"観測信号の残響成分が存在する周波数を残響周波数として推定する残響解析手段と、観測信号のうち前記残響周波数を含む帯域成分を抑圧する帯域抑圧手段とを具備する音響処理装置。前記残響解析手段は、観測信号の残響成分の比率に応じた残響優勢度を周波数毎に算定する解析処理手段と、前記各周波数の残響優勢度を前記観測信号に作用させることで残響成分を抽出する残響抽出手段と、前記残響抽出手段が抽出した残響成分のスペクトルのピークの周波数を前記残響周波数として特定する周波数特定手段とを含む請求項1の音響処理装置。前記解析処理手段は、観測信号の時間変化に追従する第1指標値と、前記第1指標値と比較して低い追従性で前記観測信号の時間変化に追従する第2指標値とを算定する指標値算定手段と、前記第1指標値と前記第2指標値との相違に応じて前記残響優勢度を算定する優勢度算定手段とを含む請求項2の音響処理装置。観測信号の残響成分を抑圧する残響抑圧手段を具備し、前記帯域抑圧手段は、前記残響抑圧手段による処理前または処理後の観測信号のうち前記残響周波数を含む帯域成分を抑圧する請求項1から請求項3の何れかの音響処理装置。観測信号を遅延させる遅延手段を具備し、前記残響解析手段は、前記遅延手段による処理前の観測信号を処理対象とし、前記帯域抑圧手段は、前記遅延手段による処理後の観測信号を処理対象とする請求項1から請求項4の何れかの音響処理装置。しかし、特許文献1の技術のように適応フィルタを利用してハウリングを抑制する技術では、ハウリングの発生から適応フィルタの係数群の収束までに相当の時間が必要である。したがって、例えば短時間で大幅な特性変動が伝達経路に発生した場合には、適応フィルタの係数群が収束に到達せず、結果的にハウリングを充分に抑制できない可能性がある。以上の事情を考慮して、本発明は、迅速にハウリングを抑制することを目的とする。本発明の音響処理装置は、観測信号例えば観測信号xの残響成分が存在する周波数を残響周波数例えば残響周波数FRとして推定する残響解析手段例えば残響解析部24A,24Bと、観測信号のうち残響周波数を含む帯域成分を抑圧する帯域抑圧手段例えば帯域抑圧部22とを具備する。以上の構成では、観測信号のうちハウリングの発生の原因となる残響成分が抑圧されるから、残響成分に起因したハウリングを未然に防止することが可能である。本発明の第1態様において、残響解析手段は、観測信号に含まれる残響成分のスペクトル例えば残響スペクトルYRのピークの周波数を残響周波数として推定する。以上の態様では、残響成分のスペクトルのピークの周波数が残響周波数として推定されるから、残響成分のうち特にハウリングの原因となり易い成分を抑圧してハウリングを有効に防止できるという利点がある。具体的には、残響解析手段は、観測信号の残響成分の比率に応じた残響優勢度例えば残響優勢度Grを周波数毎に算定する解析処理手段例えば解析処理部34と、各周波数の残響優勢度を観測信号に作用させることで残響成分を抽出する残響抽出手段例えば残響抽出部36と、残響抽出手段が抽出した残響成分のスペクトルのピークの周波数を残響周波数として特定する周波数特定手段例えば周波数特定部38とを含む。本発明の第2態様において、観測信号の残響成分の比率に応じた残響優勢度を周波数毎に算定する解析処理手段と、周波数軸上での残響優勢度のピークの周波数を残響周波数として特定する周波数特定手段とを含む。以上の態様では、残響優勢度のピークの周波数が残響周波数として特定されるから、観測信号から残響成分を抽出する処理が不要であるという利点がある。第1態様および第2態様において、解析処理手段は、観測信号の時間変化に追従する第1指標値例えば第1指標値Q1と、第1指標値と比較して低い追従性で観測信号の時間変化に追従する第2指標値例えば第2指標値Q2とを算定する指標値算定手段例えば指標値算定部42A,42Bと、第1指標値と第2指標値との相違に応じて残響優勢度を算定する優勢度算定手段例えば優勢度算定部44とを含む。以上の態様では、観測信号の時間変化に追従する第1指標値と第2指標値との相違に応じて残響優勢度が算定されるから、例えば観測信号に含まれる残響成分を推定する予測フィルタ係数の確率モデルを利用することで残響成分の予測フィルタ係数を推定する構成例えば特開2009-212599号公報に開示された構成と比較して簡易な処理で観測信号の残響成分を推定できるという利点がある。もっとも、本発明における残響成分の推定には、公知の技術特開2009-212599号公報に開示された構成を含むが任意に採用され得る。具体的な態様において、指標値算定手段は、観測信号の信号強度観測信号の振幅またはその冪乗の時系列を平滑化することで第1指標値を算定する第1平滑手段例えば第1平滑部51と、第1平滑手段による平滑化の時定数例えば時定数τ1を上回る時定数例えば時定数τ2で観測信号の信号強度の時系列を平滑化することで第2指標値を算定する第2平滑手段例えば第2平滑部52とを含む。他の態様において、指標値算定手段は、第2指標値の時間変化が第1指標値の時間変化を遅延させた関係となるように、観測信号の信号強度の時系列を平滑化した第1指標値および第2指標値を生成する。