"長尺形状のプレートと、前記長尺形状のプレート上に該プレートの長手方向に沿って配設され、被接触体に当接される第1弾性部材と、前記長尺形状のプレート上に、該プレートの長手方向に沿って且つ前記第1弾性部材と並列に配設された第2弾性部材と、を備え、前記第2弾性部材は前記第1弾性部材とは性状の異なる部材よりなり、前記被接触体との当接による前記第1弾性部材の摩耗に伴って前記第2弾性部材が前記被接触体に当接するようにした、画像形成装置用ブレード。前記第1弾性部材の高さが、前記第2弾性部材の高さよりも高いことを特徴とする、請求項1に記載の画像形成装置用ブレード。前記第1弾性部材の表面粗さと、前記第2弾性部材の表面粗さとが互いに異なることを特徴とする、請求項1または2に記載の画像形成装置用ブレード。前記第1弾性部材の硬さと前記第2弾性部材の硬さとが互いに異なることを特徴とする、請求項1~3の何れかに記載の画像形成装置用ブレード。前記第1弾性部材の電気抵抗と前記第2弾性部材の電気抵抗とが互いに異なることを特徴とする、請求項1~4の何れかに記載の画像形成装置用ブレード。前記第1弾性部材を構成する材料の帯電列上の位置と、前記第2弾性部材を構成する材料の帯電列上の位置とが互いに異なることを特徴とする、請求項1~5の何れかに記載の画像形成装置用ブレード。ここで、一般に、画像形成装置で使用されるトナーは、各種ブレードとの接触時や帯電付与時などに機械的ストレスや電気的ストレスを繰り返し受けるため、経時的に劣化する。そして、画像形成装置では、トナーが劣化してトナーの流動性や摩擦帯電能が低下すると、現像ドラムに担持されるトナーの量が増加するので、形成される画像の濃度が高くなったり、画像にかぶりが発生したりする。即ち、従来の画像形成装置では、画像形成装置用ブレードの摩耗のみならず、トナーの劣化によっても画像に不具合が生じることがあった。しかし、幅方向断面が鋸刃状の弾性部材を薄肉プレート上に配設してなる上記従来の現像ブレードでは、一つの弾性部材内に複数のエッジ部を設けることで弾性部材の摩耗に起因する画像の不具合発生を抑制することはできても、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を抑制することができなかった。そこで、本発明は、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を抑制することができる画像形成装置用ブレードを提供することを目的とする。即ち、この発明は、上記課題を有利に解決することを目的とするものであり、本発明の画像形成装置用ブレードは、長尺形状のプレートと、前記長尺形状のプレート上に該プレートの長手方向に沿って配設され、被接触体に当接される第1弾性部材と、前記長尺形状のプレート上に、該プレートの長手方向に沿って且つ前記第1弾性部材と並列に配設された第2弾性部材とを備え、前記第2弾性部材は前記第1弾性部材とは性状の異なる部材よりなり、前記被接触体との当接による前記第1弾性部材の摩耗に伴って前記第2弾性部材が前記被接触体に当接するようにしたことを特徴とする。このように、第1弾性部材の摩耗に伴って現像ローラ等の被接触体に当接する第2弾性部材を設ければ、第1弾性部材の摩耗が進行した際に第2弾性部材が被接触体に接触するので、弾性部材の摩耗に起因した画像の不具合発生かぶり、がさつき等を抑制することができる。また、第2弾性部材を第1弾性部材とは異なる性状の部材で構成すれば、第1弾性部材のトナーに対する性能摩擦帯電付与機能、トナーの掻き取り機能等と、第2弾性部材のトナーに対する性能とを異ならせることができる。従って、画像形成装置用ブレードの使用に伴って第1弾性部材が摩耗した際、即ち所定時間が経過し、画像形成装置用ブレードを用いて所定数の画像を形成した際に、第1弾性部材とは性能の異なる第2弾性部材を被接触体に接触させて、トナー自身の経時劣化による画像の不具合発生を抑制することができる。ここで、本発明の画像形成装置用ブレードは、前記第1弾性部材の高さが、前記第2弾性部材の高さよりも高いことが好ましい。