Y型ゼオライトからなり、ピーク孔径がASTM試験第D4284-03による測定値として約2000オングストローム未満であり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、ASTM試験第D4284-03による測定値としてグラム当り約0.30ミリリットル以下である大細孔構造を持つ触媒。約400オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.30ミリリットル未満である請求項1に記載の触媒。約300オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.25ミリリットル未満である請求項2に記載の触媒。約300オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.20ミリリットル未満である請求項3に記載の触媒。約400オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.05ミリリットル乃至約0.18ミリリットルの範囲にある請求項4に記載の触媒。約300オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.08ミリリットル乃至約0.16ミリリットルの範囲にある請求項5に記載の触媒。ピーク孔径が、約700オングストローム乃至約1800オングストロームの範囲にある請求項1に記載の触媒。ピーク孔径が、約750オングストローム乃至約1600オングストロームの範囲にある請求項7に記載の触媒。触媒のピーク孔径が、約900オングストローム乃至約1400オングストロームの範囲にある請求項8に記載の触媒。Y型ゼオライトのシリカとアルミナとの比が、約5:1乃至約100:1の範囲にある請求項1に記載の触媒。Y型ゼオライトのシリカとアルミナとの比が、約30:1乃至約80:1の範囲にある請求項10に記載の触媒。Y型ゼオライトのシリカとアルミナとの比が、約50:1乃至約70:1の範囲にある請求項11に記載の触媒。触媒がタブレットの形状にある請求項1に記載の触媒。ピーク孔径が約500オングストローム乃至約1500オングストロームの範囲にあり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、グラム当り約0.05ミリリットル乃至約0.15ミリリットルの範囲にある請求項13に記載の触媒。下記の成分からなる触媒複合体:a請求項1に記載の触媒、およびb結合剤。結合剤が無機物質である請求項15に記載の触媒複合体。結合剤がアルミナである請求項16に記載の触媒複合体。Y型ゼオライトが、触媒複合体の全乾量に基づき約40重量乃至約99重量の範囲の量で存在する請求項15に記載の触媒複合体。Y型ゼオライトが、触媒複合体の全乾量に基づき約50重量乃至約85重量の範囲の量で存在する請求項18に記載の触媒複合体。下記の工程からなる触媒複合体の製造方法:aY型ゼオライトを揮発物の存在下で結合剤と接触させて、得られる触媒複合体の全乾量に基づいてY型ゼオライトの重量が約40乃至約99の範囲にあり、そして混合物の揮発分が混合物の約30重量乃至約70重量の範囲にある混合物を形成する工程、b混合物を成形して複合体を形成する工程、c複合体を乾燥する工程、そしてd複合体を実質的に乾燥した環境下で焼成する工程。b工程において成形が押出し成形である請求項20に記載の方法。a工程においてY型ゼオライトの重量が、約50乃至約85の範囲にある請求項20に記載の方法。a工程において結合剤が無機物質である請求項20に記載の方法。結合剤がアルミナである請求項23に記載の方法。a工程において混合物の揮発分が混合物の約40重量乃至約60重量の範囲にある請求項20に記載の方法。揮発分が水と酸とからなる請求項25に記載の方法。請求項20に記載の方法により製造された触媒複合体。Y型ゼオライトからなり、ピーク孔径がASTM試験第D4284-03による測定値として約2000オングストローム未満であり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、ASTM試験第D4284-03による測定値としてグラム当り約0.30ミリリットル以下である大細孔構造を持つ触媒の存在下に、少なくとも一種の芳香族炭化水素を、アルキル化条件下で少なくとも一種のオレフィンと接触させることからなるアルキル化芳香族組成物の製造方法。さらに、アルキル化芳香族組成物をスルホン化してアルキル化芳香族スルホン酸を生成させることを含む請求項28に記載の方法。さらに、アルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを生成させることを含む請求項29に記載の方法。少なくとも一種の芳香族炭化水素を、請求項20に記載の触媒複合体を存在下に、アルキル化条件下で少なくとも一種のオレフィンと接触させることからなるアルキル化芳香族組成物の製造方法。芳香族炭化水素がベンゼンまたはトルエンである請求項31に記載の方法。オレフィンが、アルファオレフィン、異性化オレフィン、分枝鎖オレフィンまたはそれらの混合物である請求項31に記載の方法。オレフィンが炭素原子約4個乃至約80個を有する請求項33に記載の方法。アルファオレフィンまたは異性化オレフィンが炭素原子約6個乃至約40個を有する請求項33に記載の方法。アルファオレフィンまたは異性化オレフィンが炭素原子約20個乃至約40個を有する請求項35に記載の方法。分枝鎖オレフィンが炭素原子約6個乃至約70個を有する請求項33に記載の方法。分枝鎖オレフィンが炭素原子約8個乃至約50個を有する請求項37に記載の方法。分枝鎖オレフィンが炭素原子約12個乃至約18個を有する請求項38に記載の方法。オレフィンが、炭素原子約6個乃至約40個を持つ部分分枝鎖異性化オレフィンである請求項33に記載の方法。部分分枝鎖異性化オレフィンが炭素原子約20個乃至約40個を有する請求項40に記載の方法。さらに、アルキル化芳香族組成物をスルホン化してアルキル化芳香族スルホン酸を生成させることを含む請求項31に記載の方法。さらに、アルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを生成させることを含む請求項42に記載の方法。本発明は、制御された大細孔構造を持つY型ゼオライト触媒に関する。また、本発明は、Y型ゼオライトからなる触媒複合体および触媒複合体の製造方法にも関する。触媒および触媒複合体はアルキル化工程において失活速度の低減を示し、それにより触媒および触媒複合体の寿命が増加する。