"粘着性高分子材料に賦形を施してなる自己復元性粘着材であって、上記粘着性高分子材料は、加熱下で圧縮変形され、次いで冷却された後、加熱されたときに、圧縮変形前の形状に回復する形状自己復元性を有し、上記自己復元性粘着材が上記圧縮変形及び上記冷却の後に加熱されて圧縮変形前の形状に回復したときに粘着力が低下するように、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形を上記粘着性高分子材料に施してなることを特徴とする自己復元性粘着材。請求項1に記載の自己復元性粘着材であって、メタアクリル酸エステル系重合性単量体、メタアクリルアミド系重合性単量体、及び、メタアクリルアミド誘導体からなる群より選択される少なくとも1種と、分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を2つ以上有する架橋性単量体とを含む単量体混合物の共重合体からなる高分子マトリックス、及び、上記高分子マトリックス内に含有されているアクリル系液状ポリマーを含むことを特徴とする自己復元性粘着材。請求項2に記載の自己復元性粘着材であって、上記アクリル系液状ポリマーのガラス転移温度が、0°C未満であることを特徴とする自己復元性粘着材。請求項2又は3に記載の自己復元性粘着材であって、上記粘着性高分子材料中における上記アクリル系液状ポリマーの含有率が、15~85重量の範囲内であることを特徴とする自己復元性粘着材。本発明は、上記現状に鑑みなされたものであり、その目的は、加熱によって被着体に対する粘着力が低下し、被着体を損傷させることなく容易に被着体から剥離することが可能であり、かつ、繰返し使用性に優れた自己復元性粘着材を提供することにある。本発明の自己復元性粘着材は、上記課題を解決するために、粘着性高分子材料に賦形を施してなる自己復元性粘着材であって、上記粘着性高分子材料は、加熱下で圧縮変形され、次いで冷却された後、加熱されたときに、圧縮変形前の形状に回復する形状自己復元性を有し、上記自己復元性粘着材が上記圧縮変形及び上記冷却の後に加熱されて圧縮変形前の形状に回復したときに粘着力が低下するように、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形を上記粘着性高分子材料に施してなることを特徴としている。本発明の自己復元性粘着材は、加熱下で圧縮変形され、次いで冷却された後、加熱されたときに、圧縮変形前の形状に回復する形状自己復元性を有する粘着性高分子材料に対して、上記自己復元性粘着材が上記圧縮変形及び上記冷却の後に加熱されて圧縮変形前の形状に回復したときに粘着力が低下するように、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形を施してなるので、被着体上で加熱下の圧縮変形及び冷却を受けて上記被着体に粘着された後、加熱されたときに、被着体に対する接触面積が小さくなることで被着体に対する粘着力が低下する。そのため、本発明によれば、自己復元性粘着材を被着体に粘着した後、自己復元性粘着材の貼り直し又は剥離を行う場合に、自己復元性粘着材を加熱するだけの簡単な操作で自己復元性粘着材の被着体に対する粘着力を低下させ、被着体を損傷させることなく容易に被着体から剥離することが可能である。したがって、本発明の自己復元性粘着材は、一時固定やリワークが必要とされる場面において好適に用いられる。また、本発明の自己復元性粘着材は、加熱下で圧縮変形され、次いで冷却された後、加熱されたときに、圧縮変形前の形状に回復する形状自己復元性を有するので、使用後被着体から剥離された後においても、再度、被着体に圧着されたときには、初期使用前の自己復元性粘着材が被着体に圧着されたときと同程度の充分な粘着力を発揮し、さらにその後に加熱されたときには粘着力が低下する。したがって、本発明の自己復元性粘着材は、繰返し使用性に優れており、一時固定やリワークが必要とされる場面において好適に用いられる。以下、本発明について詳細に説明する。本発明の自己復元性粘着材は、加熱下で圧縮変形され、次いで冷却された後、加熱されたときに、圧縮変形前の形状に回復する形状自己復元性を有する粘着性高分子材料で構成されたものであって、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形が上記粘着性高分子材料の表面に施されており、これによって自己復元性粘着材が上記圧縮変形及び上記冷却の後に加熱されて圧縮変形前の形状に回復したときに粘着力が低下するように構成されているものである。本発明でいう粘着性高分子材料の形状自己復元性は、一般に、粘着性高分子材料の合成と同時に、粘着性高分子材料に賦形1次賦形されて自己復元性粘着材が製造される1次賦形工程と、上記粘着性高分子材料を加熱により軟化させた状態で圧縮変形2次賦形させ、次いで上記粘着性高分子材料を冷却により硬化させて圧縮変形後の形状を固定する2次賦形工程との、2つの工程を経て発現される。上記粘着性高分子材料の形状自己復元現象は、以下に述べるような工程で起こる。11次賦形粘着性高分子材料の合成と同時に、1次賦形を粘着性高分子材料に施し、自己復元性粘着材を得る。このとき、自己復元性粘着材は、1次賦形の形状を記憶する。22次賦形及び2次賦形の形状の固定粘着性高分子材料の軟化温度形状変形温度;粘着性高分子材料が軟化状態となる温度以上でかつ粘着性高分子材料の溶融温度以下である温度で自己復元性粘着材を加熱し、この状態で自己復元性粘着材に2次賦形圧縮変形を施した後、粘着性高分子材料が再び硬化状態となるまで粘着性高分子材料の軟化温度より低い温度となるまで自己復元性粘着材を冷却することによって2次賦形の形状を固定する。3形状回復粘着性高分子材料の軟化温度以上でかつ粘着性高分子材料の溶融温度以下である温度で自己復元性粘着材を再び加熱する。これによって、自己復元性粘着材は、2次賦形の形状が解かれ、記憶している1次賦形の形状に回復する。ここで、上記加熱の温度は、後述するゴム状平坦領域の温度であることが好ましい。