"被測定電流からの誘導磁界により特性が変化する磁気センサ素子、及び前記磁気センサ素子の近傍に配置され、前記誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生するフィードバックコイルを含み、前記フィードバックコイルに通電して前記誘導磁界と前記キャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときの前記フィードバックコイルに流れる電流をセンサ出力する複数の磁気平衡式センサと、一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替える切り替え手段と、を具備することを特徴とする電流センサ。一対の磁気平衡式センサが前記被測定電流を通流する導体を挟んで配置されており、前記一対の磁気平衡式センサにおけるそれぞれの磁気センサ素子の感度軸方向が同じであることを特徴とする請求項1記載の電流センサ。前記切り替え手段は、外部信号により前記一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替えることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の電流センサ。相対的に小さい被測定電流の領域で前記一つ以外の磁気平衡式センサをOFFすることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載の電流センサ。前記磁気平衡式センサのON/OFF状態を示す信号を外部に出力することを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載の電流センサ。前記磁気センサ素子が磁気抵抗効果素子であることを特徴とする請求項1から請求項5のいずれかに記載の電流センサ。電流線を備えたバッテリー本体と、前記電流線に取り付けられ、請求項1から請求項6のいずれかに記載の電流センサと、を具備することを特徴とするバッテリー。磁性体コアを用いず、磁気抵抗効果素子を用いた構造においては、外部磁界の影響を受けるために、外部磁界の影響を低減させるために磁気シールドが必要となり、設計が難しくなると共に構造が複雑化し、製造コストの増大を招く問題がある。このため、2個以上の磁気センサ素子を用い、差動にて外部磁界をキャンセルする方法がある。しかしながら、磁気抵抗効果素子を用いた磁気平衡式センサは、被測定電流が相対的に小さい領域において、シャント抵抗式などの他の方式のセンサよりも消費電力が大きい。このため、外部磁界のキャンセルのために、磁気平衡式センサを複数用いると、特に、被測定電流が相対的に小さい領域で消費電力が大きくなってしまうという問題がある。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、簡単な構造で小型化を図ることができ、しかも小さい被測定電流を低消費電力で高精度に測定することができる電流センサを提供することを目的とする。本発明の電流センサは、被測定電流からの誘導磁界により特性が変化する磁気センサ素子、及び前記磁気センサ素子の近傍に配置され、前記誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生するフィードバックコイルを含み、前記フィードバックコイルに通電して前記誘導磁界と前記キャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときの前記フィードバックコイルに流れる電流をセンサ出力する複数の磁気平衡式センサと、一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替える切り替え手段と、を具備することを特徴とする。この構成によれば、単一の電流センサにおいて、一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替えるので、簡単な構造で小型化を図ることができ、被測定電流を低消費電力で検出することができる。本発明の電流センサにおいては、一対の磁気平衡式センサが前記被測定電流を通流する導体を挟んで配置されており、前記一対の磁気平衡式センサにおけるそれぞれの磁気センサ素子の感度軸方向が同じであることが好ましい。この構成によれば、地磁気などの外部磁界の影響をキャンセルし、より高精度に電流を測定することができる。本発明の電流センサにおいては、前記切り替え手段は、外部信号により前記一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替えることが好ましい。