第1弾性部材の高さを第2弾性部材の高さよりも高くすれば、簡便な構成を用いて第1弾性部材の摩耗後に第2弾性部材を被接触体に当接させることができるからである。また、本発明の画像形成装置用ブレードは、前記第1弾性部材の表面粗さと、前記第2弾性部材の表面粗さとが互いに異なることが好ましい。第1弾性部材の表面粗さと第2弾性部材の表面粗さとを異ならせれば、第1弾性部材のトナーに対する性能と第2弾性部材のトナーに対する性能とを簡便に異ならせることができるので、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を容易に抑制することができるからである。更に、本発明の画像形成装置用ブレードは、前記第1弾性部材の硬さと前記第2弾性部材の硬さとが互いに異なることが好ましい。第1弾性部材の硬さと第2弾性部材の硬さとを異ならせれば、第1弾性部材のトナーに対する性能と第2弾性部材のトナーに対する性能とを簡便に異ならせることができるので、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を容易に抑制することができるからである。また、本発明の画像形成装置用ブレードは、前記第1弾性部材の電気抵抗と前記第2弾性部材の電気抵抗とが互いに異なることが好ましい。第1弾性部材の電気抵抗と第2弾性部材の電気抵抗とを異ならせれば、第1弾性部材のトナーに対する性能と第2弾性部材のトナーに対する性能とを簡便に異ならせることができるので、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を容易に抑制することができるからである。そして、本発明の画像形成装置用ブレードは、前記第1弾性部材を構成する材料の帯電列上の位置と、前記第2弾性部材を構成する材料の帯電列上の位置とが互いに異なることが好ましい。第1弾性部材の構成材料の帯電列上の位置と第2弾性部材の構成材料の帯電列上の位置とを異ならせれば、第1弾性部材のトナーに対する性能と第2弾性部材のトナーに対する性能とを簡便に異ならせることができるので、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を容易に抑制することができるからである。本発明の画像形成装置用ブレードによれば、トナー自身の劣化による画像の不具合発生を抑制することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。本発明の画像形成装置用ブレードは、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置において現像ブレード、クリーニングブレード、転写ブレード等として用いることができる。そして、本発明の画像形成装置用ブレードは、長尺形状のプレートと、長尺形状のプレート上に該プレートの長手方向に沿って配設され、被接触体に当接される第1弾性部材と、長尺形状のプレート上に、該プレートの長手方向に沿って且つ第1弾性部材と並列に配設された第2弾性部材とを備えており、第1弾性部材と第2弾性部材とが性状の異なる部材よりなることを特徴とする。そして、本発明の画像形成装置用ブレードは、使用開始時には被接触体に対して第1弾性部材のみが接触するが、被接触体との接触により第1弾性部材が摩耗すると、第2弾性部材が被接触体に新たに当接するように構成されている。なお、本発明の画像形成装置用ブレードの弾性部材が当接する被接触体はブレードの用途によって異なり、例えば、本発明の画像形成装置用ブレードを現像ブレードとして使用する場合には被接触体は現像ローラであり、クリーニングブレードとして使用する場合には被接触体は感光ドラムや転写ベルトであり、転写ブレードとして使用する場合には被接触体は転写ベルト等である。また、以下では、本発明の画像形成装置用ブレードの一例を現像ブレードとして用いた場合について説明するが、本発明の画像形成装置用ブレードは、クリーニングブレードや転写ブレード等として用いた場合にも同様の効果を得ることができる。ここで、図1a,bに、本発明の画像形成装置用ブレードの一例としての現像ブレード10を示す。