ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブを、前記チューブが相対摺動可能なハウジングに保持する保持構造において、前記ハウジングに形成された孔において前記チューブ側に移動可能に設けられ、前記チューブを押圧可能な押圧部材と、前記押圧部材と嵌合し、前記押圧部材の押圧方向とは反対方向への移動量を規制し、かつ、前記押圧部材が前記ハウジングに形成された前記孔から抜けないように規制する規制部材と、前記押圧部材と前記規制部材との間に挟持され、前記押圧部材を前記チューブ側へ付勢する付勢部材と、を有する保持構造。請求項1に記載の保持構造において、前記規制部材は、前記ハウジングに形成された前記孔の内周面の溝部に係合する鍔部を有し、前記鍔部は、前記孔の径よりも大きい外径であり、可撓性を有する保持構造。請求項1に記載の保持構造の組立方法において、前記付勢部材が挟持された状態で前記押圧部材と前記規制部材とを嵌合する工程と、前記付勢部材を圧縮させて、前記押圧部材を前記チューブに当接させる工程と、前記付勢部材が挟持された状態で前記押圧部材と前記規制部材とを前記ハウジングに形成された前記孔に配設する工程とを含む保持構造の組立方法。しかしながら、このような保持構造においては、振動合成値を向上させるために皿バネを複数枚重ね合わせて使用することとなるが、皿バネの圧縮荷重が大きく、皿バネを圧縮しながらC型止め輪を圧縮し、更にハウジングの溝に嵌め込むように組み立てることは容易なことではなかった。そこで、本発明は、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブをハウジングに保持する場合に、容易に組み立てることができる保持構造及び保持構造の組立方法を提供することにある。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブを、前記チューブが相対摺動可能なハウジングに保持する保持構造において、前記ハウジングに形成された孔において前記チューブ側に移動可能に設けられ、前記チューブを押圧可能な押圧部材と、前記押圧部材と嵌合し、前記押圧部材の押圧方向とは反対方向への移動量を規制し、かつ、前記押圧部材が前記ハウジングに形成された前記孔から抜けないように規制する規制部材と、前記押圧部材と前記規制部材との間に挟持され、前記押圧部材を前記チューブ側へ付勢する付勢部材と、を有することを要旨とする。上記構成によれば、規制部材と押圧部材とが嵌合し、それらの間に付勢部材が挟持される。これにより、付勢部材による付勢力を受けた状態で規制部材と押圧部材とが嵌合する。そして、規制部材は、押圧部材の押圧方向とは反対方向への移動量を規制し、かつ、押圧部材がハウジングに形成された孔から抜けないように規制する。このように、押圧部材と規制部材とが付勢部材による付勢力を受けながら嵌合しているため、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブをハウジングに保持する場合に、容易に組み立てることができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の保持構造において、前記規制部材は、前記ハウジングに形成された前記孔の内周面の溝部に係合する鍔部を有し、前記鍔部は、前記孔の径よりも大きい外径であり、可撓性を有することを要旨とする。上記構成によれば、規制部材は、ハウジングに形成された孔の内周面の溝部に係合する鍔部を有し、鍔部は、孔の径よりも大きい外径であり、可撓性を有する。このため、鍔部を撓ませることによって、鍔部を溝部に係合させることができる。したがって、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブをハウジングに保持する場合に、容易に組み立てることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の保持構造の組立方法において、前記付勢部材が挟持された状態で前記押圧部材と前記規制部材とを嵌合する工程と、前記付勢部材を圧縮させて、前記押圧部材を前記チューブに当接させる工程と、前記付勢部材が挟持された状態で前記押圧部材と前記規制部材とを前記ハウジングに形成された前記孔に配設する工程とを含むことを要旨とする。上記構成によれば、付勢部材が挟持された状態で規制部材と押圧部材とを嵌合し、予め一体化させることができる。そして、付勢部材を圧縮させて押圧部材をチューブに当接させ、付勢部材が挟持された状態で押圧部材と規制部材とをハウジングに形成された孔に配設する。このように、ハウジングの孔に配設する前に、付勢部材を挟持させた状態で押圧部材と規制部材とを嵌合させることで、予め一体化することができる。このため、付勢力により分解することなく、押圧部材、規制部材、及び付勢部材を円滑にハウジングの孔に配設することができる。したがって、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブをハウジングに保持する場合に、容易に組み立てることができる。