人体に加わる振動を計測する振動計測装置において、人体胸部の前面を覆うように配置される平板状のフロントベースと、前記フロントベースの左右の両端近傍からそれぞれ人体胸部の側面に沿って延びるサイドベースと、前記フロントベースおよびそれぞれの前記サイドベースに取り付けられる3つの3軸加速度センサと、人体胸部に前記フロントベースおよびそれぞれの前記サイドベースを固定する固定部とを備えることを特徴とする振動計測装置。前記固定部は人体の背中部分に巻かれる長尺状の固定用バンドであり、その両端はそれぞれの前記サイドベースに取り付けられることを特徴とする請求項1に記載の振動計測装置。前記フロントベースの内側に連結され人体胸部に密着する密着用弾性体と、それぞれの前記サイドベースに連結され該サイドベースに取り付けられた前記3軸加速度センサを内包し、人体脇部に挟持される2つの挟持用弾性体とをさらに備えることを特徴とする請求項1または2に記載の振動計測装置。前記フロントベースは左右方向に延びる長孔を有し、当該振動計測装置は、前記長孔の任意の位置に挿入される締結具をさらに備え、前記サイドベースはそれぞれの前端部が前記フロントベースに前記締結具にて締結されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の振動計測装置。しかしながら、上述した表面皮膚の振動の特性を別途計測する方法は、煩雑なだけでなく、被験者ごとに計測結果が異なる不安定なものである。そのため、人体胸部の振動を容易に精度よく計測する技術が望まれる。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、人体胸部の振動を容易に精度よく計測できる振動計測装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明の代表的な構成は、人体に加わる振動を計測する振動計測装置において、人体胸部の前面を覆うように配置される平板状のフロントベースと、フロントベースの左右の両端近傍からそれぞれ人体胸部の側面に沿って延びるサイドベースと、フロントベースおよびそれぞれのサイドベースに取り付けられる3つの3軸加速度センサと、人体胸部にフロントベースおよびそれぞれのサイドベースを固定する固定部とを備えることを特徴とする。3軸加速度センサを柔軟な筋肉や脂肪組織、皮膚で覆われる人体胸部の表面に貼り付けるのではなく、3軸加速度センサをフロントベースとそれぞれのサイドベースとに分散して配置した当該振動計測装置を人体胸部に固定することで、人体胸部の振動を容易に精度よく計測することができる。固定部は人体の背中部分に巻かれる長尺状の固定用バンドであり、その両端はそれぞれのサイドベースに取り付けられるとよい。これにより、当該振動計測装置を人体胸部に簡易的に固定することができる。フロントベースの内側に連結され人体胸部に密着する密着用弾性体と、それぞれのサイドベースに連結されサイドベースに取り付けられた3軸加速度センサを内包し、人体脇部に挟持される2つの挟持用弾性体とをさらに備えるとよい。これにより、当該振動計測装置をしっかりと人体に固定することができる。また、人体に接触する部分が弾性体で形成されるため、被験者に痛みを感じさせることのない構成が実現される。フロントベースは左右方向に延びる長孔を有し、当該振動計測装置は長孔の任意の位置に挿入される締結具をさらに備え、サイドベースはそれぞれの前端部がフロントベースに締結具にて締結されているとよい。これにより、それぞれのサイドベースの前端部を左右方向に延びる長孔の任意の位置にて締結することができる。すなわち、2つのサイドベースの間の寸法を調整することができる。本発明によれば、人体胸部の振動を容易に精度よく計測できる振動計測装置を提供可能である。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書および図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。図1は、本実施形態にかかる振動計測装置100の斜視図である。図1a、bでは、振動計測装置100を異なる角度から示している。図2は、図1の振動計測装置100の使用態様図である。図2に示すように、振動計測装置100は被験者Pの人体胸部に固定され、その振動を容易に精度よく計測するものである。