油圧緩衝器の第1室と第2室の間に設けられ、バルブハウジングにリターンリングを保持し、バルブハウジングの内周側に該バルブハウジングと固定的に設置されているバルブ支持部材に板バルブを保持し、リターンリングの内周と板バルブの外周との間に環状間隙を形成するとともに、リターンリングが備える支持面と板バルブのバルブ面を面一にし、バルブハウジングの内周側に装填されるチェックバルブを、リターンリングの支持面と板バルブのバルブ面に接離可能に設けてなるバルブ装置において、リターンリングの内周の周方向に凸部と凹部を交互に備えてなることを特徴とするバルブ装置。前記チェックバルブをリターンリングの支持面と板バルブのバルブ面に向けて付勢するチェックバルブスプリングを有してなる請求項1に記載のバルブ装置。前記リターンリングがバルブハウジングと別体とされ、該バルブハウジングに固定されてなる請求項1又は2に記載のバルブ装置。前記リターンリングがバルブハウジングに一体成形されてなる請求項1又は2に記載のバルブ装置。特許文献1に記載のバルブ装置では、圧縮行程の第1室Aから第2室Bへの油の流れにおいて、リターンリング2で制止されるチェックバルブ4と、板バルブ3の撓みとの差分で、板バルブ3の開口面積が決まり、圧側減衰力が決定される。しかしながら、リターンリング2で制止された薄いチェックバルブ4が第1室Aの圧力により弾性変形するため図9C、板バルブ3とチェックバルブ4との開口面積を大きく取れない。この場合、板バルブ3とチェックバルブ4との開口が絞りとなり、圧側減衰力の安定した設定に困難を伴なう。そしてまた、リターンリング2の支持面2Aの平坦度や面取り又はエッジだれの大きさ等がチェックバルブ4の弾性変形の程度に影響し、ひいては圧側減衰力の大きなバラツキを招くおそれもある。尚、チェックバルブ4の弾性変形を抑えるために、チェックバルブ4を厚くすると、チェックバルブ4の慣性質量が大きくなり、圧側減衰力と伸側減衰力の応答性の悪化を招く。本発明の課題は、油圧緩衝器のバルブ装置において、減衰力の安定を図ることにある。請求項1に係る発明は、油圧緩衝器の第1室と第2室の間に設けられ、バルブハウジングにリターンリングを保持し、バルブハウジングの内周側に該バルブハウジングと固定的に設置されているバルブ支持部材に板バルブを保持し、リターンリングの内周と板バルブの外周との間に環状間隙を形成するとともに、リターンリングが備える支持面と板バルブのバルブ面を面一にし、バルブハウジングの内周側に装填されるチェックバルブを、リターンリングの支持面と板バルブのバルブ面に接離可能に設けてなるバルブ装置において、リターンリングの内周の周方向に凸部と凹部を交互に備えてなるようにしたものである。請求項2に係る発明は、請求項1に係る発明において更に、前記チェックバルブをリターンリングの支持面と板バルブのバルブ面に向けて付勢するチェックバルブスプリングを有してなるようにしたものである。請求項3に係る発明は、請求項1又は2に係る発明において更に、前記リターンリングがバルブハウジングと別体とされ、該バルブハウジングに固定されてなるようにしたものである。請求項4に係る発明は、請求項1又は2に係る発明において更に、前記リターンリングがバルブハウジングに一体成形されてなるようにしたものである。請求項1バルブ装置はリターンリングの内周の周方向に凸部と凹部を交互に備えた。従って、リターンリングの内周の凸部が板バルブの外周との間隙G1を小さくし、これによってリターンリングの内周に大きく張り出る凸部の支持面が、圧縮行程でチェックバルブを半径方向の広い範囲で支持し、チェックバルブの弾性変形を抑える。これにより、圧縮行程における板バルブの開口面積がチェックバルブの弾性変形によって狭まることがなく、板バルブのチェックバルブとの開口が絞りにならないから、油圧緩衝器における圧側減衰力の設定の安定を図ることができる。リターンリングの内周の凹部が板バルブの外周との間隙G2を大きくし、これにより、圧縮行程と伸長行程の両行程で、板バルブのリターンリングとの開口が絞りにならず、油圧緩衝器における圧側減衰力と伸側減衰力の設定の安定を図ることができる。上述により、チェックバルブを厚くしてその弾性変形を抑える必要がないから、チェックバルブの慣性質量を小さくし、油圧緩衝器における圧側減衰力と伸側減衰力の応答性を向上できる。上述によりチェックバルブの弾性変形が抑えられる結果、リターンリングの平坦度や面取りエッジだれの大きさ等が油圧緩衝器における圧側減衰力に与える影響も低減できる。