"ターンテーブルに下端部が固定された管体の上端部を、前記ターンテーブルと切刃との相対移動により切削加工する工作機械に設置され、切削加工時に前記管体の姿勢を安定させる姿勢安定装置であって、前記管体を囲むように前記ターンテーブルに立設固定した複数本の縦フレームと、隣接する縦フレーム間を連結する横フレームと、前記縦フレームまたは横フレームに取り付けられ前記管体の外周面の周方向に沿って異なる位置を保持する複数の姿勢保持機構とを備え、前記姿勢保持機構は、前記管体の外周面に当接する当接部を有し、少なくとも1つの前記姿勢保持機構は、前記当接部を前記ターンテーブルの垂直軸心方向に向けて進退可能に支持する支持部とを備えている姿勢安定装置。前記当接部のうち、前記管体の外周面への当接面が平面に形成されている請求項1記載の姿勢安定装置。前記姿勢保持機構は、前記管体の上端側を保持する位置に配置され、前記当接部は、前記ターンテーブルの垂直軸心方向に沿う姿勢で前記支持部に螺合されたボルトの先端部に固定されている請求項1または2記載の姿勢安定装置。各縦フレームは、前記垂直軸心から径方向に沿って等距離の位置であって、前記ターンテーブルに形成された機器固定部に立設固定可能に構成されている請求項1から3の何れかに記載の姿勢安定装置。前記管体の軸心と前記ターンテーブルの垂直軸心とが一致するように前記管体の軸心位置を調整する位置調整機構が前記ターンテーブルに設けられ、各縦フレームは、少なくとも前記位置調整機構と当接しないように、前記ターンテーブルの周方向に位置をずらせて立設固定可能に構成されている請求項1から4の何れかに記載の姿勢安定装置。前記ターンテーブルの回転時に、前記管体と前記縦フレームまたは横フレームとの間に、前記刃物台に固定された棒状体を吊下げ可能な空間が確保されるように、各縦フレームが立設固定されている請求項5記載の姿勢安定装置。少なくとも2本の縦フレーム間を連結する横フレームが、当該縦フレーム間に連結された連結姿勢と、当該縦フレーム間から開放された開放姿勢との間で姿勢切替可能に一方の縦フレームに支持され、前記開放姿勢で前記管体が搬入搬出される請求項1から6の何れかに記載の姿勢安定装置。作業者が前記姿勢保持機構を操作可能な高さの歩廊が前記縦フレームまたは横フレームの外側に固定されている請求項1から7の何れかに記載の姿勢安定装置。前記管体の長さに応じて前記姿勢保持機構の高さを調整する高さ調整機構が設けられている請求項1から8の何れかに記載の姿勢安定装置。請求項1から9の何れかに記載された姿勢安定装置を備えた工作機械による管体の加工方法であって、前記ターンテーブルに立設固定した複数本の縦フレームで仕切られる区画内に管体を搬入する搬入工程と、前記ターンテーブルに設けられた位置調整機構により前記管体の軸心と前記ターンテーブルの垂直軸心とが一致するように位置調整する芯出し工程と、前記管体の下端部を前記ターンテーブルに固定する管体支持工程と、各姿勢保持機構の当接部を一つずつ前記ターンテーブルの垂直軸心方向に向けて進出させて、前記管体の上端側の外周面に当接させる姿勢保持工程と、前記ターンテーブルと前記切刃との相対移動により、前記管体の上端部を切削加工する切削工程と、を含む管体の加工方法。しかし、従来のようにクランプ機構を介して管体の下端部側のフランジ部をターンテーブルに固定して、その上端部側を切削加工する場合、切削加工時に自由端である上端部側が微妙に振動して、フランジ部の芯ズレや切削面の表面粗度が規定の値より悪くなる虞があるという問題があった。このような傾向は、内径が小さく管長が長いほど、また管体の肉厚が薄いほど顕著になる。