冷蔵庫内に収納可能な収納容器において、第一収容容器と当該第一収容容器の開口を密閉可能な蓋部材とを備え、当該蓋部材は、前記第一収容容器を封止せず、かつ当該蓋部材の開口部を上向きにした状態で、第二収容容器として使用可能であり、前記第一収容容器の開口部分の開口面積および前記蓋部材の開口部の開口面積よりも、第二収容容器の底面積を小さくしたことを特徴とする収納容器。請求項1に記載の収納容器において、前記蓋部材と、前記第一収容容器の長手方向側面にヒンジ部を有することを特徴とする収納容器。請求項2に記載の収納容器において、前記蓋部材で前記第一収容容器を封止した際、前記蓋部材の短手方向において、ヒンジ部が形成されている長手方向側面側から、当該ヒンジ部が形成されていない長手方向側面側にかけて前記蓋部材の高さが低くなるように形成されていることを特徴とする収納容器。請求項1に記載の収納容器において、前記蓋部材と、前記第一収容容器の短手方向側面にヒンジ部を有することを特徴とする収納容器。請求項4に記載の収納容器において、前記蓋部材で第一収容容器を封止した際、前記蓋部材の長手方向において、前記ヒンジ部形成されている短手側面側から、前記ヒンジ部が形成されていない短手側面側に高さが低くなるように形成されていることを特徴とする収納容器。請求項1に記載の収納容器において、前記第一収容容器の短手方向側面に取っ手部を有し、当該取っ手上部に前記蓋部材を開放させるための回転ヒンジ部を備えることを特徴とする収納容器。請求項4に記載の収納容器において、前記蓋部材は開放取っ手を備え、当該開放取っ手が押し下げられることにより、前記回転ヒンジ部が支点となって前記蓋部材が開放され、前記第一収容容器の取っ手部は、当該蓋部材が開放されたときに、前記開放取っ手を保持する開放取っ手保持部を有することを特徴とする収納容器。請求項1に記載の収納容器において、前記第一収容容器における当該第一収容容器と前記蓋部材の嵌着部分に受部が形成されていることを特徴とする収納容器。請求項1に記載の収納容器において、当該収納容器は矩形の容器であって、前記蓋部材および前記第一収容容器との嵌合部に形成された形状パターンが対向する両側面において非対称となる様に形成されていることを特徴とする収納容器。従来の蓋付き収納容器においては、上述の通り、容器の開口を封止する目的で蓋部が用いられていた。しかしながら、乾燥を防ぐ必要のない食品やボトル等に収容された調味料等を収納する場合には、収納容器を厳重に密閉する必要はない。また、食品の種類により乾燥を嫌う程度が異なる。このような場合においても一律に容器を密閉して収納することは、利便性や収納効率の面であまり好ましくない。また乾燥を防ぐことが不要な場合に、蓋を異なる場所に保管してしまうことで、蓋を紛失してしまう可能性もある。そこで本願発明の目的とするところは、食品の性質や利用者の収納目的に応じた使い勝手の良い蓋付き収納容器を提供することにある。上記課題を解決するための本願発明の一例としては、冷蔵庫内に収納可能な収納容器において、第一収容容器と当該第一収容容器の開口を密閉可能な蓋部材とを備え、当該蓋部材は、前記第一収容容器を封止せず、かつ当該蓋部材の開口部を上向きにした状態で、第二収容容器として使用可能であり、前記第一収容容器の開口部分の開口面積および前記蓋部材の開口部の開口面積よりも、第二収容容器の底面積を小さくしたことを特徴とする。かかる本願発明の構成によれば、食品の性質や利用者の収納目的に応じて、蓋の用途を異ならしめることが可能となり、利用者にとって使い勝手の良い収納容器を提供することが可能となる。また、第一収容容器以下、下容器ともいうの開口部分の開口面積および蓋部材の開口部分の開口面積よりも第二収容容器の底面積を小さくすることで、冷蔵庫内で蓋と下容器とを並べて収納容器として用いる場合に、冷気の流れを阻害しない通気路を形成することができ、効率的な冷却を維持することが可能となる。以下、本実施形態に係る収納容器について、図1ないし図10を参照して説明する。第1実施形態第1の実施形態に係る収納容器について、図1、2を参照して以下説明する。図1~は本実施例における蓋付き収納容器外観および断面を示すものであり、それぞれ、本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器A-A断面図である。