筒状のハウジングと、該ハウジングの内側に保持された筒状の絶縁碍子と、先端部が突出するように上記絶縁碍子の内側に保持された中心電極と、上記ハウジングに接続されると共に上記中心電極にプラグ軸方向から対向する対向部を有して上記中心電極との間に火花放電ギャップを形成する接地電極とを備えた内燃機関用のスパークプラグであって、上記中心電極の上記先端部及び上記接地電極の上記対向部の少なくとも一方には、火花放電ギャップに向かって突出した突起部が配されており、上記突起部のうち少なくとも一方は、プラグ軸方向に直交する断面形状が、その輪郭のうち最も曲率半径の小さい最小曲率半径部を有すると共に、以下の条件を満たす特定形状であって、上記条件は、上記断面形状における上記最小曲率半径部と幾何学的重心とを結ぶ第一直線を想定し、次いで、該第一直線が上記断面形状の輪郭と交差する2つの交点間を結ぶ第一線分を想定し、次いで、上記第一線分の中点において該第一線分と直交する第二直線を想定し、上記断面形状を上記第二直線によって、上記最小曲率半径部を含む第1領域と上記最小曲率半径部を含まない第2領域とに分割したとき、上記第2領域の面積が上記第1領域の面積よりも大きいという条件であることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ。請求項1に記載の内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記突起部は、上記中心電極の上記先端部と上記接地電極の上記対向部との双方に配されており、かつ双方の上記突起部の上記断面形状が、上記特定形状であることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ。請求項1又は2に記載の内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記突起部は、上記第一直線が上記接地電極の上記対向部の延設方向に対して交差するように配されていることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ。請求項1~3のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記突起部は、上記第一直線が上記接地電極の上記対向部の延設方向に対して直交するように配されていることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ。請求項1~4のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグにおいて、上記突起部は、貴金属チップからなることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグ。請求項1~5のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグを内燃機関に取り付けてなるスパークプラグ取付構造であって、燃焼室に配された上記突起部は、上記第1領域が上記第2領域よりも上記燃焼室に供給される混合気の気流の上流側となるように配置されていることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグの取付構造。しかしながら、近年では、燃費向上を企図した希薄燃焼による内燃機関が種々開発されており、かかる希薄燃焼においては混合気への着火性を保持すべく、燃焼室内の混合気の流速を大きくする必要がある。そのため、上述した特許文献1に示すようなスパークプラグ9を使用した場合は、混合気の流速が大きくなる分、図15Cに示すごとく、火花放電ギャップ911において混合気が火花放電Eによって温められる前に、火花放電Eが引き伸ばされて切れやすくなってしまう。火花放電Eが消えた場合は、再度放電する現象以下、これを再放電というが生じ、これが繰り返されることとなる。そして、気流によって一定の方向、すなわち下流側に絶えず火花放電Eが流されることで、突起部96の下流側の角部において再放電が繰り返され、この部分が偏って消耗しやすくなる以下、これを偏消耗という。その結果、スパークプラグの寿命が低下してしまうという問題が生じていた。これに対して、一般的には、突起部96を太径化することで耐消耗性を向上させ、スパークプラグの寿命を向上させることが考えられる。しかし、この場合、突起部96の上記対向面960が拡大するため、火炎成長時において対向面960が火炎Iから熱を奪い、火炎Iの成長を阻害してしまうおそれがある以下、これを消炎作用という。その結果、スパークプラグの着火性の低下を招くおそれがある。