リニアモータにより上下方向へ垂直に移動可能である少なくとも1つのかごを有するエレベータ設備であって、前記リニアモータが、不動の一次部品と、前記かごに固定される二次部品とを有する、エレベータ設備において、前記エレベータ設備10;100;110;120が、いずれの場合にも少なくとも1つの一次部品24が装着される多数の支持セグメント22を有し、いずれの場合にも、支持セグメント22が、該支持セグメント上に装着された前記少なくとも1つの一次部品24と組み合わさって、独立して扱うように適合されている予め組み立てられたドライブモジュール20を形成し、前記ドライブモジュール20が、上下に積み重ね可能であり、かつ、前記少なくとも1つのかご16が移動可能である進行路を形成すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、互いに対して締め付けられるように適合されていること、を特徴とするエレベータ設備。請求項2に記載のエレベータ設備であって、当接するドライブモジュール20が、少なくとも1つの引締めねじ60により互いに対して締め付けられるように適合されていること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~3のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、ポジティブ嵌合のやり方で互いに接続可能であること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~4のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が自立構成を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~5のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、シャフト壁14上で及び/又は建物構造体112上で水平に支持可能であること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~6のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、いずれの場合にも、シャフト壁14に及び/又は建物構造体112に固定するための少なくとも1つの固締装置62、63を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~7のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20がシャフト壁14に及び/又は建物構造体112に固定可能であり、減衰要素72、122が間に設けられること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~8のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、前記少なくとも1つのかごを垂直方向に案内するための少なくとも1つの案内要素を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項9に記載のエレベータ設備であって、少なくとも1つの案内要素が前記支持セグメント22内に埋め込まれること、を特徴とするエレベータ設備。請求項9又は10に記載のエレベータ設備であって、前記案内要素が、前記少なくとも1つのかご16が移動可能である案内レール40、42、44として構成されること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~11のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュール20が、全体として、振動減衰装置78を介して固定表面80に寄りかかる支持要素18を形成すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項12に記載のエレベータ設備であって、前記振動減衰装置78が吸収体マス84を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項12又は13に記載のエレベータ設備であって、前記振動減衰装置78が少なくとも1つのばね要素86を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~14のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュール20が、全体として、垂直方向に調節可能である支持要素18を形成すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~15のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、データ及び/又は動力伝達要素46、48を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項16に記載のエレベータ設備であって、前記ドライブモジュール20が、互いに当接するドライブモジュールの前記データ及び/又は動力伝達要素46、48を接続するための電気的及び/又は光学的接続要素74、76を有すること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~17のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、支持セグメント22がコンクリート材料製であること、を特徴とするエレベータ設備。