そして、フランジ部に芯ズレが発生すると揚水管に傾きが生じ、ポンプの主軸と主軸を支える軸受けが片当たり状態となって軸受けが劣化するとともに、異常振動を生じ、ポンプ性能や寿命が低下し、表面粗度が悪くなるとフランジ部でのシール性能が低下して漏水する虞があるという問題が生じる。本発明の目的は、上述の問題点に鑑み、揚水管等の内径が小さく管長が長い管体であっても、芯ズレが生じることなく精度良く切削加工できるように、加工時に管体の姿勢を安定させる姿勢安定装置、及び管体の加工方法を提供する点にある。上述の目的を達成するため、本発明による姿勢安定装置の第一の特徴構成は、特許請求の範囲の書類の請求項1に記載した通り、ターンテーブルに下端部が固定された管体の上端部を、前記ターンテーブルと切刃との相対移動により切削加工する工作機械に設置され、切削加工時に前記管体の姿勢を安定させる姿勢安定装置であって、前記管体を囲むように前記ターンテーブルに立設固定した複数本の縦フレームと、隣接する縦フレーム間を連結する横フレームと、前記縦フレームまたは横フレームに取り付けられ前記管体の外周面の周方向に沿って異なる位置を保持する複数の姿勢保持機構とを備え、前記姿勢保持機構は、前記管体の外周面に当接する当接部を有し、少なくとも1つの前記姿勢保持機構は、前記当接部を前記ターンテーブルの垂直軸心方向に向けて進退可能に支持する支持部とを備えている点にある。管体を囲むようにターンテーブル上に強固に組み付けられた縦フレームまたは横フレームに、支持部と当接部を備えた複数の姿勢保持機構が取り付けられている。各支持部に支持された当接部がターンテーブルの垂直軸心方向に向けて進出することによって、管体の上端側の外周面に周方向に沿って異なる位置にそれぞれ当接する。この状態で、ターンテーブルに下端部が固定された管体の上端部を、ターンテーブルと切刃との相対移動により切削加工する場合であっても、当接部によって管体上端側の振動が効果的に抑制されるので、芯ズレや面アレの発生を大きく低減させて、管体を精度良く加工することができるようになる。同第二の特徴構成は、同請求項2に記載した通り、上述の第一特徴構成に加えて、前記当接部のうち、前記管体の外周面への当接面が平面に形成されている点にある。管体の外周面が軸心を中心とする真円の円弧状である保証は無く、僅かに歪んでいる場合もある。また、管体の種類によって曲率は区々である。そのような状況で、当接面を曲面に形成したり、管体の軸心と平行な交線で角度を持って交差するような二平面で形成すると、当接面が適正に管体の外周面に当接せず、却って芯ズレを生起するような虞がある。しかし、当接面が平面に形成されていれば、ターンテーブルの垂直軸心に向けて当接面が垂直姿勢となり、管体の外周面の曲率がどのような値であっても、また歪み状態であっても適正に線または点で管体と当接するため、当接部によって管体の振動が極めて効果的に抑制される。同第三の特徴構成は、同請求項3に記載した通り、上述の第一または第二特徴構成に加えて、前記姿勢保持機構は、前記管体の上端側を保持する位置に配置され、前記当接部は、前記ターンテーブルの垂直軸心方向に沿う姿勢で前記支持部に螺合されたボルトの先端部に固定されている点にある。上述の構成によれば、上端側を保持することで、加工を行なう上端側の振動が一層効果的に抑制され、さらにボルトを回転操作することにより、ターンテーブルの垂直軸心に向けて当接面が垂直姿勢を維持した状態で徐々に管体の外周面に接近させることができ、管体の外周面を押圧して芯ズレを発生させることがないよう、当接状態を微妙に加減することができるようになる。同第四の特徴構成は、同請求項4に記載した通り、上述の第一から第三の何れかの特徴構成に加えて、各縦フレームは、前記垂直軸心から径方向に沿って等距離の位置であって、前記ターンテーブルに形成された機器固定部に立設固定可能に構成されている点にある。