"円筒状部及び該円筒状部の軸線方向の両側に相互に対向するコイル保持面をそれぞれ有する一対のフランジを備えたボビンと、前記円筒状部に巻回された巻線で前記コイル保持面間に構成されるコイルと、一方の前記フランジに係合するコネクタと、を具備する電磁ソレノイドであって、前記一方のフランジは他方の前記フランジよりも前記軸線方向に厚く形成され、前記一方のフランジの前記コイル保持面は前記コネクタの底面領域の前記軸線方向の端縁に対応する前記軸線方向の位置に配置され、前記コイルは、前記コネクタの前記底面領域の半径方向の位置を越えた範囲まで前記巻線が巻回されてなることを特徴とする電磁ソレノイド。前記一方のフランジは前記軸線方向内側にフランジ延長部を有し、前記フランジ延長部は前記軸線方向外側の外枠部分とは異なる平面形状を備えた、前記ボビンと軸線を共通にする円柱状であり、前記コイル保持面は前記フランジ延長部において前記軸線の周りに形成された環状面であることを特徴とする請求項1に記載の電磁ソレノイド。前記フランジ延長部の外周面には、前記コネクタを収容する収容凹部が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の電磁ソレノイド。前記フランジ延長部は、前記軸線の周りに形成される外周溝を有していることを特徴とする請求項2に記載の電磁ソレノイド。前記ボビンの一対のフランジの外面上にそれぞれ配置される一対の端板部と、該一対の端板部の間を接続する側板部とを有するヨークを更に具備し、該ヨークには、ボビン軸線方向の一方の端縁に開口するように設けられるとともに、前記コネクタの少なくとも一部が前記ヨークの厚み範囲内に位置するように収容される切り欠き部を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一項に記載の電磁ソレノイド。上記特許文献3に示す電磁ソレノイドは、各種性能の低下を抑制しつつコネクタの小型化及びコネクタの電磁ソレノイド本体外面からの突出量の低減化を実現することができた。しかしその一方、コネクタの電磁ソレノイド本体外面からの突出量を低減するためにヨークの側板部の厚み範囲内にコネクタを配置する構造になっている。このため、ヨーク側板部の厚み範囲内に納まらなかったコネクタの底部は、電磁ソレノイドのヨークの内部、つまりヨーク側板部の内側へと突出することになる。このような構造でボビンに巻線を巻回した場合、コイルの厚さは、ボビン外周面からコネクタの底面部までの範囲内に制限される。したがって、電磁ソレノイドの性能を更に向上させるために巻線のターン数を多くしようとしても、挿入されるコネクタの底面部が干渉するので巻線巻回の厚さが制限されてしまうという問題がある。そこで、本発明は上記問題点を解決するものであり、その課題は、コネクタ付の電磁ソレノイドにおいて、コネクタに起因するコイル寸法上の制約を回避することにより、外形寸法に制約が課せられる場合であっても、コイル設計の自由度をより高めて、製造コストを抑制しつつ高い性能を確保することにある。斯かる実情に鑑み、本発明の電磁ソレノイドは、円筒状部及び該円筒状部の軸線方向の両側に相互に対向するコイル保持面をそれぞれ有する一対のフランジを備えたボビンと、前記円筒状部に巻回された巻線で前記コイル保持面間に構成されるコイルと、一方の前記フランジに係合するコネクタとを具備する電磁ソレノイドであって、前記一方のフランジは他方の前記フランジよりも前記軸線方向に厚く形成され、前記一方のフランジの前記コイル保持面は前記コネクタの底面領域の前記軸線方向内側の端縁に対応する前記軸線方向の位置に配置され、前記コイルは、前記コネクタの前記底面領域の半径方向の位置を越えた範囲まで前記巻線が巻回されてなることを特徴としている。本発明によれば、一方のフランジが他方のフランジよりも軸線方向に厚く形成されるとともに、一方のフランジのコイル保持面がコネクタの底面領域の軸線方向内側の端縁に対応する位置に形成されているので、コネクタの軸線方向外側への突出量を抑制しつつ、コイルのうちコネクタの底面領域によって半径方向に制約を受ける巻線部分を実質的に無くすことができる。これにより、一方のフランジの軸線方向の肉厚増加分だけ巻線巻回範囲が犠牲になるものの、コイルの軸線方向の全体にわたる範囲においてコネクタに妨げられずに上記底面領域の半径方向外側まで巻線の巻回範囲を拡大することができるから、コイル外形に段差を設けなくても、ターン数を増大させて磁気性能を向上させることが可能になる。