"ガスターボ機械4と、前記ガスターボ機械4に動作可能に接続された蒸気ターボ機械6と、前記ガスターボ機械4及び前記蒸気ターボ機械6に動作可能に接続された熱回収蒸気発生器HRSG10と、前記ガスターボ機械4に流動的に接続され、前記ガスターボ機械4に冷媒を通過させて熱を吸収するように構成及び配置される冷却システム85と、前記蒸気タービン27,28,29及び前記HRSG10に流動的に接続され、前記蒸気ターボ機械6から前記HRSG10まで復水63を運ぶように構成及び配置される復水システム60と、前記冷却システム85及び前記復水システム60に流動的に接続され、冷媒に取り込まれた熱を前記復水63に伝達するように構成及び配置される熱交換部材80とを含む、複合サイクル発電プラント2。空冷熱交換器123と、選択的に前記空冷熱交換器123を前記冷却システム85に流動的に接続するバイパスシステム110とを更に含む、請求項1に記載の複合サイクル発電プラント2。前記バイパスシステム110に動作可能に接続され、前記冷媒と前記復水63の間の温度差135に基づいて、選択的に前記空冷熱交換器123を流動的に接続し、前記熱交換部材80の接続を外すように構成及び配置される制御装置112を更に含む、請求項2に記載の複合サイクル発電プラント2。前記復水システム60と前記HRSG10の間に流動的に接続された再循環ポンプ133を更に含み、前記制御装置112は、前記空冷熱交換器123が前記冷却システム85に接続されているときに、選択的に前記再循環ポンプ133を前記HRSG10及び前記復水システム60に接続するように構成及び配置される、請求項3に記載の複合サイクル発電プラント2。詳細な説明では、例として図面を参照して、利点及び特徴と共に本発明の実施形態を説明する。図1を参照すると、例示的実施形態に従った複合サイクル発電プラントCCPPが全体的に2で示されている。CCPP2は、発電機8を介して蒸気ターボ機械6に動作可能に接続されたガスターボ機械4を有するターボ機械システム3を含む。ガスターボ機械4及び蒸気ターボ機械6はまた、熱回収蒸気発生器10に接続される。ガスターボ機械4は、共通圧縮機/タービン軸20によってタービンセクション18に動作可能に接続された圧縮機セクション16を含む。圧縮機セクション16及びタービンセクション18はまた、燃焼器22によって接続される。空気は、圧縮機セクション16内で圧縮され、燃焼器22に導かれて、燃料と混合し、可燃混合気を形成する。可燃混合気は点火されて、燃焼ガスを形成し、これがタービンセクション18に運ばれる。燃焼ガスからの熱及び運動エネルギーは、タービンセクション18において機械的回転エネルギーに変換される。機械的エネルギーは、発電機8及び蒸気ターボ機械6を駆動するために利用される。蒸気ターボ機械6は、高圧HP蒸気セクション27と、中圧IP蒸気セクション28と、低圧LP蒸気セクション29とを含む。HP蒸気セクション27は、第1軸31によってIP蒸気セクション28に動作可能に連結され、IP蒸気セクション28は、第2軸32によってLP蒸気セクション29に動作可能に連結される。例示的実施形態によれば、蒸気ターボ機械6は、HRSG10に流動的に接続される。より詳細には、HP蒸気セクション27は、導管図示せずによってHRSG10のHPセクション36に流動的に接続される。同様に、IP蒸気セクション28は、別の導管同じく図示せずによってHRSG10のIPセクション38に流動的に接続され、LP蒸気セクション29は、導管41によってHRSGのLP蒸発器セクション40に流動的に接続される。弁42は、LP蒸発器40を脱気器44に流動的に接続する。脱気器44は、HP出口ポート46及びIP出口ポート47を含む。脱気器44は、HRSG10に運ばれる給水から空気及びその他の溶解ガスを除去するように構成される。最後に、HRSG10が排気筒50を含むことが示されている。このとき、例示的実施形態は三圧力式HRSGシステムに関して示されているが、二圧力式HRSGシステムを含むその他のHRSGシステムもまた利用することができることを理解されたい。また、再熱及び非再熱HRSGシステムの両方を利用することができることも理解されたい。CCPP2は、更に、蒸気ターボ機械6のLP蒸気セクション29に流動的に接続される復水システム60を含むことが示されている。復水システム60は、LP蒸気セクション29からのLP蒸気を凝縮して、HRSG10に給水を提供する。復水システム60は、LP蒸気タービン29からの蒸気を受け入れる凝縮器63と、冷水システム65とを含む。冷水システム65は、LP蒸気に近接して冷水を運んで復水を形成する。その後、復水は、復水抽出ポンプ68によって導管72を介してLP節炭器67に運ばれる。例示的実施形態によれば、導管72は、熱交換器80を通過する。熱交換器80は、LP節炭器67に運ばれる復水の温度を上げる。復水の温度を上げることによって、確実に排気筒50における温度が酸露点温度より高い状態にする助けとなる。例示的実施形態の一態様によれば、熱交換器80から出る復水の温度は、約95°F36°C~約155°F68.3°Cの範囲である。