"機関ピストンの外周面に形成されたリング溝に装着されるオイルリングであって、前記リング溝において互いに対向する一対の対向面上をそれぞれ摺動可能な一対のレール部と、これらレール部を連結する連結部とを有するオイルリングにおいて、前記連結部には当該オイルリングの径方向に貫通するオイル戻し孔が形成され、前記一対のレール部において当該オイルリングの軸線方向における燃焼室側のものを上側レール部とするとともに同軸線方向における燃焼室とは反対側のものを下側レール部とするとき、前記下側レール部にはその下面に開口する貫通孔が形成されてなることを特徴とするオイルリング。請求項1に記載のオイルリングにおいて、前記下側レール部の下面には全周にわたって溝が形成され、前記貫通孔は前記溝に開口してなることを特徴とするオイルリング。請求項1又は請求項2に記載のオイルリングにおいて、前記貫通孔は当該オイルリングの周方向において複数形成されてなることを特徴とするオイルリング。請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のオイルリングにおいて、前記貫通孔はその一方が前記オイル戻し孔に開口してなることを特徴とするオイルリング。請求項1~請求項4のいずれか一項に記載のオイルリングにおいて、前記オイル戻し孔と前記上側レール部の上面とを貫通する貫通孔が形成されてなることを特徴とするオイルリング。請求項1~請求項5のいずれか一項に記載のオイルリングを備える内燃機関。機関ピストンと、同機関ピストンの外周面に形成されたリング溝に装着されるオイルリングとを備え、同オイルリングは前記リング溝において互いに対向する一対の対向面上をそれぞれ摺動可能な一対のレール部と、これらレール部を連結する連結部とを有する内燃機関において、前記一対のレール部において当該オイルリングの軸線方向における燃焼室側のものを上側レール部とするとともに同軸線方向における燃焼室とは反対側のものを下側レール部とするとき、前記下側レール部の下面に対向する前記リング溝の対向面に一方が開口するとともに、機関ピストンの外周面及び内周面の少なくとも一方に他方が開口する連通孔が形成されてなることを特徴とする内燃機関。請求項7に記載の内燃機関において、前記下側レール部の下面に対向する前記リング溝の対向面には全周にわたって溝が形成され、前記連通孔は前記溝に開口してなることを特徴とする内燃機関。請求項7又は請求項8に記載の内燃機関において、前記連通孔は前記リング溝の周方向において複数形成されてなることを特徴とする内燃機関。ところで、図7に期間A1、A2として示すように、ピストン2が上動し、且つピストン2の加速度がプラス、すなわち上方に向かう速度が増大しているときには、リング溝3内のオイルリング404及びオイルは下側対向面32に押し付けられた状態となる。その後、図7に期間B1、B2として示すように、ピストン2が上動し、且つピストン2の加速度がマイナス、すなわち上方に向かう速度が減少するようになると、図8に示すように、リング溝3内のオイルは直ぐさま上側対向面31に向けて相対移動する。このとき、下側レール部452の下面が下側対向面32に密着して貼り付いているため、リング本体405が下側対向面32から離脱するまでに、ある程度の時間を要することとなる。その結果、上側対向面31近傍に移動しているオイルが上側レール部451の上面と上側対向面31との間隙を通じて流出し、ピストン2の外周面とボア壁面1との間隙から上方に流出することで、オイル消費が増大するといった問題が生じる。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、下側レール部の下面がリング溝の対向面に貼り付くことに起因してオイル消費が増大することを抑制することのできるオイルリング及び内燃機関を提供することにある。以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、機関ピストンの外周面に形成されたリング溝に装着されるオイルリングであって、前記リング溝において互いに対向する一対の対向面上をそれぞれ摺動可能な一対のレール部と、これらレール部を連結する連結部とを有するオイルリングにおいて、前記連結部には当該オイルリングの径方向に貫通するオイル戻し孔が形成され、前記一対のレール部において当該オイルリングの軸線方向における燃焼室側のものを上側レール部とするとともに同軸線方向における燃焼室とは反対側のものを下側レール部とするとき、前記下側レール部にはその下面に開口する貫通孔が形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、下側レール部の下面がリング溝の対向面に密着して貼り付こうとするときに、下側レール部に形成された貫通孔を通じてこれら下面と対向面との間に空気やオイルが導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面が密着しにくくなりこれを貼り付かせる力が弱められることで、リング溝の対向面から下側レール部の下面が早期に脱離するようになる。