したがって、コネクタから受けるコイル寸法上の制約を回避することができるため、コイル外形に段差を設けるなどのコイル製造コストの増大を招かずに、コイル断面の空間配置効率を高めることができるから、電磁ソレノイドに課せられる半径方向及び軸線方向の外形寸法の要求に合わせてコイル寸法を設計することが可能となるという効果を奏する。また、前記一方のフランジは前記軸線方向内側にフランジ延長部を有し、前記フランジ延長部は前記軸線方向外側の外枠部分とは異なる平面形状を備えた、前記ボビンと軸線を共通にする円柱状であり、前記コイル保持面は前記フランジ延長部において前記軸線の周りに形成された環状面であることが好ましい。このように構成すれば、フランジ延長部のコイル保持面にコイルを保持するためのフランジ面として必要十分な寸法を確保しつつ、フランジ延長部をコンパクトに構成できる。また、フランジ延長部全体を外枠部分とは異なる平面形状の円柱状とすることによって余分な樹脂部材の必要がなくなるので、部材コストを低廉化することもできる。さらに、前記フランジ延長部の外周面には、前記コネクタを収容する収容凹部が形成されていることが好ましい。これによれば、コネクタの底面部を当該収容凹部内に埋没させることができるので、コネクタの半径方向外側への突出量を小さくしつつ、フランジ延長部に設けたコイル保持面の外径を確保することができる。また、収容凹部の底面でコネクタの底面を支持するように構成すれば、コネクタを安定してボビンに設置することができる。また、前記フランジ延長部は、前記軸線の周りに形成される外周溝を有していることが好ましい。この外周溝の形成により、フランジ延長部を樹脂成型により厚く形成した場合でもコイル保持面の外周縁部分の厚みを低減できるので、コイル保持面の剛性を確保しつつ樹脂部材のヒケの発生による外周縁部分の寸法精度の低下を低減することができる。また、前記ボビンの一対のフランジの外面上にそれぞれ配置される一対の端板部と、該一対の端板部の間を接続する側板部とを有するヨークを更に具備し、該ヨークには、軸線方向の一方の端縁に開口するように設けられるとともに、前記コネクタの少なくとも一部が前記ヨークの厚み範囲内に位置するように収容される切り欠き部を有することが好ましい。これにより、コネクタの厚み範囲がヨークの厚み範囲と重なるように構成できるため、ヨークの厚み分だけヨークの外面若しくは内面からのコネクタの突出量を小さく保つことができる。本発明によれば、コネクタ付の電磁ソレノイドにおいて、コネクタに起因するコイル寸法への制約を回避することにより、外形寸法に制約が課せられる場合であっても、コイル設計の自由度をより高めて、製造コストを抑制しつつ高い性能を確保できるという優れた効果を奏し得る。以下、本発明の実施形態を図示例と共に説明する。図1は本実施形態の電磁ソレノイドを構成するボビンとコネクタの概略分解斜視図、図2は本発明に係る実施形態の電磁ソレノイドの概略斜視図である。なお、図1に示すXは、ボビンの中心を長手方向に通過する軸線である。図2に示すように、本実施形態の電磁ソレノイド100は、合成樹脂等の絶縁材で構成されたボビン110を有し、このボビン110に巻線121が巻回されることによりコイル120が形成されている。ボビン110の外側にはヨーク130が取り付けられ、コイル120により発生した磁束を通過させる磁気回路を構成している。ボビン110の内部にはプランジャ140が挿入され、このプランジャ140は、一端がヨーク130の端板部131から突出した状態で軸線X方向に移動可能に設けられている。また、プランジャ140とヨーク130との間にはコイルバネで構成された弾性部材150が配置され、この弾性部材150はプランジャ140を電磁ソレノイド本体ボビン110、コイル120及びヨーク130から軸線X方向に離反する方向に付勢している。図1に示すように、ボビン110は、軸線X方向に貫通する貫通孔110a及び巻線121が巻回される外周面111aを有する円筒状部111と、円筒状部111の両端に一体形成される一対のフランジ112,113とを備えている。一対のフランジ112,113の平面形状軸線Xと直交する面の形状は相互に同様であることが望ましい。