"負荷に供給される電力を一定期間計測した消費電力データに基づいて、1日の消費電力の変化により当該負荷に係る作業者の出勤時刻及び退勤時刻を1日毎に推定するステップと、前記出勤時刻及び退勤時刻に基づき1日の在勤時間中の負荷の消費電力量を算出し、所定期間における前記1日の在勤時間中の負荷の消費電力量の平均を算出するステップと、1日の在勤時間中における最大の消費電力と、各時間における消費電力との差に基づいて各時間における節電電力量の推定値を推定し、該推定値を在勤時間について累積し1日の推定節電電力量として1日毎に算出するステップと、前記1日の推定節電電力量と、該推定節電電力量と該1日の在勤時間中の消費電力量の和との比を第1のパラメータとして算出し、該1日の在勤時間中の消費電力量と所定期間における1日の在勤時間中の消費電力量の平均との比を第2のパラメータとして算出するステップと、前記算出した第1及び第2のパラメータに基づく節電努力評価指標を該当日の前記計測した1日の各時間の消費電力と共に表示するステップと、を含むことを特徴とする消費電力表示方法。前記表示するステップは、前記第1のパラメータ及び第2のパラメータをそれぞれ所定の閾値と比較して、前記節電努力評価指標として評価レベルを示すマークを表示するステップを含むことを特徴とする請求項1に記載の消費電力表示方法。負荷に供給される電力を一定期間計測した消費電力データに基づいて、1日の消費電力の変化により当該負荷に係る作業者の出勤時刻及び退勤時刻を1日毎に推定する出退勤時刻算出部と、前記出勤時刻及び退勤時刻に基づき1日の在勤時間中の負荷の消費電力量を算出し、所定期間における前記1日の在勤時間中の負荷の消費電力量の平均を算出する消費電力量算出部と、1日の在勤時間中における最大の消費電力と、各時間における消費電力との差に基づいて各時間における節電電力量の推定値を推定し、該推定値を在勤時間について累積し1日の推定節電電力量として1日毎に算出する節電電力量算出部と、前記1日の推定節電電力量と、該推定節電電力量と該1日の在勤時間中の消費電力量の和との比を第1のパラメータとして算出し、該1日の在勤時間中の消費電力量と所定期間における1日の在勤時間中の消費電力量の平均との比を第2のパラメータとして算出する評価部と、前記算出した第1及び第2のパラメータに基づく節電努力評価指標を該当日の前記計測した1日の各時間の消費電力と共に表示する表示部と、を備えることを特徴とする消費電力表示装置。前記表示部は、前記第1のパラメータ及び第2のパラメータをそれぞれ所定の閾値と比較して、前記節電努力評価指標として評価レベルを示すマークを表示するステップを含むことを特徴とする請求項3に記載の消費電力表示装置。しかし、許容される消費電力は、業務内容、使用する電気機器の個々の消費電力、機器の数などにより異なるものであり、単純に消費電力を表示するだけでは、電力の無駄使いを行なっているかどうかは判断できない。本発明は、上述のような実情を鑑みてなされたものであり、作業者の使用電力の大小に拘わらず節電努力をしているか否か判別可能な消費電力表示装置及び消費電力表示方法を提供することをその目的とする。上記課題を解決するために、本発明の第1の技術手段は、消費電力表示方法であって、負荷に供給される電力を一定期間計測した消費電力データに基づいて、1日の消費電力の変化により当該負荷に係る作業者の出勤時刻及び退勤時刻を1日毎に推定するステップと、前記出勤時刻及び退勤時刻に基づき1日の在勤時間中の負荷の消費電力量を算出し、所定期間における前記1日の在勤時間中の負荷の消費電力量の平均を算出するステップと、1日の在勤時間中における最大の消費電力と、各時間における消費電力との差に基づいて各時間における節電電力量の推定値を推定し、該推定値を在勤時間について累積し1日の推定節電電力量として1日毎に算出するステップと、前記1日の推定節電電力量と、該推定節電電力量と該1日の在勤時間中の消費電力量の和との比を第1のパラメータとして算出し、該1日の在勤時間中の消費電力量と所定期間における1日の在勤時間中の消費電力量の平均との比を第2のパラメータとして算出するステップと、前記算出した第1及び第2のパラメータに基づく節電努力評価指標を該当日の前記計測した1日の各時間の消費電力と共に表示するステップと、を含むことを特徴としたものである。