"回転磁界を発生させるステータと、前記ステータに対向配置される回転可能なロータと、前記ロータに巻き回しされたコイルに接続されて前記ロータと共に回転するように設けられた電子機器と、前記電子機器よりも径方向内側から供給される液体冷媒により前記電子機器を冷却する冷却構造と、を備える、回転電機。請求項1に記載の回転電機において、前記冷却構造は、前記ロータを回転可能に支持するシャフト内に形成される冷媒流路と、前記冷媒流路を流れる液体冷媒をシャフト外に供給する冷媒供給路とを含む、回転電機。請求項2に記載の回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面に周方向に間隔をおいて複数設けられ、前記冷媒供給路の端部が周方向に関して前記電子機器の間に開口する、回転電機。請求項3に記載の回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記シャフトに形成された第1冷媒供給路と前記エンドプレートに形成された第2冷媒供給路とによって構成され、前記第2冷媒供給路の端部が前記エンドプレートの表面に開口する、回転電機。請求項2に記載の回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記冷媒流路から液体冷媒をシャフト外に供給するように前記シャフトに形成され、前記冷媒供給路の端部は前記シャフトの表面に開口する、回転電機。請求項4または5に記載の回転電機において、前記冷媒供給路から液体冷媒が供給される前記エンドプレートの表面は径方向に対して軸方向外側に傾いている、回転電機。請求項2に記載の回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は、前記電子機器と前記コイルとの間の位置で前記エンドプレート内の通路を介して前記エンドプレートの外周面につながっている、回転電機。請求項7に記載の回転電機において、前記電子機器の背面側の前記通路の内壁面には放熱フィンが形成されている、回転電機。請求項2に記載の回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路の端部の開口部は前記エンドプレートの軸方向端面から軸方向内側へ奥まって位置しており、前記エンドプレートの軸方向端面には少なくとも外周部を覆うカバー部材が設けられている、回転電機。請求項9に記載の回転電機において、前記カバー部材の外周部には、前記冷媒吐出口から吐出されて径方向外側へ流れきた液体冷媒を溜める冷媒溜まり部の冷媒溜まり量を決める冷媒排出孔が形成されている、回転電機。特許文献1および2に記載される発電機やモータのような回転電機では、回転子と共に回転することとなるダイオード等の電子機器は通電によって発熱する。そのため、電子機器の性能維持のためには、液体冷媒にて電子機器に取り付けられた電子機器を十分に冷却することが望ましい。しかしながら、例えば、回転子を取り巻くように外径側に配置された固定子の側から液体冷媒を、回転する回転子上の電子機器に供給した場合、上記電子機器を径方向外側で押さえる部材や回転子の遠心力が障害になって上記電子機器を十分に冷却できないおそれがある。本発明の目的は、回転子に取り付けられた電子機器を液体冷媒によって十分に冷却できる回転電機を提供することである。本発明に係る回転電機は、回転磁界を発生させるステータと、前記ステータに対向配置される回転可能なロータと、前記ロータに巻き回しされたコイルに接続されて前記ロータと共に回転するように設けられた電子機器と、前記電子機器よりも径方向内側から供給される液体冷媒により前記電子機器を冷却する冷却構造と、を備える。本発明に係る回転電機において、前記冷却構造は、前記ロータを回転可能に支持するシャフト内に形成される冷媒流路と、前記冷媒流路を流れる液体冷媒をシャフト外に供給する冷媒供給路とを含んでもよい。本発明に係る回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面に周方向に間隔をおいて複数設けられ、前記冷媒供給路の端部が周方向に関して前記電子機器の間に開口してもよい。また、本発明に係る回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記シャフトに形成された第1冷媒供給路と前記エンドプレートに形成された第2冷媒供給路とによって構成され、前記第2冷媒供給路の端部が前記エンドプレートの表面に開口してもよい。また、本発明に係る回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は前記冷媒流路から液体冷媒をシャフト外に供給するように前記シャフトに形成され、前記冷媒供給路の端部は前記シャフトの表面に開口してもよい。また、本発明に係る回転電機において、前記冷媒供給路から液体冷媒が供給される前記エンドプレートの表面は径方向に対して軸方向外側に傾いていてもよい。また、本発明に係る回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路は、前記電子機器と前記コイルとの間の位置で前記エンドプレート内の通路を介して前記エンドプレートの外周面につながっていてもよい。この場合、前記電子機器の背面側の前記通路の内壁面には放熱フィンが形成されていてもよい。さらに、本発明に係る回転電機において、前記電子機器は前記ロータの軸方向端面を構成するエンドプレートに設けられ、前記冷媒供給路の端部の開口部は前記エンドプレートの軸方向端面から軸方向内側へ奥まって位置しており、前記エンドプレートの軸方向端面には少なくとも外周部を覆うカバー部材が設けられていてもよい。この場合、前記カバー部材の外周部には、前記冷媒吐出口から吐出されて径方向外側へ流れきた液体冷媒を溜める冷媒溜まり部の冷媒溜まり量を決める冷媒排出孔が形成されてもよい。本発明に係る回転電機によれば、電子機器に対して径方向内側から供給される液体冷媒が回転するロータの遠心力等によって径方向外側へ流れて電子機器の周囲に供給され、これにより通電により発熱する電子機器を十分に冷却することができる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~5、7、8は、本発明の実施形態を示す図である。図1は、本実施形態に係る回転電機用ロータを含む回転電機の一部を示す概略断面図である。図1に示すように、回転電機10は、電動機または発電機として機能するものであり、図示しないケーシングに固定された筒状のステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備える。なお、径方向とは、ロータ14の回転中心軸に対し直交する放射方向をいう本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り径方向の意味は同じである。。ステータ12は、磁性材製のステータコア16と、ステータコア16に配設された複数相例えばU相、V相、W相の3相のステータコイル20u,20v,20wとを含む。ロータ14は、磁性材製のロータコア24と、ロータコア24の中心部に挿入して嵌合固定されたシャフト25と、ロータコア24の軸方向両側に配置された2つのエンドプレート26a,26bとを含む。