"筒状体により形成され且つこの筒状体の側壁にアンテナが設けられた樋体と、この樋体の外側を覆う外筒体と、前記樋体の上端と前記外筒体の上端とを連結する上接続体と、前記樋体の下端と前記外筒体の下端とを連結する下接続体と、前記樋体と前記外筒体と前記上接続体と前記下接続体とに囲まれた閉塞空間とを備え、前記上接続体及び前記下接続体は、それぞれ、前記閉塞空間と外部とを連通する通気口を有していることを特徴とするアンテナ付き竪樋。前記上接続体は、前記通気口を覆って前記外筒体と前記樋体との間の空間に浸水するのを防ぐ水返し部を有していることを特徴とする請求項1記載のアンテナ付き竪樋。前記上接続体は、下方に面する下面部、及び下面部の外縁から上方に立設された側面部、及び側面部の上端に設けられた天面部により形成された中空部を有しており、前記閉塞空間は前記中空部を含み、前記上接続体の前記通気口が前記下面部に設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2のいずれかに記載のアンテナ付き竪樋。ところでこの特許文献1記載のアンテナは、アンテナ部が露出しており、風雨に晒されるものである。このため、アンテナ部が劣化し易く、この場合、アンテナの性能に悪影響を受けてしまう。しかしながらこの特許文献1記載のアンテナは、このアンテナ部が側方に大きく膨出しているため、カバーが複雑な形状になってしまう。しかも、側方に膨出しているため、見栄えがあまりよくない。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、アンテナが風雨や水滴に晒されてしまうのを防ぐことができるアンテナ付き竪樋を提供することにある。本発明のアンテナ付き竪樋は、筒状体により形成され且つこの筒状体の側壁にアンテナが設けられた樋体と、この樋体の外側を覆う外筒体と、前記樋体の上端と前記外筒体の上端とを連結する上接続体と、前記樋体の下端と前記外筒体の下端とを連結する下接続体と、前記樋体と前記外筒体と前記上接続体と前記下接続体とに囲まれた閉塞空間とを備え、前記上接続体及び前記下接続体は、それぞれ、前記閉塞空間と外部とを連通する通気口を有していることを特徴とする。またこのアンテナ付き竪樋は、前記上接続体は、前記通気口を覆って前記外筒体と前記樋体との間の空間に浸水するのを防ぐ水返し部を有していることが好ましい。またこのアンテナ付き竪樋は、前記上接続体は、下方に面する下面部、及び下面部の外縁から上方に立設された側面部、及び側面部の上端に設けられた天面部により形成された中空部を有しており、前記閉塞空間は前記中空部を含み、前記上接続体の前記通気口が前記下面部に設けられていることが好ましい。本発明のアンテナ付き竪樋によれば、アンテナが風雨や水滴に晒されてしまうのを防ぐことができる。以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図15に示されるように、建物の外壁90に沿って配設された竪樋の上下方向の一部が取り除かれ、その取り除かれた部分に取り付けられるものである。なお以下、竪樋の一部を切除した後の上流側に位置する筒状の樋100を上流側の竪樋91といい、竪樋の一部を切除した後の下流側に位置する筒状の樋100を下流側の竪樋92という。また、樋体10図1参照における上下方向に延びる水平断面中央の線を、中心軸という。アンテナ付き竪樋1は、電気機器などに接続されて、電波の受信用のアンテナを構成する。具体的にアンテナ付き竪樋1は、例えば、ケーブル93を介してテレビに接続されることで、テレビ用のアンテナとして用いられる。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図3に示されるように、側壁にアンテナ2を有する樋体10と、樋体10の外側を覆う外筒体3と、樋体10と外筒体3とを上端部で連結する上接続体4と、樋体10と外筒体3とを下端部で連結する下接続体5とを備えている。樋体10は、図2に示されるように、筒状体により形成された樋体本体11と、この樋体本体11の側壁に設けられたアンテナ2と、樋体本体11の内部に配置され且つ排水路120となる内筒体12とを備えている。樋体10は、上流側の竪樋91と下流側の竪樋92との間に接続され、その内部の排水路120が、上流側の竪樋91と下流側の竪樋92とに連通して竪樋の一部を構成する。樋体本体11は筒状に形成されている。本実施形態の樋体本体11は、非導電性の合成樹脂により形成された円筒状の丸樋により構成されている。樋体本体11は、図2に示されるように、上端の開口縁に側面視U字状の上位置決め溝13が設けられている。