"シャフトを軸線周りに回転させるモータ本体と、長手方向を磁化方向とする永久磁石を有し、前記シャフトの回転に伴って回転する回転体と、長手方向を磁化容易方向とする大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を有し、前記回転体の回転位置が所定の回転位置である場合に、前記永久磁石と対向する位置になる磁界センサと、を備え、前記永久磁石の磁化方向と前記磁性体の磁化容易方向とが前記回転体の回転中心線に直交する面に沿った方向である、モータ。前記磁界センサは、前記回転体の回転位置が所定の回転位置である場合に、前記回転体の回転中心線の方向で前記永久磁石と対向する位置になる、請求項1に記載のモータ。前記磁界センサは、前記磁性体の長手方向が前記回転中心線と直交交差する線に対して線対称となるように配置される、請求項2に記載のモータ。前記磁界センサは、前記磁性体の長手方向の一端が他端よりも前記回転中心線に近い位置に配置される、請求項2に記載のモータ。前記磁界センサを複数備える、請求項3又は4に記載のモータ。前記複数の磁界センサは、互いに前記回転中心線に対して回転対称に配置される、請求項5に記載のモータ。前記永久磁石は、前記磁界センサとの対向方向から見て長手方向が先細となる楕円状に形成される、請求項1~4のいずれか1項に記載のモータ。前記磁界センサの検出結果を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶された情報に基づいて前記回転体の回転数を検出する検出部と、を備え、前記記憶部は前記磁界センサに隣接して配置される、請求項1~4のいずれか1項に記載のモータ。前記回転体および磁界センサの周囲に配置されるバックヨークを備える、請求項1~4のいずれか1項に記載のモータ。前記回転体の回転位置を検出する光学式の回転位置検出センサを備える、1~4のいずれか1項に記載のモータ。前記回転位置検出センサは、前記回転体のうち前記永久磁石の配置とは逆側の面に形成される反射パターンと、前記反射パターンへ光を照射し、前記反射パターンによる反射光を受光する光センサと、を備える、請求項10に記載のモータ。前記反射パターンは前記永久磁石よりもモータ側に配置される、請求項11に記載のモータ。シャフトを軸線周りに回転させるモータ本体と、前記シャフトの回転を検出するエンコーダと、前記エンコーダの検出結果に基づいて、前記モータ本体を制御する制御装置と、を備え、前記エンコーダは、長手方向を磁化方向とする永久磁石を有し、前記シャフトの回転に伴って回転する回転体と、長手方向を磁化容易方向とする大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を有し、前記回転体の回転位置が所定の回転位置である場合に、前記永久磁石と対向する位置になる磁界センサと、を備え、前記永久磁石の磁化方向と前記磁性体の磁化容易方向とが前記回転体の回転中心線に直交する面に沿った方向である、モータシステム。長手方向を磁化方向とする永久磁石を有する回転体と、長手方向を磁化容易方向とする大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を有し、前記回転体の回転位置が所定の回転位置である場合に、前記永久磁石と対向する位置になる磁界センサと、を備え、前記永久磁石の磁化方向と前記磁性体の磁化容易方向とが前記回転体の回転中心線に直交する面に沿った方向である、モータ用エンコーダ。実施形態の一態様は、小型化を図ることができるモータ、モータシステムおよびモータ用エンコーダを提供することを目的とする。実施形態の一態様に係るモータは、モータ本体と、回転体と、磁界センサとを備える。前記モータ本体は、シャフトを軸線周りに回転させる。前記回転体は、長手方向を磁化方向とする永久磁石を有し、前記シャフトの回転に伴って回転する。前記磁界センサは、長手方向を磁化容易方向とする大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を有し、前記回転体の回転位置が所定の回転位置である場合に、前記永久磁石と対向する位置になる。前記永久磁石の磁化方向と前記磁性体の磁化容易方向とが前記回転体の回転中心線に直交する面に沿った方向である。実施形態の一態様によれば、小型化を図ることができるモータ、モータシステムおよびモータ用エンコーダを提供することができる。以下、添付図面を参照して、本願の開示するモータ、モータシステムおよびモータ用エンコーダの実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す各実施形態によりこの発明が限定されるものではない。第1の実施形態まず、第1の実施形態に係るモータについて図面を参照して具体的に説明する。図1は、第1の実施形態に係るモータを説明するための説明図である。なお、以下においては、モータ用エンコーダを単にエンコーダと記載する。また、モータの回転によって駆動される負荷装置の方向X軸の負方向を負荷側とし、その反対方向X軸の正方向を反負荷側と記載する場合がある。図1に示すように、第1の実施形態に係るモータ1は、モータ本体2と、エンコーダ3とを備える。モータ本体2は、シャフト4を有し、このシャフト4をその軸線である回転軸Ax周りに回転させることにより、回転力を出力する。なお、モータ本体2は、動力源として電気を使用する電動式モータである場合に限定されるものではなく、例えば、油圧式モータ、エア式モータ、蒸気式モータ等の他の動力源を使用したモータであってもよい。エンコーダ3は、モータ本体2の回転力を出力する負荷装置側とは反対側のシャフト4に連結され、シャフト4の回転数を検出する。図2は、第1の実施形態に係るエンコーダ3を説明するための説明図である。図2に示すように、エンコーダ3は、回転体6と、磁界センサ7と、回転数検出部8とを備える。かかるエンコーダ3は、モータ本体2の回転に応じて磁界センサ7から出力される信号を回転数検出部8によって処理することでモータ本体2の回転数を検出する。回転体6は、シャフト4に連結され、シャフト4の回転に伴って回転する。かかる回転体6は、基体6aと、永久磁石6b,6cとを備える。基体6aは円盤状の部材であり、永久磁石6b,6cの一部のそれぞれを収容する2つの凹部が反負荷側の主面に形成される。かかる凹部に永久磁石6b,6cを収容され、例えば、接着剤などによって、永久磁石6b,6cが基体6a凹部に固着される。基体6aの中心部はシャフト4に連結され、回転軸Axを回転中心として回転する。なお、基体6aは、永久磁石6b,6cを回転軸Ax周りに回転させることができればよく、円盤状の部材に限定されるものではない。例えば、基体6aは、多角形状の板部材であってもよく、また、永久磁石6b,6cのそれぞれを保持するアームを備える部材であってもよい。