また、本発明は、本発明の触媒および触媒複合体の存在下でアルキル化し、そしてアルキル化芳香族炭化水素を更にスルホン化し、炭酸塩化して過塩基性にすることからなる炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートの製造方法にも関する。本発明は特には、Y型ゼオライトからなる大細孔構造を持つ触媒であって、ピーク孔径がASTM試験第D4284-03による測定値として約2000オングストローム以下であり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、ASTM試験第D4284-03による測定値としてグラム当り約0.30ミリリットル以下であり、好ましくは約400オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積がグラム当り約0.30ミリリットル以下であり、より好ましくは約400オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積がグラム当り約0.05ミリリットル乃至約0.18ミリリットルの範囲にある触媒に関する。Y型ゼオライト触媒の累積孔容積は、約300オングストローム以下の孔径の細孔ではグラム当り約0.25ミリリットル未満であることが好ましく、より好ましくは、約300オングストローム以下の孔径の細孔においてグラム当り約0.20ミリリットル未満であり、そして最も好ましくは、約300オングストローム以下の孔径の細孔においてグラム当り約0.08ミリリットル乃至約0.16ミリリットルの範囲にある。Y型ゼオライト触媒のピーク孔径は、約700オングストローム乃至約1800オングストロームの範囲にあることが好ましく、より好ましくは、ピーク孔径は約750オングストローム乃至約1600オングストロームの範囲にあり、そして最も好ましくは、ピーク孔径は約800オングストローム乃至約1400オングストロームの範囲にある。本発明のY型ゼオライト触媒のシリカとアルミナとの比は、約5:1乃至約100:1であってよく、好ましくは、シリカとアルミナとの比は約30:1乃至約80:1であり、そして最も好ましくは、シリカとアルミナとの比は約50:1乃至約70:1である。本発明のY型ゼオライト触媒の一態様では、触媒はタブレットの形状にある。タブレットは、結合剤を含んでいてもよいし、あるいは含まなくてもよい。Y型ゼオライト触媒タブレットのピーク孔径は、約500オングストローム乃至約1500オングストロームの範囲にあり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積は、グラム当り約0.05ミリリットル乃至約0.15ミリリットルの範囲にあることが好ましい。本発明の一態様は、下記の成分からなる触媒複合体に関する:a上記本発明のY型ゼオライト触媒、およびb結合剤。上記のb工程において、結合剤は無機物質であり、好ましくは結合剤はアルミナである。上記態様の触媒複合体においてY型ゼオライトは、触媒複合体の全乾量に基づき約40重量乃至約99重量の範囲にある。好ましくは、触媒複合体中のY型ゼオライトは触媒複合体の全乾量に基づき約50重量乃至約85重量の範囲にある。本発明の別の態様は、下記の工程からなる触媒複合体の製造方法に関する:aY型ゼオライトを揮発物の存在下で結合剤と接触させて、Y型ゼオライトの重量が得られる触媒複合体の全乾量に基づき約40乃至約99の範囲にあり、そして混合物の揮発分が混合物の約30重量乃至約70重量の範囲にある混合物を形成する工程、b混合物を成形して複合体を形成する工程、c複合体を乾燥する工程、そしてd複合体を実質的に乾燥した環境下で焼成する工程。上記方法のb工程において、成形は押出し成形であることが好ましい。上記方法は更に、a工程において成形助剤を添加することを含んでいてもよい。成形助剤は多糖であることが好ましい。上記a工程において、結合剤は無機物質であることが好ましく、さらに好ましくは結合剤はアルミナである。Y型ゼオライト複合体の製造方法のa工程において、揮発物は水と酸からなることが好ましく、さらに好ましくは酸は硝酸である。Y型ゼオライト複合体の上記製造方法のa工程において、揮発物は更に多糖類を含むことが好ましい。Y型ゼオライト複合体の製造方法のa工程において、混合物の揮発分は、混合物の約40重量乃至約60重量の範囲にあることが好ましい。上記方法のa工程において、Y型ゼオライトの重量は混合物の約50乃至約85の範囲にあることが好ましい。本発明の別の態様は、上記の方法により製造された触媒複合体に関する。本発明の別の態様は、アルキル化芳香族組成物を製造する方法であって、Y型ゼオライトからなり、ピーク孔径がASTM試験第D4284-03による測定値として約2000オングストローム以下であり、そして約500オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積が、ASTM試験第D4284-03による測定値としてグラム当り約0.30ミリリットル以下である大細孔構造を持つ触媒を存在させて、少なくとも一種の芳香族炭化水素を、アルキル化条件下で少なくとも一種のオレフィンと接触させることからなる方法に関する。上記のアルキル化法は、水を添加しないで乾燥した芳香族炭化水素とオレフィン供給物を用いて行われることが好ましい。アルキル化過程における水の存在は本発明の触媒の失活速度を増大させると考えられる。上記のアルキル化法は更に、好ましくはアルキル化芳香族組成物をスルホン化してアルキル化芳香族スルホン酸を生成させることを含む。上記の方法は更に、好ましくはアルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを生成させることを含む。本発明の更に別の態様は、少なくとも一種の芳香族炭化水素を、Y型ゼオライトを含み、上記の方法により製造された触媒複合体を存在させて、アルキル化条件下で少なくとも一種のオレフィンと接触させることからなるアルキル化芳香族組成物の製造方法に関する。上記方法の芳香族炭化水素は、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメンまたはそれらの混合物であることが好ましい。さらに好ましくは、芳香族はトルエンまたはベンゼンである。上記方法のオレフィンは、アルファオレフィン、異性化オレフィン、分枝鎖オレフィンまたはそれらの混合物であってもよい。オレフィンは、炭素原子約4個乃至約80個を有していてもよい。アルファオレフィンまたは異性化オレフィンは、炭素原子約6個乃至約40個を有していてもよく、好ましくは炭素原子約20個乃至約40個を有する。分枝鎖オレフィンは、炭素原子約6個乃至約70個を有していてもよく、好ましくは炭素原子約8個乃至約50個を有し、そしてより好ましくは炭素原子約12個乃至約18個を有する。