本発明の第2の技術手段は、第1の技術手段において、前記表示するステップは、前記第1のパラメータ及び第2のパラメータをそれぞれ所定の閾値と比較して、前記節電努力評価指標として評価レベルを示すマークを表示するステップを含むことを特徴としたものである。本発明の第3の技術手段は、消費電力表示装置であって、負荷に供給される電力を一定期間計測した消費電力データに基づいて、1日の消費電力の変化により当該負荷に係る作業者の出勤時刻及び退勤時刻を1日毎に推定する出退勤時刻算出部と、前記出勤時刻及び退勤時刻に基づき1日の在勤時間中の負荷の消費電力量を算出し、所定期間における前記1日の在勤時間中の負荷の消費電力量の平均を算出する消費電力量算出部と、1日の在勤時間中における最大の消費電力と、各時間における消費電力との差に基づいて各時間における節電電力量の推定値を推定し、該推定値を在勤時間について累積し1日の推定節電電力量として1日毎に算出する節電電力量算出部と、前記1日の推定節電電力量と、該推定節電電力量と該1日の在勤時間中の消費電力量の和との比を第1のパラメータとして算出し、該1日の在勤時間中の消費電力量と所定期間における1日の在勤時間中の消費電力量の平均との比を第2のパラメータとして算出する評価部と、前記算出した第1及び第2のパラメータに基づく節電努力評価指標を該当日の前記計測した1日の各時間の消費電力と共に表示する表示部と、を備えることを特徴としたものである。本発明の第4の技術手段は、第3の技術手段において、前記表示部が、前記第1のパラメータ及び第2のパラメータをそれぞれ所定の閾値と比較して、前記節電努力評価指標として評価レベルを示すマークを表示するステップを含むことを特徴としたものである。本発明では、1日の消費電力量と一定期間の消費電力量の平均との比に加えて、1日の消費電力量と推定節電電力量との比に基づいて、節電努力をしているか否かの評価を行なっているため、個人毎の消費電力量の大小と関係なく努力を評価できる。また、評価のための各パラメータは、計測した消費電力量から自動的に計算できるため、電力計測対象の数が増えても設定の手間が不要である。図1は、本発明の消費電力表示装置を含む消費電力表示システムの構成例を模式的に示す図である。図1において参照符号1で例示する消費電力表示システムは、パーソナルコンピュータなどの負荷における消費電力を表示する消費電力表示装置以下、表示装置と省略2と、負荷に電力を供給すると共に該電力を測定する電力測定タップ3と、を備える。表示装置2と電力測定タップ3のそれぞれには、無線アンテナ25a,37aが内蔵されており、該無線アンテナ25a,37aを介した無線通信により、電力測定タップ3から表示装置2へ消費電力データが送られる。表示装置2では、消費電力データに基づいて消費電力を表示する。図2は、図1の表示装置2の内部構成例を示すブロック図である。表示装置2は、制御部20と、一時記憶部21と、記憶部22と、入力処理部23と、表示処理部24と、通信処理部25と、タブレット26と、ディスプレイ27とを備える。なお、表示装置2は、消費電力の表示専用の装置であってもよいし、汎用のパーソナルコンピュータであってもよい。制御部20は、CPUCentralProcessingUnitを用い、記憶部22に記憶されている消費電力表示用プログラムP1などの各種プログラムを一時記憶部21に読み出して実行することにより、表示装置2の各部の動作を制御する。なお、制御部20が有する出退勤時刻算出部20a、消費電力量算出部20b、推定節電電力量算出部20c、評価部20dについては後述する。一時記憶部21には、RAMRandomAccessMemory、例えば、SRAMStaticRAM、DRAMDynamicRAMを用いる。一時記憶部21には、上述のように読み出されたプログラムが記憶されると共に、制御部20の処理によって発生する情報が記憶される。記憶部22はハードディスク、又はSSDSolidStateDriveなどを用いる。記憶部22には、消費電力表示用プログラムP1が記憶されている。他に、グラフ表示装置1における他のアプリケーションソフトウェアプログラムが記憶されていてもよいのは勿論である。入力処理部23には、ペン26aによる入力を受け付けるタブレット26が接続される。入力処理部23は、表示装置2のユーザの操作により入力されるボタンの押下情報、画面中の位置を示す座標情報などの情報を受け付け、制御部20へ通知する。