永久磁石6b,6cは、長手方向を磁化方向とする円筒状の永久磁石であり、長手方向の両端に異なる磁極が形成される。かかる永久磁石6b,6cの長手方向は、回転軸Axに対して直交する方向に対して平行であり、基体6aの主面に配置される。図3は、回転体6における永久磁石6b,6cの配置を説明するための説明図である。図3に示すように、永久磁石6b,6cは、基体6aの回転中心Oxからずらした位置に、回転軸Axと直交交差する線に対して2つの磁極N極とS極が互いに線対称になるように配置され、両端のN極とS極とが回転中心Oxから同程度の距離となる。永久磁石6b,6cは、回転中心Oxを中心とした180度回転対称の位置にある。したがって、永久磁石6bは、180度回転した場合に、回転前の永久磁石6cの位置になり、永久磁石6cは、180度回転した場合に、回転前の永久磁石6bの位置になる。また、永久磁石6b,6cは、互いに磁極の方向が異なる。例えば、回転方向を図3に示す方向とすると、永久磁石6bは、回転方向側がS極であり、永久磁石6cは、回転方向側がN極である。したがって、任意の位置において180度回転ごとにS極とN極とが反対となる永久磁石が現れることになる。なお、永久磁石6b,6cは、長手方向を軸線方向とする円柱状図2等参照であるが、かかる形状に限定されるものではない。例えば、長手方向を軸線方向とする四角柱状であってもよく、また、四角柱状以外の角柱状であってもよい。図2に戻ってエンコーダ3の説明を続ける。図2に示すように、エンコーダ3は、磁界センサ7と、回転数検出部8とを備える。かかる磁界センサ7は、永久磁石6bが通過するごとに第1方向例えば、Z軸の正方向に磁化されて正極性のパルス以下、正パルスと記載するを出力する。また、磁界センサ7は、永久磁石6cが通過するごとに第1方向とは反対の第2方向例えば、Z軸の負方向に磁化されて負極性のパルス以下、負パルスと記載するを出力する。回転数検出部8は、磁界センサ7から出力される正パルスをカウントし、カウントした数をモータ1の回転数として出力する。なお、以下において、磁界センサ7を第1方向に磁化して正パルスを出力させるための永久磁石をセット磁石と記載する場合があり、磁界センサ7を第2方向に磁化して負パルスを出力させるための永久磁石をリセット磁石と記載する場合がある。磁界センサ7は、磁性ワイヤ7aと、検出コイル7bとを備える。かかる磁界センサ7は、大バルクハウゼン効果を利用して正パルスや負パルスなどの検出パルスを含む信号Sig1を出力するものであり、外部からの電力供給を行うことなく動作する。磁性ワイヤ7aは、外周部と中心部で磁気特性が異なる強磁性体のワイヤであり、大バルクハウゼン効果を有する。大バルクハウゼン効果とは、磁性体が磁化される場合に、磁性体内部の磁壁が一度に移動する性質である。かかる磁性ワイヤ7aは、例えば、基本組成がFeCoSiやCo-FeNi系であるアモルファス磁性材料を線引きした後ひねり応力を加えることによって形成される。また、磁性ワイヤ7aの磁化容易方向は、磁性ワイヤ7aの延伸方向である。磁性ワイヤ7aは、非磁性体である樹脂部材7cによってモールドされ、モールドされた磁性ワイヤ7aの周りに検出コイル7bが巻装される。磁性ワイヤ7aにおいて磁性体内部の磁壁が一度に移動すると、検出コイル7bに誘導起電力が発生し、検出コイル7bからパルス信号が出力される。なお、樹脂部材7cを用いずに磁界センサ7を構成するようにしてもよい。図2に示すように、磁界センサ7は、回転軸Axに対して直交する回転体6の回転中心線に直交する面に沿って配置される。具体的には、磁界センサ7は、長手方向が回転軸Axに対して直交する方向に対して平行であり、磁性ワイヤ7aの延伸方向が基体6aの主面に沿うように基体6aの主面に対向して配置される。また、図2に示すように、磁界センサ7の長手方向と磁性ワイヤ7aの長手方向とは同様の長さであるが、磁界センサ7はかかる構成に限定されるものではない。例えば、磁界センサ7の長手方向が磁性ワイヤ7aの長手方向よりも長い構成であってもよい。また、図2では、磁性ワイヤ7aが検出コイル7b内の中心に配置される例を示したが、磁性ワイヤ7aの位置は図2に示す例に限定されるものではなく、検出コイル7b内の中心からずれた位置に磁性ワイヤ7aを配置してもよい。図4は、回転体6に対する磁界センサ7の位置関係を説明するための説明図である。図4に示すように、磁界センサ7は、回転軸Ax方向から見て回転体6の回転中心Oxからずれた位置にある。また、磁界センサ7は、回転軸Axと直交交差する線に対して線対称となるように磁性ワイヤ7aが配置され、磁性ワイヤ7aの長手方向の中央が回転軸Axに最も近く、長手方向の両端が回転軸Axから同程度の距離となる。また、磁界センサ7と永久磁石6b,6cとは、互いに長手方向の中央が回転軸Axから同程度の距離となる位置に配置される。そのため、磁界センサ7は、回転体6が回転軸Ax周りに回転した場合に、永久磁石6b,6cと対向する位置に繰り返し位置する。図5は、永久磁石6b,6cに対する磁界センサ7の位置関係を示す図であり、回転体6を所定の回転位置0度から、75度、180度、225度回転させた場合の様子を示す。なお、ここでは、一例として、磁界センサ7の磁化容易方向が永久磁石6b,6cの磁化方向に対して回転軸Ax方向から見て15度の角度になった場合に磁界センサ7の磁壁が一度に移動する磁化反転が発生するものとする。図5に示すように、回転体6が所定の回転位置0度にある状態から回転軸Ax周りに75度回転した場合、回転軸Ax方向から見てセット磁石である永久磁石6bの長手方向と磁界センサ7の長手方向との角度が15度になる。永久磁石6bの長手方向は永久磁石6bの磁化方向であり、磁界センサ7の長手方向は磁界センサ7の磁化容易方向である。したがって、永久磁石6bによって磁界センサ7はS極からN極への磁化方向がZ軸の正方向に磁化されてセット状態となる。その後、回転体6が255度の回転位置となった場合、回転軸Ax方向から見てリセット磁石である永久磁石6cの長手方向と磁界センサ7の長手方向との角度が15度になる。永久磁石6cの長手方向は永久磁石6cの磁化方向である。また、永久磁石6bと永久磁石6cとは、磁界センサ7と対向する位置においてN極とS極の位置が反対となる。したがって、永久磁石6cによって磁界センサ7はS極からN極への磁化方向がZ軸の負方向に磁化されてリセット状態となる。このように、永久磁石6bによる磁界センサ7の磁化方向と永久磁石6cによる磁界センサ7の磁化方向とが異なるため、検出コイル7bに流れる電流の方向が逆極性になる。検出コイル7bは、永久磁石6bによって磁性ワイヤ7aが磁化された場合に正パルスを出力し、永久磁石6cによって磁性ワイヤ7aが磁化された場合に負パルスを出力するように巻線方向が設定される。