"着色剤としてイ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記両者の呈色反応の生起温度を決める反応媒体からなる可逆熱変色性組成物を内包させた有色から無色に変色するマイクロカプセル顔料と、水と、グルコン酸クロルヘキシジンを含んでなる可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物。前記グルコン酸クロルヘキシジンをインキ組成物中0.01~3質量含んでなる請求項1記載の可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物。請求項1又は2記載の可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物をインキ収容管に直接充填し、インキ消費に伴って追従するインキ逆流防止体をインキ後端に密接配置してなる筆記具。本発明は、前記インキ組成物中の気体を化学的に除去する特定の化合物を用いることによって、良好な筆記性能を示し、しかも、筆跡の消去性に優れた筆記具用水性インキ組成物及びそれを内蔵した筆記具を提供するものである。本発明は、着色剤としてイ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記両者の呈色反応の生起温度を決める反応媒体からなる可逆熱変色性組成物を内包させた有色から無色に変色するマイクロカプセル顔料と、水と、グルコン酸クロルヘキシジンを含んでなる可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物を要件とする。更には、前記グルコン酸クロルヘキシジンをインキ組成物中0.01~3質量含んでなることを要件とする。更には、前記可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物をインキ収容管に直接充填し、インキ消費に伴って追従するインキ逆流防止体をインキ後端に密接配置してなる筆記具を要件とする。本発明は、グルコン酸クロルヘキシジンを配合することにより、顕著な気泡除去機能を発現することができ、インキ中で経時により気泡が発生せず、よって、筆記先端部へのインキ導出が円滑に行われて安定した筆記性能を示すことができ、継続して良好な熱変色性筆跡を形成することが可能であると共に、前記筆跡は消去性に優れる可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物及びそれを内蔵した筆記具を提供することができる。前記グルコン酸クロルヘキシジンは、水性溶媒中への溶解性が高く、しかも、経時によって着色を生じ難い。また、溶液中で還元作用を示すので、良好な酸素吸収能を発現してインキ中の酸素を含む気体が集まって気泡となることを抑制すると推察される。前記グルコン酸クロルヘキシジンは、インキ組成中0.01~3質量、好ましくは0.05~2質量添加することができる。0.01質量未満では所期の気泡発生抑止効果を得ることは困難であり、また、3質量を越えて配合しても更なる気泡抑制効果は得られないので、これ以上の添加を要しない。前記着色剤としては、イ電子供与性呈色性有機化合物、ロ電子受容性化合物、ハ前記両者の呈色反応の生起温度を決める反応媒体からなる可逆熱変色性組成物をマイクロカプセルに内包させた有色から無色に変色する可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を用いる。前記可逆熱変色性組成物としては、特公昭51-44706号公報、特公昭51-44707号公報、特公平1-29398号公報等に記載された、所定の温度変色点を境としてその前後で変色し、高温側変色点以上の温度域で消色状態、低温側変色点以下の温度域で発色状態を呈し、前記両状態のうち常温域では特定の一方の状態しか存在せず、もう一方の状態は、その状態が発現するのに要した熱又は冷熱が適用されている間は維持されるが、前記熱又は冷熱の適用がなくなれば常温域で呈する状態に戻る、ヒステリシス幅が比較的小さい特性ΔH=1~7°Cを有する加熱消色型加熱により消色し、冷却により発色するの可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を適用できる。更に、特公平4-17154号公報、特開平7-179777号公報、特開平7-33997号公報、特開平8-39936号公報、2005-1369号公報、2006-137886号公報、2006-188660号公報、2008-280523号公報等に記載されている大きなヒステリシス特性ΔHB=8~100°Cを示す、即ち、温度変化による着色濃度の変化をプロットした曲線の形状が、温度を変色温度域より低温側から上昇させていく場合と逆に変色温度域より高温側から下降させていく場合とで大きく異なる経路を辿って変色し、完全発色温度t1以下の低温域での発色状態、又は完全消色温度t4以上の高温域での消色状態が、特定温度域t2~t3の間の温度域実質的二相保持温度域で色彩記憶性を有する加熱消色型加熱により消色し、冷却により発色するの可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料も適用できる図1参照。以下に前記可逆熱変色性組成物を内包したマイクロカプセル顔料の色濃度-温度曲線におけるヒステリシス特性を図1のグラフによって説明する。