この構成によれば、スリープモードなど、ユーザが省電力化したいタイミングで、電流センサの消費電力を抑えることができ、磁気平衡式による広い測定範囲と省電力とを両立することができる。本発明の電流センサにおいては、相対的に小さい被測定電流の領域で前記一つ以外の磁気平衡式センサをOFFすることが好ましい。本発明の電流センサにおいては、前記磁気平衡式センサのON/OFF状態を示す信号を外部に出力することが好ましい。この構成によれば、電流センサが現在どのモードであるかを確認することができる。本発明の電流センサにおいては、前記磁気センサ素子が磁気抵抗効果素子であることが好ましい。この構成によれば、電流センサを設置する基板面と平行な方向に感度軸を配置し易く、平面コイルを使用することが可能となる。本発明のバッテリーは、電流線を備えたバッテリー本体と、前記電流線に取り付けられた上記電流センサと、を具備することを特徴とする。本発明の電流センサによれば、被測定電流からの誘導磁界により特性が変化する磁気センサ素子、及び前記磁気センサ素子の近傍に配置され、前記誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生するフィードバックコイルを含み、前記フィードバックコイルに通電して前記誘導磁界と前記キャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときの前記フィードバックコイルに流れる電流をセンサ出力する複数の磁気平衡式センサと、一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替える切り替え手段と、を具備するので、簡単な構造で小型化を図ることができ、しかも小さい被測定電流を低消費電力で高精度に測定することができる。以下、本発明の実施の形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。なお、ここでは、2つの電流センサで構成し、一方の電流センサを稼働し続け、他方の電流センサをON/OFFする場合について説明する。なお、本発明においては、3つ以上の電流センサを用いても良い。図1は、本発明の実施の形態に係る電流センサの一つの電流センサを示す図である。本実施の形態においては、図1に示す電流センサ1は、被測定電流が流れる電流線の近傍に配設される。電流センサ1は、センサ部11と、制御部12とから主に構成されている。センサ部11は、被測定電流によって発生する磁界を打ち消す方向の磁界を発生可能となるよう配置されたフィードバックコイル111と、磁気センサ素子である2つの磁気抵抗効果素子及び2つの固定抵抗素子からなるブリッジ回路112とから構成されている。制御部12は、ブリッジ回路112の差動出力を増幅する差動アンプ121と、フィードバックコイルのフィードバック電流を制御する電流アンプ124と、フィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ122と、一方の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替えるスイッチ回路123とを含む。フィードバックコイル111は、ブリッジ回路112の磁気抵抗効果素子の近傍に配置されており、被測定電流により発生する誘導磁界を相殺するキャンセル磁界を発生する。ブリッジ回路112の磁気抵抗効果素子としては、GMRGiantMagnetoResistance素子やTMRTunnelMagnetoResistance素子などを挙げることができる。磁気抵抗効果素子は、被測定電流からの誘導磁界の印加により抵抗値が変化する。2つの磁気抵抗効果素子と2つの固定抵抗素子によりブリッジ回路112を構成することにより、高感度の電流センサを実現することができる。ブリッジ回路112は、被測定電流からの誘導磁界に応じた電圧差を生じる2つの出力を備える。また、磁気抵抗効果素子を用いることにより、電流センサを設置する基板面と平行な方向に感度軸を配置し易く、平面コイルを使用することが可能となる。ブリッジ回路112は、被測定電流により生じた誘導磁界に応じた電圧差を生じる2つの出力を備える。ブリッジ回路112の2つの出力は差動アンプ121で増幅される。この場合、増幅された出力が電流アンプ124によりフィードバックコイル111に電流フィードバック電流として与えられる。このフィードバック電流は、誘導磁界に応じた電圧差に対応する。このとき、フィードバックコイル111には、誘導磁界を相殺するキャンセル磁界が発生する。