したがって、回転体6が一定方向に連続して回転した場合、図6に示すように、検出コイル7bから正パルスと負パルスが繰り返し交互に出力される。図6は、磁界センサ7から出力される信号を説明するための説明図である。なお、磁界センサ7が一旦セット状態になった場合には、磁界センサ7がリセット状態になるまで、磁化方向が変わらず、急激な磁化反転は発生しない。そのため、磁界センサ7がセット状態である場合、セット磁石である永久磁石6bに磁界センサ7が再度15度の範囲になっても、正パルスは出力されない。図2に戻ってエンコーダ3の説明を続ける。回転数検出部8は、磁界センサ7から出力される信号Sig1に基づいて回転体6の回転数、すなわち、シャフト4の回転数を検出する。かかる回転数検出部8は、外部から電源電圧Vccが供給されない場合であっても回転体6の回転数を保持することができる。また、回転数検出部8を磁界センサ7に隣接して配置することで、回転体6の回転数をカウントし保持するための電力が低減される。図7は、回転数検出部8を説明するための説明図である。図7に示すように、回転数検出部8は、電源切替部8aと、波形整形部8bと、回転数カウント部8cとを備え、外部から電力供給がない場合であっても、回転体6の回転数を検出することができる。かかる回転数検出部8は、磁界センサ7から出力される信号Sig1のうち正パルスの数をカウントし、回転体6の回転数として出力する。電源切替部8aは、外部から電源電圧Vccが供給される場合、波形整形部8bおよび回転数カウント部8cへ電源電圧Vccを供給する。一方、外部から電源電圧Vccが供給されない場合、電源切替部8aは、磁界センサ7から出力される正パルスから生成した電圧を波形整形部8bおよび回転数カウント部8cへ供給する。磁界センサ7から出力される負パルスは極性が負であり、電圧生成には用いられないが、全波整流器などによって負パルスを電圧生成に用いることもできる。波形整形部8bは、磁界センサ7から出力される正パルスを矩形波のパルスへ変換して、回転数カウント部8cへ出力する。回転数カウント部8cは、波形整形部8bから出力されるパルスの数をカウントして外部へ出力する。回転数カウント部8cには、カウントしたパルスの数を記憶する記憶部が設けられ、外部から電源電圧Vccが回転数検出部8へ供給されない場合であっても、カウントしたパルスの数を記憶部に記憶できるように構成される。このように、第1の実施形態に係るモータ1では、大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を備える磁界センサ7がエンコーダ3に配置される。そのため、例えば、電源電圧Vccが供給されない場合にモータ1のシャフト4が回転した場合であっても、エンコーダ3によってシャフト4の回転数を検出することができる。しかも、磁性体による位置検出であるため、光検出による位置検出に比べ、消費電力を低減することができる。また、エンコーダ3において、磁界センサ7と永久磁石6b,6cとはそれぞれ回転中心線である回転軸Axに対して間隔を空けて配置される。そして、回転体6の回転位置が所定の回転位置である場合に、磁界センサ7が永久磁石6b,6cと対向する位置になる。また、永久磁石6b,6cの磁化方向と磁界センサ7の磁化容易方向とがそれぞれ回転軸Axに対して直交する面に沿った方向である。したがって、例えば、モータ本体2等からの漏れ磁束がある場合に、かかる漏れ磁束に対する誤動作を抑制することができる。ここで、電動式モータであるモータ本体2からの漏れ磁束の一例について説明する。なお、モータ本体2が電動式モータでない場合であっても、例えば、ブレーキや動力源の制御に使用される電磁気による漏れ磁束があり、かかる漏れ磁束に対してもエンコーダ3の誤動作を抑制することができる。図8は、モータ本体2からの漏れ磁束の一例を説明するための説明図である。なお、図8においては、説明を分かり易くするために、一部の構成のみを記載し、他の構成は省略している。また、エンコーダ3には、耐磁気ノイズ性の向上等を目的として、例えば金属製のバックヨーク5が配置される。かかるバックヨーク5によって不要な磁束の逃げ道を形成することができる。ここでは、回転体6および磁界センサ7の周囲を囲むように円筒状のバックヨーク5が配置される例を説明するが、バックヨーク5の形状や配置はこれに限定されるものではない。図8に示すように、エンコーダ3に円筒状のバックヨーク5が配置される場合、モータ本体2からの漏れ磁束は、シャフト4の先端からバックヨーク5へ放射状に伝わるため、モータ本体2からの漏れ磁束は磁界センサ7を通過する。しかし、シャフト4からの漏れ磁束の方向は、磁界センサ7の磁化容易方向とねじれの位置にあるため、磁界センサ7は、シャフト4からの漏れ磁束に対する影響を受け難い。そのため、例えば、磁界センサ7とモータ本体2との距離を近づけることができ、これにより、エンコーダ3およびモータ1の小型化を図ることができる。なお、ここでは、バックヨーク5を配置した場合の例を示したが、バックヨーク5が配置されない場合や樹脂部材で形成されるバックヨークが配置される場合であっても、モータ本体2からの漏れ磁束は、例えばシャフト4の先端から放射状に広がり、磁界センサ7を通過する場合がある。したがって、金属製のバックヨーク5が配置されない場合等であっても、モータ本体2からの漏れ磁束に対するエンコーダ3の誤動作を抑制することができる。さらに、磁界センサ7は、回転軸Axと直交交差する線に対して線対称となるように磁性ワイヤ7aが配置され、磁性ワイヤ7aの長手方向の両端が回転軸Axから同程度の距離となるように配置される。そのため、シャフト4からの漏れ磁束の方向は、磁界センサ7の長手方向中央部を中心として長手方向の両側で対称となり、これにより、磁界センサ7は、モータ本体2からの漏れ磁束に対する影響をさらに受け難くなるため、エンコーダ3およびモータ1の小型化をさらに図ることができる。また、エンコーダ3は、永久磁石6b,6cの長手方向を磁化方向とし、磁界センサ7の長手方向を磁化容易方向とする。そのため、永久磁石6b,6cの長手方向と磁界センサ7の長手方向とがそれぞれ回転軸Axに対して直交する面に沿って配置される。したがって、永久磁石6b,6cの短手方向と磁界センサ7の短手方向が回転軸Ax方向となり、回転軸Ax方向におけるエンコーダ3の長さを抑えることができ、これによっても、エンコーダ3およびモータ1の小型化を図ることができる。また、磁界センサ7を設けることによって、回路基板上に実装される多回転検出用のMR素子やホール素子が不要になる。そのため、それらの実装スペースを基板上に確保する必要がなくなり、回路基板の省スペース化および設計の自由度を高めることができる。