この現像ブレード10は、図1aに斜視図を示すように、長尺形状のプレート1の一方の表面上に、プレート1の長手方向図1aに矢印Xで示す方向に沿って延在する第1弾性部材2および第2弾性部材3をプレート1の幅方向図1aに矢印Yで示す方向に並列配置してなる。そして、現像ブレード10は、画像形成装置において、現像ローラの表面に供給されたトナーを均一な厚さに規制すると共に該トナーを摩擦帯電させるために用いられる。図1に示す現像ブレード10のプレート1は、平面視形状が長方形の薄肉の金属板からなる。そして、プレート1の長手方向の寸法は例えば200~300mmとすることができ、幅方向の寸法は例えば10~20mmとすることができ、厚さは例えば0.08~0.15mmとすることができる。なお、プレート1は、特に限定されることなく、ステンレス鋼SUSやリン青銅などの金属材料を用いて既知の方法で形成することができる。第1弾性部材2は、回転する現像ローラに当接して現像ローラの表面に供給されたトナーを均一な厚さに規制すると共に該トナーを摩擦帯電させる部材である。そして、第1弾性部材2は、図1bに図1aのI-I線に沿う幅方向断面を示すように、プレート1の一方の表面図1bでは上側の表面から測定した高さがh2で、プレート1側とは反対側に位置する稜線部を丸めた略四角柱形状をしている。また、第2弾性部材3は、現像ブレード10の使用開始時には現像ローラに当接しないが、第1弾性部材2の摩耗に伴い現像ローラに当接して現像ローラの表面に供給されたトナーを均一な厚さに規制すると共に該トナーを摩擦帯電させる部材である。そして、第2弾性部材3は、図1bに示すように、プレート1の一方の表面図1bでは上側の表面から測定した高さがh3で、プレート1側とは反対側に位置する稜線部を丸めた略四角柱形状をしている。なお、第2弾性部材3の高さh3は第1弾性部材2の高さh2よりも低く、また、第2弾性部材3の長手方向図1aに矢印Xで示す方向の寸法は、第1弾性部材2の長手方向図1aに矢印Xで示す方向の寸法と略等しい。因みに、第2弾性部材の高さや配設位置は、第1弾性部材が摩耗して第1弾性部材が所期の機能トナー厚さ規制機能および摩擦帯電付与機能を発揮し得なくなった際に第2弾性部材が現像ローラに新たに接触するように適宜設計することができる。ここで、現像ブレード10の第1弾性部材2と第2弾性部材3とは、性状が互いに異なる部材からなり、第1弾性部材2のトナーに対する性能摩擦帯電付与機能や、トナーを掻き取ってトナーの層厚を規制する機能等と、第2弾性部材3のトナーに対する性能とは互いに異なっている。因みに、第1弾性部材2および第2弾性部材3は、特に限定されることなく、2液硬化性ポリウレタン、フッ素ゴム、クロロプレンゴム、ミラブルシリコーン、液状シリコーンゴムなどの熱硬化性のゴム材や、ポリウレタン系熱可塑性ゴムや、ポリスチレン系熱可塑性ゴムを用いて形成することができる。なお、第1弾性部材2と第2弾性部材3とで性状を異ならせる方法は、第1弾性部材のトナーに対する性能と第2弾性部材のトナーに対する性能とを互いに異ならせることができれば特に限定されることはない。従って、後に詳細に説明するように、例えば表面粗さや、硬さや、電気抵抗や、構成材料の帯電列上の位置等を第1弾性部材2と第2弾性部材3とで異ならせることにより、両弾性部材の性状を異ならせることができる。そして、図1に示す現像ブレード10では、第1弾性部材2および第2弾性部材3は、プレート1の一方の表面上であって、プレート1の幅方向図1aに矢印Yで示す方向中央よりも幅方向一方の端縁1a側に寄せて配設されている。より具体的には、第1弾性部材2および第2弾性部材3は、第2弾性部材3が第1弾性部材2よりも端縁1a側に位置するように、且つ、プレート1の幅方向に隣接するように並列配置されている。因みに、プレート1の表面に対する第1弾性部材2および第2弾性部材3の配設は、LIM成形LiquidInjectionMoldingや、予め成形しておいた弾性部材の接着などの既知の手法を用いて行うことができる。ここで、上述したような構成を有する現像ブレード10は、図2に示すように、画像形成装置の一部を構成する現像ユニット50で用いられる。