このため、機関ピストンの加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝内のオイルが上側の対向面に向けて相対移動すると、オイルリングがこれに追従するようになり、上側レール部の上面がリング溝の上側の対向面に早期に接するようになる。その結果、これら上面と対向面との間を通じてリング溝の内部のオイルが燃焼室側に流出することを抑制することができる。従って、下側レール部の下面がリング溝の対向面に貼り付くことに起因してオイル消費が増大することを抑制することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のオイルリングにおいて、前記下側レール部の下面には全周にわたって溝が形成され、前記貫通孔は前記溝に開口してなることをその要旨としている。同構成によれば、空気やオイルが溝を通じて全周にわたってこれら下面と対向面との間に導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力が全周にわたって弱められる。このため、下側レール部の下面がリング溝の対向面から早期且つ的確に脱離するようになる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載のオイルリングにおいて、前記貫通孔は当該オイルリングの周方向において複数形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、下側レール部の下面とリング溝の対向面との間に対して、貫通孔の形成された複数の部位において空気やオイルが導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力が好適に弱められる。尚、このような貼り付かせる力をオイルリングの周方向において均等に弱める上では、複数の貫通孔をオイルリングの周方向において等間隔にて形成することが望ましい。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載のオイルリングにおいて、前記貫通孔はその一方が前記オイル戻し孔に開口してなることをその要旨としている。同構成によれば、オイルリングの軸線方向に沿って貫通孔を形成することが可能となるため、貫通孔を容易に形成することができる。請求項5に記載の発明は、請求項1~請求項4のいずれか一項に記載のオイルリングにおいて、前記オイル戻し孔と前記上側レール部の上面とを貫通する貫通孔が形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、貫通孔が、オイル戻し孔と下側レール部の下面との間に形成されるとともにオイル戻し孔と上側レール部の上面との間に形成されている。このため、オイルリングをリング溝に組み付ける際に上下関係が問題にならなくなる。従って、リング溝に対してオイルリングを容易に組み付けることができる。請求項6に記載の発明は、請求項1~請求項5のいずれか一項に記載のオイルリングを備える内燃機関をその要旨としている。同構成によれば、請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の発明に準じた作用効果を奏することができる。請求項7に記載の発明は、機関ピストンと、同機関ピストンの外周面に形成されたリング溝に装着されるオイルリングとを備え、同オイルリングは前記リング溝において互いに対向する一対の対向面上をそれぞれ摺動可能な一対のレール部と、これらレール部を連結する連結部とを有する内燃機関において、前記一対のレール部において当該オイルリングの軸線方向における燃焼室側のものを上側レール部とするとともに同軸線方向における燃焼室とは反対側のものを下側レール部とするとき、前記下側レール部の下面に対向する前記リング溝の対向面に一方が開口するとともに、機関ピストンの外周面及び内周面の少なくとも一方に他方が開口する連通孔が形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、下側レール部の下面がリング溝の対向面に密着して貼り付こうとするときに、機関ピストンに形成された連通孔を通じてこれら対向面と下面との間に空気やオイルが導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面が密着しにくくなりこれを貼り付かせる力が弱められることで、リング溝の対向面から下側レール部の下面が早期に脱離するようになる。