ステータ部と、中心軸を中心として回転するロータ部と、前記ロータ部を前記ステータ部に対して回転可能に支持する軸受機構と、を備え、前記ロータ部が、有蓋略円筒状のヨークと、前記ヨークの内側に取り付けられた界磁用磁石と、を備え、前記ステータ部が、前記ヨークの内側に配置され、前記界磁用磁石との間でトルクを発生する電機子と、前記電機子と電気的に接続される回路基板と、を備え、前記電機子が、磁性体で形成され、円環状のコアバックから径方向外方に向けて突出した複数のティースを有するステータコアと、前記ステータコアに導電線が巻回されて形成されるコイルと、を備え、前記コイルは、前記導電線が所定の方向に巻回される正巻きコイルと、前記所定の方向とは逆方向に巻回される逆巻きコイルと、で構成されるモータ。請求項1に記載のモータにおいて、前記ステータコアの上部および下部を被覆するインシュレータをさらに備え、前記インシュレータの上から導電線が巻回されて形成される。請求項1または2に記載のモータにおいて、前記電機子が、掛止部を有しており、前記正巻きコイルから引出された前記導電線が、前記掛止部に掛止され、前記逆巻きコイルが巻回されている。請求項3に記載のモータにおいて、前記掛止部が、前記インシュレータに保持された導電性のピンである。請求項3に記載のモータにおいて前記掛止部が、前記インシュレータと一体に形成された樹脂部である。請求項2から5のいずれかに記載のモータにおいて、前記インシュレータが、上部インシュレータと下部インシュレータとで構成される。請求項1から6のいずれかに記載のモータにおいて、前記正巻きコイルによって発生する磁束と、前記逆巻きコイルによって発生する磁束とが逆方向である。請求項1から7のいずれかに記載のモータにおいて、前記正巻きコイルを構成する導電線と前記逆巻きコイルを構成する導電線とが前記回路基板に接続される前記導電線の巻き始めの端部から前記導電線の巻き終わりの端部まで直列に繋がっている。請求項8に記載のモータにおいて、前記導電線の巻き始めの端部から前記導電線の巻き終わりの端部に同一方向の電流が流れる。請求項1から9のいずれかに記載のモータにおいて、前記正巻きコイルの巻回数が、前記逆巻きコイルの巻回数よりも多い。請求項1から10のいずれかに記載のモータと、前記モータの前記ロータカップから前記径方向外方へと突出し、前記中心軸を中心として回転することによりエアの流れを発生する複数の翼と、を備える送風ファン。上述の方法を採用した場合、電子部品の実装点数が増加することで、部品コストおよび生産コストの増加してしまう。本発明は、電子部品コスト低減および電子部品を実装する生産コストの低減を目的とする。本発明の例示的なモータは、ステータ部と、中心軸を中心として回転するロータ部と、前記ロータ部を前記ステータ部に対して回転可能に支持する軸受機構と、を備え、前記ロータ部が、有蓋略円筒状のヨークと、前記ヨークの内側に取り付けられた界磁用磁石と、を備え、前記ステータ部が、前記ヨークの内側に配置され、前記界磁用磁石との間でトルクを発生する電機子と、前記電機子と電気的に接続される回路基板と、を備え、前記電機子が、磁性体で形成され、円環状のコアバックから径方向外方に向けて突出した複数のティースを有するステータコアと、前記ステータコアに導電線が巻回されて形成されるコイルと、を備え、前記コイルは、前記導電線が所定の方向に巻回される正巻きコイルと、前記所定の方向とは逆方向に巻回される逆巻きコイルと、で構成される。本発明によれば、電子部品の実装点数を削減することができる。本明細書では、中心軸J1方向において、図中の上側を単に上側と呼び、図中の下側を単に下側と呼ぶ。上側および下側という表現は、必ずしも重力方向に対する上側および下側と一致する必要はない。実施の形態図1は、本発明の第1の実施の形態に係り、送風ファンである軸流ファン1の断面図である。軸流ファン1は、電動式の単相モータ12以下、モータ12という、複数の翼11、モータ12の外周を囲むハウジング13、および、複数の支持リブ14を備える。ハウジング13は、支持リブ14によりモータ12に接続される。複数の翼11は、モータ12のロータ部121に固定されており、複数の支持リブ14は、モータ12を支持する。ハウジング13および支持リブ14は、樹脂の射出成形により1つの部材として形成される。ハウジング13と支持リブ14は、アルミダイカストにて1つの部材として形成されてもよい。図1では、図示の都合上、翼11および支持リブ14の概略形状を中心軸J1の左右に示す。モータ12は、回転体であるロータ部121、固定体であるステータ部122、および、ステータ部122に固定される有底略円筒状の軸受部123を備える。モータ12では、中心軸J1に沿ってロータ部121が、ステータ部122に対して上側に位置する。ロータ部121は、有蓋略円筒状のロータカップ1211、金属製のヨーク1212、略円筒状の界磁用磁石1213、および、シャフト1214を備える。金属製のヨーク1212は、中心軸J1を中心とする有概略円筒状である。略円筒状の界磁用磁石1213は、ヨーク1212を介してロータカップ1211の内側に取り付けられる。シャフト1214は、ヨーク1212の蓋部1212aの中央から下方に突出する。ロータカップ1211の外周からは、複数の翼11が径方向外方へと突出する。ステータ部122は、略円盤状のベース部1221、電機子1222、略環状の回路基板1223を備える。