このような位置に各縦フレームが立設固定できることにより、各支持部に支持された当接部がターンテーブルの垂直軸心方向に沿って正確に進出するように、縦フレームまたは横フレームに姿勢保持機構を予め位置決めすることができる。同第五の特徴構成は、同請求項5に記載した通り、上述の第一から第四の何れかの特徴構成に加えて、前記管体の軸心と前記ターンテーブルの垂直軸心とが一致するように前記管体の軸心位置を調整する位置調整機構が前記ターンテーブルに設けられ、各縦フレームは、少なくとも前記位置調整機構と当接しないように、前記ターンテーブルの周方向に位置をずらせて立設固定可能に構成されている点にある。縦フレームと干渉することなく、適正に位置調整機構により管体の軸心位置を調整することができるようになる。同第六の特徴構成は、同請求項6に記載した通り、上述の第五特徴構成に加えて、前記ターンテーブルの回転時に、前記管体と前記縦フレームまたは横フレームとの間に、前記刃物台に固定された棒状体を吊下げ可能な空間が確保されるように、各縦フレームが立設固定されている点にある。位置調整機構を操作して管体の軸心とターンテーブルの垂直軸心とが一致するように調整するために、芯ズレの程度を計測する必要がある。その際、例えば、ダイヤルゲージ等の計測器を取り付けた刃物台を下降させて、計測器と管体の外周面との距離をターンテーブルを回転させて計測する必要がある。これは、ターンテーブルと連動しない固定位置で外周の位置を計測する必要があるためである。しかし、管体と縦フレームまたは横フレームとの隙間が狭い場合には、刃物台が縦フレームまたは横フレームと干渉して適正に計測できなくなる虞があるが、刃物台に固定された棒状体を吊下げ可能な空間が確保されるように、各縦フレームが立設固定されている場合には、刃物台本体を下降させずとも当該棒状体に計測器を取り付けて管体の外周面との距離を計測することができるようになる。同第七の特徴構成は、同請求項7に記載した通り、上述の第一から第六の何れかの特徴構成に加えて、少なくとも2本の縦フレーム間を連結する横フレームが、当該縦フレーム間に連結された連結姿勢と、当該縦フレーム間から開放された開放姿勢との間で姿勢切替可能に一方の縦フレームに支持され、前記開放姿勢で前記管体が搬入搬出される点にある。縦フレームで区画される領域内に管体を搬入または搬出する際に、各フレームを解体することなく、当該横フレームを連結姿勢から開放姿勢に姿勢変更するという極めて容易は操作で、管体を搬入出できるようになる。同第八の特徴構成は、同請求項8に記載した通り、上述の第一から第七の何れかの特徴構成に加えて、作業者が前記姿勢保持機構を操作可能な高さの歩廊が前記縦フレームまたは横フレームの外側に固定されている点にある。長い管体を加工する場合であっても、歩廊が姿勢保持機構を操作するための足場として利用できるので、キャスター付きのステップをその都度目的の姿勢保持機構の設置位置まで移動させて昇降するような煩雑な作業から開放される。同第九の特徴構成は、同請求項9に記載した通り、上述の第一から第八の何れかの特徴構成に加えて、前記管体の長さに応じて前記姿勢保持機構の高さを調整する高さ調整機構が設けられている点にある。管体の長さが変われば、それに応じて姿勢保持機構の高さが異なる姿勢安定装置を用意する必要があるが、高さ調整機構を設けることにより、複数の姿勢安定装置を準備し、交換するような煩雑な作業から開放される。例えば、管体の長さに対応して長さの異なる縦フレームを予め準備した場合には、その都度、フレームの交換設置作業が必要となるが、高さ調整機構を備えれば、フレームの設置作業を繰り返さなくとも、姿勢保持機構の高さ調整が極めて容易になる。