また、ロータ14は、ロータコア24に配設された複数のロータコイルである、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n、及びS極コモンコイル30sと、N極誘導コイル28nに接続された第1ダイオード38と、S極誘導コイル28sに接続された第2ダイオード40とを含む。まず、図2~5を用いて回転電機10の基本構成を説明し、その後、ロータ14の詳細構造を説明する。図2は、本実施形態の回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を示す概略断面図である。図3は、本実施形態の回転電機において、ロータコイルに流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。図4は、ロータコイルにダイオードを接続して示す、図3に対応する図である。図2に示すように、ステータ12は、ステータコア16を含む。ステータコア16の内周面の周方向複数個所には、径方向内側へすなわちロータ14へ向けて突出する複数のティース18が配置されており、各ティース18間にスロット22が形成されている。ステータコア16は、けい素鋼板等の磁性を有する電磁鋼板のような金属板の積層体等の磁性材料により形成される。複数のティース18は、ロータ14の回転軸である回転中心軸周りの周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されている。なお、周方向とは、ロータ14の回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう本明細書全体及び特許請求の範囲で、特に断らない限り周方向の意味は同じである。。各相のステータコイル20u,20v,20wは、スロット22を通ってステータコア16のティース18に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース18にステータコイル20u,20v,20wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータコイル20u,20v,20wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に並べられたティース18が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成することができる。なお、ステータコイル20u,20v,20wは、このようにステータ12のティース18に巻き回しする構成に限定するものではなく、例えばティース18から外れたステータコア16の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータコイルを巻き回しするトロイダル巻きとし、ステータ12に回転磁界を生じさせることもできる。ティース18に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図2に示す例では、3相U相、V相、W相のステータコイル20u,20v,20wがそれぞれ巻装された3つのティース18により1つの極対が構成されている。一方、ロータ14は、磁性材料製のロータコア24と、複数のロータコイルである、N極誘導コイル28n、N極コモンコイル30n、S極誘導コイル28s、及びS極コモンコイル30sとを含む。ロータコア24は、外周面の周方向複数個所に径方向外側に向けてすなわちステータ12に向けて突出して設けられた複数の磁極部であって主突極であるN極形成突極32nおよびS極形成突極32sを有する。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、ロータコア24の周方向に沿って交互に、かつ、互いに間隔をおいて配置されており、各突極32n、32sがステータ12と対向している。ロータコア24の環状部分であるロータヨーク33及び複数の突極32n、32sは、磁性材製の金属板を複数積層した積層体である複数のロータコア要素を環状に連結することにより、一体に構成されている。これについては、後で詳しく説明する。N極形成突極32nとS極形成突極32sとは、互いに同一の形状及び大きさを有する。より詳しくは、ロータ14の周方向に関して1つおきのN極形成突極32nのそれぞれに、2つのN極ロータコイルである、N極コモンコイル30nおよびN極誘導コイル28nがそれぞれ集中巻きで巻き回しされている。また、ロータ14において、N極形成突極32nと隣り合う別の突極であり、周方向1つおきのS極形成突極32sのそれぞれに、2つのS極ロータコイルであるS極コモンコイル30sおよびS極誘導コイル28sとが集中巻きで巻き回しされている。ロータ14の径方向に関して、各コモンコイル30n、30sは内側コイルであり、各誘導コイル28n、28sは外側コイルである。ロータ14は、図3に示すように、周方向に隣り合う突極32n、32sの間に形成されたスロット34を有する。すなわち、ロータコア24には、複数のスロット34が、ロータ14の回転軸まわりの周方向に互いに間隔をおいて形成されている。また、ロータコア24は、回転軸であるシャフト25図1参照の径方向外側に嵌合固定されている。各N極誘導コイル28nは、各N極形成突極32nにおいて、N極コモンコイル30nよりも先端側、すなわち、ステータ12に近い側に巻かれている。各S極誘導コイル28sは、各S極形成突極32sにおいて、S極コモンコイル30sよりも先端側、すなわち、ステータ12に近い側に巻かれている。なお、図3に示すように、各突極32n、32sの周囲に巻かれる誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、それぞれ突極32nまたは32sの周囲の長さ方向図3の上下方向に沿って設けられたソレノイドが、突極32nまたは32sの周方向図3の左右方向に複数層整列した整列巻きで配置されることもできる。また、各突極32n、32sの先端側に巻かれる誘導コイル28n、28sは、突極32n、32sの周囲に複数回、すなわち複数ターン分、渦巻状に巻いた構成とすることもできる。図4、図5に示すように、ロータ14の周方向に隣り合う2個の突極32n、32sを1組として、各組で1個のN極形成突極32nに巻かれたN極誘導コイル28nの一端と、別のS極形成突極32sに巻かれたS極誘導コイル28sの一端とを、2個の電子機器であって整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続している。図5は、本実施形態において、ロータ14の周方向に隣り合う2つの突極32n、32sに巻装した複数のコイル28n、28s、30n、30sの接続回路の等価回路を示している。図5に示すように、N極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sの一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。なお、本実施形態では、後述するように第1および第2ダイオード38,40が1つの樹脂モールドパッケージにより一体化されたダイオード素子41とされたものが用いられている。なお、本実施形態では、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sに接続される電子機器がダイオードである場合について説明するが、これに限定されるものではない。