図1において、縦軸に色濃度、横軸に温度が表されている。温度変化による色濃度の変化は矢印に沿って進行する。ここで、Aは完全に消色した状態に達する温度t4以下、完全消色温度と称すにおける濃度を示す点であり、Bは消色し始める温度t3以下、消色開始温度と称すにおける濃度を示す点であり、Cは発色し始める温度t2以下、発色開始温度と称すにおける濃度を示す点であり、Dは完全に発色した状態に達する温度t1以下、完全発色温度と称すにおける濃度を示す点である。また、線分EFの長さが変色のコントラストを示す尺度であり、線分HGの長さがヒステリシスの程度を示す温度幅以下、ヒステリシス幅ΔHと記すであり、このΔH値が大きい程、変色前後の各状態の保持が容易である。ここで、t4とt3の差、或いは、t2とt1の差Δtが変色の鋭敏性を示す尺度である。以下に可逆熱変色性組成物を構成するイ、ロ、ハ成分について説明する。前記イ成分である電子供与性呈色性有機化合物としては、ジフェニルメタンフタリド類、フェニルインドリルフタリド類、インドリルフタリド類、ジフェニルメタンアザフタリド類、フェニルインドリルアザフタリド類、フルオラン類、スチリノキノリン類、ジアザローダミンラクトン類等が挙げられる。以下にこれらの化合物を例示する。3,3-ビスp-ジメチルアミノフェニル-6-ジメチルアミノフタリド、3-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス1-n-ブチル-2-メチルインドール-3-イルフタリド、3,3-ビス2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-4-アザフタリド、3-2-エトキシ-4-N-エチルアニリノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4-アザフタリド、3,6-ジフェニルアミノフルオラン、3,6-ジメトキシフルオラン、3,6-ジ-n-ブトキシフルオラン、2-メチル-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、3-クロロ-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-メチル-6-シクロヘキシルアミノフルオラン、2-2-クロロアミノ-6-ジブチルアミノフルオラン、2-2-クロロアニリノ-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-3-トリフルオロメチルアニリノ-6-ジエチルアミノフルオラン、2-N-メチルアニリノ-6-N-エチル-N-p-トリルアミノフルオラン、1,3-ジメチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-クロロ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、2-アニリノ-3-メチル-6-ジ-n-ブチルアミノフルオラン、2-キシリジノ-3-メチル-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-ジエチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソブチルアミノフルオラン、1,2-ベンツ-6-N-エチル-N-イソアミルアミノフルオラン、2-3-メトキシ-4-ドデコキシスチリルキノリン、スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-dピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3′-オン、2-ジエチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジ-n-ブチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-ジエチルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジ-n-ブチルアミノ-8-N-エチル-N-i-アミルアミノ-4-メチル-スピロ5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′Hイソベンゾフラン-3-オン、2-ジブチルアミノ-8-ジペンチルアミノ-4-メチル-スピロ[5H-1ベンゾピラノ2,3-gピリミジン-5,1′3′H-イソベンゾフラン]-3-オン、3-2-メトキシ-4-ジメチルアミノフェニル-3-1-ブチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-エチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、3-2-エトキシ-4-ジエチルアミノフェニル-3-1-ペンチル-2-メチルインドール-3-イル-4,5,6,7-テトラクロロフタリド、4,5,6,7-テトラクロロ-3-4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニル-3-1-エチル-2-メチル-1H-インドール-3-イル-13H-イソベンゾフラノン、3′,6′-ビスフェニル2-メチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、3′,6′-ビスフェニル3-メチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、3′,6′-ビスフェニル3-エチルフェニルアミノ-スピロ[イソベンゾフラン-13H,9′-9Hキサンテン]-3-オン、4-[2,6-ビス2-エトキシフェニル-4-ピリジニル]-N,N-ジメチルベンゼンアミン等を挙げることができる。