本発明の自己復元性粘着材は、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の1次賦形が施されているので、2次賦形圧縮変形時に表面が平坦化され、再加熱による形状回復時に凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状に回復する。これにより、本発明の自己復元性粘着材は、再加熱による形状回復時に、自己復元性粘着材を平滑面に接触させた場合の一定面積あたりの接触面積が減少することによって、平滑面に対する粘着力が低下する。したがって、本発明の自己復元性粘着材は、再加熱によって被着体に対する粘着特に被着体の平滑面に対する粘着が制御可能である。ここで、被着体に対する自己復元性粘着材の粘着及び剥離の方法の一例を、図1a~図1eに基づいて説明する。図1aに示すように、本例に係る自己復元性粘着材1は、複数の溝状の凹部1aを片面に有する隣接する凹部1aの間には凸部が形成されているシート形状の粘着材である。本例に係る方法では、まず、平滑面を有する被着体2上に、自己復元性粘着材1を、その複数の凹部1aを含む面が被着体2の平滑面に接するように載置する。そして、自己復元性粘着材1を加熱して軟化しながら、図1bの白抜き矢印で示すように自己復元性粘着材1を被着体2に対して押圧する。これにより、図1bに示すように、自己復元性粘着材1が、圧縮変形により自己復元性粘着材1の複数の凹部1aを含む面が押し潰されて平坦な形状2次賦形の形状となる。なお、加熱は、例えば、ホットプレート等の加熱手段を用いて行うことができる。次いで、図1cの白抜き矢印で示すように自己復元性粘着材1を被着体2に対して押圧した状態のままで、自己復元性粘着材1を冷却することによって自己復元性粘着材1を硬化させる図1c。これにより、自己復元性粘着材1が被着体2の平滑面に粘着される。その後、被着体2に対する自己復元性粘着材1の粘着が不要となると、自己復元性粘着材1を加熱することによって自己復元性粘着材1を軟化させる。これにより、自己復元性粘着材1は、図1dに示すように圧縮変形前の形状1次賦形の形状に回復して、被着体2との接触面積が減少する。その結果、自己復元性粘着材1は、被着体2との粘着力が低下する。次いで、図1eに示すように自己復元性粘着材1を被着体2から剥離する。このとき、自己復元性粘着材1は、被着体2との粘着力が低下しているため、容易に剥離することができる。なお、図1では、複数の溝状の凹部を有する形状の自己復元性粘着材を例として示したが、本発明の自己復元性粘着材が有する、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状1次賦形の形状は、圧縮変形2次賦形時にその一定面積あたりの接触面積が増大しうる形状であればよく、特に限定されるものではない。ここでの一定面積あたりの接触面積とは、自己復元性粘着材を平滑面に接触させた場合の一定面積あたりの接触面積を言う。本発明の自己復元性粘着材は、複数のディンプル状の凹部又は凸部を有する形状の自己復元性粘着材であってもよく、図2に示す単一の凸部11aを有するシート形状の自己復元性粘着材11であってもよく、図3に示す単一の凹部21aを有するシート形状の自己復元性粘着材21であってもよい。本発明の実施の一形態に係る自己復元性粘着材は、メタアクリル酸エステル系重合性単量体、メタアクリルアミド系重合性単量体、及び、メタアクリルアミド誘導体からなる群より選択される少なくとも1種以下、メタアクリル系単量体ともいうと、分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を2つ以上有する架橋性単量体とを含む単量体混合物の共重合体からなる高分子マトリックス、及び、上記高分子マトリックス内に含有されているアクリル系液状ポリマーを含んでいる。本実施形態の自己復元性粘着材では、高分子マトリックスを形成する上記共重合体が、液状ポリマーを内包した高分子ゲルの形態をとると推測される。本実施形態の構成によれば、本発明に係る形状自己復元性と粘着力との両立を容易に実現できる。なお、本明細書において、メタアクリルはアクリル又はメタクリルを意味し、メタアクリレートはアクリレート又はメタクリレートを意味する。上記メタアクリル酸エステル系重合性単量体としては、分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を1つ有し、アクリル系液状ポリマーと相溶するメタアクリル酸エステルであれば特に制限なく使用することができる。上記メタアクリル酸エステル系重合性単量体としては、例えば、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸シクロヘキシル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸イソボルニル、メタアクリル酸ベンジル、メタアクリル酸1-アダマンチルを使用することができる。これらメタアクリル酸エステル系重合性単量体はそれぞれ、単独で用いてもよく、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記メタアクリル酸エステル系重合性単量体としては、メタメタクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチル等のような分岐アルキルメタアクリレートを単独で用いるか、あるいは、分岐アルキルメタアクリレートと他のメタアクリル酸エステル系重合性単量体とを組み合わせて用いることが好ましい。上記メタアクリルアミド系重合性単量体としては、例えば、N-メチルメタアクリルアミド、N-エチルメタアクリルアミド、N-プロピルメタアクリルアミド、N-ブチルメタアクリルアミド等のN-アルキルメタアクリルアミド、メタアクリルアミド等が挙げられる。これらメタアクリルアミド系重合性単量体はそれぞれ、単独で用いてもよく、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記メタアクリルアミド誘導体としては、分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を1つ有し、アクリル系液状ポリマーと相溶するものであれば特に制限なく使用することができる。