"船倉の側壁面に上下方向に延びるよう形成されたフレームのフェイスを利用して固定される基礎用梯子であって、梯子本体と、前記梯子本体の上部に設置され、前記梯子本体の幅方向に伸縮可能なストッパーユニットであって、伸縮方向の各先端に取り付けられフェイスの下端部と側壁面との間に係合可能な係合部材を有する前記ストッパーユニットと、を備えた、基礎用梯子。前記ストッパーユニットは、前記梯子本体の幅方向に揺動可能である一対のアームを有する、請求項1に記載の基礎用梯子。前記ストッパーユニットは、前記一対のアームが前記梯子本体の幅方向に拡がるよう付勢する付勢手段と、前記一対のアームが前記梯子本体の幅方向に閉じられた状態を保持する保持手段と、をさらに有する、請求項2に記載の基礎用梯子。前記保持手段は、前記アームから先端部が突出するよう付勢されるとともに前記アーム内に退出可能な係合ピンと、前記一対のアームが閉じられた状態において前記係合ピンの先端部が係合する被係合部と、を有する、請求項3に記載の基礎用梯子。前記ストッパーユニットは、前記係合ピンの後端部に連結される紐部材をさらに有する、請求項4に記載の基礎用梯子。前記ストッパーユニットは、前記梯子本体に取り付けられる板状の取付台座と、前記取付台座の一方面内において所望の角度で前記取付台座に取り付けられる回転台座と、をさらに有し、前記一対のアームは、前記回転台座に対して揺動可能に取り付けられる、請求項2から5のいずれかに記載の基礎用梯子。前記ストッパーユニットは、前記梯子本体の長さ方向における所望の位置で前記梯子本体に固定される、請求項1から6のいずれかに記載の基礎用梯子。前記梯子本体は、互いに連結された複数の梯子部材から構成される、請求項1から7のいずれかに記載の基礎用梯子。前記梯子部材の少なくとも1つは、側壁面の形状に沿って屈曲可能な屈曲部を有する、請求項8に記載の基礎用梯子。請求項1から9のいずれかに記載の基礎用梯子と、前記基礎用梯子の上端部からフレーム上端部まで延びるように設置された延長用梯子と、フレーム上端部に形成されたスカラップに固定される滑車と、前記滑車を介して延長用梯子の上部に連結された紐部材と、を備えた、船倉点検システム。しかしながら、上述した梯子では、梯子の上端に設けられたフックを引っ掛けるための丸棒を船倉の側壁面に形成する必要があり、新たに船倉内で工事を行わなければならないという問題が生じる。そこで、本発明は、船倉内の既存の構造をそのまま利用することのできる基礎用梯子及びこれを用いた船倉点検システムを提供することを課題とする。本発明に係る基礎用梯子は、船倉の側壁面に上下方向に延びるよう形成されたフレームのフェイスを利用して固定される基礎用梯子であって、梯子本体と、前記梯子本体の上部に設置され、前記梯子本体の幅方向に伸縮可能なストッパーユニットであって、伸縮方向の各先端に取り付けられフェイスの下端部と側壁面との間に係合可能な係合部材を有する前記ストッパーユニットと、を備えた構造となっている。上記基礎用梯子によれば、ストッパーユニットを梯子本体の幅方向に伸ばすことによって、隣り合うフレームの下端部に係合部を配置させ、フレームのフェイスと側壁面との間に係合部を係合させることで基礎用梯子を固定することができる。このように、船倉内の既存の構造をそのまま利用して基礎用梯子を固定することができる。上記基礎用梯子において、ストッパーユニットは、梯子本体の幅方向に揺動可能である一対のアームを有する構造とすることができる。このように一対のアームは、揺動することで梯子本体の幅方向に拡がった状態と閉じた状態とをとることができるため、ストッパーユニットは梯子本体の幅方向に伸縮可能となる。また、ストッパーユニットは、一対のアームが梯子本体の幅方向に拡がるよう付勢する付勢手段と、一対のアームが梯子本体の幅方向に閉じられた状態を保持する保持手段と、をさらに有する構造とすることができる。この保持手段は、アームから先端部が突出するよう付勢されるとともに前記アーム内に退出可能な係合ピンと、前記一対のアームが閉じられた状態において前記係合ピンの先端部が係合する被係合部とから構成することができる。この構成によれば、係合ピンの先端部が被係合部に係合することによって一対のアームが閉じられた状態を保持することができ、また、係合ピンを退出させることによって被係合部との係合を解除し、一対のアームが拡がる状態とすることができる。