なお、図2に一部の構成のみを示す画像形成装置は、既知の手法で感光ドラム60上に形成した静電潜像に対して現像ユニット50を介してトナーを付着させて静電潜像を可視化した後、可視化した像トナー像を紙等の記録媒体図示せずに転写して画像を形成する装置である。また、図2に示す現像ユニット50は、現像剤としてのトナー51を収容するトナーボックス52と、トナーボックス52内のトナー51を撹拌する撹拌機53と、トナーボックス52内のトナー51を現像ローラ55の表面に供給するトナー搬送ローラ54と、現像ローラ55に当接するように常時付勢された現像ブレード10とをハウジング56内に収容してなる。より具体的には、上述したような構成を有する現像ブレード10は、使用開始時には第1弾性部材2のみが現像ローラ55に当接するように、且つ、プレート1の一方の端縁1a側から他方の端縁1b側に向かう方向にトナー51が供給されるように、現像ユニット50のハウジング56に設置される。なお、この現像ブレード10では、第1弾性部材2の高さh2を第2弾性部材3の高さh3よりも高くするという簡便な構造を用いて、使用開始時には第1弾性部材2のみが現像ローラ55に当接し、現像ローラ55との当接により第1弾性部材2が摩耗すると第2弾性部材3が現像ローラ55に新たに当接するようにしている。しかし、本発明の画像形成装置用ブレードでは、プレートを折り曲げたり、第1弾性部材と第2弾性部材とを同じ高さとしつつ互いに離間させて配置したりすることで使用開始時に第1弾性部材のみが被接触体現像ローラ等に当接するようにしても良い。但し、第1弾性部材と第2弾性部材との間にトナーが溜まってトナー溜まりが発生するのを防止する観点からは、図1に示す現像ブレード10のように、第1弾性部材と第2弾性部材とを異なる高さとしつつ互いに密接させて配置することが好ましい。そして、この現像ユニット50では、使用開始から所定の時間が経過するまで、或いは、所定の数の画像を形成するまでの間は、トナー搬送ローラ54を介してトナーボックス52から現像ローラ55へと供給されたトナー51が、現像ローラ55に当接する現像ブレード10の第1弾性部材2により均一な厚さに規制されると共に摩擦帯電させられる。なお、現像ローラ55上で所定の層厚に規制され、且つ、摩擦帯電されたトナーは、現像ローラ55の回転に伴って感光ドラム60へと搬送され、感光ドラム60の表面に形成された静電潜像上に付着する。ここで、現像ブレード10は回転する現像ローラ55に向かって常時付勢されているので、現像ブレード10の第1弾性部材2は、回転する現像ローラ55に対して所定の圧力で常時押し付けられる。そのため、現像ブレード10の第1弾性部材2は、回転する現像ローラ55との接触により経時的に摩耗し、所期の機能トナー厚さ規制機能および摩擦帯電付与機能を発揮し得なくなる。そして、第1弾性部材2が所期の機能を発揮し得なくなると、現像ローラ55に担持されるトナーの量が増加すると共に、帯電不良によるトナーこぼれが発生するため、現像ブレード10を用いた画像形成装置で形成される画像に不具合かぶり、がさつき等が生じ得る。しかし、図3に示すように、この現像ブレード10では、第1弾性部材2が摩耗して所期の機能を発揮し得なくなった際、即ち第1弾性部材2が許容限界を超えて摩耗した際には、新たに未摩耗の第2弾性部材3が現像ローラ55に当接して、トナーの厚さ規制およびトナーへの摩擦帯電付与を行う。そのため、現像ブレード10を用いた画像形成装置では、画像形成装置を長期に亘って使用しても、第1弾性部材2の摩耗に起因した画像の不具合発生かぶり、がさつき等を抑制することができる。また、現像ユニット50では、トナー51が、現像ブレード10等と接触する際に受ける機械的ストレスや、帯電付与時等に受ける電気的ストレスにより経時的に劣化する。そのため、現像ユニット50では、使用開始から所定の時間が経過すると、或いは、所定の数の画像を形成すると、トナー51が劣化してトナー51の流動性や摩擦帯電能が低下し、現像ローラ55に担持されるトナー51の量が増加する。従って、現像ブレード10を用いた画像形成装置では、現像ブレード10の第1弾性部材2の摩耗以外に、トナー51の劣化によっても、形成される画像の濃度が高くなったり、画像にかぶりが発生したりする等の画像の不具合が生じ得る。