上記電子機器は、コイルに流れる電流を整流する機能を有する他の整流器例えば、サイリスタ、トランジスタ等が用いられてもよいし、抵抗器、コンデンサ等の電子機器がダイオード等の整流器と併せて用いられてもよい。図4、図5に示すように、各組でN極形成突極32nに巻かれたN極コモンコイル30nの一端は、S極形成突極32sに巻かれたS極コモンコイル30sの一端に接続されている。N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sは互いに直列に接続されることで、コモンコイル組36を形成している。さらに、N極コモンコイル30nの他端は接続点Rに接続され、S極コモンコイル30sの他端は、N極誘導コイル28n及びS極誘導コイル28sの接続点Rとは反対側の他端に接続されている。また、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n,30sの巻回中心軸は、ロータ14図2の径方向と一致している。なお、各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sは、対応する突極32nまたは32sに、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ図示せず等を介して巻装されることもできる。このような構成では、後述するように、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sに整流された電流が流れることで各突極32n、32sが磁化し、磁極部として機能する。図3に戻って、ステータコイル20u、20v、20wに交流電流を流すことで、ステータ12が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。より詳しくは、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータコイル20u、20v、20wの配置や、ティース18及びスロット22図2によるステータコア16の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータコイル20u、20v、20wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータコイル20u、20v、20wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分であり、空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータコイル20u、20v、20wの配置やステータコア16の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。ステータ12からロータ14に、この空間強調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ14の突極32n、32s間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図3に示す各誘導コイル28n、28sの少なくともいずれかの誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生する。ステータ12から近い、突極32n、32sの先端側の誘導コイル28n、28sは、主に誘導電流を発生させる機能を有する。これに対し、ステータ12から遠い、コモンコイル30n、30sは、主に突極32n、32sを磁化する機能を有する。また、図5の等価回路から理解されるように、隣り合う突極32n、32s図2~図4参照に巻装された誘導コイル28n、28sを流れる電流の合計がコモンコイル30n、30sにそれぞれ流れる電流となる。隣り合うコモンコイル30n、30s同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各突極32n、32sに流れる磁束を同じとしたままで各コモンコイル30n、30sに流す電流を低減できる。各誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生すると、N極誘導コイル28n、S極誘導コイル28s、N極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30sにダイオード38,40の整流方向に応じた直流電流が流れ、コモンコイル30n、30sが巻装された突極32n、32sが磁化することで、この突極32n、32sが磁極の固定された電磁石である磁極部として機能する。図4に示すように、周方向に隣り合うN極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nと、S極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う突極32n、32s同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、N極誘導コイル28n及びN極コモンコイル30nが巻装された突極32nの先端にN極が生成され、S極誘導コイル28s及びS極コモンコイル30sが巻装された突極32sの先端にS極が生成されるようにしている。このため、ロータ14の周方向においてN極とS極とが交互に配置される。すなわち、ロータ14は、ステータ12で生成される磁界に含まれる高調波成分が鎖交することにより、周方向にN極及びS極が交互に形成されるように構成される。また、本実施形態では、ロータ14は、周方向の複数個所に配置された突極32n、32sの周方向両側面から突出する補助突極42を含んでいる。補助突極42は、各突極32n、32sの周方向図3、図4の左右方向両側面において、軸方向図3、図4の表裏方向の複数個所から、周方向に対し傾斜した方向にそれぞれ突出する板状の磁性体である。例えば、図示の例では、補助突極42は、各突極32n、32sの周方向両側面の径方向中間部に、先端に向かうほどロータ14の径方向外側になるように周方向に対し傾斜している。複数の補助突極42は、突極32n、32sの周方向の両側面において、N極誘導コイル28nとN極コモンコイル30nとの間、及び、S極誘導コイル28sとS極コモンコイル30sとの間のそれぞれから突出している。すなわち補助突極42は、根元部において、対応する突極32n、32sに磁気的に接続されている。また、同じスロット34内に配置され、互いに対向する別の突極32n、32sから突出する複数の補助突極42同士は、機械的に連結されていてもよいし、または、機械的に連結されていなくてもよい。図3、図4では、互いに同じスロット34内に配置されるN極形成突極32nの補助突極42と、S極形成突極32sの補助突極42とが、機械的に連結しておらず、そのために互いに磁気的に分断されていることを模式的に示している。このような補助突極42は、突極32n、32sを含む補助突極42と同じ磁性材料により形成されている。また、各突極32nまたは32sに巻かれた誘導コイル28nまたは28sとコモンコイル30nまたは30sとは、対応するスロット34内で補助突極42により仕切られて分離されている。同じ突極32n、32sに巻かれる誘導コイル28n、28sとコモンコイル30n、30sとは、ロータコア24の軸方向端面よりも外側に設けられる図示しない片側または両側のコイルエンド側等、補助突極42から外れた部分で互いに接続されている。