"形成する画像に対応した光を発する少なくとも1以上の露光手段と、前記露光手段から発せられた光を反射する少なくとも1以上の反射多面体と、前記反射多面体から反射された光が照射されることにより潜像を形成する少なくとも1以上の像担持体と、前記潜像に対応するトナー像をシート材に定着させる定着手段とを備える画像形成装置であって、標準の画像形成速度による画像形成プロセスと、前記像担持体及び前記定着手段の動作速度を、前記標準の画像形成速度の場合の前記像担持体及び前記定着手段の動作速度のn1分の1にする、少なくとも1以上の減速画像形成プロセスとを備える画像形成装置において、前記減速画像形成プロセスの際、前記反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、前記反射多面体の連続するn1面のうちのn面を前記光の反射面として不使用とする制御を行う制御手段を備える画像形成装置。前記像担持体上の潜像を現像したトナー像が転写される中間転写手段を備え、前記潜像に対応するトナー像が、前記像担持体から、前記中間転写手段を介して、前記シート材に転写される請求項1に記載の画像形成装置。前記減速画像形成プロセスは、前記シート材が、透光性を有するシート材である場合に行われる請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記減速画像形成プロセスは、前記シート材が、前記形成する画像の光沢性を向上させるための高グロスシート材である場合に行われる請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記減速画像形成プロセスは、前記シート材に対するトナー像の定着性を向上させる場合に行われる請求項1から4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記シート材の種類を検出する検出手段を備え、前記制御手段は、該検出手段の検出結果に基づいて、前記減速画像形成プロセスを実行するタイミングを決定する請求項1から5のいずれか1項に記載の画像形成装置。形成する画像に対応した光を発する少なくとも1以上の露光手段と、前記露光手段から発せられた光を反射する少なくとも1以上の反射多面体と、前記反射多面体から反射された光が照射されることにより潜像を形成する少なくとも1以上の像担持体と、前記潜像に対応するトナー像をシート材に定着させる定着手段とを備える画像形成装置であって、標準の画像形成速度による画像形成プロセスと、前記像担持体及び前記定着手段の動作速度を、前記標準の画像形成速度の場合の前記像担持体及び前記定着手段の動作速度のn1分の1にする、少なくとも1以上の減速画像形成プロセスとを備える画像形成装置に適用される画像形成方法において、前記画像形成装置の動作を制御する制御手段が、前記減速画像形成プロセスの際、前記反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、前記反射多面体の連続するn1面のうちのn面を前記光の反射面として不使用とする制御を行う制御工程を備える画像形成方法。しかしながら、前述の様に定着速度を減速しようとした場合、前述の多重転写方式の場合は、定着~転写間の距離が最大用紙長さに比べて十分大きくないと中間体の場合は一次転写と二次転写の間の距離が最大用紙長さに比べて十分大きくないと感光体上に最終色を形成し終ってから定着速度を減速させるためには、転写ドラムや中間転写体を余分に回転させる必要が生じる。この場合、実質的にプリント時間が延びてしまう。更に、高速フルカラープラント方式として近年注目されている、感光体を4色分用いた、いわゆる4連多重転写方式においてはもちろん、上記多重転写、或いは中間体方式においても余分な回転を行なう代りに、以下に述べるのと同様の方法を行なうことも可能であるが、感光体上への画像形成時からあらかじめ減速状態にしないと、最終色の転写~定着間の距離が最大用紙長さよりも小さい機械においては減速定着を行なうことが出来ない。すなわち、転写~定着間の小さい機械では、画像形成中に減速するショックの回避も考えると、あらかじめ減速状態で画像形成を行なう必要が生じる。