また樋体本体11は、下端の開口縁に側面視逆U字状の下位置決め溝14が設けられている。上位置決め溝13は、上接続体4の集水部41に設けられた上位置決め凹所412と同位置に配置され、この上位置決め凹所412と共に、後述の取付部材7の上端から突設された位置決め突起図示せずが挿入される。これにより集水部41は、樋体本体11に対し周方向に位置決めされる。また下位置決め溝14は、下接続体5の下位置決め突条57に嵌合して、樋体本体11に対し下接続体5を周方向に位置決めする。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に設けられている。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に積層され、又は当該側壁の肉厚内に埋め込まれる。本実施形態のアンテナ2は、図3に示されるように、樋体本体11の側壁に沿うよう外側から重ねられて、取付部材7により固定される。アンテナ2は、導電性を有する金属板材金属箔も含まれるにより構成されている。アンテナ2は、図4に示されるように、縦長矩形状の金属板材を短辺方向がC字状となるよう長辺方向に一様に湾曲させることで形成される。アンテナ2は、上下方向に複数のスロット21が形成されたスロットアンテナ20により構成されている。すなわち本実施形態のアンテナ2は指向性を有している。アンテナ2は、このスロット21が上下方向に複数並設されており本実施形態では2箇所、隣接するスロット21同士がスリット状の細溝22で接続されている。アンテナ2は、各スロット21が周方向の一部に位置している。各スロット21は、金属板材の厚み方向に貫通する開口により構成されており、一対の三角形の頂点同士を互いに突き合わせたようなボウタイ状に形成されている。上方側のスロット21は、上下方向の略中央部分に給電部23を有している。本実施形態の給電部23は、周方向に対向する三角状片24の頂点部分により構成されている。給電部23には、同軸ケーブル75が電気的に接続される。同軸ケーブル75は、中央の線が一方の三角状片24に接続され且つ外側の網線が他方の三角状片24に接続される。同軸ケーブル75は、アンテナ2により受信した電波を、室内側のテレビ等に出力するためのルートとなる。同軸ケーブル75は、第一端が給電部23に接続され、第二端が、上接続体4に設けられた接続具422に接続される図2,13参照。本実施形態のアンテナ2は、図4に示されるように、第一の周波数帯例えば473~600MHzの電波を受信する第一の受信部26と、第二の周波数帯例えば600~720MHzの電波を受信する第二の受信部27とを有している。第一の受信部26は、スロット21及び当該スロット21の開口周縁部により構成される。第二の受信部27は、このスロット21に上下方向に隣接する周方向に連続した金属板材により構成される。第一の受信部26を構成するスロット21の上下方向の長さは、前記第一の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに応じて決定される。また、第二の受信部27の周方向の長さは、前記第二の周波数帯内の電波の電気的な半波長の長さに応じて決定される。またアンテナ2は、図5に示されるように、周方向の両端間に、上下方向の全長に亘って隙間28が形成される。この隙間28は、スロット21に対向する位置に設けられ、すなわちアンテナ2の円弧中心を挟んで、スロット21とは対極の位置となるように形成される。またアンテナ2は、スロット21の背部に抜き部29が形成されている。抜き部29は、金属板材が存在しない部分であって、正面から見てスロット21と重なる位置に設けられている。抜き部29は、上下方向の長さがスロット21の上下方向の長さよりも長く、且つ周方向の長さがスロット21の周方向の長さよりも長く形成されている。このアンテナ2は、図2に示されるように、非導電性の保護シート25が金属板材を覆うようにして積層されている。このため本実施形態のアンテナ2は、この保護シート25により錆の発生が抑制される。なお、アンテナ2としては、保護シート25が積層されない金属板材のみで用いられたものであってもよい。このような構成のアンテナ2は、図3に示されるように、湾曲して内向する裏面が、樋体本体11の側壁の外面に当接した状態で取り付けられる。言い換えると、アンテナ2は、排水路120の外側に設けられている。アンテナ2は、樋体本体11の側壁に沿って配置された状態で、その外側から取付部材7により押さえられて固定される。