なお、係合ピンはアーム内に完全に収納される程度に退出する必要はなく、被係合部との係合が解除できる程度に退出すればよい。なお、係合ピンの後端部に紐部材を連結し、この紐部材を引っ張ることで係合ピンが退出するような構成とすることができる。また、ストッパーユニットは、梯子本体に取り付けられる板状の取付台座と、記取付台座の一方面内において所望の角度で取付台座に取り付けられる回転台座と、をさらに有する構造とし、一対のアームを回転台座に対して揺動可能に取り付ける構成とすることができる。また、ストッパーユニットは、梯子本体の長さ方向における所望の位置で梯子本体に固定される構成とすることができる。この構成によれば、より適切な位置にストッパーユニットを配置することができる。また、梯子本体を互いに連結された複数の梯子部材から構成することによって、梯子本体の長さを適切なものに調整することができる。また、この梯子部材の少なくとも1つを側壁面の形状に沿って屈曲可能な屈曲部を有するような構成とすることによって、基礎用梯子を側壁面に安定して固定することができる。また、本発明に係る船倉点検システムは、上述したいずれかの基礎用梯子と、前記基礎用梯子の上端部からフレーム上端部まで延びるように設置された延長用梯子と、フレーム上端部に形成されたスカラップに固定される滑車と、前記滑車を介して延長用梯子の上部に連結された紐部材と、を備えている。本発明によれば、船倉内の既存の構造をそのまま利用して設置することのできる基礎用梯子及びこれを用いた船倉点検用システムを提供することができる。以下、本発明に係る船倉用梯子及びこれを使用した船倉点検システムの実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下では、梯子本体の長さ方向例えば図13の左右方向を長さ方向、梯子本体の幅方向例えば図13の上下方向を幅方向と称している。まず、船倉Aの構造について説明すると、図1に示すように、船倉A内は、ホッパータンクとトップサイドタンクを有しているために、その側壁面の下部には下傾斜面ホッパーS1が形成されており、また、側壁面の上部には上傾斜面S2が形成されている。そして、この下傾斜面S1の上部から上傾斜面S2の下部にわたってフレームFが形成されている。フレームFは、図2に示すように側壁面から延びる立設部f1と立設部f1の先端に形成されたフェイスf2とから構成されており、断面が略T字状となっている。フェイスf2は、下端に行くにしたがって下傾斜面S1に近づくよう形成されている。また、フレームFの上部及び下部における側壁面との溶接部には切欠スカラップf3が形成されている。なお、このフレームFは、船倉Aの両側部において前方から後方にかけて所定間隔をおいて複数形成されている。本実施形態に係る船倉点検システムは、上述したように構成された船倉A内の側壁面、特にフレームFの上部近傍を検査するために船倉A内に設置されるものであり、図3に示すように、船倉Aの底面からフレームFの下部まで延びる基礎用梯子1と、基礎用梯子1の上方に設置されフレームFの下部から上部まで延びる延長用梯子2と、延長用梯子2を吊り上げるのに利用する滑車3と、から主に構成されている。図3に示すように、基礎用梯子1は、梯子本体4と、この梯子本体4の上部に取り付けられたストッパーユニット5と、梯子本体4のねじれを防止して安定させるためのねじれ防止バー6図13参照を主要部材としている。下傾斜面S1の長さは船倉A内の位置によって異なってくるため、梯子本体4は、各種の長さを有する複数の梯子部材41を、下傾斜面S1の長さに合わせて組み合わせて構成されており、各梯子部材41は連結金具やボルトなどを用いて互いに連結されている。各梯子部材41は、基本的な構造は共通しており、図4に示すように、一対の支柱411と、一対の支柱411間において上下方向に間隔をおいて各支柱411に連結された複数の踏み践412と、から主に構成されている。なお、各支柱411の下傾斜面S1側に車輪413が取り付けられているため、下傾斜面S1上を転がしながら基礎用梯子1を設置することができ、設置の負担を軽減することができる。下傾斜面S1が平坦面でない場合には、図5に示すような屈曲用梯子部材41aを梯子本体4の構成部材として組み込むことができる。この屈曲用梯子部材41aは、支柱411が複数の支柱部材4111から構成されており、各支柱部材4111は、連結金具及びボルトなどを用いて回転可能に連結されるとともに、各支柱部材4111の一方の端面には傾斜面が形成されており、傾斜面が当接するまでの一定角度しか屈曲できないように構成されている。