリに格納する。ステップ20S20において、給紙制御部80は、メイン制御部70に対して画像形成動作の開始を指示する。なお、ステップ12の否定判定を経てステップ20に移行した場合には、給紙制御部80は、その前提として、記録材Sに対する反転搬送経路として第1の反転搬送経路を選択しているステップ24。一方、ステップ21において、給紙制御部80は、操作部5の備える表示画面などを介して、印刷開始指令を入力したユーザに対して、当該封筒Saでの給紙が不可能であることを提示する。また、給紙制御部80は、かかる提示とともに給紙を続行するか否かの選択をユーザに促す。ステップ22S22において、給紙制御部80は、ユーザの応答に基づいて給紙を続行するか否かを判断する。このステップ22において肯定判定された場合、すなわち、給紙を続行する場合には、前述のステップ17に進む。一方、ステップ22において否定判定された場合、すなわち、給紙を続行しない場合には、ステップ23S23に進む。ステップ23において、給紙制御部80は、メイン制御部70に対して画像形成動作の中止を指示する。このように本実施形態において、反転搬送部50は、表裏反転を行う反転搬送経路として、第1の反転搬送方向FD21に沿って記録材Sを搬送する第1の反転搬送経路と、第2の反転搬送方向FD22に沿って記録材Sを搬送する第2の反転搬送経路とを備えている。この場合、給紙制御部80は、記録材Sの種類が封筒Saである場合には、封筒Saの構成形態に応じて、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択する。かかる構成によれば、反転搬送経路の選択により、表裏反転時における記録材Sの搬送方向反転搬送方向として第1の反転搬送方向FD21と第2の反転搬送方向FD22とを選択することができる。互いに相対する方向である第1の反転搬送方向FD21と第2の反転搬送方向FD22とが選択可能となることで、種々の構成形態の封筒Saであっても、表裏反転時、封筒Saの構成形態に対して負荷の少ない反転搬送経路を選択することができる。そのため、記録材Sの搬送不良といった事態の発生を抑制することができる。これにより、種々の構成形態の封筒Saを用いる場合であっても、表裏反転における搬送性能の向上を図ることができ、当該封筒Saに対して両面印刷を可能とすることができる。また、本実施形態において、封筒Saは、用紙の縁辺部同士を所定の糊代で貼着した貼り部S1,S2を有している。この場合、給紙制御部80は、主搬送方向FD1と平行な方向に延在する貼り部本実施形態では貼り部S1を判断対象とし、当該貼り部S1において外側に貼着された縁辺部と対向する向きに応じて反転搬送経路の選択を行っている。封筒Saの表裏反転を行う際には、主搬送方向FD1と平行な方向に延在する貼り部S1において外側に貼着された縁辺部が搬送部材と干渉する可能性があり、その程度によっては、搬送不良を引き起こす可能性がある。そこで、前述の如く経路を選択することにより、封筒Saの搬送不良の発生を抑制することができる。また、本実施形態において、給紙制御部80は、貼り部S1において外側に貼着された縁辺部と対向する向きと、反転搬送部50による封筒の搬送方向とが同じとなるように、反転搬送経路の選択を行っている。かかる構成によれば、封筒Saの表裏反転時、貼り部S1において外側に貼着された縁辺部が、反転搬送部50の搬送部材に引っかかる方向に搬送されることが抑制される。これにより、封筒Saが搬送部材と干渉し、搬送不良が発生するといった事態を抑制することができる。また、本実施形態において、給紙制御部80は、主搬送方向FD1と平行な方向に延在する貼り部S1が二箇所存在する場合には、印刷動作の中止をユーザに促している。また、給紙制御部80は、印刷動作を継続する場合には、画像形成装置の正面側に配置された反転搬送経路本実施形態では第1の反転搬送経路を選択している。かかる形態の封筒Saによれば、いずれの反転搬送経路を選択した場合であっても、縁辺部が搬送部材と干渉する可能性があり、その程度によっては、搬送不良を引き起こす可能性がある。そこで、印刷動作の中止をユーザに促すことにより、搬送不良が生じる事態を未然に抑制することができる。