また、特許文献2に記載のスパークプラグは、接地電極の形状を、混合気の気流の上流側よりも下流側の体積が大きくなるようにしているが、突起部がないと消炎作用が大きくなり易いため、着火性向上には不利である。また、特許文献2に記載のスパークプラグは、接地電極に突起部を有さず、上述の突起部の消耗の問題を解決するものではない。本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであって、消炎作用を抑制しつつ、着火性及び寿命を向上させることができる内燃機関用のスパークプラグ及びその取付構造を提供しようとするものとする。本発明の一態様は、筒状のハウジングと、該ハウジングの内側に保持された筒状の絶縁碍子と、先端部が突出するように上記絶縁碍子の内側に保持された中心電極と、上記ハウジングに接続されると共に上記中心電極にプラグ軸方向から対向する対向部を有して上記中心電極との間に火花放電ギャップを形成する接地電極とを備えた内燃機関用のスパークプラグであって、上記中心電極の上記先端部及び上記接地電極の上記対向部の少なくとも一方には、火花放電ギャップに向かって突出した突起部が配されており、上記突起部のうち少なくとも一方は、プラグ軸方向に直交する断面形状が、その輪郭のうち最も曲率半径の小さい最小曲率半径部を有すると共に、以下の条件を満たす特定形状であって、上記条件は、上記断面形状における上記最小曲率半径部と幾何学的重心とを結ぶ第一直線を想定し、次いで、該第一直線が上記断面形状の輪郭と交差する2つの交点間を結ぶ第一線分を想定し、次いで、上記第一線分の中点において該第一線分と直交する第二直線を想定し、上記断面形状を上記第二直線によって、上記最小曲率半径部を含む第1領域と上記最小曲率半径部を含まない第2領域とに分割したとき、上記第2領域の面積が上記第1領域の面積よりも大きいという条件であることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグにある請求項1。また、他の態様は、請求項1~5のいずれか一項に記載の内燃機関用のスパークプラグを内燃機関に取り付けてなるスパークプラグ取付構造であって、燃焼室に配された上記突起部は、上記第1領域が上記第2領域よりも上記燃焼室に供給される混合気の気流の上流側となるように配置されていることを特徴とする内燃機関用のスパークプラグの取付構造にある請求項6。上記スパークプラグは、上記突起部のうち少なくとも一方のプラグ軸方向に直交する断面形状が、上記特定形状に形成されている。すなわち、上記断面形状における上記第2領域の面積が上記第1領域の面積よりも大きくなるように形成されている。これによって、上記スパークプラグを内燃機関の燃焼室に取付ける際、上記突起部の上記第1領域が上記第2領域よりも上記燃焼室における混合気の気流の上流側となるように配置すれば、スパークプラグの長寿命化を図ることができる。すなわち、上記のような配置とすれば、上記突起部における気流の下流側には、面積の大きい上記第2領域が配置されることとなる。そのため、上述のごとく上記突起部の下流側の角部において再放電が繰り返されても、面積が大きい分、再放電による上記突起部の消耗範囲の拡大を抑制することができる。そのため、上記突起部の偏消耗を抑制し、耐消耗性を向上させることができる。その結果、スパークプラグの寿命を向上させることができる。また、上記のような配置とすれば、上記第1領域における上記最小曲率半径部が上流側に配置される。上記最小曲率半径部の付近は、最も電界集中させやすく、上記最小曲率半径部が放電の起点となりやすい。そのため、上記最小曲率半径部を上流側に配置することにより、上記突起部の中でもその上流側において初期の火花放電を得ることができ、火花放電が混合気によって下流側まで流されて吹き消されるまでの時間を稼ぐことができる。そのため、火炎による着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグの着火性を向上させることができる。上記構成は、上記突起部のうち少なくとも一方の上記断面形状を、上記特定形状とすることによって実現されている。これによって、上記突起部自体を特に太径化することなく、消炎作用を抑制することもできる。その結果、スパークプラグの着火性の低下を防ぐことができる。以上のごとく、本発明によれば、消炎作用を抑制しつつ、着火性及び寿命を向上させることができる内燃機関用のスパークプラグ及びその取付構造を提供することができる。上記内燃機関用のスパークプラグは、例えば、自動車、自動二輪、コージェネレーション、ガス圧送用ポンプ等における内燃機関の着火手段として用いることができる。