貫通孔110aは、フランジ113の側からプランジャ140が挿入される箇所である。一方のフランジ112の周縁上部にはコネクタ170に対する係合部となる係合枠160が一体に形成されている。係合枠160の内部は底部161及び側部162,163で画成される断面矩形状に構成され、左右の側部162,163の上縁には内側へ突出した係合縁が設けられている。また、係合枠160の軸線X方向内側には左右の側部162,163から底部161上に内側へ張り出した張出部164,165が設けられている。図示例では左右の張出部164,165の軸線X方向内側の位置がフランジ112の内面の位置に一致している。また、他方のフランジ113には、図1に示すように、貫通孔110aの開口縁から軸線X方向外側へ突出する環状枠部113bが形成されている。フランジ112は、軸線X方向に厚みt1を有している。この厚みt1は他方のフランジ113の厚みt2より大きく構成される。また、軸線X方向外側の外面に凹部112bが貫通孔110a周辺の四隅に形成されて肉抜き処理がなされている図7参照。さらに、図1に示すように、フランジ112には軸線X方向内側にボビン110と軸線Xを共通にする円柱状のフランジ延長部114が形成されている。フランジ延長部114はフランジ112の軸線X方向外側の外枠部分本来のフランジ112を構成する部分、以下同様。とは異なる平面形状を備えていて、その外枠部分とは異なる形状の軸線X方向に沿った外周面114bを有している。また、フランジ延長部114は、軸線X方向内側先端にコイル保持面114aを有している。コイル保持面114aは、円筒状部111と同軸で、軸線Xの通過位置を中心点とする環状面であり、その外径はコネクタ後方部分171bの底面部の径方向の位置より大きく、また、フランジ112の面内に収まる最大の円の径以下となっている。また、コイル保持面114aは、他方のフランジ113の内面であるコイル保持面113aと対向し、かつ、平行な面となっている。フランジ延長部114の外周上部であって係合枠160から軸線X方向内側に連続する位置には、収容凹部115が形成されている。収容凹部115は底面115aと左右の側壁面により画成され、張出部164,165の間の幅と同じ幅を有している。底面115aは、コイル保持面114aに近い側が一段高い段差状になっており、底面115aのうち一段高くなっている部分はコイル保持面114aまで続いている図1参照。したがって、コイル保持面114aを軸線X方向内側から見た場合、収容凹部115にあたる部分が切り欠き形状となっている図3参照。一方、底面115aの段差によりフランジ112側の一段低くなっている部分は、係合枠の底部161と同じ高さになっている。また、図1、図5、又は、図8に示すように、フランジ延長部114には軸線X周りに外周溝114cが形成されている。外周溝114cの深さは円筒状部111の外周面111aとほぼ同じ深さになっている。外周溝114cは外周面114bの軸線X方向の中間位置において軸線X周りに伸びるように設けられているので、フランジ延長部114は軸線X方向の内側と外側の2枚の板状部分に分割されている。ここで、図示例のフランジ延長部114はフランジ112の上記外枠部分と一体に構成されるが、上記外周溝114cを外枠部分との境界位置まで幅方向に拡張することによって、フランジ延長部114を、上記外枠部分とは離間した1枚の板状部分として構成することもできる。コネクタ170は、図1に示すように、合成樹脂よりなるケース体171と、このケース体171の内部に保持固定されたコネクタピン172,173とを備えている。ケース体171は全体として接続方向図示例ではボビン110の軸線X方向に一致する。に延長された形状を有し、軸線X方向前方にはコネクタピン172,173を露出する接続口171aが備わっている。ケース体171の軸線X方向中間部には、ケース体171の側面に設けられた側面段差部171cと、ケース体171の底面に設けられた底面段差部171dが形成されている。ケース体171の底面段差部171dの段差は、フランジ延長部114の収容凹部115の底部分115aに形成された段差に対応する寸法となっている。この側面段差部171c及び底面段差部171dを境目にして、ケース体171の軸線X方向後方にはリード線174,175を導出するリード線導出部176を有する後方部分171bが備わっている。