ところが、本件出願人等の検討の結果、光源にレーザ光を用い、これを反射多面体例えば、ポリゴンミラーで走査光とする方式のレーザプリンターにおいて、減速状態例えば1/2速での画像形成を行なった場合、レーザの光量が過多となり、画像がつぶれ気味となったり、中間調の階調不良が発生するという不具合を生じた。このため、減速時にはレーザ光量を減じる必要を生じたが、レーザの発光回路を用いて、本例の様に1/2、或いは1/3などと言った大幅な光量変更を安定的に実現するのは困難であった。また、ポリゴンミラーの速度を変更するのに時間がかかり、プロセススピードをす早く変更することが出来なかった。そこで、レーザの発光光量を変更する代りに、ポリゴンミラーの全面数のうちの所定の面を不使用にする方法が知られている。この方法は、ポリゴンミラーの使用面数を間引いて使用し、実質的にレーザ光量を減じる、いわゆる間引き走査の方法であり、周知の技術として知られている。しかしながら、本件出願人等がこの間引き走査を行なったところ、新たな画像上の問題が発生した。それは、ディザ画像など、周期性を有する画像に対し、ポリゴンミラー各面が有する、主走査方向の走査長のばらつき、いわゆるジッターが干渉を起こし、例えば中間調の均一な画像上に縞状のスジむらを生じる、という問題である。図4~7を用いて、このモアレ現象を説明する。図4は、従来の画像形成装置に使用されるポリゴンミラーの構成及び走査長の関係を示す概略図であり、図5は、従来の画像形成装置に使用されるディザマトリックスの概念図であり、図6及び図7は、従来の画像形成装置において形成される画像パターンの概略図である。一例として、図4のaに示される様にポリゴンミラー121の面数を8面とした場合、ミラーの回転軸123が中心位置122に対しズレている場合の、主走査方向への影響は、図4のbのミラー面S1~S8に対応する走査線l1~l8に示す様に、図4上左から右への走査位置の微妙なズレうねりとなって表われる。ここで、左端の書き出し位置は、既知の検知手段により書き込み信号の同期をとることで揃えられるが、右方向への走査に従って、ポリゴンミラーの各面ごとに位置のズレが発生し、このズレは右端で最大となる。すなわち、左端から右端への走査に従い、走査線8本ごとの周期でドットが次第にズレを生じ、左右にうねる。一方、画像パターンの一例として、図5に示す様なディザマトリックスを考え、数値の様な順番で画素を成長させる即ち、中央から外側へのうず巻型に成長させる。このとき、近年のプリンターにおいては、図中の1ドットの中を、更に複数段に分けて成長させる、いわゆる多値ディザが用いられることもある。いずれにせよ、この様なくり返しパターンを用いると、ビットマップ上において、図6に示す様な成長中心白丸、或いは黒丸で表記が表われる。ここで、図6には、成長中心白丸、或いは黒丸で表記に基づく数個のディザマトリックスDが一例として表示されている。これに対し、先に述べた様なポリゴンミラー面のズレによる、走査数8本毎の周期のビーム位置のうねりが加わると、画像上で右端へ行く程、疎な部分と密な部分が8本毎の周期で発生し、例えば図6のうち、走査線l1に対応する、黒くぬりつぶした成長中心の部分が強調される他の成長中心よりもわずかに濃く見える。この黒く見える理由として、図6に示される黒丸の部分は、図4に示されるポリゴンミラーの画像形成のうねりにより、上下のずれが少ない部分では他の部分よりも上下ドットの距離が密となる。そのため、図6に示される部分が黒く見えることになる。換言すると、図6の白丸の部分は、図4に示されるポリゴンミラーのうねりにより、画像形成時に、上下のドット距離が斜め方向に離れた部分であり、ドット同士が疎になった結果、相対的に画素全体が淡く見えているということが言える。原因としては、各ドットが集中すると濃く、離散すると淡く見えるのは、電子写真方式での潜像形成時の電位の深さが変化したり、現像時のエッジ効果が影響して、トナー像のトナー量や形状が変化するためと思われる。いずれにせよ、画素の濃淡は図4のポリゴンミラーによる主走査方向のうねりが原因となり、このうねりの周期で濃淡が発生することになる。但し、本例の様に、うねりの周期がディザマトリックスの大きさに比べて大きい場合ここでは8ライン周期は、強調される点同志の間隔が広がり、隣接した強調点がつながって見えないので画像上では殆んどモアレパターンが判らない。