ここで右側面は図1と同様のため、省略している。図2~は本実施例における収納容器の蓋部材の外観を示すものである。それぞれ、図2本実施例の実施形態例である蓋部材左側面図、本実施例の実施形態例である蓋部材上面図、本実施例の実施形態例である蓋部材背面図、本実施例の実施形態例である蓋部材底面図、本実施例の実施形態例である蓋部材正面図、収納容器と蓋部材を並べて容器として用いた状態図である。ここで右側面は図2と同様のため、省略している。図1に示すように、第1実施形態に係る収納容器は、食材などを収容できる下容器102と、当該下容器102の開口部を密閉する蓋部材101より構成されている。この下容器102や蓋部材101はポリスチレンの様なプラスチック素材などの内容物が可視化できるような透視部材より形成されている。この下容器102は矩形形状であり、奥行き寸法よりも高さ寸法が大きく、この高さ寸法よりも横幅寸法の方が大きく形成されている。当該収納容器の高さは、ドレッシングボトルや350ml缶などが収納できる高さであり、一般的な冷蔵庫の棚に収納可能な高さである。しかしながら、収納容器の高さは、例えばペットボトルが収納できる高さであっても良いし、それ以上もしくはそれ以下の高さであっても良いことは云うまでも無い。下容器の短手方向側面には、冷蔵庫内への収納容器の収容、取り出しが容易となるように取っ手105が形成されている。蓋部材101は下容器102の開口部を覆う様に嵌合するよう構成され、下容器102の取っ手105と干渉しないように、凹部106が形成されている。蓋部材101の開口部面積は、下容器102の開口部面積よりも大きく構成され、下容器102の開口部を覆う様に嵌合する嵌合部107を有している。このように構成することで、下容器101を密閉することが可能となる。また、この収納容器の特徴の一つとして、この収納容器は、下容器102の開口部を密閉する蓋部材101を下容器102より取り外し、図2に示す様に、蓋部材101の開口部が上方を向く様にすると、蓋部材101自体も食材などの収容容器として用いることができる。このようにすることで、高さの異なる食材に併せて食品の収納ができる。また、乾燥を防ぐ必要がないような食材を収容する場合には、このように密閉せず、蓋部材101も第二の収容容器として使用できるため、利用者にとって食品の性質や用途に応じた使い勝手の良い収納容器を提供できる。また一方、下容器102の外表面および蓋部材101の外表面にはそれぞれ突起103、104が設けられており、好適には、容器として使用する場合の設置面に突起103、104が設けられていると良い。このように突起が設けられていることにより、冷蔵庫内に容器を収容した場合に、容器の底部に流れる冷気の流れを極力阻害しない様にすることが出来、冷却効率も保つことができる。ここで、突起103、104は下容器102や蓋部材101と同一素材でも良く、例えばゴム材料などの柔軟性のある別素材を用いても良い。このように下容器102や蓋部材101よりもある程度柔軟性のある部材を用いることで、冷蔵庫の棚にしっかりと容器が密着することになり安定保持が可能となる。また、滑り止めとして作用することにもなる。さらに、予め同一素材で突起加工しておき、その突起をゴム材料で被覆するように構成しても良いことは云うまでも無い。次のこの収納容器の特徴の一つとして、この収納容器では、蓋部材101を第二の収容容器として下容器102と並べて使用することが出来る。図2は収納容器102と蓋部材101とを並べて収容容器として用いた状態図である。通常、容器同士を並べて密接配置すると、冷気の流れが阻害されてしまう可能性がある。これに対して、本実施例では、第一収容容器である下容器102の開口部分の開口面積および蓋部材101の開口部の開口面積よりも、第二の収容容器として使用した際の蓋部材101の底部108の底面積を小さくする様に構成している。好適には、蓋部材101を第二の収容容器として使用する場合に、蓋部材101の底面から開口部にかけて、側面が張り出すように形成されると良い。このように構成することで、容器同士を密接配置した場合にも、通風路110が形成されることになり、冷気の流れを維持することが可能となる。