請求項1~18のいずれか1項に記載のエレベータ設備であって、前記リニアモータ26の前記二次部品56が、独立して扱うように適合されかつ前記かご16に固定される、予め組み立てられた二次モジュールとして構成されること、を特徴とするエレベータ設備。冒頭で言及した種類のエレベータ設備を、より単純な設備を許容するように改良することが本発明の目的である。冒頭で言及した種類のエレベータ設備について、この目的は、本発明によれば、前記エレベータ設備が、いずれの場合にも少なくとも1つの一次部品が装着される多数の支持セグメントを有し、いずれの場合にも、支持セグメントが、この支持セグメント上に装着された前記少なくとも1つの一次部品と組み合わさって、独立して扱うように適合されている予め組み立てられたドライブモジュールを形成し、前記ドライブモジュールが、上下に積み重ね可能であり、かつ、前記少なくとも1つのかごが移動可能である進行路を形成する、という点で達成される。本発明による前記エレベータ設備では、例えば製造工場において予め組み立てることのできるドライブモジュールが使用される。前記ドライブモジュールは、独立して扱うことができ、前記エレベータ設備の建設中に上下に積み重ねられる。前記ドライブモジュールは、全体として、前記かご用の進行路を形成する。各ドライブモジュールは、前記リニアモータの少なくとも1つの一次部品が装着される支持セグメントを含む。従って、独立して扱うことのできる予め組み立てられたドライブモジュールに、前記リニアモータの不動の前記したモータ部品の全てのコンポーネント及び組立体が一体化される。このことにより、組立て、調節、及び品質保証手段を、前記エレベータ設備の製造エリアに、かなりの程度移すことができる。その場合、建設現場では、前記かご用の前記進行路を形成するために、個々の前記ドライブモジュールを上下に積み重ねさえすればよい。前記かごに固定される前記二次部品と協働するドライブ機能、案内機能、制動機能、及び保持機能を実施するのに必要な全てのコンポーネント及び機能表面を、前記ドライブモジュールに一体化することができる。このモジュール化により、有効な高品質の製造、ならびに、前記建設の相当の簡素化、及び、前記エレベータ設備の現場での始動が可能になる。前記エレベータ設備の、建物内での建設は、建物の建築の工程に適合させることができる。建築工程が進むにつれて、より多くのドライブモジュールを上下に積み重ねることができ、これらのドライブモジュールを、適切な接続要素により、電気的かつ機械的に互いに接続し、かつ、建物の電源ユニットに接続することができる。前記エレベータ設備のモジュール性により、建物の建築工程に合わせて、作業中、部分的な高さ部分を設置することができるため、その竣工前に建物に仕上げ工事を実行する際に前記エレベータ設備は既に使用することができる。前記ドライブモジュールが、互いに対して締め付けられるように適合されていると有利である。このようにして、前記エレベータ設備の前記建設は付加的に簡素化することができる。例えば、当接するドライブモジュールが、少なくとも1つの引締めねじにより互いに対して締め付けられるように適合されていることを実現することができる。前記引締めねじは、右ねじ及び左ねじを有する、ツインスクリューの形態の引張スクリューを有することができる。このスクリューは、対応する雌ねじを有する2つのドライブモジュールを、引張応力により共に保持する。前記ドライブモジュール間の接続部は、前記引張スクリューを回すことにより、締め付ける又は緩めることができる。この目的で、ツインスクリューとして形成される前記引張スクリューは、前記右ねじと前記左ねじとの間に、例えば、貫通孔又は多角形、特に六角形を有することができる。前記貫通孔又は多角形と係合する適切な道具を使用することにより、ねじサイズ及びねじピッチに応じて、当接するドライブモジュール間に、非常に高い張力を発生させることができる。前記ドライブモジュールは、好ましくは、ポジティブ嵌合のやり方で互いに接続可能である。この目的で、例えば、さねはぎ継ぎを使用することができる。前記ドライブモジュールの前記ポジティブ嵌合接続により、前記かご用の前記進行路を形成するために、前記エレベータ設備の建設中、複雑な調節作業なしに前記ドライブモジュールを互いに正確に整列できることが、単純なやり方で確実になる。前記ドライブモジュールが自立構成を有することが特に有利である。このような実施形態において、前記ドライブモジュールは、それら自身の重量からの圧縮荷重に加えて、前記リニアモータの前記一次部品の荷重、ならびに、前記一次部品と前記二次部品との間に生じる動的力及び寄生力を含む、前記リニアモータの加速力、制動力、及び案内力をも引き受けるような大きさにされる。全体として、前記自立式ドライブモジュールは、前記リニアモータの全ての一次部品を含む、前記エレベータ設備の支持構造体を形成することができる。前記支持構造体に沿って、移動可能な前記少なくとも1つのかごを移動させることができる。前記ドライブモジュールは、有利なことに、シャフト壁上で及び/又は建物構造体上で水平に支持可能である。