前記ロ成分の電子受容性化合物としては、活性プロトンを有する化合物群、偽酸性化合物群酸ではないが、組成物中で酸として作用して成分イを発色させる化合物群、電子空孔を有する化合物群等がある。活性プロトンを有する化合物を例示すると、フェノール性水酸基を有する化合物としては、モノフェノール類からポリフェノール類があり、さらにその置換基としてアルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシカルボニル基、カルボキシ基及びそのエステル又はアミド基、ハロゲン基等を有するもの、及びビス型、トリス型フェノール等、フェノール-アルデヒド縮合樹脂等を挙げることができる。又、前記フェノール性水酸基を有する化合物の金属塩であってもよい。以下に具体例を挙げる。フェノール、o-クレゾール、ターシャリーブチルカテコール、ノニルフェノール、n-オクチルフェノール、n-ドデシルフェノール、n-ステアリルフェノール、p-クロロフェノール、p-ブロモフェノール、o-フェニルフェノール、p-ヒドロキシ安息香酸n-ブチル、p-ヒドロキシ安息香酸n-オクチル、レゾルシン、没食子酸ドデシル、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、4,4-ジヒドロキシジフェニルスルホン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルスルフィド、1-フェニル-1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-2-メチルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘキサン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-オクタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-デカン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ドデカン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル2-エチルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルエチルプロピオネート、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ヘプタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルn-ノナン等がある。前記フェノール性水酸基を有する化合物が最も有効な熱変色特性を発現させることができるが、芳香族カルボン酸及び炭素数2~5の脂肪族カルボン酸、カルボン酸金属塩、酸性リン酸エステル及びそれらの金属塩、1、2、3-トリアゾール及びその誘導体から選ばれる化合物等であってもよい。前記イ、ロ成分による電子授受反応を特定温度域において可逆的に生起させる反応媒体のハ成分としては、アルコール類、エステル類、ケトン類、エーテル類を挙げることができる。前記ハ成分として好ましくは、色濃度-温度曲線に関し、大きなヒステリシス特性温度変化による着色濃度の変化をプロットした曲線が、温度を低温側から高温側へ変化させる場合と、高温側から低温側へ変化させる場合で異なるを示して変色する、色彩記憶性を有する可逆熱変色性組成物を得ることのできる5°C以上50°C未満のΔT値融点-曇点を示すカルボン酸エステル化合物、例えば、分子中に置換芳香族環を含むカルボン酸エステル、無置換芳香族環を含むカルボン酸と炭素数10以上の脂肪族アルコールのエステル、分子中にシクロヘキシル基を含むカルボン酸エステル、炭素数6以上の脂肪酸と無置換芳香族アルコール又はフェノールのエステル、炭素数8以上の脂肪酸と分岐脂肪族アルコール又はエステル、ジカルボン酸と芳香族アルコール又は分岐脂肪族アルコールのエステル、ケイ皮酸ジベンジル、ステアリン酸ヘプチル、アジピン酸ジデシル、アジピン酸ジラウリル、アジピン酸ジミリスチル、アジピン酸ジセチル、アジピン酸ジステアリル、トリラウリン、トリミリスチン、トリステアリン、ジミリスチン、ジステアリン等が用いられる。また、炭素数9以上の奇数の脂肪族一価アルコールと炭素数が偶数の脂肪族カルボン酸から得られる脂肪酸エステル化合物、n-ペンチルアルコール又はn-ヘプチルアルコールと炭素数10乃至16の偶数の脂肪族カルボン酸より得られる総炭素数17乃至23の脂肪酸エステル化合物も有効である。