なお、後述する図7に示すように、各突極32n32sも同様であるの先端部に周方向両側に突出し、誘導コイル28n、28sの抜け止めを図るための鍔部44を形成することもできる。ただし、この鍔部44は省略することもできる。このようなロータ14を含む回転電機10図2では、3相のステータコイル20u、20v、20wに3相の交流電流を流すことでティース18図2に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用し、これに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、突極32n、32sがティース18の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。また、ティース18に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ14の各誘導コイル28n、28sに鎖交すると、各誘導コイル28n、28sには、空間高調波成分に起因するロータ14の回転周波数回転磁界の基本波成分と異なる周波数の磁束変動によって、各誘導コイル28n、28sに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各誘導コイル28n、28sに流れる電流は、各ダイオード38,40により整流されることで一方向直流となる。そして、各ダイオード38,40で整流された直流電流が各誘導コイル28n、28s及び各コモンコイル30n、30sに流れるのに応じて各突極32n、32sが磁化することで、各突極32n、32sが磁極がN極かS極のいずれか一方に固定された磁石として機能する。前述のように、ダイオード38,40による誘導コイル28n、28sの電流の整流方向が互いに逆方向であるため、各突極32n、32sに生じる磁石は、周方向においてN極とS極が交互に配置されたものとなる。しかも、図3に示すように、各突極32n、32sの周方向両側面に補助突極42が、先端に向かうほど径方向外側になるように周方向に対し傾斜する方向に形成されている。このため、例えば図3の破線矢印α、βで示す方向に、ステータ12からロータ14に、ステータ12の起磁力として、空間的2次の空間高調波の磁束であるq軸磁束が流れる場合を考えると、補助突極42により誘導コイル28n、28sに多くの磁束を鎖交させることができる。すなわち、ステータ12とロータ14とのある位相関係で、空間高調波のq軸磁束が、ステータ12の一部のティース18から一部の補助突極42を介して、突極32n、32sの一部へ多く誘導され、突極32n、32sの一部から別のティース18へ誘導される場合があり、誘導コイル28n、28sに多くの磁束を鎖交させることができる。また、q軸磁束の向き及び大きさは電気的1周期の中で変化するが、誘導コイル28n、28sに流れる磁束の最大量が多くなることで、誘導コイル28n、28sの鎖交磁束の変化を大きくできる。例えば、図3の破線矢印βで示すように、ステータ12のティース18からS極の補助突極42を介してS極形成突極32sにq軸磁束が流れようとする場合があり、S極形成突極32sをN極とする方向に磁束が流れようとする。この場合、これを妨げる方向にS極誘導コイル28sに誘導電流が流れようとし、その流れは第2ダイオード40図4参照で妨げられない。このため、図3に実線矢印で示すように、S極形成突極32sからロータコア24のロータヨーク33を介してN極形成突極32nに抜ける方向の磁束である、誘導電流による磁束が流れる。また、これとは逆、すなわち、図3の破線矢印αと逆方向に、ステータ12のティース18からN極形成突極32nを介して補助突極42にq軸磁束が流れようとする場合があり、N極形成突極32nをS極とする方向に磁束が流れようとする。この場合、これを妨げる方向にN極誘導コイル28nに誘導電流が流れようとし、その流れは第1ダイオード38図4参照で妨げられることなく、N極形成突極32nをN極とする方向に電流を流す。この場合も、S極形成突極32sからロータヨーク33を介してN極形成突極32nに抜ける方向の、誘導電流による磁束が流れる。この結果、各突極32n、32sがN極またはS極に磁化する。上記のように各突極32n、32sの両側面から補助突極42が突出しているので、補助突極42がない場合、すなわち各スロット34内で周方向に隣り合う突極32n、32s同士の間に空間しかない場合に比べて、各誘導コイル28n、28sに鎖交する磁束の振幅の最大値を大きくできるので、鎖交磁束の変化を大きくできる。そして、各突極32n、32s磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分と突極32n、32s磁石の磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このようにして回転電機10は、ステータコイル20u、20v、20wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させるモータとして機能させることができる。なお、本実施形態では、隣り合う2つの突極32n、32sを1組として、各組において、2つの突極32n、32sに巻かれた誘導コイル28n、28s同士を2つのダイオード38,40を介して接続する場合を説明した。このため、2つの突極32n、32sに対して2つのダイオード38,40が必要になる。これに対して、ロータ14の全部の突極32n、32sに巻かれた全部のコイル28n、28s、30n、30s同士を接続するとともに、ダイオード38,40として2つのみを使用することもできる。図6は、ロータコイルに接続するダイオードの数を少なくした変形例を示す、図5に対応する図である。図6に示す変形例では、上記の図3、図4等に示した構成において、ロータの周方向1つ置きの突極である全部のN極形成突極32n図3参照の先端側に巻装した複数のN極誘導コイル28n同士を直列に接続することでN極誘導コイル組Knを形成し、ロータのN極形成突極32nと隣り合う全部のS極形成突極32s図3参照の先端側に巻装した複数のS極誘導コイル28s同士を直列に接続することでS極誘導コイル組Ksを形成している。N極誘導コイル組Kn及びS極誘導コイル組Ksの一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、ロータの周方向に隣り合う2つのN極形成突極32n及びS極形成突極32s図3参照を1組とした場合に、各組においてN極コモンコイル30n及びS極コモンコイル30s同士を直列に接続することでコモンコイル組C1を形成するとともに、全部の突極32n、32sに関する全部のコモンコイル組C1同士を直列接続している。さらに、直列接続した複数のコモンコイル組C1のうち、一端となる1つのコモンコイル組C1のN極コモンコイル30nの一端を接続点Rに接続し、他端となる別のコモンコイル組C1のS極コモンコイル30sの一端を、N極誘導コイル組Kn及びS極誘導コイル組Ksの接続点Rとは反対側の他端に接続している。このような構成では、上記の図4、図5に示した構成と異なり、ロータに設けるダイオードの総数を第1ダイオード38及び第2ダイオード40の2つに減らすことができ、コスト低減と組付け工数の削減を図れる。