外輪と、内輪と、複数の転動体とを備えた転がり軸受装置によって回転軸が該回転軸を内部に配置する軸箱に支承されており、該軸箱は前記回転軸よりも線膨張係数が大きい材質で形成されており、前記回転軸を軸方向の予圧を付して軸箱に支承する予圧付与手段が前記外輪の大端側面と該大端側面に対向形成された軸箱の支持面との間に配設されている転がり軸受装置の取付構造であって、前記予圧付与手段は、線膨張係数の異なる第1の部材と第2の部材が軸方向に並べられて配設されて該両部材は熱膨張により径方向に対して相対的移動をなす構成となっていると共に、該径方向の相対的移動に伴い該両部材の軸方向の相対位置間隔を変更する機構を備えた構成となっていることを特徴とする転がり軸受装置の取付構造。請求項1に記載の転がり軸受装置の取付構造であって、前記予圧付与手段の第1の部材と第2の部材は、前記軸箱の支持面側に配設される第1の環状部材と、前記外輪の大端側面側に配設される第2の環状部材で構成されており、該第1の環状部材と第2の環状部材は径方向に対して傾斜して対向配置される部位を備え、該傾斜部位の熱膨張による相対的移動により前記第1の環状部材と第2の環状部材の軸方向の相対位置間隔を変更することを特徴とする転がり軸受装置の取付構造。請求項2に記載の転がり軸受装置の取付構造であって、前記第1の環状部材と第2の環状部材が径方向に対して傾斜して対向配置される部位間には、複数の玉が挟持されて配列されていることを特徴とする転がり軸受装置の取付構造。請求項2または請求項3に記載の転がり軸受装置の取付構造であって、前記第1の環状部材は、第2の環状部材よりも線膨張係数の大きい材質で形成されていることを特徴とする転がり軸受装置の取付構造。請求項2から請求項4のいずれかに記載の転がり軸受装置の取付構造であって、前記第1の環状部材は、前記軸箱と同じ線膨張係数の材質によって形成されていることを特徴とする転がり軸受装置の取付構造。しかしながら、特許文献1における金属リング442の凹所442aの熱膨張性材444は、環状に形成されているものであり、軸箱402内の温度上昇時において熱膨張が著しくなるのは、軸方向への膨張よりも径方向に著しく膨張する傾向にある。そのため、軸方向への膨張は、転がり軸受装置410と軸箱402間の隙間を埋めるまでには至らないこともあり、予圧抜けの防止対策には更なる改善の余地がある。そこで、本発明者は鋭意検討の結果、転がり軸受装置の外輪の大端側面に配設される環状部材において、熱膨張する方向が著しいのは、軸方向への膨張よりも径方向の膨張が著しいことに着目した。すなわち、この環状部材の径方向への膨張を利用して、外輪に対し軸方向への予圧に変換することができれば、予圧抜け現象の発生の防止をすることができる。而して、本発明は、このような点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、回転軸を軸方向の予圧を付して軸箱に支承する予圧付与手段として、線膨張係数熱膨張率の異なる二つの部材の径方向への相対移動を利用して、この径方向の相対移動を軸方向の移動に変換して予圧を付与することにある。上記課題を解決するために、本発明の転がり軸受装置の取付構造は次の手段をとる。先ず、第1の発明に係る転がり軸受装置の取付構造は、外輪12と、内輪14と、複数の転動体16とを備えた転がり軸受装置10によって回転軸4が該回転軸4を内部に配置する軸箱2に支承されており、該軸箱2は前記回転軸4よりも線膨張係数が大きい材質で形成されており、前記回転軸4を軸方向の予圧を付して軸箱2に支承する予圧付与手段20が前記外輪12の大端側面12cと該大端側面12cに対向形成された軸箱2の支持面2bとの間に配設されている転がり軸受装置10の取付構造であって、前記予圧付与手段20は、線膨張係数の異なる第1の部材22と第2の部材24が軸方向に並べられて配設されて該両部材は熱膨張により径方向に対して相対的移動をなす構成となっていると共に、該径方向の相対的移動に伴い該両部材の軸方向の相対位置間隔を変更する機構を備えた構成となっていることを特徴とする。この第1の発明によれば、予圧付与手段には、線膨張係数の異なる第1の部材と第2の部材が構成されており、外輪の大端側面と大端側面に対向形成された軸箱の支持面との間に軸方向に並べられて配設されている。この両部材は、熱膨張により径方向に対して相対的移動をなす構成となっていると共に、径方向の相対的移動に伴い両部材の軸方向の相対位置間隔を変更する機構を備えている。すなわち、径方向への膨張を利用して外輪に対し、軸方向への予圧に変換することができる予圧付与手段を備えることができる。また、予圧付与手段は両部材の線膨張係数の差を利用して温度変化時に予圧変化させる構成であるため、温度による予圧変動を小さくすることができる。