本発明の好適な態様において、優勢度算定手段は、第2指標値に対する第1指標値の比を算定する比算定手段例えば比算定部62と、比が所定値を上回る場合に当該所定値に設定され、比が所定値を下回る場合に比に設定される初期音優勢度例えば初期音優勢度Geを算定する第1処理手段例えば第1処理部64と、初期音優勢度を所定値から減算することで残響優勢度を算定する第2処理手段例えば第2処理部66とを含む。以上の態様では、第2指標値に対する第1指標値の比の演算と所定値から初期音優勢度を減算する演算とを含む簡易な演算で残響優勢度を算定できるという利点がある。本発明の好適な態様に係る音響処理装置は、観測信号の残響成分を抑圧する残響抑圧手段例えば残響抑圧部72を具備し、帯域抑圧手段は、残響抑圧手段による処理前または処理後の観測信号のうち残響周波数を含む帯域成分を抑圧する。以上の態様では、残響抑圧手段が観測信号の残響成分を抑圧するから、残響周波数以外の帯域成分についてもハウリングの経時的な増加を抑制することが可能である。なお、初期音優勢度を算定する第1処理手段を具備する構成では、第1処理手段が算定した各周波数の初期音優勢度を観測信号に作用させることで残響抑圧手段が残響成分を抑圧する構成が好適である。以上の構成では、第2処理手段による残響優勢度の算定と残響抑圧手段による残響成分の抑圧とに初期音優勢度が流用されるから、各処理が独立に実行される構成と比較して処理が簡素化されるという利点がある。本発明の好適な態様に係る音響処理装置は、観測信号を遅延させる遅延手段例えば遅延部74を具備し、残響解析手段は、遅延手段による処理前の観測信号を処理対象とし、帯域抑圧手段は、遅延手段による処理後の観測信号を処理対象とする。以上の構成では、残響解析手段による残響周波数の算定に時間が必要な場合でも、帯域抑圧手段が観測信号の特定の時点を処理する時点において、観測信号のうちその時点について解析処理手段が特定した残響周波数を帯域抑圧手段に適用することが可能である。したがって、残響成分に起因したハウリングを有効に防止できるという利点がある。本発明は、残響成分に起因したハウリングを防止するために抑圧されるべき帯域成分の残響周波数を特定する装置ハウリング周波数特定装置としても特定され得る。本発明のハウリング周波数特定装置は、観測信号例えば観測信号xの残響成分が存在する周波数を残響周波数例えば残響周波数FRとして推定する残響解析手段例えば残響解析部24A,24Bを具備する。観測信号のうち前記残響周波数を含む帯域成分を抑圧する帯域抑圧手段をハウリング周波数特定装置に追加することで本発明の音響処理装置が構成され得る。以上の各態様に係る音響処理装置は、音響信号の処理に専用されるDSPDigitalSignalProcessorなどのハードウェア電子回路によって実現されるほか、CPUCentralProcessingUnitなどの汎用の演算処理装置とプログラムとの協働によっても実現される。本発明に係るプログラムは、観測信号の残響成分が存在する周波数を残響周波数として推定する残響解析処理と、観測信号のうち残響周波数を含む帯域成分を抑圧する帯域抑圧処理とをコンピュータに実行させる。以上のプログラムによれば、本発明に係る音響処理装置と同様の作用および効果が実現される。なお、本発明のプログラムは、コンピュータが読取可能な記録媒体に格納された形態で提供されてコンピュータにインストールされるほか、通信網を介した配信の形態で提供されてコンピュータにインストールされる。<第1実施形態>図1は、本発明の第1実施形態に係る音響処理装置100を利用した拡声装置10のブロック図である。拡声装置10は、周囲の音響音声や楽音の音量を調整して放射する装置であり、収音機器12と放音機器14と音響処理装置100とを具備する。収音機器12例えばマイクロホンは、周囲の音響に応じた観測信号xを生成して音響処理装置100に供給する。観測信号xは、放音機器14から収音機器12に対して直接的に到来する直接音に対し、音響空間内での反射後に収音機器12に到達する残響初期反射音および後部残響音を付加した音響の波形を示す時間領域の音響信号であるt:時間。音響処理装置100は、観測信号xから音響信号zを生成して放音機器14に出力する。放音機器14例えばスピーカは、音響処理装置100から供給される音響信号zに応じた音波を放射する。なお、収音機器12が生成した観測信号xをアナログからデジタルに変換するAD変換器や、音響処理装置100が生成した音響信号zをデジタルからアナログに変換するDA変換器の図示は便宜的に省略されている。放音機器14から放射された音波の一部帰還音が収音機器12に到達するループ状の音響系では、音響系全体のゲインが1を上回る場合にハウリングが発生し得る。第1実施形態の音響処理装置100は、ハウリングを防止するための処理を観測信号xに対して実行することで音響信号zを生成するハウリング抑制装置として機能する。音響処理装置100は、例えばプログラムを実行する汎用の演算処理装置CPUや観測信号xの処理に専用される電子回路DSPで実現される。ハウリングは、放音機器14からの放射音が収音機器12に到達するまでの伝達経路の音響特性空間内の反射特性や遅延特性に影響されるから、観測信号xのうち残響成分特に後部残響音はハウリングの発生および増加を促進する重要な要因となり得る。