以上が、本実施形態のロータ14を含む回転電機10の基本的構成とその作用であるが、本実施形態では、ロータ14として、周方向複数個所に配置された複数のロータコア要素を含む構成を採用し、さらにステータ12で発生した磁束の多くが通過する磁気経路での磁気抵抗を減少させ、回転電機10の性能向上を図るために、次の具体的構成を採用している。図7および図8を用いてロータ14の具体的構造を説明する。なお、図7および図8において、上記の図1~6で示した要素と同一または対応する要素には同一の符号を付している。図7は、図1のロータ14におけるA-A断面図である。図8は、図7のB部拡大図である。図7に示すように、本実施形態のロータ14は、ロータコア24と、ロータコア24の中心部に嵌合固定されたシャフト25とを備える。シャフト25は、外周面の周方向複数個所に設けられ、径方向に突出する複数の外側凸部46を含んでいる。図8に示すように、各外側凸部46は、全体的に軸方向に対し直交する平面に関する断面形状が同一である軸方向に長い形状である。各外側凸部46は、周方向幅が小さいシャフト側根元部48と、シャフト側根元部48に接続され、シャフト側根元部48の周方向幅よりも大きくなった周方向幅を有するシャフト側先端部50とを含む。シャフト側先端部50は略楕円の断面形状を有する。シャフト側先端部50は、周方向の幅が最大となる最大幅部分52を有し、最大幅部分52の周方向の幅D1は、シャフト側根元部48の周方向の最大幅D2よりも大きくなっている。シャフト25は、けい素を含まない鉄鋼材料である無垢材等の剛性の高い材料により造られている。図7に戻って、ロータコア24は、それぞれ複数ずつのロータコア要素である、第1コア要素54と第2コア要素56とを含む。ロータコア24は、第1コア要素54と第2コア要素56とを周方向に1つずつ交互に配置し、環状に連結することにより形成されている。各コア要素54,56は、けい素鋼板のような電磁鋼板等の磁性を有する金属板を積層して構成されている。また、各コア要素54,56は、シャフト25に対する結合側に設けられるロータ側根元部62と、ロータ側根元部62の径方向外側に接続されるロータ側先端部64とを含む。ロータ側根元部62は、ロータヨーク33を形成し、ロータ側先端部64はN極形成突極32nまたはS極形成突極32sを形成する。ロータ側根元部62には、径方向外側へ向かって凹む内側凹部70が形成されている。内側凹部70の内側には、シャフト25に設けられた外側凸部46が軸方向に嵌合される。各内側凹部70は、各コア要素54,56の径方向内端に開口するように形成され、奥部に周方向幅が大きくなった幅広部72を有する。ロータ側根元部62の周方向両側面は、ロータ14の放射方向と一致する。ロータ側根元部62の周方向両側面において、内側凹部70の周方向幅が最大となる部分よりも径方向内側部分に半円部74が形成されている。また、ロータ側先端部64は周方向両側面から周方向に対し傾斜した方向に突出する傾斜突出部78とを有する。各傾斜突出部78は、上記の補助突極42図2等を形成する。各傾斜突出部78の先端部にピン孔85が軸方向に貫通して形成されている。ロータ側先端部64の先端部の周方向両側面に、それぞれ鍔部44図8参照を形成するための周方向突出部80が形成されている。各コア要素54,56において、傾斜突極部78の外径側に誘導コイル28nまたは28sが巻回されており、傾斜突極部78の内径側にコモンコイル30nまたは30sが巻回されている。各コイル28n,28s,30n,30sがコア要素54,56同士が連結ピン86で連結する前にコア要素54,56に巻回されてもよいし、あるいは、連結ピン86で連結された後であってシャフト25の組み付け前に巻回されてもよい。図7,8に示す例では、周方向に隣り合う第1および第2コア要素54,56の傾斜突出部78同士が、連結ピン86によって連結されている。具体的には、第1コア要素54の傾斜突出部78と第2コア要素56の傾斜突出部78とは軸方向にずれているために各コア要素54,56を環状に配列した場合に傾斜突出部78同士が互いに干渉することなく環状に整列することができる。したがって、第1コア要素54の傾斜突出部78のピン孔85と、第2コア要素56の傾斜突出部78のピン孔85とを軸方向に沿って一直線状に位置合わせした状態で、連結ピン86をピン孔85に挿通または圧入することによって、環状に配列した第1および第2コア要素54,56を互いに連結した状態とすることができる。この場合、傾斜突出部78によって構成される補助突極42と連結ピン86とを介して軸方向経路を含む磁束経路が形成されると磁束漏れによるトルク出力低下を招くことから、第1コア要素54の補助突極42すなわち傾斜突出部78と第2コア要素56の補助突極42すなわち傾斜突出部78との間に軸方向の隙間を形成すること、および/または、例えばステンレス等の非磁性材料からなる連結ピン86を用いるのが好ましい。上記のようにして環状に連結された第1および第2コア要素54,56の内側凹部70にシャフト25の外側凸部46がそれぞれ嵌合されるようにして、シャフト25が軸方向に挿入または圧入されて組み付けられる。そして、図8に示すように、隣り合うコア要素54,56のロータ側根元部62同士を押し広げるように、複数のピン係合部87に複数のガタ減少ピン88が軸方向に挿入または圧入される。これにより、周方向に隣り合うコア要素54,56同士について、シャフト25に対する結合側に設けられるロータ側根元部62で周方向にしっかりと接した状態で隣り合うコア要素54,56間の組付けガタを減少できる。このような本実施形態におけるロータ14では、周方向複数個所に配置された複数のコア要素54,56がロータ側根元部62において互いに接触して設けられているので、ステータ12で発生した磁束の多くが通過する磁気経路がシャフト25を通過しないことにより磁気抵抗の増加を招くことがなく、回転電機10の性能向上を図れる。なお、上記においては、N極形成突極32nおよびS極形成突極32sに誘導コイル28n,28sおよびコモンコイル30n,30sを巻装し、2つのダイオード38,40を介して周方向に隣り合う突極32n,32sの誘導コイル28n,28sとコモンコイル30n,30sとを接続したロータ構成について説明した。しかし、本発明の回転電機は、このような構成に限定されるものではない。例えば、図9に示すロータ14aのように、各突極32n,32sにコイル30をそれぞれ独立して巻装し、そして、各コイル30にダイオード38または40をそれぞれ直列接続した構成であってもよい。この場合、各突極32n,32sには、上記のような補助突極42が設けられていなくてもよい。また、図10に示すロータ14bのように、図9に示すロータ構成に比べて、使用するダイオードの数を少なくしてもよい。詳しくは、ロータ14bは、N極形成突極32nおよびS極形成突極32sにコイル30がそれぞれ独立して巻装されている点で同じであるが、周方向に1つおきのコイル30を直列接続して1つのダイオード38に接続する一方、残りのコイル30を直列接続して上記ダイオード38とは順方向が逆向きの1つのダイオード40に接続してもよい。これによりダイオードの使用数を突極32n,32sに対応した数から2つに減らすことができる。さらに、図9および図10に示すロータ14a,14bでは、分割された複数のコア要素54,56を周方向に連結するのではなく、環状に打ち抜き加工された電磁鋼板を軸方向に積層してかしめ、溶接等により一体に連結して形成されてもよい。