なお、この各支柱部材4111の連結部分が屈曲部を構成している。梯子本体4の上端部に配置される上端部用梯子部材41bは、図6に示すように、上端部に足場板414が取り付けられている。この足場板414は、梯子部材41bに対して回転可能に取り付けられており、足場つなぎ材415を違う長さのものに取り替えることで梯子部材41bに対する足場板414の取り付け角度を調整することができる図6ab参照。ストッパーユニット5は、梯子本体4の上部に取り付けられており、図7及び図8に示すように、取付台座51、回転台座52、第1アーム53,第2アーム54、及び係合部材であるローラ55を主要部材としている。取付台座51は板状であって、図9に示すように固定板511とで支柱411を挟むことによって梯子本体4に固定されている。なお、この固定板511と取付台座51とを締結するボルトBを緩めることで、取付台座51は梯子本体4の長さ方向にスライド可能となる。この取付台座51に対して、回転台座52がボルトなどの締結手段を用いて取り付けられている。回転台座52は、取付台座51に対する取り付け角度を調整することができる。詳細には、取付台座51には回転軸穴512を中心とした円弧状に沿って複数のネジ穴513が形成されており図10参照、回転軸穴512及び所望のネジ穴513を使用して取付台座51に回転台座52を固定することで取付台座51に対する回転台座52の取り付け角度を調整することができる。このように回転台座52の取り付け角度を調整することで、隣り合うフレームFの下端部がずれている場合であっても、後述するローラ55をフレームFの下端部に配置させることができる。また回転台座52には、規制部材521が形成されており、後述する第2アーム54がある一定角度まで揺動すると第2アームが規制部材521に当接してそれ以上揺動することを規制することができる。また、回転台座52には、後述する各第1アーム53に取り付けられた係合ピン57の先端と係合する一対の係合穴被係合部522が形成されている。この係合穴522の側部には案内板523が形成されている。このため、各第1アーム53を閉じるときに係合ピン57の先端が案内板523に当接して徐々に係合ピン受け部材532内に係合ピン57を退出させて最終的に係合穴522に係合させることができる。また、図11に示すように、回転台座52には一対の第1滑車524及び一対の第2滑車525が設けられている。回転台座52には、図7に示すように、一対の第1アーム53が長さ方向に延びる中心線cに対して対称に設けられており、同様に一対の第2アーム54も中心線cに対して対称に設けられている。また、各第1アーム53は揺動軸P1を中心に揺動可能となっており、各第2アーム54は揺動軸P2を中心に揺動可能となっている。なお、第1アーム53と第2アーム54とは第1圧縮バネ56によって連結されており、また、第1圧縮バネ56は各アーム53,54に回転可能に取り付けられているため、第1及び第2アーム53,54は第1圧縮バネ56の付勢力によって図7に示すように梯子本体4の幅方向に拡がった拡張状態を維持している。なお、第1及び第2アーム53,54が拡張状態にあるときのストッパーユニット5の幅Wは、隣り合うフレームF間の距離L図18、図19よりも大きい寸法となっている。また、上述したように第2アーム54が規制部材521に当接することによって、第1及び第2アーム53,54は一定角度以上揺動しないように規制されている。また、第1アーム53と第2アーム54とはローラ取付部材57によって連結されており、詳細には、ローラ取付部材57の一方端が第1アーム53の先端部に回転可能に取り付けられ、ローラ取付部材57の他方端が第2アーム54の先端部に回転可能に取り付けられている。なお、このローラ取付部材57にはローラ55が回転可能に取り付けられている。ローラ55は、下端部におけるフェイスf2と下傾斜面S1との距離よりも直径が大きくなるような寸法に設計されているため、フェイスf2の下端部と下傾斜面S1との間に係合することができる。第1アーム53は、先端部に滑車531が取り付けられ、また、中間部からは係合ピン受け部材532が延びており、この係合ピン受け部材532の先端部には係合ピン57が設けられている。