内筒体12は、樋体本体11の内部に配置されて、樋体10内の排水路120を形成する。内筒体12は、図2に示されるように、断面略楕円形状の筒体により構成されている。内筒体12は、非導電性の合成樹脂により構成されている。内筒体12は、上端が、上接続体4を介して上流側の竪樋91に連通接続され、下端が、下接続体5を介して下流側の竪樋92に連通接続される。内筒体12は、図6に示されるように、樋体10内において給電部23とは離れた位置に配置されている。言い換えると、内筒体12は、樋体10の給電部23側の内側面との間に間隙を介して固定されている。外筒体3は、図2に示されるように、筒状に形成されている。外筒体3は、その内径が、樋体10よりも大きくなるよう形成されている。外筒体3は、その中心軸が、樋体10の中心軸と同軸上に位置するよう配置される。これにより外筒体3は、樋体10を外側から覆うよう設けられている。外筒体3は、非導電性の合成樹脂により構成されている。外筒体3は、図6に示されるように、その側壁の外面に、上下方向に連続する突条31が突設されている。本実施形態の突条31は、外筒体3の上下方向の略全長に亘って設けられている。この突条31は、水平断面において、アンテナ2の給電部23に対し、中心軸を中心として対称の位置に配置される。言い換えると突条31は、中心軸を挟んでアンテナ2の給電部23とは反対側に位置している。外筒体3は、樋体10の外側に取り付けられると、アンテナ2を外側から覆う。このため、施工者は、アンテナ付き竪樋1を外壁90に設置する際、アンテナ2の受信方向が認識できなくなってしまう。ところが本実施形態では、この突条31が、常にアンテナ2の受信方向とは反対側に位置するため、施工者はアンテナ2の受信方向を把握することが可能となっている。つまりこの突条31は、アンテナ2の送受信方向を把握するための視認手段32を構成する。アンテナ付き竪樋1は、外筒体3と内筒体12とが、下接続体5及び上接続体4とにより相互に固定されている。下接続体5は、樋体10の下端に固定されると共に、外筒体3の下端に固定されている。本実施形態の下接続体5は、樋体10及び外筒体3の両者に固定される固定側の部材と、樋体10及び外筒体3の両者に対し回動する回動側の部材との2部材により構成されている。下接続体5は、図16に示されるように、建物の外壁90に固定された樋控え具80が装着される。下接続体5は、図7に示されるように、樋体10の下端に固定されて当該樋体10と共に回転する回動体51と、この回動体51を支持する保持体60とを備えている。下接続体5は、回動体51が、保持体60に対して中心軸廻りに回動自在に支持されている。回動体51は、樋体10の下端に固定されており、樋体10に対して回動不能となるよう取り付けられている。回動体51は、円盤状の基台部59と、基台部59から上方に向けて突出した樋体本体固定部52と、樋体本体固定部52に同心円状となるよう基台部59から上方に向けて突出した外筒体固定部53と、樋体本体固定部52の内側に位置する嵌合部54とを備えている。また回動体51は、基台部59を上下方向に貫通するよう設けられた流出路55をさらに備えている。この流出路55は、上端が嵌合部54の内部に連通し、下端が流出口56に連通している。回動体51は、これら各部が合成樹脂により一体成形されている。基台部59は、樋体本体固定部52が樋体本体11に固定され、外筒体固定部53が外筒体3に固定されると、樋体本体11の下端と外筒体3の下端とを相互に連結する。基台部59は、図7に示されるように、外筒体固定部53と樋体本体固定部52との間に、上下方向に貫通する通気口以下、下通気口50というを複数箇所に有している。下通気口50は、約φ5mmの丸孔により構成されている。樋体本体固定部52は、平面視環状に形成されている。樋体本体固定部52は、樋体本体11の側壁の内側に嵌入し、樋体本体11の下端に固定される。樋体本体固定部52は、その外側面から径外方向に突出する下位置決め突条57が突設されている。この下位置決め突条57は、樋体10の下端縁に設けられた断面逆U字状の下位置決め溝14に嵌入する。この下位置決め突条57と樋体10の下位置決め溝14とにより、回動体51と樋体本体11との周方向への位置決めが行なわれる。外筒体固定部53は、平面視環状に形成されている。外筒体固定部53は、外筒体3の外側に被嵌し、外筒体3の下端に固定される。外筒体固定部53は、その外側面の一部に凹段部531が形成されている。この凹段部531は、外筒体3の突条31が入り込むよう構成されている。この凹段部531と外筒体3の突条31とにより、回動体51と外筒体3との周方向への位置決めが行なわれる。