このため、機関ピストンの加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝内のオイルが上側の対向面に向けて相対移動すると、オイルリングがこれに追従するようになり、上側レール部の上面がリング溝の上側の対向面に早期に接するようになる。その結果、これら上面と対向面との間を通じてリング溝の内部のオイルが燃焼室側に流出することを抑制することができる。従って、下側レール部の下面がリング溝の対向面に貼り付くことに起因してオイル消費が増大することを抑制することができる。請求項8に記載の発明は、請求項7に記載の内燃機関において、前記下側レール部の下面に対向する前記リング溝の対向面には全周にわたって溝が形成され、前記連通孔は前記溝に開口してなることをその要旨としている。同構成によれば、空気やオイルが溝を通じて全周にわたってこれら対向面と下面との間に導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力が全周にわたって弱められる。このため、下側レール部の下面がリング溝の対向面から早期且つ的確に脱離するようになる。請求項9に記載の発明は、請求項7又は請求項8に記載の内燃機関において、前記連通孔は前記リング溝の周方向において複数形成されてなることをその要旨としている。同構成によれば、リング溝の対向面と下側レール部の下面との間に対して、連通孔の形成された複数の部位において空気やオイルが導入される。これにより、リング溝の対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力が好適に弱められる。尚、このような貼り付かせる力をオイルリングの周方向において均等に弱める上では、複数の連通孔をリング溝の周方向において等間隔にて形成することが望ましい。<第1実施形態>以下、本発明に係るオイルリング及び内燃機関を具体化した第1実施形態について、図1及び図2を参照して説明する。尚、以降において、オイルリング4ピストン2の軸線方向Cにおいて燃焼室に近接する方向を単に上方と称し、軸線方向Cにおいて燃焼室から離間する方向、すなわちクランクケースに近接する方向を単に下方と称する。図1に示すように、内燃機関のシリンダ内にはピストン2が往復動可能に設けられており、このピストン2の外周面に形成されたリング溝3にはオイルリング4が装着されている。オイルリング4は、所謂、2ピースオイルリングであり、リング本体5とリング本体5の内周側に位置してリング本体5を外周側に付勢するコイルエキスパンダ6とを備えている。リング本体5は、リング溝3の上側対向面31上を摺動可能な上側レール部51、ピストン2の軸線方向Cにおいて上側対向面31に対向する下側対向面32上を摺動可能な下側レール部52、及びこれらレール部51,52を連結する連結部53とを有している。これらレール部51,52は連結部53よりも内周側及び外周側の双方に突出している。すなわち、リング本体5は断面略I字状をなしている。また、連結部53には、オイルリング4の径方向に貫通する複数のオイル戻し孔54が形成されている。尚、オイル戻し孔54はオイルリング4の周方向において所定間隔毎に形成されている。連結部53の内周面は断面円弧状に形成されており、コイルエキスパンダ6が収容される収容部55とされている。本実施形態では、下側レール部52の下面においてオイル戻し孔54の直下に全周にわたって溝56が形成されている。また、下側レール部52において下側対向面32に対向する部分のうち上記溝56以外の部分は平面状をなしており、リング溝3内において下方に変位した際に当該部分全体が下側対向面32に当接するものとされている。また、リング本体5には、オイル戻し孔54と溝56とを貫通する複数の貫通孔57が形成されている。ここで、複数の貫通孔57は、オイルリング4の軸線方向Cに沿って形成されるとともにオイルリング4の周方向において等間隔にて形成されている。次に、本実施形態の作用について説明する。こうしたオイルリング4を備える内燃機関では、ピストン2の往復動に伴って上側レール部51及び下側レール部52の外周面がシリンダのボア壁面1上を摺動することにより、ボア壁面1に付着している余剰なオイルが掻き落とされ、オイル戻し孔54を通じてリング溝3内に導入される。そして、リング溝3内のオイルは、リング溝3の底面33に形成された排出通路図示略を通じてクランクケースに戻される。また、先の図7に期間A1、A2として示すように、ピストン2が上動し、且つピストン2の加速度がプラス、すなわち上方に向かう速度が増大しているときには、リング溝3内のオイルリング4及びオイルは下側対向面32に押し付けられた状態となる。