"ハードコート層、プリズム層、拡散層、レンズ層から選ばれる光学機能層を積層して用いられる光学フィルム用ポリエステルフィルムであって、光学機能層が形成される面と反対側の面に、細孔容積が0.5~2.0ml/gの粒子を含有するコーティング層を有することを特徴とする光学フィルム用ポリエステルフィルム。本発明は、このような問題点を解決しようとするものであり、その解決課題は、光学用フィルムとして使用できる、干渉縞発生を抑制でき、かつ、接触する他の光学フィルム等に傷を付けることのない、光学フィルム用ポリエステルフィルムを提供することにある。本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討した結果、特定の構成を有するポリエステルフィルムによれば、優れたフィルム特性を損なうことなく、光学フィルム用ポリエステルフィルムに特に好適であるポリエステルフィルムを提供できることを見いだし、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の要旨は、ハードコート層、プリズム層、拡散層、レンズ層から選ばれる光学機能層を積層して用いられる光学フィルム用ポリエステルフィルムであって、光学機能層が形成される面と反対側の面に、細孔容積が0.5~2.0ml/gの粒子を含有するコーティング層を有することを特徴とする光学フィルム用ポリエステルフィルムに存する。本発明によれば、光学用フィルムとして好適に使用することができ、干渉縞発生を抑制でき、かつ、接触する他の光学フィルム等に傷をつけることのない、光学フィルム用ポリエステルフィルムを提供することができ、本発明の工業的価値は高い。本発明で言うポリエステルフィルムとは、押出口金から溶融押出される、いわゆる押出法により押出した溶融ポリエステルシートを冷却した後、必要に応じ、延伸、熱処理を施したフィルムである。本発明のフィルムを構成するポリエステルとは、芳香族ジカルボン酸と脂肪族グリコールとを重縮合させて得られるものである。芳香族ジカルボン酸としては、テレフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸などが挙げられ、脂肪族グリコールとしては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、1,4-シクロヘキサンジメタノール等が挙げられる。代表的なポリエステルとしては、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレン-2,6-ナフタレンジカルボキシレートPEN等が例示される。また、用いるポリエステルは、ホモポリエステルであっても共重合ポリエステルであってもよい。共重合ポリエステルの場合は、30モル以下の第三成分を含有した共重合体であればよい。かかる共重合ポリエステルのジカルボン酸成分としては、イソフタル酸、フタル酸、テレフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、アジピン酸、セバシン酸およびオキシカルボン酸例えば、P-オキシ安息香酸など等から選ばれる一種または二種以上が挙げられ、グリコール成分としては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、ネオペンチルグリコール等から選ばれる一種または二種以上が挙げられる。本発明におけるポリエステルは、従来公知の方法で、例えばジカルボン酸とジオールの反応で直接低重合度ポリエステルを得る方法や、ジカルボン酸の低級アルキルエステルとジオールとを従来公知のエステル交換触媒で反応させた後、重合触媒の存在下で重合反応を行う方法で得ることができる。重合触媒としては、アンチモン化合物、ゲルマニウム化合物、チタン化合物等公知の触媒を使用して良いが、好ましくはアンチモン化合物の量を零またはアンチモンとして100ppm以下にするおとによりフィルムのくすみを低減したものが好ましい。本発明で得られるポリエステルフィルムには、本発明の要旨を損なわない範囲で、耐候剤、耐光剤、帯電防止剤、潤滑剤、遮光剤、抗酸化剤、蛍光増白剤、マット化剤、熱安定剤、および染料、顔料などの着色剤などを配合してもよい。ポリエステルフィルム上に設けられるコーティング層中の粒子の細孔容積は0.5~2.0ml/gである必要がある。