略円盤状のベース部1221は、中央の開口に軸受部123を有する。電機子1222は、軸受部123の外側面に取り付けられる。略環状の回路基板1223は、電機子1222の下側に配置される。ベース部1221は、電機子1222のロータカップ1211の蓋部1211aとは、中心軸J1方向において反対側に位置する。軸受部123を介して電機子1222が、ベース部1221に間接的に固定される。電機子1222は、ステータコア41、上部インシュレータ42および下部インシュレータ43、並びに、コイル44を備える。ステータコア41は、薄板状の珪素鋼板が積層されて形成される。上部インシュレータ42および下部インシュレータ43は、ステータコア41の上部および下部を被覆する。コイル44は、上部インシュレータ42および下部インシュレータ43の上から、導電線441が巻回されて形成される。電機子1222は、ロータカップ1211の内側に配置されて、界磁用磁石1213と径方向において対向する。電機子1222は、回路基板1223を介して外部電源不図示から電流が供給されて磁界を発生し、界磁用磁石1213との間で、中心軸J1を中心とするトルクを発生する。尚、導電線441の巻回方法の詳細については後述する。軸受部123は、スリーブ1231、スリーブハウジング1232、および、スラスト軸受部材1233を備える。スリーブ1231は、中心軸J1を中心とする略円筒状をしている。スリーブハウジング1232は、スリーブ1231の外側面および下部を覆い、有底略円筒状をしている。スラスト軸受部材1233は、スリーブハウジング1232の内底面上に配置される。スリーブ1231には、ロータ部121のシャフト1214が挿入されて、シャフト1214の下端が、スラスト軸受部材1233に当接する。スリーブ1231には潤滑油が含浸されており、スリーブハウジング1232により、軸受部123内に潤滑油が保持される。なお、本発明の軸受部123は、スリーブを用いたが、これに限定されることはなく、例えばボールベアリングを用いても良い。モータ12では、スリーブ1231、スリーブハウジング1232、スラスト軸受部材1233、シャフト1214および潤滑油により、軸受機構120が構成される。モータ12では、ステータ部122に対して、ロータ部121が回転可能に支持される。アウタロータ型であるモータ12では、電機子1222の周囲にて中心軸J1を中心として、ロータ部121が回転する。それにより、ロータ部121から径方向外方に突出する翼11が回転し、図1中の上側から下側に向かって、中心軸J1方向のエアの流れが発生する。図2は、電機子を中心軸J1上方から見た平面図である。尚、図2は、説明の便宜上、コイル44の図示を省略する。電機子1222は、中心軸J1を中心とした環状のコアバック部411、コアバック部411から径方向外方に向けて突出した複数のティース412a、412b、412c、412d、隣り合うティース412a、412b、412c、412d間に配置される導通ピン保持部431、導通ピン保持部431に保持される導通ピン45A、45B、45Cを有する。導電線441は、導通ピン45A、45B、45Cと導通が図られており、導通ピン45を介して回路基板1223に対して半田付けを行うことで電気的に接続される。ティース412a、412b、412c、412dは、径方向に延伸するティース本体部4121と、ティース本体部4121の径方向外端において周方向両側に延伸したアンブレラ部4122と、を有している。上部インシュレータ42、下部インシュレータ43は、コアバック部411の上下面および外側面、ティース本体部4121の上下面および周方向側面、アンブレラ部4122の上下面および径方向内方に向いた面を被覆している。下部インシュレータ43には、コアバック部411の外側面を被覆する部位に径方向外方に突出した導通ピン保持部431が配置431されている。導通ピン保持部431は中心軸J1と略平行な方向に貫通する貫通孔を有する。導通ピン45は、貫通孔を貫通した状態で導通ピン保持部431に保持される。次に、導電線441の巻回方法について詳述する。図3、図4は、導電線の巻回を示した模式図である。図3、図4は、電機子1222を径方向外方から見た展開図であり、図の導電線441上に示された矢印は、導電線441がティース412a、412b、412c、412dに巻回される方向を示している。まず、図3を用いて正巻きについて説明する。導電線の端部441aは、導通ピン45Aに絡げられる。そして、第1のティース412aに対して、反時計回りに巻回される。導電線441が巻回される箇所は、正確にはティース本体部4121であるが、以降の説明では、この説明を省略する。その後、導電線441は、第4のティース412dに対して時計回りに巻回される。次に、導電線441は、第3のティース412cに対して反時計回りに巻回される。最後に、導電線441は、第2のティース412bに対して時計回りに巻回される。次に、図4を用いて逆巻きについて説明する。上述の工程によって正巻きされた導電線の端部441bは、導通ピン45Cに絡げられる。ここで、導通ピン45Cは、コイル44と回路基板1221と導通を図る必要はない。あくまでも、本実施の形態において、製造上の部品共通化を図るために導通ピン45Cは、導通を目的とした導通ピン45A、45Bと共通の部品を採用しているが、導電性部材を採用する必要はない。