そして、誘導磁界とキャンセル磁界とが相殺される平衡状態となったときのフィードバックコイル111に流れる電流がI/Vアンプ122で電圧に変換され、この電圧がセンサ出力となる。なお、電流アンプ124においては、電源電圧を、I/V変換の基準電圧フィードバックコイル抵抗の定格内最大値×フルスケール時フィードバックコイル電流に近い値に設定することで、フィードバック電流が自動的に制限され、磁気抵抗効果素子やフィードバックコイルを保護する効果が得られる。また、ここではブリッジ回路112の二つの出力の差動を増幅してフィードバック電流に用いたが、ブリッジ回路からは中点電位のみを出力とし、所定の基準電位との電位差をもとにフィードバック電流としてもよい。ここで、一方の磁気平衡式センサのON/OFFの切り替え方について説明する。磁気平衡式センサの電力消費は、主にフィードバックコイル111への通電により成されるが、ブリッジ回路112においても、コイル部の3程度と僅かではあるが、電力の消費がある。もし被測定電流の急激な変化が少なく、省電力モード通電停止モードでの消費電力を出来る限り抑えたいシステムに本発明を適用する場合には、ブリッジ回路への通電も停止することが望ましい。一方、シャントより電力が抑えられる等の省電力の効果が、コイル部の通電停止だけでも得られるシステムにおいては、電源ON時の安定までの時間が早くなるという利点があるため、ブリッジ回路への通電は続けるほうが好都合である。以下では、この後者の場合の例について説明する。スイッチ回路123は、一方の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替える。すなわち、フィードバックコイル111への通電/通電停止を切り替える。このように、スイッチ回路123は、通常モード通電モードの際に、電流線に流れる被測定電流による誘導磁界を打ち消す磁界キャンセル磁界を生じさせ、省電力モード通電停止モードの際に、キャンセル磁界を生じさせないように回路制御を行う。すなわち、スイッチ回路123は、フィードバック電流のON/OFFを切り替える。本実施の形態においては、上述した構成の電流センサが、被測定電流を通流する電流線を挟んで2つ一対で配置されており、2つの電流センサにおけるそれぞれの磁気抵抗効果素子の感度軸方向が同じである。図2は、本発明の実施の形態に係る電流センサの配置状態を示す図である。図2に示す構成においては、被測定電流が通流する電流線2を中心に対向して2つの電流センサ1A,1Bが配設されている。図3に示すように、センサ部11A,11Bは、被測定電流によって発生する磁界を打ち消す方向に巻回されたフィードバックコイル111と、磁気検出素子である2つの磁気抵抗効果素子及び2つの固定抵抗素子からなるブリッジ回路112とから構成されている。制御部13は、センサ部11Aのブリッジ回路112の差動出力を増幅する差動アンプ131と、センサ部11Aのフィードバックコイル111のフィードバック電流を制御する電流アンプ133と、センサ部11Aのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ132と、センサ部11Bのブリッジ回路112の差動出力を増幅する差動アンプ134と、センサ部11Bのフィードバックコイル111のフィードバック電流を制御する電流アンプ135と、センサ部11Bのフィードバック電流を電圧に変換するI/Vアンプ136と、フィードバックコイル111への通電を切り替える、すなわち一方の電流センサのON/OFFを切り替えるスイッチ回路137とを含む。図3に示す回路における各部位は図1と同じであるので、その詳細な説明は省略する。図3に示す構成において、スイッチ回路137は、電流センサ1A,1Bのうちの一方の電流センサをON/OFFフィードバックコイル111への通電/通電停止するように切り替え制御する。そして、スイッチ回路137は、通常モードの際には、I/Vアンプ132,136の電圧の差動をとってセンサ出力とし、省電力モードの際には、稼働している電流センサの電圧をセンサ出力とする。このような構成により、通常モードの際には、2つの電流センサ1A,1Bにおけるそれぞれの磁気抵抗効果素子の感度軸方向は同じであるため地磁気などの外部磁場はキャンセルされ、より高精度に電流を測定することができ、被測定電流がほとんど流れていない状態では、省電力モードにより一つの電流センサを除いた他の電流センサの電力をOFFとすることにより、電流センサの消費電力を軽減することができる。なお、通常モードにおいては、ONしたままの電流センサが電流を検知したタイミングで、他の全ての電流センサをONにする。