これにより、冷蔵庫の冷却効率も維持され、さらに容器内の食材の安定した冷却を可能とすることができる。上記では並べて使用する例を挙げたが、これに限らず、並べずに使用することも可能であるし、下容器102に重ねるように使用することも可能である。特に重ねて使用する場合には、下容器102内の密閉度を保ちつつ、蓋部材101を第二の収容容器として使用することができる。第2実施形態図3は第2の実施形態に係る収納容器の外観及び断面を示す図であり、それぞれ本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器A-A、B-B断面図、蓋部材が開放した状態を示す図、蓋部材が開放した状態で拡大部分Qの詳細を示す図、蓋部材が開放した状態で拡大部分Pの詳細を示す図である。右側面図は左側面図と同様であるため省略している。ここで第1の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。第2の実施形態に係る収納容器の特徴の一つとして、この収納容器は、蓋部材101と下容器102とを結合させ、蓋容器101の開閉を可能とするヒンジ部302を有している。このヒンジ部302は下容器101の短手方向側面に配置され、本実施例では取っ手105の近傍に配置されている。また利用者が取っ手105を把持した状態で、蓋部材101の開放を容易にするために、蓋部材101の取っ手105側の短手側面に開放取っ手301が設けられている。この開放取っ手301を押し下げることで、ヒンジ部302を支点として蓋部材101が回転することになる。当該回転により蓋部材101が開放されることになる。また、図3に示す様に、このヒンジ部302は蓋部材101側に設けられた回転軸と、下容器102側に設けられた軸受部より構成されており、これらは蓋部材101が下容器102の密封を解いた状態で着脱が可能に形成されている。このヒンジ部302から蓋部材101を取り外すと、当該蓋部材101が第二の収容容器として使用可能である点については、第一の実施形態と同様である。一方、第2の実施形態に係る収納容器の他の特徴として、この収納容器では、下容器102の長手方向において、取っ手105が形成されている側から、取っ手が形成されていない端部側面側にかけて、なだらかに高さが低くなる様に変化している。言いかえると、蓋部材101で下容器102を封止した際、蓋部材101の長手方向において、開放取っ手301が形成されている短手側面側から、開放取っ手301が形成されていない側にかけてなだらかに高さが高くなる様に変化している。つまり、蓋部材101で下容器102を封止した際、蓋部材101の長手方向において、ヒンジ部302が形成されている短手側面側から、ヒンジ部302が形成されていない短手側面側にかけて高さが低くなる様に形成されている。本実施例では、なだらかに高さが変化する例として、いわゆるクランク状に高さが変化している例を示しているが、これに限らず、円弧上に変化しても良いし、階段状に変化する様に構成しても良い。このように下容器102の取っ手105側の高さを高くすることは、取っ手105側の剛性を高めることができ、容器の変形を防ぐためにも好適である。さらに、このように取っ手105側の壁面が高く形成されていることにより、利用者が冷蔵庫の棚の高い位置から、取っ手105を下向きに引く様に収納容器を取り出す際にも、有る程度高さがあるために、収容されている食材や調味料ボトルなどが飛び出す心配が無い。また図3に示す様に、蓋部材101の開放状態を維持するために、蓋部材101を開放した際、開放取っ手302が取っ手105に嵌着できる様に、取っ手105の幅を開放取っ手302よりも大きくし、当該取っ手105側に、開放取っ手302を嵌着するための凹部を設けても良い。このような凹部を設けることで開放状態を保つことが出来、使い勝手の良い容器を提供することが可能となる。第3実施形態図4は第3の実施形態に係る収納容器の外観及び断面を示す図であり、それぞれ本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器A-A、B-B断面図、蓋部材が開放した状態を示す図、蓋部材を開放させる際の拡大部分Pの詳細を示す図、蓋部材を開放させる際の拡大部分Qの詳細を示す図。