嵌合部54は、断面略楕円形をした環状に形成されている。嵌合部54は、内筒体12の下端の外側に被嵌される。嵌合部54は、その内部が、上下方向に貫通して流出路55の内部に連通し、さらに流出口56に連通する。回動体51は、図8に示されるように、基台部59の下面から下方に向けて突設された複数の係止片58を有している。この係止片58は、断面L字状に形成されており、後述の保持体60の円環状のレール部63に対し、周方向に移動可能となり且つ上下方向に移動が規制される。係止片58は、突出先端の内側の角部に導入部580が形成されている。係止片58は、少なくとも3つ形成されており、本実施形態においては4つ形成されている。保持体60は、樋体10の下端に固定された回動体51を回動自在に支持する。言い換えると保持体60は、樋体10を中心軸廻りに回動自在に支持する。保持体60は、図7に示されるように、建物外壁90に固定された樋控え具80の取り付け部分となる外郭部61と、外郭部61の内側に連設された円環状のレール部63とを備えている。外郭部61は、円筒状に形成されている。外郭部61は、その上端に、フランジ状に径外方向に突出した自重受け突部62を有している。この自重受け突部62は、図16に示されるように、外郭部61を保持する樋控え具80の上端に当接する。これにより保持体60は、樋控え具によって下方にずれないように保持される。自重受け突部62は、外郭部61の周方向の全長に亘って形成されている。レール部63は、図7に示されるように、円環状に形成されている。レール部63は、回動体51の係止片58に係合して、回動体51を周方向に移動可能とし、且つ上下方向への移動を規制する。レール部63は、外郭部61の内側に固定されている。保持体60は、図9に示されるように、下流側の竪樋92に接続するための下接続部64を有している。下接続部64は、下流側の竪樋92の内側に嵌入する内嵌部65と、下流側の竪樋92の外側に位置する外嵌部66とを有している。また保持体60は、上下方向に貫通する貫通孔部67を有している。この貫通孔部67は、図10に示されるように、保持体60に回動体51が取り付けられると、回動体51の流出路55が挿入される。このような構成の下接続体5は、保持体60のレール部63に、回動体51の係止片58を上方から当接させ、この状態で回動体51を下方に押し下げることで組み立てられる。回動体51は、係止片58が保持体60のレール部63に当接した状態で押下されると、係止片58の導入部580がレール部63により径外方向に押され、係止片58が弾性変形する。すると係止片58は、保持体60のレール部63を乗り越え、この後復元し、当該レール部63に係合する。これにより下接続体5は組み立てられる。上接続体4は、図11に示されるように、樋体本体11の上端に固定され且つ内筒体12に連通接続される集水部41と、集水部41の周囲を回転する回転部42と、この回転部42を覆うカバー部43と、回転部42及びカバー部43の回転を規制するロック部44とを備えている。上接続体4は、カバー部43が、上方に開口する流入口45を有している。流入口45は、樋体10の内部に連通しており、つまり流出口56にも連通する。集水部41は、上流側の竪樋91から流出した雨水を集水して、雨水を内筒体12の排水路120に流通させる。集水部41は、図12に示されるように、樋体本体11の上端に固定される第1の固定部410と、内筒体12の上端に固定される第2の固定部411とを備えている。集水部41は、第1の固定部410と樋体本体11とを固定し、第2の固定部411と内筒体12とを固定することで、樋体本体11と内筒体12とを相互に固定する。集水部41は、樋体本体11の上端縁の上位置決め溝13と同位置に配置される上位置決め凹所412が突設されている。上位置決め凹所412と上位置決め溝13とが重なった状態で、この上位置決め凹所412内に、取付部材7の位置決め突起が嵌入することで、樋体本体11に対し集水部41が周方向に位置決めされる。回転部42は、樋体10の中心軸廻りに回転自在に設けられている。回転部42は、下方に突出し且つ外筒体3の外側に沿って形成された下方突出部430を有している。この下方突出部430は、図14に示されるように、回転部42が外筒体3に載設されると、外筒体3の上端を覆うようにして配置される。回転部42は、図13に示されるように、樋体10の側壁よりも側方に膨出した膨出部420を有している。言い換えると膨出部420は、樋体10から側方に膨出している。膨出部420は、下方に面する下面部424を有している。