具体的には、酢酸n-ペンタデシル、酪酸n-トリデシル、酪酸n-ペンタデシル、カプロン酸n-ウンデシル、カプロン酸n-トリデシル、カプロン酸n-ペンタデシル、カプリル酸n-ノニル、カプリル酸n-ウンデシル、カプリル酸n-トリデシル、カプリル酸n-ペンタデシル、カプリン酸n-ヘプチル、カプリン酸n-ノニル、カプリン酸n-ウンデシル、カプリン酸n-トリデシル、カプリン酸n-ペンタデシル、ラウリン酸n-ペンチル、ラウリン酸n-ヘプチル、ラウリン酸n-ノニル、ラウリン酸n-ウンデシル、ラウリン酸n-トリデシル、ラウリン酸n-ペンタデシル、ミリスチン酸n-ペンチル、ミリスチン酸n-ヘプチル、ミリスチン酸n-ノニル、ミリスチン酸n-ウンデシル、ミリスチン酸n-トリデシル、ミリスチン酸n-ペンタデシル、パルミチン酸n-ペンチル、パルミチン酸n-ヘプチル、パルミチン酸n-ノニル、パルミチン酸n-ウンデシル、パルミチン酸n-トリデシル、パルミチン酸n-ペンタデシル、ステアリン酸n-ノニル、ステアリン酸n-ウンデシル、ステアリン酸n-トリデシル、ステアリン酸n-ペンタデシル、エイコサン酸n-ノニル、エイコサン酸n-ウンデシル、エイコサン酸n-トリデシル、エイコサン酸n-ペンタデシル、ベヘニン酸n-ノニル、ベヘニン酸n-ウンデシル、ベヘニン酸n-トリデシル、ベヘニン酸n-ペンタデシル等を挙げることができる。また、ケトン類としては、総炭素数が10以上の脂肪族ケトン類が有効であり、2-デカノン、3-デカノン、4-デカノン、2-ウンデカノン、3-ウンデカノン、4-ウンデカノン、5-ウンデカノン、2-ドデカノン、3-ドデカノン、4-ドデカノン、5-ドデカノン、2-トリデカノン、3-トリデカノン、2-テトラデカノン、2-ペンタデカノン、8-ペンタデカノン、2-ヘキサデカノン、3-ヘキサデカノン、9-ヘプタデカノン、2-ペンタデカノン、2-オクタデカノン、2-ノナデカノン、10-ノナデカノン、2-エイコサノン、11-エイコサノン、2-ヘンエイコサノン、2-ドコサノン、ラウロン、ステアロン等を挙げることができる。また、総炭素数が12乃至24のアリールアルキルケトン類、例えば、n-オクタデカノフェノン、n-ヘプタデカノフェノン、n-ヘキサデカノフェノン、n-ペンタデカノフェノン、n-テトラデカノフェノン、4-n-ドデカアセトフェノン、n-トリデカノフェノン、4-n-ウンデカノアセトフェノン、n-ラウロフェノン、4-n-デカノアセトフェノン、n-ウンデカノフェノン、4-n-ノニルアセトフェノン、n-デカノフェノン、4-n-オクチルアセトフェノン、n-ノナノフェノン、4-n-ヘプチルアセトフェノン、n-オクタノフェノン、4-n-ヘキシルアセトフェノン、4-n-シクロヘキシルアセトフェノン、4-tert-ブチルプロピオフェノン、n-ヘプタフェノン、4-n-ペンチルアセトフェノン、シクロヘキシルフェニルケトン、ベンジル-n-ブチルケトン、4-n-ブチルアセトフェノン、n-ヘキサノフェノン、4-イソブチルアセトフェノン、1-アセトナフトン、2-アセトナフトン、シクロペンチルフェニルケトン等を挙げることができる。また、エーテル類としては、総炭素数10以上の脂肪族エーテル類が有効であり、ジペンチルエーテル、ジヘキシルエーテル、ジヘプチルエーテル、ジオクチルエーテル、ジノニルエーテル、ジデシルエーテル、ジウンデシルエーテル、ジドデシルエーテル、ジトリデシルエーテル、ジテトラデシルエーテル、ジペンタデシルエーテル、ジヘキサデシルエーテル、ジオクタデシルエーテル、デカンジオールジメチルエーテル、ウンデカンジオールジメチルエーテル、ドデカンジオールジメチルエーテル、トリデカンジオールジメチルエーテル、デカンジオールジエチルエーテル、ウンデカンジオールジエチルエーテル等を挙げることができる。また、前記ハ成分として、下記一般式1で示される化合物を用いることもできる。式中、R1は水素原子又はメチル基を示し、mは0~2の整数を示し、X1、X2のいずれか一方は-CH2nOCOR2又は-CH2nCOOR2、他方は水素原子を示し、nは0~2の整数を示し、R2は炭素数4以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、Y1及びY2は水素原子、炭素数1~4のアルキル基、メトキシ基、又は、ハロゲンを示し、r及びpは1~3の整数を示す。前記式1で示される化合物のうち、R1が水素原子の場合、より広いヒステリシス幅を有する可逆熱変色性組成物が得られるため好適であり、更にR1が水素原子であり、且つ、mが0の場合がより好適である。なお、式1で示される化合物のうち、より好ましくは下記一般式2で示される化合物が用いられる。式中のRは炭素数8以上のアルキル基又はアルケニル基を示すが、好ましくは炭素数10~24のアルキル基、更に好ましくは炭素数12~22のアルキル基である。前記化合物として具体的には、オクタン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ノナン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、デカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ウンデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ドデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、トリデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、テトラデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ペンタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ヘキサデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、ヘプタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル、オクタデカン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチルを例示できる。