また、上記メタアクリルアミド誘導体としては、例えば、N-エトキシメチルメタアクリルアミド、N-プロポキシメチルメタアクリルアミド、N-n-ブトキシメチルメタアクリルアミド、N-イソブトキシメチルメタアクリルアミド、N-ペントキシメチルメタアクリルアミド、N-ヘキシロキシメチルメタアクリルアミド、N-ヘプトキシメチルメタアクリルアミド、N-オクトキシメチルメタアクリルアミド、N-エトキシエチルメタアクリルアミド、N-プロポキシエチルメタアクリルアミド、N-n-ブトキシエチルメタアクリルアミド等のN-アルコキシアルキルメタアクリルアミドが挙げられる。これらメタアクリルアミド誘導体はそれぞれ、単独で用いてもよく、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記メタアクリル系単量体としては、N-アルコキシアルキルメタアクリルアミドが好ましく、N-イソブトキシメチルメタアクリルアミド等のN-分岐アルコキシアルキルメタアクリルアミドがより好ましい。上記粘着性高分子材料上記高分子マトリックス及び上記アクリル系液状ポリマー中における上記メタアクリル系単量体の含有率は、10~80重量の範囲内であることが好ましく、25~75重量の範囲内であることがより好ましい。上記メタアクリル系単量体の含有率が10重量未満である場合、自己復元性粘着材の形状自己復元性が不充分となって、加熱下での圧縮変形及び冷却後の加熱時における被着体に対する自己復元性粘着材の粘着力の低下の度合いが小さくなり、自己復元性粘着材の被着体からの剥離が容易でなくなる剥離性が劣ることがある。上記メタアクリル系単量体の含有率が80重量より多い場合、繰返し使用後の自己復元性粘着材の粘着性が不充分となって、自己復元性粘着材の繰返し使用性が不充分となることがある。上記の分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を2つ以上有する架橋性単量体としては、例えば、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールアジペートジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、ジシクロペンタニルジメタアクリレート、N,N’-メチレンビスメタアクリルアミド、N,N’-エチレンビスメタアクリルアミド等の2官能型;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールトリメタアクリレート、プロピオン酸変性ジペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート等の3官能型;ジグリセリンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレートなどの4官能型;等の、多官能メタアクリレート誘導体又は多官能メタアクリルアミド誘導体が挙げられる。上記粘着性高分子材料上記高分子マトリックス及び上記アクリル系液状ポリマー中における上記架橋性単量体の含有率は、0.1~25重量の範囲内であることが好ましく、0.2~10重量の範囲内であることがより好ましい。上記架橋性単量体の含有率が0.1重量未満である場合、高分子マトリックスの架橋密度が低くなり、自己復元性粘着材の形状安定性が低下するため、自己復元性粘着材を作製することができなかったり、被着体に粘着した自己復元性粘着材を剥離する際に自己復元性粘着材が破断したりすることがある。上記架橋性単量体の含有率が25重量より多い場合、繰返し使用後の自己復元性粘着材の粘着性が不充分となって自己復元性粘着材の繰返し使用性が不充分となったり、自己復元性粘着材が脆いものとなったりすることがある。上記単量体混合物には、上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーとの相溶性を高める等の目的で、メタアクリル系単量体及び架橋性単量体以外の他のビニル系単量体を適宜添加してもよい。上記単量体混合物に他のビニル系単量体を添加した場合、上記共重合体は、メタアクリル系単量体と他のビニル系単量体と架橋性単量体とが共重合した構成となる。上記他のビニル系単量体としては、分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を1つ有するものであればよく、例えば、メタアクリル酸、スチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、酢酸ビニル等のような、重合性のアルケニル基広義のビニル基を有するもの等が挙げられる。これらの他のビニル系単量体はそれぞれ、単独で用いてもよく、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記実施の形態に係る自己復元性粘着材に用いるアクリル系液状ポリマーとしては、常温で液状のものであり、上記単量体混合物と相溶するものであれば、特に制限無く使用できる。上記アクリル系液状ポリマーとしては、ガラス転移温度Tgが0°C未満である液状のアクリル系液状ポリマーが好ましい。これにより、更に、熱による可逆的な形状自己復元性に優れた自己復元性粘着材を実現できる。また、上記アクリル系液状ポリマーのガラス転移温度Tgが0°C以上であると、上記アクリル系液状ポリマーが固形化し調液しにくくなったり、高い柔軟性を持つ自己復元性粘着材を実現できなくなったりすることがある。高い柔軟性を持つ自己復元性粘着材を実現できないと、熱による形状自己復元性に更に優れた自己復元性粘着材を実現することが困難となる。ここで、上記ガラス転移温度Tgは、JISK7121:1987プラスチックの転移温度測定方法に準拠して測定されるものとする。上記ガラス転移温度Tgの測定方法としては、例えば以下の測定方法を用いることができる。