給水流入口と、給水流出口とを有し、内部に給水流路が形成された筒体と、前記給水流路内に設けられ、動翼羽根を有し、前記給水流路に対して略平行な回転軸の周りに回転する動翼と、前記動翼と一体に回転可能なマグネットと、前記マグネットの回転により起電力を生ずるコイルと、前記動翼の周面および前記給水流入口側の面を覆うキャップと、前記キャップのうち前記動翼の周面に対向するよう配置され、前記動翼の周方向に向けて流入した水を噴出するノズルと、前記筒体内部の一部を縮径して形成され、前記キャップを支持する支持段部と、前記キャップを前記支持段部に向けて圧着しつつ固定する固定部と、を備えることを特徴とする水栓用発電機。前記固定部は、前記キャップを前記支持段部に圧着するスプリング形状のバネであることを特徴とする、請求項1に記載された水栓用発電機。前記キャップのうち、前記バネが当接する面に、前記バネと嵌合固定するバネ保持部を設けたことを特徴とする、請求項2に記載された水栓用発電機。本発明は、キャップと相手部材との間でのごみ噛みを防ぐことで、狙いの吐水を確保し、発電量の低下を防止することができる水栓用発電機を提供する。本発明の一態様によれば、給水流入口と、給水流出口とを有し、内部に給水流路が形成された筒体と、前記給水流路内に設けられ、動翼羽根を有し、前記給水流路に対して略平行な回転軸の周りに回転する動翼と、前記動翼と一体に回転可能なマグネットと、前記マグネットの回転により起電力を生ずるコイルと、前記動翼の周面および前記給水流入口側の面を覆うキャップと、前記キャップのうち前記動翼の周面に対向するよう配置され、前記動翼の周方向に向けて流入した水を噴出するノズルと、前記筒体内部の空間のうち、上流側より縮径して形成され、前記キャップを支持する支持段部と、前記キャップを前記支持段部に向けて圧着しつつ固定する固定部と、を備えることを特徴とする水栓用発電機が提供される。本発明によれば、キャップと相手部材との間でのごみ噛みを防ぐことで、狙いの吐水を確保し、発電量の低下を防止することができる水栓用発電機を提供する。以下、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明をする。尚、各図面中、同一の構成要素には同一の符号を付す。図1は、本発明の実施の形態に係る発電機1の模式断面図である。発電機1には、主として、給水流入口201、給水流出口202、給水流路203、筒体13、キャップ14、動翼15、マグネットM、ステータ9が備えられ、これらは、ケース12図3を参照の中に収容されている。ここで、発電機1の説明をする前に、発電機1を備えた自動水栓装置3の説明をする。図2は、本発明の実施の形態に係る発電機を備えた自動水栓装置以下、単に自動水栓装置とも称するの取付例を表す模式図である。図3は、本発明の実施の形態に係る発電機を備えた自動水栓装置の模式断面図である。尚、図中の矢印は、流水の方向を示している。自動水栓装置3は、例えば、図2に示すように洗面台2などに取り付けられる。自動水栓装置3は、配管4を介して、水道水等の流入口5に接続されている。自動水栓装置3は、円筒状の本体3aと、この本体3aの上部に設けられ本体3aの径外方向に延出する吐水部3bとを有する。図3に示すように、吐水部3bの先端には、吐水口6が形成され、さらにこの吐水口6の近傍にはセンサ7が内蔵されている。また、自動水栓装置3の内部には、流入口5から流入し、配管4内を流れてきた給水を、吐水6へと導く給水流路10が形成されている。本体3aの内部には、その給水流路10を開閉するための電磁弁8が内蔵され、さらに電磁弁8の下流側には吐水量を一定に制限するための定流量弁55が内蔵されている。また、水道等の元圧が使用圧よりも高すぎる場合に減圧するための減圧弁または調圧弁図示省略が、電磁弁8より上流側に内蔵されている。尚、定流量弁55、減圧弁、調圧弁は、必要に応じて適宜設けるようにすればよい。定流量弁55より下流の吐水部3bの内部には、発電機1が備えられている。