更に、前記ハ成分として、下記一般式3で示される化合物を用いることもできる。式中、Rは炭素数8以上のアルキル基又はアルケニル基を示し、m及びnはそれぞれ1~3の整数を示し、X及びYはそれぞれ水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、ハロゲンを示す。前記化合物として具体的には、オクタン酸11-ジフェニルメチル、ノナン酸11-ジフェニルメチル、デカン酸11-ジフェニルメチル、ウンデカン酸11-ジフェニルメチル、ドデカン酸11-ジフェニルメチル、トリデカン酸11-ジフェニルメチル、テトラデカン酸11-ジフェニルメチル、ペンタデカン酸11-ジフェニルメチル、ヘキサデカン酸11-ジフェニルメチル、ヘプタデカン酸11-ジフェニルメチル、オクタデカン酸11-ジフェニルメチルを例示できる。更に、前記ハ成分として下記一般式4で示される化合物を用いることもできる。式中、Xは水素原子、炭素数1乃至4のアルキル基、メトキシ基、ハロゲン原子のいずれかを示し、mは1乃至3の整数を示し、nは1乃至20の整数を示す。前記化合物としては、マロン酸と2-4-4-クロロベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、こはく酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、こはく酸と2-4-3-メチルベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、グルタル酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、グルタル酸と2-4-4-クロロベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、アジピン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、ピメリン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、スベリン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、スベリン酸と2-4-3-メチルベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、スベリン酸と2-4-4-クロロベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、スベリン酸と2-4-2,4-ジクロロベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、アゼライン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、セバシン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、1,10-デカンジカルボン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、1,18オクタデカンジカルボン酸と2-4-ベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステル、1,18オクタデカンジカルボン酸と2-4-2-メチルベンジルオキシフェニルエタノールとのジエステルを例示できる。更に、前記ハ成分として下記一般式5で示される化合物を用いることもできる。式中、Rは炭素数1乃至21のアルキル基又はアルケニル基を示し、nは1乃至3の整数を示す。前記化合物としては、1,3-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとカプリン酸とのジエステル、1,3-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとウンデカン酸とのジエステル、1,3-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとラウリン酸とのジエステル、1,3-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとミリスチン酸とのジエステル、1,4-ビスヒドロキシメトキシベンゼンと酪酸とのジエステル、1,4-ビスヒドロキシメトキシベンゼンとイソ吉草酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンと酢酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとプロピオン酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンと吉草酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとカプロン酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとカプリル酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとカプリン酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとラウリン酸とのジエステル、1,4-ビス2-ヒドロキシエトキシベンゼンとミリスチン酸とのジエステルを例示できる。