図1a、bに示すように、振動計測装置100は、平板状のフロントベース110、フロントベース110の左右の両端近傍にそれぞれの前端部120a、122aが固定される略L字状のサイドベース120、122を備える。図2に示すように、フロントベース110は、人体胸部の前面を覆うように配置される。サイドベース120、122は、フロントベース110の左右の両端近傍からそれぞれ人体胸部の側面に沿って延びるように配置される。図1a、bに示すように、フロントベース110は左右方向に延びる長孔112、114、116、118を有する。それぞれのサイドベース120、122の前端部120a、122aは、かかる長孔112、114、116、118の任意の位置に締結具152、154、156、158を挿入し締結される。そのため、左右方向に延びる長孔112、114、116、118の径の範囲内でそれぞれのサイドベース120、122の前端部120a、122aの締結箇所を設定することができる。よって、被験者Pの体格に合わせて、2つのサイドベース120、122の間の寸法を調整可能である。なお、本実施形態では4つの長孔112、114、116、118を設けているが、その数はこれに限られない。前端部120a、122aのいずれか一方の締結箇所を調節する少なくとも1つの長孔があれば2つのサイドベース120、122の間の寸法は調整可能である。フロントベース110外側の略中央には、3軸加速度センサ140が備えられる。また、略L字状のサイドベース120、122の側端部120b、122b外側の略中央には、それぞれ、3軸加速度センサ142、144が備えられる。フロントベース110の内側には、人体胸部との密着性を向上するための密着用弾性体160が連結される。また、それぞれのサイドベース120、122の側端部120b、122b外側には、それぞれ、人体脇部に挟持される挟持用弾性体162、164が連結される。密着用弾性体160、挟持用弾性体162、164は、ゴム素材または発泡体で構成される。図2に示すように、人体に接触する部分をかかる弾性体で形成することで、被験者Pに痛みを感じさせることがない構成が実現される。図1a、bに示すように、挟持用弾性体162、164の略中央には空隙部166、168が形成されている。これらは、サイドベース120、122に取り付けられた3軸加速度センサ142、144が挟持用弾性体162、164に接触しないようにドーナツ状にくり抜かれ空洞化された部分である。挟持用弾性体162、164が人体脇部に挟持された際に、挟持用弾性体162、164が3軸加速度センサ142、144に接触すると、被験者Pが運動していなくとも加速度が検知されてしまうためである。すなわち、挟持用弾性体162、164は、この空洞化された空隙部166、168に3軸加速度センサ142、144を内包する。それぞれのサイドベース120、122の側端部120b、122bには、被験者Pの背中部分に巻かれる長尺状の固定用バンド130の両端が接続される。固定用バンド130により、振動計測装置100を人体胸部に簡易的に固定することが可能である。なお、固定用バンド130の一部を面ファスナーとすることで、被験者Pの体格に合わせて振動計測装置100を容易に装着することが可能である。なお、固定用バンド130は、振動計測装置100を人体胸部に固定する固定部の一例である。例えば、振動計測装置100を人体胸部に固定する固定部として、クリップや紐、締結具等の他の構成を採用してもよい。図2を参照しながら、振動計測装置100の被験者Pの人体胸部への装着手順について説明する。振動計測装置100は、1被験者Pの人体胸部にフロントベース110を当て、2固定用バンド130で簡易的に固定し、3被験者Pの人体胸部の幅に合わせてサイドベース120、122を調整し、4被験者Pの人体脇部に挟持用弾性体162、164およびサイドベース120、122を挟持させる、ことで被験者Pに装着される。なお、被験者Pの人体脇部に挟持用弾性体162、164およびサイドベース120、122を挟持させることは、計測を行う際に重要である。振動計測装置100を固定用バンド130で簡易的に固定しただけでは、高い周波数の振動を計測できないおそれがあるためである。以下、上述した振動計測装置100を用いた、被験者Pの人体胸部の振動の計測について説明する。図3は、図2の使用態様における3軸加速度センサ140、142、144の配置について示す図である。