本発明によれば、ステアリングシャフトを回転可能に支持するチューブをハウジングに保持する場合に、容易に組み立てることができる。第1実施形態以下、本発明を具体化した一実施形態を図1~図3を参照して説明する。図1に示すように、ステアリング装置1において、ステアリングシャフト2の一部を構成するコラムシャフト3は、ステアリングコラム5内において回転可能に収容されている。コラムシャフト3における車両の後方側図1における右側端部には、ステアリングホイール6が固定されている。一方、コラムシャフト3における車両の前方側図1における左側端部には、図示しない自在継手を介してインターミディエイトシャフトが連結されており、ステアリング操作に伴う回転操舵トルクがラックアンドピニオン機構等の転舵機構に伝達されることにより転舵輪の舵角が変更されるようになっている。なお、コラムシャフト3は、前方側端部が車両の上下方向下側に位置するように傾斜した状態で車両に搭載されている。また、ステアリング装置1は、ステアリングホイール6の高さ位置を調整するチルト調整機能、及び前後位置を調整するテレスコ調整機能を備えている。詳述すると、コラムシャフト3は、ステアリングホイール6が固定される中空状のアッパシャフト21と、アッパシャフト21にスプライン嵌合されることにより同アッパシャフト21に対して軸方向に相対移動可能な軸状のロアシャフト22とを備えている。一方、ステアリングコラム5は、軸受23を介してアッパシャフト21を収容支持するアッパチューブ24と、ロアシャフト22を収容するロアチューブ25とを備えている。なお、本実施形態において、アッパチューブ24及びロアチューブ25は、鋼管である。アッパチューブ24は、ロアチューブ25の内周に挿入することにより同ロアチューブ25に対して軸方向に相対移動可能に設けられている。また、ロアチューブ25は、その内周にロアシャフト22が挿入されることにより同ロアシャフト22に対して軸方向に相対移動可能に設けられている。これにより、ロアシャフト22に対してロアチューブ25、アッパチューブ24及びアッパシャフト21を相対移動させ、ステアリングシャフト2の軸方向であるテレスコ方向におけるステアリングホイール6の位置を変更することで、その前後位置を調整可能な構成となっている。なお、本実施形態においては、アッパチューブ24は、内側に位置するインナチューブとして、ロアチューブ25は、外側に位置するアウタチューブとして、それぞれ機能する。また、ステアリングコラム5は、車両本体に対してハウジング12のチルト中心軸28を中心として傾動可能に支持されている。これにより、車両の略上下方向であるチルト方向詳しくは、チルト中心軸28を中心とした傾動方向におけるステアリングホイール6の位置を変更することで、その高さ位置を調整可能な構成となっている。また、ロアチューブ25は、保持構造30によってハウジング12に対して摺動可能なように保持されている。この保持構造30は、ロアチューブ25がハウジング12に対して摺動するときにおけるがたつきを抑制するための構造である。ここで、本実施形態におけるロアチューブ25の保持構造について図2を参照して以下に説明する。図2に示すように、保持構造30は、ハウジング12に嵌合されることによって、ロアチューブ25を保持する保持部材31を含むように構成されている。ハウジング12は、アルミニウムで形成されている。このハウジング12には、貫通する孔32が形成されており、保持部材31を収納可能である。また、この孔32は、円柱形状であり、ロアチューブ25に対して垂直方向に延伸している。ハウジング12における孔32の内周面33には、ロアチューブ25と反対側の端部に、保持部材31を係合するための溝部34が形成されている。この保持部材31は、押圧部材40と、規制部材50と、付勢部材60とから構成される。押圧部材40は、円筒形状であり、樹脂で形成されている。押圧部材40は、ハウジング12に形成された孔32の内径dよりやや小さい外径Dr1であり、孔32の内周面33に沿ってロアチューブ25側やその反対方向に対して移動可能なように孔32に収納される。押圧部材40の底面41は、平面形状であり、ロアチューブ25を押圧する。また、押圧部材40の上面42も、平面形状であり、付勢部材60からのロアチューブ25側への付勢力を受ける。押圧部材40は、その中央部に円柱形状の孔43が形成されている。押圧部材40は、ロアチューブ25とは反対側において、孔43が形成された内周面44に、孔43の径方向内方に向かう突起45が形成されている。この突起45は、内周面44の全周に形成されている。また、この突起45は、可撓性を有しており、撓むことによって、規制部材50が孔43に挿入可能となる。また、押圧部材40の孔43には、規制部材50が組み立てられた状態で隙間があり、その隙間にグリース等の潤滑油が充填され、ロアチューブ25をテレスコ方向に対して滑らかに移動させることができる。規制部材50は、ハウジング12の孔32の深さ方向に対する押圧部材40の移動を規制するための部材であり、樹脂で形成されている。