上部構造を下部構造に対して水平方向に相対変位可能に免震支持するための免震装置であって、前記上部構造と前記下部構造との間に積層ゴムを介装するとともに、該積層ゴムの周囲にその過大変形を拘束するためのフェールセーフ機構として機能する転がり支承を設置してなり、前記転がり支承を、前記積層ゴムと同軸状態で設置した球面座と、前記積層ゴムが予め設定した許容限界を超えて過大変形を生じた際に該球面座の表面に当接して該表面上を転動可能に設置した転がり材とにより構成してなることを特徴とする免震装置。請求項1記載の免震装置であって、前記積層ゴムの周囲に環状架台を設置して該環状架台の環状端面を前記球面座に対向配置せしめるとともに、該環状端面を前記球面座の曲率に略合致する傾斜面として形成して該傾斜面に前記転がり材を放射状に配列した状態で設置してなることを特徴とする免震装置。上記従来のフェールセーフ機構は積層ゴムによる免震構造に対するフェールセーフ機構として有効なものではあるが、平坦な摺動板上を滑り材が摺動する構造であることから滑り支承としての摩擦係数はμ=03程度とすることが限界である。そのため、このフェールセーフ機構を備えた免震構造建物では大地震時に滑り支承が作動してしまうとそれ自体では必ずしも十分な復元力を確保し得ない場合があり、地震終息後に上部構造に残留変形が残ってしまって原位置に復帰させることが困難になることも想定され、その点では改良の余地を残しているものである。上記事情に鑑み、本発明は上部構造の過大変位を有効に拘束し得ることはもとより、それ自体で十分な復元力を有していて地震終息後には上部構造を自ずと原位置に復帰させ得る有効適切な免震装置を提供することを目的とする。請求項1記載の発明は、上部構造を下部構造に対して水平方向に相対変位可能に免震支持するための免震装置であって、前記上部構造と前記下部構造との間に積層ゴムを介装するとともに、該積層ゴムの周囲にその過大変形を拘束してフェールセーフ機構として機能する転がり支承を設置してなり、前記転がり支承を、前記積層ゴムと同軸状態で設置した球面座と、前記積層ゴムが予め設定した許容限界を超えて過大変形を生じた際に該球面座の表面に当接して該表面上を転動可能に設置した転がり材とにより構成してなることを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載の免震装置であって、前記積層ゴムの周囲に環状架台を設置して該環状架台の環状端面を前記球面座に対向配置せしめるとともに、該環状端面を前記球面座の曲率に略合致する傾斜面として形成して該傾斜面に前記転がり材を放射状に配列した状態で設置してなることを特徴とする。本発明の免震装置によれば、積層ゴムと転がり支承によるフェールセーフ機構を組み合わせたことにより、通常規模の地震時には積層ゴムによる免震効果が得られることはもとより、大規模地震時に積層ゴムが許容限界を超える過大変形を生じる状況では転がり支承がフェールセーフ機構として機能することにより積層ゴムが破断してしまうような事態を未然に防止できるし、積層ゴムが万一破断したとしても上部構造のそれ以上の過大変位を転がり支承によって確実に拘束し得るから上部構造が万が一にも転倒に至るような重大事態を確実に防止することができる。また、積層ゴムが過大変形を生じて転がり支承が作動した際には球面座の曲率に応じて上部構造が上下方向に変位しつつ水平変位するので、それによる減衰効果を期待できる。さらに、球面座に対する転がり材の転動抵抗は一般的な滑り支承における摺動抵抗に比べて十分に小さくできるから、転がり支承はそれ自体で自ずと十分な復元力を有するものであり、したがって地震終息後には上部構造を自ずと原位置に復帰させることができる。図1に本発明の一実施形態を示す。図1において符号1は上部構造としての建物、2は下部構造としての基礎であり、本実施形態の免震装置3はそれら上部構造1と下部構造2との間に介装されて上部構造1を下部構造2に対して水平各方向に相対変位可能に免震支持するものである。本実施形態の免震装置3は従来一般の積層ゴム4を主体としつつ、その積層ゴム4の過大変形を拘束してせん断破壊を防止するためのフェールセーフ機構として機能する転がり支承5を積層ゴム4に対して組み合わせて設置したことを主眼とする。すなわち、本実施形態の免震装置3は、下部構造2の上面に架台6を設置するとともに上部構造1の底面には架台6と対向する位置に円形の凹部7を形成して、それら架台6と凹部7との間に積層ゴム4を設置し、その積層ゴム4のトッププレートおよびベースプレートをそれぞれアンカー8によって上部構造1および下部構造2に対して緊結することにより、従来一般の免震構造と同様にこの積層ゴム4によって上部構造1を下部構造2に対して免震支持することを基本とする。以上の基本構成に加えて、本実施形態では、上部構造1に設けた上記の凹部7を中心としてその周囲に薄いすり鉢状に湾曲させた環状鋼板10aを打ち込むことにより、上部構造1の底面に中央部が深く外周部に向かって漸次浅くなる環状の球面座10を積層ゴム4と同軸状態で設置している。なお、上記の凹部7を形成するための型枠としての円形鋼板7aと上記の環状鋼板10aとを予め一体化しておいて、上部基礎1の施工に際してそれらを打ち込み型枠として用いてそのまま上部構造1に打ち込んでしまえば良く、それにより凹部7および球面座10を容易に形成することができる。