なお、上述した実施形態では、永久磁石6b,6cと磁界センサ7とを回転軸Axの方向で対向させることとしたが、かかる位置関係に限定されるものではない。例えば、図9に示すように、磁界センサ7を永久磁石6b,6cに対して回転軸Axに直交する方向に配置するようにすることもできる。図9は、磁界センサ7の他の配置例を示す図である。なお、磁界センサ7を永久磁石6b,6cに対して回転軸Axに直交する方向に配置する場合に比べ、磁界センサ7を永久磁石6b,6cに対して回転軸Axの方向で対向させた場合には、永久磁石6b,6cと磁界センサ7とをより近接させることができる。ところで、上述した第1の実施形態では、エンコーダの構成についての一例を例示した。しかしながら、エンコーダの構成には種々のバリエーションが存在する。そこで、以下に示す各実施形態では、その他の例について示すこととする。第2の実施形態次に、第2の実施形態に係るモータを説明する。なお、以下においては、制御装置を含むモータシステムについて説明するものとする。まず、図10を参照しつつ、第2の実施形態に係るモータシステムの構成について説明する。図10は、第2の実施形態に係るモータシステムを説明するための説明図である。図10に示すように、本実施形態に係るモータシステムSは、モータ10と、制御装置20とを有する。さらに、モータ10は、モータ本体11と、エンコーダ12とを有する。モータ本体11は、エンコーダ12を含まない動力発生源の一例である。かかるモータ本体11は、シャフト13を有し、このシャフト13をその軸線である回転軸Ax周りに回転させることにより、回転力を出力する。なお、モータ本体11は、第1の実施形態に係るモータ本体2と同様に、動力源として電気を使用する電動式モータである場合に限定されるものではなく、例えば、油圧式モータ、エア式モータ、蒸気式モータ等の他の動力源を使用したモータであってもよい。エンコーダ12は、モータ本体11の回転力を出力する負荷装置側とは反対側のシャフト13に連結される。そして、エンコーダ12は、シャフト13の回転角度および回転数を検出することにより、モータ本体11の回転量xを検出し、その回転量xを表す位置データを出力する。なお、エンコーダ12は、モータ本体11の回転量xに加え、モータ本体11の回転速度vおよびモータ本体11の回転加速度aの少なくとも一方を検出することもできるが、説明の便宜上、以下ではエンコーダ12が検出する物理量は回転量xであるとして説明する。制御装置20は、不図示の上位制御装置から上位制御指令を取得し、かかる上位制御指令に応じてモータ本体11を制御する。制御装置20は、モータ本体11の回転が上位制御指令に応じた回転となるように、エンコーダ12から出力される位置データを取得し、かかる位置データに基づいて、モータ本体11の回転を制御する。モータ本体11として電動式モータが使用される本実施形態では、制御装置20は、位置データに基づいて、モータ本体11に印加する電流又は電圧等を制御することにより、モータ本体11の回転を制御する。なお、モータ本体11が、油圧式、エア式、蒸気式などの他の動力源を使用する場合には、制御装置20は、それらの動力源の供給を制御することにより、モータ本体11の回転を制御することが可能である。次に、図11を参照しつつ、第2の実施形態に係るモータ10の構成について説明する。図11は、第2の実施形態に係るモータ10を説明するための説明図である。図11に示すように、第2の実施形態に係るモータ10は、モータ本体11とエンコーダ12を備え、モータ本体11の反負荷側にエンコーダ12が取り付けられる。モータ本体11は、シャフト13と、フレーム15と、ブラケット16と、軸受17A,17Bと、固定子18と、回転子19とを備える。フレーム15は、筒状に形成されており、内周面に固定子18の外周が固着され、一端側で軸受17Aを保持する。ブラケット16は、略円盤状に形成され、外周部がフレーム15の他方端に取り付けられ、内周部で軸受17Bを保持する。これら軸受17A,17Bによって、シャフト13の軸線が回転軸Ax上に位置するようにシャフト13が回転可能に保持される。固定子18は、固定子コアと固定子巻線とを備えており、フレーム15に固定される。かかる固定子18の内周側には空隙を介して回転子19が対向配置され、固定子18の固定子巻線に電流を流すことにより固定子18の内側に回転磁界が発生する。回転子19は、回転子コアおよび複数の永久磁石を備え、固定子18の内側に生じた回転磁界と回転子19の永久磁石が発生する磁界との相互作用により回転子19が回転し、この回転子19の回転に伴ってシャフト13が回転軸Ax周りに回転する。エンコーダ12は、回転体30と、磁気検出ユニット31と、光検出ユニット32とを備え、シャフト13の回転数および回転位置を検出し、かかる検出結果に基づいて位置データを生成して出力する。さらに、エンコーダ12は、ベース部33と、バックヨーク34と、蓋部材35とを備える。ベース部33は中央部にシャフト13を挿通する開孔を有し、負荷側がブラケット16に取り付けられる。また、ベース部33の反負荷側には光検出ユニット32が取り付けられる。バックヨーク34は、金属などの磁性部材からなる円筒状の部材であり、回転体30、磁気検出ユニット31および光検出ユニット32の周囲を囲むように設けられ、ベース部33の反負荷側の外周部に一端が取り付けられる。かかるバックヨーク34によって、エンコーダ12における耐磁気ノイズ性の向上が図られる。なお、ここでは、金属製のバックヨーク34を配置した場合の例を示すが、第1の実施形態に係るモータ1と同様に、バックヨーク34が配置されない場合であっても、シャフト13の先端からの漏れ磁束は、シャフト13の先端から放射状に広がり、モータ本体11からの漏れ磁束は、例えば磁界センサ54a~54cを通過する。したがって、金属製のバックヨーク34が配置されない場合等であっても、モータ本体11からの漏れ磁束に対するエンコーダ12の誤動作を抑制することができる。バックヨーク34の他端には、蓋部材35が取り付けられ、ベース部33、バックヨーク34および蓋部材35によって形成される空間に、回転体30、磁気検出ユニット31および光検出ユニット32が配置される。回転体30は、基体40と、磁石ユニット41と、反射ディスク42とを備え、中央部に開孔を有する円盤状の部材である。基体40の中央部は、ボルト36によってシャフト13の先端に固定され、シャフト13の回転に伴って回転する。基体40の反負荷側には磁石ユニット41が固定され、蓋部材35の負荷側には磁気検出ユニット31が固定される。そして、磁石ユニット41と磁気検出ユニット31とが互いに接触しないように間隔を空けて対向するように配置される。これら磁石ユニット41と磁気検出ユニット31とにより多回転検出部37が形成される。