一例に係るガラス転移温度Tgの測定方法では、示差走査熱量計装置DSC220C型セイコーインスツルメンツ株式会社現:エスアイアイナノテクノロジー株式会社製を用い、測定容器に試料を10.0±0.5mg充填して、20°C/分の冷却速度で-75°Cまで冷却し-75°Cで5分間保持した後、窒素ガス流量50mL/分のもと20°C/分の昇温速度で100°Cまで昇温してガラス転移温度を測定し、中間点ガラス転移温度をガラス転移温度Tgとする。なお、中間点ガラス転移温度は、JISK7121:1987プラスチックの転移温度測定方法に準拠した温度である。上記アクリル系液状ポリマーとしては、重量平均分子量Mwが1000~50000であり、かつ、ガラス転移温度Tgが0°C未満である常温で液状のアクリル系液状ポリマーがより好ましい。これにより、更に、熱による可逆的な形状自己復元性に優れた自己復元性粘着材を実現できる。ここで、上記重量平均分子量は、ポリスチレンPS換算重量平均分子量を意味するものとする。上記重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いて測定することができる。以下にゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCを用いた重量平均分子量の測定方法の一例を詳述する。この例に係る測定方法では、以下の測定装置及びカラムを使用し、以下の測定条件で以下の検量線用PS標準物質をカラムに導入して溶出時間を測定することにより検量線を作成した後、以下の測定液をカラムに導入して溶出時間を測定することにより重量平均分子量を測定する。測定装置東ソー株式会社製HPLC高速液体クロマトグラフィーシステムポンプ:DP-8020、オートサンプラー:AS-8020、検出器:UV-8020及びRI-8020カラムShodex登録商標GPCK-806L昭和電工株式会社製×2本測定条件カラム温度を40°C、移動相をクロロホルム、移動相流量を1.2mL/分、ポンプ温度を室温、測定時間を25分間、検出法をRI示差屈折率検出、試料及び検量線用PS標準物質の注入量を50μLとする。測定液作製方法試料30mg±5mgを秤量し、HPLC用クロロホルム4mL移動相で溶解することにより、測定液を作製する。検量線用PS標準物質昭和電工株式会社製のShodex登録商標STANDARDキットより、STDNo.S-6120、S-3250、S-1320、S-493、S-133、S-55.1、S-19.6、S-7.2、S-3.1、S-1.2の合計10本を選択して使用する。また、上記アクリル系液状ポリマーは、その構造中に官能基を持たない無官能のアクリル系液状ポリマーであってもよく、その構造中に、水酸基、カルボキシル基、エポキシ基、アルコキシシリル基等の官能基を含有するアクリル系液状ポリマーであってもよく、必要に応じて選択できる。これらアクリル系液状ポリマーはそれぞれ、単独で用いてもよく、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記アクリル系液状ポリマーは、例えば、以下に挙げる商品名で市販されている商品が挙げられ、以下に挙げる商品のうちから任意に選択できる。上記無官能のアクリル系液状ポリマーとしては、例えば、東亞合成株式会社製のARUFON登録商標UPシリーズという商品群名の商品群が挙げられ、該商品群は、品質や性状によって、ARUFON登録商標UP-1000、ARUFON登録商標UP-1010、ARUFON登録商標UP-1020、ARUFON登録商標UP-1021、ARUFON登録商標UP-1061、ARUFON登録商標UP1080、ARUFON登録商標UP-1110、UP-1170、及びARUFON登録商標UP-1190という商品名の商品に分類される。また、無官能のアクリル系液状ポリマーとして、共栄社化学株式会社製のポリフローシリーズ等も好適に用いることができる。水酸基を含有するアクリル系液状ポリマーとしては、例えば、東亞合成株式会社製のARUFON登録商標UHシリーズという商品群名の商品群が挙げられ、該商品群は、品質や性状によって、ARUFON登録商標UH-2000、ARUFON登録商標UH-2032、及びARUFON登録商標UH-2041という商品名の商品に分類される。また、水酸基を含有するアクリル系液状ポリマーとして、綜研化学株式会社製のアクトフロー登録商標シリーズUMB-1001、UME-1001,UMM-1001,UT-1001,UT-3001,UMB-2005,UME-2005等も好適に用いることができる。エポキシ基を含有するアクリル系液状ポリマーとしては、例えば、東亞合成株式会社製のARUFON登録商標UGシリーズという商品群名の商品群が挙げられ、該商品群は、品質や性状によって、ARUFON登録商標UG-4000、及びARUFON登録商標UG-4010という商品名の商品に分類される。アルコキシシリル基を含有するアクリル系液状ポリマーとしては、例えば、東亞合成株式会社製のARUFON登録商標USシリーズという商品群名の商品群が挙げられ、該商品群は、品質や性状によって、ARUFON登録商標US-6110、ARUFON登録商標US-6120、及びARUFON登録商標US-6170という商品名の商品に分類される。また、アルコキシシリル基を含有するアクリル系液状ポリマーとして、綜研化学株式会社製のアクトフロー登録商標シリーズAS-300,AS-301等も好適に用いることができる。その他、上記アクリル系液状ポリマーとして、BASFジャパン株式会社よりジョンクリル登録商標という商品名で市販されている商品を用いてもよい。上記粘着性高分子材料上記高分子マトリックス及び上記アクリル系液状ポリマー中における上記アクリル系液状ポリマーの含有率は、15~85重量の範囲内であることが好ましく、20~70重量の範囲内であることがより好ましい。上記アクリル系液状ポリマーの含有率が15重量未満である場合、繰返し使用後の自己復元性粘着材の粘着性が不充分となって、自己復元性粘着材の繰返し使用性が不充分となることがある。