コネクタ後方部分171bの底面部は、平坦な底面領域171fとなっている。底面領域171fの後端には、図1、又は、図5に示すように、後方に向けて斜め上方にカットされた傾斜面171eが形成されている。このとき、底面領域171fの軸線X方向内側の端縁傾斜面171eと底面領域171fの境界の位置は、コイル保持面114aの軸線X方向の位置と一致している。ここで、上記傾斜面171eは、後述するようにコネクタ後方部分171bの底面部の実質的な後端位置をリード線導出部176よりも前方にある傾斜面171eと底面領域171fの境界位置にするために設けられている。ケース体171の後端軸線X方向内側端にあるリード線導出部176からはリード線174,175が導出している。このリード線174,175は、ケース体171の内部において上記コネクタピン172,173と導電接続されている。コネクタ170の接続方向、すなわち、図示しない相手方のコネクタに対する抜き差し方向は、接続口171aの開口面と直交する方向であって、コネクタピン172,173が延在する軸線X方向である。次に、コネクタ170と係合枠160との係合態様について説明する。コネクタ170は、図1又は図7で示す係合枠160に対して軸線X方向外側から内側へ向けてスライド挿入される。このとき、ケース体171は、底部161及び側部162,163によりコネクタ170が上下及び左右方向に係合され、位置決め保持される。また、ケース体171の上記側面段差部171cが張出部164,165に当接することで、ケース体171はそれ以上軸線X方向内側へ移動できないように規制されている。コネクタ後方部分171bは、張出部164,165よりも軸線X方向内側後方に突出している。そして、図3に示すように、コネクタ後方部分171bの底面部は収容凹部115内に埋没している。コイル120は、巻線121が一方のフランジ112のコイル保持面114aと他方のフランジ113のコイル保持面113aとの間に限定して巻回されることにより形成されている。この巻線121の両端部は、係合枠160に挿入されているコネクタ170のリード線174,175にそれぞれ電気的に接続されている。そして、フランジ延長部114の外周面114b及びコイル120の外周面に絶縁テープ図示せずが連続して巻かれコイル120全体を覆っている。この絶縁テープは、フランジ114の外周面111aを被覆する部分でコネクタ後方部分171bも巻き込むように巻回されている。ヨーク130は磁性材よりなり、コ字形状を有するヨーク主材130Aと、平板状の繋板134とを有する。ヨーク主材130Aは、端板部131と、この端板部131の両端から端板部131の板面に対して垂直方向コイル120の外周側において軸線X方向に延在する側板部132,133図2に示す上下側とを有する。側板部133の先端には幅方向両側をカットしてなる端縁133c図4参照が設けられ、この端縁133cが、繋板134の下端に形成された切り欠き部134cに嵌合し、この嵌合部にカシメ等の加工が施されることで側板部133と繋板134が接合されている。なお、端板部131と繋板134はヨーク130の上記一対の端板部に相当し、これらの一対の端板部は側板部132、133によって磁気的に連結されてヨーク130を構成している。図2に示すように、側板部132,133には取付孔132d,132e、133a,133bが形成され、これらの取付孔を用いて固定ねじ等により図示しない機器のシャーシ等にヨーク130を取付固定することができるようになっている。また、側板部132と133の間には側板部132,133が存在しない開口部130aが設けられ、コイル120が図示左右方向に露出した状態となっている。また、端板部131には開口部131aが設けられ、ここにはフランジ113に設けられた環状枠部113bが嵌合し、ボビン110とヨーク130とを位置決めしている。また、図4に示すように、繋板134の中央にはボビン110の貫通孔110a内に配置された磁性体よりなる補助コア135の外端部が接合されている。これにより全体としてボビン110及びコイル120を包囲するロ字型のヨーク130が構成される。図2に示すように、側板部132には切り欠き部132aが形成されている。この切り欠き部132aは側板部132の先端繋板134に接合される端部に開口し、当該先端の開口から側板部132の基部側端板部131の端部側に延在した形状を備えている。