また、基体40の負荷側には、反射ディスク42が固定されて反射ディスク42と光検出ユニット32とが対向配置され、反射ディスク42と光検出ユニット32とにより回転位置検出部38光学式の回転位置検出センサの一例が形成される。多回転検出部37は、回転位置検出部38に対して、モータ本体11よりも遠い位置に配置されることになるため、多回転検出部37をモータ本体11側に配置する場合に比べ、モータ本体11から多回転検出部37へ達する漏れ磁束が弱い。これにより、モータ本体11からの漏れ磁束に対する耐性を向上させることができる。次に、図12~図15を参照しつつ、多回転検出部37の構成について説明する。まず、図12を参照して、磁石ユニット41の構成を説明する。図12は、磁石ユニット41を説明するための説明図である。図12に示すように、磁石ユニット41は、永久磁石51a~51cと、バランスウェイト52と、保持部材53とを備える。保持部材53は円盤状の部材であり、保持部材53には、永久磁石51a~51cおよびバランスウェイト52の一部のそれぞれを収容する4つの凹部が反負荷側である主面側に形成される。これら4つの凹部は、回転軸Axからずれた位置、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に配置される。かかる凹部に永久磁石51a~51cおよびバランスウェイト52が収容され、例えば、接着剤などによって、永久磁石51a~51cおよびバランスウェイト52が保持部材53の凹部に固着される。永久磁石51a~51cは、回転軸Axからずれた位置に、回転軸Axと直交交差する線に対して2つの磁極N極とS極が互いに線対称になるように配置され、長手方向の両端部とが互いに回転軸Axから同程度の距離となる。また、永久磁石51a~51cは、回転軸Axからずれた位置で、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に形成される。具体的には、永久磁石51bに対し永久磁石51a,51cが、回転軸Axを中心とした90度回転対称の位置にある。永久磁石51bは、永久磁石51a,51cとN極とS極の位置が異なり、セット磁石としての役割を果たし、永久磁石51a,51cはリセット磁石としての役割を果たす。永久磁石51bに対し回転軸Axを中心とした180度回転対称の位置には、バランスウェイト52が配置される。かかるバランスウェイト52は、永久磁石51a~51cと同程度の重量および形状を有しており、これにより、磁石ユニット41の重心位置を回転軸Ax近傍に位置させることができる。そのため、回転軸Axに対して磁石ユニット41をバランスよく回転させることができる。永久磁石51a~51cは、長手方向を軸線方向とする円柱状であるが、かかる形状に限定されるものではない。例えば、長手方向を延伸方向とする四角柱状であってもよく、また、四角柱状以外の角柱状であってもよい。次に、図13を参照して、磁気検出ユニット31の構成を説明する。図13は、磁気検出ユニット31を説明するための説明図である。図13に示すように、磁気検出ユニット31は、磁界センサ54a~54cと、回転数検出部55と、保持部材56とを備える。保持部材56は円盤状の部材であり、保持部材56には、磁界センサ54a~54cの一部のそれぞれを収容する3つの凹部が負荷側に形成される。これら3つの凹部は、回転軸Axからずれた位置、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に形成される。また、保持部材56には、回転数検出部55を収納する凹部も形成される。磁界センサ54a~54cは、回転軸Axに対して直交する面に沿って配置される。具体的には、磁界センサ54a~54cは、長手方向が回転軸Axに対して直交する方向に対して平行であり、長手方向が保持部材56の主面に沿うように配置される。また、磁界センサ54a~54cは、回転軸Axからずれた位置で、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に形成される。具体的には、磁界センサ54bに対して磁界センサ54a,54cは、回転軸Axを中心とした120度回転対称の位置にある。また、磁界センサ54a~54cは、磁性ワイヤが回転軸Axと直交交差する線に対して両端が互いに対称になるように配置され、磁性ワイヤの長手方向の中央が回転軸Axに最も近く、長手方向の両端が回転軸Axから同程度の距離となる。磁界センサ54a~54cは、磁界センサ7と同様に、磁性ワイヤと検出コイルとを備え、磁性ワイヤにおいて磁性体内部の磁壁が一度に移動する磁化反転が発生すると、検出コイルに誘導起電力が発生し、検出コイルからパルス信号を出力する。磁界センサ54a~54cの構成については、磁界センサ7と同様であるため、ここでは説明を省略する。磁界センサ54a~54cと永久磁石51a~51cとは、互いに長手方向の中央が回転軸Axから同程度の距離となる位置に配置される。そのため、磁界センサ54a~54cは、回転体30が回転軸Ax周りに回転した場合に、永久磁石51a~51cと対向する位置に繰り返し位置する。図14は、永久磁石51a~51cに対する磁界センサ54a~54cの位置関係を示す図であり、回転体30を回転位置0度から、75度、105度、195度、225度、315度、345度回転させた場合の様子を示す。なお、ここでは、一例として、磁界センサ54a~54cの磁化容易方向が永久磁石51a~51cの磁化方向に対して回転軸Ax方向から見て15度の角度になった場合に、磁界センサ54a~54cの磁壁が一度に移動する磁化反転を発生させるものとする。図14に示すように、回転体30の回転位置が0度である状態では、磁界センサ54bがセット状態であり、磁界センサ54a,54cがリセット状態である。かかる位置から回転体30が回転軸Ax周りに75度回転した場合、回転軸Ax方向から見てリセット磁石である永久磁石51aの長手方向と磁界センサ54bの長手方向との角度が15度になる。永久磁石51aの長手方向は永久磁石51aの磁化方向であり、磁界センサ54bの長手方向は磁界センサ54bの磁化容易方向である。したがって、磁界センサ54bは磁化反転しリセット状態になり、磁界センサ54bから負パルスが出力される。回転体30が105度の回転位置となると、セット磁石である永久磁石51bの磁化方向と磁界センサ54cの磁化容易方向との角度が15度となる。そのため、磁界センサ54cは磁化反転によりリセット状態になり、磁界センサ54cから正パルスが出力される。さらに、回転体30が195度の回転位置となると、永久磁石51aの磁化方向と磁界センサ54cの磁化容易方向との角度が15度となり、磁界センサ54cは磁化反転によりリセット状態になり、磁界センサ54cから負パルスが出力される。