したがって、観測信号xの残響成分を抑制することでハウリングの発生および増加を有効に防止できるという傾向がある。以上の傾向を考慮して、第1実施形態では、観測信号xのうち残響成分の強度が高い周波数の帯域成分を抑圧することでハウリングを防止する。図1に示すように、音響処理装置100は、帯域抑圧部22と残響解析部24Aと増幅部26とを具備する。残響解析部24Aは、収音機器12が生成した観測信号xの残響成分後部残響音が存在する周波数以下残響周波数というFRを時間軸上の単位期間フレーム毎に推定する。記号mは、時間軸上の任意の1個の単位期間時間軸上の特定の時点を意味する。図1の帯域抑圧部22は、収音機器12から供給される観測信号xのうち残響解析部24Aが推定した残響周波数FRを含む帯域成分を抑圧することで音響信号zを生成する。具体的には、残響周波数FRを中心周波数とする狭帯域成分が減衰するように周波数特性阻止帯域が可変に設定されるノッチフィルタが帯域抑圧部22として好適に採用される。増幅部26は、帯域抑圧部22による処理後の音響信号zを増幅する。増幅部26のゲインは、例えば利用者からの指示に応じて可変に設定される。増幅部26による処理後の音響信号zが放音機器14に供給されて音波として放射される。図2は、残響解析部24Aのブロック図である。図2に示すように、残響解析部24Aは、周波数分析部32と解析処理部34と残響抽出部36と周波数特定部38とを含んで構成される。周波数分析部32は、観測信号xのスペクトル複素スペクトルXを時間軸上の単位期間毎に順次に生成する。記号kは、周波数軸上の任意の1個の周波数帯域を指定する変数である。スペクトルXの生成には、短時間フーリエ変換等の公知の周波数分析が任意に採用され得る。なお、通過帯域が相違する複数の帯域通過フィルタを配列したフィルタバンクを周波数分析部32として利用することも可能である。解析処理部34は、観測信号xのスペクトルXに応じた残響優勢度Grを各周波数について単位期間毎に算定する。第1実施形態の残響優勢度Grは、観測信号xのうち残響成分後部残響音の比率の指標となる変数である。概略的には、観測信号xのスペクトルXにおいて残響成分以外の初期音成分直接音および初期反射音の強度に対して残響成分の強度が高いほど残響優勢度Grは大きい数値に設定される。すなわち、残響優勢度Grは、観測信号xのスペクトルXにおける残響成分の優勢度とも換言され得る。残響抽出部36は、解析処理部34が算定した残響優勢度Grを観測信号xに作用させることで観測信号x内の残響成分のスペクトル以下残響スペクトルというYRを生成する。すなわち、残響抽出部36は、観測信号xに含まれる残響成分を抽出する。残響抽出部36による残響スペクトルYRの生成は、各周波数について単位期間毎に順次に実行される。具体的には、残響抽出部36は、観測信号xのスペクトルXに対し、そのスペクトルXと共通の単位期間および周波数に対応する残響優勢度Grを乗算することで残響スペクトルYRを算定するYR=GrX。すなわち、残響優勢度Grは、観測信号xのスペクトルXに対するゲインに相当し、観測信号xの残響成分を抽出強調するための係数残響強調用の調整値として利用される。周波数特定部38は、残響抽出部36が生成した残響スペクトルYRにおいてピークが存在する周波数を残響周波数FRとして単位期間毎に順次に特定する。例えば周波数特定部38は、残響スペクトルYRの強度が最大となる1個の周波数を残響周波数FRとして特定する。なお、雑音等に起因した残響周波数FRの瞬間的な変動を抑制するために、残響スペクトルYRを時間軸方向に平滑化したうえで単位期間毎に残響周波数FRを特定する構成も好適である。前述の通り、観測信号xのうち周波数特定部38が特定した残響周波数FRを含む帯域成分が図1の帯域抑圧部22により抑圧される。以上に説明した通り、第1実施形態では、観測信号xのうちハウリングの発生の原因となる残響成分が抑圧される。すなわち、ハウリングを発生後に抑圧する特許文献1の技術とは対照的に、第1実施形態では、実際にハウリングが発生する以前からその原因となる残響成分が抑圧され、結果的にハウリングが未然に防止される。したがって、第1実施形態によれば、特許文献1の技術と比較してハウリングを迅速に抑制することが可能である。なお、初期音成分直接音および初期反射音および残響成分の双方を含む観測信号xのスペクトルXのピークの周波数を残響周波数FRとして帯域抑圧部22に適用する構成以下対比例というも想定され得る。しかし、初期音成分と残響成分とでスペクトルのピークの周波数は相違するから、対比例では、初期音成分のピークの周波数が残響周波数FRとして特定され、結果的に、観測信号xのうち本来ならば維持されるべき初期音成分が帯域抑圧部22にて抑圧されるひいては音響信号zの音質が低下する可能性がある。第1実施形態では、観測信号xのうち残響成分の残響スペクトルYRのピークの周波数が残響周波数FRとして特定されるから、観測信号xのうち初期音成分が抑圧される可能性は対比例と比較して低減される。