上記アクリル系液状ポリマーの含有率が85重量より多い場合、形状自己復元性が不充分となって、加熱下での圧縮変形及び冷却後の加熱時における被着体に対する粘着力の低下の度合いが小さくなり、被着体からの剥離が容易でなくなる剥離性が劣ることがある。さらに、上記実施の形態に係る自己復元性粘着材は、必要に応じて各種の添加剤を含んでいてもよい。上記添加剤としては、例えば、酸化防止剤、安定剤、pH調整剤、香料、界面活性剤、着色剤、染料等が挙げられる。上記実施の形態に係る自己復元性粘着材の製造方法としては、例えば、メタアクリル酸エステル系重合性単量体、メタアクリルアミド系重合性単量体、及び、メタアクリルアミド誘導体からなる群より選択される少なくとも1種及び分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を2つ以上有する架橋性単量体を含む単量体混合物と、アクリル系液状ポリマーと、重合開始剤とを含有する混合物を重合及び架橋させて粘着性高分子材料を得た後、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形を粘着性高分子材料に施す方法を用いることができる。本発明の自己復元性粘着材の製造に用いる粘着性高分子材料の製造方法としては、特に限定されず、例えば、上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーと重合開始剤とを含有する混合物を、一般的なラジカル重合、レドックス重合、活性エネルギー線による重合等の重合法で重合させる方法が挙げられる。なかでも、自己復元性粘着材をシート又はフィルム状に成型する場合には、活性エネルギー線による重合が上記重合法として好適である。上記活性エネルギー線とは、電磁波又は荷電粒子線の中でエネルギー量子を有するもの、すなわち、紫外線等の活性光又は電子線等を意味する。上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーと重合開始剤とを含有する混合物に電子線を照射して上記混合物を重合及び架橋させる場合、光重合開始剤を必要としない。一方、上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーと重合開始剤とを含有する混合物に紫外線等の活性光を照射して上記混合物を重合及び架橋させる場合には、重合反応系に光重合開始剤を存在させることが好ましい。本発明の自己復元性粘着材を作製する際に用いる活性エネルギー線としては、紫外線が好ましい。上記活性エネルギー線源としては、例えば、高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ、キセノンランプ、メタルハライドランプ、電子線加速装置、放射性元素等の線源が挙げられる。上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーと重合開始剤とを含有する混合物に活性光を照射して上記混合物を重合及び架橋させる場合に用いられる光重合開始剤としては、紫外線や可視光線で開裂し、ラジカルを発生するものであれば特に限定されず、例えば、α-ヒドロキシケトン、α-アミノケトン、ベンジルメチルケタール、ビスアシルフォスフィンオキサイド、メタロセン等が挙げられる。上記光重合開始剤の具体例としては特に限定されず、例えば、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン製品名:Darocur登録商標1173、BASFジャパン株式会社旧:チバスペシャルティケミカルズ株式会社製、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン製品名:IRUGACURE登録商標184、BASFジャパン株式会社製、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロパン-1-オン製品名:IRUGACURE登録商標2959、BASFジャパン株式会社製、2-メチル-1-[メチルチオフェニル]-2-モルフォリノプロパン-1-オン製品名:IRUGACURE登録商標907、BASFジャパン株式会社製、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニル-ブタン-1-オン製品名:IRUGACURE登録商標369、BASFジャパン株式会社製等が挙げられる。これらの光重合開始剤は、単独で用いられてもよいし、2種以上が併用されてもよい。上記重合開始剤の含有率は、重合反応を十分に行い、反応後に残存する単量体を低減するためには、モノマー配合液上記単量体混合物とアクリル系液状ポリマーと重合開始剤とを含有する混合物に対して、0.01重量以上であることが好ましい。また、上記重合開始剤の含有率は、反応後に残存する重合開始剤による変色や臭気を防ぐためには、上記モノマー配合液に対して、1重量以下であることが好ましい。本発明の自己復元性粘着材は、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形を粘着性高分子材料自己復元性粘着材の構成材料に施すことによって得られる。本発明の自己復元性粘着材は、粘着性高分子材料を得るための重合時に、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状の賦形一次賦形を粘着性高分子材料に施すことによって得ることが好ましい。例えば、予め凹凸面、凹面、凸面等のような、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する任意の形状に表面が形成された被塗工基材を用意し、粘着性高分子材料を得るための重合前の混合物例えば、上記の単量体混合物と、アクリル系液状ポリマーと、重合開始剤とを含有する混合物を上記被塗工基材表面にキャスティングして上記混合物を重合させることにより、凹凸面、凹面、凸面等のような、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状が表面に形成された自己復元性粘着材を得ることができる。