ところが、この様な状況において、先に述べた様な、画像形成速度を減速させるのに伴うポリゴンミラーの間引き走査を行なうと、例えば1/2速に減速するのに伴って、ポリゴンミラー面を1面おきに使用した場合、前述のうねり周期は8面の1/2、すなわち走査線4本周期で発生することになる。この場合における、ディザ成長中心とうねりの干渉の様子を図7に示す。図7においても、白丸及び黒丸は、図5に示されるディザマトリックスの中心である。すなわち、図7においても、白丸及び黒丸は、図6に示されるようなディザマトリックスDの中心である。図7から明らかな様に、うねりの周期が4本に減じたことで、強調される点同志の間隔が狭まり、L1~L3の様な強い相関すなわち、モアレによる斜め縞模様が発生する。このモアレ縞模様は、ポリゴンミラーによる走査のうねりの大きさや、1ドットあたりの走査密度、ディザの形状などにより程度が変化するが、一例として、走査密度を600ドット/インチとした場合、このとき上記ディザによる画素は、120線程度に相当ポリゴンミラーの走査右端における干渉縞は、ピッチが約0.6mmの斜め線となるが、このとき、ポリゴンミラーや回転軸の製造精度を上げてうねり状の主走査方向ドットずれ量の最大~最小値を1ドット以下に抑えても、減速による間引き走査時のモアレ縞は非常に目立つことが伴った。一方、モアレ縞が見えなくなるまでポリゴンミラーのうねりを小さくする例えば右端で1/5ドット以下ことは、製造精度上きわめて困難であることが判明した。なお、このモアレ縞模様は、ディザの大きさ一辺のドット数と、ポリゴンミラーの面数が近接すると目立ち易くなる傾向に有るが、一般に良く使用されるディザの線数は100~200線即ち、一辺のドット数が6~3ドットであり、一方、ポリゴンミラーとしては4~12面のものが良く用いられるため、前述の様にポリゴンミラー面を間引いて使用すると、モアレ縞が目立ち易い方向に変化することが多い。本発明は上記の従来技術の課題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、画像形成プロセス速度を低減させる際に、反射多面体の反射面を間引く場合であっても、形成される画像の画質の低下を防止することが可能な画像形成装置及び画像形成方法を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明に係る画像形成装置は、形成する画像に対応した光を発する少なくとも1以上の露光手段と、前記露光手段から発せられた光を反射する少なくとも1以上の反射多面体と、前記反射多面体から反射された光が照射されることにより潜像を形成する少なくとも1以上の像担持体と、前記潜像に対応するトナー像をシート材に定着させる定着手段とを備える画像形成装置であって、標準の画像形成速度による画像形成プロセスと、前記像担持体及び前記定着手段の動作速度を、前記標準の画像形成速度の場合の前記像担持体及び前記定着手段の動作速度のn1分の1にする、少なくとも1以上の減速画像形成プロセスとを備える画像形成装置において、前記減速画像形成プロセスの際、前記反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、前記反射多面体の連続するn1面のうちのn面を前記光の反射面として不使用とする制御を行う制御手段を備える。また、前記像担持体上の潜像を現像したトナー像が転写される中間転写手段を備え、前記潜像に対応するトナー像が、前記像担持体から、前記中間転写手段を介して、前記シート材に転写される。また、前記減速画像形成プロセスは、前記シート材が、透光性を有するシート材である場合に行われる。また、前記減速画像形成プロセスは、前記シート材が、前記形成する画像の光沢性を向上させるための高グロスシート材である場合に行われる。また、前記減速画像形成プロセスは、前記シート材に対するトナー像の定着性を向上させる場合に行われる。また、前記シート材の種類を検出する検出手段を備え、前記制御手段は、該検出手段の検出結果に基づいて、前記減速画像形成プロセスを実行するタイミングを決定する。