また、上記スパークプラグにおいて、内燃機関の燃焼室内に挿入される側を先端側、その反対側を基端側として説明する。なお、上記第1領域が上記第2領域よりも上記気流の上流側に配されるように上記スパークプラグを上記燃焼室に取付ける方法は、既存の周知技術を用いることで実現できる。つまり、例えば、特開平11-324878号公報、特開平11-351115号公報等に開示された周知技術を用いることで、上述のような上記スパークプラグの配置を容易に実現できる。また、上記特定形状の上記突起部を、上記中心電極または上記接地電極のいずれか一方に配して構成してもよいし、或いは上記中心電極及び上記接地電極の双方に配して構成してもよい。なお、上記中心電極に上記突起部を配する場合は、上記突起部は、プラグ径方向の幅が上記中心電極の上記先端部の外径よりも小さくなるように形成される。また、上記突起部は、上記中心電極の上記先端部と上記接地電極の上記対向部との双方に配されており、かつ双方の上記突起部の上記断面形状が、上記特定形状であることが好ましい請求項2。この場合には、上記中心電極においても上記接地電極と同様に、着火機会の確保、消炎作用の抑制、耐消耗性の向上を図ることができる。そのため、上記スパークプラグの着火性及び寿命を効果的に向上させることができる。また、上記突起部は、上記第一直線が上記接地電極の上記対向部の延設方向に対して交差するように配されていることが好ましい請求項3。この場合には、上記接地電極によって火花放電ギャップに向かう気流を遮蔽することを防ぎつつ、気流の下流側に上記第2領域が配置され、気流の上流側に上記第1領域が配置されるようにすることができる。そのため、上述のごとく、上記突起部の耐消耗性を向上させることができると共に、上記着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグの寿命を向上させつつ、着火性をより向上させることができる。また、上記突起部は、上記第一直線が上記接地電極の上記対向部の延設方向に対して直交するように配されていることが好ましい請求項4。この場合には、上記接地電極によって火花放電ギャップに向かう気流を遮蔽することをより確実に防ぎつつ、気流の下流側に上記第2領域が配置され、気流の上流側に上記第1領域が配置されるようにすることができる。そのため、上述のごとく、上記突起部の耐消耗性を向上させることができると共に、上記着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグの寿命を向上させつつ、着火性をより効果的に向上させることができる。また、上記突起部は、貴金属チップからなることが好ましい請求項5。この場合には、一層のスパークプラグの長寿命化を図ることができる。実施例1実施例にかかるスパークプラグにつき、図1~図6を用いて説明する。本例のスパークプラグ1は、図1に示すごとく、筒状のハウジング2と、ハウジング2の内側に保持された筒状の絶縁碍子3と、先端部が突出するように絶縁碍子3の内側に保持された中心電極4と、ハウジング2に接続されると共に中心電極4にプラグ軸方向から対向する対向部52を有して中心電極4との間に火花放電ギャップ11を形成する接地電極5とを備えている。また、接地電極5の対向部52には、火花放電ギャップ11に向かって突出した突起部6が配されている。また、突起部6は、図2に示すごとく、プラグ軸方向に直交する断面形状が、その輪郭60のうち最も曲率半径の小さい最小曲率半径部61を有すると共に、以下の条件を満たす特定形状である。その条件は以下のように定められる。すなわち、図2に示すごとく、まず、上記断面形状における最小曲率半径部61と幾何学的重心P1とを結ぶ第一直線L1を想定する。次いで、第一直線L1が上記断面形状の輪郭60と交差する2つの交点P2間を結ぶ第一線分Mを想定する。次いで、第一線分Mの中点P3において第一線分Mと直交する第二直線L2を想定する。次いで、上記断面形状を第二直線L2によって、最小曲率半径部61を含む第1領域Bと最小曲率半径部61を含まない第2領域Cとに分割する。このとき、第2領域Cの面積は第1領域Bの面積よりも大きい。また、突起部6は、第一直線L1が接地電極5の対向部52の延設方向図5に示す破線L5に対して直交するように配されている。なお、突起部6は、第一直線L1と同一方向の全長W1が、対向部52の延設方向に直交する方向の幅W2よりも小さくなるように形成されている。そして、図3に示すごとく、突起部6は、上記断面形状が上記特定形状を満たす柱状体であると共に、プラグ軸方向への厚みTを有する。また、図2に示すごとく、突起部6は、上記断面形状の輪郭60が、第一直線L1を基準として線対象形状となっている。