また、本体3aの内部には、発電機1で発電された電力を充電しておく充電器56、センサ7の駆動や電磁弁8の開閉などを制御する制御部57が設けられている。発電機1は、電磁弁8及び定流量弁55よりも下流側に配設されているため、水道の元圧一次圧が、発電機1に直接作用することはない。そのため、発電機1は、それほど高い耐圧性を要求されず、このような配置は、信頼性やコストの点で有利である。また、充電器56と制御部57とは、図示しない配線を介して接続されている。そして、充電器56及び制御部57は、本体3aの上部であって、給水流路10の最も上方の位置よりもさらに上方の位置に配置されている。そのため、給水流路10を形成する流路管の外面に結露した水滴が、落下または流路管を伝って流れ落ちても、制御部57が浸水することを防ぐことができ、制御部57の故障を防止することができる。同様に、充電器56も給水流路10の上方に設けているため、充電器56が浸水することを防ぎ、充電器56の故障をも防止することができる。発電機1に設けられたコイル50図5参照と制御部57とは、図示しない配線を介して接続され、コイル50の出力が制御部57を介して充電器56に送られるようになっている。なお、水栓用発電機1は、水栓装置3の水栓金具本体3a及び吐水部3bの内部に設けられることに限らない。例えば、水栓装置3の水栓金具と、これよりも上流側に設けられた止水栓元栓105図2参照との間を接続する配管流路4に設けてもよい。自動水栓装置3は、生活空間において好適に使用される。使用目的としては、例えば、キッチン用水栓装置、リビングダイニング用水栓装置、シャワー用水栓装置、トイレ用水栓装置、洗面所用水栓装置などが挙げられる。また、本実施の形態に係る発電機1は、人体感知センサを用いた自動水栓装置3に限らず、例えば、手動スイッチのオン/オフによるワンタッチ水栓装置、流量をカウントして止水する定量吐水水栓装置、設定時間を経過すると止水するタイマー水栓装置などにも適用させることができる。また、発電された電力を、例えば、ライトアップ、アルカリイオン水や銀イオン含有水などの電解機能水の生成、流量表示計量、温度表示、音声ガイドなどに用いることもできる。また、自動水栓装置3において、吐出流量は、例えば、毎分100リットル以下、望ましくは毎分30リットル以下に設定されている。特に、洗面所用水栓においては、毎分5リットル以下に設定されていることが望ましい。また、トイレ用水栓のような吐出流量が比較的多い場合には、給水管から、発電機1に流れる水流を分岐させて、発電機1を流れる流量を毎分30リットル以下に調整することが望ましい。これは、給水管からのすべての水流を発電機1に流すと、動翼15の回転数が大きくなりすぎ、騒音や軸摩耗が増大する可能性が懸念され、また、回転数が増大しても適正回転数以下でなければ、渦電流やコイル熱によるエネルギー損失が生じるため、結果として発電量は増大しないからである。尚、水栓装置が取り付けられる水道管の給水圧としては、例えば、日本においては50kPaキロパスカル程度の低水圧である場合もあり得る。次に、図1に戻って、発電機1について説明する。筒体13は、給水流出口202の側から順に、給水流出口を形成する小径部13aと、小径部13aより径の大きい大径部13bと、小径部13aより延設され大径部13bとの間を繋ぐフランジ部13cと、大径部13bのフランジ部13cとは逆の端面に設けられた支持段部13dと、支持段部13dより給水流入口201側に伸び、大径部13bより支持段部13dの分だけ径の大きい外郭部13eと、からなる段付き形状を呈し、その内部が給水流路に連通した状態で、図2、図3に図示される吐水部3bに配設される。この際、筒体13動翼15の回転軸中心軸が、流水の方向に対して略平行となるようにして配設される。また、筒体13は、小径部13aを下流側に、大径部13bを上流側に向けて配設される。筒体13の内部には、上流側から順に、給水流入口201、キャップ14、動翼15、軸受17、給水流出口202が設けられている。