本発明による管体の加工方法の特徴構成は、同請求項10に記載した通り、上述の第一から第九の何れかの特徴構成による姿勢安定装置を備えた工作機械による管体の加工方法であって、前記ターンテーブルに立設固定した複数本の縦フレームで仕切られる区画内に管体を搬入する搬入工程と、前記ターンテーブルに設けられた位置調整機構により前記管体の軸心と前記ターンテーブルの垂直軸心とが一致するように位置調整する芯出し工程と、前記管体の下端部を前記ターンテーブルに固定する管体支持工程と、各姿勢保持機構の当接部を一つずつ前記ターンテーブルの垂直軸心方向に向けて進出させて、前記管体の上端側の外周面に当接させる姿勢保持工程と、前記ターンテーブルと前記切刃との相対移動により、前記管体の上端部を切削加工する切削工程と、を含む点にある。以上説明した通り、本発明によれば、揚水管等の内径が小さく管長が長い管体であっても、芯ズレが生じることなく精度良く切削加工できるように、加工時に管体の姿勢を安定させる姿勢安定装置、及び管体の加工方法を提供することができるようになった。以下に本発明による姿勢安定装置、及び、管体の加工方法を説明する。図4には、姿勢安定装置が組み込まれた工作機械の一例である立旋盤装置が示されている。立旋盤装置20は、垂直軸心S周りに回転する平面視円形のターンテーブル21と、ターンテーブル21を挟んで立設され、紙面に対して垂直方向に移動可能なコラム22、またはコラム22間に架け渡されたクロスレール23に沿って水平または垂直方向に移動可能な刃物台24を備え、刃物台24にはチャック機構を介して切削用の切刃バイト25が固定されている。ターンテーブル21は、駆動機の動力が動力伝達機構を介して伝達されることにより、所定の回転速度で回転駆動可能に構成されている。図5に示すように、平面視円形のターンテーブル21には、中心から径方向に向けて二本の平行な溝部21aが45度間隔で放射状に形成され、各溝部21aの間には、15度間隔で二本の溝部21bが放射状に形成されている。溝部21a,21bは、ターンテーブル21の厚み方向に沿って所定深さで逆T字状に形成され、ターンテーブル21の周部から頭部が下向き姿勢となるボルトを溝部21a,21bに向けて挿入可能に構成されている。溝部21a,21bは、ターンテーブル21上に設置された管体を固定するクランプ機構26等の機器、姿勢安定装置等の治具が当該ボルトによって締付固定される機器固定用の溝部21a,21bとして機能する。8組の二本の平行な溝部21aのうち、90度間隔で形成された4組の溝部21aに位置調整機構としての水平押圧機構J1が設置されている。水平押圧機構J1は溝部21aに沿って移動自在な押圧部と、押圧部を移動させるウォームギアとを備えている、溝部21aの表面にはウォームギアと噛み合う送り溝が形成され、ウォームギアを回転操作することにより、押圧部が溝部21aに沿って径方向に移動するように構成されている。ターンテーブル21には、垂直軸心Sから径方向に沿って等距離の位置に、管体7を囲むように4本の縦フレーム30が立設固定され、隣接する三組の縦フレーム30間には上下二本の横フレーム32,33が連結されている。尚、縦フレームの垂直軸心Sからの距離は、管体の芯出しと同等の精度は必要なく、略等しければよい。これは、姿勢保持機構に進退可能な支持部を備えていることによる。各縦フレーム30の下端にはベースプレート31が溶接され、当該ベースプレート31が係止片を介して機器固定用の溝部21a,21bにボルト固定されている。尚、溝部21a,21bには、予め少なくとも三本の縦フレーム30に対する立設位置を位置決めするマーカが設けられ、当該マーカ位置に三本の縦フレーム30を設置すれば、横フレーム32,33との位置関係で他の一本の縦フレーム30も所定位置に設置可能に構成されている。