そして、輪郭60は、第二直線L2方向の幅が、第1領域Bの最小曲率半径部61第1領域B側の交点P2から第2領域Cへ向かって徐々に拡大し、第2領域Cにおいて最大幅部62を形成すると共に、該最大幅部62を基点として第2領域C側の交点P2に向かい窄まった形状となっている。そして、最大幅部62は、第2領域Cにおける輪郭60のうちで最も曲率半径が小さい部分となっている。また、本例のスパークプラグ1において、ハウジング2の直径は10mm、ハウジング2の先端部における肉厚は1.4mmである。また、第一直線L1に沿った突起部6の全長W1は0.88mm、第一直線L1と同一方向とプラグ軸方向の双方に直交する方向の幅W3図3参照は0.88mm、突起部6の厚みTは0.8mmである。また、突起部6の第1領域Bにおける最小曲率半径部61の曲率半径R1は0.1であり、第2領域Cにおける最大幅部62の曲率半径R2は0.2である。また、接地電極5の対向部52の幅W2は2.6mmである。また、中心電極4の先端部は、絶縁碍子3の先端から軸方向に1.5mm突出している。そして、火花放電ギャップ11の大きさは0.8mmである。また、図1に示すごとく、接地電極5は、一端がハウジング2の先端部に固定されると共に先端側に立設する立設部51と、立設部51の他端から屈曲して中心電極4にプラグ軸方向から対向する対向部52とを有している。本例では、この対向部52における中心電極4に対向する面に、図3に示す突起部6が配されている。また、突起部6は、貴金属チップによって構成されており、より具体的には、本例における突起部6は、例えば、白金合金から構成されている。そして、本例では、接地電極5の対向部52に貴金属チップが溶接によって接合され、この貴金属チップによって、突起部6が構成されている。また、ハウジング2及び接地電極5の母材突起部6以外の部位はニッケル合金からなる。また、本例においては、中心電極4の先端部は、貴金属チップからなる略円柱状をなす突起部41によって構成されている。また、この貴金属チップは、例えば、イリジウム合金から構成することができる。なお、本例のスパークプラグ1は、自動車等の車両用の内燃機関に用いられる。次に、本例のスパークプラグ1の内燃機関7への取付構造につき、図4、図5を用いて説明する。スパークプラグ1の内燃機関7への取付に際して、例えば、周知技術特開平11-324878号公報、特開平11-351115号公報等を用いて、燃焼室70における混合気の気流Fの気流方向に対して接地電極5の位置を調節して、スパークプラグ1を内燃機関7へ取付ける。具体的には、図4、図5に示すごとく、気流Fの気流方向に対して、接地電極5の対向部52の延設方向図5に示す破線L5が直交するように調節して、スパークプラグ1を内燃機関7に取付ける。つまり、接地電極5の立設部51が気流Fを遮蔽しないようにスパークプラグ1を内燃機関7に取付ける。また、図5に示すごとく、燃焼室70に配された突起部6が、第1領域Bが第2領域Cよりも燃焼室70に供給される混合気の気流Fの上流側となるように配置されるようにする。次に、本例のスパークプラグ1の放電時の突起部6における火花放電Eの移動と突起部6の消耗との関係につき、図6を用いて詳細に説明する。中心電極4と接地電極5との間に所定の電圧を印加することにより、火花放電ギャップ11に放電させる際には、図6Aに示すごとく、突起部6の上流側において初期の火花放電Eを得ることができる。つまり、電界強度が高くなりやすい最小曲率半径部61において、初期の火花放電Eが生じる。そして、図6Bに示すごとく、火花放電Eは、混合気の気流Fによって下流側まで流され、図6Cに示すごとく、突起部6の下流側の角部において火花放電Eが引き伸ばされる。この間に火花放電Eによって、混合気に着火する。また、突起部6の下流側の角部において、火花放電Eが引き伸ばされ消滅するが、同じ箇所、すなわち、突起部6の下流側の角部において再放電が繰り返される。これによって、突起部6の消耗が生じることとなる。次に、本例の作用効果につき、図2、図4~図6を用いて説明する。上記スパークプラグ1は、突起部6のうち少なくとも一方のプラグ軸方向に直交する断面形状が、上記特定形状に形成されている。すなわち、図2に示すごとく、上記断面形状における第2領域Cの面積が第1領域Bの面積よりも大きくなるように形成されている。これによって、スパークプラグ1を内燃機関7の燃焼室70に取付ける際、突起部6の第1領域Bが第2領域Cよりも燃焼室70における混合気の気流Fの上流側となるように配置すれば、スパークプラグ1の長寿命化を図ることができる。