回転体30が225度の回転位置となると、永久磁石51bの磁化方向と磁界センサ54aの磁化容易方向との角度が15度となり、磁界センサ54aは磁化反転によりセット状態になり、磁界センサ54aから正パルスが出力される。さらに、回転体30が315度の回転位置となると、永久磁石51cの磁化方向が磁界センサ54aの磁化容易方向と15度の関係となり、磁界センサ54aは磁化反転によりリセット状態になり、磁界センサ54aから負パルスが出力される。さらに、回転体30が345度の回転位置となると、永久磁石51bの磁化方向が磁界センサ54bの磁化容易方向と15度の関係となり、磁界センサ54bは磁化反転によりセット状態になり、磁界センサ54bから正パルスが出力される。このように、図14で説明した方向を回転方向として回転した場合、磁界センサ54a,54b,54cから順に正パルスが繰り返し出力される。一方、図14で説明した方向とは逆方向を回転方向として回転した場合、磁界センサ54c,54b,54aから順に正パルスが繰り返し出力される。したがって、3つの磁界センサ54a~54cのうちどの磁界センサから正パルスが出力されたかの履歴を記憶しておくことで、回転体30がどの方向に回転した場合であっても、回転体30がどのように回転したかを判断することができる。なお、3つの磁界センサ54a~54cのうち2つの磁界センサがセット状態となった場合、いずれの回転方向から残りの磁界センサまでの位置に到達したかがわからない。したがって、本実施形態のエンコーダ12では、3つの磁界センサ54a~54cのうち1つのみがセット状態になるように、上述のような磁界センサ54a~54cおよび永久磁石51a~51cの配置としている。また、3つの磁界センサ54a~54cのうち1つのみがセット状態になるように、永久磁石51a~51cによる磁界センサ54a~54cの磁化特性を設定している。ここで、図15を参照して、光検出ユニット32、および、磁石ユニット41における回転数検出部55について説明する。図15は、光検出ユニット32および回転数検出部55を説明するための説明図であり、図16は、回転体30に配置される反射ディスク42を説明するための説明図である。図15に示すように、光検出ユニット32は、光センサ60と、1回転絶対値検出部61と、位置データ生成部62とを備える。光センサ60は、発光部と受光部とを備えており、回転体30の反射ディスク42に対して発光部から光を照射する。図16に示すように、反射ディスク42には、複数の反射スリットを有するスリットアレイ43が反射パターンとして形成されており、光センサ60は、スリットアレイ43による反射光を受光部で受光し、受光状態に応じた信号を出力する。スリットアレイ43が有する複数の反射スリットは、反射ディスク42の周方向でアブソリュートパターンを有するように、反射ディスク42の全周に配置される。アブソリュートパターンとは、光検出ユニット32の受光部が対向する角度内における反射スリットの位置や割合等が、反射ディスク42の1回転内で一義に定まるようなパターンである。光センサ60は、反射ディスク42への光の照射に対して反射ディスク42の複数の反射スリットから反射される光を受光して反射ディスク42の周方向の位置に応じた信号を出力する。1回転絶対値検出部61は、光センサ60から出力される信号に基づいて、回転体30の絶対位置回転位置を検出し、回転体30の絶対位置の情報を位置データ生成部62へ出力する。位置データ生成部62は、1回転絶対値検出部61から出力される回転体30の絶対位置の情報と、回転数検出部55から出力される回転体30の回転数の情報とを取得する。そして、位置データ生成部62は、取得した信号に基づいて、これらの信号が表すモータ本体11の回転量xを算出して、当該回転量xを表す位置データを制御装置20に出力する。なお、ここでいう回転量xには、回転体30の回転数と回転体30の絶対位置情報とが含まれる。なお、位置データ生成部62は、外部から電源電圧Vccが供給されている場合、1回転絶対値検出部61から出力される回転体30の絶対位置の情報のみに基づいてモータ本体11の回転量xを算出することもできる。一方、外部からの電源電圧Vccが停止した後、外部からの電源電圧Vccの供給が開始された場合、1回転絶対値検出部61から出力される回転体30の絶対位置の情報と、回転数検出部55から出力される回転体30の回転数の情報とに基づいてモータ本体11の回転量xを算出する。回転数検出部55は、以下に説明するように、外部から電源電圧Vccが供給されない場合でも、消費電力を自己発電できるため、バックアップ用電源例えば、バッテリを省略することができる。回転数検出部55は、電源切替部70と、波形整形部71と、多回転検出部72と、多回転記憶部73とを備える。かかる回転数検出部55は、後述するように、外部から電源電圧Vccが供給されない場合であっても、磁界センサ54a~54cから出力される正パルスからの電力に基づいて回転体30の回転数を検出することができる。電源切替部70は、外部から電源電圧Vccが供給される場合、波形整形部71、多回転検出部72および多回転記憶部73へ電源電圧Vccを供給する。一方、外部から電源電圧Vccが供給されない場合、電源切替部70は、磁界センサ54a~54cから出力される正パルスから生成した電圧を、波形整形部71、多回転検出部72および多回転記憶部73へ供給する。磁界センサ54a~54cから出力される負パルスは極性が負であり、電圧生成には用いられないが、全波整流器などによって負パルスを電圧生成に用いることもできる。波形整形部71は、磁界センサ54a~54cから出力される正パルスをそれぞれ矩形波のパルスへ変換して、多回転検出部72へ出力する。多回転検出部72は波形整形部71から出力されるパルスに基づき、回転体30の回転数を検出する。具体的には、多回転検出部72は、波形整形部71から出力されるパルスが、磁界センサ54a~54cのうちどの磁界センサから出力された正パルスによるものかを判定し、その結果を多回転記憶部73へ記憶する。例えば、多回転検出部72は、磁界センサ54aに対応するパルスの場合には00のデータを、磁界センサ54bに対応するパルスの場合には01のデータを、磁界センサ54cに対応するパルスの場合には10のデータを、多回転記憶部73へ記憶する。そして、多回転検出部72は、多回転記憶部73に記憶されたデータに基づき、回転体30の回転数を検出する。多回転検出部72は、回転体30の回転位置だけでは、正確な回転数を検出することができない。そのため、多回転検出部72は、検出した回転体30の回転数と多回転記憶部73に記憶されたデータとを位置データ生成部62へ出力する。位置データ生成部62は、回転体30の絶対位置と多回転記憶部73に記憶されたデータとに基づいて、回転体30の回転数を補正してモータ本体11の回転量xを算出する。