各縦フレーム30は、少なくとも位置調整機構としての水平押圧機構J1と当接しないように、ターンテーブル21の周方向に位置をずらせて立設固定されている。図6bに示すように、一対の縦フレーム30と上下二本の横フレーム32,33で形成される矩形領域の対角には、補強用の二本の斜めフレーム34,35が正面視X字状に架け渡されている。図7及び図8a,bに示すように、残り一組の縦フレーム30間を連結する一対の横フレーム36,37が、当該縦フレーム30間に連結された連結姿勢と、当該縦フレーム30間から開放された開放姿勢図6aの破線参照との間で姿勢切替可能に取り付けられている。横フレーム36,37の一端側が一方の縦フレーム30にヒンジ機構38を介して回動自在に支持され、連結姿勢で当該横フレーム36,37が他方の縦フレーム30にボルト39で連結可能に構成されている。従って、当該横フレーム36,37は連結姿勢で一組の縦フレーム30間に強固に連結される。図1に示す立軸ポンプPの揚水管6を構成する管体7、つまり、図2bに示すフランジ部8が未加工の管体7が、横フレーム36,37を開放姿勢に回動させた状態で、クレーンに吊下げられてターンテーブル21上の縦フレーム30で囲まれた空間内に搬入され、その後に当該横フレーム36,37が連結姿勢に回動され、他方の縦フレーム30にボルト連結される。ターンテーブル21に設置された被加工物である管体7の軸心をターンテーブル21の垂直軸心Sと一致させるように各水平押圧機構J1のウォームギアが回転操作され、管体7の下端部側のフランジ部8の外周面が各水平押圧機構J1の押圧部により押圧される。管体7の軸心とターンテーブル21の垂直軸心Sが一致すると、当該下端部側のフランジ部8がクランプ機構26を介してターンテーブル21に固定される。図6及び図9a,bに示すように、四本の上部横フレーム32,36の中央部上面には、それぞれ管体7の上部側の外周面を保持する姿勢保持機構40が取り付けられている。姿勢保持機構40は、管体7の外周面に当接可能な当接部41と、当接部41をターンテーブル21の垂直軸心S方向に向けて進退可能に保持する押しボルト42と、押しボルト42を上部横フレーム32,36の中央部上面に支持する支持部としての押しボルト固定板43と、押しボルト42を当接部41及び押しボルト固定板43に固定する複数のナットを備えている。当接部41のうち管体7の外周面への当接面が平面に形成され、押しボルト42の一端部に、当接面と押しボルト42が垂直姿勢となるように、当接部41がナットで固定されている。押しボルト42の他端部をスパナ等の工具を用いて回転操作することにより、当接部41を垂直軸心S方向に向けて進出させると、当接面と管体7の外壁面とが当接する。管体7の外壁面に周囲四方向から当接部41を当接させることにより、上端側のフランジ部8の研削加工時に管体7の姿勢が安定的に保持される。当接面が平面に形成されているため、外周面が曲面に形成される管本体7aの表面に周方向に沿って一点で接触し、軸心方向に沿って直線状に接触し、曲率が異なる複数の管体7の何れに対しても、一方向に力を加えることができるため、安定して姿勢保持できるようになる。本実施形態では、四組の姿勢保持機構40がターンテーブル21の中心周りに90度の間隔をもって配置され、管体7の外周面が四方向から姿勢保持されるが、三組の姿勢保持機構40がターンテーブル21の中心周りに120度の間隔をもって配置され、管体7の外周面が三方向から姿勢保持されように構成してもよい。さらに、姿勢保持機構40の数を多くしてもよい。但し、数を多くすると作業が増加すること、奇数組とすると二人作業でおこなうことは煩雑となることから四組が最良の組み合わせである。図6a,b及び図7に示すように、隣接する縦フレーム30の外側周囲であって、作業者が立位姿勢で姿勢保持機構40を操作可能な高さ位置に、チェッカープレートやグレーティング等を用いた歩廊60が固定されている。