すなわち、上記のような配置とすれば、突起部6における気流Fの下流側には、面積の大きい第2領域Cが配置されることとなる。そのため、上述のごとく突起部6の下流側の角部において再放電が繰り返されても、図6Cに示すごとく、面積が大きい分、再放電による突起部6の消耗範囲の拡大を抑制することができる。そのため、突起部6の偏消耗を抑制し、耐消耗性を向上させることができる。その結果、スパークプラグ1の寿命を向上させることができる。また、上記のような配置とすれば、第1領域Bにおける最小曲率半径部61が上流側に配置される。最小曲率半径部61の付近は、最も電界集中させやすく、最小曲率半径部61が放電の起点となりやすい。そのため、最小曲率半径部61を上流側に配置することにより、図6Aに示すごとく、突起部6の中でもその上流側において初期の火花放電Eを得ることができる。そして、図6Bに示すごとく、火花放電Eが混合気によって下流側まで流されて吹き消されるまでの時間を稼ぐことができる。そのため、火炎による着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグ1の着火性を向上させることができる。上記構成は、突起部6の上記断面形状を、上記特定形状とすることによって実現されている。これによって、突起部6自体を特に太径化することなく、消炎作用を抑制することもできる。その結果、スパークプラグ1の着火性の低下を防ぐことができる。また、突起部6は、図5に示すごとく、第一直線L1が接地電極5の対向部の延設方向に対して直交するように配されている。これによって、接地電極5によって火花放電ギャップ11に向かう気流Fを遮蔽することをより確実に防ぎつつ、気流Fの下流側に第2領域Cが配置され、気流Fの上流側に第1領域Bが配置されるようにすることができる。そのため、上述のごとく、突起部6の耐消耗性を向上させることができると共に、着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグ1の寿命を向上させつつ、着火性をより効果的に向上させることができる。また、突起部6は、貴金属チップからなる。これによって、一層のスパークプラグ1の長寿命化を図ることができる。以上のごとく、本例によれば、消炎作用を抑制しつつ、着火性及び寿命を向上させることができる内燃機関用のスパークプラグ及びその取付構造を提供することができる。実施例2本例は、図7~図9に示すごとく、中心電極4の先端部に設けた突起部41も接地電極5の突起部6と同様の上記特定形状とした例である。本例においては、図8、図9に示すごとく、中心電極4の突起部41と接地電極5の突起部6との双方は、プラグ軸方向に直交する断面形状が、上記実施例1で示した特定形状をなす図2参照。また、本例のスパークプラグ1を内燃機関7の燃焼室70図4参照に取付けた状態において、突起部41及び突起部6は、それぞれ第1領域Bが第2領域Cよりも気流Fの上流側に配されると共に、それぞれ最小曲率半径部61が気流Fの上流側を向いた状態とすることができる。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、中心電極4においても接地電極5と同様に、着火機会の確保、消炎作用の抑制、耐消耗性の向上を図ることができる。そのため、スパークプラグ1の着火性及び寿命を効果的に向上させることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例3本例は、図10に示すごとく、突起部6を、第一直線L1が接地電極5の対向部52の延設方向に対して斜めに交差するように配した例である。本例における突起部6は、第一直線L1が接地電極5の対向部52の延設方向破線L5に対して45°で交差するように配されている。その他は、実施例1と同様である。本例の場合にも、図10に示すごとく、接地電極5によって火花放電ギャップ11に向かう気流Fを遮蔽することを防ぎつつ、気流Fの下流側に第2領域Cが配置され、気流Fの上流側に第1領域Bが配置されるようにすることができる。つまり、例えば、対向部52の延設方向破線L5が気流Fに直交するようにスパークプラグ1を内燃機関7の燃焼室70に取り付けたときに、最小曲率半径部61が気流Fの上流側となるような配置にすることが可能となる。そのため、上述のごとく、突起部6の耐消耗性を向上させることができると共に、着火機会を充分確保することができる。その結果、スパークプラグ1の寿命を向上させつつ、着火性をより向上させることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例4本例は、図11A、Bに示すごとく、上記特定形状をなす突起部6を、第1領域Bと第2領域Cの面積差を大きくして形成した例である。