また、初期予圧を小さくすることができるので、軸受の耐久性や低トルクに適した予圧付与手段とすることができる。次に、第2の発明に係る転がり軸受装置の取付構造は、上述した第1の発明において、前記予圧付与手段20の第1の部材22と第2の部材24は、前記軸箱2の支持面2b側に配設される第1の環状部材22と、前記外輪12の大端側面12c側に配設される第2の環状部材24で構成されており、該第1の環状部材22と第2の環状部材24は径方向に対して傾斜して対向配置される部位を備え、該傾斜部位の熱膨張による相対的移動により前記第1の環状部材22と第2の環状部材24の軸方向の相対位置間隔を変更することを特徴とする。この第2の発明によれば、第1の環状部材と第2の環状部材は径方向に対して傾斜して対向配置される部位を備え、傾斜部位の熱膨張による相対的移動により第1の環状部材と第2の環状部材の軸方向の相対位置間隔を変更する構成とされている。これにより、予圧付与手段は、第1の環状部材と第2の環状部材に径方向に対して傾斜した部位を備えることで達成しており、複雑な構造を有することがないため製造コストの面においても有効である。次に、第3の発明に係る転がり軸受装置の取付構造は、上述した第2の発明において、前記第1の環状部材22と第2の環状部材24が径方向に対して傾斜して対向配置される部位間には、複数の玉30が挟持されて配列されていることを特徴とする。この第3の発明によれば、第1の環状部材と第2の環状部材が径方向に対して傾斜して対向配置される部位間には、複数の玉が挟持されて配列されている。これにより、両環状部材の傾斜部位と玉が点接触となるため、摩擦抵抗の低減が図れると共に、熱膨張時にスムーズに圧力をかけることができる。次に、第4の発明に係る転がり軸受装置の取付構造は、上述した第2の発明または第3の発明において、前記第1の環状部材22は、第2の環状部材24よりも線膨張係数の大きい材質で形成されていることを特徴とする。この第4の発明によれば、第1の環状部材は、第2の環状部材よりも線膨張係数の大きい材質で形成されている。この第1の環状部材は、軸箱の支持面側に配設されるものである。これにより、軸箱内の温度上昇時に伴う熱膨張に追随して第1の環状部材が熱膨張することで外輪の大端側面側に配設される第2の環状部材との軸方向の相対位置間隔を変更することで軸方向への予圧に変換することができる。次に、第5の発明に係る転がり軸受装置の取付構造は、上述した第2の発明から第4の発明のいずれかにおいて、前記第1の環状部材22は、前記軸箱2と同じ線膨張係数の材質によって形成されていることを特徴とする。この第5の発明によれば、軸箱の支持面側に配設される第1の環状部材は、前記軸箱と同じ線膨張係数の材質によって形成されていることが好ましい。これにより、第1の環状部材は、軸箱内の温度上昇時に伴う熱膨張に同調して熱膨張することができる。本発明は上記手段とすることにより、本発明の予圧付与手段によれば第1の部材と第2の部材の二つの部材の径方向への膨張差を利用して、この膨張差を径方向の移動に変換して予圧を付与することができる。このため、温度変化に関わらず確実に予圧を付与することができる。この発明を実施するための形態について実施例にしたがって説明する。この発明の実施例1を図1及び図2にしたがって説明する。本発明の実施例1における転がり軸受装置の取付構造について説明する。なお、本発明における転がり軸受装置は、機械的特性として回転軸のラジアル荷重径方向荷重と、スラスト荷重軸方向荷重を同時に支持可能な構成とされている。この機械的特性を有する転がり軸受装置としては、円すいころ軸受装置、アンギュラ玉軸受装置があげられる。本実施例においては、代表して、円すいころ軸受装置について説明するが、本発明の構成は、アンギュラ玉軸受装置においても適用可能である。図1に図示されるように、本実施例として例示する自動車のトランスミッションは、回転軸4を備え、この回転軸4を内部に配置する軸箱2、2を備えている。この回転軸4は、軸箱2、2内に収容されて、円すいころ軸受装置10によって回転可能に支承されている本実施例1においては、回転軸4の一部が円すい軸受装置10によって支承されている構成を図示。この回転軸4には、ギヤ5が装着して回転する構成のものであり、強度の関係上、鉄鋼性金属で構成されている。これに対し、軸箱2、2は、内部に回転軸4を収容して、この回転軸4を回転可能に支承するために箱型形状に形成されたものであり、軽量化の観点よりアルミニウム合金等の軽金属で構成されている。これにより、軸箱2、2は回転軸4よりも線膨張係数が大きい関係で構成されている。