したがって、第1実施形態によれば、帯域抑圧に起因した音質の低下を抑制しながらハウリングを防止できるという利点がある。次に、図3を参照して解析処理部34の具体的な構成を説明する。図3に示すように、第1実施形態の解析処理部34は、指標値算定部42Aと優勢度算定部44とを具備する。指標値算定部42Aは、観測信号xに応じた第1指標値Q1および第2指標値Q2を順次に算定する。具体的には、指標値算定部42Aは、第1平滑部51と第2平滑部52とを含んで構成される。第1平滑部51は、観測信号xのパワーX2の時系列を平滑化することで各周波数の第1指標値Q1を単位期間毎に順次に算定する。同様に、第2平滑部52は、観測信号xのパワーX2の時系列を平滑化することで各周波数の第2指標値Q2を単位期間毎に順次に算定する。第1指標値Q1は、以下の数式で定義されるように、相前後するN1個N1は2以上の自然数の単位期間で構成される第1期間内におけるパワーX2の移動平均単純移動平均である。第1期間は、例えば第m番目の単位期間を最後尾とするN1個の単位期間の集合である。他方、第2指標値Q2は、以下の数式で定義されるように、相前後するN2個N2は2以上の自然数の単位期間で構成される第2期間内におけるパワーX2の移動平均である。第2期間は、例えば第m番目の単位期間を最後尾とするN2個の単位期間の集合である。以上の説明から理解されるように、第1平滑部51および第2平滑部52はFIRfiniteimpulseresponse型のローパスフィルタに相当する。第2指標値Q2の算定に加味される単位期間の個数N2は、第1指標値Q1の算定に加味される単位期間の個数N1を上回るN2>N1。すなわち、第2期間は第1期間よりも長い。例えば、第1期間は100ミリ秒から300ミリ秒程度の時間に設定され、第2期間は300ミリ秒から600ミリ秒程度の時間に設定される。したがって、第2平滑部52による平滑化の時定数τ2は第1平滑部51による平滑化の時定数τ1を上回るτ2>τ1。第1平滑部51および第2平滑部52をローパスフィルタで実現する場合を想定すると、第2平滑部52の遮断周波数が第1平滑部51の遮断周波数を下回ると換言することも可能である。図4の部分は、観測信号xの任意の周波数について算定される第1指標値Q1および第2指標値Q2の時間変化のグラフである。図4の部分のようにパワーX2パワー密度が指数減衰する室内インパルス応答RIRを観測信号xとして音響処理装置100に供給した場合の第1指標値Q1および第2指標値Q2が図4の部分には図示されている。図4の部分から理解されるように、第1指標値Q1および第2指標値Q2は、観測信号xのパワーX2に追従して経時的に変化する。ただし、第2平滑部52による平滑化の時定数τ2は第1平滑部51による平滑化の時定数τ1を上回るから、第2指標値Q2は、第1指標値Q1と比較して低い追従性変化率で観測信号xのパワーX2の時間変化に追従する。具体的には、図4の部分に示すように、室内インパルス応答の開始の時点t0の直後の区間では、第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回る変化率で増加する。そして、第1指標値Q1および第2指標値Q2は、時間軸上の相異なる時点でピークに到達し、第1指標値Q1は第2指標値Q2を上回る変化率で減少する。以上のように第1指標値Q1と第2指標値Q2とは相異なる変化率で変化するから、第1指標値Q1と第2指標値Q2との大小は時間軸上の特定の時点txで反転する。すなわち、時点t0から時点txまでの区間SAでは第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回り、時点tx以降の区間SBでは第2指標値Q2が第1指標値Q1を上回る。区間SAは、室内インパルス応答の初期音成分直接音および初期反射音が存在する区間に相当し、区間SBは、室内インパルス応答の残響成分後部残響音が存在する区間に相当する。図3の優勢度算定部44は、指標値算定部42Aが算定した第1指標値Q1と第2指標値Q2とに応じた残響優勢度Grを各周波数について単位期間毎に順次に算定する。第1実施形態の優勢度算定部44は、比算定部62と第1処理部64と第2処理部66とを含んで構成される。比算定部62は、第1指標値Q1と第2指標値Q2との比Rを算定する。具体的には、比算定部62は、以下の数式で表現される通り、第2指標値Q2に対する第1指標値Q1の比Rを単位期間毎に算定する。図3の第1処理部64は、比算定部62が算定した比Rに応じて初期音優勢度Geを各周波数について単位期間毎に順次に算定する。残響成分の比率の指標に相当する残響優勢度Grとは対照的に、初期音優勢度Geは、観測信号xのうち初期音直接音および初期反射音の比率の指標となる変数である。したがって、概略的には、観測信号xのスペクトルXにおいて残響成分の強度が初期音成分の強度に対して小さいほど、初期音優勢度Geは大きい数値に設定される。すなわち、初期音優勢度Geは、観測信号xのスペクトルXにおける初期音成分の優勢度とも換言され得る。第1実施形態の第1処理部64は、比算定部62が算定した比Rと所定値Gmaxおよび所定値Gminとを比較した結果に応じた初期音優勢度Geを単位期間毎に算定する。