また、凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状が表面に形成された自己復元性粘着材を得る方法として、平滑面を有する自己復元性粘着材に対し、エンボス加工、切削加工などによって凸部及び凹部の少なくとも一方を有する形状を平滑面に形成する方法を用いることもできる。本発明の自己復元性粘着材の製造方法としては、特に限定されないが、例えば、以下の方法により行うことができる。1組成物モノマー配合液の作製メタアクリル酸エステル系重合性単量体、メタアクリルアミド系重合性単量体、及び、メタアクリルアミド誘導体からなる群より選択される少なくとも1種及び分子内に重合性を有する炭素-炭素二重結合を2つ以上有する架橋性単量体を含む単量体混合物と、アクリル系液状ポリマーと、重合開始剤とを混合し、攪拌して溶解する。次に、必要に応じて添加剤等を添加して溶解するまで攪拌し、組成物モノマー配合液を作製する。2重合反応及び成型凹凸面凹部及び凸部を有する面、凹面、凸面等のような、凹部及び凸部の少なくとも一方を有する形状に表面が形成された基材上に、得られた組成物モノマー配合液を流し込み、組成物モノマー配合液を任意の厚みに保持した状態で重合させることで、凹部及び凸部の少なくとも一方を有する形状を表面に有するシート形状の自己復元性粘着材を得ることができる。ここで、シート形状の自己復元性粘着材の周縁の厚みが均一となるように、組成物モノマー配合液層の周縁の厚みを均一にした状態で重合を行ってもよい。また、必要に応じて、上記基材から離間するようにベースフィルムを配置し、上記基材と上記ベースフィルムとの間に組成物モノマー配合液を流し込んで、上記組成物の重合物粘着性高分子材料からなる層とベースフィルムとからなるシート形状の自己復元性粘着材を得ることもできる。本発明の自己復元性粘着材の形状は、特に限定されるものではないが、シート形状であることが好ましい。シート形状の自己復元性粘着材は、上記のような凹部及び凸部の少なくとも一方を有する形状が両面に施され、両面が形状自己復元性を示す構成であってもよく、上記のような凹部及び凸部の少なくとも一方を有する形状が片面のみに施され、片面のみが形状自己復元性を示す構成であってもよい。片面のみが形状自己復元性を示す構成のシート形状の自己復元性粘着材は、形状自己復元性を示す面と反対の面に、支持体としてベースフィルム及びセパレーターの少なくとも一方が設けられた構成であってよい。上記ベースフィルム及びセパレーターの材質としては、フィルム状に成型可能な樹脂又は紙であれば特に限定されない。上記ベースフィルム及びセパレーターとしては、例えば、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリスチレン等からなる樹脂フィルム;紙、樹脂フィルムをラミネートした紙等が挙げられる。上記ベースフィルムとしては、二軸延伸したPETポリエチレンテレフタレートフィルム、OPP二軸延伸ポリプロピレンフィルム、及びポリオレフィンをラミネートした紙が好適に用いられる。また、上記ベースフィルムとして光学フィルタを使用してもよい。セパレーターは、その両面のうちの少なくとも本発明の自己復元性粘着材と接する側の片面が離型処理されていることが好ましい。また、必要に応じて、セパレーターは、その両面が離型処理されていてもよい。セパレーターの両面を離型処理する場合には、両面の剥離強度に差をつけてもよい。セパレーターの片面又は両面を離型処理する方法としては、特に限定されず、例えば、フッ素系樹脂、シリコーン系樹脂、長鎖アルキル基含有カルバメート等の離型剤でセパレーター表面をコーティングする方法等が挙げられる。離型処理の方法としては、未硬化のシリコーン系樹脂でセパレーター表面をコーティングした後、熱又は紫外線でシリコーン系樹脂を架橋及び硬化反応させる、焼き付け型のシリコーンコーティング法が特に好ましい。本発明の自己復元性粘着材は、加熱圧縮することで変形最大で、凹凸の厚み図4に示す凹部30bを基準とした凸部30aの高さが0mmとなるまでさせ、冷却することで固定させても、再加熱した場合には圧縮前の形状に復元するものである。本発明の自己復元性粘着材は、初期圧縮前の凹凸の厚みを50以下とすべく加熱圧縮した後、冷却することにより加熱圧縮時の凹凸の厚みに維持し、再度加熱することで凹凸の厚みを復元させた後に冷却した際に、初期加熱圧縮前の凹凸の厚みに対する復元時の凹凸の厚みの比率凹凸の厚み復元時/凹凸の厚み加熱圧縮前×100を圧縮後の加熱による復元率とするとき、圧縮後の加熱による復元率が、80以上であることが好ましく、90以上であることがより好ましい。なお、上記加熱は、粘弾性測定により得られるG’剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域内の温度本願実施例の組成については80°Cとし、上記冷却は上記ゴム状平坦領域以下の温度本願実施例の組成については常温25°Cとする。本発明の自己復元性粘着材を被着体に貼着させる場合には、粘弾性測定により得られるG’剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域で加熱しながら、錘等の荷重体により自己復元性粘着材に荷重を加えることによって自己復元性粘着材を被着体に圧着した自己復元性粘着材を圧縮変形させて被着体に粘着させた後、自己復元性粘着材を冷却することが好ましい。上記荷重は、300g/cm2~2kg/cm2の範囲内であることが好ましい。上記自己復元性粘着材の冷却は、圧着時の荷重を自己復元性粘着材に加え続けながら行うことが好ましい。また、上記自己復元性粘着材の冷却は、上記自己復元性粘着材の温度が室温25°C付近まで到達するように行うことが好ましい。これらにより、被着体に貼着させた冷却後の自己復元性粘着材を粘弾性測定により得られるG’剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域で加熱したときに、自己復元性粘着材が容易に圧縮変形前の形状に回復して被着体に対する粘着力が低下する。