つまり、導通ピン45Cは、導電線の端部441bを仮固定することを目的としたものである。よって、導通ピン45Cに関しては、導電線の端部441bを仮固定することができれば、上部インシュレータ42もしくは、下部インシュレータ43のいずれかに掛止部を設けるなどの形状変更も可能である。掛止部の形成位置については限定されない。上述した工程後に、導電線441は、第3のティース412cに対して時計回りに巻回される。次に、導電線441は、第4のティース412dに対して反時計回りに巻回される。次に、導電線441は、第1のティース412aに対して時計回りに巻回される。その後、第2のティース412bに対して反時計回りに巻回される。最後に、導電線の端部441cは、導通ピン45Bに絡げられる。それぞれの導通ピン45A、45B、45Cに絡げられた導電線441は、絡げられた部位を半田付けにて導通ピン45A、45B、45Cと導電線441との導通を図る。図1に示されるように、導電線441は、それぞれの導通ピン45A、45B、45Cに対して電機子1222の軸方向上側で半田付けされる。ただし、導電線441は、導通ピン45Cと導通しなくても良い。これにより、正巻きコイルを構成する導電線441と逆巻きコイルを構成する導電線451とが回路基板に接続される導電線の巻き始めの端部441aから導電線の巻き終わりの端部441cまで直列に繋がる。また、導電線の巻き始めの端部441aと導電線の巻き終わりの端部441cとの間に同一方向の電流が流れる。同一方向とは、制御回路によって、導電線441の電流の方向をスイッチングすることで、導電線の巻き始めの端部441aから導電線の巻き終わりの端部441cに流れる電流と、導電線の巻き終わりの端部441cから導電線の巻き始めの端部441aに流れる電流の両方を含む。正巻きの巻回数は、逆巻きの巻回数よりも多くなる。正巻きによって、モータ12を回転させたい方向にトルクを与えるためのコイルが形成される。一方、逆巻きを行うことにより、正巻きによって発生する電機子1222の外周に発生する磁束とは逆の磁束を発生するコイルが形成される。つまり、逆巻きコイルによって発生する磁束は、正巻きコイルによって発生する磁束の一部を相殺する。よって、この巻回数の差が大きくなれば、モータ12の回転速度は高くなり、巻回数の差が小さくなれば、モータ12の回転速度は低くなる。導電線441の線径を可能な限り細くして占積率を高めるのが好ましい。占積率を高くすることで、逆巻きコイルと正巻きコイルの合計巻回数を多くすることができる。これにより、逆巻きコイルと正巻きコイルの巻回数の差を微調整することができるため、回転速度の調整を行いやすい。ここで、占積率とは、巻き線が巻くことが可能な領域内において巻き線の断面が占める面積の比率のことである。本実施の形態の電機子1222のコイル形成工程は、正巻きのみのコイル形成工程と比較して、生産工数の差は同等である。つまり、従来の低速回転化の方法と比較して、生産工数の増加および部品の増加はない。これにより、低価格の低速モータを提供することが可能になる。また、電子部品の増加を抑えることは、回路基板1223の小型化が可能になる。一般的に、回路基板1223は、母材であるシート基板から、複数の回路基板1223が切り抜かれることで形成される。つまり、回路基板1223を小型化することができれば、1枚のシート基板からの得られる回路基板1223の数量を増加させることができる。回路基板1223が切り抜かれた後のシート基板の面積は、回路基板1223を小型化する前の回路基板と比較して小さくなるため、基板取り数の効率が良い。これによって、更なる低コスト化が可能である。また、回路基板1223には、モータ12の回転制御を行う制御回路が構成されている。近年のモータは高機能化が求められており、回路基板1223上に、複雑な回転制御やモータ外部の制御機構を取り込むことがある。この場合、回路基板1223上に電子部品が多く実装されることになる。従来の方法で低回転化を実現しようとした場合、回路基板上に低速化のための電子部品を実装する部位を確保できない虞がある。しかしながら、本実施の形態を採用することで、電子部品を実装することなく、低回転化を実現することができる。尚、本実施の形態に電子部品を追加することも合わせて更なる低速回転化も可能である。本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、様々に変更されてよい。例えば、上記実施の形態では、単相バイポーラ駆動用の電機子1222について説明したが、2相や3相の駆動方式において、正巻きと逆巻きで構成されたコイル44を有していれば、駆動方式は限定されない。上記実施の形態では、軸流ファンに限定したが、遠心ファンや、ファン以外のモータに適用しても良い。導通ピン45は、隣り合うティース412a、412b、412c、412dの間に限らず、下部インシュレータ43のティース412a、412b、412c、412dの下面を被覆する部位に設けられても良い。また、この場合、導電線441は、電機子1222の軸方向下側で導通ピン45に絡げられることになる。上記実施の形態では、回路基板1223と導電線441との接続に導通ピン45を用いたが、導電線441を直接回路基板1223に接続しても良い。