円すいころ軸受装置10は、内周面が円すい面状に形成された外輪軌道面12aを備える外輪12と、この外輪軌道面12aに対向して、外周面が円すい面状に形成された内輪軌道面14aを備える内輪14と、外輪12と内輪14の間に複数配列された円すいころ16とを備えている。この円すいころ軸受装置10の外輪12、内輪14、円すいころ16は、鉄鋼製材料で形成されている例えば軸受鋼等。この円すいころ軸受装置10の外輪12は、その外輪外周面12bが軸箱2、2の段部内周面2aに嵌合されている。また、内輪14は、その内輪内周面14bが回転軸4を嵌合し、内輪14の内輪大端側面14cが、回転軸4の肩部4aと接触して内輪14が保持されている。また、外輪12と内輪14との間には、複数個の円すいころ16が保持器18により回転自在に支持されている。これにより、回転軸4は、軸箱2、2内において、円すいころ軸受装置10によって回転可能に支承されている。また、この円すいころ軸受装置10は、機械的特性として回転軸4のラジアル荷重径方向荷重と、スラスト荷重軸方向荷重を同時に支持可能な構成とされている。円すいころ軸受装置10の外輪12の外輪大端側面12c大端側面と、外輪大端側面12c大端側面に対向形成された軸箱2、2の支持面2bとの間には、回転軸4に対し軸方向の予圧を付して軸箱2、2に支承する予圧付与手段20が配設されている。この予圧付与手段20の予圧によって、円すいころ軸受装置10は、外輪12及び内輪14間の余分な隙間を無くし、円すいころ16が傾かない状態、換言すれば、円すいころ16が、外輪12の外輪軌道面12a、内輪14の内輪軌道面14aに対し片当りしない状態とされている。予圧付与手段20は、大別して、軸箱2、2の支持面2b側に配設される第1の環状部材22第1の部材と、外輪12の外輪大端側面12c大端側面側に配設される第2の環状部材24第2の部材と、両環状部材に挟持されて配列される複数の玉30と、から構成され、外輪12の外輪大端側面12c大端側面と軸箱2、2の支持面2bとの間において軸方向に並べられて配設されている。この第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材は、線膨張係数の異なる素材で形成されており、本実施例においては、第1の環状部材22第1の部材は、軸箱2、2と同じ線膨張係数を有するアルミニウム合金製で形成されており、第2の環状部材24第2の部材は、回転軸4と同じ線膨張係数を有する鉄鋼性金属で形成されている。すなわち、第1の環状部材22第1の部材は、第2の環状部材24第2の部材よりも線膨張係数の大きい材質で形成されている。また、複数の玉30は、鉄鋼製材料で形成されている。上記した、この第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材と、複数の玉30の配置構成について説明する。図2のA図に図示されるように、第1の環状部材22第1の部材は、その外周面22aが、軸箱2、2の段部内周面2aに嵌合される略同一の径によって形成されている。また、軸方向における、軸箱2、2の支持面2b側には、その支持面2bと面接触する軸箱接触面22bが形成されている。また第1の環状部材22第1の部材の軸方向において軸箱接触面22bの反対側は、第2の環状部材24第2の部材と対向して複数の玉30を挟持する第1傾斜面22cが形成されている。第2の環状部材24第2の部材は、その外周面24aが、軸箱2、2の段部内周面2aに嵌合される略同一の径によって形成されている。また、軸方向における、外輪12側には、その外輪12の外輪大端側面12c大端側面と面接触する外輪接触面24bが形成されている。また第2の環状部材24第2の部材の軸方向において外輪接触面24bの反対側は、第1環状部材と対向して複数の玉30を挟持する第3傾斜面24cが形成されている。第1の環状部材22第1の部材の第1傾斜面22cと、第2の環状部材24第2の部材の第3傾斜面24cは、両環状部材が対向した配置関係において、径方向に対して同一方向に傾斜した傾斜角による第1傾斜面22cと第3傾斜面24cとして形成されている。これにより、両環状部材の傾斜面同士は、軸線方向断面で視て平行した状態となっている。また、第1傾斜面22cは、第3傾斜面24cよりも軸方向内方側に配置される配置位置関係となっている。また、本実施例における第1の環状部材22第1の部材は、軸線方向断面で視て、この第1傾斜面22cに隣接してこの第1傾斜面22cに直交する第2傾斜面22dが形成されることにより、略V字状の溝部22eが周方向に連続して形成されており、玉30が径方向へ離脱しないように保持した構成とされている。同様に、第2の環状部材24にも、第3傾斜面24cに直交する第4傾斜面24dが形成されることにより、略V字状の溝部24eが周方向に連続して形成されている。