なお、本明細書においてゴム状平坦領域とは、例えば特表2010-509095号公報などに記載されている領域を意味するものとする。特表2010-509095号公報によれば、ゴム状平坦領域は、高分子材料が実質的に固体である領域であってガラス転移温度をその中間位置に含む遷移領域と、高分子材料が実質的に溶融している温度である終端領域との間の領域であり、高分子材料が半固体である領域である。本発明の自己復元性粘着材は、粘弾性測定により得られる剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域の加熱下でステンレス鋼板に圧着されることによって圧縮変形され、次いで上記温度域より低い温度まで冷却されたときに、JISZ0237に準拠した90°剥離試験によるステンレス鋼SUS板に対する剥離力以下、冷却後未加熱時の剥離力と称するが、0.5N/20mm以上であることが好ましく、1.0~5.0N/20mmであることがより好ましい。冷却後未加熱時の剥離力が0.5N/20mm未満である場合、再加熱前に粘着が必要な時に自己復元性粘着材が剥離され易くなる。一方、冷却後未加熱時の剥離力が5.0N/20mmを超える場合、自己復元性粘着材を被着体から容易に剥離することができなくなることがある。本発明の自己復元性粘着材は、粘弾性測定により得られる剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域の加熱下でステンレス鋼板に圧着されることによって圧縮変形され、次いで上記温度域より低い温度まで冷却された後、上記ゴム状温度域で加熱されたときに、JISZ0237に準拠した90°剥離試験によるステンレス鋼SUS板に対する剥離力以下、冷却後再加熱時の剥離力と称するが、3.0N/20mm以下であることが好ましく、2.5N/20mm以下であることがより好ましい。冷却後再加熱時の剥離力が3.0N/20mmを超える場合、自己復元性粘着材を被着体から容易に剥離することができなくなる。本発明の自己復元性粘着材は、上述したように、粘着時には充分な粘着力を有し、加熱により剥離時には粘着力が低下するものであり、具体的には、上記冷却後未加熱時の剥離力と上記冷却後再加熱時の剥離力との比冷却後再加熱時の剥離力/冷却後未加熱時の剥離力×100を粘着力維持率とするとき、以下の関係式を満たすことが好ましい。粘着力変化率=100-粘着力維持率≧25また、本発明の自己復元性粘着材は、以下の関係式を満たすことがより好ましい。粘着力変化率=100-粘着力維持率≧30以下に実施例を掲げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものではない。実施例1メタアクリル系単量体としてのN-イソブトキシメチルアクリルアミドMRCユニテック株式会社製、商品名:IBMA40重量部と、架橋性単量体としての1,9-ノナンジオールジアクリレート共栄社化学株式会社製、商品名:ライトアクリレート1,9-NDA0.2重量部と、重量平均分子量が3000であるエポキシ基含有のアクリル系液状ポリマー東亞合成株式会社製、商品名:ARUFON登録商標UG-4000、ガラス転移温度Tg=-61°C、エポキシ価=0.7meq/g59.3重量部と、光重合開始剤としての1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロパン-1-オンBASFジャパン株式会社製、商品名:IRUGACURE2959略称:IR29590.5重量部とを混合し、撹拌させることで、微黄色透明のモノマー配合液を得た。内側寸法が縦10cm×横10cm×高さ0.5mmのシリコーン樹脂型枠に上記モノマー配合液を、得られる自己復元性粘着材の合計厚みが0.3mmとなるように適量を流し込んだ。なお、図4シリコーン樹脂型枠の底部枠以外の部分を示す図に示すように、シリコーン樹脂型枠30内側の底面表面は、凹凸の厚み凹部30bを基準とした凸部30aの高さが0.15mm、凹凸の間隔凸部30aの間隔が1.5mmである凹凸を有するディンプル形状のものであった。上記モノマー配合液に対して、メタルハライドランプを使用してエネルギー量7000mJ/cm2の紫外線を照射した。これにより、凹凸の厚み凸部を基準とした凹部の深さが0.15mm、凹凸の間隔凹部の間隔が1.5mmである凹凸を表面にディンプル形状を有する縦10cm×横10cm×厚み0.3mmの高分子ゲルシートを自己復元性粘着材として得た。実施例2シリコーン樹脂型枠内側の底面表面を、互いに平行な複数の堤状の凸部を有し、凹凸の厚み凹部を基準とした凸部の高さが0.15mm、凹凸の間隔凸部の間隔が1.5mmである凹凸を有するものとすることにより、平行な複数の堤状の凹部を有し、凹凸の厚み凸部を基準とした凹部の深さが0.15mm、凹凸の間隔凹部の間隔が1.5mmである凹凸を表面に有する縦10cm×横10cm×厚み0.3mmの高分子ゲルシートを作製したこと以外は、実施例1と同様にして自己復元性粘着材を得た。実施例3メタアクリル系単量体として、N-イソブトキシメチルアクリルアミド40重量部に代えてN-n-ブトキシメチルアクリルアミドMRCユニテック株式会社製、商品名:NBMA40重量部を用いる以外は実施例1と同様にして、自己復元性粘着材としての凹凸を表面に有する高分子ゲルシートを得た。実施例4アクリル系液状ポリマーとして、エポキシ基含有アクリル系液状ポリマーARUFON登録商標UG-400059.3重量部に代えて無官能アクリル系液状ポリマー東亞合成株式会社製、商品名:ARUFON登録商標UP-1110、重量平均分子量Mw=2500、ガラス転移温度Tg=-64°C59.3重量部を用いる以外は実施例1と同様にして、自己復元性粘着材としての凹凸を表面に有する高分子ゲルシートを得た。実施例5~10モノマー配合液の組成比を表1に示す組成比に変更したこと以外は実施例1と同様にして、自己復元性粘着材としての凹凸を表面に有する高分子ゲルシートを得た。