0.5ml/gを下回ると、粒子の変形性が失われ剛直な構造となり、他の光学シート等への傷つきが防止できない。また、2.0ml/gを上回ると、粒子の変形性が大きくなりすぎて、一定の粒径が保てなかったり、所望の突起高さを得ることができなかったりして、干渉縞の発生を抑えることができない。また、用いる粒子の粒径は、特に限定されるものではないが、通常0.5~10μmの範囲である。本発明において、ポリエステルフィルム上にコーティング層を設ける方法としては、特に限定されるものではなく、公知の方法を採用し得る。例えば、原崎勇次著、槙書店、1979年発行、コーティング方式に示されるような、リバースロールコーター、グラビアコーター、ロッドコーター、エアドクターコーターまたはこれら以外のコーティング装置を使用することができる。なお、コーティング剤のフィルムへの塗布性や接着性を改良するため、コーティング前にフィルムに化学処理や放電処理を施してもよい。また、表面特性をさらに改良するため、コーティング層形成後に放電処理を施してもよい。また、コーティング層を形成するタイミングは特に限定されるものではなく、基材となるポリエステルフィルムを製造する工程内で行われる、インラインコーティング方式や、ポリエステルフィルムを製造した後に行われるオフラインコーティング方式等が考えられる。コーティング層の厚みは、特に限定されるものではないが、最終的な乾燥厚さとして、通常0.1~20μmの範囲である。塗布層の厚さが0.1μm未満の場合は、含有する粒子のフィルム表面への定着性が悪化し、脱落の恐れがある。また、塗布層の厚みが20μmを超えると、光線透過率が低下し、輝度が悪化する。本発明のフィルムの総厚みは、フィルムとして製膜可能な範囲で有れば特に限定されるものではないが、通常4~500μm、好ましくは25~350μmの範囲である。次に本発明のフィルムの製造方法に関して具体的に説明するが、本発明の要旨を満足する限り、本発明は以下の例示に特に限定されるものではない。まず、本発明で使用するポリエステルの製造方法の好ましい例について説明する。ここではポリエステルとしてポリエチレンテレフタレートを用いた例を示すが、使用するポリエステルにより製造条件は異なる。常法に従って、テレフタル酸とエチレングリコールからエステル化し、または、テレフタル酸ジメチルとエチレングリコールをエステル交換反応を行い、その生成物を重合槽に移送し、減圧しながら温度を上昇させ、最終的に真空下で280°Cに加熱して重合反応を進め、ポリエステルを得る。例えば上記のようにして得、公知の手法により乾燥したポリエステルチップを溶融押出装置に供給し、それぞれのポリマーの融点以上である温度に加熱し溶融する。次いで、溶融したポリマーをダイから押出し、回転冷却ドラム上でガラス転移温度以下の温度になるように急冷固化し、実質的に非晶状態の未配向シートを得る。この場合、シートの平面性を向上させるため、シートと回転冷却ドラムとの密着性を高めることが好ましく、本発明においては静電印加密着法および/または液体塗布密着法が好ましく採用される。本発明においては、このようにして得られたシートを2軸方向に延伸してフィルム化する。延伸条件について具体的に述べると、前記未延伸シートを好ましくは縦方向に70~145°Cで2~6倍に延伸し、縦1軸延伸フィルムとした後、横方向に90~160°Cで2~6倍延伸を行い、150~240°Cで1~600秒間熱処理を行うことが好ましい。さらにこの際、熱処理の最高温度ゾーンおよび/または熱処理出口のクーリングゾーンにおいて、縦方向および/または横方向に0.1~20弛緩する方法が好ましい。また、必要に応じて再縦延伸、再横延伸を付加することも可能である。さらに、前記の未延伸シートを面積倍率が10~40倍になるように同時二軸延伸を行うことも可能である。本発明のポリエステルフィルムは、本発明の効果を損なわない範囲であれば、コーティング層や、プリズム拡散レンズ層と、ポリエステルフィルムとの密着性を高めるために、アンカーコート層を設けることもできる。以下、本発明を実施例によりさらに詳細に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例および比較例中部とあるのは重量部を示す。また、本発明で用いた測定法は次のとおりである。