請求項2前記チェックバルブをリターンリングの支持面と板バルブのバルブ面に向けて付勢するチェックバルブスプリングを有する。圧縮行程で確実にチェックバルブをリターンリングの支持面に当接させ、油圧緩衝器における圧側減衰力の設定の安定と応答性の向上を図ることができる。請求項3前記リターンリングがバルブハウジングと別体とされ、該バルブハウジングに固定される。形状凸部と凹部が異なる複数主のリターンリングを交換使用し、油圧緩衝器における減衰力の特性を多様に設定替えできる。請求項4前記リターンリングがバルブハウジングに一体成形される。バルブ装置の構成の簡素を図ることができる。実施例1図1~図5図1に示す油圧緩衝器10は、不図示の懸架ばねと一体にされたリヤクッションユニットとして、自動二輪車の後輪の車体と車軸間に配置されて使用される。油圧緩衝器10は、路面から受ける衝撃を吸収する懸架ばねの伸縮振動を減衰して車体を制振させる。油圧緩衝器10は、基本的構造を前述の特許文献1特開平9196105に記載のものと同様にしており、シングルチューブからなるシリンダ11内に作動油が充填されるとともに、ピストンロッド12が摺動自在に挿入される。ピストンロッド12の挿入端に設けてあるピストンにて、シリンダ11内の油室がロッド側油室とピストン側油室に区画される。ピストンには、ロッド側油室とピストン側油室を連通する伸側流路と圧側流路が設けられ、伸側流路に伸側減衰バルブが設けられ、圧側流路に圧側減衰バルブが設けられている。油圧緩衝器10の圧縮行程で、ピストン側油室の作動油が圧側流路を通過し、圧側バルブを撓み変形させて、ロッド側油室に流入する。作動油がこの圧側減衰バルブを撓み変形させるときに、圧側減衰力が発生する。また、油圧緩衝器10の伸長行程で、ロッド側油室の作動油が伸側流路を通過して伸側減衰バルブを撓み変形させ、ピストン側油室に流入する。作動油がこの伸側減衰バルブを撓み変形させるときに、伸側減衰力が発生する。油圧緩衝器10は、減衰力調整アジャスタ13を有している。減衰力調整アジャスタ13を回転させることにて、ピストンロッド12の中空部に挿通してあるニードル弁を移動し、このニードル弁によりピストンロッド12の中空部に設けられてピストン側油室とロッド側油室を連通しているバイパス流路の開口面積を変更し、減衰力を調整する。上述のピストンに設置された伸側減衰バルブ及び圧側減衰バルブ、並びにピストンロッドに挿通されたニードル弁を有してシリンダ側減衰力発生調整装置が構成される。油圧緩衝器10において、シリンダ11のピストン側油室は、図2に示す如く、シリンダ11の延長部11Aに設けた連通路21を経てリザーバタンク22に連通される。このリザーバタンク22は、油圧緩衝器10の圧縮或いは伸長行程で、ロッド側油室に進入或いは退出するピストンロッド12の容積変化分の作動油を補償する機能を有する。このリザーバタンク22は、リザーバタンクハウジング23内にゴム製の隔膜24を備え、タンク閉塞部材25にてリザーバタンクハウジング23の開口を閉塞して構成される。リザーバタンク22は、リザーバタンクハウジング23の内部を隔膜24にて、空気が充填されたガス室26と、作動油が充填された油室27とに区画する。ガス室26に空気を供給するためのエアバルブ28が、タンク閉塞部材25に設置される。また、油室27が、リザーバタンクハウジング23に形成された上記連通路21を介して、シリンダ11のピストン側油室に連通され、この連通路21に、減衰力発生調整装置としてのリザーバタンク側減衰力発生調整装置30が設置される。リザーバタンク側減衰力発生調整装置30は、油圧緩衝器10のピストン側油室第1室に連通するようにシリンダ11の延長部11Aに設けた連通路21と、油圧緩衝器10のリザーバタンク22の油室27との間にバルブ装置40を設けて構成される。バルブ装置40は、図3、図4に示す如く、シリンダ11の延長部11Aに設けたバルブ装填孔11Bに嵌着されるバルブハウジング41を有する。バルブハウジング41は外筒41Aと内筒41Bとからなる。外筒41Aはバルブ装填孔11Bに嵌合かつ螺着される。内筒41Bは外筒41Aの先端側凹部の最奥部に概ね円環形状のリターンリング42を挟み込むように、外筒41Aの該凹部に嵌合され、外筒41Aの先端側内周に係着した止め輪43により外筒41Aの該凹部から抜け止めされる。外筒41Aがバルブ装填孔11Bに螺着されたとき、外筒41A内の内筒41Bの先端面はバルブ装填孔11Bの底部に押圧される。このとき、リターンリング42の外縁部は外筒41Aの該凹部の最奥部と内筒41Bの大径環状基端面41Jとの間に挟圧保持される。