本例における突起部6は、プラグ軸方向に直交する断面形状の輪郭60が、上記断面形状における第1領域Bの最小曲率半径部61から第2領域Cの一部に亘る輪郭60の一部において、第一線分Mの中点P3側に向って窪んだ窪み部63を形成してなる。これによって、図11Aに示すごとく、突起部6のプラグ軸方向に直交する断面形状が、第1領域Bの面積が第2領域Cの面積よりも特に小さく、その面積差が大きくなるように形成されている。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、突起部6において、最小曲率半径部61を含んだ第1領域B側において電界集中させやすく、最小曲率半径部61を放電の起点とさせやすい。そのため、着火機会を確保しやすくできる。また、第2領域C側の耐消耗性をより向上させやすくすることができる。その結果、スパークプラグ1の着火性及び寿命を効果的に向上させることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例5本例も、図12A、Bに示すごとく、上記特定形状をなす突起部6の輪郭60に窪み部63を設けて第1領域Bと第2領域Cの面積差を大きくして形成した例である。また、本例においては、突起部6の上記断面形状における第2領域Cの輪郭60の一部に、上記第一直線L1と直交するストレート部64を形成している。その他は、実施例4と同様であり、実施例4と同様の作用効果を有する。比較例1本例は、図13~図15に示すごとく、接地電極95の突起部96が円柱形状であるスパークプラグ9の例である。図14に示すごとく、本例のスパークプラグ9は、中心電極94の先端部及び接地電極95の対向部952の双方にそれぞれ突起部96、突起部942を配してなる。突起部96及び突起部942は、火花放電ギャップ911に向かって突出しており、また略円柱状をなしている。その他は、実施例1と同様である。スパークプラグ9を内燃機関に取り付けて使用する際、すなわち放電時には、図13Aに示すごとく、火花放電Eは、突起部96の角部のいずれかの部位において最初に生じることとなるが、その位置は特に特定されるわけではなく、気流Fの気流方向の上流位置とは限らない。それゆえ、初期放電の発生する位置によっては、火花放電Eが混合気によって下流側まで流されて吹き消されるまでの時間が短くなることがあり、着火機会が少なることがある。そして、図13Bに示すごとく、火花放電Eは、気流Fによって突起部96の下流側に流される。そして、図13Cに示すごとく、火花放電ギャップ911において混合気が火花放電Eによって温められる前に、火花放電Eが引き伸ばされて消滅する。そして、同じ箇所、すなわち、突起部96の下流側の角部において再放電が繰り返される。そのため、図13Dに示すごとく、突起部96の下流側の角部において偏消耗が生じてしまう。その結果、スパークプラグ9の寿命が低下してしまう。実験例1本例は、図16に示すごとく、スパークプラグの突起部の耐消耗性について、火花放電ギャップの拡大量以下、これを適宜、ギャップ拡大量という。の測定によって調べた例である。評価対象としては、実施例1で示した、接地電極5のみに上記特定形状の突起部6を配したスパークプラグ1を試料1とした。また、実施例2で示した、中心電極4及び接地電極5の双方にそれぞれ上記特定形状の突起部6、突起部41を配したスパークプラグ1を試料2とした。また、比較例1で示した、中心電極94及び接地電極95の双方にそれぞれ円柱形状の突起部96、突起部942を配したスパークプラグ9を試料3として用意した。また、試料1~試料3のスパークプラグは、それぞれ3個ずつサンプルとして用意した。また、試料3の突起部の直径を0.7mmとした。なお、試料1~試料3において、突起部は、中心電極側のものも、接地電極側のものも含めてプラグ軸方向に直交する断面の断面積が略同等であり、材料使用量も略同等である。各試料において、中心電極側の突起部はイリジウム合金からなり、接地電極側の突起部は白金合金からなる。これらの試料を用いて以下の耐久試験を行った。耐久試験にあたっては、各試料のスパークプラグを、燃焼室70を模した試験装置に装着し、装置内を窒素雰囲気とすると共に、圧力を0.6MPaとした。また、スパークプラグの先端部付近に流速30m/秒の気流が形成されるように、装置内に混合気を送りこみ、放電周期30Hzにて、スパークプラグに電圧を印加した。このときの点火エネルギは70mJとした。また、装置に対するスパークプラグの取付姿勢は、気流の方向に対して直交する位置に、接地電極の立設部図1における符号51参照が配置されるような姿勢とした。