表示処理部24には、液晶ディスプレイなどを用いるディスプレイ27が接続されている。ディスプレイ27は本発明の表示部に相当する。制御部20は、表示処理部24を介し、ディスプレイ27に消費電力のグラフ表示用のアプリケーション画面を出力し、アプリケーション画面内に画像を表示させる。通信処理部25には、無線通信を行うための無線アンテナ25aが接続されている。なお、無線通信手段25aによる消費電力データを送受信するための通信プロトコルは、ZigBeeジグビイなどのプロトコルを用いればよい。通信プロトコルはこれに限られない。図3は、図1の電力測定タップ3の構成例を示す図である。電力測定タップ3は、制御部30と、一時記憶部31と、記憶部32と、電流計33と、コンセント34と、インタフェース回路I/F35と、内部バス36と、通信処理部37とを備える。制御部30は、記憶部32に記憶されているプログラムを一時記憶部31に読み出して実行することにより、電力測定タップ3の各部の動作を制御する。一時記憶部31には、RAMを用いる。一時記憶部31には、上述のように読み出されたプログラムが記憶されると共に、制御部30の処理によって発生する情報が記憶される。記憶部32にはROMReadOnlyMemoryなどを用いる。電力測定タップ3は、電源プラグ4により電気の供給を受ける。電気は電力線5を通り、電流計33を通過して、コンセント34に供給される。電流計33から得られたデジタル変換された測定値は、電流計のインタフェース回路35を通じて、内部バス36に伝達される。通信処理部37には、無線アンテナ37aが接続されている。このような電力測定タップ3では、制御部30が、負荷に供給される電力を電流計33を用いて一定期間例えば1日に亘って所定期間ごと例えば1秒ごとに計測した消費電力データを生成しており、表示装置2からの要求に応じて、該表示装置2に無線アンテナ37aを介し消費電力データを送る。図4は、電力測定タップ3から表示装置2へ送られる消費電力データの一例を説明する図である。図4Aは、数値を表形式で示したものであり、消費電力データすなわちテーブルT1の第1行は、0時から23時まで1時間ごとの時間であり、同第2行はその時間内1時間における消費電力量単位Whである。図4BのグラフG1は、図4Aの消費電力データをグラフ化したものである。なお、1時間毎の消費電力量Whと当該1時間の平均消費電力Wは同じ値になる。以下の説明では、1時間毎の消費電力は消費電力量と同義とする。図5は、表示装置2が全ての電力測定タップ3から受信した消費電力データを集計した集計消費電力データの一例を説明する図である。図5の集計消費電力データすなわちテーブルT2の第1列は、電力測定タップ3の固有番号、同第2列は電力を測定した日付、同第3列以降は、消費電力量単位Whである。この例では、3台の電力測定タップのデータを、4日間にわたって集計している。表示装置2では、図5で例示した集計消費電力データに基づいて、負荷毎に、例えば、電力測定タップ3の1日の時間毎の消費電力の推移をグラフや表で表示する。その際、出退勤時刻算出部20aが、集計消費電力データに基づいて、該当する電力測定タップ3について、1日の消費電力の変化により、電力測定タップ3に係る作業者の出勤時刻S及び退勤時刻Eを推定/算出する。出勤時刻S及び退勤時刻Eは、1日の消費電力の表示が指示された日を含む所定期間例えば4日間の1日毎に算出される。また、消費電力量算出部20bは、集計消費電力データに基づいて、上記所定期間内の1日毎に、出退勤時刻算出部20aが推定した出勤時刻Sから退勤時刻Eまでの間すなわち勤務時間中の合計の消費電力量Wnを算出し、また、該消費電力量Wnの上記所定期間における平均値を平均消費電力量Wtとして算出する。推定節電電力量算出部20cは、集計消費電力データに基づいて、出退勤時刻算出部20aが推定した勤務時間中在勤時間中の最大の消費電力と、実際の各時間の消費電力との差を、各1時間あたりの節電電力量と推定し、該推定した節電電力量を勤務時間について累積し一日の推定節電電力量Wdとして算出する。このように勤務時間中の最大の消費電力を基準とするのは、最大の消費電力が計測される期間は、電力測定タップに接続されている全ての機器の電源がONとなっていると推定されるからである。