また、印刷動作を継続する場合であっても、画像形成装置の正面側に配置された反転搬送経路を選択することにより、ジャム処理といったメンテナンスが容易な経路を選択することにより、搬送不良の解消を容易に行うことができる。なお、上述した実施形態によれば、長形や角形といった和封筒のように、縦方向寸法よりも横方向寸法の方が短い構成形態の封筒Saについて説明したが、洋封筒のように、縦方向寸法よりも横方向寸法の方が長い構成形態の封筒Saであってもよい。搬送部材の配置間隔に比して縦方向寸法が短いために主搬送部40により封筒Saが搬送不能となるといったことを抑制するため、図9に示すように、封筒Saは、一方の側端を先端、他方の側端を後端とした状態で主搬送部40により搬送することが好ましい。この場合、給紙制御部80は、反転搬送経路の選択にあたり、主搬送方向FD1と平行な方向に延在する貼り部例えば貼り部S2に着目して行うこととなる。この場合、反転搬送部50は、第1および第2の反転搬送経路に配置される搬送部材の間隔は、主搬送方向と直行する方向の封筒幅よりも小さい値に設定されることが望ましい。これにより、反転搬送部50の搬送部材の間隔が前記封筒幅よりも小さく、搬送不良となるといった事態を抑制することができる。なお、上述した実施形態では、ステップ12の判断で示すように、記録材Sの種類が封筒以外の場合には、記録材Sに対する反転搬送経路として第1の反転搬送経路を選択し、記録材Sの種類が封筒の場合には、さらに封筒Saの構成形態に応じて反転搬送経路を選択している。しかしながら、図5に例示する封筒Saのように、第2の反転搬送経路にて搬送することが好ましい構成形態の封筒Saと、普通紙とを選択的に給紙するといったように、封筒Saの構成形態が既知となっている場合には、その構成形態まで着目せずに、単に、記録材Sの種類に応じて、第1の反転搬送経路および第2の反転搬送経路のうちのいずれかを選択してもよい。かかる構成によれば、記録材Sの種類に応じて、互いに相対する方向である第1の反転搬送方向FD21と第2の反転搬送方向FD22とが選択可能となることで、記録材Sに対して負荷の少ない反転搬送経路を選択することができる。そのため、記録材Sの搬送不良といった事態の発生を抑制することができる。これにより、種々の記録材Sを用いる場合であっても、表裏反転における搬送性能の向上を図ることができ、種々の種類の記録材Sに対して両面印刷を可能とすることができる。また、記録材Sの種類に応じて反転搬送路の選択を行うという点に鑑みれば、封筒Saと封筒以外の種類の記録材Sといった切り分けを行うのみならず、種々の種類に応じて反転搬送路の選択を行ってもよい。例えば、装置小型化の要請から反転搬送部50の経路の曲率が小さな値に設計される傾向にあることから、厚紙などといった記録材Sは普通紙と比較してジャムの発生頻度が高くなることが考えられる。そこで、記録材Sのうち、ジャムの発生頻度が高い種類例えば厚紙については、第1の反転搬送経路を選択し、ジャムの発生頻度が低い種類例えば普通紙については、第2の反転搬送経路を選択するとしてもよい。これにより、記録材Sに対して負荷の少ない反転搬送経路を選択することができるので、種々の記録材Sを用いる場合であっても、表裏反転における搬送性能の向上を図ることができる。また、第1または第2の反転搬送経路を選択して利用することにより、一方の反転搬送経路のみを偏重して利用するといった事態がなく、一方の反転搬送経路に備えられた搬送部材が摩耗するといった偏った使用を抑制することができる。なお、本明細書において、記録材Sの種類は、普通紙、厚紙、封筒Saといった記録材Sの形式的な種類のみを指すのではなく、広義においては、形式的に同一種類の記録材Sであってもその構成形態の異同についても指すものとする。すなわち、構成形態が異なる複数の封筒Saは、形式的には、封筒という種類として同じであるが、その構成形態が異なることに着目し、記録材Sの種類が異なるものとする。以上、本発明の実施形態にかかる画像形成装置について説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されることなく、その発明の範囲内において種々の変形が可能であることはいうまでもない。例えば、画像形成装置を構成する反転搬送部としての機構反転搬送装置自体も本発明の一部として機能する。"