"弾性部材と、前記弾性部材の一面上に取り付けられた圧電素子と、前記弾性部材のうち前記一面とは逆の面を支持する支持部材と、前記圧電素子に、前記弾性部材及び前記圧電素子からなる振動部材の共振周波数の駆動信号を入力する制御手段と、を備え、前記弾性部材は、平面視で、少なくとも前記圧電素子のうち、前記圧電素子が前記共振周波数で振動したときの振動の腹となる部分を支持している発振装置。弾性部材と、前記弾性部材の一面上に取り付けられた圧電素子と、前記弾性部材のうち前記一面とは逆側の面を支持する支持部材と、を備え、前記弾性部材は、平面視で、少なくとも前記圧電素子の中心を支持している発振装置。請求項2に記載の発振装置において、前記圧電素子に、前記弾性部材及び前記圧電素子からなる振動部材の基本共振周波数の駆動信号を入力する制御手段をさらに備える発振装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の発振装置において、前記弾性部材は、平面視で、前記圧電素子の縁と重なる部分も支持している発振装置。請求項1~4のいずれか一項に記載の発振装置において、前記支持部材は、筒の底を塞いだ形状を有しており、前記弾性部材は、前記底上に支持されており、前記支持部材の内側面に縁が固定された第2弾性部材をさらに備え、前記第2弾性部材の一面上に前記圧電素子が固定されており、前記第2弾性部材の反対面に前記弾性部材が固定されている発振装置。請求項1~5のいずれか一項に記載の発振装置を有する電子機器。圧電素子を利用した発振装置の振動形態は屈曲型である。この場合、圧電板および弾性板ならなる発振部分の縁は支持部材によって固定されているため、この縁の部分では振動が非常に小さくなる。この場合、発振装置の出力を大きくしにくい。本発明の目的は、圧電素子を発振源としており、かつ新たな振動形態を有する発振装置及び電子機器を提供することにある。本発明によれば、弾性部材と、前記弾性部材の一面上に取り付けられた圧電素子と、前記弾性部材のうち前記一面とは逆の面を支持する支持部材と、前記圧電素子に、前記弾性部材及び前記圧電素子からなる振動部材の共振周波数の駆動信号を入力する制御手段と、を備え、前記弾性部材は、平面視で、少なくとも前記圧電素子のうち、前記圧電素子が前記共振周波数で振動したときの振動の腹となる部分を支持している発振装置が提供される。本発明によれば、弾性部材と、前記弾性部材の一面上に取り付けられた圧電素子と、前記弾性部材のうち前記一面とは逆側の面を支持する支持部材と、を備え、前記弾性部材は、平面視で、少なくとも前記圧電素子の中心を支持している発振装置が提供される。本発明によれば、上記した発振装置を有する電子機器が提供される。本発明によれば、新たな振動形態を有する発振装置及び電子機器を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態に係る発振装置の構成を示す断面図である。この発振装置は、弾性部材10,圧電素子20、支持部材40、及び制御部50を備えている。圧電素子20は、弾性部材10の一面上に取り付けられている。支持部材40は、弾性部材10のうち圧電素子20が取り付けられている面とは逆の面を支持している。制御部50は、圧電素子20に駆動信号を入力する。この駆動信号の周波数は、弾性部材10および圧電素子20からなる振動部材の共振周波数である。そして弾性部材10は、平面視で、少なくとも圧電素子20のうち、圧電素子20が上記した共振周波数で振動したときの振動の腹となる部分を支持している。このため、弾性部材10及び圧電素子20は、屈曲型ではなくピストン状に振動する。以下、詳細に説明する。圧電素子20は、例えばPZTなどの圧電セラミックスにより形成されている。ただし圧電素子20は、他の圧電材料により形成されていても良い。弾性部材10は、圧電素子20と比較して低弾性の材料により形成されている。弾性部材10は、樹脂、例えばポリエチレンテレフタラート、ポリエチレン、またはウレタンなどにより形成されている。支持部材40は、樹脂により形成されていても良いし、金属により形成されていても良い。本実施形態において、支持部材40は筒の底面を塞いだ形状を有している。そしてこの底面に、弾性部材10が固定されている。なお、支持部材40の開放端は、音を外部に放射する音孔として機能する。制御部50は、上記したように、圧電素子20に駆動信号を入力する。