評価部20dは、該当する日について、一日の推定節電電力量Wdと、一日の推定節電電力量Wdと一日の勤務時間中の消費電力量Wnとの和、すなわち、推定した勤務時間中の最大の1時間あたりの消費電力で該勤務時間にわたって消費した場合の電力量との比を第1のパラメータRaとし、該当する日の勤務時間中の合計の消費電力量Wnと所定期間中の平均消費電力量Wtとの比を第2のパラメータRbとして算出する。そして、表示装置2は、消費電力をディスプレイ27に表示する際に、第1及び第2のパラメータに基づく節電努力評価指標を表示する。より具体的には、評価部20dが、第1のパラメータRaと第2のパラメータRbとを用いて1日の節電努力の評価値Zを算出する。評価値Zの具体例については後述する。表示装置2は、消費電力をディスプレイ27に表示する際に、節電努力評価指標として、上記評価値Zに基づいて異なる警告マークを表示する。図6は、表示装置2による消費電力表示の一例を示す図である。図6は、消費電力表示をグラフ表示で行う例であり、図のグラフG2は、1日の消費電力をグラフ表示しており、評価値Zに応じて色が異なる警告マークM1を重ねて表示している。図7は、表示装置2による消費電力表示の他の例を示す図である。図7は、消費電力表示を表で行う例であり、図の表T1は、所定期間内の1日の消費電力を表で表示しており、評価値Zに応じて形状が異なる警告マークM2例えば、○△×を第3列に表示している。このような表示を見ることにより、ユーザは、節電努力をきちんと行なっているか否かを容易に把握することができる。なお、上から3行目の警告マーク欄が空白である意味は後述する。図8は、表示装置2による消費電力のグラフ表示処理の一例を説明するフローチャートである。表示装置2では、ある電力測定タップ3について1日の消費電力の推移のグラフ表示の指示をタブレット26を介して受け付けると、出退勤時刻算出部20aが、集計消費電力データを参照し、1日の消費電力の変化に基づいて、該当する日を含む所定期間内の当該電力測定タップ3に係る作業者の出勤時刻S及び退勤時刻Eを1日毎に推定算出しステップS1、ステップS2に進む。ステップS2では、該当する日の出勤時刻S及び退勤時刻Eが求められたか判定する。求められた場合YESの場合、ステップS3に進み、求められない場合NOの場合、ステップS8に進む。出勤時刻S及び退勤時刻Eが求められない場合とは、消費電力の変化が少ない場合であり、詳細は後述する。ステップS3では、消費電力量算出部20bが、出退勤時刻算出部20aが推定した出勤時刻Sから退勤時刻Eまでの合計の消費電力量Wnを一日毎に算出し、該消費電力量Wnの平均である平均消費電力量Wtを算出する。また、推定節電電力量算出部20cが、出退勤時刻算出部20aが推定した出勤時刻Sから退勤時刻Eまでの間で最大の消費電力と、実際の各時間の消費電力との差を、各時間の節電電力量と推定し、該推定した節電電力量を出勤時刻Sから退勤時刻Eまで累積し1日の推定節電電力量Wdを算出し、ステップS4に進む。ステップS4では、以下の式により、評価部20dが、消費電力量Wnと1日の推定節電電力量Wdの和と、1日の推定節電電力量Wdとの比Raを求め、ステップS5に進む。Ra=Wd/WnWdステップS5では、以下の式により、評価部20dが、消費電力Wnと所定期間の平均消費電力量Wtの比Rbを求め、ステップS6に進む。Rb=Wn/WtステップS6では、以下の式を用いて、評価部20dが、節電努力の評価値Zを求め、ステップS7に進む。節電努力の評価値Zは、例えば、下記の式による。もし、消費電力量Wnが平均消費電力量Wtより小さい場合、すなわち、Rb<1の場合、Z=Ra1-Rbそれ以外の場合Z=Ra上の式の意味を、以下の場合に分けて説明する。11日の推定節電電力量Wd=0、かつ、Rb≧1の場合、Z=021日の推定節電電力量Wd=0、かつ、Rb<1の場合、Z=1-Rb31日の推定節電電力量Wd>0、かつ、Rb≧1の場合、Z=Ra41日の推定節電電力量Wd>0、かつ、Rb<1の場合、Z=Ra1-Rb1の場合、1日の推定節電電力量Wd=0であるため、使用していない機器の電力のON/OFFを行う節電の努力は行っていないと考えられる。さらに、消費電力量Wnと平均消費電力量Wtの比Rbが1以上であることから消費電力も平均値以上使用しており、節電努力の評価値Zは0となる。