上記方法のオレフィンは、炭素原子約6個乃至約40個、好ましくは炭素原子約20個乃至約40個を含む部分分枝鎖オレフィンであってもよい。上記のアルキル化法は更に、アルキル化芳香族組成物をスルホン化してアルキル化芳香族スルホン酸を生成させることを含むこともできる。上記の方法は更に、アルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを生成させることを含むこともできる。本発明の更に別の態様は、少なくとも一種の芳香族炭化水素を、Y型ゼオライトを含み、上記の方法により製造された触媒複合体を存在させて、アルキル化条件下で少なくとも一種のオレフィンと接触させることからなるアルキル化芳香族組成物の製造方法に関する。上記方法の芳香族炭化水素は、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメンまたはそれらの混合物であることが好ましく。さらに好ましくは、芳香族はトルエンまたはベンゼンである。上記方法のオレフィンは、アルファオレフィン、異性化オレフィン、分枝鎖オレフィンまたはそれらの混合物であってもよい。オレフィンは、炭素原子約4個乃至約80個を有していてもよい。アルファオレフィンまたは異性化オレフィンは、炭素原子約6個乃至約40個を有していてもよく、好ましくは炭素原子約20個乃至約40個を有する。分枝鎖オレフィンは、炭素原子約6個乃至約70個を有していてもよく、好ましくは炭素原子約8個乃至約50個を有し、そしてより好ましくは炭素原子約12個乃至約18個を有する。上記方法のオレフィンは、炭素原子約6個乃至約40個、好ましくは炭素原子約20個乃至約40個を含む部分分枝鎖オレフィンであってもよい。上記のアルキル化法は、水を添加しないで、好ましくは乾燥した芳香族炭化水素とオレフィン供給物を用いて行われる。アルキル化過程における水の存在は本発明の触媒の失活速度を増大させると考えられる。上記のアルキル化法は更に、好ましくはアルキル化芳香族組成物をスルホン化してアルキル化芳香族スルホン酸を生成させることを含む。上記の方法は更に、好ましくはアルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを生成させることを含む。本発明の上記態様のアルキル化芳香族組成物の製造方法は更に、好ましくは芳香族をオレフィンと接触させてアルキル芳香族生成物を製造する前に、ノルマルアルファオレフィンを異性化酸性触媒を用いて異性化する工程を含む。ただし、好ましくは、アルキル化芳香族炭化水素の40重量未満が2-アリールであり、そしてアルキル化芳香族炭化水素の少なくとも20重量、好ましくは少なくとも約75重量がモノアルキレートである。異性化工程の酸性触媒は、少なくとも一種の金属酸化物を有し、平均孔径が5.5オングストローム未満である固体触媒であることが好ましい。より好ましくは、固体触媒は一次元の細孔構造を持つ分子篩である。本発明の触媒および触媒複合体はアルキル化工程において失活速度の低減を示し、それにより触媒および触媒複合体の寿命が増加する。[定義]アルキレートは、アルキル化芳香族炭化水素を意味する。2-アリール含量は、アルキレート本発明のアルキル化法に用いたオレフィンから誘導されたアルキル鎖が、芳香環に結合しているアルキレート種であって、芳香環へのアルキル鎖の結合がアルキル鎖に沿って2位にあるような化学種からなるもの全部のパーセントとして定義される。結合剤は、ゼオライト粒子と結び付いて更に有益な形状になる母材又は多孔質母材として作用することができる、任意の好適な無機物質を意味する。分枝鎖オレフィンは、エチレンよりも高級なオレフィン単量体の重合から誘導され、相当な数の分枝を含むオレフィンを意味する、ただし、分枝は炭素原子約1個乃至約30個を持つアルキル基である。エチレンと高分子量オレフィンの混合物も考慮される。焼成は、本明細書で使用するとき、触媒を実質的に乾燥した環境下で約400°C乃至約1000°Cに加熱することを意味する。炭酸塩化過塩基性は、アルカリ土類金属アルカリ芳香族スルホネートのようなものを記述するのに使用され、芳香族スルホン酸部の当量の数に対するアルカリ土類金属部の当量の数の比率が1より大きく、通常は10より大きく、おそらくは20かそれ以上ほど大きい。収集物は、本発明のスルホン酸と同様のアルキルベンゼンスルホン酸の以前の炭酸塩化過塩基性化の際に集めたスラッジ部分の混合物を意味する。収集物は、炭酸塩化過塩基性化反応の最後に高TBNの炭酸塩化した過塩基性合成スルホネートを、遠心分離およびデカンテーションにより精製する過程で生成した。収集物の内容物を再循環させるために、本特許出願の実施例11のアルキルベンゼンスルホン酸反応混合物の炭酸塩化過塩基性化の際に収集物を添加した。実施例11の反応混合物に添加する前に、収集物は、そのTBN、並びにキシレン溶媒、活性スルホン酸カルシウム、水酸化カルシウム、炭酸カルシウム、二酸化カルシウムおよび100ニュートラル希釈油の量を決定することによって特徴づけられた。水銀圧入式ポロシメトリにより得られる累積孔容積は、本明細書で使用するとき、ASTMD4284-03の第14.1.6項で測定したグラフの累積孔容積分布から導き出した、グラム当りのミリリットルで表した全容積の該当部分、もしくは規定した上限と下限の孔径間の同じデータの対応する表で表現した値を意味する。孔径の下限を規定しないときは、下限は、最小検出限界、またはASTMD4284-03の第14.1.6項で測定した最小半径である。乾量基準、無水基準および無揮発分基準は、触媒複合体、またはNa2OAl2O3xSiO2などの金属酸化物に基づいて表した原料の乾燥重量を意味する。灼熱減量LOIは、本明細書で使用するとき、ゼオライト複合体または原料試料を538°Cで1時間加熱したときのそのパーセント重量損失を意味する。温度が約538°C以上であると、灼熱減量はパーセント揮発分に近似する。大細孔、中細孔および微細孔は、本明細書で使用するとき、純正応用化学国際連合IUPAC、物理化学部により、1971年7月23日のIUPAC評議会米国、ワシントンD.C.で採用された、物理化学の量と単位の記号及び用語マニュアル、付録II定義、コロイド界面化学第1部の用語及び記号に示された定義に従う。幅又は直径が~50ナノメートル500オングストロームを越える細孔を大細孔と呼ぶ。幅又は直径が~2.0ナノメートル20オングストロームを越えない細孔を微細孔と呼ぶ。中間の大きさ2.0ナノメートル<幅又は直径≦50ナノメートルの細孔を中細孔と呼ぶ。水銀圧入式ポロシメトリは、触媒の孔容積分布を水銀圧入式ポロシメトリにより決定するのに使用されるASTM試験第D4284-03の方法を意味する。