更に、前記ハ成分として下記一般式6で示される化合物を用いることもできる。式中、Xは水素原子、炭素数1乃至4のアルキル基、炭素数1乃至4のアルコキシ基、ハロゲン原子のいずれかを示し、mは1乃至3の整数を示し、nは1乃至20の整数を示す。前記化合物としては、こはく酸と2-フェノキシエタノールとのジエステル、スベリン酸と2-フェノキシエタノールとのジエステル、セバシン酸と2-フェノキシエタノールとのジエステル、1,10デカンジカルボン酸と2-フェノキシエタノールとのジエステル、1,18オクタデカンジカルボン酸と2-フェノキシエタノールとのジエステルを例示できる。更に、電子受容性化合物として炭素数3乃至18の直鎖又は側鎖アルキル基を有する特定のアルコキシフェノール化合物特開平11-129623号公報、特定のヒドロキシ安息香酸エステル特開2001-105732号公報、没食子酸エステル特開2003-253149号公報等を用いた加熱発色型加熱により発色し、冷却により消色するの可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料を適用することもできる。前記イ、ロ、ハ成分の配合割合は、濃度、変色温度、変色形態や各成分の種類に左右されるが、一般的に所望の変色特性が得られる成分比は、イ成分1に対して、ロ成分0.1~50、好ましくは0.5~20、ハ成分1~800、好ましくは5~200の範囲である前記割合はいずれも質量部である。又、各成分は各々二種以上を混合して用いてもよい。前記可逆熱変色性組成物はマイクロカプセルに内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料として使用される。これは、種々の使用条件において可逆熱変色性組成物は同一の組成に保たれ、同一の作用効果を奏することができるからである。前記可逆熱変色性組成物をマイクロカプセル化する方法としては、界面重合法、界面重縮合法、inSitu重合法、液中硬化被覆法、水溶液からの相分離法、有機溶媒からの相分離法、融解分散冷却法、気中懸濁被覆法、スプレードライング法等があり、用途に応じて適宜選択される。更にマイクロカプセルの表面には、目的に応じて更に二次的な樹脂皮膜を設けて耐久性を付与したり、表面特性を改質させて実用に供することもできる。前記マイクロカプセル顔料の形態は円形断面の形態の他、非円形断面の形態であってもよい。ここで、可逆熱変色性組成物とマイクロカプセル壁膜の質量比は7:1~1:1、好ましくは6:1~1:1の範囲を満たす。可逆熱変色性組成物の壁膜に対する比率が前記範囲より大になると、壁膜の厚みが肉薄となり過ぎ、圧力や熱に対する耐性の低下を生じ易く、壁膜の可逆熱変色性組成物に対する比率が前記範囲より大になると発色時の色濃度及び鮮明性の低下を生じ易くなる。前記マイクロカプセル顔料は、平均粒子径が0.01~50μm、好ましくは0.1~4.0μm、より好ましくは0.5~3.0μmの範囲のものが実用性を満たす。平均粒子径が5.0μmを越えると、ボールペンに収容して実用に供する際、ボールとボール抱持部の空隙をマイクロカプセル顔料が塞いで目詰まりを生じ、インキ吐出性を損ない易くなる。一方、0.01μm未満の系では、高濃度の発色性を示し難い。粒子径の測定はレーザ回折/散乱式粒子径分布測定装置株堀場製作所製;LA-300を用いて測定し、その数値を基に平均粒子径メジアン径を体積基準で算出する。前記マイクロカプセル顔料は一種又は二種以上を適宜混合して使用することができ、インキ組成物中1~30質量、好ましくは3~30質量の範囲で用いられる。前記マイクロカプセル顔料を分散する水性媒体としては水が用いられるが、水と相溶性のある汎用の水溶性有機溶剤を併用することもできる。前記水溶性有機溶剤としては、エタノール、プロパノール、ブタノール、グリセリン、ソルビトール、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、モノエタノールアミン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、チオジエチレングリコール、ヘキシレングリコール、1,3-ブタンジオール、ネオプレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、2-ピロリドン、N-メチル-2-ピロリドン等が挙げられる。なお、前記水溶性有機溶剤は一種又は二種以上を併用することもでき、インキ組成物中2~60質量、好ましくは5~35質量の範囲で用いられる。