係合ピン57は、第2圧縮バネ571により付勢されることで係合ピン受け部材532から先端部が突出しており、第2圧縮バネ571に抗して係合ピン57を後端側に引っ張ることで係合ピン57を係合ピン受け部材531内に退出させることができる。また、ストッパーユニット5は、第1及び第2アーム53,54を収縮状態とするための一対の第1紐部材T1と、係合ピン57を引っ張って退出させるための一対の第2紐部材T2とを有している。第1紐部材T1は、一方の端部が回転台座52に固定され、そこから第1アーム53の滑車531と、回転部材52の第1滑車524とを通り、他方の端部が基礎用梯子1の下部まで延びている。この第1紐部材T1の他方の端部を引っ張ることで図12に示すように第1及び第2アーム53,54が収縮状態となる。なお、第1及び第2アーム53,54が閉じるとき、係合ピン57は先端が案内板523に案内されて係合ピン受け部材532内へと退出し最終的に係合穴522へと係合する。また、収縮状態にあるときのストッパーユニット5の幅Wは、隣り合うフレームF間の距離Lよりも小さい寸法となっている。また、第2紐部材T2は、一方の端部が係合ピン57の後端部に連結されており、回転部材52の第2滑車525を通って他方の端部が基礎用梯子1の下部まで延びている。この第2紐部材T2の他方の端部を引っ張ることで、係合ピン57が係合ピン受け部材532内へと退出し、回転台座52の係合穴522から係合ピン57の先端部が抜けて係合ピン57と係合穴522との係合が解除され、第1及び第2アーム53,54が第1圧縮バネ56の付勢力により開いて図7に示すような拡張状態となる。ねじれ防止バー6は、図13に示すように、梯子本体4の少なくとも下部に設けられており本実施形態では、さらに中間部にも設けている、梯子本体4の幅よりも大きい長さを有している。このねじれ防止バー6を梯子本体4に取り付けることによって、梯子本体4の長さ方向を中心とした回転を防止して、側壁面に対する設置を安定したものとする。また、ねじれ防止バー6は、後述する延長用梯子2を吊り上げるための第3紐部材T3を固定するための部材としての役割も有している。延長用梯子2は、基礎用梯子1の上方に配置されてフレームFの上部まで延びる梯子であって、梯子本体4と、梯子本体4の下端部に設置されたローラユニット7と、を主な構成としている。梯子本体4は、基礎用梯子1の梯子本体4と同様に連結された複数の梯子部材41によって構成されている。この梯子本体4の最下部に位置する梯子部材41cの下端部には、図14に示すように、ローラユニット7が設置されている。このローラユニット7は、車輪71を有するとともに、梯子部材41cの中心線周りに回転可能に取り付けられている。ローラユニット7の車輪71は、延長用梯子2を吊り上げるときに、基礎用梯子1の各梯子部材41の支柱411をレール代わりにして転がるように構成されている。また、最下部に位置する梯子部材41cの支柱411の外側面にはアイボルト416が設けられており、このアイボルト416を利用して梯子部材41cをフレームFに固定することができる。詳細には、図15に示すような両端にフック101を有するラッシングベルト100を準備し、一方のフック101を梯子部材41cのアイボルト416に取り付け、もう一方のフック101をフレームF下部のスカラップf3に取り付けたり図16a、フレームFのフェイス部f2に取り付けたクランプ102に取り付けたりする図16bことで延長用梯子2を固定することができる。滑車3は、フレームFの上部に位置するスカラップf3を利用して取り付けられている。この滑車3は、滑車本体31と、スカラップf3を貫通するとともに第3紐部材T3を締結可能なシャックル32と、シャックル32と滑車本体31との間に設けられて滑車本体31がスカラップf3を通過するのを防止するための鍔部33とを備えている。次に上述した船倉点検システムを船倉A内に設置する方法について説明する。まず、基礎用梯子1を設置する。具体的には、まず、船倉Aの底面からフレームFの下部までの距離に合わせて、複数の梯子部材41を組み合わせて梯子本体4を形成する。そして、基礎用梯子1を持ち上げて先端部が一対のフレームF間の下部に位置するように基礎用梯子1を配置する図17。なお、このときはストッパーユニット5の第1及び第2アーム53,54は収縮状態であり、ストッパーユニット5の幅WはフレームF間の距離Lよりも小さい状態となっている図18。