具体的には、側板部132の先端の中央部に上記開口が形成され、この開口と同じ一定の幅で基部側へ伸び、全体として矩形の切り欠き形状を有している。切り欠き部132aの幅は係合枠160の全幅とほぼ同じに構成され、図2に示すように、切り欠き部132a内に係合枠160が嵌合するように構成されている。また、切り欠き部132aの開口の両側にはそれぞれ係合凸部132b,132cが突設されている。また、図4に示すように、繋板134の上端には切り欠き部132aと同じ幅方向の位置に同じ幅の切り欠き部134aが形成され、この切り欠き部134aは繋板134の上端縁に開口し、ここに係合枠160が嵌合している。このように、係合枠160は切り欠き部132a図2参照と切り欠き部134a図4参照に嵌合している。なお、切り欠き部134aの開口側上側の左右には開口段差134bがそれぞれ形成され、これらの開口段差134bに側板部132の係合凸部132b,132cが嵌合し、この嵌合部にカシメ等の加工が施されることで側板部132と繋板134が接合されている。また、繋板134の下端には側板部133の厚みに対応する深さの切り欠き部134cが形成される。切り欠き部132a内には、コネクタ170が、少なくとも一部が側板部132の厚み範囲内に位置するようにして、接続方向をボビンの軸線X方向と平行にした姿勢で配置されている。図示例の場合、コネクタ170の厚み上下方向の寸法は側板部132の厚みより厚く、しかも、コネクタ170の上面ケース体171の上面は側板部132の外面とほぼ一致する高さに位置決めされている。したがって、切り欠き部132a内において側板部132の厚み範囲全体にわたりコネクタ170が存在していることになる。また、図示例ではコネクタ170の前端は軸線X方向に見て繋板134の外面と一致し、当該外面より突出しないように構成される。ただし、上記前端が繋板134より多少突出していても構わない。以上のように構成された本実施形態の電磁ソレノイドの作用効果について、比較例の電磁ソレノイドと比べながら、以下に説明をする。図6には、比較例の電磁ソレノイドを構成するボビン110′とコネクタ170′の軸線X方向の断面図が示されている。比較例のボビン110′は、円筒状部111′と、円筒状部111の両端に一体形成される一対のフランジ112′,113′とを備えている。そして、厚みt1′のフランジ112′の外面と厚みt2のフランジ113′の外面間の距離であるボビン長はBLであり、コイル保持面112a′とフランジ113′のコイル保持面113a′との間の巻線巻回範囲WR=BL-t1′-t2において巻線が巻回されることでコイル120′が構成されている。フランジ112′の周縁上部にはコネクタ170′が係合する係合枠160′が一体形成されている。係合枠160′に係合されたコネクタ170′の後方部分171b′は円筒状部111の外周面111a′上に張り出すように突出している。このため、コイル120′の半径方向の形成範囲は外周面111a′とコネクタ後方部分171b′の底面部との間に制限されている。この比較例においては、上述のようにコイル120′の外形がフランジ112′の近傍においてコネクタ後方部分171b′の底面部による制約を受ける。このような場合に、コイル断面積を更に増大させるための方法としては、コネクタ170′に干渉しない軸線方向の範囲ではコイル120′の形成範囲を増大させて、コイルを段付状に形成する方法が考えられる。しかし、このような方法をとった場合、特に段状になる部分の巻線121′の保持状態が安定せず、巻回後に巻線121が緩むといったことが起き得る。このとき、巻線の絶縁被覆を軟化溶着させることによりコイル形状を保持する方法も考えられる。しかし、このような方法をとった場合、部材のコストがかさみ、製造工程でも余分なプロセスが生じる。したがってこれらのリスクを避けてコイル120′を形成するためには、通常のようにコイルの厚さを軸線X方向に一定に保つ必要がある。このような理由から、比較例においては、コイル120′はコネクタ後方部分171b′の底面部までの一定の厚さを上記の巻線巻回範囲WRの全体にわたり備えている。なお、図5のC-C′線から見た概略説明図を示す図3では、比較例のコイル120′の半径方向の厚さqに対応するコイル外形を二点鎖線で示している。