なお、多回転検出部72において、回転体30の回転数を検出せずに、多回転記憶部73に記憶されたデータを位置データ生成部62へ送信するようにしてもよい。この場合、位置データ生成部62は、多回転記憶部73に記憶されたデータと回転体30の絶対位置とに基づいて、回転体30の回転数を演算する。このように、第2の実施形態に係るモータ10では、大バルクハウゼン効果をもつ磁性体を備える磁界センサ54a~54cがエンコーダ12に配置される。そのため、例えば、電源電圧Vccが供給されない場合にモータ10のシャフト13が回転した場合であっても、エンコーダ12によってシャフト13の回転数を検出することができる。また、エンコーダ12は、磁界センサ54a~54cと永久磁石51a~51cとはそれぞれ回転中心線である回転軸Axに対して間隔を空けて配置される。そして、永久磁石51a~51cの磁化方向と磁界センサ54a~54cの磁化容易方向とがそれぞれ回転軸Axに対して直交する方向に対して平行である。したがって、モータ本体11からの漏れ磁束の方向は、磁界センサ54a~54cの磁化容易方向とねじれの位置にあるため、磁界センサ54a~54cは、モータ本体11からの漏れ磁束に対する影響を受け難い。そのため、例えば、磁界センサ54a~54cとモータ本体11との距離を近づけることができ、エンコーダ12およびモータ10の小型化を図ることができる。さらに、磁界センサ54a~54cは、回転軸Axと直交交差する線に対して線対称となるように磁性ワイヤが配置され、磁性ワイヤの長手方向の両端が回転軸Axから同程度の距離となるように配置される。そのため、モータ本体11からの漏れ磁束の方向は、磁界センサ54a~54cの長手方向中央部を中心として長手方向の両側で対称となり、これにより、磁界センサ54a~54cは、モータ本体11からの漏れ磁束に対する影響をさらに受け難くなるため、エンコーダ12およびモータ10の小型化をさらに図ることができる。また、エンコーダ12は、永久磁石51a~51cの長手方向を磁化方向とし、磁界センサ54a~54cの長手方向を磁化容易方向とする。そのため、永久磁石51a~51cの長手方向と磁界センサ54a~54cの長手方向とがそれぞれ回転軸Axに対して直交する方向に対して平行であり、永久磁石51a~51cの長手方向と磁界センサ54a~54cの長手方向とが回転体30の回転中心線に直交する面に沿って配置される。したがって、永久磁石51a~51cの短手方向と磁界センサ54a~54cの短手方向が回転軸Ax方向となり、回転軸Ax方向におけるエンコーダ12の長さを抑えることができ、これによっても、エンコーダ12およびモータ10の小型化を図ることができる。また、エンコーダ12においては、1回転絶対値の検出を光学式によって行うことから、モータ本体11からの漏れ磁束に対する影響を受けず、精度よく1回転絶対値の検出を行うことができる。また、磁界センサ54a~54cを設けることによって、回路基板上に実装される多回転検出用のMR素子やホール素子が不要になる。そのため、それらの実装スペースを基板上に確保する必要がなくなり、回路基板の省スペース化および設計の自由度を高めることができる。また、エンコーダ12において、回転体30の一方側に多回転検出部37が形成され、その反対側に回転位置検出部38が形成される。そのため、回転体30を多回転検出と回転位置検出とに共用することができ、省スペース化および小型化を図ることができる。しかも、回転体30の基体40によって多回転検出部37と回転位置検出部38とを分離することができるため、光検出ユニット32や他の回路に対する永久磁石51a~51cの磁束による影響を抑制することができる。また、磁界センサ54a~54cの検出結果を記憶する多回転記憶部73を磁界センサ54a~54cに隣接させて配置しており、これにより、磁界センサ54a~54cの検出結果を伝える際の電力が低減される。また、電源切替部70も磁界センサ54a~54cに隣接させているため、磁界センサ54a~54cからの電力供給を効率的に行うことができる。なお、上述した実施形態では、永久磁石51a~51cと磁界センサ54a~54cとを回転軸Axの方向で対向させることとしたが、かかる位置関係に限定されるものではない。例えば、第1の実施形態の場合図9参照と同様に、磁界センサ54a~54cを永久磁石51a~51cに対して回転軸Axに直交する方向に配置するようにすることもできる。第3の実施形態次に、第3の実施形態に係るモータを説明する。第3の実施形態に係るモータは、磁気検出ユニットにおける磁界センサの配置と磁石ユニットにおける永久磁石の配置とが第2の実施形態に係るモータ10とは異なる。以下においては、磁気検出ユニットにおける磁界センサの配置と磁石ユニットにおける永久磁石の配置とについて具体的に説明する。また、上述した第2の実施形態の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付し、第2の実施形態と重複する説明については適宜、省略する。まず、磁気検出ユニットにおける磁界センサの配置について図17を参照して説明する。図17は、第3の実施形態に係る磁気検出ユニットを説明するための説明図である。図17に示すように、磁気検出ユニット31Aの保持部材56Aには、磁界センサ54a~54cの一部のそれぞれを収容する3つの凹部が負荷側に形成される。これら3つの凹部は、回転軸Axからずれた位置、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に形成される。磁界センサ54a~54cは、回転軸Axに対して直交する回転体30の回転中心線に直交する面に沿って配置される。具体的には、磁界センサ54a~54cは、長手方向が回転軸Axに対して直交する方向に対して平行であり、長手方向が保持部材56Aの主面に沿うように配置される。また、磁界センサ54a~54cは、保持部材56Aに形成される凹部によって、回転軸Axからずれた位置で、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に配置される。具体的には、磁界センサ54bに対して磁界センサ54a,54cは、回転軸Axを中心とした120度回転対称の位置にある。また、磁界センサ54a~54cは、回転軸Axと直交交差する線に対して互いに非対称となるように磁性ワイヤが配置され、磁性ワイヤの長手方向の一端が他端よりも回転軸Axに近い位置に配置される。このように、磁界センサ54a~54cを配置することで、第2の実施形態に係る磁気検出ユニット31に比べ、磁界センサ54a~54cによって囲まれる面積を低減することができる。