下面部424は、樋体10の中心軸を中心とした弧状の長孔により構成されたケーブル取出用孔421を有している。このケーブル取出用孔421は、上下方向に貫通しており、樋体10と外筒体3との間の空間に連通する。ケーブル取出用孔421は、アンテナ2に接続された同軸ケーブル75が挿通される。また下面部424は、同軸ケーブル75のアンテナ2側とは反対側の端部に接続された接続具422を挿通するための接続具挿通孔429が設けられている。接続具422は、下面部424の上方から下方に向けて挿通され、下面部424の下面から下方に突出している。これにより接続具422は、外部に露出している。回転部42は、図17に示されるように、下面部424に、上下方向に貫通する通気口以下、上通気口425というが設けられている。また回転部42は、この上通気口425を覆って外筒体3と前記樋体10との間の空間に浸水するのを防ぐ水返し部426を有している。水返し部426は、上通気口425の樋体10側の縁部から上方に向けて突設された周壁部427と、周壁部427の上端から上通気口425を覆うようにして設けられた覆い片428とを備えている。水返し部426は、周壁部427と覆い片428とが連設されており、断面略逆L字状をしている。カバー部43は、回転部42を覆うよう構成されている。カバー部43は、図11に示されるように、回転部42の下面部424の外縁から上方に立設された側面部46と、その側面部46の上端に設けられた天面部431とを備えている。上接続体4は、側面部46天面部431回転部42の下面部424、並びに集水体41の側面により、中空部161を形成する図17参照。カバー部43は、図11に示されるように、その天面部431に流入口45が設けられている。流入口45は、その外周縁に、下方に向けて突設された周縁突起432を有している。この周縁突起432は、集水部41の上方の開口の内側に位置するよう構成されている。これにより流入口45は、集水部41の上方の開口に接続される。カバー部43は、側面部が回転部42の外周縁のすぐ外側に位置するよう構成されており、これにより、回転部42を内部に嵌め込んだ状態で着脱自在に取り付けられる。ロック部44は、回転部42の回転を、樋体10の中心軸廻りの任意の位置でロックする。ロック部44は、平面視円環状をしている。ロック部44は、図11に示されるように、カバー部43の上端に当接する鍔部441と、鍔部441の内周縁から下方に向けて突設された内側片442とを備えている。内側片442は、径外方向に突出する突起443を有している。ロック部44は、集水部41に、回転部42及びカバー部43を固定することで、当該回転部42及びカバー部43の回転をロックする。ここで集水部41は、図11に示されるように、その側面に、上方に向けて凸となった複数の嵌合凸部413が設けられている。また集水部41は、その内側面に、ロック部44の内側片442の突起443と係合するガイド突条414が設けられている。回転部42は、集水部41との対向面に、下方に開口する複数の嵌合凹部423が設けられている。ロック部44は、図14に示されるように、内側片442の突起443が、集水部41のガイド突条414にガイドされることで、カバー部43を鍔部441を介して下方に押圧し、この状態で保持する。すると、集水部41の嵌合凸部413と、回転体の嵌合凹部423とが嵌合し、この状態で保持される。これによりロック部44は、回転部42の回転を任意の回転位置で規制する。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図1に示されるように、樋体10と外筒体2と下接続体5と上接続体4とに囲まれる空間が、閉塞された空間以下、閉塞空間16というとなっている。閉塞空間16は、樋体本体11下接続体5の基台部59外筒体3により形成された筒側閉塞部160と、上接続体4の下面部424側面部46天面部431により形成された中空部161とを備えている。筒体閉塞部160と中空部161とは、ケーブル取出用孔421を介して連通している。なお閉塞空間16とは、各部がほぼ閉じられた空間であればよく、各部が密着している必要はない。閉塞空間16内は、密閉状態も含むが、密閉状態である必要はない。ここで、樋体10に雨水が流通すると、樋体10の側壁の温度が低下する。すると、樋体10の側壁の温度が筒側閉塞部160内の温度よりも低下する。とくに本実施形態では、樋体本体11と外筒体3との間にアンテナ2が位置しており、アンテナ2への通電によりアンテナ2が昇温する可能性がある。この結果、アンテナ付き竪樋1は、樋体10の側壁に結露が発生する場合がある。