また、上記した両環状部材の第1傾斜面22cと第3傾斜面24cの間には、玉30が挟持されている。この玉30は、両環状部材の周方向において隙間なく配置構成されている。上記構成からなる本実施例における円すいころ軸受装置10の取付構造における予圧付与手段20の作動は次の通りである。図2のA図に図示されるように、予圧付与手段20は、線膨張係数の異なる第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材が軸方向に並べられて配設されて両環状部材は熱膨張により径方向に対して相対的移動をなす構成となっている。この径方向の相対的移動に伴いこの両部材の軸方向の相対位置間隔を変更する機構を備えた構成となっている。第1の環状部材22第1の部材は、軸箱2、2と同じ線膨張係数を有するアルミニウム合金製で形成されており、第2の環状部材24第2の部材は、回転軸4と同じ線膨張係数を有する鉄鋼性金属で形成されている。すなわち、第1の環状部材22第1の部材は、第2の環状部材24第2の部材よりも線膨張係数の大きい材質で形成されている。図2のB図に図示されるように、軸箱2、2内の温度上昇すると、軸箱2、2の熱膨張と共に、第1の環状部材22第1の部材も熱膨張する。このとき第1の環状部材22第1の部材は、第2の環状部材24第2の部材より熱膨張する。そのため、第1の環状部材22第1の部材は、第2の環状部材24第2の部材より径が大きくなる。そうすると、第1の環状部材22第1の部材の径方向の熱膨張による相対的移動に伴って、第1の環状部材22第1の部材の第1傾斜面22cが玉30を径方向外方に押し広げ、第2の環状部材24第2の部材の第3傾斜面24cが押圧される。第2の環状部材24第2の部材は、第1の環状部材22第1の部材に比べて熱膨張が小さいため、玉30の押圧力が軸方向に作用する。そのため、第2の環状部材24第2の部材が円すいころ軸受装置10側に押圧することとなる。これにより、第1の環状部材22第1の部材と、第2の環状部材24第2の部材との軸方向における相対位置間隔が変更されることとなる。これは、軸箱2、2と回転軸4の熱膨張差によって、軸箱2、2の支持面2bと円すいころ軸受装置10の外輪12の外輪大端側面12c大端側面の隙間が大きくなるところ、上記のように、第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材との軸方向における相対位置間隔が変更されるため、この隙間を埋めるとともに、円すいころ軸受装置10の軸方向に予圧を付与することとなる。これにより、回転軸4に対し軸方向の予圧を付して軸箱2、2に支承することとなる。このような構成の円すいころ軸受装置10の取付構造によれば、予圧付与手段20には、線膨張係数の異なる第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材が構成されており、外輪12の外輪大端側面12c大端側面と、外輪大端側面12cに対向形成された軸箱2、2の支持面2bとの間に軸方向に並べられて配設されている。この両環状部材は、熱膨張により径方向に対して相対的移動をなす構成となっていると共に、径方向の相対的移動に伴い両部材の軸方向の相対位置間隔を変更する機構を備えている。すなわち、径方向への膨張を利用して外輪12に対し、軸方向への予圧に変換することができる予圧付与手段20を備えることができる。また、予圧付与手段20は両環状部材の線膨張係数の差を利用して温度変化時に予圧変化させる構成であるため、温度による予圧変動を小さくすることができる。また、初期予圧を小さくすることができるので、軸受の耐久性や低トルクに適した予圧付与手段20とすることができる。また、第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材は径方向に対して傾斜して対向配置される部位を備え、傾斜部位の熱膨張による相対的移動により第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材の軸方向の相対位置間隔を変更する構成とされている。これにより、予圧付与手段20は、第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材に径方向に対して傾斜した部位を備えることで達成しており、複雑な構造を有することがないため製造コストの面においても有効である。また、第1の環状部材22第1の部材と第2の環状部材24第2の部材が径方向に対して傾斜して対向配置される部位間には、複数の玉30が挟持されて配列されている。これにより、第1の環状部材22の第1傾斜面22cと、第2の環状部材24の第3傾斜面24cの間の玉30が点接触となるため、摩擦抵抗の低減が図れると共に、熱膨張時にスムーズに圧力をかけることができる。