しかし、この現像ブレード10では、上述した通り、第1弾性部材2が摩耗して所期の機能を発揮し得なくなった際、即ち使用開始から所定の時間が経過した際、或いは、所定の数の画像を形成した際に、新たに第2弾性部材3が現像ローラ55に当接する。そして、現像ブレード10の第1弾性部材2と第2弾性部材3とは、互いに性状が異なる部材からなり、トナーに対する性能摩擦帯電付与機能や、トナーを掻き取ってトナーの層厚を規制する機能等が異なっている。従って、この現像ブレード10では、トナーが劣化した際に現像ローラ55に当接する第2弾性部材3を、劣化したトナーの掻き取り層厚規制および劣化したトナーへの摩擦帯電付与に適した性能を発揮するように設計しておくことにより、トナー51の劣化による画像の不具合発生を抑制することができる。なお、上記一例の現像ブレード10では第1弾性部材2の摩耗が許容限界を超えるタイミングに合わせて第2弾性部材3が現像ローラ55に当接するようにしているが、トナー51の劣化が許容限界を超えるタイミングと、第1弾性部材2の摩耗が許容限界を超えるタイミングとが異なる場合には、現像ブレード10は、何れか早いほうのタイミングで第2弾性部材3が現像ローラ55に新たに当接するように設計すれば良い。具体的には、現像ブレード10では、第1弾性部材2の硬さと、第2弾性部材3の硬さとを異ならせることにより、トナー51の劣化後も現像ローラ55に担持されるトナー51の量を一定として、画像の不具合発生を抑制することができる。より具体的には、弾性部材の硬さが硬い方がトナー帯電量Q/Mは低くなり、また、トナーの劣化に伴い通常トナー帯電量Q/Mは増加するので、例えば、第2弾性部材3の硬さを第1弾性部材2の硬さよりも硬くし、第2弾性部材3が現像ローラ55に当接したした際のトナー帯電量Q/Mが大きくならないようにすることにより、現像ローラ55に担持されるトナー51の量が増加するのを抑制して、画像の不具合発生を抑制することができる。即ち、現像ローラに当接する弾性部材の硬さを変えることにより、トナーが劣化してもトナー帯電量を一定とし、トナーの劣化後も現像ローラに担持されるトナーの量を一定にすることができる。なお、第1弾性部材2の硬さは、マイクロゴム硬度計高分子計器株社製MD-1で測定した硬度が40~60°であることが好ましく、第2弾性部材3の硬さは、マイクロゴム硬度計高分子計器株社製MD-1で測定した硬度が60~80°であることが好ましい。ここで、弾性部材の硬さは、例えば、マイクロゴム硬度計のプローブが弾性部材に対して垂直な方向から接触するように現像ブレードを設置し、弾性部材の長手方向に40mmピッチで硬度を5点測定し、測定した硬度の平均値を算出することにより求めることができる。なお、弾性部材の幅方向における測定位置は、硬度が最大となる位置とすることができる。因みに、弾性部材の硬さは、弾性部材の形成に使用する材料を変更することにより調整することができ、例えば液状シリコーンゴムや充填材の配合量の少ないゴムを材料として用いれば弾性部材の硬度は低くなり、2液硬化性ポリウレタンや充填材の配合量の多いゴムを材料として用いれば弾性部材の硬度は高くなる。ところで、現像方式や使用するトナーの種類によっては、トナーの帯電量Q/Mを大きくすることにより、現像ローラ55に担持されるトナー51の量が増加するのを抑制して、画像の不具合発生を抑制することができる場合もあるが、この場合には、上記と逆の構成を採用すれば良い。即ち、何れの場合においても、トナーの担持量が一定となるようにすれば良い。また、現像ブレード10では、第1弾性部材2の表面粗さと、第2弾性部材3の表面粗さとを異ならせることにより、トナー51の劣化後も現像ローラ55に担持されるトナー51の量を一定として、画像の不具合発生を抑制することもできる。より具体的には、第2弾性部材3の表面粗さを第1弾性部材2の表面粗さよりも粗くし、第2弾性部材3の、トナーを掻き取ってトナーの層厚を規制する機能を、第1弾性部材2の、トナーを掻き取ってトナーの層厚を規制する機能よりも高めることにより、現像ローラ55に担持されるトナー51の量が増加するのを抑制して、画像の不具合発生を抑制することができる。