炭素鋼材とアルミニウム材とを摩擦撹拌接合による接合部で接合すると共に、前記接合部を基準にして前記アルミニウム材の一方側に他方側よりも大きな入力荷重が加わる形態で使用される異種材接合体であって、前記異種材接合体は、前記炭素鋼材と、前記炭素鋼材に重ねる前記アルミニウム材と、前記アルミニウム材側から挿入される接合プローブで形成される接合部と、を具備しており、前記接合部は、前記接合プローブの移動軸に直交する断面において、前記摩擦撹拌接合に伴って発生する塑性流動部の巻き上げ高さが小さい領域が前記アルミニウム材の前記一方側に配置され、前記塑性流動部の巻き上げ高さが大きい領域が前記アルミニウム材の前記他方側に配置されている、ことを特徴とする異種材接合体。炭素鋼材とアルミニウム材とを摩擦撹拌接合による接合部で接合すると共に、該接合部を基準にして前記アルミニウム材の一方側に他方側よりも大きな入力荷重が加わる形態で使用される異種材接合体の接合方法であって、前記炭素鋼材に前記アルミニウム材を重ねるステップと、前記アルミニウム材側から接合プローブを挿入するステップと、前記接合プローブの移動方向と前記接合プローブの回転方向が反対となる側に、前記アルミニウム材の前記一方側を配置して摩擦撹拌接合を行うステップと、を含むことを特徴とする異種材接合体の接合方法。本発明は、異種材接合に、より適合した接合技術を提供することを課題とする。本発明の一面によれば、炭素鋼材とアルミニウム材とを摩擦撹拌接合による接合部で接合すると共に、前記接合部を基準にして前記アルミニウム材の一方側に他方側よりも大きな入力荷重が加わる形態で使用される異種材接合体であって、前記異種材接合体は、前記炭素鋼材と、前記炭素鋼材に重ねる前記アルミニウム材と、前記アルミニウム材側から挿入される接合プローブで形成される接合部と、を具備しており、前記接合部は、前記接合プローブの移動軸に直交する断面において、前記摩擦撹拌接合に伴って発生する塑性流動部の巻き上げ高さが小さい領域が前記アルミニウム材の前記一方側に配置され、前記塑性流動部の巻き上げ高さが大きい領域が前記アルミニウム材の前記他方側に配置されている異種材接合体が提供される。このように、本発明では、塑性流動部の巻き上げ高さに着目した。巻き上げ高さが大きいと接合部における健全部の長さが小さくなる。逆に、巻き上げ高さが小さいと接合部における健全部の長さが大きくなる。健全部の長さが大きいと、接合強度引張り強度が高まる。荷重入力の大きい方に、塑性流動部の巻き上げ高さが小さい領域を位置するようにした。その結果、異種材接合体の全体的な強度を高めることができる。本発明の別の面によれば、炭素鋼材とアルミニウム材とを摩擦撹拌接合による接合部で接合すると共に、該接合部を基準にして前記アルミニウム材の一方側に他方側よりも大きな入力荷重が加わる形態で使用される異種材接合体の接合方法であって、前記炭素鋼材に前記アルミニウム材を重ねるステップと、前記アルミニウム材側から接合プローブを挿入するステップと、前記接合プローブの移動方向と前記接合プローブの回転方向が反対となる側に、前記アルミニウム材の前記一方側を配置して摩擦撹拌接合を行うステップと、を含む異種材接合体の接合方法が提供される。本発明の別の面によれば、接合プローブの移動方向と接合プローブの回転方向が反対となる側を、入力の大きい方となるようにして、摩擦撹拌接合を行う。接合プローブの移動方向と接合プローブの回転方向が反対となる側は、塑性流動部の巻き上げ高さが小さくなり、健全部の長さが大きくなり、接合強度引張り強度が高まる。その結果、異種材接合体の全体的な強度を高めることができる。以下、本発明の好ましい実施例について、添付図面に基づいて説明する。図1に示すように、炭素鋼材11に、アルミニウム材12を重ねる異種材を重ねる工程。炭素鋼材11は、例えば、プレス加工済みの270MPa級亜鉛鋼板JISG3302である。アルミニウム材12は、例えば、アルミニウム合金鋳物AC4CH-T5JISH5202である。次に、図2に示すように、摩擦撹拌接合ツール13の接合プローブ14をアルミニウム材12側から挿入し、高速で回転させることで摩擦撹拌接合を行う接合工程。なお、接合プローブ14を支える部位が上記ツール3のショルダ13aであり、該ショルダ13aはアルミニウム材12の上面に接触する、又は若干埋没する。図2に示すように、接合部15を基準にして、図左側の部分のアルミニウム材12には荷重が掛からず、図右側の部分のアルミニウム材12には、荷重が作用するとする。このように、アルミニウム材12には、荷重が作用しない部位と、荷重が作用する部位とが存在するとする。荷重が作用する部位を、荷重作用部16と呼ぶことにする。すなわち、接合部15を基準にして、図左側が反荷重作用側、図右側が荷重作用側になる。図3に示すように、接合プローブ14の移動方向が矢印1である場合に、矢印3で示す回転方向は接合プローブ14の移動方向と同じである。一方、矢印4で示す回転方向は接合プローブ14の移動方向と反対である。本実施例では、この矢印4側を荷重作用部16側に合わせた。すなわち、接合工程では、接合プローブ14の移動方向矢印1と接合プローブの回転方向が反対となる側矢印4に、荷重作用部16が配置されている。接合部15の断面を拡大すると、図4に示すように、接合部15の底に、塑性流動部17及びこの塑性流動部17の両端に発生する巻き上げ部17a、17bが認められた。