その他、必要に応じて、炭酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、酢酸ソーダ等の無機塩類、水溶性のアミン化合物等の有機塩基性化合物等のpH調整剤、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、サポニン等の防錆剤、石炭酸、1、2-ベンズチアゾリン3-オンのナトリウム塩、安息香酸ナトリウム、デヒドロ酢酸ナトリウム、ソルビン酸カリウム、パラオキシ安息香酸プロピル、2,3,5,6-テトラクロロ-4-メチルスルフォニルピリジン等の防腐剤或いは防黴剤、尿素、ソルビット、マンニット、ショ糖、ぶどう糖、還元デンプン加水分解物、ピロリン酸ナトリウム等の湿潤剤、消泡剤、インキの浸透性を向上させるフッ素系界面活性剤やノニオン系界面活性剤を使用してもよい。更に、潤滑剤を添加することができ、金属石鹸、ポリアルキレングリコール脂肪酸エステル、エチレンオキサイド付加型カチオン活性剤、リン酸エステル系活性剤、N-アシルアミノ酸系界面活性剤、ジカルボン酸型界面活性剤、β-アラニン型界面活性剤、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾールやその塩やオリゴマー、3-アミノ-5-メルカプト-1,2,4-トリアゾール、チオカルバミン酸塩、ジメチルジチオカルバミン酸塩、α-リポ酸、N-アシル-L-グルタミン酸とL-リジンとの縮合物やその塩等が用いられる。また、耐乾燥性を妨げない範疇でアルキッド樹脂、アクリル樹脂、スチレンマレイン酸共重合物、セルロース誘導体、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、デキストリン等の水溶性樹脂を一種又は二種以上添加することもできる。前記インキ組成物には、剪断減粘性付与剤を添加することもできる。前記剪断減粘性付与剤としては、水に可溶乃至分散性の物質が効果的であり、キサンタンガム、ウェランガム、ゼータシーガム、ダイユータンガム、マクロホモプシスガム、構成単糖がグルコースとガラクトースの有機酸修飾ヘテロ多糖体であるサクシノグリカン平均分子量約100乃至800万、グアーガム、ローカストビーンガム及びその誘導体、ヒドロキシエチルセルロース、アルギン酸アルキルエステル類、メタクリル酸のアルキルエステルを主成分とする分子量10万~15万の重合体、グルコマンナン、寒天やカラゲニン等の海藻より抽出されるゲル化能を有する炭水化物、ポリN-ビニル-カルボン酸アミド架橋物、ベンジリデンソルビトール及びベンジリデンキシリトール又はこれらの誘導体、架橋性アクリル酸重合体、無機質微粒子、HLB値が8~12のノニオン系界面活性剤、ジアルキルスルホコハク酸の金属塩やアミン塩等を例示できる。更には、インキ組成物中にN-アルキル-2-ピロリドンとアニオン系界面活性剤を併用して添加してもよい。前記剪断減粘性付与剤は、インキ組成物中0.1~20質量の範囲で用いることができる。本発明の可逆熱変色性筆記具用水性インキ組成物は、水中に可逆熱変色性マイクロカプセル顔料、グルコン酸クロルヘキシジン、各種添加剤を投入し、攪拌して調製され、ボールペンチップ、繊維チップ、フェルトチップ、プラスチックチップを筆記先端部に装着したボールペン、マーキングペン、筆ペン等に充填される。ボールペン自体の構造、形状は特に限定されるものではなく、例えば、軸筒内にインキ組成物を充填したインキ収容管を有し、インキ収容管はボールを先端部に装着したチップに連通しており、インキの端面にはインキ逆流防止体が密接しているボールペンを例示できる。前記ボールペンチップについて更に詳しく説明すると、金属製のパイプの先端近傍を外面より内方に押圧変形させたボール抱持部にボールを抱持してなるチップ、金属材料をドリル等による切削加工により形成したボール抱持部にボールを抱持してなるチップ、或いは、ボール抱持部に抱持するボールをバネ体により前方に付勢させたチップ、金属又はプラスチック製チップ内部に樹脂製のボール受け座を設けたチップを例示できる。前記ボールは、超硬合金、ステンレス鋼、ルビー、セラミック、樹脂、ゴム等の0.1~1.5mm径程度のものが適用できるが、好ましくは0.3~1.0mm、より好ましくは0.3~0.7mmのものが用いられる。前記インキ収容管は、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート等の熱可塑性樹脂からなる成形体、ステンレス等の金属からなる管体が用いられる。前記インキ収容管にはチップを直接連結する他、接続部材を介して前記インキ収容管とチップを連結してもよい。なお、前記インキ収容管はレフィルの形態として、前記レフィルを軸筒内に収容するものでもよいし、先端部にチップを装着した軸筒自体をインキ収容体として、前記軸筒内に直接インキを充填してもよい。前記ボールペンは、チップが外部に露出した状態で軸筒内に収納されており、筆記先端部を覆うキャップを備えた構造、ボールペンレフィルに設けられたチップが外気に晒された状態で軸筒内に収納されており、出没機構の作動によって軸筒開口部から筆記先端部が突出する構造のいずれであってもよい。出没機構の操作方法としては、例えば、ノック式、回転式、スライド式等が挙げられる。前記ノック式は、軸筒後端部や軸筒側面にノック部を有し、該ノック部の押圧により、ボールペンチップを軸筒前端開口部から出没させる構成、或いは、軸筒に設けたクリップ部を押圧にすることにより、ボールペンチップを軸筒前端開口部から出没させる構成を例示できる。前記回転式は、軸筒後部に回転部を有し、該回転部を回すことによりボールペンチップを軸筒前端開口部から出没させる構成を例示できる。