また、第1の環状部材22第1の部材は、第2の環状部材24第2の部材よりも線膨張係数の大きい材質で形成されている。この第1の環状部材22第1の部材は、軸箱2、2の支持面2b側に配設されるものである。これにより、軸箱2、2内の温度上昇時に伴う熱膨張に追随して第1の環状部材22第1の部材が熱膨張することで外輪12の外輪大端側面12c大端側面側に配設される第2の環状部材24第2の部材との軸方向の相対位置間隔を変更することで軸方向への予圧に変換することができる。また、軸箱2、2の支持面2b側に配設される第1の環状部材22第1の部材は、軸箱2、2と同じ線膨張係数の材質によって形成されている。これにより、第1の環状部材22第1の部材は、軸箱2、2内の温度上昇時に伴う熱膨張に同調して熱膨張することができる。以上、本発明の実施形態を実施例1において説明したが、本発明の転がり軸受装置の取付構造は、本実施の形態に限定されず、その他各種の形態で実施することができるものである。例えば、上記した実施例1における円すいころ軸受装置10の取付構造は、自動車のトランスミッションにおける円すいころ軸受装置10の取付構造について例示した。しかしながら、これに限定されることなく、本発明における転がり軸受装置の取付構造は、自動車、モータ、工作機械などに備えられる回転軸が、軸箱内において転がり軸受装置を介して回転可能に支承される取付構造であって、温度上昇により、軸箱と回転軸に熱膨張差が生じるものであれば、種々適用ができるものである。また、本実施例1においては、第1の環状部材22第1の部材の第1傾斜面22cと、第2の環状部材24第2の部材の第3傾斜面24cは、両環状部材が対向した配置関係において、径方向に対して同一方向に傾斜した傾斜角による傾斜面として形成されている。両環状部材の第1傾斜面22cと第3傾斜面24cは、軸線方向断面で視て平行した状態となっている。また、第1傾斜面22cは、第3傾斜面24cよりも軸方向内方側に配置される配置位置関係となっている。また、軸線方向断面で視て、この第1傾斜面22cに隣接してこの第1傾斜面22cに直交する第2傾斜面22dが形成されることにより、略V字状の溝部22eが周方向に連続して形成されている構成のものについて示した同様に、同様に、第2の環状部材24にも、第3傾斜面24cに直交する第4傾斜面24dが形成されることにより、略V字状の溝部24eが周方向に連続して形成されている。しかしながら、これに限定されず、本発明における転がり軸受装置の取付構造は、第1の環状部材22の第1傾斜面22c、第2傾斜面22dで形成される溝部22e第2の環状部材24においては第3傾斜面24cと第4傾斜面24dで形成される溝部24eだけでなく、実施例1の変形例1として、図3AB図に図示されるように、軸線方向断面で視て、第1の環状部材122、第2の環状部材124には、曲面による溝部122e、124eが構成される予圧付与手段120であってもよい。また、第1の環状部材22の第1傾斜面22c、第2傾斜面22dで形成される溝部22e第2の環状部材24においては第3傾斜面24cと第4傾斜面24dで形成される溝部24eに限定されず、実施例1の変形例2として、図4AB図に図示されるように、軸線方向断面で視て、第1の環状部材222の第1傾斜面222cと、第2の環状部材224の第3傾斜面224cが対向配置される構成のみの予圧付与手段220であってもよい。また、第1の環状部材22の第1傾斜面22cと、第2の環状部材24の第3傾斜面24cの間には、玉30が挟持される構成のものについて示したが、実施例1の変形例3として、図5AB図に図示されるように、第1の環状部材322の第1傾斜面322cと、第2の環状部材324の第3傾斜面324cと間には、玉が構成されない予圧付与手段320であってもよい。また、第1の環状部材22の溝部22eと、第2の環状部材24の溝部24eは、周方向に連続して形成されるものについて示した。しかしながらこれに限定されることなく、たとえば、円すい面状の傾斜面によって形成される凹部換言すれば、すり鉢状の凹部が周方向に複数箇所に形成され、第1の環状部材と第2の環状部材間で対抗配置されて、この間に玉が挟持される構成であってもよい。また、第1の環状部材22の第1傾斜面22cと、第2の環状部材24の第3傾斜面24cの間に挟持される部材は、玉に限定されず、周方向に連続形成された環状部材であってもよい。また、図1において、回転軸4の両端にそれぞれ予圧付与手段20が配置される構成について説明した。しかしながら、これに限定されず、本発明における転がり軸受装置の取付構造は、予圧付与手段が回転軸の両端に構成されるもののほか、回転軸のいずれかの一端側のみに構成されるものであってもよい。