一方、本実施形態のボビン110においては、図5に示すように、ボビン長BLが比較例と等しく、フランジ112の厚みt1=t1′Bとすれば、フランジ112の軸線X方向内側にフランジ延長部114の厚みBが存在するので、コイル120の巻線巻回範囲Aは、フランジ延長部114の厚みB分だけ比較例よりも小さくなる。しかしながら、本実施形態では、コイル保持面114aがコネクタ後方部分171bの底面部のフランジ112の外枠部分からの軸線方向内側への突出量と実質的に対応する位置、具体的には、上記底面領域171fの軸線X方向内側の端縁に対応する軸線X方向の位置に形成されている。このため、図5に示すように、コイル120は少なくとも上記底面領域171fが設けられている軸線方向の範囲には形成されないので、コイル120の外形が底面領域171fにより制約を受けることはない。したがって、コイル120では、図3において、二点鎖線で示す上記底面領域171fの半径方向の位置を越えた範囲まで巻線を巻回できるので、コイル120は比較例のコイル120′の厚さqを超えた厚さp=qrを備えたものとすることができる。この場合、A×p>AB×qという条件が成り立てば、本実施形態のコイル断面積は比較例のそれよりも大きくなり、これによって本実施形態の電磁ソレノイドは、比較例よりも高い起磁力を得ることができる。また、上記式は、A×r>B×qと変形できる。したがって、例えばコネクタ170の寸法と配置半径方向と軸線方向の位置が予め定まっている場合には上記Bとqが固定値となるので、A又はrが大きいほど起磁力を高める上で好ましいことになる。すなわち、ボビンが軸線方向に長いほど上記Aが大きくなり、また、上記底面領域171fの半径方向の位置とコイル120の外形に対するコネクタ170以外の構造による制約によって規定されるコイル最大外径との差が大きい場合ほど、上記rを大きくできるために、いずれも高い磁気性能を得ることが可能になる。以上のように、本実施形態では、コネクタ170に起因するコイル120の半径方向の制約を回避できるので、コイル120をわざわざ段付状に形成するなどの方法をとる必要もなく、製造工程における余分な部材コストやプロセスを避けて、通常のようにコイル120を軸線X方向に一定の厚さを有する態様としつつ、コイル断面積を或る程度確保することが可能になる。このとき、一般にコネクタ170の平面範囲はボビン110、コイル120、ヨーク130特に側板部132、133の平面範囲に比べて小さいため、小さなコネクタ170の上記底面領域171fによってコイル120の全体が制約を受けることは空間配置効率上きわめて不利である。本実施形態ではコイル120の軸線X方向の一部Bの範囲を犠牲にする必要はあるものの、その他のより広い範囲Aの範囲においてコイル120の外形を拡大できるので、全体としてコイル断面の空間配置効率を高めることが可能になる。例えば、本実施形態において電磁ソレノイドは、ヨーク130の側板部132、133がコイル120の半径方向外側に配置されるので、コネクタ170によるコイル120に対する半径方向の制約が回避された本実施形態においても、コイル120の外形は側板部132、133の内面位置によって制約を受ける。しかしながら、コネクタ170をヨーク130から半径方向に突出しないように配置すれば、一般的には少なくともコネクタ170の厚み分だけ上記底面領域171fの半径方向の位置が側板部132、133の内面位置よりも低くなるから、コネクタ170と平面的に重ならない領域ではコネクタ170の厚み分だけコイル径を増大できるため、本実施形態の効果はきわめて高くなる。本実施形態ではコネクタ170が切り欠き部132a内に収容されることでヨーク130側板部132の厚み範囲内に配置されるので、底面領域171fの位置と側板部132、133の内面位置との差は上記の一般的な状況よりも少なくなってはいるが、それでも、コネクタ170の平面範囲はヨーク130の側板部132よりも大幅に小さいため、コネクタ170を回避してコイル寸法を設計できる利点は大きい。特に、電磁ソレノイドの外形寸法に制約がある場合においては、半径方向の空間配置効率の向上により、要求される外形寸法に応じてコイル寸法を最適化できる余地が生まれるなど、コイル寸法の設計上の自由度が高められるという利点がある。