規制部材50は、円柱形状である円柱部51と、円柱部51の垂直方向に向かって延びる鍔部52とが連結された形状である。円柱部51は、押圧部材40の孔43の内径よりも小さく、先端部51aを除いて、押圧部材40の突起45が形成された箇所の内径よりもやや小さい外径である。また、円柱部51の先端部51aには、押圧部材40の突起45が形成された箇所の内径よりも大きい突起部51bが形成されている。円柱部51は、その先端部51aを押圧部材40の孔43に対して押圧すると、突起部51bが押圧部材40の突起45を撓ませることによって、押圧部材40の孔43に挿入可能となる。また、円柱部51は、押圧部材40の突起45に沿って、ロアチューブ25に対して垂直方向に移動可能となる。鍔部52は、ハウジング12の孔32の内径dよりも大きく、溝部34が形成された箇所の内径Dtよりも小さい外径Dr2である。鍔部52は、その厚みtが、ハウジング12の溝部34の高さW1よりも薄く形成されている。鍔部52は、可撓性を有しており、撓むことによって、ハウジング12の溝部34を嵌合可能となる。また、鍔部52には、円柱部51側のほうが円柱部51とは反対側よりも外径が小さくなるように傾斜が形成されている。つまり、鍔部52は、その底面52aのほうが上面52bよりも外径が小さくなる。また、鍔部52は、その底面52a側の外径も、ハウジング12の孔32の内径dよりも大きく、溝部34が形成された箇所の内径Dtよりも小さい。このため、鍔部52は、ロアチューブ25側に押圧された場合であっても、その底面52aが溝部34の底面34aに当接する。規制部材50は、鍔部52の底面52aがハウジング12の溝部34の底面34aに当接する状態で、更に鍔部52が撓んだ場合であっても、円柱部51の先端部51aがロアチューブ25に接触しない高さである。つまり、規制部材50は、ロアチューブ25側に圧入されても、鍔部52の底面52aがハウジング12の溝部34の底面34aに当接することで、円柱部51の先端部51aがロアチューブ25とは接触せず、ロアチューブ25を傷つけないように構成されている。押圧部材40の底面41がロアチューブ25に当接し、かつ、規制部材50の鍔部52が付勢部材60の付勢により、その上面52bが溝部34の上面34bに当接している状態では、押圧部材40における突起45の底面45aと、円柱部51の突起部51bとの間に、付勢部材60の伸び代を考慮して隙間が形成される。付勢部材60は、押圧部材40と規制部材50との間に挟持されている。付勢部材60は、押圧部材40をロアチューブ25側に、規制部材50をロアチューブ25とは反対側に、それぞれ付勢する。なお、本実施形態における付勢部材60は、コイルバネである。実施形態の作用ここで、上述したように構成された保持構造30の作用について説明する。最初に、保持構造30の組立方法について図3を参照して以下に説明する。図3aに示すように、規制部材50の円柱部51に付勢部材60を挿通させる。そして、押圧部材40の孔43に対して突起45側から規制部材50の円柱部51を圧入する。これによって、規制部材50の突起部51bは、押圧部材40の突起45を撓ませ、図3bに示すように、円柱部51が押圧部材40の孔43に挿通される。これによって、押圧部材40、規制部材50及び付勢部材60が保持部材31として一体に組み立てられる。そして、図3cに示すように、ハウジング12の孔32に押圧部材40側から保持部材31を挿入する。そして、押圧部材40がロアチューブ25に当接し、更に押し進めることによって付勢部材60が圧縮され、規制部材50における鍔部52の底面52aをハウジング12の上面に当接させる。そして、規制部材50をハウジング12の孔32に圧入することによって、規制部材50の鍔部52が撓み、図2に示すように、規制部材50の鍔部52が、ハウジング12の溝部34溝部34の上面34bに係合し、保持部材31がハウジング12に組み付けられる。この場合、規制部材50における鍔部52の底面52aがハウジング12の溝部34の底面34aに当接し、更に鍔部52が撓んだ場合であっても、円柱部51の先端部51aが、ロアチューブ25に当接することがなく、圧入時において規制部材50によりロアチューブ25を傷つけることを防止することができる。また、押圧部材40は、付勢部材60により付勢されることによってロアチューブ25を押圧することとなるが、規制部材50における鍔部52の底面52aが溝部34の底面34aに当接する。このため、予定の範囲を超える力でロアチューブ25を押圧することがなく、圧入時において押圧部材40によりロアチューブ25を傷つけることを防止することができる。なお、組立者の手作業によって保持部材31をハウジング12に圧入することができるが、圧入機を用いることによって、より一層、円滑に組立を行うことができる。具体的には、保持部材31を一体化した後に、規制部材50の上面側を圧入機のヘッドに押し込む工程を経て、保持部材31がハウジング12に圧入されることとなる。このように組み立てられた保持構造30において、押圧部材40と規制部材50の鍔部52との間に付勢部材60が挟持されている。