である。右側面図は左側面図と同様であるため省略する。ここで第1および第2の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。本実施例における収納容器の特徴は、この収納容器が、蓋部材101の開放機構を有する点である。この開放機構について説明する。下容器102の取っ手105側の短手側面とは反対側の短手側面にヒンジ部404が設けられており、当該ヒンジ部404にはバネ403が設けられている。当該バネ403が蓋部材101の保持部に接続されており、このバネ力によりヒンジ部404を支点として、蓋部材101が回転することで下容器102から蓋部材101が開放されることになる。この蓋部材101の下容器102からの開放は、下容器102の取っ手105に設けられた開放スイッチ401により制御できる。図4P部拡大図において示す様に、この開放スイッチ401はスイッチ保持部402を支点として下方向に押下されることで蓋部材101と開放スイッチ401との結合が外れ、蓋部材101の開放を可能とする構成となっている。ここで本例では、蓋部材が下容器を密閉している状態では、蓋部材の端部と開放スイッチの端部とが接続する様に構成する例を示した。しかし、これに限らず、図4Q部拡大図において示す様に、開放スイッチの押下による反動で持ち上げられた蓋部材がバネ力により開放する様に構成しても良い。この際、蓋の自重により蓋を閉じる様に構成するために、蓋を開放するためのバネ力を、蓋を閉じるための自重による力よりも小さくする必要がある。この開放スイッチ401を取っ手105に設けることで、取っ手105を利用者が把持した状態で蓋部材101の開放が出来るため、使い勝手か良好となる。図5は第4の実施形態に係る収納容器の外観6面図及び使用状態例を示す図であり、それぞれ本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器右側面図、蓋部材が開放した状態を示す図である、蓋部材を開放した状態におけるP部拡大図を示す図である。右側面図は左側面図と同様であるため省略する。ここで第1~3の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。本実施例における収納容器では、長手方向の側面にヒンジ部501を設けられている。図5を参照すると、このヒンジ部501は蓋部材101側に設けられた回転軸と、下容器102側に設けられた軸受部より構成されている。本実施例では長手方向に向かって2点の保持形態を採っているが、必ずしもこれに限定されず、容器の大きさ、長さに応じて適宜選択できることは云うまでも無い。また、当該ヒンジ部501から蓋部材101を着脱可能に構成しても良いことも云うまでも無い。第4の実施形態に係る収納容器の他の特徴として、この収納容器では、下容器102の短手方向において、ヒンジ部501が形成されている長手方向側面側から、ヒンジ部501が形成されていない長手方向側面側にかけて、高さが徐々に高くなる様に変化している。言いかえると、蓋部材101で下容器102を封止した際、蓋部材101の短手方向において、ヒンジ部501の回転軸が形成されている長手方向側面側から、回転軸が形成されていない長手方向側面側にかけて高さが低くなる様に変化している。本実施例では、なだらかに高さが変化する例として、いわゆるクランク状に高さが変化している例を示しているが、これに限らず、円弧上に変化しても良いし、階段状に変化する様に構成しても良い。このように蓋部材101の短手方向において、ヒンジ部501の回転軸が形成されている長手方向側面側から、回転軸が形成されていない長手方向側面側にかけて高さが低くなる様に形成されていることにより、利用者が蓋部材101を開放する際に、高さが均一な場合と比較して少ない力で蓋部材101を開放することが出来る。また、さらに好ましくは、ヒンジ部が形成されている側において、蓋部101の高さと下容器102の高さを均一にすることで、蓋部材101を開放した際に、並べて下容器102と蓋部材101を収納容器として設置することが可能となる。このように構成されることで、ヒンジ部501から蓋部材101を取り外すことなく、第二の収容容器として使用することが可能となる。