すなわち、外径寸法上の制約を受けていても、その寸法内にコネクタ170を収容しつつ、効率的にコイル120の断面積を確保することができる。また、本実施形態において、フランジ112の厚みt1はフランジ113の厚みt2より大きくなっているので、フランジ112の大きな厚みt1によりコネクタ170の軸線X方向の範囲をカバーし、コネクタ170の軸線方向外側への突出量を低減し若しくは無くすことができる。しかも、フランジ133の小さな厚みt2により余分な厚みが存在することによるコイル120の巻線巻回範囲Aの減少を抑制できる。したがって、本実施形態では、フランジ112の厚みt1をt2より大きくすることで、電磁ソレノイドやコイル120の軸線方向の空間配置効率をも高めることができる。この場合に、コネクタ170が軸線方向外側へ突出しないように構成されていることが外径寸法の制約に合わせて電磁ソレノイドの軸線方向の空間配置効率を高める上で好ましいことはもちろんである。さらに、本実施形態では、コイル保持面114aは、軸線Xの通過位置を中心点とし、コネクタ後方部分171bの底面領域171fの半径方向の位置より大きい外径を有する環状面となっている。これにより、コイル保持面114aにはコイル120を保持するためのフランジ面として必要十分な寸法が確保される。また、フランジ延長部114はフランジ112の平面形状内に収まる最大の円の径以下の径を有するので、ボビン110の外形寸法に影響を与えず、電磁ソレノイドをコンパクトに構成できる。さらに、フランジ延長部114はボビン110と軸線Xを共通にする円柱状であるので、上記の各利点を確保しつつ、ボビン110をコンパクトに構成でき、余分な樹脂部材の必要がなくなるので、部材コストが低廉化される。なお、本実施形態ではフランジ112の外枠部分とフランジ延長部114とを異なる平面形状を備えたものとしたが、両者を同一の平面形状としてもよい。すなわち、フランジ112を、比較例のフランジ112′と同じ平面形状で、厚みをt1′からt1=t1′Bに増加させただけのものとしてもよい。さらに本実施形態においては、フランジ延長部114に、コネクタ後方部分171bの少なくとも底面部を収容する収容凹部115が形成されているので、コネクタ170の半径方向外側への突出量を小さくしつつ、コイル保持面114aの外径を確保することが可能になっている。なお、収容凹部115はコイル保持面114aの一部に切り欠き形状図3参照を形成するが、これによるコイル120の保持状態への影響は少ない。また、本実施形態では、収容凹部115がコイル保持面114aにまで到達しているので、コネクタ後方部分171bとコイル120の端縁部とを密着して配置でき、その結果、コイル120に対して電磁ソレノイドの軸線方向の寸法をコンパクトに構成できる。本実施形態において、コネクタ後方部分171bの底面部の実質的な後端位置は上記傾斜面171eと底面領域171fの境界位置であり、これがコイル保持面114aの軸線X方向の位置と対応している。したがって、コイル保持面114aのさらに軸線X方向内側に上記傾斜面171eやリード線導出部176を含む後端部分が配置されることになる。そこで、コイル120を形成した後にコネクタ170を係合枠160に前方より挿入したとき、コネクタ170が定位置まで挿入されて係合配置されると、上記傾斜面171eやリード線導出部176がコイル保持面114aよりも軸線X方向内側に突出するので、コイル120の端縁部をわずかに押圧して変形させる。しかしながら、この傾斜面171eやリード線導出部176によるコイル120の端縁部の変形による影響は、傾斜面171eの傾斜形状により半径方向内側部分の変形量が低減されることやコイルの変形部がコイル120の半径方向外周縁に近いことにより軽微なものに収まる。このように、コイル保持面114aの位置がコネクタ後方部分171bの後端縁に対応する位置とは多少違っていても、本実施形態のように実質的な対応関係さえ確保されていれば、コイル120の形状寸法に対するコネクタ170による制約を無くすことができる。また、収容凹部115の底面115aは、コイル保持面114aに近い側が一段高い段差状になっており、この段差は、ケース体171の底面段差部171dの段差に対応する寸法となっている。したがって、ボビン110係合枠160に対するコネクタ170の係合状態において、コネクタ後方部分171bが収容凹部115の底面115aに支持されるので、コネクタ170は安定してボビン110に設置される。