基礎用梯子1を所定位置にセットした後、係合ピン57に繋がれた第2紐部材T2を引っ張ることで係合ピン57と係合穴522との係合を解除し、第1及び第2のアーム53,54を拡張状態とする図19。このとき、ストッパーユニット5のローラ55がフレームFのフェイスf2と下傾斜面S1との間に配置される。そして、各ローラ55がフェイスf2と下傾斜面S1との間に挟まれてしっかりと固定されるよう基礎用梯子1を下方へと引っ張る。これにより、基礎用梯子1が船倉Aの底面からフレームFの下部まで延びた状態で固定される。続いて、2つの滑車3を準備し、隣り合うフレームFの上部にあるスカラップf3のそれぞれに滑車3を固定する。具体的には、図20に示すように、既に設置された基礎用梯子1の足場板414まで作業者が登り、一方端が滑車3のシャックル32に結び付けられた第3紐部材T3の他方端を竿などを用いてフレームF上部のスカラップf3に通して引っ張ることで、滑車3のシャックル32がスカラップf3内を貫通して鍔部33がスカラップf3周辺部に当接した状態となり滑車3がフレームFの上部に固定される。なお、第3紐部材T3の他方端は、基礎用梯子1のねじれ防止バー6等に結び付けて固定する。隣り合う各フレームFのスカラップf3のそれぞれに滑車3が設置された後は、この各滑車3を利用して延長用梯子2を吊り上げる。具体的には、図21に示すように、第4紐部材T4を2本準備し、これらの一方端を延長用梯子2の上部に結び付け、他方端を滑車3を通して船倉Aの底面まで垂らし、これらを複数の作業者で引っ張ることで延長用梯子2を吊り上げる。このとき、ローラユニット7の車輪71が基礎用梯子1の支柱411上を転がりながら延長用梯子2が基礎用梯子1の上方まで吊り上げられる。そして、延長用梯子2が基礎用梯子1の上方に配置されると、第4紐部材T4の他方端をねじれ防止バー6等に結び付けて固定する図22。なお、延長用梯子2の下部は、ラッシングベルト100を利用してフレームFに固定される。以上により、船倉点検システムが設置される。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。例えば、上記実施形態では、係合部材としてローラ55がフェイスf2と下傾斜面S1との間に係合していたが、フェイスf2と下傾斜面S1との間に係合するものであればよく、矩形状のものなど多角形の係合部材を用いることができる。また、ストッパーユニット5は、各アーム53,54が揺動することで梯子本体4の幅方向に伸縮可能となっているが、特にこれに限定されるものではなく、例えば、アーム自体が梯子本体4の幅方向に伸縮可能な構造とすることもできる。また、上記実施形態では、第1アーム53に設けられた係合ピン57と回転台座52に設けられた係合穴522によってアーム53,54の閉じた状態を保持しているが、係合ピン57を回転台座52に設け、係合穴522を第1アームに設けるような構成とすることもできる。また、基礎用梯子1を設置する箇所によっては、両側に位置する各フレームFの形状が著しく異なり、ストッパーユニット5の2つのローラ55の内、片側のローラ55しかフェイスf2に係合できない場合がある。この場合であっても対応可能できるよう、例えば、どちらか一方の支柱411に、側方へと延びる固定棒を取付け可能な構成とすることができる。この固定棒は、ストッパーユニット5よりも上方に位置しており、支柱411に対して取り外し可能に取り付けられていることが好ましい。この構成によれば、固定棒が設置されていない側のローラ55が上記実施形態と同様にフェイスf2と下傾斜面S1との間に係合し、固定棒が設置されている側のローラ55はどこにも係合されない。そして係合したローラ55を支点として基礎用梯子1の自重によりフレームF間の中心線から固定棒の方向へと転倒モーメントが生じ、固定棒がフレームFの立設部f1を押圧して基礎用梯子1は自重により固定された状態となる。なお、係合状態のローラ55と固定棒先端との距離は、フレーム間の距離Lよりも大きいように構成されている。また、基礎用梯子1の設置方法について、延長用梯子2と同様の設置方法を採用することができる。すなわち、隣り合うフレームFの下部に形成されているスカラップf3のそれぞれに滑車3を固定し、基礎用梯子1の上部に結び付けた紐部材を各滑車3を介して引っ張ることで基礎用梯子1を吊り上げ、後は上記実施形態と同様の方法で基礎用梯子1を所定位置にセットして固定する設置方法を採用することもできる。"