この耐久試験の結果を図16に示す。同図において、符号D1を付した◆のプロットを結んだ折れ線グラフが試料1の測定結果であり、符号D2を付した△のプロットを結んだ折れ線グラフが試料2の測定結果である。また、符号D3を付した■のプロットを結んだ折れ線グラフが試料3の測定結果である。なお、測定値は、各試料における3つのサンプルについての実測値の平均値である。同図に示すグラフの縦軸は、ギャップ拡大量mmを示し、横軸は、耐久時間時間を示す。図16から分かるように、何れの試料も、耐久時間の経過に従い、徐々に火花放電ギャップが拡大しているが、試料3D3に比べて、試料1D1、試料2D2は、そのギャップ拡大量の増加速度が遅い。つまり、試料1、2については、火花放電に対する突起部の耐消耗性に優れていることが分かる。また、耐久時間が600時間以上となると、特に試料2のギャップ拡大量が増え難く、試料1よりも耐久性に優れている。つまり、中心電極と接地電極との双方に、上記特定形状の突起部を設けることによって、火花放電ギャップの拡大を一層抑制することができると言える。実験例2本例は、図17に示すごとく、スパークプラグの突起部の耐消耗性を、放電電圧の測定によって調べた例である。一般に、火花放電ギャップが拡大するに伴い放電電圧も増加する。そこで、本例では、耐久試験において、火花放電の電圧をそれぞれ計測し、実施例1、2のスパークプラグの放電電圧の増加が、比較例のそれに比べて抑制されているか確認を行った。本例における、耐久試験方法及び評価対象試料1~試料3の各条件は、それぞれ上記実験例1と同様である。そして、各試料について、耐久時間100時間の経過の区切りごとに1000回の火花放電の放電電圧を計測した。なお、この測定は、各試料における3個のサンプルのうちの放電電圧の最大値を測定し、その3つの最大値を平均したものが図17における各プロットである。その測定結果を図17に示す。同図において、符号D1を付した◆のプロットを結んだ折れ線グラフが試料1の測定結果であり、符号D2を付した△のプロットを結んだ折れ線グラフが試料2の測定結果である。また、符号D3を付した■のプロットを結んだ折れ線グラフが試料3の測定結果である。同図に示すグラフの縦軸は、放電電圧kVを示し、横軸は耐久時間時間を示す。図17から分かるように、何れの試料も耐久時間の経過に従い、徐々に放電電圧が増加しているが、試料3D3に比べて、試料1D1、試料2D2は、その放電電圧の増加速度が遅い。つまり、試料1、2については、火花放電に対する突起部の耐消耗性に優れていることが分かる。また、耐久時間が500時間以上となると、特に試料2の放電電圧が増え難く、試料1よりも耐久性に優れている。つまり、中心電極と接地電極との双方に、上記特定形状の突起部を設けることによって、放電電圧の増加を一層抑制することができると言える。実験例3本例は、図18に示すごとく、スパークプラグの突起部の耐消耗性を再放電発生回数の測定によって調べた例である。すなわち、本例では、耐久試験において、再放電回数をそれぞれ計測し、実施例1、2のスパークプラグの再放電発生回数の増加が、比較例のそれに比べて抑制されているか確認を行った。本例における、耐久試験方法及び評価対象試料1~試料3の各条件は、それぞれ上記実験例1と同様である。そして、各試料について、耐久時間100時間の経過の区切りごとに10回の火花放電の放電電圧の波形を高周波プローブを用いて計測し、再放電発生回数を調査した。この計測は、各回の電圧印加における電流波形を観測し、電流値が所定の閾値を超えた回数をカウントすることにより行った。なお、図18に示す各プロットは、各試料における3個のサンプルのうちの再放電発生回数の平均値を表したものである。具体的な計測の結果を図18に示す。同図において、符号D1を付した◆のプロットを結んだ折れ線グラフが試料1の測定結果であり、符号D2を付した△のプロットを結んだ折れ線グラフが試料2の測定結果である。また、符号D3を付した■のプロットを結んだ折れ線グラフが試料3の測定結果である。同図に示すグラフの縦軸は、再放電発生回数回を示し、横軸は、耐久時間時間を示す。図18から分かるように、何れの試料も耐久時間の経過に従い、徐々に再放電発生回数が増加しているが、試料3D3に比べて、試料1D1、試料2D2は、その再放電発生回数の増加速度が遅い。つまり、実施例1、2のスパークプラグは、比較例のスパークプラグに比べて再放電回数も抑制できていることが確認できた。また、耐久時間が600時間以上となると、特に試料2の再放電発生回数が増え難い。つまり、中心電極と接地電極との双方に、上記特定形状の突起部を設けることによって、再放電発生回数の増加を一層抑制することができると言える。