むろん、温度範囲は、様々な内外の運転条件に応じて変動し得ることを理解されたい。復水の温度を上げるのに利用される加熱媒体は、ターボ機械システム3のターボ機械システム冷却システム85から得られる。冷却システム85は、ターボ機械システム3の様々な部分に水等の冷媒を通過させて、温度を下げる。冷却システム85は、例えば、潤滑油冷却器、発電機冷却器、噴霧空気冷却器、タービン脚部冷却器等の1つ又は複数の構成部品を含む。冷媒は、様々な構成部品から熱を吸収する。その後、冷媒は、供給導管87を介して熱交換器80に運ばれ、戻し導管88を介してターボ機械システム冷却システム85に戻される。例示的実施形態の一態様によれば、供給導管87を流れる冷媒は、約110°F43.3°C~約170°F76.6°Cの範囲の温度である。熱交換器80から戻される冷媒は、約90°F32.2°C~約150°F65.5°Cの範囲の温度である。むろん、上記の温度は変動し得ることを理解されたい。熱交換器80を流れる冷媒は、熱を復水に伝える。このようにして、HRSG10に入る復水を予熱して、排気筒50内の煙道ガス温度が確実に酸露点温度より高い状態にする。更に、余熱を行なうために冷却を用いることによって、専用の加熱器や、LP節炭器67内で給水を再循環させるLP再循環ポンプの必要がない。従って、例示的実施形態はCCPP2の運転を向上させるだけでなく、様々な費用の掛かる構成部品の必要性も排除して、運転効率を向上させる。ある動作条件下では、特定の時期の間、一定の環境において、即ち始動中は、冷却を含む熱交換から恩恵を受けるには、凝縮器吐出温度が低すぎる。即ち、冷媒の温度は、確実に排気筒内の煙道ガスが酸露点温度より高い状態にするために復水/給水の温度を上げるには不十分である。そのような場合、復水の専用加熱がより望まれることになる。従って、ターボ機械システム3は、バイパスシステム110を含む。バイパスシステム110は、制御装置112と、熱交換器80から運ばれる復水の温度を検知するように構成及び配置されるセンサ113とを含む。復水の温度が所望温度以下の場合、その度合いは様々な内外の条件に応じて変動し得るが、制御装置112は、複数の弁118~120を作動させて、熱交換器80のバイパスを開始する。より詳細には、弁118は、ターボ機械システム冷却システム85のバイパスを開始する。即ち、冷媒を熱交換器80に運ぶ代わりに、空冷熱交換器123等の熱交換装置に冷媒が運ばれる。むろん、熱交換装置は、冷却塔、湿潤表面空気冷却器などを含む様々な形態をとることができることを理解されたい。空冷熱交換器123上のファン125によって生じる気流を通すことによって、熱が冷媒から除去される。弁119は、バイパスループ130内に復水を導くことによって熱交換器80のバイパスを開始する。最後に、弁120は、LP節炭器67からLP再循環ポンプ133及び温度制御モジュール135まで復水を導く。温度制御モジュール135は熱交換器80に取って代わり、復水の温度を上昇させるために作動する。LP再循環ポンプ133は、復水をLP節炭器に通過させて、確実に排気筒50内の煙道ガスが酸露点温度より高い状態にする。バイパスシステムを組み込むことによって、例示的実施形態は、ターボ機械システム冷却システムを用いて様々な動作条件下で復水を加熱することができる。上述のように、復水を加熱するためにターボ機械システム冷却を用いることによって、専用加熱やLP再循環ポンプの作動の必要性を排除することによって運転費を削減することができる。しかしながら、ターボ機械システム冷却が煙道ガス温度を酸露点温度以上に維持するのに十分でない状況下では、バイパスシステムが作動する。バイパスシステムは、確実に復水温度が酸露点温度より高い状態にする。煙道ガス中のSO2/SO3が排気中の水分と反応したときに起こる硫酸形成を避けるために、煙道ガスを酸露点温度又はそれ以上の温度で維持することが望ましい。硫酸形成を避けることによって、腐食及びその他の有害作用を防ぐ。その他の動作条件下では、特定の時期の間、及び/又は一定のその他の環境において、凝縮器吐出温度は、バイパスシステムが必要ないほど十分に高い。そのような条件下で、CCPP2は図2に示すような構成をとる。図2に示す構成において、冷却システム85は、熱交換器80に流動的に直接接続され、導管72は、脱気器44に流動的に直接接続される。バイパスシステムの必要性を排除することによって、CCPPの全費用を低減すると共に、様々な維持に関する問題を取り除く。限定した実施形態のみに関して本発明を詳細に説明してきたが、本発明がそのような開示した実施形態に限定されるものではないことは、容易に理解されたい。むしろ、本発明は、これまで説明していないが本発明の技術的思想及び技術的範囲に相応するあらゆる変形、変更、置換又は同等の構成を組み込むように修正することができる。更に、本発明の様々な実施形態について説明してきたが、本発明の態様は説明した実施形態の一部のみを含むことができることを理解されたい。従って、本発明は、上記の説明によって限定されるものと見なすべきではなく、特許請求の範囲によってのみ限定される。"