さらに、本発明に係る画像形成方法は、形成する画像に対応した光を発する少なくとも1以上の露光手段と、前記露光手段から発せられた光を反射する少なくとも1以上の反射多面体と、前記反射多面体から反射された光が照射されることにより潜像を形成する少なくとも1以上の像担持体と、前記潜像に対応するトナー像をシート材に定着させる定着手段とを備える画像形成装置であって、標準の画像形成速度による画像形成プロセスと、前記像担持体及び前記定着手段の動作速度を、前記標準の画像形成速度の場合の前記像担持体及び前記定着手段の動作速度のn1分の1にする、少なくとも1以上の減速画像形成プロセスとを備える画像形成装置に適用される画像形成方法において、前記画像形成装置の動作を制御する制御手段が、前記減速画像形成プロセスの際、前記反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、前記反射多面体の連続するn1面のうちのn面を前記光の反射面として不使用とする制御を行う制御工程を備える。このように、本発明によれば、像担持体及び定着手段の動作速度を標準の画像形成速度の場合の像担持体及び定着手段の動作速度のn1分の1にする減速画像形成プロセスの際、反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、制御手段が、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、反射多面体の連続するn1面のうちのn面を光の反射面として不使用とする制御を行うことにより、例えば反射多面体の反射面の数が7であり、動作速度を1/2にする場合、反射する面の順序が、1,3,5,7,2,4,6となり、走査方向のズレの周期の短縮化を防止することができ、減速時における前述の画像不良を防止する。ここで、反射多面体の連続するn1面のうちのn面を光の反射面として不使用とするとは、例えば反射多面体として7面のポリゴンミラーを用い、n=2とした場合、このポリゴンミラーの各面に、1,2,3,4,5,6,7と順番をつけ、3面のうちの2面を連続的に反射面として不使用にすることを意味する。すなわち、上例では、1,4,7,3,6,2,5,1,4,7,というように反射面を選択することをいう。他の面数の反射多面体及び任意のnで同様である。また、露光手段、反射多面体及び像担持体を複数設け、それぞれ異なる色のトナー像を形成するとすれば、タンデム型多重転写方式によるカラー画像形成装置の減速時における前述の画像不良を防止することができる。また、中間転写手段を用いてトナー像をシート材に転写しているため、装置の小型化、低コスト化を図ることができる。また、シート材が例えばOHPシートのような透光性を有するシート材であったり、光沢性を向上させるための高グロスシート材であったり、又は、シート材に対するトナーの定着性を向上させる際に減速画像形成プロセスを実行しているため、透光性、光沢性及び定着性を向上させることができる。また、シート材の種類を検出手段により検知し、この検知結果に基づいて減速画像形成プロセスの実行タイミングを決定しているため、OHPシートなど、特殊紙の自動検出が実現出来、かつ、スループットを最大にすることが出来る。以上説明したように、本発明は、像担持体及び定着手段の動作速度を標準の画像形成速度の場合の像担持体及び定着手段の動作速度のn1分の1にする減速画像形成プロセスの際、反射多面体の面数がmmは3以上の整数である場合に、制御手段が、mとnとの関係として、m/n1が整数にならないようにnを選択する制御を行うと共に、反射多面体の連続するn1面のうちのn面を光の反射面として不使用とする制御を行うことにより、例えば反射多面体の反射面の数が7であり、動作速度を1/2にする場合、反射する面の順序が、1,3,5,7,2,4,6,1,3となり、走査方向のズレの周期の短縮化を防止することができ、減速時における前述の画像不良を防止することができる。以下に図面を参照して、この発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に特定的な記載がない限りは、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。また、以下の図面において、既述の図面に記載された部材と同様の部材には同じ番号を付す。また、以下に説明する、本発明に係る画像形成装置の各実施形態の説明は、本発明に係る画像形成方法の各実施形態の説明を兼ねる。第1の実施形態まず、本発明に係る画像形成装置の第1の実施形態について図1及び図2を参照して説明する。図1は、本発明に係る画像形成装置の第1の実施形態である、電子写真方式の4ドラム方式のフルカラー画像形成装置の断面図である。