上側横フレームには作業員の腰に捲き付けた安全帯に接続された安全ロープを係止する係止具が設けられている。作業者は、歩廊60に沿って管体の周囲を移動し、姿勢保持機構40を順次操作する。長さ1500mm~3300mmに及ぶ管体の長さに応じて姿勢保持機構40の高さを調整する高さ調整機構が設けられていることが好ましい。具体的には、外筒に内筒が嵌め込まれた二重筒で縦フレーム30を構成し、外筒に対して内筒を上下方向に長さが異なる複数段に延出させて、延出状態で外筒と内筒をピン等で固定するような構成や、縦フレームを接続可能なフランジを介して短い補助縦フレームを取り付ける構成が例示できる。予め3300mm程度の長さの縦フレーム30を設置し、姿勢保持機構40を取り付けた横フレーム32が縦フレーム30に沿って上下に移動できるジャッキ機構を備えた高さ調整機構であってもよい。以上説明した通り、本発明による姿勢安定装置は、管体7を囲むようにターンテーブル21に立設固定した複数本の縦フレーム30と、隣接する縦フレーム30間を連結する横フレーム32,33,36,37と、横フレーム32,36に取り付けられた複数の姿勢保持機構40とを備えて構成されている。既に説明したが、姿勢保持機構40は、管体7の外周面に、少なくとも三方向から垂直軸心S方向に向けて当接部41が当接するように構成されていればよく、横フレーム32,36以外に縦フレーム30に取り付けられていてもよい。また、管体7を囲むように配置される縦フレーム30の数は4本に限るものではなく、3本以上の構成であればよい。縦フレーム及び横フレームの断面形状は矩形に限らず円形等であってもよい。さらに、横フレームの形状は直線状でなく、曲線状であってもよく、隣接する縦フレーム間を曲線状の横フレームで連結し、平面視で円形状になるように構成されていてもよい。また、縦横フレームを管体より一回り大きな筒状体の不要部を切り取ることで構成してもよい。以下、作業者による機械操作に基づいて、上述した姿勢安定装置を備えた工作機械により、管体7のフランジ部8を切削加工する加工方法について詳述する。ターンテーブル21に立設固定した複数本の縦フレーム30で仕切られる区画内に管体を搬入する搬入工程が実行される。搬入工程では、先ず、縦フレーム30間に連結された横フレーム36,37の一端側のボルトが取り外され、横フレーム36,37が連結姿勢から開放姿勢に姿勢切り替えされた後に、クレーンに吊下げられた管体7がターンテーブル21上に搬入される。各縦フレーム30は、ターンテーブル21の回転時に、管体7と縦フレーム30または横フレーム32,33,36,37との間に、刃物台24に固定された棒状体を吊下げ可能な空間が確保される位置に立設固定されている。下端部側のフランジ部8が、ターンテーブル21上に配置された四つのジャッキ装置の上に載置されると、当該横フレーム36,37が回動されて、縦フレーム30にボルト連結された連結姿勢に姿勢が切り替えられる。四つのジャッキ装置は、予めターンテーブル21の垂直軸心Sを中心とする同心円上に位置するように機器固定用の溝部21a,21bに固定されている。次に、ターンテーブル21に設けられた位置調整機構により管体7の軸心とターンテーブルの垂直軸心Sとが一致するように位置調整する芯出し工程が実行される。芯出し工程では、管体7の軸心がターンテーブル21の垂直軸心Sと一致するように、四つの水平押圧機構J1を介して軸心位置が調整され、管体7の上端部側のフランジ部8の上面が水平姿勢となるように、四つのジャッキ装置を介して水平姿勢が調整される。