このように、ヒンジ部501から蓋部材101を取り外すことなく、第二の収容容器として使用することで、第一の収容容器である下容器102と共に冷蔵庫内からの取り出し、冷蔵庫内への収納が一意に出来ることになり、使い勝手が向上することになる。また、少なくとも蓋部材101のヒンジ部501との連結部分について、容器の外側に向かって反り返るように構成502することで、蓋部材101を開放して第二の収容容器として使用する際に、下容器102との間に空隙が出来ることになる。当該空隙が通風路として作用することになるから、冷却効率を保持することが可能となる。また、第1の実施形態にて上述したように、第一収容容器である下容器102の開口部分の開口面積および蓋部材101の開口部の開口面積よりも、第二の収容容器として使用した際の蓋部材101の底部108の底面積を小さくする様に構成し、当該構成において、ヒンジ部501を介して下容器102と蓋部材101とを連結することでも、通風路を形成することは可能である。次に図6、7を用いて第5の実施形態に係る収納容器について説明する。図6は、それぞれ本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器A-A断面図であり、図7は二重容器の使用状態の説明図である。なお、図6において右側面図は左側面図と同様であるため省略する。ここで第1~4の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。図6に示す収納容器は、二重容器を形成しており、下容器として外容器601、内容器602を有し、蓋部材として外蓋部材603、内蓋部材604を有している。このように二重容器を構成することで、外容器601と内容器602内に空間ができることで断熱効果が生じ、内容器602内に収容された食材の冷却を維持することができる。このように冷却を維持できることは、収納容器ごと、冷蔵庫から取り出して食卓に並べる場合にも有用である。また図7では、外容器601と内容器602とを別個の収納容器として用いることが出来る例を示している。食材の性質や用途によっては断熱効果を要求しない場合も有る。この場合には、別個の容器として使用することも可能である。またさらに、図7では、蓋部材603、604を逆さまにして下容器に重ねる様に使用する形態を示している。このように配置することで、内容器602内では断熱が要求される食材を、それ以外の食材については蓋部材604上に収容することが可能となり、使い勝手がさらに向上する。次に図8を用いて第6の実施形態に係る収納容器について説明する。ここで第1~5の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。食材の性質や、貯蔵目的によって、収納容器内の乾燥を嫌う程度が異なることは上述してきた通りであるが、冷蔵庫内の乾燥を防ぐ必要がある食材も多い。この場合、容器の密閉度を高めることで有る程度の乾燥は抑止できるが、これだけでは十分でない場合もある。この場合、図8に示すように下容器102と蓋部材101の嵌着部分に、受部802を設けると良い。本実施例では、下容器102に受部802を有する場合について説明する。受部802は蓋部材101との嵌着を促すための凹部であり、蓋部材101の厚みよりも厚みに余裕を持って形成されている。当該受部802に蓋部材101を嵌着し、余剰空間に、例えば水801などの湿度の高い物質を導入する。このように水801などの物質を導入することで、空気の流入出を防止することが出来、また、嵌合部分に出来た僅かな隙間から、蒸発した水蒸気が内部に流入し、容器内の湿度を保つことが可能となる。また、蓋部材101が図8に示すようななだらかに広がりをもつように張出した形状とすることで、言い換えれば蓋部材101の開口部の開口面積よりも、第二の収容容器として使用した際の蓋部材101の底部108の底面積を小さくする様に構成することで、蓋部材101上面に対して水801を流した際に、受部802に効果的に流入させることが可能となる。一方、上記では水を例に説明したが、当該余剰空間を空気だまりとして用いることも可能である。