図5、図8に示すように、フランジ延長部114においてボビン110の軸線X周りに形成されている外周溝114cの深さは円筒状部111の外周面111aと同じ深さになっているので、フランジ延長部114における外周溝114cよりも軸線X方向内側にある部分は、コイル保持面114aと外周面114bとによって画定される薄い板形状となっている。これによって、樹脂成形硬化時の上記部分における樹脂部材のヒケの発生が低減されるので、コイル保持面114aの位置精度や平坦性が向上し、特にコイル保持面114aの外周縁部分の寸法精度の低下を防止することができる。また、本実施形態では、図7に示すように、フランジ112の軸線X方向の外面の一部に凹部112bを設けることにより、剛性を確保しつつ樹脂使用量を低減している。フランジ112には軸線X方向内側にフランジ延長部114が一体に設けられているので、上述のように外周溝114cが形成されているとは言え、ボビン110のフランジ112周辺の樹脂部材は従来構造よりも軸線方向に厚みがあり、ヒケの発生が懸念される。そこで、本実施形態のように、フランジ112の軸線X方向外側に適宜な肉抜き処理を施すことによって、ヒケの発生を低減させ、フランジ延長部114や係合枠116等の寸法精度の悪化を防止している。また、上述のようにヨーク130の側板部132の切り欠き部132aと繋板134の切り欠き部134aに係合枠160が嵌合し、係合枠160内にコネクタ170が係合保持されている結果、コネクタ170の少なくとも一部が側板部132の厚み範囲内に配置されるため、コネクタ170のヨーク130から外側への突出量を抑制しつつ、コネクタ170によるコイル120の形状寸法への制約を低減できる。ここで図示例のように、コネクタ170の上面ケース体171の上面が側板部132の外面とほぼ一致する高さに位置決めされ、コネクタ170がヨーク130の外側へ突出しないように構成されることが好ましいことはもちろんである。この場合、図示例のようにコネクタ後方部分171bの底面部が側板部132,133の内面よりも半径方向内側に配置される状態であれば、コイル120の外形がフランジ延長部114によってコネクタ170による干渉を受けなくなることによる利点が得られる。本実施形態においては、切り欠き部132aが側板部132の端縁に開口して設けられているので、コネクタ170の接続口171aを側板部132に妨げられないように構成でき、コネクタ170に対する接続作業を容易に行うことが可能になる。また、コネクタ170の接続方向が軸線X方向と平行であるため、コネクタ170の接続ストロークを確保しつつ、切り欠き部132aの幅を抑制できることにより、側板部132の断面積の低下を抑制でき、磁気抵抗の増大に起因する性能の低下を防止できる。また、本実施形態では、ボビン110と一体形成された係合枠160に対してコネクタ170が着脱可能に構成されているので、製造時の組立作業及びリワーク作業、或いは、リサイクル時の分解作業が容易になる。特に、係合枠160に対してコネクタ170がスライド動作により係合するように構成されているので、組立作業及び分解作業を更に容易に行うことが可能になっている。尚、本発明の電磁ソレノイドは、上述の図示例にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、上記実施形態ではコネクタ170が側板部132や繋板134の外面内に収まるように構成されているため、電磁ソレノイド本体の外面から突出する突起物が存在しないように構成されているが、コネクタ170の少なくとも一部が側板部132や繋板134の厚み範囲内に位置するように切り欠き部132a、134a内に配置されていればよく、したがって、コネクタ170の外面が側板部132や繋板134の外面より多少突出する寸法を有していても構わない。もっとも、本発明では、コネクタ170の厚み範囲全体が側板部132の内側に配置されていてもよく、この場合には、切り欠き部132aを設ける必要もない。また、上記実施形態においてヨーク130の側板部132の切り欠き132aは側板部132の軸線X方向端部の幅方向中央に形成されているが、これに限らず、幅方向の左右いずれかに偏って配置されていればよく、さらには、接続方向を幅方向に向けて配置されていても構わない。"