所定値Gmaxおよび所定値Gminは、例えば利用者からの指示に応じて事前に設定されて比Rと比較される閾値である。第1実施形態では、所定値Gmaxを1に設定した場合を例示する。所定値Gminは、所定値Gmaxを下回る数値0以上かつ1未満の範囲内の数値に設定される。具体的には、第1処理部64は、以下の数式の演算を実行する。第1に、比Rが所定値GmaxGmax=1を上回る場合R≧Gmax、第1処理部64は、所定値Gmaxを初期音優勢度Geとして設定する。第2に、比Rが所定値Gminを下回る場合R≦Gmin、第1処理部64は、所定値Gminを初期音優勢度Geとして設定する。第3に、比Rが所定値Gmaxと所定値Gminとの間の数値である場合Gmin<R<Gmax、第1処理部64は、比Rを初期音優勢度Geとして設定する。第1指標値Q1および第2指標値Q2が図4の部分のように変化する場合の初期音優勢度Geの変化が図4の部分に図示されている。図4の部分から理解されるように、概略的には、第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回る場合区間SAの初期音優勢度Geは、第1指標値Q1が第2指標値Q2を下回る場合区間SBの初期音優勢度Geよりも大きい数値となる。具体的には、第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回る区間SA内では比Rが所定値GmaxGmax=1を上回るから、初期音優勢度Geは所定値Gmaxに維持される。また、第1指標値Q1が第2指標値Q2を下回る区間SBのうち比Rが所定値Gminを上回る区間SB1では、初期音優勢度Geは比Rに設定されて経時的に減少する。そして、区間SBのうち比Rが所定値Gminを下回る区間SB2では、初期音優勢度Geは所定値Gminに維持される。すなわち、第1処理部64が算定する初期音優勢度Geは、直接音および初期反射音が存在する区間SAでは所定値最大値Gmaxに設定され、残響成分が存在する区間SBでは所定値最小値Gminまで経時的に減少する。したがって、観測信号xのスペクトルXに初期音優勢度Geを乗算した場合、観測信号xの残響成分を抑圧直接音や初期反射音を強調した音響信号が生成される。すなわち、初期音優勢度Geは、観測信号xのスペクトルXに対するゲインとして適用された場合に観測信号xの残響成分を抑圧するための係数残響抑圧用の調整値として利用される。第2処理部66は、第1処理部64が算定した初期音優勢度Geに応じた残響優勢度Grを各周波数について単位期間毎に順次に算定する。初期音優勢度Geが増加するほど残響優勢度Grが減少するように残響優勢度Grは算定される。具体的には、第2処理部66は、数式で算定された初期音優勢度Geを所定値以下の例示では1から減算することで残響優勢度Grを算定するGr=1-Ge。したがって、残響優勢度Grは、初期音成分が存在する区間SAではゼロに維持され、残響成分が存在する区間SBでは所定値1-Gminまで経時的に増加する。すなわち、第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回る場合区間SAの残響優勢度Grは、第1指標値Q1が第2指標値Q2を下回る場合区間SBの残響優勢度Grよりも小さい数値となる。したがって、第2処理部66が算定した残響優勢度Grを残響抽出部36の演算YR=GrXに適用することで残響成分の残響スペクトルYRが算定される。以上に説明したように、第1実施形態では、観測信号xの時間変化に追従する第1指標値Q1および第2指標値Q2の比Rに応じて残響優勢度Grが算定されるから、観測信号xの残響成分を簡易な処理で抽出できるという利点がある。<第2実施形態>本発明の第2実施形態を以下に説明する。なお、以下に例示する各形態において作用や機能が第1実施形態と同等である要素については、第1実施形態の説明で参照した符号を流用して各々の詳細な説明を適宜に省略する。第2実施形態の音響処理装置100は、第1実施形態の残響解析部24Aを図5の残響解析部24Bに置換した構成である。図5に示すように、第2実施形態の残響解析部24Bは、周波数分析部32と解析処理部34と周波数特定部38とを含んで構成される。すなわち、第1実施形態の残響抽出部36は省略される。周波数分析部32および解析処理部34の動作および構成は第1実施形態と同様である。すなわち、周波数分析部32は、観測信号xのスペクトルXを単位期間毎に生成し、解析処理部34は、観測信号xに応じた残響優勢度Grを各周波数について単位期間毎に順次に算定する。残響優勢度Grは、観測信号xのうち残響成分の比率に相当するから、残響成分が豊富に存在する周波数では残響優勢度Grが大きい数値になるという傾向がある。そこで、第2実施形態の周波数特定部38は、周波数軸上での残響優勢度Grのピークの周波数を残響周波数FRとして特定する。具体的には、周波数特定部38は、残響優勢度Grが最大値となる周波数を残響周波数FRとして特定する。なお、雑音等に起因した残響周波数FRの瞬間的な変動を抑制するために、残響優勢度Grを時間軸方向に平滑化したうえで単位期間毎に残響周波数FRを特定することも可能である。