前記スライド式は、軸筒側面にスライド部を有し、該スライドを操作することによりボールペンチップを軸筒前端開口部から出没させる構成、或いは、軸筒に設けたクリップ部をスライドさせることにより、ボールペンチップを軸筒前端開口部から出没させる構成を例示できる。前記出没式ボールペンは軸筒内に複数のボールペンレフィルを収容してなり、出没機構の作動によっていずれかのボールペンレフィルの筆記先端部が軸筒前端開口部から出没する複合タイプの出没式ボールペンであってもよい。前記インキ収容管に収容したインキ組成物の後端には、インキ逆流防止体が充填される。前記インキ逆流防止体は不揮発性液体又は難揮発性液体からなる。具体的には、ワセリン、スピンドル油、ヒマシ油、オリーブ油、精製鉱油、流動パラフィン、ポリブテン、α-オレフィン、α-オレフィンのオリゴマーまたはコオリゴマー、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、脂肪酸変性シリコーンオイル等が挙げられ、一種又は二種以上を併用することもできる。前記不揮発性液体及び/又は難揮発性液体には、ゲル化剤を添加して好適な粘度まで増粘させることが好ましく、表面を疎水処理したシリカ、表面をメチル化処理した微粒子シリカ、珪酸アルミニウム、膨潤性雲母、疎水処理を施したベントナイトやモンモリロナイトなどの粘土系増粘剤、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸亜鉛等の脂肪酸金属石鹸、トリベンジリデンソルビトール、脂肪酸アマイド、アマイド変性ポリエチレンワックス、水添ひまし油、脂肪酸デキストリン等のデキストリン系化合物、セルロース系化合物を例示できる。更に、前記液状のインキ逆流防止体と、固体のインキ逆流防止体を併用することもできる。以下に実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。以下の表に実施例及び比較例のインキの組成を示す。なお、表中の組成の数値は質量部を示す。可逆熱変色性マイクロカプセル顔料Aの調製イ成分として4,5,6,7-テトラクロロ-3-4-ジエチルアミノ-2-メチルフェニル-3-1-エチル-2-メチル-1H-インドール-3-イル-13H-イソベンゾフラノン1.5部、ロ成分として2,2-ビス4′-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5.0部、4,4′-2-メチルプロピリデンビスフェノール3.0部、ハ成分としてカプリン酸4-ベンジルオキシフェニルエチル50.0部からなる色彩記憶性を有する加熱消色型の可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料At1:-16°C、t2:-8°C、t3:48°C、t4:58°C、ΔH:65°C、平均粒子径:2.2μm、可逆熱変色性組成物:壁膜=2.6:1.0、青色から無色に色変化するを調製した。可逆熱変色性マイクロカプセル顔料Bの調製イ成分として2-ジブチルアミノ-8-ジペンチルアミノ-4-メチル-スピロ[5H-[1]ベンゾピラノ[2,3-g]ピリミジン-5,1′3′H-イソベンゾフラン]-3-オン2.0部、ロ成分として2,2-ビス4′-ヒドロキシフェニルヘキサフルオロプロパン5.0部、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-メチルプロパン3.0部、ハ成分としてカプリン酸-4-ベンジルオキシフェニルエチル50.0部からなる色彩記憶性を有する加熱消色型の可逆熱変色性組成物を内包した可逆熱変色性マイクロカプセル顔料Bt1:-18°C、t2:-9°C、t3:47°C、t4:57°C、ΔH:65.5°C、平均粒子径:2.5μm、可逆熱変色性組成物:壁膜=2.6:1.0、ピンク色から無色に変化するを調製した。表中の原料の内容について注番号に沿って説明する。1商品名:ケルザンST、三晶株製2商品名:レオザン、三晶株製3リン酸エステル系界面活性剤、第一工業製薬株製、商品名:プライサーフAL4アーチケミカルズジャパン社製、商品名:プロキセルXL-25太陽化学株製、商品名:サンフラボンT-200、緑茶抽出カテキン10含有可逆熱変色性筆記具水性インキ組成物の調製前記実施例及び比較例の配合量で各原料を混合し、20°Cで3時間撹拌溶解した後、濾過することにより可逆熱変色性筆記具水性インキ組成物を得た。インキ逆流防止体の調製基油としてポリブテン98.5部中に、増粘剤として脂肪酸アマイド1.5部を添加した後、3本ロールにて混練してインキ逆流防止体を得た。ボールペンの作製直径0.5mmの超硬合金製ボールを抱持するステンレススチール製チップがポリプロピレン製パイプの一端に嵌着されたボールペンレフィル内に、前記各インキ組成物を充填し、その後端に前記インキ逆流防止体を配設した後、前記ボールペンレフィルを軸筒に組み込み、試料ボールペンを作製した。前記試料ボールペンを50°Cで60日間放置した後、インキ収容管内の気泡の発生の有無、及び、筆記試験旧JISP3201筆記用紙Aに手書き筆記による筆跡の状態を目視により観察した。更に、前記筆記試験で得られた筆跡を摩擦体で擦過して消去した状態を目視により観察した消去試験。その結果を以下に示す。なお、前記表中の判定基準は以下の通りである。気泡の発生○:気泡の発生は見られない。×:気泡の発生がみられる。筆記試験○:良好な筆跡が得られる。×:筆跡にカスレや線飛びが見られる。消去試験○;筆跡は視認されない。×:筆跡は完全に消去されず、残像が視認される。"