1ポリエステルの極限粘度の測定ポリエステル1gを精秤し、フェノール/テトラクロロエタン=50/50重量比の混合溶媒100mlを加えて溶解させ、30°Cで測定した。2平均粒径島津製作所製遠心沈降式粒度分布測定装置SA-CP3型を用いて測定した等価球形分布における積算体積分率50の粒径を平均粒径とした。3細孔容積粒子の細孔容積は、窒素吸着法により求めた。4傷付き性発生評価作成したポリエステルフィルムのコーティング層とは反対面にアクリル系バインダーを塗布してプリズム層を形成し、得られたプリズムシートを、プリズム面を上向きにして2枚重ねにし、バックライトユニットに組み込んで、2時間点灯状態で置いた後、下側に配置していたプリズムシートのプリズム面を蛍光灯反射下にて目視検査し、傷の発生状況を下記分類にて評価した。◎:傷の発生が目視で観察されない△:傷の発生が目視で観察される×:傷の発生が全面にはっきりと観察される上記判定基準中、△以上のものが実使用上問題なく使用できるレベルである。5干渉縞発生評価ポリエステルフィルムのコーティング層とは反対面にアクリル系バインダーを塗布してプリズム層を形成し、得られたプリズムシートを、バックライトユニットの導光板の上に置いて点灯状態とし、干渉縞の発生状況を目視で観察し、下記分類で評価した。◎:干渉縞の発生が目視で観察されない△:干渉縞の発生が目視でうすく観察される×:干渉縞の発生が全面にはっきりと観察される上記判定基準中、△以上のものが実使用上問題なく使用できるレベルである。6コーティング層の表面粗さRz小坂研究所社製表面粗さ測定機SE-3Fを用い、JIS-B-0601-1982に準じて測定した。実施例1:<ポリエステルの製造>テレフタル酸ジメチル100重量部とエチレングリコール60重量部とを出発原料とし、触媒として酢酸マグネシウム四水塩を加えて反応器にとり、反応開始温度を150°Cとし、メタノールの留去とともに徐々に反応温度を上昇させ、3時間後に230°Cとした。4時間後、実質的にエステル交換反応を終了させた。この反応混合物にエチルアシッドフォスフェートを添加した後、重縮合槽に移し、三酸化アンチモン0.04部を加えて、4時間重縮合反応を行った。すなわち、温度を230°Cから徐々に昇温し280°Cとした。一方、圧力は常圧より徐々に減じ、最終的には0.3mmHgとした。反応開始後、反応槽の攪拌動力の変化により、極限粘度0.63に相当する時点で反応を停止し、窒素加圧下ポリマーを吐出させ、ポリエステルのチップを得た。<水性塗布剤の調整>水性塗布剤は下記a、b、c、dの化合物を各々47/20/30/3の重量比で混合した混合物である。a:テレフタル酸/イソフタル酸/5-ソジウムスルホイソフタル酸/エチレングリコール/1.4-ブタンジオール/ジエチレングリコールを各々28/20/2/35/10/5のモル比で反応させたポリエステル水分散体。b:メチルメタクリレート/エチルアクリレート/アクリロニトリル/N-メチロールメタアクリルアミドを各々45/45/5/5のモル比で重合された重合物水分散体乳化剤:アニオン系界面活性剤c:メラミン系架橋剤ヘキサメトキシメチルメラミンd:平均粒径0.06μmの酸化ケイ素の水分散体<ポリエステルフィルムの製造>上記ポリエステルチップを、290°Cで溶融押出した後、静電印加密着法を用いて表面温度を40°Cに設定した冷却ロール上で冷却固化して未延伸シートを得た。次いで、ロール周速差を利用してフィルム温度81°Cで縦方向に3.4倍延伸した後、両面に水性塗布剤を塗布し、テンターに導き、横方向に120°Cで4.0倍延伸し、225°Cで熱処理を行った後、140°Cでの冷却ゾーンを経て、横方向に2弛緩し、厚さ125μmのポリエステルフィルムを得た。<コーティング層の形成>得られたポリエステルフィルムをロール状に一旦巻き取り、ロールを再び巻きだして、ポリエステル樹脂Eastek1200,Tg=63°C;イーストマンケミカル社製の10ジメトキシエタン溶液に、表1、2に示すとおりの粒子を、ポリエステル樹脂に対して0.5となるように分散させ、バーコーターNo.36で塗工し、乾燥して、膜厚5μmの微少突起層を有するフィルムを得た。実施例2~6、比較例1~6:下記表1および2に記載のとおり変更して、フィルムを得た。以上、得られた結果をまとめて下記表1および2に示す。上記表中、比較例2のフィルムは、粒子がコーティング層から脱落して異物となり、高度な用途には使用できないものであった。"