2の場合、1日の推定節電電力量Wd=0であるため、使用していない機器の電力のON/OFFを行う、節電の努力は行っていないと考えられる。しかし、消費電力量Wnと平均消費電力量Wtの比Rbが1より小さいことから、消費電力を抑える努力は行っていると考えられ、節電努力の評価値Zは1-Rbで評価する。この値は消費電力量が小さいほど大きくなる。3の場合、1日の推定節電電力量Wd>0であるため、使用していない機器の電力のON/OFFを行う節電の努力を行っていると考えられる。そのため、節電努力の評価値ZをRaで評価する。この値は1日の推定節電電力量Wdが大きいほど大きくなる。3の例の電力を図9A及び図9Bに示す。図9では、Sは出勤時刻、Eは退勤時刻、Maは出勤時刻Sから退勤時刻Eまでの間の最大消費電力、Wdは1日の推定節電電力量を示す。図9Aのグラフは、1日の推定節電電力量Wdの値が大きい場合である。図9Bのグラフは、1日の推定節電電力量Wdの値が小さい場合である。4の場合、1日の推定節電電力量Wd>0であるため、使用していない機器の電力のON/OFFを行う節電の努力を行っていると考えられる。さらに、消費電力量が平均値より小さいため、節電努力の評価値ZをRa1-Rbで評価する。この値は1日の推定節電電力量Wdが大きいほど、また、消費電力量が小さいほど大きくなる。図9Cのグラフは、1日の推定節電電力量Wdの値が小さいが、消費電力量も小さい場合である。この場合、節電努力の評価値Zは、図9Bのものよりも大きな値になる。ステップS7では、表示装置2は、指定された日付の消費電力のグラフをディスプレイ27に描画し、その際、節電努力の評価値Zとあらかじめ決められた閾値とを比較し、異なる色の警告マークも表示し、処理を終了する。上記閾値は、例えば、2つの値Y1、Y2Y1>Y2を設定しておき、Z≧Y1ならば、緑色、Y1>Z≧Y2ならば黄色、Y2>Zならば赤、といった色の異なる警告マークを表示すればよい。もちろん、警告マークは、色を変えるだけでなく、○△×といった異なる記号を表示してもかまわない。ステップS8では、表示装置2は、指定された日付の消費電力のグラフをディスプレイ27に描画し、その際、灰色の警告マークを表示し、処理を終了する。警告マークを灰色とするのは、出勤時刻もしくは退勤時刻が求められなかった場合、それを区別するためである。もちろん、その場合は警告マークを表示しないとか、異なる記号を表示するといった方法でもかまわない。なお、図7の上から3行目の警告マーク欄が空白であるのは、警告マークを表示しない例である。図10は、出退勤時刻算出部20aが行う出勤時刻、退勤時刻の推定処理の一例を説明するフローチャートである。出退勤時刻算出部20aは、まず、出勤時刻、退勤時刻を求めたい日の時間帯毎の電力量を配列Aに入れるステップS11。本例では、配列Aへの時間帯毎の電力量の格納方法は、時間的に早い時間帯から順番にいれる方式とする。ステップS12では、配列Aに格納された電力量の最大値を求め、Maとし、ステップS13に進む。ステップS13では、出勤時刻の探索を開始する配列要素をiS、配列Aの要素数-1をiEとする。1日の電力計測の始まりを午前0時とした場合、午前0時には、前日出社してからそのまま次の日を迎えた場合も考えられる。その場合は、出勤時刻の探索を開始する時刻を午前3時ごろに設定してもよい。この出勤時刻の探索を開始する時刻は職場の状況に応じて設定すればよい。本例では、配列Aには、電力を取得した時間の早い順番にいれる方式としているため、出勤時刻の探索を開始する時刻を決めれば、その配列要素iSの値も求められる。配列Aの要素数は、電力量を集計する時間間隔によって決まる。たとえば図4の例のように1時間ごとに集計する場合、配列の要素数は24、iEは23となる。iSとiEを設定したのち、ステップ14に進む。ステップS14では、出勤時刻に対応する配列要素Siを未定義とし、出勤時刻を探索するための変数iをiSとし、ステップS15に進む。ステップS15では、後述の判定式Cを用いて、現在の配列要素が出勤時刻に対応するか否かを判定する。対応する場合Yesの場合、ステップS18に進み、対応しない場合、ステップS16に進む。判定式Cは、例えば、下記の通りである。判定式Ca1,a2,ma=ma<MnならばNoma≧Mnであり|a1-a2|>ma×RならばYesma≧Mnであり、|a1-a2|≦ma×RならばNoここで、a1、a2は、判定式Cの引数で、配列Aの要素すなわちある時間帯の電力量がはいる。