この場合、シャフトに固定されるロータコアは、キー嵌合、圧入、締り嵌め等によって周方向位置が決められることができる。次に、図1に加えて図11から図19を参照して、ダイオードの取付構造と冷却構造について説明する。図11は、ロータ14に設けられるエンドプレート26aを軸方向外側から見て示した図である。図12は冷媒吐出口の数が図10とは異なる例を示す図である。図13は図11におけるC-C断面図であり、図14は図11におけるD-D断面図である。なお、以下の説明においてロータコア24に近い側を軸方向内側といい、ロータコア24から遠い側を軸方向外側ということとし、これは本願の明細書および特許請求の範囲の全体についても同様である。図1に示すように、ロータ14は、両端側において回転可能に支持されたシャフト25と、シャフト25の周囲にかしめ、焼嵌め、圧入等の方法で嵌合固定されたロータコア24と、ロータコア24の軸方向両側に配置されたエンドプレート26a,26bとを備える。ロータコア24には、上述したように誘導コイル28n,28sおよびコモンコイル30n,30sが巻装されている。エンドプレート26a,26bは、ロータコア24の軸方向両端に突き当て設けられており、シャフト25を除くロータ14において円筒状をなすロータ14において軸方向端部を構成している。また、シャフト25の内部には冷媒流路89が軸方向に延伸して形成されている。冷媒流路89には、液体冷媒の一例である冷却油がオイルポンプおよびオイルクーラ等を介して循環供給されるようになっている。各エンドプレート26a,26bの軸方向内側には、各コイル28n、28s、30n、30sにおいてロータコア24の軸方向両端よりも外側に突出して配置されるコイルエンドを避ける内側凹部90が形成されている。また、各エンドプレート26a,26bの軸方向外側には、略円錐状の空間を内包する外側凹部91が形成されている。各エンドプレート26a、26bは非磁性材料で形成され、外周端部と内周端部との軸方向内側端部でロータコア24に突き当てられている。例えば、各エンドプレート26a、26bの外周部の軸方向内側端部は、各補助突極42の連結部の軸方向端部に突き当てられてることもできる。この場合、各エンドプレート26a、26bの外周部の軸方向内側端部に、各連結ピン86の端部でロータコア24よりも軸方向に突出した部分を挿入保持する凹部が形成されてもよい。また、エンドプレート26a,26bは、単にロータコア24等に接しているだけであってもよいし、軸方向両側からロータコア24等を挟みこむように押さえ込んでもよいし、或いは、ロータコア24から軸方向外側に離れて設けられた単なる環状平板からなるプレートであってもよい。各エンドプレート26a,26bにおいて、内側凹部90と外側凹部91とは軸方向に略対向した端壁部92によって区画されている。端壁部92は、上述するように径方向外側にいくほど軸方向外側となるように傾いて形成されている。また、端壁部92の外側表面は、ロータ14の軸方向端面を構成する。本実施形態のロータ14では、2つのエンドプレート26a、26bのうち一方のエンドプレート26aに1組の第1および第2ダイオード38,40を一体に含むダイオード素子41電子機器が取り付けられている。より詳しくは、エンドプレート26aの端壁部92の外側表面には放射方向に延びて外周部に当接壁部を有する複数の取付溝94が放射状に且つ周方向に間隔をおいて形成されている。各取付溝94の内周側には、各コイル28n,28s.30n,30sとダイオード素子41との電気接続用の開口部95が形成され、この開口部95を介して内側凹部90と外側凹部91とが連通している。ダイオード素子41は、上記取付溝94内に嵌り込んで配置され、かつ、径方向外側で当接壁部93に接した状態で例えばねじ留め等の方法で固定されている。本実施形態では、6つの取付溝94が形成され、その中にダイオード素子41がそれぞれ配置されている。このようにダイオード素子41が径方向外側において当接壁部93に接して設けられることで、ロータ14の回転時に作用する遠心力に対抗してダイオード素子41をしっかりと保持または支持することができる。なお、本実施形態では全てのダイオード素子41を一方のエンドプレート26aに取り付けるものとしたが、これに限定されるものではなく、他方のエンドプレート26bにも分担して取り付けるようにしてもよい。具体的には、図11に示される6つのダイオード素子41のうち3つを他方のエンドプレート26bに取り付けてもよい。また、第1および第2ダイオード38,40が個別にパッケージされたものが用いられてもよい。この場合、例えば、第1ダイオード38を一方のエンドプレート26aに取り付け、第2ダイオード40を他方のエンドプレート26bに取り付けるようにしてもよい。さらに、第1および第2ダイオード38,40をエンドプレート26aの端壁部92の軸方向内側表面上に設けてもよい。この場合、エンドプレート26aに開口部95を形成する必要がなく、エンドプレートの加工が容易となる利点がある。また、この場合、エンドプレート26aの端壁部92を軸方向内側へ傾けて形成することで、冷却油が端壁部92の内側表面を伝って流れ易くするのが好ましい。さらに、この場合、ロータ回転時の風圧による冷却油のミスト化抑制等のために設けられる後述するカバー部材100が不要となる利点もある。さらにまた、エンドプレートをロータコア24から軸方向外側に離れて設けた単なる環状平板状のプレートで構成した場合には、ロータコアに対向するプレート表面にダイオード素子または整流器を取り付けてもよい。各ダイオード素子41は、図11に示すように、3本の端子を有しており、そのうち外側の2本の端子が誘導コイル28n,28sの端部にそれぞれ接続され、中央の端子がコモンコイル30nの端部に接続されている図5参照。そして、ダイオード素子41に接続される誘導コイル28n,28sの各端部およびコモンコイル30nの端部は、図13に示すように、コモンコイル30n30sの内周側付近から軸方向外側へ延伸してエンドプレート26aの開口部95から突出し、例えば溶着、かしめ等の方法でダイオード素子41の端子に連結されている。なお、図13では1本の端子とコイル端部とが接続された状態だけが示される。図11および図13を参照すると、エンドプレート26aの端壁部92には、複数の冷媒吐出口98が貫通形成されている。冷媒吐出口98は、周方向に関してダイオード素子41の間であって内径寄りの位置に形成されている。このような位置に冷媒吐出口98を形成することで、後述するように冷媒吐出口98から吐出された冷却油は、回転するロータ14の遠心力によって図中点描領域として示すように略扇状に拡がって径方向外側へと流れるが、ダイオード素子41に直に接触することが抑制される。したがって、遠心力によって高速で径方向外側へ流れる冷却油がダイオード素子41に接触または衝突することによる磨耗等の不具合が生じることが抑制される。なお、図11では各ダイオード素子41間にそれぞれ1つの冷媒吐出口98を設けた例について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、図12に示すように、各ダイオード素子41間にそれぞれ2つの冷媒吐出口98を形成してもよい。このように各ダイオード素子41間に複数の冷媒吐出口98を設けることで、冷却油の供給量を増加させて冷却油が流れる端壁部92上の面積を広げることができ、その結果、冷却油によりエンドプレート26aを介してダイオード素子41を間接的に冷却する冷却性能をより向上させることができる。