通常モードにおいては、1次電流磁場は正負逆方向であり、地磁気などの外部磁場や素子オフセットは同方向に測定されるため、それらの差をとることにより、1次電流磁場のみを2倍の感度で取り出すことができ、電流センサとしての精度を高くできる。なお、2個以上の複数個の電流センサを用いることにより、より外部磁界キャンセルの演算精度は上がると考えられる。上述したように、GMR素子を用いた磁気平衡式電流センサは、被測定電流が小さい場合に、シャント抵抗などの他の方式に比べ消費電力が大きくなる。したがって、本発明においては、消費電力を少なくするためには、相対的に小さい被測定電流の領域で1つの電流センサを除いた他の電流センサの電力をOFFとするここでは、一方の電流センサの電力をOFFとする。したがって、スイッチ回路123は、被測定電流に対して閾値判定することにより、一つの電流センサのみを稼働するモード省電力モードとすべての電流センサを稼働するモード通常モードとを切り替えるモード切り替え。具体的には、相対的に小さい被測定電流側で省電力モードとし、それより大きい被測定電流側で通常モードとする。このとき、被測定電流の閾値は、頻繁な切り替えを避けるためにヒステリシスを設けるのが良い。また、スイッチ回路123は、外部信号により省電力モードと通常モードとを切り替え一つ以外の磁気平衡式センサのON/OFFを切り替えても良い。このようにすることにより、スリープモードなど、ユーザが省電力化したいタイミングで、電流センサの消費電力を抑えることができる。この場合においては、モード信号が外部からスイッチ回路123に入力されるモード入力。この際、GMR素子が磁気飽和するような被測定電流であった場合には、実際にはモードを切り替えないような保護機能を用意しておくことが望ましく、さらに次に述べるモード出力などを併用すれば、より状態を分かりやすくすることができる。また、スイッチ回路123は、自動的にモード切り替えを行う場合には、どちらのモードで被測定電流を測定しているかの情報省電力モード又は通常モードであることを示す信号磁気平衡式センサのON/OFF状態を示す信号を外部に出力するように構成しても良い。これにより、電流センサが現在どのモードであるかを確認することができる。この場合においては、スイッチ回路123が外部モニタに接続可能に構成される。なお、スイッチ回路123において自動的にモード切り替えを行う場合には、被測定電流に対して閾値判定を行い、その結果に基づいてモード切り替えを行っても良く、電流センサが装着されている機器からの情報に基づいてモード切り替えを行っても良い。ここで、本発明の電流センサを用いて省電力モードと通常モードとを切り替える例について説明する。GMR素子を用いた磁気平衡式センサGMR平衡式の消費電力の例を図4に示す。上述したように、磁気平衡式センサは、被測定電流が小さい場合に、シャント抵抗などの他の方式に比べて消費電力が大きくなる問題がある。1次電流被測定電流I[A]による磁界は、線導体の場合で電流の中心から1mm離れたところでI×0.2[mT]と計算でき、これに対して地磁気は数十[μT]でほぼ一定の大きさであるから、常に1次電流で数百[mA]相当のコイル電流を流していることとなる。本発明の電流センサを、動作時の大電流モードとそれ以外の小電流モードがはっきり分かれている例として考えられる、電気自動車やハイブリッドカーのバッテリー電流センサに適用する例を示す。例えば、ハイブリッドカーに搭載されるモータの定格が60kWであり、バッテリーが28直列であり、電圧が201.6Vとする。この場合、モータの定格運転中には、バッテリー電流は300A程度流れることとなる。一方、停車時においては、電力消費は主に電装品によるものとなり、これらを全て足しても87A12Vであり、これは電流電圧変換してバッテリー電流にすれば5A程度となる。そこで、一つ以外の電流センサをOFFに切り替える閾値として、まず、5Aよりも十分大きく、300Aより十分小さい20Aを選定する。逆に、全ての電流センサをONに切り替える閾値は、頻繁な切り替えを避けるためにヒステリシスを設け、例えば20Aと5Aから適度に離れた10Aを選定するのが良い。これらの閾値は、地磁気などの外部磁界が1次電流で数百[mA]相当であるのに対しても十分大きく、外乱による誤動作を抑えることができる値ともなっている。上記条件において、本発明の電流センサHybridの消費電力を図5及び図6に示す。図6は、図5における切り替え部分を拡大した図である。