観測信号xのうち周波数特定部38が特定した残響周波数FRを含む帯域成分を帯域抑圧部22が抑圧する動作は第1実施形態と同様である。第2実施形態においても第1実施形態と同様の効果が実現される。また、第2実施形態では、残響成分の抽出が不要であるから、第1実施形態と比較して音響処理措置の構成や動作が簡素化されるという利点もある。<第3実施形態>図6は、第3実施形態の音響処理装置100のブロック図である。図6に示すように、第3実施形態の音響処理装置100は、第1実施形態と同様の要素帯域抑圧部22,残響解析部24A,増幅部26に残響抑圧部72を追加した構成である。残響抑圧部72は、収音機器12が生成した観測信号xのうち残響成分を抑圧することで観測信号vを生成する。帯域抑圧部22は、残響抑圧部72による残響抑圧後の観測信号vのうち残響周波数FRを含む帯域成分を抑圧する。第3実施形態の残響解析部24Aの解析処理部34は、図3の例示と同様に、初期音優勢度Geを算定する第1処理部64と、残響優勢度Grを算定する第2処理部66とを含んで構成される。図6の残響抑圧部72は、第1処理部64が算定した初期音優勢度Geを観測信号xに適用することで観測信号vを生成する。具体的には、残響抑圧部72は、観測信号xのスペクトルXに初期音優勢度Geを乗算することで観測信号vのスペクトルVを生成しV=GeX、例えば短時間逆フーリエ変換によりスペクトルVを時間領域に変換することで観測信号vを生成する。前述の通り、初期音優勢度Geは、初期音成分が優勢に存在する区間SAにて所定値Gmaxに設定され、残響成分が優勢に存在する区間SBでは所定値Gminまで経時的に減少する。したがって、残響抑圧部72による処理後の観測信号vは、初期音成分を強調残響成分を抑圧した音響信号となる。すなわち、初期音優勢度Geは、観測信号xのスペクトルXに対するゲインに相当し、観測信号xの残響成分を抑圧するための係数として利用される。第3実施形態においても第1実施形態と同様の効果が実現される。なお、観測信号xのうち残響周波数FRの帯域成分のみを抑圧する第1実施形態では、残響周波数FR以外の帯域成分が維持されて経時的に増加することでハウリングの原因となる可能性がある。他方、第3実施形態では、帯域抑圧部22による残響周波数FRの帯域成分の抑圧に加えて、残響抑圧部72による残響成分の抑圧が実行される。したがって、残響周波数FRの帯域成分の抑圧のみを実行する第1実施形態と比較すると、残響周波数FR以外の帯域成分についてもハウリングの経時的な増加を抑制することが可能である。また、第3実施形態では、第1処理部64が算定した初期音優勢度Geが、第2処理部66による残響優勢度Grの算定と残響抑圧部72による残響成分の抑圧とに流用されるから、残響優勢度Grの算定と残響成分の抑圧とが独立に実行される構成と比較して処理が簡素化されるという利点がある。もっとも、第1処理部64による初期音優勢度Geの算定とは独立に残響抑圧部72が観測信号xの残響成分を抑圧する構成も採用され得る。なお、第2実施形態に第3実施形態を適用することも可能である。また、残響抑圧部72と帯域抑圧部22との順序は逆転され得る。具体的には、帯域抑圧部22による処理後の音響信号zの残響成分を残響抑圧部72が抑圧する構成残響抑圧部72による処理前の観測信号を帯域抑圧部22が処理する構成も採用され得る。<第4実施形態>図7は、第4実施形態における音響処理装置100のブロック図である。図7に示すように、第4実施形態の音響処理装置100は、第1実施形態と同様の要素帯域抑圧部22,残響解析部24A,増幅部26に遅延部74を追加した構成である。遅延部74は、収音機器12が生成した観測信号xを遅延させる。残響解析部24Aは、遅延部74による遅延前の観測信号xを処理し、帯域抑圧部22は、遅延部74による遅延後の観測信号xを処理する。残響解析部24Aによる処理残響優勢度Grの算定や残響周波数FRの検出は周波数領域で実行されるのに対し、帯域抑圧部22による帯域抑圧は時間領域で実行される。したがって、第1実施形態では、解析処理部34による残響周波数FRの算定が、周波数分析部32による短時間フーリエ変換の窓サイズに相当する時間だけ帯域抑圧部22の動作に対して遅延する。以上に説明した遅延が解消されるように、第4実施形態の遅延部74は、周波数分析部32による短時間フーリエ変換の窓サイズに相当する遅延量だけ観測信号xを遅延させる。したがって、帯域抑圧部22が観測信号xの特定の時点を処理する段階では、観測信号xのうちその時点に対応する単位期間について解析処理部34が特定した残響周波数FRが帯域抑圧部22に指示される。第4実施形態においても第1実施形態と同様の効果が実現される。また、第4実施形態では、観測信号xの各単位期間について特定された残響周波数FRが、観測信号xのうちその単位期間に対応する時点の帯域抑圧に適用されるから、例えば観測信号xの音響特性残響優勢度Grや初期音優勢度Geが短時間で頻繁に変動する場合でも、残響成分に起因したハウリングを有効に防止できるという利点がある。なお、第2実施形態や第3実施形態に第4実施形態を適用することも可能である。