水銀細孔分布は、カンタクローム走査型水銀ポロシメータSP-100型を用いて測定した。装置で使用したソフトウェアのバージョンは、V2.11日付1993年10/27である。計算に用いた界面張力はセンチメートル当り473ダインであり、接触角は140度である。ノルマルアルファオレフィンおよび線状アルファオレフィンは、炭素-炭素二重結合が主として炭素鎖の末端又はアルファ位置、すなわちC1とC2の間に存在して、アルキル分枝の率が高くはないような直鎖オレフィンを意味する。ノルマルアルファオレフィンはエチレンの重合から誘導される。ノルマルアルファオレフィン異性化は、ノルマルアルファオレフィンを、低いアルファオレフィン含量二重結合がC1とC2の間にあると、高い内部オレフィン含量二重結合がC1とC2の間以外の位置にあると、任意に高率の分枝とを有する異性化オレフィンに転換することを意味する。部分分枝鎖オレフィンは、分枝の率が出発ノルマルアルファオレフィンよりも高い、ノルマルアルファオレフィンの異性化のオレフィン生成物として定義される。ピーク孔径は、本明細書で使用するとき、本発明の触媒の細孔ピークについて、ASTM試験第D4284-03の方法により測定された大細孔範囲におけるピーク孔径すなわち、14.2項に規定されているように、大細孔領域内で孔径分布の微分プロットが最大になる孔径を意味する。解凝固は、水和アルミナを含む結合剤粒子の大凝結体を、酸の添加によりずっと小さな一次粒子に分散することを意味する。パーセント揮発分は、本明細書で使用するとき、触媒複合体または原料の実際の重量と、実質乾燥、無水又は無揮発分基準での物質の重量との差で、実際の試料重量のパーセントとして表した差を意味する。SARまたはシリカとアルミナとの比は、酸化ケイ素と酸化アルミニウムとのモル比、SiO2モル:Al2O3モルを意味する。触媒材料を成形するのに充分な水は、ゼオライト粉末とアルミナ粉末との酸による解凝固混合物を押出し可能な素材にするのに必要な水の量を意味する。タブレット化は、本明細書で使用するとき、ゼオライト粉末またはゼオライト粉末と結合剤粉末の混合物から、粉末をダイで圧縮することにより触媒凝結体を形成する方法を意味する。全塩基価又はTBNは、試料1グラム中のKOHのミリグラムと等価な塩基の量を意味する。従って、TBNの数値が高いほど、生成物のアルカリ性が強く、よって保有するアルカリ度が大きいことを反映している。試料のTBNは、ASTM試験第D2896またはその他任意の同様の方法により決定することができる。水銀圧入式ポロシメトリで得られる全孔容積は、本明細書で使用するとき、グラフの累積孔容積分布ASTMD4284-03の第14.1.6項から導き出した、グラム当りのミリリットルで表した全孔容積、もしくは同一データの対応する表により表現した値を意味する。本明細書で使用するとき、特に断わらない限りはパーセントは全て重量である。前述したように、本発明は、Y型ゼオライトからなる制御された大細孔構造を持つ触媒に関する。本発明の触媒の特徴は、水銀圧入式ポロシメトリ、ASTM試験第D4284-03により得られる孔容積分布にある。水銀圧入式ポロシメトリは、累積孔容積pv対孔径pdのグラフを与える。また、水銀圧入式ポロシメトリは、導関数、デルタpdΔpd分のデルタpvΔpvから大細孔のピーク孔径を決定するためにも使用される。グラフは、本発明の触媒を特徴づけるために用いられる。本発明のY型ゼオライト触媒及び触媒組成物は、芳香族炭化水素のオレフィンによるアルキル化に使用すると、先行技術で公知のゼオライト触媒に比べて失活速度の実質的な低減を示した。これまで、触媒の表面積の増加はその活性度を増大させるが、失活速度も増大させがちであると考えられていたので、この結果は予期し得ないものであった。本発明の触媒については、標準的なアルキル化反応条件下で相対失活速度を決定した。表2に、失活実験の結果を記す。これらのY型ゼオライト触媒及びY型ゼオライト触媒複合体を用いたアルキル化反応過程では、75までかそれ以上の失活速度の低減を観察した。Y型ゼオライト触媒及び触媒複合体は、ゼオリストインターナショナル社より入手できるY型ゼオライト、商品名CBV760又はCBV600を用いて製造することができる。本発明の触媒及び触媒複合体を製造することができたこれらY型ゼオライト材料の試料はそれぞれ、シリカとアルミナとの比が公称で~60:1と~6.7:1であった。ただし、本発明のY型ゼオライト触媒及び触媒複合体の製造には、シリカとアルミナとの比が5:1から120:1の間にあるY型ゼオライトが使用できる。本発明のY型ゼオライト触媒は、当該分野では公知の操作を用いてタブレット、押出物またはその他任意の形状に成形または形成することができる。押出物の製造にはアルミナなどの結合剤の存在を必要とする。タブレット化した触媒には結合剤の存在は不要であるが、タブレット化したゼオライト触媒中に結合剤が存在してもよい。結晶性ゼオライト粉末も圧縮してタブレットにすることができる。本発明のタブレット化した触媒は、アルキル化反応において例外的に遅い失活速度を示す。アルキル化反応は、従来より公知の任意の方法により、水を添加しないで乾燥した芳香族炭化水素とオレフィン供給物を用いて実施することができる。アルキル化過程における水の存在は本発明の触媒の失活速度を増大させると考えられる。芳香族炭化水素を、本発明の触媒を存在させてアルキル化反応条件下で一種以上のオレフィンと反応させる。芳香族炭化水素は単環であっても二環であってもよいが、好ましくは、芳香族炭化水素は単環の芳香族炭化水素である。芳香族炭化水素は、アルキル化芳香族炭化水素、例えばアルキル基が炭素原子約4個乃至約80個を持つモノアルキル化芳香族炭化水素であってもよい。使用する芳香族炭化水素がモノアルキル化芳香族であるとき、アルキル化反応の生成物はジアルキル化芳香族である。芳香族炭化水素のアルキル化に使用できるオレフィンは、炭素原子約4個乃至約80個を持つ線状鎖オレフィンまたは分枝鎖オレフィンであってよい。さらに、本発明のアルキル化反応に使用するために、ノルマルアルファオレフィンを異性化して部分分枝鎖オレフィンを得ることもできる。このようにして得られる部分分枝鎖オレフィンは、アルファ-オレフィン、ベータ-オレフィン、内部-オレフィン、三置換オレフィンおよびビニリデンオレフィンであってもよい。本発明のアルキル化芳香族炭化水素のアルキル化芳香族炭化水素スルホン酸は、公知の任意のスルホン化反応により製造することができる。さらに、アルキル化芳香族スルホン酸をアルカリ土類金属および二酸化炭素と反応させて、潤滑油に清浄剤として有用な炭酸塩化した過塩基性アルキル化芳香族スルホネートを得ることもできる。炭酸塩化は、従来より公知の任意の方法により行うことができる。