このため、付勢部材60は、規制部材50をロアチューブ25側とは反対側に付勢し、押圧部材40をロアチューブ25側に付勢する。このため、規制部材50における鍔部52の上面52bは、ハウジング12の溝部34の上面34bに当接し、押圧部材40は、付勢部材60の付勢力によりロアチューブ25を押圧することとなる。つまり、規制部材50における鍔部52は、その上面52bで溝部34の上面34bに当接することによって、押圧部材40のロアチューブ25押圧方向とは反対方向への移動量を規制するとともに、押圧部材40をハウジング12の孔32から抜け出さないように規制する。実施形態の効果以上詳述したように、本実施形態は、以下の効果を有する。1規制部材50は、付勢部材60による付勢力を受けた状態で押圧部材40と嵌合する。そして、規制部材50は、押圧部材40のロアチューブ25押圧方向とは反対方向への移動量を規制し、かつ、押圧部材40がハウジング12に形成された孔32から抜けないように規制する。このため、押圧部材40と規制部材50とが付勢部材による付勢力を受けながら嵌合し、一体化された状態で、ハウジング12に圧入することができる。したがって、ステアリングシャフト2を回転可能に支持するロアチューブ25をハウジング12に保持する場合に、容易に組み立てることができる。2規制部材50は、ハウジング12に形成された孔32の内周面33の溝部34に係合する鍔部52を有し、鍔部52は、孔32の径よりも大きい外径であり、可撓性を有する。このため、鍔部52を撓ませることによって、鍔部52を溝部34に係合させることができる。したがって、ステアリングシャフト2を回転可能に支持するロアチューブ25をハウジング12に保持する場合に、容易に組み立てることができる。3特に、鍔部52は、ハウジング12に形成された孔32に向かって外径が小さくなるように傾斜が形成されている。このため、鍔部52の撓みを小さくすることで、容易に鍔部52を溝部34に係合させることができる。したがって、ステアリングシャフト2を回転可能に支持するロアチューブ25をハウジング12に保持する場合に、容易に組み立てることができる。しかも、鍔部52が溝部34に係合している場合には、その逆に、孔32から抜け難くなる。4規制部材50は、鍔部52が溝部34に係合している場合、ロアチューブ25に接触しない高さ形状である。このため、保持部材31をハウジング12に圧入する場合に、規制部材50によるロアチューブ25の損傷を防止することができる。5更にまた、予定の範囲を超える力でロアチューブ25を押圧することがなく、圧入時において押圧部材40によるロアチューブ25の損傷を防止することができる。6また、押圧部材40に規制部材50が嵌合している状態で、押圧部材40の孔43に隙間が形成されるため、その隙間に潤滑油等を充填することができ、ロアチューブ25をテレスコ方向に対して滑らかに移動させることができる。尚、上記実施形態は、次のような別の実施形態別例にて具体化できる。上記実施形態において、押圧部材40に孔43が、規制部材50に円柱部51が、それぞれ形成されたが、これに限らず、例えば、図4に示すように、押圧部材100に円柱部101が、規制部材102に孔103が、それぞれ形成されてもよい。上記実施形態において、付勢部材60を挟持した状態で押圧部材40と規制部材50とを嵌合させてから、ハウジング12の孔32に配設することで、保持構造30を組み立てた。しかし、これに限らず、ハウジング12の孔32に押圧部材40を配設した後に、付勢部材60を挿通した規制部材50を、ハウジング12の孔32に圧入するとともに、押圧部材40に嵌合させるように保持構造30を組み立ててもよい。上記実施形態において、鍔部52に傾斜が形成されていなくてもよい。上記実施形態において、付勢部材としてコイルバネを用いたが、これに限らず、例えば、皿バネ等、他の付勢部材であってもよい。上記実施形態において、ロアチューブを保持する保持構造に用いたが、これに限らず、アッパチューブを保持する保持構造に用いてもよい。また、例えば、内側に位置するインナチューブに用いても外側に位置するアウタチューブに用いてもよい。上記実施形態において、モータを駆動源として回転駆動する電動パワーステアリング装置EPSに保持構造を採用したが、これに限らず、例えば、駆動源を用いないステアリング装置であってもよい。また、EPSの中でも、所謂コラムアシスト型、ピニオンアシスト型、ラックアシスト型のEPSに保持構造を採用してもよい。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。イ請求項2に記載の保持構造において、前記規制部材は、前記鍔部が前記溝部に係合している状態で、前記ロアチューブに接触しない高さである保持構造。ロ請求項2及びイに記載の保持構造において、前記鍔部には、前記ハウジングに形成された前記孔に向かって外径が小さくなるように傾斜が形成された保持構造。ハ請求項1、請求項2、イ及びロの何れか一項に記載の保持構造において、前記押圧部材及び前記規制部材は、その一方に孔が形成され、その他方に前記孔に挿入されることによって嵌合される突起部が形成される保持構造。