図3aが被験者Pの正面図であり、図3bが被験者Pの左側面図である。図4は、並進運動および回転運動をする物体200の加速度について説明する図である。図5は、図3の3軸加速度センサ140、142、144を用いた人体胸部の中心Oの6軸加速度の計測を説明する図である。図3a、bに示すように、振動計測装置100の3軸加速度センサ140は人体胸部の前部に配置され、3軸加速度センサ142、144は人体胸部の側部人体脇部に配置される。図5に示すように、各3軸加速度センサ140、142、144は、被験者Pの人体胸部の前後方向X軸方向、左右方向Y軸方向、上下方向Z軸方向の加速度を計測する。以下、3軸加速度センサ140が計測するX軸方向の加速度をTXF、Y軸方向の加速度をTYF、Z軸方向の加速度をTZFとする。3軸加速度センサ142が計測するX軸方向の加速度をTXL、Y軸方向の加速度をTYL、Z軸方向の加速度をTZLとする。3軸加速度センサ144が計測するX軸方向の加速度をTXR、Y軸方向の加速度をTYR、Z軸方向の加速度をTZRとする。被験者Pの人体胸部の振動は、人体胸部の中心Oの6軸加速度に基づき求められる。人体胸部の中心Oの6軸加速度とは、X軸方向の加速度をTX、Y軸方向の加速度をTY、Z軸方向の加速度をTZ、ローリング方向の角加速度AX、ピッチング方向の角加速度AY、ヨーイング方向の角加速度AZを指す。ここで、図3bに示すように、人体胸部の前部の3軸加速度センサ140と、人体胸部の側部の3軸加速度センサ142、144は、X軸方向に距離XF離れて配置されている。図3bに示すように、人体胸部の前部の3軸加速度センサ140と、人体胸部の側部の3軸加速度センサ142は、Y軸方向に距離YL離れて配置されている。人体胸部の前部の3軸加速度センサ140と、人体胸部の側部の3軸加速度センサ144は、Y軸方向に距離YR離れて配置されている。すなわち、振動計測装置100では、各3軸加速度センサ140、142、144がなるべく離れて配置されている。これにより、被験者Pの人体胸部の振動を精度よく計測することができる。各3軸加速度センサ140、142、144が互いに近接して配置される場合、各3軸加速度センサのX軸方向の計測値TXF、TXL、TXR、Y軸方向の計測値TYF、TYL、TYR、Z軸方向の計測値TZF、TZL、TZRに差が出ず、計測誤差の影響が大きくなってしまうためである。図4を参照しながら、並進運動、回転運動を行う物体200の加速度について説明する。図4に示すように、並進回転が複合した運動をする物体200の剛体表面に加速度センサ146を取り付けて計測を行う場合、加速度センサ146には以下の関係にある各加速度Ts、rA、rω2を合成した加速度がかかる。1任意の点Rにおいて計測される並進方向の加速度Tと等しい加速度Ts2任意の点Rの周りの角加速度Aと任意の点Rから加速度センサ146までの距離rとを乗じたものに等しい加速度rA3任意の点Rの周りの角速度ωの二乗と距離rの積に等しい遠心加速度rω2上記関係を図5に示す本実施形態の構成に当てはめて考えると、以下の9つの連立1次方程式が成り立つ。なお、人体胸部は定常的な回転運動ローリング、ピッチング、ヨーイングを行わないため平均した角速度ωはほぼ0となり、瞬間的にも小さな値に留まると考えられるため、ここでは遠心加速度rω2=0として考える。なお、人体胸部の中心Oに対する3軸加速度センサ140のX座標、Y座標、Z座標がそれぞれXFYFZFであり、3軸加速度センサ142のX座標、Y座標、Z座標がそれぞれXLYLZLであり、3軸加速度センサ144のX座標、Y座標、Z座標がそれぞれXRYRZRである。上記9つの連立1次方程式を行列に変換すると、下記のように表される。連立方程式Ax=bにおいて、Aは9×6の行列であるので最小二乗解を求めることで、人体胸部の中心Oの6軸加速度TX、TY、TZ、AX、AY、AZが算出される。これにより、人体胸部の中心Oの6軸加速度を正確に求めることができ、これに基づき人体胸部の振動を容易に精度よく求めることができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上記実施形態では、挟持用弾性体162、164およびこれに内包される3軸加速度センサ142、144をそれぞれのサイドベース120、122の側端部120b、122bの外側に取り付けたが、これらを側端部120b、122bの内側に取り付けてもよい。