図1に示される画像形成装置は、複数の画像形成ユニットM,C,Y,Bkを有し、各画像形成ユニットを縦貫して、本発明の構成要素たる中間転写手段としての転写ベルト30が配設されている。各画像形成ユニットM,C,Y,Bkには、それぞれ本発明の構成要素たる像担持体としての円筒型の感光ドラム感光体11M,11C,11Y,11Bkが、矢印a方向へ回転可能に支持されている。12M,12C,12Y,12Bkは一次帯電器で、それぞれ感光ドラム11M,11C,11Y,11Bkと所定の間隔を持って配置されている。13M,13C,13Y,13Bkは、本発明の構成要素たる反射多面体としてのポリゴンミラーを用いた、本発明の構成要素たる露光手段としてのレーザ露光装置であり、それぞれ一次帯電器12M,12C,12Y,12Bkに対し、感光ドラム11M,11C,11Y,11Bkの回転方向下流側において画像信号23M,23C,23Y,23Bkに応じて感光ドラムを露光する。14M,14C,14Y,14Bkはそれぞれマゼンタ、シアン、イエロー、ブラック色のトナーを収納した現像器で、感光ドラム11M,11C,11Y,11Bkの露光装置よりさらに下流側に、感光ドラムに対向して配置されている。30は、レジストローラ20から供給されたシート材Pを担持搬送する転写ベルトであり、駆動ローラ31、分離ローラ32により張架され、感光ドラム11M,11C,11Y,11Bkに接触して矢印b方向に駆動されている。転写帯電器15M,15C,15Y,15Bkは、転写ベルト30の移動方向上流側から順に各感光ドラムに対して、転写ベルトを挟むように各転写位置に配置されている。16M,16C,16Y,16Bkは、各感光ドラムのクリーナ、33は転写ベルト30を清掃するベルトクリーナである。40は、トナー像が転写されたシート材に、トナー像を定着させるための、本発明の構成要素たる定着手段としての定着器である。35は、画像形成装置全体の動作を制御する、本発明の構成要素たる制御手段としての制御部であり、感光ドラム11M,11C,11Y,11Bや、レーザ露光装置13M,13C,13Y,13Bkや、定着器40等の動作を制御する。以上のように構成された画像形成装置の動作について、画像形成ユニットMを例にして説明する。感光ドラム11Mは、アルミなどの導電性基体の表面に光半導電層を有し、矢印a方向へ回転している。そして一次帯電器12Mにより、表面を一様にマイナス帯電された後、レーザ露光装置13Mにより露光が行われて、画像データと対応した静電潜像が形成される。このレーザ露光装置13Mにより露光は、後述するようにポリゴンミラーを用いて行われる。現像器14Mは、マイナス帯電したトナーを用いて現像を行ない、静電潜像と対応したトナー像を感光ドラム11Mの表面に形成する。そして、感光ドラム11Mの表面に形成されたトナー像は、転写ローラ15Mによって、同期するようにしてレジストローラ20から転写ベルト30に向けて供給されたシート材Pに転写される。他方、転写後の感光ドラム11Mは、表面に付着している残留トナーがクリーナ16Mによって除去され、次の画像形成が行われる。以上の動作を所定のタイミングを持って、各画像形成ユニットにおいて行われ、各感光ドラム上に形成されたトナー像が、転写ベルト30に保持されたシート材Pに順次転写される。フルカラーモードの場合は、シート材Pに対してM,C,Y,Bkの順で転写され、単色や、2~3色モードの場合も同様に前記の順で、必要な色のトナーがシート材P上に多重転写される。トナー像が転写されたシート材Pは、転写ベルト30によって定着器40に供給され、加熱、加圧を受けて定着され、フルカラー画像が得られる。なお、シート材Pを定着器40に供給し終えた転写ベルト30は、ベルトクリーナ33によってその表面が清掃される。上記の様な装置において、定着ニップ~4色目の転写ニップ間距離Aがシート材より短いと、普通紙に加えてOHP、高グロス紙高グロスシート、厚紙などといったシート材を用いる場合、透過性、光沢度、定着性等を確保するため、1/2速、あるいは1/3速に定着スピードを落とすのに伴い、あらかじめ1色目の画像形成プロセスのスピード自体を、標準の画像形成速度より落として減速画像形成プロセスとする必要がある。