図14に示すように、シャフト25には複数の冷媒供給路第1冷媒供給路96が径方向に延伸し且つ周方向に間隔をおいて形成されている。冷媒供給路96は、シャフト内の冷媒流路89を流れる冷却油をシャフト外に供給するための通路である。冷媒供給路96の外側端部はシャフト25の表面において座グリされて広くなっており、これによりエンドプレート26aに形成される別の冷媒供給路第2冷媒供給路97との位置合わせが容易になっている。なお、ここでは第2冷媒供給路がエンドプレートに形成されるものとして説明するが、これに限定されるものではなく、例えば、第2冷媒供給路はエンドプレートとロータコアとの間に形成された空間等によって構成されてもよい。エンドプレート26aには、シャフト25の冷媒供給路96に連通する別の冷媒供給路97が貫通形成されている。そして、冷媒供給路97は、端壁部92に開口する冷媒吐出口98につながっている。換言すれば、端壁部92に開口する冷媒供給路97の端部自体が冷媒吐出口98となっている。図13および図14に示すように、エンドプレート26aには、外側凹部91の少なくとも外周部分を覆うようにしてカバー部材100が設けられてもよい。このカバー部材100は、円環状のプレートにより好適に構成されることができる。カバー部材100の外周部には、冷媒排出孔102が形成されている。この冷媒排出孔102は、カバー部材100とエンドプレート26aとの間の空間領域であって径方向外側に位置する冷媒溜まり部103に溜まる冷却油の量を決める機能を有する。より詳しくは、冷媒排出孔102をより外径側に形成すると、冷媒溜まり部103に溜まる油量が少なくなる一方、冷媒排出孔102をより内径側に形成するほど冷媒溜まり部103に溜まる油量が多くなる。したがって、冷媒吐出口98から流出して遠心力の作用によって径方向外側に流れてきた冷却油を所望の量として良好な冷却性能が得られるように、冷媒排出孔102の形成位置、大きさ、形状等を適宜に設定すればよい。また、カバー部材100は、冷媒吐出口95から流出した冷却油がミスト化するのを抑制する機能も有する。より詳しくは、冷媒吐出口98は、エンドプレート26aの軸方向端面から軸方向内側に奥まった位置すなわち外側凹部91の底部またはその付近に形成されており、カバー部材100がエンドプレート26aの外側凹部91を略覆って設けられていることで、冷媒吐出口98がロータ14の回転によって周囲の空気に高速で晒されるのを抑制することができ、その結果、冷却油をエンドプレート26aの端壁部92の表面に沿って径方向外側へと液体状態のままで確実に流すことが可能になる。上記のような軸心油冷構造を採用したロータ14を備える回転電機10では、ロータ14に取り付けられたダイオード素子41に対して径方向内側に位置するシャフト25内の冷媒流路89に冷却油が供給され、そこから遠心力によって、または、冷却油が圧送される場合には油圧も相まって、冷却供給通路96,97を介してシャフト外に供給された冷却油が冷媒吐出口98から流れ出る。そして、冷媒吐出口98から吐出された冷却油は、ダイオード素子41間に位置する端壁部92の略扇状の表面領域を伝って周方向に広がりながら径方向外側へと流れる。一方、第1および第2ダイオード38,40を含むダイオード素子41は、誘導コイル28n,28sによって生成された誘起電流が流れることによって発熱する。このように生じた熱は、ダイオード素子41の腹面すなわち取付溝94の底面との接触面からエンドプレート26aに伝わり、上記のように端壁部92の外側表面を流れる冷却油に奪われる。つまり、ダイオード素子41は、エンドプレート26aを介して冷却油により間接的に冷却される。また、本実施形態におけるエンドプレート26aでは、冷媒吐出口98に連続する端壁部92の外表面が径方向外側へいくほど軸方向外側の位置となるように径方向に対して傾斜している。これにより、冷媒吐出口98から流出した冷却油が端壁部92の外表面に沿って流れるとき、冷却油には回転するロータの遠心力の分力としての上記外表面に対する押さえ付け力が作用することになる。このような押さえ付け力が作用することで、冷却油は、ミスト化することなく液体状態のままで端壁部92の外表面に沿って径方向外側へと流れることができ、その結果、ダイオード素子41に対する十分な冷却性能を得ることができる。端壁部92の外表面に沿って径方向外側へと流れた冷却油は、冷媒溜まり部103において一時的に溜まる。この溜まっている間にも冷却油はエンドプレート26aから熱を奪うことによってダイオード素子41を間接的に冷却する。その後、冷媒溜まり部103から溢れた冷却油が冷媒排出孔102からロータ14の外部に排出される。そして、冷却油は、回転電機10を収容するケースの底部から抜かれて、オイルクーラを通過して放熱および降温した後、オイルポンプ等の作用によってシャフト25内の冷媒流路89に循環供給される。上述したように本実施形態の回転電機10によれば、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41に対して径方向内側あるシャフト25の冷媒流路89から冷却油が、回転するロータ14の遠心力等によって、冷媒供給路96,97を介してエンドプレート26aの冷媒吐出口98から吐出され、エンドプレート26aの端壁部92の外表面に沿って径方向外側へ流れて、ダイオード素子41の周囲に供給される。これにより、通電により発熱するダイオード素子41が良好な熱伝導性を有するエンドプレート26aを介して十分に冷却されることができる。また、本実施形態では、周方向に関してダイオード素子41の間に冷却油を供給することとしたので、ダイオード素子41の内径側に冷媒吐出口98を形成する場合に比べてダイオード素子41をより内径側に設けることができる。したがって、ロータ14の回転によってダイオード素子41すなわち第1および第2ダイオード38,40に作用する遠心力を抑制でき、径方向外側位置でダイオードに当接することにより上記遠心力に対抗する支持部本実施形態における当接壁部93に相当の軽量化や電子機器の故障の抑制が達成される。次に、図15~19を参照して、ロータに設けたダイオード素子を冷却油によって冷却する構造の異なる例について説明する。ここでの説明は、上記実施形態と異なる構成について主に説明することとし、同一の構成には同一の参照符号を付して重複する説明を繰り返さない。図15は、シャフトに冷媒吐出口を形成した別の例を示す、図14に対応する図である。図15に示す例では、シャフト25に形成された冷媒供給路96の形成位置が異なっている。すなわち、冷媒供給路96の端部である冷媒吐出口98がシャフト25の表面に開口形成されている。これにより、冷媒吐出口96から吐出された冷却油は、エンドプレート26aの端壁部92の外表面に直接にすなわちエンドプレート内の冷媒供給路を介さずに供給可能になり、エンドプレートに冷媒供給路および冷媒吐出口を設ける手間および加工コストが省ける利点がある。この場合、シャフト25上の冷媒吐出口98から流出した冷却油が飛び散ることなく円滑に流れ出るように、冷媒吐出口98をエンドプレート26aの外側凹部91の底部と略面一とするのが好ましい。図16は、ロータ外に冷媒吐出口を設けた更に別の例を示す、図14に対応する図である。この例では、ロータ14の外部から冷却油がエンドプレート26aの外側凹部91内に供給される。