過塩基性の程度は、炭酸塩化工程に使用する反応条件およびアルカリ土類金属と二酸化炭素の量を変えることによって制御することができる。[ノルマルアルファオレフィンの異性化操作]異性化工程は、バッチ式または連続式で実施することができる。工程温度は50°C乃至250°Cの範囲であってよい。バッチ式では、一般的な方法は撹拌下にあるオートクレーブまたはガラス製フラスコを使用することであり、所望の反応温度に加熱してもよい。連続法は、固定床法で最も効率良く行われる。固定床法の空間速度は、0.1乃至10またはもっと高い時間当り重量の空間速度範囲とすることができる。固定床法では、異性化触媒を反応器に充填し、真空下または不活性乾燥ガスが流れる中で少なくとも150°Cの温度で活性化するか、あるいは乾燥する。活性化した後、異性化触媒の温度を所望の反応温度に調整し、そしてオレフィン流を反応器に導入する。部分分枝鎖の異性化オレフィンを含む反応器からの流出液を集める。得られた部分分枝鎖異性化オレフィンは、非異性化オレフィンとは異なるオレフィン分布アルファオレフィン、ベータオレフィン、内部オレフィン、三置換オレフィンおよびビニリデンオレフィンと分枝含量からなっている。[芳香族炭化水素のアルキル化操作]ノルマルアルファオレフィン、部分分枝鎖異性化オレフィンおよび分枝鎖オレフィンによる芳香族炭化水素のアルキル化は、当該分野の熟練者には知られている任意の方法で実施することができる。アルキル化反応は一般に、芳香族炭化水素とオレフィンを用いて1:15乃至25:1のモル比で行う。工程温度は、約100°C乃至約250°Cの範囲であってよい。この工程は水を添加しないで行う。オレフィンの沸点が高いので、液相でこの工程を行うことが好ましい。アルキル化工程はバッチ式で行っても連続式で行ってもよい。バッチ式では、一般的な方法は撹拌下にあるオートクレーブまたはガラス製フラスコを使用することであり、所望の反応温度に加熱してもよい。連続法は、固定床法で最も効率良く行われる。固定床法の空間速度は、0.01乃至10又はもっと高い時間当り重量の空間速度範囲とすることができる。固定床法では、アルキル化触媒を反応器に充填し、真空下または不活性乾燥ガスが流れる中で少なくとも150°Cの温度で活性化するか、あるいは乾燥する。活性化した後、アルキル化触媒を周囲温度まで冷やし、芳香族炭化水素化合物流を導入し、任意にトルエンを導入する。圧力が所望の反応温度で芳香族炭化水素供給組成物の泡立ち点の圧力より高くなるように、背圧弁により圧力を上げる。反応系を所望の圧力まで加圧した後、温度を所望の反応温度まで上げる。次いで、オレフィン流を芳香族炭化水素に混合して触媒の上を流れるようにする。アルキル化芳香族炭化水素と未反応オレフィンと余分な芳香族炭化水素化合物とからなる反応器流出物を集める。次に、余分な芳香族炭化水素化合物を、減圧下での蒸留、ストリッピング、蒸発、もしくは当該分野の熟練者には公知のその他任意の手段により取り除く。[アルキル化芳香族炭化水素のスルホン化操作]アルキル化炭化水素のスルホン化は、当該分野の熟練者には公知の任意の方法により実施することができる。スルホン化反応は一般には、約65°Cに維持した落下フィルム式チューブ反応器内で行う。アルキル化芳香族炭化水素をチューブに入れ、窒素で希釈した三酸化硫黄をアルキル化芳香族炭化水素に加える。アルキル化芳香族炭化水素と三酸化硫黄とのモル比を約1.05:1に維持する。得られたアルキル化芳香族スルホン酸は、約10の100ニュートラル油で希釈した後、所望の残留スルホン酸含量最大で約0.5になるまで温度を約85°Cに維持しながら、生成物キログラム当り約10リットルの速度で窒素を吹き込んで撹拌することで熱処理してもよい。[アルキル化芳香族スルホン酸の炭酸塩化過塩基性化操作]アルキル芳香族スルホン酸の炭酸塩化過塩基性化は、当該分野の熟練者には公知の任意の方法により実施することができ、アルキル芳香族スルホネートが生成する。一般に炭酸塩化過塩基性化反応は、反応器内でアルキル化芳香族スルホン酸、希釈油、芳香族溶媒およびアルコールを存在させて行う。温度を約20°Cから80°Cの間に維持しながら反応混合物を撹拌し、アルカリ土類金属と二酸化炭素を反応物に加える。炭酸塩化過塩基性化の程度は、反応混合物に添加するアルカリ土類金属と二酸化炭素の量、炭酸塩化工程で用いる反応体および反応条件によって制御することができる。Y型ゼオライトアルキル化触媒複合体の製造[実施例1]触媒複合体1の製造Y型ゼオライトアルキル化触媒複合体を下記の方法により製造した。ゼオリストインターナショナル社より入手した市販のY型ゼオライト、CBV760商品名の試料について、試料を538°Cで1時間加熱することにより灼熱減量LOIを求めた。得られたLOIは14.65重量で、これから使用するY型ゼオライトのバッチのパーセント揮発分が判明した。カイザーラロシュハイドレートパートナーズ社より入手した市販試料のバーサル商品名、水和酸化アルミニウムのLOIも、試料を538°Cで1時間加熱することにより求めたところ、24.87重量であった。次に、LOIから得られた結果に基づいて、Y型ゼオライト粉末1875グラムとアルミナ粉末532グラムを量り分けて、無揮発分基準で全部でゼオライト粉末1600グラムとアルミナ粉末400グラムとした。ダウコーニング社より入手した押出助剤、メソセル商品名60グラムを、二種類の粉末の混合物に添加した。二種類の乾燥粉末をベーカーパーキンス混合機に入れて4分間乾式混合をした。ゼオライト粉末とアルミナ粉末の乾燥重量の0.7重量100硝酸に基づきになる濃硝酸70.7の量は、計算して19.8グラムであった。この70.7硝酸の量を量り分けて、脱イオン水200グラムに溶解した。全揮発分およそ50の最終濃度を得るのに必要な水と70.7硝酸の全量を次のようにして計算した。Y型ゼオライト粉末の揮発分は274.67グラム全重量1874.67グラム-乾量1600グラムである。アルミナ粉末の揮発分は232.40グラム全重量532.4グラム-乾量400グラムである。硝酸溶液およびメソセル商品名押出助剤は揮発分100であるとみなす。よって、上記の原料全部を一緒にすれば、揮発分は786.87グラムになる。乾燥粉末2000グラムゼオライト1600グラムとアルミナ400グラムと揮発分50との混合物にするには、混合物の全重量は4000グラムとしなければならない。よって、脱イオン水1213.13グラムを追加しなければならない。混合機内の粉末に、脱イオン水1250グラムをぜん動ポンプを用いて5分かけて添加した。次いで、混合機の壁の汚れを落とすことができるように混合機を止めた。次に、混合を再開し、硝酸水溶液をぜん動ポンプを用いて5分かけて添加した。