図5及び図6から分かるように、被測定電流20Aを閾値としてモードの切り替えを行うことにより、GMR平衡式センサの広い測定範囲でかつ高精度であるという利点を生かしつつ、停車時のような被測定電流が小さい場合には、消費電力を少なくすることができる。また、ハイブリッドカーの場合にはバッテリーの電流は直流であるが、家庭用電源などの交流の電流を測定する場合においても、本発明の構成を適用することができる。この場合には、例えば、被測定電流の最大値ピークが省電力モードの電流範囲、例えば1Aを下回る状態となれば、2個目以降の電流センサをOFFへと切り替え、逆に、被測定電流が1Aより大きく、OFFとしても電流センサが磁気飽和しない範囲内である2Aを上回る状態となれば、全ての電流センサをONとするような閾値設定を行う。直流の場合のモード切り替え制御の違いは、交流変動の最大値によってのみ判断をすることであり、全電流センサをONとして動作させている間には、交流変動周期での1A以下の電流値の時間もそのまま動作させる、という点である。これにより、電流センサの頻繁な切り替えON/OFFを防ぎ、より大電流への変化への追従を早くできるという効果が得られる。一方、2個目以降の電流センサをOFFへと切り替える閾値、例えば1Aを適切に設定できれば、全電流センサONでの動作の間に消費電流を抑える効果が薄れたとしても、省電力モードにおいては本来の狙い通り、消費電流を抑える効果が得られる。なお、この場合の地磁気などの外乱磁界との区別は、外乱磁界が主に直流成分より成っていることから、検知磁界の交流成分だけを見るようにすれば容易である。このように、本発明の電流センサによれば、単一の電流センサにおいて通常モード全ての電流センサを駆動するモード及び省電力モード一つの電流センサのみを駆動するモードを切り替えるので、磁気平衡式による広い測定範囲と省電力化とを両立することができる。特に、本発明は、磁気抵抗効果素子を用いた電流センサであって、フィードバックコイルが近接している構成において有効である。また、磁気抵抗効果素子は、その感度軸が面内方向であるため、電流センサの製造工程において、磁気抵抗効果素子の直近にコイルを成膜することができ、結果として比較的小さいフィードバック電流で、大電流による磁場を打ち消す磁場を発生できる構成がとれる、という利点がある。電流センサを用いたバッテリー本発明の電流センサを用いたバッテリーは、電流線を備えたバッテリー本体と、この電流線に取り付けられた電流センサとを具備する。このような構成を有するバッテリーにおいて充放電制御を行ってバッテリーのマネジメントを行う場合バッテリーマネジメントシステムについて説明する。本実施の形態で示した電流センサは、バッテリーに設けることにより、バッテリーの管理を行うことができる。具体的には、図7に示すように、Liイオン電池、NiMH電池、鉛蓄電池などの充放電を行うバッテリーの端子プラス極又はマイナス極に電流センサを設け、当該電流センサを用いてバッテリーの充放電の電流を計測し、積算することによりバッテリーの残量管理を行うことができる。バッテリーの使用時の場合と未使用時の場合とで流れる電流値は大きく異なるが、本実施の形態で示した電流センサを用いることにより、すなわち、被測定電流が小さい場合に省電力モードとし、被測定電流がそれより大きい場合に通常モード磁気平衡式の差動検出とすることにより、一つの電流センサで使用時と未使用時の電流量を高い精度で検出することができる。バッテリーの電流値を高精度で測定することにより、積算誤差が低下することが可能となるため、過充電、過放電のためにバッテリーに設けるマージンを小さくすることができる。その結果、バッテリーを効率的に使用することが可能となり、例えば、電気自動車などのバッテリーに本実施の形態で示す電流センサを適用することにより、走行距離を延ばすことができる。本発明は上記実施の形態に限定されず、種々変更して実施することができる。例えば、上記実施の形態においては、電流センサとして磁気平衡式の電流センサを用いた場合について説明しているが、本発明は、電流センサとして磁気平衡式の電流センサを用いた場合にも同様に適用することができる。すなわち、本発明は、被測定電流が小さい場合に省電力モードとし、被測定電流がそれより大きい場合に通常モード磁気比例式の差動検出とする場合にも同様に適用することができる。また、上記実施の形態における各素子の接続関係、大きさ、数値などは適宜変更して実施することが可能である。また、上記実施の形態においては、磁気平衡式センサに磁気抵抗効果素子を用いた場合について説明しているが、磁気平衡式センサにホール素子やその他の磁気検出素子を用いて構成してもよい。その他、本発明は、本発明の範囲を逸脱しないで適宜変更して実施することができる。"