ここで、本実施形態では、下側レール部52の下面がリング溝3の下側対向面32に密着して貼り付こうとするときに、オイルリング4に形成された貫通孔57及び溝56を通じて下側レール部52の下面と下側対向面32との間に全周にわたって空気やオイルが導入される。これにより、下側対向面32に対して下側レール部52の下面が密着しにくくなりこれを貼り付かせる力が弱められる。その後、図7に期間B1、B2として示すように、ピストン2が上動し、且つピストン2の加速度がマイナス、すなわち上方に向かう速度が減少するようになると、リング溝3内のオイルは直ぐさま上側対向面31に向けて相対移動する。このとき、図2に示すように、下側レール部52の下面がリング溝3の下側対向面32から早期に脱離するようになる。このため、ピストン2の加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝3内のオイルが上側対向面31に向けて相対移動すると、リング本体5がこれに追従するようになり、上側レール部51の上面がリング溝3の上側対向面31に早期に接するようになる。その結果、上側レール部51の上面と上側対向面31との間がシールされることで、リング溝3内のオイルが流出することが抑制されるようになる。以上説明した本実施形態に係るオイルリング及び内燃機関によれば、以下に示す作用効果が得られるようになる。1連結部53にはオイルリング4の径方向に貫通するオイル戻し孔54が形成され、オイル戻し孔54と下側レール部52の下面とを貫通する貫通孔57が形成されている。こうした構成によれば、ピストン2の加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝3内のオイルが上側対向面31に向けて相対移動すると、リング本体5がこれに追従するようになり、上側レール部51の上面がリング溝3の上側対向面31に早期に接するようになる。その結果、上側レール部51の上面と上側対向面31との間を通じてリング溝3の内部のオイルが燃焼室側に流出することを抑制することができる。従って、下側レール部52の下面がリング溝3の下側対向面32に貼り付くことに起因してオイル消費が増大することを抑制することができる。2下側レール部52の下面には全周にわたって溝56が形成され、貫通孔57は溝56に開口している。こうした構成によれば、空気やオイルが溝56を通じて全周にわたって下側レール部52の下面と下側対向面32との間に導入される。これにより、リング溝3の下側対向面32に対して下側レール部52の下面を貼り付かせる力が全周にわたって弱められる。このため、リング溝3の下側対向面32から下側レール部52の下面が早期且つ的確に脱離するようになる。3貫通孔57はオイルリング4の周方向において等間隔にて複数形成されている。こうした構成によれば、下側レール部52の下面とリング溝3の下側対向面32との間に対して、貫通孔57の形成された複数の部位において空気やオイルが導入される。これにより、リング溝3の下側対向面32に対して下側レール部52の下面を貼り付かせる力がオイルリング4の周方向において均等に弱められるようになる。4貫通孔57はその一方がオイル戻し孔54に開口している。こうした構成によれば、オイルリング4の軸線方向Cに沿って貫通孔57を形成することが可能となるため、貫通孔57を容易に形成することができる。<第2実施形態>以下、本発明の第2実施形態について、図3を参照して説明する。本実施形態では、リング本体105以外の構成については先の第1実施形態と同一である。従って、第1実施形態の構成と同一の構成については同一の符号を付すことにより重複する説明を割愛する。また、リング本体105の構成において第1実施形態のリング本体5の構成と対応する構成については100を加算した符号を付すことにより重複する説明を割愛する。図3に示すように、本実施形態では、先の第1実施形態と同様に、下側レール部152の下面においてオイル戻し孔154の直下には全周にわたって溝156が形成されている。また、リング本体105には、オイル戻し孔154と溝156とを貫通する複数の貫通孔157が形成されている。ここで、複数の貫通孔57はオイルリング104の周方向において等間隔にて形成されている。更に、上側レール部151の上面においてオイル戻し孔154の直上には全周にわたって上側溝158が形成されている。また、リング本体105には、オイル戻し孔154と上側溝158とを貫通する複数の上側貫通孔159が形成されている。ここで、複数の上側貫通孔159は上記複数の貫通孔157にそれぞれ対応して形成されており、オイルリング104の周方向において等間隔にて形成されている。