具体的には、回転電機10を収容するケース図示せず等の非回転部から延伸する冷媒供給管99がロータ14のエンドプレート26aに接近して設けられ、冷媒供給管99の先端部にある冷媒吐出口98からエンドプレート26aの外側凹部91内に噴出して供給される。この場合におけるエンドプレート26aへの冷却油の供給位置は、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41よりも内径側とするのがよい。これにより、ロータ外からエンドプレート26aに供給された冷却油を遠心力の作用によって径方向外側へと流してエンドプレート26aを介するダイオード素子41の冷却を良好に行うことができる。また、この場合には、シャフト25から冷却油を供給しなくてもよいので、シャフト25に冷媒流路、冷媒供給路、冷媒吐出口等を形成する手間および加工コストが省ける利点がある。図17は、エンドプレート26a内に冷媒通路を形成した更にまた別の例を示す、図14に対応する図である。図18は、図17におけるE-E断面図である。なお、ここではエンドプレート26aの端面にカバー部材が設けられていない。この例では、エンドプレート26aの端壁部92内に冷媒通路104が延伸形成されている。冷媒通路104の径方向内側端部は、シャフト25に形成された冷媒供給路96に連通している。また、冷媒通路104の径方向外側端部は、エンドプレート26aに外周面に開口して冷媒吐出口98を構成している。したがって、エンドプレート26aに形成された冷媒通路104は、軸方向に関して、端壁部92の外表面に設けられたダイオード素子41と、端壁部92の内表面に対向するコイル28n,28s,30n,30sとの間に設けられている。このようにダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sとの間に冷媒通路104を設けることで、シャフト25の冷媒流路89および冷媒供給路96から供給されて冷媒通路104を流れる冷却油によって、ダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sの双方を冷却することができる。より詳しくは、ダイオード素子41の発熱量に対してコイル28n,28s,30n,30sの発熱量の方が大きいことが多く、ダイオード素子41にとっては冷媒通路104を通る冷却油による冷却性能が過大となることがある。そのような場合にその余剰な冷却能力によってコイル28n,28s,30n,30sも冷却できるようにすることで、コイル28n,28s,30n,30sの冷却性能も担保することができる。また、この例では、図18に示すように、冷媒通路104の内壁面上であってダイオード素子41に対応する位置に、放熱フィン106を形成してもよい。このようにすれば、ダイオード素子41から端壁部92を介して伝わった熱が放熱フィン106から効率よく冷媒通路104の冷却油に放熱することができ、ダイオード素子41の冷却性能がより向上する。なお、上記冷媒通路104は、軸方向に関してダイオード素子41とコイル28n,28s,30n,30sとの間に冷媒通路104が設けられていればよく、軸方向から見たときにダイオード素子41に対して冷媒通路104が周方向にずれた位置に形成されていてもよい。図19は、電子機器をモールド樹脂で覆ってその上に冷媒を供給する例を示す、図13に対応する図である。なお、ここでもカバー部材100の図示が省略されているが、図14を参照して説明したような機能を有するカバー部材100が設けられてもよい。この例では、エンドプレート26aに取り付けられたダイオード素子41がモールド樹脂部108によって覆われている。モールド樹脂部108は、ダイオード素子41の端子とコイル28n,28s,30n,30sの端部との接続部の周囲にも充填されており、これにより溶着、かしめ等によって接続されたタイオード端子とコイル端部とが位置ぶれすることなくしっかりと固定されるので両者が分離して接続不良が発生するのを効果的に抑制することができる。上記モールド樹脂部108は、端壁部92の外表面全体を覆って設ける必要はなく、少なくともダイオード素子41が露出しないように形成されていればよく、例えば、ダイオード素子41を取り付けるための取付溝94図11参照を覆う程度の幅でよい。このようにすれば、ダイオード素子41の径方向内側に位置するシャフト25上に冷媒吐出口98を形成しても、この冷媒吐出口98から吐出される冷却油がダイオード素子41を覆うモールド樹脂108上を流れることで、ダイオード素子41の冷却を十分に行うことができる。また、冷却油はダイオード素子41と直に接触しないので、遠心力の作用によって径方向外側へ高速で流れる冷却油がダイオード素子41に接触または衝突することによる磨耗や劣化といった不具合が発生することがない。さらに、この例においても図11に示すのと同様に、周方向に関してダイオード素子41の間に冷媒吐出口98を形成して冷却油を供給することによって端壁部92を介してダイオード素子41を間接的に冷却することができ、より一層の冷却性能の向上が見込める。なお、上記において本発明の実施形態とその変形例について説明したが、本発明に係る回転電機は上記の構成に限定されるものではなく、種々の変更や改良が可能である。例えば、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sのコイルエンド部をモールド樹脂で覆って、エンドプレート26aがロータコア24に組み付けられたときに上記モールド樹脂がエンドプレート26aの内側凹部90に略充填されたように構成してもよい。このようにすれば、空気よりも熱伝導率が高いモールド樹脂を介してコイル28n,28s,30n,30sからエンドプレート26aへの伝熱が促進され、コイル28n,28s,30n,30sの冷却性能も高めることができる。また、この場合、図19に示すモールド樹脂部108の形成と同時に端壁部92の開口部95を介して内側凹部90内にモールド樹脂を充填すれば、モールド工程を減らすことができ工数およびコストの削減を図れる。また、上記実施形態においてはダイオード素子41をエンドプレート26aに取り付けてシャフト25の冷媒流路89から供給された冷却油によりダイオード素子41を冷却する構成としたが、これに限定されるものではない。例えば、ロータコア24に巻装されたコイル28n,28s,30n,30sを覆うモールド樹脂部を設け、このモールド樹脂部上または内にダイオード素子を固定し、そして、シャフトまたは非回転部から供給される液体冷媒を上記モールド樹脂部に向けて供給することによりダイオード素子と、必要に応じてコイルとを冷却する構成としてもよい。また、上記実施形態においては、ダイオード素子41をエンドプレート26aにねじ留め等によって取り付けたが、ダイオード素子または整流器がシャフトまたはロータコアの少なくとも何れかに直に搭載されてもよいし、ロータコア等に対して軸方向に間隔を空けてシャフトに固定されたプレート部材上にダイオード素子または整流器が設けられてもよい。さらに、上記実施形態においては、ロータコアの端部に設けたエンドプレートに別部材であるダイオード素子または整流器をねじ留め等によって取り付けるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、例えば半導体素子からなるダイオード素子をエンドプレートと一体に作り込んだもの又はエンドプレートに内蔵したものを用いてもよい。"