このとき、このような空気だまりが形成されることで、冷蔵庫内からの冷気の流入、容器内部からの蒸発を防ぐこともできる。また本実施例では、受部802の蓋部材101との嵌着部分に丸み803を持たせている。さらに当該丸み803と接続できるように、蓋部材101の短部にも丸みを持たせている。このように、互いに丸みを持たせることで、確実に位置決め出来、さらに接続も強くなることから、容器内部の蒸発を防ぐとともに、冷気の流入を防ぐことが可能となる。本実施例に関しては、上述してきた、および、後述する何れの実施例に示した収納容器に、受部802を設けることで適用可能であることは云うまでも無い。また、上述の例では、収納容器の外側に受部802を構成する例を示したが、下容器の収容空間の一部に受部802を設けて、当該受け部802に水を導入出来る構成とすることで、乾燥を防ぐこともできることは云うまでも無い。次に図9、10を用いて第7の実施形態に係る収納容器について説明する。図9はそれぞれ本実施例の実施形態例である収納容器左側面図、本実施例の実施形態例である収納容器上面図、本実施例の実施形態例である収納容器背面図、本実施例の実施形態例である収納容器底面図、本実施例の実施形態例である収納容器正面図、本実施例の実施形態例である収納容器右側面図であり、図10は使用状態を説明する図である。ここで第1~6の実施形態と同一の説明、符号の説明等は省略する。本実施例における収納容器は、上述の第1の実施形態で説明した収容容器と構成は同一であり、相違点は長手方向側面に設けられた蓋部材101、下容器102との嵌合部分の形状である。図9は本実施例における収納容器を示す図であり、図9において示される下容器102の長手方向には波打つように形成された嵌合部である下容器左側面結合部901が形成されている。また、上記下容器左側面結合部901と対向する向きである、図9において示される下容器102の長手方向には下容器右側面結合部902が形成されている。一方蓋部材101においても、上記下容器左側面結合部901、下容器右側面結合部902と嵌合するように、蓋部材左側面結合部903、蓋部材右側面結合部904が夫々形成されている。この上記下容器左側面結合部901と下容器右側面結合部902とは波打つ形状は共通しているが、それぞれのパターンが異なっている。したがって、蓋部材101で下容器102を密閉する際には、互いの方向をそろえることが必要である。このように、長手方向の左右にパターンの異なる嵌合部を設けることで、乾燥を防ぐことが必要な食材が収容されている場合には、下容器左側面結合部901と蓋部材左側面結合部903および下容器右側面結合部902と蓋部材右側面結合部904とが結合する様に方向をそろえて封止する。また、密閉度が高いと内部にエチレンガスなどの食材にとって劣化を促進するガスを発してしまうような場合には、密閉度を下げる必要がある。このような場合には、蓋部材101の方向を逆転させて、つまり、下容器左側面結合部901と蓋部材右側面結合部904および下容器右側面結合部902と蓋部材左側面結合部903とが結合する様に封止すれば良い。このように、封止する蓋部材101の向きを逆転させると、夫々の波打つパターンが異なることから、空気穴905が形成されることになり、上述したガスの充満を防ぐことができる。本実施例に関しては、上述してきた何れの実施例に示した収納容器に、左右異なるパターンの嵌合部を設けることで適用可能であることは云うまでも無い。また、本例においては長手方向にパターンを設ける例を示したが、短手方向でも良く、互いに対向する側面の嵌合部分に形成されたパターンが非対称となっていれば良い。また、上述の例では波打つようなパターンを例に説明したが、階段状にパターンを形成しても良いし、凹凸パターンを設けるようにしても良い。これらの場合にも、対向する面に設けられた形状パターンが非対称であることが必要である。上記本実施例では、食材にとって劣化を促進するガスの発生を容器の密閉度を変えるように構成することで容器内部への充満を防止する例を示したが、例えばガス除去カセットなどの除去部材を蓋部材もしくは下容器内部に設置可能な保持部を設けることも出来る。この場合、上述してきた実施例の何れにおいても、保持部を設けることで除去部材を設置できることは云うまでも無い。