刃物台24のチャック機構に取り付けた金属製の棒状体にマグネットキャッチを介してダイヤルゲージが取り付けられ、上端部側フランジ部8の外周面、さらには下端部側フランジ部8の外周面にダイヤルゲージを接触させた状態でターンテーブル21を低速で回転させ、ダイヤルゲージの表示を目視確認しながら、四つの水平押圧機構J1のいずれかが調整される。さらに、上端部側フランジ部8の上端面にダイヤルゲージを接触させた状態でターンテーブル21を低速で回転させ、ダイヤルゲージの表示を目視確認しながら、四つのジャッキ装置のいずれかが調整される。芯出し工程が終了すると、管体7の下端部をターンテーブル21に固定する管体支持工程が実行される。当該工程では、下端部側のフランジ部8がクランプ機構26によってターンテーブル21に締付固定される。さらに、歩廊60上の作業者によって、各姿勢保持機構40の当接部41をターンテーブル21の垂直軸心S方向に向けて進出させるように、押しボルト42が順次回転操作され、当接部41を一つずつ管体7の上端側の外周面に当接させる姿勢保持工程が実行される。当接部41による当接位置は、管体7の上端から全長に対して10から30程度の長さの範囲が好ましい。また、当接部41により管体7が押圧され、管体が歪まないように、ダイヤルゲージで管体7に無理な変形が無いことを確認しながら、フランジ部が振動しないよう十分に固定できる位置で押しボルト42の回転操作を停止することが好ましい。以上の工程が終了した後、ターンテーブル21と刃物台24のチャック機構に取り付けた切刃25との相対移動により、管体2の上端部側のフランジ部8を図2aに示した形状に切削加工する切削工程が実行される。管体2の上端部側のフランジ部8の切削加工が終了すると、姿勢保持機構40が解除され、縦フレーム30間に連結された横フレーム36,37の一端側のボルトが取り外され、横フレーム36,37が連結姿勢から開放姿勢に姿勢切り替えされた後に、クレーンに吊下げられた管体7がターンテーブル21上から搬出され、天地が逆になるように反転された後に、再度クレーンに吊下げられた管体7がターンテーブル21上に搬入される搬入工程が実行される。このとき、ターンテーブル上の四つのジャッキ装置は除去され、ジャッキ装置に代えて、同一高さの四つのブロックがターンテーブル21の垂直軸心Sを中心とする同心円上に位置するように機器固定用の溝部21a,21bに固定されている。その後、芯出し工程、姿勢保持工程、切削工程が実行されて、他端側のフランジ部8の切削加工が終了する。このような一連の工程が実行される間、作業者は頻繁にターンテーブル21に出入りし、水平押圧機構J1の操作、ジャッキ機構の操作、ダイヤルゲージの取り付け操作等を行なう必要があり、そのために、縦フレーム、横フレーム、斜めフレームの隙間に形成された空間が作業に利用される。つまり、空間ができることにより作業性が向上する。上述した実施形態では、厚さ8mmから10mm程度のステンレス鋼板が筒状に湾曲成形され、立軸ポンプPの容量に応じて、例えば、長さ1500mm~3300mm、内径1000mm~2200mmのサイズに形成された管本体7aを備えた管体7に、本発明による姿勢安定装置及び管体の加工方法が適用される例を説明したが、ステンレス鋼板に限らず、他材質の鋼板からなる管や市販の鋼管や鋳鋼管例えば、SGP,SCW,STK等、さらには、鋼板よりも厚肉の鋳物管に本発明による姿勢安定装置及び管体の加工方法を適用することも可能である。つまり、本発明は、少なくとも長尺の管体を、立てた姿勢で切削加工等を行なう加工装置に適用することができる。上述した実施形態では、横フレーム36,37の両方を開放姿勢に切り替えるように説明したが、上端側にあるフレーム36のみを開放姿勢に切替可能に構成してもよい。この場合、管体をフレーム37より上に吊上げる必要があるが、管体の搬入搬出は可能になる。"