バルブハウジング41は、外筒41Aの中間部内周に伸圧共用室44を形成し、内筒41Bの軸方向に貫通する伸圧共用流路45を形成して備える。伸圧共用室44はリザーバタンク22の油室27に常時連通し、伸圧共用流路45はシリンダ11の延長部11Aに設けた連通路21に常時連通する。伸圧共用室44と伸圧共用流路45は後述する板バルブ47とチェックバルブ48を介して連通可能にされる。バルブ装置40は、バルブハウジング41の内周側に設けた内筒41Bの中心孔にバルブ支持部材としてのバルブ支持ボルト46を挿着する。バルブ支持ボルト46は、頭部46Aと内筒41Bの小径環状基端面41Kとの間に積層状の圧側板バルブ47を挟み、内筒41Bの中心孔から突出した該バルブ支持ボルト46のねじ部に螺着されるナット46Bにより該板バルブ47を挟圧保持しつつ、内筒41Bに固定的に設置される。バルブ装置40は、リターンリング42の内周と板バルブ47の外周との間に環状間隙G図4を形成する。そして、リターンリング42がバルブハウジング41の内筒41Bの大径環状基端面41Jに接している該リターンリング42の支持面42Aと、板バルブ47がバルブハウジング41の内筒41Bの小径環状基端面41Kに接している該板バルブ47のバルブ面47Aを面一にしている。内筒41Bの大径環状基端面41Jと小径環状基端面41Kも互いに面一をなすものである。バルブ装置40は、バルブハウジング41の内周側に設けた内筒41Bにおける大径環状基端面41Jと小径環状基端面41Kに挟まれる環状凹部41Lに円環板状のチェックバルブ48を装填している。環状凹部41Lには前述の伸圧共用流路45が開口している。チェックバルブ48の外縁部はリターンリング42の支持面42Aの内縁部に対して接離可能にされ、チェックバルブ48の内縁部は板バルブ47のバルブ面47Aの外縁部に対して接離可能にされる。内筒41Bの環状凹部41Lの奥側には、チェックバルブ48をリターンリング42の支持面42Aと板バルブ47のバルブ面47Aに向けて付勢する湾曲板状のチェックバルブスプリング49が装填されている。油圧緩衝器10の伸長行程で、シリンダ11のロッド側油室からピストンロッド12が退出することにより生ずるピストン側油室の負圧を解消するために、リザーバタンク22の油室27の作動油が、バルブハウジング41の伸圧共用室44を経てチェックバルブ48を開弁し、実線矢印図3に示すようにバルブハウジング41の伸圧共用通路45を流れ、連通路21を流れてシリンダ11のピストン側油室に流入する。また、油圧緩衝器10の圧縮行程では、シリンダ11のロッド側油室に進入するピストンロッド12の容積増加分の作動油が、連通路21を流れてシリンダ11のピストン側油室から、鎖線矢印図3に示すように、バルブハウジング41の伸圧共用通路45を通過して板バルブ47を撓み変形させ、リザーバタンク22の油室27へ戻る。作動油が板バルブ47を撓み変形させるときに、圧側減衰力が発生する。尚、バルブ装置40は、バルブ支持ボルト46の中心部に前述の伸圧共用流路45に並列するバイパス流路51を設け、このバイパス流路51により伸圧共用室44とシリンダ11の延長部11Aに設けた連通路21とを連通可能にする。一方、バルブハウジング41の外筒41Aの中心部には圧側ニードルバルブ52が液密に挿入かつ螺合されている。ニードルバルブ52の外部に臨んでいる操作部52Aを回転操作することにより、ニードルバルブ52の先端部がバルブ支持ボルト46のバイパス流路51の流路面積を変更し、圧側減衰力が調整される。しかるに、油圧緩衝器10にあっては、バルブ装置40において、減衰力の安定を図るために、以下の構成を具備する。即ち、バルブ装置40にあっては、図3~図5に示す如く、リターンリング42の概ね円形状の内周の周方向に凸部P図4、図5と凹部C図4、図5を交互に備えた。従って、リターンリング42の内周と板バルブ47の外周との間に形成される環状間隙Gは、図4に示す如く、リターンリング42の内周の凸部Pと板バルブ47の円形状外周との間で小間隙G1となり、リターンリング42の内周の凹部Cと板バルブ47の円形状外周との間で大間隙G2となる。尚、本実施例では、前述の如く、リターンリング42がバルブハウジング41外筒41A、内筒41Bと別体とされ、バルブハウジング41の外筒41Aと内筒41Bの間に挟圧固定される。本実施例によれば以下の作用効果を奏する。バルブ装置40はリターンリング42の内周の周方向に凸部Pと凹部Cを交互に備えた。