比較例1シリコーン樹脂型枠内側の底面表面を平滑にしたこと以外は、実施例1と同様にして、縦10cm×横10cm×厚み0.3mmの、均一な厚みを有する比較用の高分子ゲルシートを得た。比較例2アクリル系液状ポリマーを使用せず、N-イソブトキシメチルアクリルアミドの使用量を94.5重量部に変更し、1,9-ノナンジオールジアクリレートの使用量を5重量部に変更する以外は実施例1と同様にして、凹凸を表面に有する比較用の高分子ゲルシートを得た。得られた比較用の高分子ゲルシートは、粘着性がなく、硬いために使用時に割れが生じた。そのため、この比較用の高分子ゲルシートは、評価不能とした。比較例3アクリル系液状ポリマーに代えてエポキシ基含有アクリル系固形ポリマー東亞合成株式会社製、商品名:ARUFON登録商標UG-4035、重量平均分子量Mw=11000、ガラス転移温度Tg=52°C、エポキシ価=1.8meq/g、フレーク状を用いる以外は実施例1と同様にして、凹凸を表面に有する比較用の高分子ゲルシートの作製を試みた。しかしながら、混合及び撹拌時に混合物が固形化し、モノマー配合液を調液することができなかった。したがって、高分子ゲルシートを作製することができなかった。なお、表1において、NBMAはN-n-ブトキシメチルアクリルアミドを示し、UP-1110は無官能アクリル系液状ポリマーARUFON登録商標UP-1110を示し、UG-4000はエポキシ基含有アクリル系液状ポリマーARUFON登録商標UG-4000を示し、UG-4035はエポキシ基含有アクリル系固形ポリマーARUFON登録商標UG-4035を示す。粘着力の評価実施例1~10及び比較例12で得られた高分子ゲルシートについて、以下の測定を行った。すなわち、得られた高分子ゲルシートにおける凹凸形状が施された側の表面比較例1の高分子ゲルシートの場合には平滑な表面が被着体としてのJISZ0237に準拠したステンレス鋼板JISG4305で規定されたSUS304鋼板で、表面仕上げBA冷間圧延後、光輝熱処理の鋼板で、JISB0601に規定された表面粗さRaが50±25nmのものに接するように上記高分子ゲルシートを上記ステンレス鋼板に被せた。ここで、上記高分子ゲルシートにおける被着体に接する面と反対面には、裏打ち材として厚み38μmのPETフィルムを使用した。次いで、上記高分子ゲルシートを被せた上記ステンレス鋼板を、上記高分子ゲルシートが上側となるように80°Cに設定したホットプレート上に置いて、上記高分子ゲルシートを80°Cに加熱した。そして、80°Cのホットプレート上の上記高分子ゲルシートをJISZ0237に準拠した圧着条件2000±100gの質量を有するローラーを使用して2000±100gの荷重を印加で1分間圧縮圧縮変形して、上記高分子ゲルシートを上記ステンレス鋼板に粘着させた。上記高分子ゲルシート及びステンレス鋼板を、圧縮した状態のままで常温25°C環境下で80秒間静置させることにより冷却した。なお、実施例1~10及び比較例12で得られた高分子ゲルシートは、粘弾性測定により得られるG’剪断貯蔵弾性率がゴム状平坦領域を示す温度域は、60~160°Cの範囲内であった。冷却後の上記高分子ゲルシート及びステンレス鋼板を用いてJISZ0237に準拠した90°剥離試験を行い、冷却後未加熱時粘着時の高分子ゲルシートの粘着力剥離力を測定した。測定結果を表1に示す。また、冷却後の上記高分子ゲルシート及びステンレス鋼板を再度80°Cで5分間加熱し、常温25°C環境下で80秒間静置させることにより冷却した。再加熱し冷却後の上記高分子ゲルシート及びステンレス鋼板を用いてJISZ0237に準拠した90°剥離試験を行い、冷却後再加熱時剥離時の高分子ゲルシートの粘着力剥離力を測定した。測定結果を表1に示す。冷却後未加熱時の剥離力と冷却後再加熱時の剥離力との比冷却後再加熱時の剥離力/冷却後未加熱時の剥離力×100を粘着力維持率とし、100-粘着力維持率=粘着力変化率とした。粘着力変化率が25以上30未満のものを○、粘着力変化率が30以上のものを◎、粘着力変化率が25未満のものを×と評価した。また、上述した、加熱下での圧縮、冷却、冷却後未加熱時粘着時の90°剥離試験、再加熱、冷却、冷却後再加熱時剥離時の90°剥離試験からなるサイクルを3回繰り返し繰り返し回数N=3、粘着力保持率A粘着時及び粘着力保持率B剥離時を以下のように定義した。粘着力保持率A粘着時=3回目の冷却後未加熱時の剥離力/初期1回目の冷却後未加熱時の剥離力×100粘着力保持率B剥離時=3回目の冷却後再加熱時の剥離力/初期1回目の冷却後再加熱時の剥離力×100上記粘着力保持率A及びBが共に80以上120以下ここで、粘着力保持率A及びBは、初期の剥離力より3回目の剥離力が高くなった場合は100を超え、初期の剥離力より3回目の剥離力が低くなった場合は100未満となるの場合を繰返し使用性が○、上記粘着力保持率A及びBが共に60以上140以下ただし、上記粘着力保持率A及びBが共に80以上120以下の場合を除くの場合を繰返し使用性が△、それ以外の場合を繰返し使用性が×と評価した。なお、実施例1について、凹凸の厚み凸部を基準とした凹部の深さの変化を株式会社キーエンス製のデジタルマイクロスコープVHX-100倍率100倍にて得られる断面図で確認したところ、冷却後未加熱時粘着時の凹凸の厚みは0.04mm初期の凹凸の厚みの27、冷却後再加熱時剥離時の凹凸の厚みは0.13mmであり、したがって、圧縮後の加熱による復元率が87であった。以上の評価の結果、実施例1~10の高分子ゲルシートは、冷却後未加熱時の粘着力に対する冷却後再加熱時の粘着力の変化率粘着力変化率が25以上であった。したがって、実施例1~10の高分子ゲルシートは、再加熱することにより凹凸形状が復元し粘着力が低下して剥離が容易になっていることを確認した。すなわち、実施例1~10で作製した高分子ゲルシートは、加熱により自己復元性を有し、被着体に対する接着面積が小さくなることで粘着力が低下して、容易に被着体から剥離できることが確認された。それに対して、比較例1の高分子ゲルシートは、冷却後未加熱時の粘着力に対する冷却後再加熱時の粘着力の変化率粘着力変化率が2と低く、剥離性に実質的な変化が見られなかった。"