このとき、従来例に述べた様に、8面のポリゴンミラーを用いて1/2速にしたり、或いは6面のポリゴンミラーを用いて1/3速にすると、従来例で述べた様に、ディザなどの画素との間で干渉縞が発生し易くなる。これを解決するために、本実施形態においては、光学系であるレーザ露光装置13Bk,13Y,13C,13Mの全てについて、7面のポリゴンミラーを用いる様にする。この様にすることで、図2に示すように、例えばプロセススピードを1/2速としたとき、ポリゴンミラー41にて、1~7の順で1面毎の間引き走査を行なうと、次に同一面が現れるまでの周期を7とすることが出来る1→3→5→7→2→4→6→1。図2は、図1に示される画像形成装置に使用されるポリゴンミラー41の構造図である。この結果、間引き走査による走査線のうねりの短周期化を免れることが出来、干渉縞の悪化を防止出来る。一般化以上の実施形態の説明を一般化すると以下のようになる。すなわち、一般に、ポリゴンミラー面数をmただし、mは3以上が好ましい。以下同じ、n面分の間引き走査による減速率を1/n1例えば、1面ずつ間引いて各走査を行うと、減速時減速画像形成プロセス時の速度は1/n1=1/2となるとしたとき、m/n1が整数にならないようにする。すなわち、m/n1≠整数を満足させるようにmとnの関係を調整することで、減速時における干渉縞の悪化が防止出来る。ただし、m/n1が整数にならないようにする場合には、m/n1が割り切れないようにすることがなお良い。すなわち、上記実施形態の他に、例えば、11面、7面、5面のポリゴンミラーを用いることで、1/2、1/3、1/4速の減速時すなわち、各々1,2,3面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、10面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、8面のポリゴンミラーを用いることで、1/3、1/5速の減速時すなわち、各々2,4面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、4面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。なお、プロセススピードの減速開始タイミングとしては、本例の様に4ドラム方式の場合においては、シート材Pの給紙に先立ち、あらかじめ全ての速度を減速状態にしても良いが、OHPシートOHP用紙等の自動検出装置がある場合は、シート材Pをレジストローラ20まで通常速度で給紙し、一旦停止後、本発明の構成要素たる検出手段としての検出装置22などによってシート材Pが、例えばOHPシート=透明であることを検出した後に、プロセススピードを減速状態に変化させて画像形成を行なっても良い。この様にすることで、OHPシートなど、特殊紙の自動検出が実現出来、かつ、スループットを最大にすることが出来る。なお、言うまでもないが、上記例では1/n1速への減速時には、ポリゴンミラーのn面を間引くことで、画像信号23M~23Bkなどの基本クロックは変更することなく、従って画像信号自体をn1本につきn本ずつ間引いて出力すれば良いので、コントローラに与える負荷を軽減出来る。このようにすることで、本実施形態では、タンデム型多重転写方式によるカラー画像形成装置の減速時における前述の画像不良を防止する様にしたものである。第2の実施形態次に、本発明に係る画像形成装置の第2の実施形態について図3を参照して説明する。図3は、本発明に係る画像形成装置の第2の実施形態である、電子写真方式の1ドラム4現像器の中間転写体方式によるフルカラー画像形成装置の断面図である。図3において、62は内部に、本発明の構成要素たる反射多面体としてのポリゴンミラー52を有する、本発明の構成要素たる露光手段としてのレーザ露光装置であり、画像信号51に従って、一次帯電手段53により均一帯電された、本発明の構成要素たる像担持体としての感光ドラム61上を露光する。63,64,65,66は矢印方向に順次回転して感光ドラム61を現像するロータリー方式の現像装置、55はY,M,C,Bkの各像を順次表面に重ねて担持する、本発明の構成要素たる中間転写手段としての中間転写ベルトである。67は感光ドラム61から中間転写ベルト55への一次転写器、56は中間転写ベルト55上の画像をシート材Pに一括転写するための二次転写器であり、用紙Pは給紙ローラ69、レジストローラ59などを介して二次転写器56と中間転写ベルト55の間に供給される。