また、必要であれば球面座10の一部を着脱可能な着脱部11として形成しておいて、球面座10の内側への積層ゴム4の設置や保守あるいは将来的に交換する際には着脱部11を取り外すようにしておけばその作業を容易に行うことが可能となる。着脱部11は環状鋼板10aとその上部のコンクリートとを一体化させたブロックとして上部構造1に対して着脱するようにしておけば良く、その幅寸法や厚さ寸法は積層ゴム4の形状や寸法に応じて作業性を考慮して設定しておけば良い。一方、下部構造2に設置した上記の架台6の周囲には環状架台12をPC鋼線等の連結手段13により一体に設けて、その環状架台12の上部の環状端面12aを上記の球面座10に対向配置しているとともに、その環状端面12aを球面座10の曲率にほぼ合致する傾斜面としてつまり、外周側が内周側よりも漸次低くなるような傾斜面として形成しており、図1bに示すようにその環状端面12aに多数の小径の転がり材14を放射状に設置している。上記の転がり材14としては球面座10の表面を滑らかに転動可能な鋼球等の球状体を使用すれば良いが、通常時静的な状態においては図1aに示されるように各転がり材14と球面座10との間にはクリアランスが確保されていてそれらは当接しておらず、大規模地震時に上部構造1が水平各方向に変位して図2に示すように積層ゴム4の水平変形が予め設定した許容限界を超えた時点で、転がり材14の一部図示例では黒丸として示しているものが球面座10に当接して球面座10の表面を転動可能となり、その状態で球面座10と転がり材14とによる転がり支承5が作動して上部構造1が積層ゴム4とともにこの転がり支承5によっても免震支持されるようになっている。したがって本実施形態の免震装置3によれば、通常規模の地震時には通常の免震構造と同様に積層ゴム4による免震効果が得られることはもとより、想定を超えるような大規模地震時に積層ゴム4が許容限界以上の過大変形を生じる状況では転がり支承5がフェールセーフ機構として機能してそれ以上の変形が確実に拘束され、以て積層ゴム4が破断してしまうようなことを未然に防止できる。勿論、積層ゴム4が万一破断したとしても上部構造1のそれ以上の変位が転がり支承5によって確実に拘束されるし、最終的には上部構造1が転がり支承5を介して下部構造2に対して安定に着底することになるから、本実施形態の免震装置3は上部構造1が万が一にも転倒に至るような重大事態を確実に防止し得る万全のフェールセーフ機能を発揮し得るものである。しかも、積層ゴム4が過大変形を生じて転がり支承5が作動する状況では球面座10が転がり材14に対して乗り上げつつ水平変位することになるのでそれによる減衰効果を期待できるし、球面座10に対する転がり材14の転動抵抗は一般的な滑り支承つまり単なる平坦な滑り板上において滑り材を摺動させる構成の滑り支承における摺動抵抗に比べて十分に小さくできるから、この転がり支承5は図2に示すような過大変位に対して十分な復元力を自ずと発揮し得るものである。したがって本実施形態の免震装置3によれば、特許文献1に示されるようにフェールセーフ機構として滑り支承を利用する場合には懸念される残留変形が生じることもなく、地震終息後には上部構造1を自ずと原位置に復帰させることができる。以上で本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内であれば、すなわち積層ゴム4の過大変形をフェールセーフ機構としての転がり支承5によって拘束する構成とする限りにおいては、各部の具体的な構成は任意に変更可能であって、本発明の免震装置を設置する免震構造物の規模や要求される免震性能、想定される地震規模その他の諸条件を考慮して適宜の最適設計を行えば良い。特に、本発明における転がり支承5としては上記実施形態のように架台6の周囲に環状架台12を一体に設けてその上部の環状端面12aに多数の転がり材14を放射状に設置する構成とすることが現実的であり好ましいが、要は上部構造1の水平各方向への変位が過大になって積層ゴム4の水平各方向への変形が予め設定した許容限界を超える時点で転がり材14が球面座10に当接し、それにより転がり支承5が作動してフェールセーフ機能を発揮するように構成すれば良いのであって、その限りにおいて転がり支承5を構成するための球面座10や転がり材14の具体的な構成は様々に変更可能である。たとえば、上記実施形態における環状架台12を周方向に複数のブロックに分割し、それらを積層ゴム4の周囲に分散配置することも考えられる。また、転がり材14としては上記実施形態のように多数の小径の転がり材14を放射状に配列することに代えて、より大径の少数の転がり材によることでも良い。勿論、球面座10の径寸法や曲率、表面粗度等の仕様は、積層ゴム4の変形性能や許容限界を考慮して所望のフェールセーフ機能が得られるように最適に設計すれば良い。さらに、上記実施形態では下部構造2に対して環状架台12を設置してその上部の環状端面12aに転がり材14を設置するとともに、球面座10を上部構造1の底面に下向きに設置するようにしたが、全体の天地を逆にしても構造的には全く同様に機能するものとなる。その場合は、下部構造2の上面に球面座10を上向きに設置するとともに、上部構造1の底面から下方に向けて環状架台12を設置して、その下部の環状端面12aに転がり材14を設置すれば良い。