なお、第1弾性部材2の表面粗さは、JISB0601に準拠した算術平均粗さRaが0.01~0.2μmであることが好ましく、第2弾性部材3の表面粗さは、JISB0601に準拠した算術平均粗さRaが0.2~2.0μmであることが好ましい。因みに、弾性部材の表面粗さは、弾性部材の製造に使用する金型のキャビティ内面の加工や、弾性部材の表面の研磨など、既知の手法を用いて調整することができる。また、現像ブレード10では、第1弾性部材2の電気抵抗と、第2弾性部材3の電気抵抗とを異ならせることにより、トナー51の劣化後も現像ローラ55に担持されるトナー51の量を一定として、画像の不具合発生を抑制することもできる。より具体的には、例えば、第2弾性部材3の電気抵抗を第1弾性部材2の電気抵抗よりも小さくし、第2弾性部材3の摩擦帯電付与機能を第1弾性部材2の摩擦帯電付与機能よりも高めることにより、画像の不具合発生を抑制することができる。なお、第1弾性部材2の電気抵抗は、JISK6249に準拠して測定した電気抵抗値が10logΩ以上であることが好ましく、第2弾性部材3の電気抵抗は、JISK6249に準拠して測定した電気抵抗値が3logΩ以下であることが好ましい。ここで、弾性部材の電気抵抗値は、具体的には、例えば直径10mmの金属棒質量155gを現像ブレードの弾性部材上に配置し、現像ブレードのプレート金属製と、金属棒との間に弾性部材を挟持し、金属棒の両端に500gの荷重を負荷した状態で金属棒とプレートとの間の電気抵抗体積抵抗を測定することにより求めることができる。因みに、弾性部材の電気抵抗は、弾性部材の製造に使用する材料を変更することにより調整することができ、例えば導電剤の配合量の多いゴムを材料として用いれば、弾性部材の電気抵抗値は小さくなる。また、現像ブレード10では、第1弾性部材2を構成する材料の帯電列摩擦帯電列上の位置と、第2弾性部材3を構成する材料の帯電列上の位置とを異ならせることにより、トナー51の劣化後も現像ローラ55に担持されるトナー51の量を一定として、画像の不具合発生を抑制することもできる。より具体的には、例えば、第2弾性部材3を構成する材料の帯電列上の位置を、第1弾性部材2を構成する材料の帯電列上の位置よりも正側にし、第2弾性部材3の摩擦帯電付与機能を第1弾性部材2の摩擦帯電付与機能よりも高めることにより、画像の不具合発生を抑制することができる。なお、帯電列上の位置は、材料の選択により異ならせても良いし、同一の材料中にテフロン粒子等を配合することで異ならせても良い。因みに、材料の選択により帯電列上の位置を異ならせる場合、第1弾性部材2を構成する材料としては例えばシリコーンゴムを用いることができ、第2弾性部材3を構成する材料としては例えば2液硬化性ポリウレタンを用いることができる。なお、上述した現像ブレード10においては、第1弾性部材2が摩耗して第2弾性部材2が現像ローラ55に当接する際には、第1弾性部材2と第2弾性部材3との双方が現像ローラ55に当接する。しかし、この現像ブレード10は、第2弾性部材3が第1弾性部材2よりもトナー供給側に位置するように配設されているので、第1弾性部材2よりも先に現像ローラ55に当接する第2弾性部材3により、現像ローラ55に担持されるトナー51の量が増加するのを効果的に抑制することができる。また、第1弾性部材2は、第2弾性部材3に密接して配置されているので、第1弾性部材2は第2弾性部材3の支承としても機能することができる。以上、図面を参照して本発明の画像形成装置用ブレードの一例としての現像ブレード10について説明したが、本発明の画像形成装置用ブレードは、上記一例に限定されることは無く、本発明の画像形成装置用ブレードには、適宜変更を加えることができる。具体的には、本発明の画像形成装置用ブレードでは、第1弾性部材や第2弾性部材の形状、寸法および材質は、ブレードに要求される性能に応じて適宜変更することができる。また、本発明の画像形成装置用ブレードでは、追加の弾性部材例えば、第3弾性部材を配設して、第2弾性部材が摩耗した後に他の弾性部材が被接触体に当接するようにしても良い。"