例えば、前記ドライブモジュールを前記エレベータ設備のシャフト壁に固着することができ、これにより、前記固着が、実際に水平に作用する力のみを引き受けるのに対して、上下に積み重ねられた前記ドライブモジュールから垂直に向けられる力はシャフト床部へ伝導することを実現することができる。一方、前記エレベータ設備のシャフト床部からシャフト天井へ延びるシャフト壁を使用する必要は全くない。前記ドライブモジュールを、建物構造体上で直接水平に支持できることを実現することもできる。前記建物構造体が、水平に作用する力のみを引き受けるのに対して、垂直に向けられる力が前記ドライブモジュールによりシャフト床部に伝導することを実現することができる。一方、前記建物構造体が、垂直に向けられる力をも引き受けることを実現することもできる。例えば、前記ドライブモジュールを、前記建物構造体の担持要素又は支持要素から懸架されるように、又は、これらの担持要素又は支持要素に着座するように、装着することができる。特に、前記ドライブモジュールは、前記ドライブモジュールを支持する床スラブに固定することができる。前記懸架の、又は着座の装着により、例えば、建物の上方部分領域にわたってのみ延びるエレベータ設備を実施するという選択肢が得られる。前記ドライブモジュールは、いずれの場合にも、有利なことに、シャフト壁に及び/又は建物構造体に固定するための少なくとも1つの固締装置を含む。前記固締装置は、例えば、前記ドライブモジュールを前記シャフト壁及び/又は前記建物構造体に接続することができる少なくとも1つのアンカーを含む。前記ドライブモジュールがシャフト壁に及び/又は建物構造体に固定可能であり、減衰要素が間に設けられると特に有利である。前記減衰要素は、前記ドライブモジュールと、前記シャフト壁及び/又は前記建物構造体との間に位置し、前記ドライブモジュールの低振動の装着を可能にする。従って、前記エレベータ設備の動作中、振動の、前記ドライブモジュールから前記シャフト壁への又は前記建物構造体への伝達は、低く保つことができる。前記減衰要素は、好ましくは、弾性変形可能なばね要素として形成される。上述のように、全体として、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュールは、前記少なくとも1つのかご用の進行路を形成する。前記ドライブモジュールが、前記少なくとも1つのかごを垂直方向に案内するための少なくとも1つの案内要素を有すると有利である。個々のドライブモジュールの前記案内要素は、それらの建設中、互いに同一平面に整列することができる。従って、前記ドライブモジュールの建設後に初めて前記シャフト内に装着されねばならない付加的な案内要素は、無しで済ますことができる。前記少なくとも1つの案内要素が、前記ドライブモジュールの前記支持セグメント内に埋め込まれると特に有利である。例えば、前記ドライブモジュールが、前記少なくとも1つのかごが移動可能である少なくとも1つの案内レールを有することを実現することができる。前記ドライブモジュールが各々、複数の案内レールを含むと特に有利である。例えば、各ドライブモジュールが、案内レールがその上に位置する、反対側を向いた少なくとも2つの側面を有することを実現することができる。前記案内レールに沿って、前記少なくとも1つのかご上に装着される案内部材が摺動することができる。前記案内部材は、例えば案内ローラとして、又は、例えば前記案内レールを包囲する摺動ブロックの形態にして、構成することができる。上述のように、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュールは、全体として、前記エレベータ設備の支持要素を形成する。本発明の特に好適な実施形態において、前記支持要素は、振動減衰装置を介して、固定表面上、例えば前記シャフト床部上で支持される。前記振動減衰装置は、前記エレベータ設備の作業中に生じる垂直振動が、場合によっては小さい程度に、前記固定表面に、例えば前記シャフト床部に、又は建物基礎に導入されることを許容する。前記建物基礎に加えて、前記振動減衰装置を支持する、別の分離した基礎が使用されることを実現することができる。前記振動減衰装置は、例えば吸収体マスを有することができる。これらの種類の吸収体マスは、非常に強い振動減衰を許容する。別法として又は付加的に、前記振動減衰装置が少なくとも1つのばね要素を有することを実現することができる。前記ドライブモジュールから形成される前記エレベータ設備の前記支持要素が、少なくとも1つのばね要素を介して支持される吸収体マスに寄りかかると特に有利である。前記吸収体マスと前記ばね要素とを組み合わせることにより、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュールの、固定表面への、例えば基礎への、特に低振動の装着が許容される。本発明の好適な実施形態において、上下に積み重ねられる前記ドライブモジュールから形成される前記支持要素は、前記垂直方向に調節可能である。例えば、前記支持要素を昇降ジャッキにより高くする又は低くすることを実現することができる。前記調節により、前記エレベータ設備を収容する建物の偏移を補償するという選択肢が得られる。この種の偏移は、例えば建物の収縮、クリープ、又は沈降により起こることがある。前記支持要素が全体として前記垂直方向に調節可能である結果として、前記ドライブモジュールの、特に前記リニアモータの前記一次部品の、ならびに前記案内要素の個々の調節は、無しで済ますことができる。