従って、リターンリング42の内周の凸部Pが板バルブ47の外周との間隙G1を小さくし、これによってリターンリング42の内周に大きく張り出る凸部Pの支持面42Aが、圧縮行程でチェックバルブ48を半径方向の広い範囲で支持し、チェックバルブ48の弾性変形を抑える。これにより、圧縮行程における板バルブ47の開口面積がチェックバルブ48の弾性変形によって狭まることがなく、板バルブ47のチェックバルブ48との開口が絞りにならないから、油圧緩衝器10における圧側減衰力の設定の安定を図ることができる。リターンリング42の内周の凹部Cが板バルブ47の外周との間隙G2を大きくし、これにより、圧縮行程と伸長行程の両行程で、板バルブ47のリターンリング42との開口が絞りにならず、油圧緩衝器10における圧側減衰力と伸側減衰力の設定の安定を図ることができる。上述により、チェックバルブ48を厚くしてその弾性変形を抑える必要がないから、チェックバルブ48の慣性質量を小さくし、油圧緩衝器10における圧側減衰力と伸側減衰力の応答性を向上できる。上述によりチェックバルブ48の弾性変形が抑えられる結果、リターンリング42の平坦度や面取りエッジだれの大きさ等が油圧緩衝器10における圧側減衰力に与える影響も低減できる。前記チェックバルブ48をリターンリング42の支持面42Aと板バルブ47のバルブ面47Aに向けて付勢するチェックバルブスプリング49を有する。圧縮行程で確実にチェックバルブ48をリターンリング42の支持面42Aに当接させ、油圧緩衝器10における圧側減衰力の設定の安定と応答性の向上を図ることができる。前記リターンリング42がバルブハウジング41と別体とされ、該バルブハウジング41に固定される。形状凸部Pと凹部Cが異なる複数主のリターンリング42を交換使用し、油圧緩衝器10における減衰力の特性を多様に設定替えできる。実施例2図6~図8実施例2のバルブ装置60が実施例1のバルブ装置40と異なる点は、図6~図8に示す如く、実施例1のリターンリング42に代わるリターンリング61がバルブハウジング41、本実施例ではバルブハウジング41の外筒41Aに一体成形されたことにある。外筒41Aに一体をなすリターンリング61の概ね円形状の内周の周方向に凸部Pと凹部Cを交互に備えるものである。即ち、リターンリング61は、バルブハウジング41の外筒41Aにおいて伸圧共用室44を形成する該外筒41Aの中間部内周により形成される。リターンリング61は、外筒41Aにおいて内筒41Bが嵌合される先端側凹部の最奥部で、内筒41Bの大径環状基端面41Jが当接する支持面61Aから、伸圧共用室44の軸方向に沿う一定範囲本実施例では伸圧共用室44の軸方向に沿う全範囲に渡る外筒41Aの概ね円形状をなす中間部内周の周方向に凸部Pと凹部Cが交互に刻設される。尚、実施例1と同様に、バルブハウジング41の外筒41Aと一体のリターンリング61の凸部Pと凹部Cが形成された内周と、内筒41Bに固定的に設置されているバルブ支持ボルト46に保持される板バルブ47の外周との間には、小間隙G1と大間隙G2とからなる環状間隙Gが形成される。また、実施例1と同様に、リターンリング61の上述の支持面61Aと板バルブ47のバルブ面47Aとは面一をなす。また、実施例1と同様に、チェックバルブ48とチェックバルブスプリング49がバルブハウジング41の内筒41Bにおける環状凹部41Lに装填され、チェックバルブ48がリターンリング61の支持面61Aと板バルブ47のバルブ面47Aに接離可能に設けられる。従って、実施例2のバルブ装置60にあっても、実施例1のバルブ装置40における前述~と同様の作用効果を奏するとともに、リターンリング61がバルブハウジング41外筒41Aに一体成形されたことから、バルブ装置60の構成の簡素を図ることができる。以上、本発明の実施例を図面により詳述したが、本発明の具体的な構成はこの実施例に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても本発明に含まれる。例えば、本発明のバルブ装置は、油圧緩衝器を構成するシリンダに挿入されたピストンロッドにバルブハウジングが固定化され、シリンダのピストン側油室とロッド側油室の間に設けることができる。このとき、バルブハウジングの内周側に固定的に設置したバルブ支持部材に保持される板バルブをロッド側油室に臨む側に、バルブハウジングの内周側に装填したチェックバルブをピストン側油室に臨む側に配置することにより、油圧緩衝器における圧側減衰力と伸側減衰力の設定の安定と、応答性の向上を図ることができる。