酸添加の終了後に、混合を全部で40分間続け、時折混合を差し控えて混合機の側面の汚れを落とせるようにした。混合時間の終了後、混合物はまだ粉末状であり、揮発分は48.83重量と測定した。混合物が押出可能な様相を示すまで追加量の脱イオン水を一度に10グラムずつ添加し、各添加毎に5分間混合した。全部で追加の水85グラムを1時間45分かけて加えた。この時点で、揮発分は48.36重量であった。湿潤混合物を、ボンノット押出機の1.27ミリメートル、不整四組ローブのダイインサートから押し出した。湿潤した長い円筒状ストランドを121°Cで8時間乾燥した。次に、長い円筒状ストランドを破砕して長さと直径の比が2:6の押出成形物にした。押出成形物を篩いにかけて1ミリメートルより長い部分を残した。次に、押出成形物をマッフル炉内で実質的に乾燥した環境下で、次のような温度プログラムを使用して焼成した。押出成形物を2時間かけて593°Cまで加熱した後、593°Cで1/2時間維持し、次いで204°Cまで冷却した。押出成形物全部で1681グラムを得た。水銀圧入式ポロシメトリは、押出成形物のピーク孔径が1167オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.1400mL/グラムであることを示した。[実施例2]触媒複合体2の製造次のようにしたことを除いては、上記実施例1で使用した操作に従ってY型ゼオライト触媒を製造した。バーサル商品名アルミナの代わりに、ビスタケミカルカンパニーより入手したカタパルB商品名アルミナを使用した。Y型ゼオライトとアルミナ粉末の全量を計量して乾量で1300グラムとした。メソセル商品名押出助剤は添加しなかった。ゼオライト粉末とアルミナ粉末の揮発分はそれぞれ、9.72重量と24.82重量であった。濃硝酸12.9グラムを脱イオン水300グラムに溶解した。ベーカーパーキンス混合機内で、脱イオン水671.7グラムを10分で添加した後、酸溶液を10分で添加した。40分間混合した後、揮発分は47.18重量であったが、混合物は押し出すには濃密過ぎた。更に3時間混合しても、混合物はまだ押出可能ではなかった。もう30分かけて脱イオン水10グラムを追加した。次いで、混合物を押し出し、乾燥し、そして実質的に乾燥した環境下で焼成した。水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が878オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.1424mL/グラムであることを示した。[実施例3]触媒複合体3の製造次のようにしたことを除いては、上記実施例2に記載した操作によりこの触媒を製造した。Y型ゼオライト粉末とアルミナ粉末の揮発分はそれぞれ、12.24重量と23.89重量であった。対応するゼオライトとアルミナ粉末の量はそれぞれ、1185グラムと342グラムであった。添加した脱イオン水は580グラムであった。50分間混合した後、混合物はまだ粒状であった。1時間30分混合した後、良好なペーストを得た。押出し時点で、揮発分は46.8重量であった。押し出し、乾燥し、サイジングし、そして実質的に乾燥した環境下で焼成した後、水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が1006オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.1400mL/グラムであることを示した。[実施例4]触媒複合体4の製造次のようにしたことを除いては、実施例2に記載した操作によりこの触媒を製造した。Y型ゼオライト粉末とアルミナ粉末の揮発分はそれぞれ、14.36重量と27.54重量であった。対応するゼオライトとアルミナ粉末の量はそれぞれ、747.4グラムと220.8グラムであった。この製造においてゼオライトとアルミナの乾量に対する硝酸の最終重量は、0.75であった。酸を脱イオン水655.8グラムに溶解した。粉末をプラスチックの袋内で3分間混合し、次いでベーカーパーキンス混合機内で3分間混合した。混合を続けながら、酸溶液を8分かけてポンプで注入した。酸添加が完了して10分後に、混合物はペースト状になった。混合を更に30分間続けた。揮発分は49.0重量であった。湿潤混合物を押し出し、乾燥し、そしてサイズの調整をした。押出成形物をマッフル炉内で実質的に乾燥した環境下で、次のような温度プログラムに従って焼成した。押出成形物を出力全開で593°Cまで加熱した。温度の上がり過ぎは避けた。次に、押出成形物を593°Cで1時間維持し、そして149°Cまで冷却した。水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が1486オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.1494mL/グラムであることを示した。[実施例5]触媒5の製造ゼオリストインターナショナル社より入手したY型ゼオライト、CBV760商品名の試料を用いて、受注触媒製造業者の手によりタブレット状Y型ゼオライト触媒を製造した。タブレットは、円筒状で直径1/8インチ、長さおよそ1/8インチであった。水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が815オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.0844mL/グラムであることを示した。[実施例6]触媒10の製造次のようにしたことを除いては、実施例2に記載した操作によりこの触媒を製造した。Y型ゼオライト粉末とアルミナ粉末の揮発分はそれぞれ、18.7重量と26.5重量であった。対応するゼオライトとアルミナ粉末の量はそれぞれ、639.6グラムと276.9グラムであった。この製造においてゼオライトとアルミナの乾量に対する硝酸の最終重量は0.75であり、硝酸6.44グラムを脱イオン水150グラムに溶解した。粉末をプラスチックの袋内で15分間混合し、次いでベーカーパーキンス混合機内で10分間混合した。混合しながら、追加の脱イオン水276.9グラムを20分かけてポンプで注入した。混合を続けながら、酸溶液を8分かけてポンプで注入した。混合を更に30分間続けた。揮発分は46.40重量であった。湿潤混合物を押し出し、乾燥し、そしてサイズの調整をした。押出物をマッフル炉内で実質的に乾燥した環境下で、次のような温度プログラムに従って焼成した。押出物を出力全開で593°Cまで加熱した。温度の上がり過ぎは避けた。次に、押出物を593°Cで1時間維持し、そして149°Cまで冷却した。