以上説明した本実施形態に係るオイルリング及び内燃機関によれば、先の第1実施形態の作用効果1~4に加え、新たに以下に示す作用効果が得られるようになる。5オイル戻し孔154と上側レール部151の上面とを貫通する上側貫通孔159が形成されている。具体的には、上側レール部151の上面には全周にわたって上側溝158が形成され、上側貫通孔159は上側溝158に開口している。こうした構成によれば、貫通孔157,159が、オイル戻し孔154と下側レール部152の下面との間に形成されるとともにオイル戻し孔154と上側レール部151の上面との間に形成されている。このため、オイルリング104をリング溝3に組み付ける際にオイルリング104の上下関係が問題にならなくなる。従って、リング溝3に対してオイルリング104を容易に組み付けることができる。<第3実施形態>以下、本発明に係る内燃機関を具体化した第3実施形態について、図4を参照して説明する。本実施形態では、オイルリングの構成は先の図6において例示した従来技術のオイルリング404と同一である。従って、本実施形態では図6と同一の符号を付すことによりオイルリングについての説明を割愛する。また、ピストン202は図6において例示した従来技術や先の第1実施形態、第2実施形態において例示したピストン2とは部分的に異なっている。このため、第1実施形態のピストン2の構成と対応する構成については200を加算した符号を付すことにより重複する説明を割愛する。図4に示すように、リング溝203の下側対向面232においてオイルリング404のオイル戻し孔454の直下には全周にわたって溝234が形成されている。また、下側対向面32において下側レール部52に対向する部分のうち上記溝234以外の部分は平面状をなしており、リング溝203内においてリング本体405が下方に変位した際に当該部分全体が下側レール部52に当接するものとされている。また、ピストン202には、一方が溝234に開口するとともに他方がピストン202の内周面に開口する連通孔235が形成されている。ここで、複数の連通孔235はリング溝203の周方向において等間隔にて形成されている。次に、本実施形態の作用について説明する。先の図7に期間A1、A2として示すように、ピストン202が上動し、且つピストン202の加速度がプラス、すなわち上方に向かう速度が増大しているときには、リング溝203内のオイルリング404及びオイルは下側対向面232に押し付けられた状態となる。ここで、本実施形態では、下側レール部452の下面がリング溝203の下側対向面232に密着して貼り付こうとするときに、ピストン202に形成された連通孔235及び溝234を通じて下側レール部452の下面と下側対向面232との間に全周にわたって空気やオイルが導入される。これにより、下側対向面232に対して下側レール部452の下面が密着しにくくなりこれを貼り付かせる力が弱められる。その後、図7に期間B1、B2として示すように、ピストン202が上動し、且つピストン202の加速度がマイナス、すなわち上方に向かう速度が減少するようになると、リング溝203内のオイルは直ぐさま上側対向面231に向けて相対移動する。このとき、リング溝203の下側対向面232から下側レール部452の下面が早期に脱離するようになる。このため、ピストン202の加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝203内のオイルが上側対向面231に向けて相対移動すると、リング本体405はこれに追従するようになり、上側レール部451の上面がリング溝203の上側対向面231に早期に接するようになる。その結果、上側レール部451の上面と上側対向面231との間がシールされることで、リング溝203内のオイルが流出することが抑制されるようになる。以上説明した本実施形態に係る内燃機関によれば、以下に示す作用効果が得られるようになる。6リング溝203の下側対向面232に一方が開口するとともに、ピストン202の内周面に他方が開口する連通孔235が形成されている。こうした構成によれば、ピストン202の加速度が上向きから下向きに反転した後にリング溝203内のオイルが上側対向面231に向けて相対移動すると、リング本体405がこれに追従するようになり、上側レール部451の上面がリング溝203の上側対向面231に早期に接するようになる。その結果、上側レール部451の上面と上側対向面231との間を通じてリング溝203内のオイルが流出することを抑制することができる。従って、下側レール部452の下面がリング溝203の下側対向面232に貼り付くことに起因してオイル消費が増大することを抑制することができる。