前記ドライブモジュールは、有利なことに、データ及び/又は動力伝達要素を含む。従って、前記ドライブモジュールの建設後に前記シャフト内に付加的に据付けられねばならないであろう、余分なデータ又は動力伝達要素は、無しで済ますことができる。従って、前記エレベータ設備の前記建設が特に単純になる。例えば、データ及び動力伝達要素として、データ及び動力線を使用することができる。前記動力線は特に、ケーブルとして構成することができる。データ伝達用に、光ファイバを設けることもできる。前記データ及び/又は動力伝達要素は、前記ドライブモジュールの前記支持セグメントに直接固定することができる。前記ドライブモジュールが、隣り合うドライブモジュールの前記データ及び/又は動力伝達要素を接続するための電気的及び/又は光学的接続要素を有すると有利である。前記接続要素は、好ましくは、差し込み式のやり方で互いに接続可能である。前記接続要素は、例えば、ソケット又はプラグの形状にして構成することができる。特に、前記ドライブモジュールが上下に設置される際、隣り合うドライブモジュールの前記接続要素が、ポジティブ嵌合のやり方で互いに相互作用することを実現することができる。このことにより、前記エレベータ設備の建設を更に簡素化することができる。前記ドライブモジュールの前記支持セグメントは、好ましくは、コンクリート材料製である。このことにより、前記ドライブモジュールの、構造的に単純なやり方での自立構成が許容される。前記かごに固定可能である前記リニアモータの前記二次部品が、独立して扱うように適合されかつ前記かごに固定可能である、予め組み立てられた二次モジュールとして構成されると特に有利である。このことにより、前記二次部品の組立て、調節、及び品質保証手段も、製造エリアに移送することができる。その場合、製造工場において、前記リニアモータの前記一次部品の、前記二次部品との機能的な協働を点検することができる。本発明をより詳細に説明するために、本発明の好適な実施形態の以下の記載を、図面と合わせて使用する。図1~図4は、本発明によるエレベータ設備の第1実施形態を概略的に示す。このエレベータ設備を、全体として参照符号10で表す。エレベータ設備は、シャフト壁により区切られるシャフト12を含むが、より明確にするために、図面にはシャフト壁14を1つしか示さない。図示する実施形態において、このシャフト12内でかご16が上下方向へ垂直に移動可能である。しかし、本発明は、単一のかごが使用されるエレベータ設備に限定されるものではない。エレベータ設備が、シャフト12内で上と下に位置することのできる、及び、互いから独立して上下方向へ垂直に移動することのできる、複数のかごを有することを実現することもできる。かご16は、シャフト12の長さ部分全体にわたって延びる支持要素18に沿って移動することができる。支持要素18は、上下に積み重ねられる、及び、その構成が特に図2から明らかである、同一に構成されたドライブモジュール20により形成される。各支持要素は、コンクリート材料製である中実の支持セグメント22と、この支持セグメント22に固定された、リニアモータ26の一次部品24とを含む。リニアモータ26は、かご16を駆動するものである。支持セグメントは、矩形エリア30と、矩形エリア30の長手方向の側から突出し、シャフト12内に突き出る台形エリア32とを含む。矩形エリア30は、シャフト22内で支持セグメント22を固定するために使用され、台形エリア32は、かご16を案内し駆動するために使用される。台形エリア32は、矩形エリア30から離れる方を向く端面34と、端面34を矩形エリア30に結ぶ第1斜辺36及び第2斜辺38とを有する。第1斜辺36は、端面30に直接当接する端部領域にて、第1案内レール40の形態の第1案内要素を担持する。同様に、第2斜辺38は、端面34に直接当接する端部領域において、第2案内レール42の形態の第2案内要素を担持する。第1案内レール40と第2案内レール42との間で端面34には、第3案内レール44の形態の第3案内要素が中央に装着される。一次部品24は、支持セグメント22の第2斜辺32に対して略鉛直な配向で、この第2斜辺38に固定される。この第2斜辺38には、一次部品24と第2案内レール42との間に、データ伝達要素46及び動力伝達要素48が固定される。上述のように、エレベータ設備10は、同一設計を有し上下に積み重ねられる多数のドライブモジュール20を含む。ドライブモジュールは全体として支持要素18を形成する。かご16は、案内レール40、42、及び44に沿って、案内ローラ50、52、54の形態の案内部材により摺動する。かご16は、ドライブモジュール20に固定される一次部品24と連結するための、リニアモータ26の二次部品56を有する。二次部品56は、U形の構成であり、一次部品24の周りで係合する。一次部品と二次部品とは、互いに同一平面に整列している。こうして今、一次部品24と二次部品56との間に寸法の小さい空隙58が形成される。このことは図4から明らかである。互いに当接するドライブモジュール20が、ポジティブ嵌合のやり方で協働する接続要素により共に結ばれ、引締めねじ60により互いに対して締め付けられる。ドライブモジュール20は各々、自立構成を有し、ドライブモジュール20全体により形成される支持要素18は、ドライブモジュール20自体の重量を、ならびに、かご16の加速、制動、及び案内力を引き受ける。