水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が941オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.155mL/グラムであることを示した。[実施例7]触媒12の製造次のようにしたことを除いては、実施例2に記載した操作によりこの触媒を製造した。ゼオライト粉末とアルミナ粉末の揮発分はそれぞれ、12.24重量と23.89重量であった。対応するゼオライトとアルミナ粉末の量はそれぞれ、1185.1グラムと341.6グラムであった。この製造においてゼオライトとアルミナの乾量に対する硝酸の最終重量は0.75であり、硝酸12.9グラムを脱イオン水300グラムに溶解した。粉末をプラスチックの袋内で5分間混合し、次いでベーカーパーキンス混合機内で5分間混合した。追加の脱イオン水619.7グラムを20分かけて混合物に加えた。混合を続けながら、酸溶液を8分かけてポンプで注入した。混合を更に40分間続けた。この時点で、混合物はまだ粉末であった。3時間混合した後、追加の脱イオン水50グラムを混合物に加えた。3と1/2時間混合した後、追加の脱イオン水25グラムを混合物に加え、そして4時間及び4と1/4時間混合した後、脱イオン水もう15グラムを混合物に加えた。4時間55分混合した後、揮発分は45.2重量であった。湿潤混合物を押し出し、乾燥し、そしてサイズの調整をした。押出成形物をマッフル炉内で実質的に乾燥した環境下で、次のような温度プログラムに従って焼成した。押出成形物を出力全開で593°Cまで加熱した。温度の上がり過ぎは避けた。次に、押出成形物を593°Cで1時間維持し、そして149°Cまで冷却した。水銀圧入式ポロシメトリは、ピーク孔径が900オングストロームで、300オングストローム未満の孔径の細孔の累積孔容積が0.144mL/グラムであることを示した。下記表1に、実施例1~7のY型ゼオライト触媒触媒複合体1-5、10及び12について水銀圧入式ポロシメトリの結果を記す。表1────────────────────────────────────水銀圧入式ポロシメトリ特性触媒全PVPV<300オングスト細孔ピーク孔径複合体ローム────────────────────────────────────10.46120.140116720.42070.14287830.42080.140100640.44920.149148650.39140.084815100.4030.155941120.3990.144900────────────────────────────────────全孔容積300オングストローム以下の孔径の細孔の全孔容積触媒5は複合体ではない。触媒5は、上記実施例5に記載したようにして製造したタブレット状のY型ゼオライト粉末である。[実施例8]異性化ノルマルアルファオレフィンの製造一般に、ノルマルアルファオレフィンの異性化は以下に記載するようにして実施する。この実施例には、次のような組成のC20~C24ノルマルアルファオレフィンを用いた。アルファオレフィン89.1ベータオレフィン0.5内部オレフィン1.4三置換オレフィン0.2ビニリデンオレフィン9.5炭素核磁気共鳴分光法により測定分枝鎖オレフィン11赤外分光法により測定ノルマルアルファオレフィンをポンプで吸い上げて、固体オレフィン異性化65グラムを含む固定床反応器高さ570ミリメートル、内径22.3ミリメートルに通して流した。反応器を160°Cの等温で、液体で、時間当り空間速度毎時0.5で、大気圧で操作した。部分的に分枝した異性化オレフィンを含む反応器流出液を集める。得られた部分分枝異性化オレフィンは、非異性化オレフィンとは異なるオレフィン分布アルファ-オレフィン、ベータ-オレフィン、内部-オレフィン、三置換-オレフィンおよびビニリデン-オレフィンと分枝含量を含んでいる。[実施例9]アルキルベンゼン組成物の製造ノルマルアルファオレフィン、部分分枝鎖異性化オレフィンおよび分枝鎖オレフィンによる芳香族炭化水素のアルキル化を以下のようにして実施した。このアルキル化試験には、内径15.54ミリメートルのスケジュール160ステンレス鋼製パイプで組み立てた固定床反応器を使用した。反応器の圧力を適当な背圧弁により維持した。アルキル化実施過程で断熱温度制御を維持できるように、反応器および加熱器を組み立てた。反応器の底部に、850マイクロメートル乃至2ミリメートルのアランダム粒子192グラムの床を充填して、予備加熱区域とした。次に、固定床反応器に、触媒複合体12を100グラム充填した。充填の間反応器を穏やかに振動させて反応器内の触媒が最大充填かさ密度となるようにした。最後に、間隙充填として触媒床の空隙を150マイクロメートルのアランダム粒子351グラムで満たした。次に、反応器を閉め、密封し、そして窒素下で圧力を調べた。次いで、アルキル化触媒を、周囲温度及び圧力で測定して毎時20リットルの窒素流下で200°Cで15時間脱水した後、窒素下で100°Cまで冷却した。触媒床には次に、ベンゼンを逆流で毎時195グラムの流速で導入した。温度を断熱温度制御下で182°Cの実施開始温度まで上げ触媒床の直前で測定、圧力を14.6気圧まで上げた。温度および圧力が所望の実施開始条件である182°Cと14.6気圧になったときに、モル比が10:1のベンゼンとC2024NAOおよび充分に乾燥した活性アルミナからなる供給混合物を逆流で導入した。供給物が反応器内の触媒に達するにつれて、反応が起こり始めて内部の触媒床温度が入口温度よりも高くなった。約8時間の操業後、反応器の発熱量は20°Cであった。26時間の操業では、生成物のオレフィン転換は99.1であった。実施408時間の操業後に実施を止めたが、実施を続けることも可能であった。この時点で、オレフィン転換は99.45であった。実施過程で、余分なベンゼンを含むアルキル化芳香族炭化水素生成物を集めた。蒸留により余分な芳香族炭化水素を除去した後、分析は、実施過程で99より高いオレフィンの転換が達成されたことを示した。[実施例10]アルキルベンゼンスルホン酸の製造上記実施例9のようにして製造したアルキルベンゼンアルキレートを、下記の条件を用いて、チューブ状反応器長さ2メートル、内径1センチメートル内に三酸化硫黄SO3と空気を順流で同時に流すことによりスルホン化した。反応器温度は60°Cであり、SO3流速は毎時73グラムであり、そしてアルキレート流速は、SO3の対アルキレートモル比が1.05で毎時327グラムであった。酸素と二酸化硫黄SO2の混合物を酸化バナジウムV2O5を含む触媒炉に通すことにより、SO3を発生させた。得られた粗製アルキルベンゼンスルホン酸は、生成物の全重量に基づき次のような性状を示した:HSO3の重量は16.1であり、H2SO4の重量は1.35であった。