7リング溝203の下側対向面232には全周にわたって溝234が形成され、連通孔235は溝234に開口している。こうした構成によれば、空気やオイルが溝234を通じて全周にわたって下側対向面232と下側レール部452の下面との間に導入される。これにより、リング溝203の下側対向面232に対して下側レール部452の下面を貼り付かせる力が全周にわたって弱められる。このため、リング溝203の対向面から下側レール部452の下面が早期且つ的確に脱離するようになる。8連通孔235はリング溝203の周方向において等間隔にて複数形成されている。こうした構成によれば、リング溝203の下側対向面232と下側レール部452の下面との間に対して、連通孔235の形成された複数の部位において空気やオイルが導入される。これにより、リング溝203の下側対向面232に対して下側レール部452の下面を貼り付かせる力がリング溝203の周方向において均等に弱められるようになる。尚、本発明に係るオイルリング及び内燃機関は、上記実施形態にて例示した構成に限定されるものではなく、これを適宜変更した例えば次のような形態として実施することもできる。上記第1、第2実施形態によるように、複数の貫通孔57,157,159をその一方がオイル戻し孔54,154に開口するものとし、オイルリング4,104の軸線方向Cに沿うものとすることが、これら貫通孔57,157,159の形成を容易なものとする上では望ましい。しかしながら本発明はこれに限定されるものではなく、貫通孔をオイル戻し孔に開口しないもの、すなわちオイル戻し孔とは独立したものとしてもよい。上記第1、第2実施形態によるように、複数の貫通孔57,157,159をオイルリング4,104の周方向において等間隔に形成することが、リング溝3の下側対向面32に対して下側レール部52,152の下面を貼り付かせる力をオイルリング4,104の周方向において均等に弱めるようにする上では望ましい。しかしながら本発明はこれに限定されるものではなく、複数の貫通孔を不等間隔に形成するようにしてもよい。上記第1、第2実施形態及びそれらの変形例では、貫通孔を複数形成するようにしたが、これに代えて、貫通孔を一つだけ形成するようにしてもよい。この場合であっても、例えば下側レール部の下面に周方向全体に溝が形成されていれば、下側レール部の下面と下側対向面との間に全周にわたって空気やオイルを導入することはできる。上記第1、第2実施形態及びそれらの変形例によるように、下側レール部の下面において全周にわたって溝を形成することが、リング溝の下側対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力を全周にわたって弱める上では望ましい。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、リング溝の下側対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力を十分に弱めることができる場合であれば、オイルリングの周方向において部分的に溝を形成するようにしてもよい。上記第3実施形態の連通孔235は、その一方が溝234に開口するとともに他方がピストン202の内周面に開口するものとしたが、これに代えて、図5に示すように、連通孔335の他方をピストン302の外周面に開口するものとしてもよい。また、溝334は下側対向面332において全周にわたって形成されている。上記第3実施形態によるように、複数の連通孔235をリング溝203の周方向において等間隔にて形成することが、リング溝203の下側対向面232に対して下側レール部452の下面を貼り付かせる力をリング溝203の周方向において均等に弱めるようにする上では望ましい。しかしながら本発明はこれに限定されるものではなく、複数の連通孔を不等間隔に形成するようにしてもよい。上記第3実施形態及びその変形例では、連通孔を複数形成するようにしたが、これに代えて、連通孔を一つだけ形成するようにしてもよい。この場合であっても、例えば下側対向面に周方向全体に溝が形成されていれば、下側レール部の下面と下側対向面との間に全周にわたって空気やオイルを導入することはできる。上記第3実施形態及びその変形例によるように、下側対向面において全周にわたって溝を形成することが、リング溝の下側対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力を全周にわたって弱める上では望ましい。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、リング溝の下側対向面に対して下側レール部の下面を貼り付かせる力を十分に弱めることができる場合であれば、リングの周方向において部分的に溝を形成するようにしてもよい。"