したがって、第3の実施形態に係る磁気検出ユニット31Aでは第2の実施形態に係る磁気検出ユニット31に比べ、小型化を図ることができる。次に、磁石ユニットにおける永久磁石の配置について図18を参照して説明する。図18は、第3の実施形態に係る磁石ユニットを説明するための説明図である。図18に示すように、磁石ユニット41Aの保持部材53Aには、永久磁石51a~51cおよびバランスウェイト52の一部のそれぞれを収容する4つの凹部が反負荷側である主面側に形成される。これら4つの凹部は、回転軸Axからずれた位置、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に配置される。永久磁石51a~51cは、保持部材53Aに形成される凹部によって、磁界センサ54a~54cと同様に、回転軸Axと直交交差する線に対して2つの磁極が互いに非対称となるように磁性ワイヤが配置され、磁性ワイヤの長手方向の一端が他端よりも回転軸Axに近い位置に配置される。また、永久磁石51bに対し永久磁石51a,51cが、回転軸Axを中心とした90度回転対称の位置にある。磁界センサ54a~54cと永久磁石51a~51cとは、長手方向の中央が回転軸Axから同程度の距離となる位置に配置される。そのため、磁界センサ54a~54cは、回転体30が回転軸Ax周りに回転した場合に、永久磁石51a~51cと対向する位置に繰り返し位置する。また、永久磁石51bに対し回転軸Axを中心とした180度回転対称の位置には、バランスウェイト52が配置される。かかるバランスウェイト52は、永久磁石51a~51cと同程度の重量および形状を有しており、これにより、磁石ユニット41Aの重心位置を回転軸Ax近傍に位置させることができる。そのため、回転軸Axに対して磁石ユニット41Aをバランスよく回転させることができる。このように、第3の実施形態に係るモータのエンコーダでは、磁界センサ54a~54cと永久磁石51a~51cとが、回転軸Axと直交交差する線に対して非対称となるように配置される。そのため、磁界センサ54a~54cによって囲まれる領域の面積および永久磁石51a~51cによって囲まれる領域の面積をそれぞれ低減することができ、その結果、エンコーダおよびモータの小型化を図ることができる。第4の実施形態次に、第4の実施形態に係るモータを説明する。第4の実施形態に係るモータは、磁石ユニットにおける永久磁石の形状が第2の実施形態に係るモータ10とは異なる。以下においては、磁石ユニットにおける永久磁石の形状について具体的に説明する。また、上述した第2の実施形態の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付し、第2の実施形態と重複する説明については適宜、省略する。第4の実施形態に係る永久磁石の形状について図19を参照して説明する。図19は、第4の実施形態に係る永久磁石の形状を説明するための説明図である。図19に示すように、磁石ユニット41Bの保持部材53Bには、第2の実施形態に係る保持部材53と同様に、永久磁石81a~81cおよびバランスウェイト82の一部のそれぞれを収容する4つの凹部が反負荷側の主面側に形成される。これら4つの凹部は、回転軸Axからずれた位置、かつ回転軸Axに対して回転対称となる位置に配置される。永久磁石81a~81cは、磁界センサ54a~54cとの対向方向、すなわち、回転軸Axの軸方向から見て長手方向が先細となる楕円状に形成される。永久磁石81a~81cをこのような形状にすることにより、磁界センサ54a~54cに発生する磁化変化を急峻にすることができる。したがって、磁界センサ54a~54cによる位置検出精度を向上させることができる。また、永久磁石81bに対し回転軸Axを中心とした180度回転対称の位置には、バランスウェイト82が配置される。かかるバランスウェイト82は、永久磁石81a~81cと同程度の重量および形状を有しており、これにより、磁石ユニット41Bの重心位置を回転軸Ax近傍に位置させることができる。そのため、回転軸Axに対して磁石ユニット41Bをバランスよく回転させることができる。このように、第4の実施形態に係るモータでは、磁界センサ54a~54cによる位置検出精度を向上させることができる。なお、図19に示す例では、第2の実施形態に係るモータ10のうち、永久磁石の形状を変更した例を示したが、これに限定されるものではない。例えば、第1の実施形態に係るモータ1のうち永久磁石の形状を図19に示す楕円状にしてもよく、第3の実施形態に係るモータのうち永久磁石の形状を図19に示す楕円状にしてもよい。さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。例えば、上述した第1の実施形態では、エンコーダ3において、シャフト4の回転数に加え、シャフト4の回転位置1回転内の回転角度も検出するようにしてもよい。この場合、シャフト4の回転位置は、例えば、光式エンコーダによって検出される。例えば、上述した実施形態では、2つの永久磁石と1つの磁界センサとによって構成されるエンコーダと、3つの永久磁石と3つの磁界センサとによって構成されるエンコーダとについて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、3つの永久磁石と4つ以上の磁界センサとによって構成されるエンコーダであってもよく、また、4つ以上の永久磁石と3つ以上の磁界センサとによって構成されるエンコーダであってもよい。また、上述したモータでは、エンコーダが、回転子19および固定子18に対しブラケット16を介して隣接するようにしたが、これに限定されるものではない。例えば、回転子19および固定子18とブラケット16との間に、電力供給停止時にシャフト13を固定するブレーキを配置するようにしてもよい。かかるブレーキが電磁式ブレーキである場合、ブレーキからの磁界も発生するが、この場合でも、上述したモータでは、ブレーキからの磁界に対する影響を抑制することができる。また、上述した磁界センサでは、1つの磁性ワイヤを配置することとしたが、磁性ワイヤは2つ以上であってもよい。このように、磁性ワイヤは2つ以上として磁界センサを構成することで、磁界センサの発生する電力を向上させることができる。また、上述したエンコーダでは、磁界センサから出力される正パルスを回転数のカウントに用いることとしたが、これに限定されるものではない。例えば、磁界センサから出力される負パルスを回転数のカウントに用いてもよく、磁界センサから出力される正パルスおよび負パルスを回転数のカウントに用いてもよい。また、上述したエンコーダでは、永久磁石や磁界センサが凹部に配置される例を説明したが、凹部への配置に限定されるものではなく、例えば、永久磁石や磁界センサを平坦面や凸部に配置するようにしてもよい。"