支持要素18をシャフト壁14に水平接続するために、ドライブモジュール20は、2つの同一の押さえ用締め具64、66をそれぞれ備えた2つの固締装置62、63を有する。これらの締め具は、いずれの場合にも、支持セグメント22の矩形エリア30の端部の周りで係合し、連結棒68及び70によりそれぞれシャフト壁14に接続されるものである。支持要素18の振動がシャフト壁14に伝達することを低減するために、ドライブモジュール20とシャフト壁14との間に、互いから間隔をおいて配置される、同一に形成された複数の減衰要素72が位置する。このことは図1から明らかである。互いに直接当接するドライブモジュール20のデータ及び動力伝達要素46、48は、差し込み式のやり方で接続可能である接続要素74、76により共に結ばれる。このことは図3から明らかである。接続要素74、76は、例えば、接続ソケット、及び、このソケットとポジティブ嵌合のやり方で協働する接続プラグの形態にして構成することができる。ドライブモジュール20がポジティブ嵌合のやり方で互いに接続される時、いずれの場合にも、接続プラグが相補的な形態の接続ソケットと係合する。支持要素18は、固定表面80上に振動減衰装置78を介して支持される。固定表面80は、シャフト12の床部を形成し、支持要素20に作用する垂直力を受ける基礎82の一部となる。この基礎は、エレベータ設備10が据付けられる建物の基礎を含むことができる。もっとも、建物基礎から分離される別の基礎を設けることもできる。振動減衰装置78は、支持要素18が寄りかかる、及び、固定表面80上でばね要素86を介して支持される、吸収体マス84を含む。エレベータ設備10を据付けるために、独立して扱うことができる予め組み立てられたドライブモジュール20を、上下に積み重ね、互いに対して締め付けて、支持要素18を形成することができる。支持要素18は、かご16が移動可能であるかご16用の進行路を形成する。リニアモータ26の二次部品56も、独立して扱うことのできる予め組み立てられたモジュールとして形成され、エレベータ設備10の建設中、かご16に固定することができる。リニアモータ26の一次部品24を、ならびに、案内レール40、42、及び44をドライブモジュール20に一体化する結果として、シャフト12内でのエレベータ設備10の建設中の複雑な調節、ならびに、その後の再調節が不要になる。というのも、動荷重が導入されると緩む又は外れる傾向のある、安全関連のねじ接続が全く使用されないからである。案内レール40、42、及び44は、中実の支持セグメント22内に埋め込まれる。別法として、かご16を案内するために、案内レール40、42、及び44用に、支持セグメント22の対応する案内表面が直接使用されることを実現することができる。ドライブモジュールが正確に嵌合接続する結果として、隣り合うドライブモジュール間の、共に当接する際のずれは回避される。それでもやはり、エレベータ設備10の建設中、隣り合うドライブモジュール20間に、共に当接する際の軽度のずれが生じる場合、これらのずれは建設中に研削することができる。図5は、本発明によるエレベータ設備の第2実施形態を概略的に示す。このエレベータ設備を、全体として参照符号100で表す。エレベータ設備は、ほとんどの部品について、上で図1~図4を参照して記載したエレベータ設備10と同一である。従って、図5、ならびに、以下で説明する図6及び図7では、同一コンポーネントについて図1~図4と同じ参照符号を使用する。これらの参照符号に関しては、繰り返しを回避するため、上の議論を参照する。図5に示すエレベータ設備100は、ドライブモジュール20により形成される支持要素18を垂直方向に調節できるという点でのみ、図1~図4に示すエレベータ設備10と相違する。この目的で、図5に概略的に示す、支持要素18を高くしたり低くしたりすることができる昇降ジャッキ102が使用される。支持要素18は充填プレート104により所望の位置で支持することができ、支持要素18が調節された後、昇降ジャッキ102は解放することができる。支持要素18を昇降ジャッキ102により垂直方向に変位するという選択肢は、特に、エレベータ設備100が据付けられる建物の沈降に関して有利である。この種の沈降が生じる場合、個々のドライブモジュール20を別々に調節する必要なく、支持要素18を適切に再調節することができる。従って、建物沈降に起因して必要となる調節は最小にすることができる。図6は、本発明によるエレベータ設備の第3実施形態を示す。このエレベータ設備を、全体として参照符号110で表す。エレベータ設備110は、支持要素18のドライブモジュール20が各々、建物構造体上で、つまり建物屋根又は床スラブ112上で垂直方向に支持されるという点で、上述のエレベータ設備10及び100と相違する。建物屋根又は床スラブ112は、ドライブモジュール20を担持する。この種の構成は、エレベータ設備110が建物の上方領域にわたってのみ延びるべきである時、特に有利である。建物構造体上での支持により、シャフト壁を無しで済ますという選択肢も得られる。図7は、本発明によるエレベータ設備の第4実施形態を示す。このエレベータ設備を、全体として参照符号120で表す。このエレベータ設備は、ドライブモジュール20と、ドライブモジュール20が装着される特定の建物屋根又は床スラブ112との間に減衰要素122が位置するという点でのみ、図6に示すエレベータ設備110と相違する。減衰要素122を設けることにより、ドライブモジュール20から建物屋根又は床スラブへの振動の伝達を最小にすることができる。