<第5実施形態>図8は、第5実施形態における解析処理部34のブロック図である。第5実施形態の解析処理部34は、図3に例示した第1実施形態の指標値算定部42Aを指標値算定部42Bに置換した構成である。指標値算定部42Bは、第1指標値Q1および第2指標値Q2を単位期間毎に順次に算定する要素であり、第1平滑部51と第2平滑部52と遅延部54とを含んで構成される。なお、優勢度算定部44の構成および動作は第1実施形態と同様である。第1平滑部51は、第1実施形態と同様に、観測信号xのパワーX2の時系列を平滑化することで第1指標値Q1を単位期間毎に順次に算定する。遅延部54は、観測信号xのスペクトルXを単位期間のd個分dは自然数に相当する時間だけ遅延させる記憶回路である。第2平滑部52は、遅延部54による遅延後のスペクトルXのパワーX2の時系列を平滑化することで第2指標値Q2を単位期間毎に順次に算定する。ただし、第2実施形態では、第2平滑部52による平滑化の時定数τ2は第1平滑部51による平滑化の時定数τ1と同等であるτ2=τ1。したがって、第2指標値Q2の時間変化は、第1指標値Q1の時間変化を単位期間のd個分だけ遅延させた関係にあるQ2=Q1。なお、第1平滑部51による平滑化の時定数τ1と第2平滑部52による平滑化の時定数τ2とを相違させることも可能である。また、第1平滑部51が算定した第1指標値Q1を遅延させることで第2指標値Q2を算定する構成第2平滑部52を省略した構成も採用され得る。図9の部分は、図4の部分と同様の室内インパルス応答図9の部分を観測信号xとして第2実施形態の音響処理装置100に供給した場合の第1指標値Q1および第2指標値Q2の時間変化のグラフである。図9の部分から理解されるように、第1指標値Q1と第2指標値Q2とで時間変化の態様波形は共通するが、第2指標値Q2の時間変化は第1指標値Q1の時間変化に対して単位期間のd個分だけ遅延する。すなわち、第2指標値Q2は、第1指標値Q1と比較して低い追従性で観測信号xのパワーX2に追従する。したがって、第1実施形態と同様に、第1指標値Q1と第2指標値Q2との大小は時間軸上の特定の時点txで反転する。すなわち、時点txまでの区間SAでは第1指標値Q1が第2指標値Q2を上回り、時点tx以降の区間SBでは第2指標値Q2が第1指標値Q1を上回る。比算定部62による比Rの算定数式や第1処理部64による初期音優勢度Geの算定や第2処理部66による残響優勢度Grの算定は第1実施形態と同様である。したがって、図9の部分に示すように、初期音優勢度Geは、直接音および初期反射音が存在する区間SAにて所定値Gmaxに設定され、後部残響音が存在する区間SBでは所定値Gminまで経時的に減少する。第1実施形態と同様に、初期音優勢度Geに応じた残響優勢度Grを利用して残響周波数FRが特定される。第5実施形態においても第1実施形態と同様の効果が実現される。なお、第2実施形態から第4実施形態に第5実施形態を適用することも可能である。<変形例>前述の各形態は多様に変形され得る。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された2以上の態様は適宜に併合され得る。1前述の各形態では、観測信号xのパワーX2の単純移動平均を第1指標値Q1および第2指標値Q2として算定したが、第1指標値Q1および第2指標値Q2の算定方法は以上の例示に限定されない。例えば、以下の数式および数式で表現されるように、観測信号xのパワーX2の指数平均指数移動平均を第1指標値Q1および第2指標値Q2として算定することも可能である。すなわち、第1平滑部51および第2平滑部52は、IIRinfiniteimpulseresponse型のローパスフィルタに相当する。数式の記号α1および数式の記号α2は平滑化係数忘却係数である。具体的には、平滑化係数α1は、過去の第1指標値Q1に対する現在のパワーX2の重みを意味し、平滑化係数α2は、過去の第2指標値Q2に対する現在のパワーX2の重みを意味する。平滑化係数α2は、平滑化係数α1を下回る数値に設定されるα2<α1。したがって、第1実施形態と同様に、第2平滑部52による平滑化の時定数τ2は第1平滑部51による平滑化の時定数τ1を上回るτ2>τ1。すなわち、第2指標値Q2は、第1指標値Q1と比較して低い追従性で観測信号xのパワーX2に追従する。また、以下の数式および数式で表現されるように、観測信号xのパワーX2の加重移動平均を第1指標値Q1および第2指標値Q2として算定することも可能である。数式の記号w1および数式の記号w2は、第m番目の単位期間からみて前方の第i番目に位置する単位期間に対する加重値を意味する。第2期間が第1期間よりも長いという条件N2>N1は前掲の例示と同様である。2前述の各形態では、周波数特定部38が単位期間毎に1個の残響周波数FRを特定したが、単位期間毎に複数の残響周波数FRを特定することも可能である。例えば周波数特定部38は、残響スペクトルYRの強度の降順で所定個のピークを選択し、各ピークの周波数を残響周波数FRとして特定する。帯域抑圧部22は、観測信号xのうち各残響周波数FRの帯域成分を抑圧する。