粗製アルキルベンゼンスルホン酸を、粗製アルキルベンゼンスルホン酸の全重量に基づき10重量の100ニュートラル希釈油で希釈し、そして300から350rpmの間で回転するステンレス鋼製機械撹拌器、冷却器および撹拌翼の真上に位置する窒素導入用のガス導入管内径2ミリメートルを備えた4リットル四つ口ガラス製反応器に入れた。反応器の内容物を撹拌しながら85°Cまで加熱し、そしてH2SO4の重量が生成物の全重量に基づき約0.3重量未満になるまで約4乃至6時間、窒素を毎時30-40リットルで混合物に吹き込んだ。この物質が最終アルキルベンゼンスルホン酸である。最終アルキルベンゼンスルホン酸は、生成物の全重量に基づき次のような性状を示した:HSO3の重量は15.76であり、H2SO4の重量は0.15であった。[実施例11]炭酸塩化した過塩基性アルキル化ベンゼンスルホネートの製造加熱及び冷却能力を備え、300から350rpmの間で回転するステンレス鋼製機械撹拌器、撹拌翼の真上に位置するCO2添加用のガス導入管内径2ミリメートル、窒素ガス下にある蒸留カラムと冷却器を備えた5リットル四つ口反応器に、収集物123.7グラムを入れた。収集物は、前もって高TBNの炭酸塩化した過塩基性合成スルホネートを遠心分離およびデカンテーションにより精製する過程で生じたスラッジ部分の混合物であり、収集物の内容物を再循環させるためにこの実施例の反応混合物に加えた。収集物は、TBNが206であり、そして単離によりキシレン溶媒およそ68グラム、活性スルホン酸カルシウム11グラム、水酸化カルシウムと炭酸カルシウム8グラム、二酸化炭素8グラム、および100ニュートラル希釈油22グラムを含有していた。次に、メタノール40グラム、キシレン溶媒207グラム、上記実施例10のアルキルベンゼンスルホン酸HSO3は反応混合物の全重量に基づき15.8重量であった281グラム0.59モルを、室温で15分かけて反応器に入れた。水酸化カルシウム160グラム2.16モル、キシレン溶媒365グラム及びメタノール94.2グラムのスラリを反応器に加え、そして反応器を25°Cまで冷やした。次に、反応器の温度を約32°Cまで上げながら、CO235グラム0.79モルを39分かけてガス導入管より反応混合物に加えた。次いで、水酸化カルシウム160グラム2.16モル、キシレン溶媒384グラムおよびメタノール131グラムからなる第二のスラリを、CO20.9グラムと同時に約1分かけて反応器に加えた。次に、反応器の温度を約30°Cから41°Cに上げながら、CO292グラムを64分かけて反応器に添加した。次に、水酸化カルシウム82グラムとキシレン溶媒298グラムからなる第三のスラリを、CO21.4グラムと同時に約1分かけて反応器に加えた。次に、反応器温度をおよそ38°Cに保ちながら、CO255グラム1.25モルをおよそ60分かけて反応器に添加した。次に、反応器をまず大気圧で40分かけて65°Cまで加熱し、次いで大気圧で60分かけて93°Cにし、次に大気圧で30分かけて130°Cにすることによって、反応器から水とメタノールを蒸留した。その後、反応器の温度を大気圧で60分かけて110°Cまで下げ、次いで大気圧で110°Cで30分間維持した。次に、反応器の内容物をおよそ30°Cまで冷却し、そして600ニュートラル希釈油510グラム、続いてキシレン溶媒413グラムを反応器に加えた。次に、遠心分離により生成物中の沈降物を取り除いた。生成物を30ミリメートルHgの減圧下でおよそ45分かけて204°Cまで加熱し、そして生成物を30ミリメートルHgの減圧下、204°Cで10分間維持することにより、生成物中のキシレン溶媒を蒸留した。減圧の代わりに窒素ガスを導入し、内容物を室温まで冷却して、生成物の全重量に基づき下記の性状を有する炭酸塩化した過塩基性スルホネートを得た。カルシウムの重量は16.1であり、TBNは424であり、硫黄の重量は1.81であり、スルホン酸カルシウムの重量は0.87であり、そして粘度は100°Cで101cStであった。[実施例12]アルキル化反応における触媒の失活速度の測定操作上記実施例9のアルキル化反応と同様のアルキル化反応において、アルキル化触媒の失活速度を測定した。上述したようにして断熱温度制御下でアルキル化反応を実施した。アルキル化反応が発熱であるので、触媒床の適当な位置に配置した熱電対により温度発熱量を測定した。触媒実施の温度分布データを用いて、床の温度発熱量の位置を時間で表した時間の関数としてプロットした。触媒の失活速度は、センチメートル毎時で表されるこの線の傾きである。触媒全てについて温度、圧力および空間速度の標準条件で評価を行い、失活速度を求めた。触媒複合体1、2、4、5、10及び12は、表2の触媒複合体2が表1の触媒複合体2のバッチの混合物であることを除いては、上記実施例1~7で製造して表1に示した触媒複合体である。試験1は、異性化C20~C24低アルファ含量オレフィンによるトルエンのアルキル化工程で170°Cの温度で行った。トルエンの対オレフィンモル比は6であった。試験2は、異性化C20~C24ノルマルアルファオレフィンによるベンゼンのアルキル化工程で180°Cの温度で行った。トルエンの対オレフィンモル比は10であった。失活速度を、触媒複合体8と触媒複合体11の失活速度の相対値として示し、下記表2に記す。シリカ対アルミナ比の失活速度の低減に対する影響如何なる理論にも結び付かないが、本発明の触媒複合体に関して相対失活速度を大きく低減させるには、触媒のシリカ対アルミナ比とパーセントゼオライトが高いことが重要であると思われる。表3において、触媒6及び8は同じような細孔のピーク孔径と累積孔容積を有するものの、シリカ対アルミナ比は非常に違っている。シリカ対アルミナ比が6.7から60に増加し、パーセントゼオライトが70から80に増加することによって、触媒8では100の相対失活速度が触媒6では67に低減する。ピーク孔径の失活速度の低減に対する影響如何なる理論にも結び付かないが、ピーク孔径が本発明の触媒複合体の失活速度に影響を及ぼすと思われる。ピーク孔径が大きいほど相対失活速度は速くなる。表4において、触媒複合体9及び10の比較を行う、というのは、両者は累積孔容積が174対155で僅かしか違わないのに、触媒複合体10のピーク孔径941、相対失活速度35に比べて、触媒複合体9はピーク孔径が1513でずっと大きく、そして相対失活速度が73でずっと速いからである。累積孔容積の失活速度に対する影響如何なる理論にも結び付かないが、300オングストローム以下の孔径の細孔の累積孔容積を減らすことが失活速度の低減をもたらすと思われる。表5において、触媒複合体16及び18は累積孔容積だけが違っていてそれぞれ162と136であるが、触媒複合体18の相対失活速度38に比べて、触媒複合体16は相対失活速度が54で速い。