この駆動信号の周波数は、弾性部材10および圧電素子20からなる振動部材の共振周波数である。直ここでの共振周波数は、基本共振周波数であってもよいし、高次の共振周波数であってもよい。制御部50は、例えば発振装置をパラメトリックスピーカとして機能させる場合、制御部50は、外部から入力された音声データ原信号を変調してパラメトリックスピーカ用の変調データを生成し、このデータに基づいて駆動信号を生成する。なお制御部50は、増幅した音声信号をそのまま圧電素子20に入力しても良い。図2aは圧電素子20の平面図である。図2bは、弾性部材10の平面図である。本実施形態において、圧電素子20の平面形状は円形である。そして弾性部材10は、縁部12及び中心部14を有している。縁部12は円周に沿った形状を有しており、圧電素子20の縁を支持している。中心部14は縁部12が描く円の中心に位置しており、圧電素子20の中心に位置している。本図に示す例において、制御部50が圧電素子20に入力する駆動信号は、弾性部材10及び圧電素子20からなる振動部材の基本共振周波数である。そして弾性部材10の中心部14は、圧電素子20の中心、すなわち圧電素子20のうち基本共振周波数での振動の腹となる部分を支持している。図3は、図1に示した発振装置を電子機器に取り付けた状態を示す図である。この図に示す例において、発振装置は、電子機器の筐体60の内壁に取り付けられる。詳細には、支持部材40の上端面が、筐体60の内壁に取り付けられる。筐体60には、音孔62が設けられている。そして支持部材40は、平面視で音孔62を内側に含んでいる。このため、音孔62は振動部材10及び圧電素子20と対向し、振動部材10及び圧電素子20が発振した音波は、音孔62を介して筐体60の外部に放射される。次に、本実施形態の作用及び効果について説明する。本実施形態によれば、弾性部材10は、平面視で、少なくとも圧電素子20のうち、圧電素子20が上記した共振周波数で振動したときの振動の腹となる部分を支持している。このため、弾性部材10及び圧電素子20は、屈曲型ではなくピストン状に振動する。また本実施形態では、弾性部材10は、圧電素子20の縁、すなわち圧電素子20が上記した共振周波数で振動したときの振動の節となる部分も支持している。従って、圧電素子20は、安定してピストン状に振動する。また本実施形態では、弾性部材10は、圧電素子20の一部のみを支持している。この場合、弾性部材10が圧電素子20の全面を支持している場合と比較して、弾性部材10を弾性変形させるために必要なエネルギーが小さくなる。従って、圧電素子20のピストン振動は大きくなる。第2の実施形態図4は、第2の実施形態に係る発振装置の構成を示す図である。この発振装置は、第2弾性部材30を備えている点を除いて、第1の実施形態に係る発振装置と同様の構成である。第2弾性部材30は、圧電素子20と比較して低弾性の材料により形成されている。第2弾性部材30は、樹脂、例えばポリエチレンテレフタラート、ポリエチレン、またはウレタンなどにより形成されている。第2弾性部材30は、支持部材40の内側面に縁が固定されている。第2弾性部材30の一面上には圧電素子20が固定されており、第2弾性部材30の反対面には弾性部材10が固定されている。すなわち第2弾性部材30は、弾性部材10と圧電素子20によって挟まれている。第2弾性部材30の基本共振周波数は、制御部50が圧電素子20に入力する駆動信号の周波数と一致しているのが好ましい。図5は、図4に示した発振装置の平面図である。ただし説明のため、支持部材40の底面は図示を省略している。第2弾性部材30は、梁形状を有しており、両端が支持部材40の内側面に固定されている。本図に示す例において、第2弾性部材30は、複数の梁が放射状に延伸している。具体的には、第2弾性部材30は十字状である。そして平面視において、第2弾性部材30の中心は、圧電素子20の中心と重なっている。本実施形態によっても、第1の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、第2弾性部材30は縁が支持部材40に固定されているため、屈曲振動を行う。そしてこの屈曲振動の腹には圧電素子20が位置している。従って、圧電素子20のピストン状の振動はさらに大きくなる。以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。"