この巻き上げ部17a、17bは、接合プローブ14図2の先端にプローブと呼ばれる突起の付いた接合ツールを高速回転させながら材料にショルダが接するまで挿入し移動することで接合を行う。なお、塑性流動部17は、接合中は流動化しているが、接合後は冷却され、凝固状態にあることは言うまでもない。回転するツールのショルダ13a図2及び接合プローブ14図2は、材料アルミニウム材12との摩擦熱を発生し、その熱により軟化した材料は、ツールの回転によって起こる塑性流動で撹拌され接合する。接合中は、プローブ14に加工されているねじの効果により、軟化した材料が下向きに流動する。下向きの流れは、下側の材料炭素鋼材11で遮られ、外側に向きを変えて広がり且つショルダに向かうように向きを変える。すると、塑性流動域の外縁において周囲の軟化した材料が引きずられるように持ち上がり、上板アルミニウム材12にくさび状に侵入する。この現象が巻き上げであり、その外周部には未接合部が存在することとなる。上板12への侵入により、元の板厚は、巻き上がった分だけ、板厚が減少したことになり、その分だけ強度が低下する。特に、異種材接合では、上述した巻き上げの他、鉄や、界面に存在する防錆用のめっき成分例えば亜鉛Znの巻き込みが起こる。そのため、アルミニウム材と炭素鋼材との異種材接合部に顕著に巻き上げ部17a、17bが発生する。これらの巻き上げ部17a、17bの高さ厚さは、荷重作用部16側の巻き上げ部17bの高さH1に対して、荷重作用部16から遠い側の巻き上げ部17aの高さH2が大きかった。巻き上げ高さH2が大きいと接合部における健全部の長さが小さくなる。逆に、巻き上げ高さH1が小さいと接合部における健全部の長さが大きくなる。健全部の長さが大きいと、接合強度引張り強度が高まることが期待される。接合強度の大きさは、実験に基づいて後述する。すなわち、本実施例による異種材接合体18は、炭素鋼材11とアルミニウム材12とを摩擦撹拌接合による接合部15で接合すると共に、この接合部15を基準にしてアルミニウム材12の荷重作用部側巻き上げ部17b側に荷重作用部から遠い側巻き上げ部17a側よりも大きな入力荷重が加わる形態で使用される異種材接合体18であって、該異種接合体18は、炭素鋼材11と、この炭素鋼材11に重ねるアルミニウム材12と、該アルミニウム材12側から挿入される接合プローブ14図2で形成され、該接合プローブ14の移動軸図2の矢印1に直交する断面において、摩擦撹拌接合に伴って発生する塑性流動部17の巻き上げ高さH1が小さい領域が荷重作用部側巻き上げ部17b側に配置され、塑性流動部17の巻き上げ高さH2が大きい領域が荷重作用部から遠い側巻き上げ部17a側に配置されている接合部15と、からなる。このような異種材接合体18の構造は、車両の車体フレームに好適であるが、車両以外の金属製構造物に適用することもできる。このような異種材接合体18が強度的に優れていることを、実験で確認した。この実験の一例を次に説明する。実験例本発明に係る実験例を以下に述べる。なお、本発明は実験例に限定されるものではない。準備:表1に示すアルミニウム材と炭素鋼材とを準備する。摩擦撹拌接合ツール:表2に示すサイズの摩擦撹拌接合ツールを準備する。接合:表2に示す接合条件で、アルミニウム材と炭素鋼材とを接合する。得られた異種材接合体から、図5に示すような試験片21を切り出す。この試験片21の切断面を観察すると、図6に示すように、摩擦撹拌接合ツールのショルダによる押し込み跡22と、巻き上げ部17a、17bとが認められた。押し込み跡22と巻き上げ部17a、17bとの間のアルミニウム材12が健全部23である。押し込み跡22から巻き上げ部17bまでの健全部長さをH3とする。押し込み跡22から巻き上げ部17aまでの健全部長さをH4とする。図示するように、H4はH3より小さい。次に、引張り試験を実施したので、その内容を説明する。図7aに示すように、炭素鋼材11にアルミニウム材12を重ね、時計方向に回転する摩擦撹拌接合ツール13を図面手前から奥に移動することで、摩擦撹拌接合を行った。アルミニウム材12の幅Wは25mmで、長さLは100mmとした。この試験片24における、荷重作用部側の健全部長さH3図6を計測した。次に、試験片24に白抜き矢印の引張り荷重を加え、接合部15が破断したときの引張り荷重を記録する。W=25mm当たりの引張り荷重Nを、便宜的に、引張り強度N/25mmと呼ぶことにする。実施例に係る試験片24を、17個作製し、健全部長さと引張り強度とを17組測定した。これらの測定値を、図8のグラフに、○印でプロットした。また、比較のために、図7bに示すように、炭素鋼材101にアルミニウム材102を重ね、図7bに示した実施例の回転方向とは逆となる反時計方向に回転する摩擦撹拌接合ツール103を図面手前から奥に移動することで、摩擦撹拌接合を行った。アルミニウム材102の幅Wは25mmで、長さLは100mmとした。比較例に係る試験片105を、23個作製し、健全部長さと引張り強度とを23組測定した。これらの測定値を、図8のグラフに、□印でプロットした。図8において、要求強度が6860N/25mmとすると、□印で示す比較例は、大部分が要求強度を満たしていない。一方、○印で示す実施例は、全てが要求強度を満たしていた。図4に示すように、入力の大きい方に、塑性流動部の巻き上げ高さが小さい領域を設置した結果、異種材接合体の全体的な強度を高めることができることが実験から確認できた。本実施例の異種材接合体は、車両の車体フレームの接合部位に好適であるが、車両以外の金属製構造物の接合部位に適用することもできる。