表面に画像を一括転写されたシート材Pは、本発明の構成要素たる定着手段としての定着器53により加熱定着を受ける。上記の様な実施形態において、一次転写ニップと二次転写ニップとの距離Bが、減速状態でプリントを行なう対象である用紙の最大用紙サイズよりも小さい場合、少なくとも最終色この場合Bkの画像形成及び一次転写は、あらかじめ減速状態で行なうか、または最終色の一次転写終了後、中間転写ベルト55を更に1回転空転させ、この間に少なくとも中間転写ベルト55、二次転写器56を減速させ、しかる後に定着器53で減速定着を行なう必要がある。当然、後者の方法ではスループットが下がってしまうので、最大スループットを得るには、前者の方法において、3色目の一次転写後で4色目の一次転写前においてプロセススピードを減速するのが良い。この様な場合においても、ポリゴンミラー52の面数をm、n面分の間引き走査による減速率を1/n1速としたとき、m/n1を整数にならないようにする、すなわち、m/n1≠整数とすることで、減速時における、4色目の干渉縞の悪化が防止出来る。ただし、m/n1が整数にならないようにする場合には、m/n1が割り切れないようにすることがなお良い。例えば、11面、7面、5面のポリゴンミラーを用いることで、1/2、1/3、1/4速の減速時すなわち、各々1,2,3面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、10面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時、すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、8面のポリゴンミラーを用いることで、1/3、1/5速の減速時、すなわち、各々2,4面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、4面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。なお、本第2の実施形態においても、第1の実施形態に述べたのと同様にして、本発明の構成要素たる検出手段としての、シート材の検出装置58などを用いることで、給紙後のシート材上の種類を自動検出し、例えばOHPシートである場合には、1~3色の画像形成及び一次転写が終了した後、4色目の画像形成前に1/2、或いは1/3の減速モードに入ることが出来る。また、本例では中間転写体として、中間転写ベルト55を用いた場合について説明を行ったが、中間転写ドラムなどを用いた場合においても同様であることは言うまでもない。第3の実施形態第2の実施形態においては中間転写ベルト55を用いた、中間転写方式の場合について説明を行なったが、唯一の感光ドラム上の潜像を逐次現像し、その都度シート材上に転写する、周知の多重転写方式においても、転写~定着間の距離が最大シート材の長さよりも小さい様な場合においては、減速定着実行時におけるスループットを高めるためには、第3色目の画像形成が終了の後、第4色目の画像形成以前において、プロセススピードを減少させる必要がある。この様な場合においても、第2の実施形態と同様に、本発明の構成要素たる反射多面体としてのポリゴンミラー52の面数をm、n面分の間引き走査による減速率を1/n1速としたとき、m/n1を整数にならないようにする、すなわち、m/n1≠整数とすることで、減速時における、4色目の干渉縞の悪化が防止出来る。例えば、11面、7面、5面のポリゴンミラーを用いることで、1/2、1/3、1/4速の減速時すなわち、各々1,2,3面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、10面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、8面のポリゴンミラーを用いることで、1/3、1/5速の減速時すなわち、各々2,4面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。また、上記実施形態の他に、例えば、4面のポリゴンミラーを用いることで、1/3速の減速時すなわち、2面分だけ間引きを行なう時における干渉縞の悪化が防止出来る。"