maは、判定式Cの引数で、最大電力量Maがはいる。定数Mnは、最大電力量に対する閾値である。判定式Cの最初の条件式により最大電力量MaがMnより小さければ、結果をNoとする。Mnの値は、電力計測タップ3に接続した機器が電源ONしたときの電力よりも余裕をもって小さい値に設定すればよい。定数Rは、最大電力の何割より大きい電力を測定したときに出社したとみなすかの割合で、0から1の間の値を調整して決めればよい。ステップS15では、判定式Cの引数は、a1=A[i1],a2=A[i],ma=Maである。従って、判定式Cの値は、Ma<MnならばNoMa≧Mnであり、|A[i1]-A[i]|>Ma×RならばYesMa≧Mnであり、|A[i1]-A[i]|≦Ma×RならばNoである。ステップS16では、i1<iEかどうかを判定する。Yesの場合、ステップS17でiの値を1つ増やし、ステップS15に戻る。Noの場合、ステップS19に進む。ステップS18では、Siにiを代入し、ステップS19に進む。ステップS19では、退勤時刻に対応する配列要素Eiを未定義とし、退勤時刻を探索するための変数iをiEとし、ステップS20に進む。ステップS20では、判定式Cを用いて、現在の配列要素が退勤時刻に対応するか否かを判定する。対応する場合Yesの場合、ステップS23に進み、対応しない場合、ステップS21に進む。ステップS20では、判定式Cの引数は、a1=A[i],a2=A[i1],ma=Maである。従って、判定式Cの値は、Ma<MnならばNoMa≧Mnであり、|A[i]-A[i1]|>Ma×RならばYesMa≧Mnであり、|A[i]-A[i1]|≦Ma×RならばNoである。ステップS21では、i-1>iSかどうかを判定する。Yesの場合、ステップS22でiの値を1つ減らし、ステップS20に戻る。Noの場合、ステップS24に進む。ステップS23では、Eiにiを代入し、ステップS24に進む。ステップS24では、Siに該当する時間帯を出勤時刻と推定し、また、Eiに該当する時間帯を退勤時刻と推定する。このとき、Si、Eiが未定義の場合がありえる。それは判定式CがつねにNoとなった場合である。そのような電力の例を図11に示す。図11Aは、電力の最大値Maが、Mnより小さい例である。図11Bは、電力の最大値Ma>Mnであっても、電力の変化が、Ma×Rよりも小さく、判定式がNoとなる場合である。図12は、表示装置2における消費電力量Wnと1日の推定節電電力量Wdの算出処理の一例を説明するフローチャートである。ステップS31では、制御部20において、まず、該当する日の出勤時刻Sから退勤時刻Eまでの時間帯毎の電力量配列Aに入れる。ステップS32では、消費電力量算出部20bが、配列Aの最大値Maを求め、ステップS33に進む。ステップS33では、消費電力量算出部20bが、配列Aの電力量の総和を求め、消費電力量Wnとし、ステップS34に進む。ステップS34では、推定節電電力量算出部20dが、推定節電電力すなわちMa-Aiの総和を求め、推定節電電力量Wdとし、処理を終了する。以上の例では、負荷は1つの電力測定タップに接続された1または複数の電子機器であるが、本発明は、複数の電力測定タップに接続された電子機器群を負荷とする場合や、また、1つの電力測定タップに複数台の電子機器のうちの1台を負荷とする場合にも適用できる。また、以上では、電力計測タップが、負荷に供給される電力を電流計を用いて一定期間例えば1日に亘って所定期間ごと例えば1秒ごとに計測した消費電力データを生成し、表示装置に送信していたが、上記所定期間ごとに計測した電力のデータを該計測ごとに表示装置に送信し、そのデータに基づいて表示装置が上記消費電力データを生成するようにしてもよい。また、以上は、1日における1時間毎の消費電力量すなわち1時間の平均消費電力を表示する例であるが、1日における30分毎や15分毎の消費電力量を表示する場合にも本発明は適用できる。なお、開示された実施の形態は、全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上述の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。"