結露が発生すると、その水滴がアンテナ2に付着する。この場合、アンテナ2が錆びたり、あるいはアンテナ2の利得が低下してしまったりする可能性がある。そこで本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、下接続体5に下通気口50が設けられ、上接続体4に上通気口425が設けられている。この下通気口50及び上通気口425つまり通気口により、閉塞空間16と外部とが連通している。これにより、閉塞空間16に外気が流入して、閉塞空間16内の温度を低下させる。この結果、樋体10の側壁との温度差が低減し、結露の発生が防止される。以上のような構成の本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、図15に示されるように、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。軒樋94には集水器95が設けられており、集水器95には、第1のエルボ96を介して呼び樋97が接続されている。呼び樋97には、第2のエルボ98を介して上流側の竪樋91つまり筒状の樋100が接続されている。上流側の竪樋91は、その下方に離間して下流側の竪樋92つまり筒状の樋100が設けられている。下流側の竪樋92は、下流側の端部が排水溝に連通接続されている。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、樋体10の上端部が、上接続体4を介して上流側の竪樋91の下端に接続され、樋体10の下端部が、下接続体5を介して下流側の竪樋92の上端に接続される。なお、上流側の竪樋91及び下流側の竪樋92は、切除された側の端部が樋控え具99を介して外壁90に固定されている。また、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、非導電性樹脂により形成された樋控え具80により固定されている。このように、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、設置されると、建物の外壁90に沿って設置された竪樋の一部を構成する。本実施形態のアンテナ付き竪樋1を設置するには、施工者は、上接続体4の流入口45に上流側の竪樋91の下端を奥まで挿入し、下接続部64を下流側の竪樋92の上端に載置する。この後、下接続体5を樋控え具80を介して外壁90に固定する。次いで施工者は、アンテナ2が放送電波を最も強く受信できるよう、アンテナ付き竪樋1を上流側の竪樋91及び下流側の竪樋92に対して回動させる。このときアンテナ付き竪樋1は、固定された下接続体5の保持体60に対し、樋体10が回動自在であるため、施工者はアンテナ2の向きを微調整することができる。微調整後、施工者は、アンテナ付き竪樋1を、先に取り付けた樋控え具80とは異なる位置で、別の樋控え具80により固定する。この後施工者は、上接続体4の膨出部420を回転させて、当該膨出部420を建物外壁90に沿わせる。そして、施工者は、ロック部44を回転させて、上接続体4の回転をロックする。本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、側壁にアンテナ2を有する樋体10を覆うようにして外筒体3が設けられているため、アンテナ2が雨水等に晒されるのを防ぐことができる。このとき、樋体10と外筒体3と下接続体5と上接続体4とに囲まれた空間が閉塞された空間となるが、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、この閉塞空間16と外部とを連通する通気口425,50が設けられている。このため、この閉塞空間16には通気口425,50を介して外気が流通するため、樋体10の側壁と閉塞空間16内との温度差を低減させることができる。この結果、樋体10の側壁に結露による水滴が生じにくくでき、アンテナ2の送受信の性能の低下を防ぐことができる。また本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、上接続体4が、上通気口425を覆って外筒体3と樋体10との間の空間に浸水するのを防ぐ水返し部426を有している。このため雨水が直接、上通気口425を介して外筒体3と樋体10との間の空間に浸水するのを防ぐことができる。また、本実施形態のアンテナ付き竪樋1は、上通気口425が、上接続体4の下面部424に設けられているため、雨水が直接、上通気口425を介して外筒体3と樋体10との間の空間に浸水するのを防ぐことができる。"