例えば、残響周波数FRの個数に相当する総数のノッチフィルタを縦続に配置した要素が帯域抑圧部22として採用される。3残響優勢度Grや初期音優勢度Geの算定方法は任意である。例えば、前述の各形態の説明から理解されるように、残響優勢度Grを以下の数式の演算で算定することも可能である。初期音優勢度Geを使用する構成例えば第3実施形態において残響優勢度Grを数式で算定する場合、初期音優勢度Geを前掲の数式で算定する構成すなわち、初期音優勢度Geと残響優勢度Grとを並列に算定する構成や、数式で算定された残響優勢度Grを1から減算することで初期音優勢度GeGe=1-Grを算定する構成すなわち、第1処理部64と第2処理部66とを入替えた構成も採用され得る。また、例えば、第1指標値Q1および第2指標値Q2を変数とする所定の演算や比Rを変数とする所定の演算により残響優勢度Grや初期音優勢度Geを算定する構成も採用され得る。また、前述の各形態では第2指標値Q2に対する第1指標値Q1の比Rに応じて残響優勢度Grを算定したが、例えば第1指標値Q1に対する第2指標値Q2の比Rを数式の演算に適用することで残響優勢度Grを直接的にすなわち初期音優勢度Geの算定を経ずに算定することも可能である。すなわち、初期音優勢度Geの算定は省略され得る。以上の説明から理解されるように、優勢度算定部44は、観測信号xの残響成分の比率観測信号xの信号強度に対する残響成分の強度の比率に応じた残響優勢度Grを算定する要素として包括される。4残響スペクトルYRの強度が最大となる周波数を残響周波数FRとして帯域抑圧部22による帯域抑圧を実行したが、観測信号xに残響成分が殆ど存在しない場合に帯域抑圧部22による帯域抑圧を停止することも可能である。例えば、残響スペクトルYRの強度の最大値が所定の閾値THを下回る場合すなわち、残響成分が殆ど存在しない場合に帯域抑圧部22による帯域成分の抑圧を停止する構成が採用される。閾値THは固定値に設定される。以上の構成によれば、観測信号xに残響成分が殆ど存在しない状態では帯域抑圧に起因した音質の劣化を抑制できるという利点がある。なお、閾値THを可変に制御することも可能である。例えば、残響スペクトルYRの平均値に対して所定値を加算または減算した数値を閾値THに設定する構成が採用される。5前述の各形態では、帯域抑圧部22としてノッチフィルタを例示したが、帯域抑圧部22の構成や動作は任意である。例えば、観測信号xのうち残響周波数FRの帯域成分を抑圧するイコライザパラメトリックイコライザが帯域抑圧部22として利用される。また、観測信号xのスペクトルXから残響周波数FRの帯域成分例えば残響スペクトルYRのうち残響周波数FRを含む帯域成分や事前に用意された所定の帯域成分を減算する構成スペクトル減算や、観測信号xのスペクトルXのうち残響周波数FRを含む帯域成分に1未満の所定値スペクトルゲインを乗算する構成も採用され得る。また、観測信号xの帯域成分を抑圧する複数種の方法を併用することも可能である。6前述の各形態では、第1平滑部51による平滑化の時定数τ1と第2平滑部52による平滑化の時定数τ2との各々を複数の周波数にわたり共通させたが、時定数τ1と時定数τ2とを周波数毎帯域毎に個別に設定することも可能である。また、時定数τ1および時定数τ2の一方または双方を経時的に変化させることも可能である。7第1実施形態では残響スペクトルYRが最大となる1個の周波数を残響周波数FRとして特定し、第2実施形態では残響優勢度Grが最大となる1個の周波数を残響周波数FRとして特定したが、残響周波数FRを特定する方法は適宜に変更され得る。例えば、残響スペクトルYRの経時的な増加量直前の単位期間の残響スペクトルYRからの強度の増加量が最大となる周波数を残響周波数FRとして特定する構成や、残響優勢度GRの経時的な増加量が最大となる周波数を残響周波数FRとして特定する構成が採用され得る。8前述の各形態では、観測信号xのパワーX2の時系列を平滑化することで第1指標値Q1および第2指標値Q2を算定したが、第1平滑部51や第2平滑部52による平滑化の対象はパワーX2に限定されない。例えば、観測信号xの振幅Xや振幅の4乗X4を平滑化することで第1指標値Q1や第2指標値Q2を算定する構成も採用され得る。すなわち、前述の各形態における第1平滑部51や第2平滑部52は、観測信号xの信号強度の時系列を平滑化する要素として包括され、信号強度は、観測信号xのパワーX2のほかに振幅Xや振幅の4乗X4を包含する。また、前述の各形態では、残響抽出部36が残響優勢度Grを観測信号xのスペクトルXに作用させ、残響抑圧部72が初期音優勢度Geを観測信号xのスペクトルXに作用させたが、例えば観測信号xのパワーX2に残響優勢度Grや初期音優勢度Geを作用させることも可能である。9前述の各形態では、帯域抑圧部22と残響解析部2424A,24Bとを含む構成によりハウリング抑制装置として機能する音響処理装置100を例示したが、残響解析部24を具備する構成例えば前述の各形態から帯域抑圧部22や増幅部26を省略した構成により残響周波数FRを特定するハウリング周波数特定装置としても本発明は実施され得る。"