また、給水流入口201と給水流出口202との間には、給水流路203が設けられている。軸受17は小径部13aの内部に設けられ、キャップ14及び動翼15は大径部13bおよび外郭部13eの内部に設けられている。外郭部13eと大径部13bとの境目には、給水流入口201側の外郭部より縮径して設けた支持段部13dが設けられている。そして、その支持段部13dは環状に形成され、この支持段部13dの上にキャップ14が、固定部であるスプリング形状のバネ81によって支持段部13dに押しつけられるよう付勢されつつ支持されている。尚、キャップ14とキャップ14の周面に設けられたノズル18についての詳細は後述する。キャップ14の下流側には、動翼15が設けられている。動翼15は、円柱状を呈し、径内方向に突出した複数の突起状の動翼羽根19が設けられている。周方向に見て隣り合う動翼羽根19間の空間は、動翼流路72として機能する。尚、動翼羽根19についての詳細は後述する。そして、後述する動翼リング15aの端面やマグネットMと、筒体13との間には動翼15を回転可能とするための隙間が設けられ、この隙間がバイパス流路60となる。また、軸受17に支持された中心軸24が上流側に向けて突出するようにして設けられている。中心軸24は、動翼15と一体化しており、中心軸24の両端部をキャップ14と軸受17とに支持させて、中心軸24と一体化された動翼15が軸受17および筒体13に対して回転可能とされている。尚、軸受17と中心軸24とを一体化し、中心軸24が動翼15のボス部15bを挿通するようにして、、中心軸24のまわりを動翼15が回転するようにしてもよい。すなわち、動翼15の回転軸が給水流路に対して略平行となるように、動翼羽根部を有する動翼15を給水流路に設ければよい。ここでいう動翼15の回転軸は、中心軸24と同じである。軸受17は、筒体13の小径部13a内周面に設けられた回転規制用の突起によって、回転不能に小径部13aに嵌装されている。そして図示はないが、軸受17は給水流路203と給水流出口202とを連通する連通穴を有しており、筒体13内部の給水の流れが妨げられることはない。筒体13の大径部13bの内部には、動翼羽根19の下流側であって径外方側の側端面に設けられた動翼リング15aと、動翼リング15aの外周部に固定された円環状のマグネットMとが収容されている。筒体13の小径部13aの外側には、マグネットMの下流側の径方向に略直角な方向の端面に対向させるようにしてステータ9が設けられている。また、マグネットMは、動翼羽根19と給水流出口202との間に設けている。このようにマグネットMを配置させることによって、径方向の寸法が小さくても、発電量を確保できる発電機を設けることができる。その理由は、動翼羽根19と給水流出口202との間であって、ノズル18の下流側である空間に、径方向に大きなマグネットMを配置させることができるからである。本実施の形態においては、ステータ9を、マグネットMの径方向に略直角な方向の端面に対向配置させる構造のため、ステータ9をマグネットMの径外方向に対向配置させる場合ラジアル配置に比べて、径方向寸法を小さくすることができる。また、動翼15の径外方にステータ9を配置しない分、動翼15の径方向寸法の拡大が図れ、発電量を増加させることができる。また、筒体13を樹脂などのような電気伝導度の低い材料で形成するものとすれば、金属で形成した場合と比べて渦電流損が低減できるので、発電量をさらに増加させることができる。この場合、磁束が通過する大径部13bのみを樹脂などのような電気伝導度の低い材料で形成するようにしてもよい。次に、マグネットMとステータ9について説明をする。図4は、マグネットMを説明するための模式斜視図である。図5は、ステータ9を説明するための模式斜視図である。図4に示すように、マグネットMの径外方向の端面外周面には、周方向に沿ってN極とS極とが交互に着磁されている。図5に示すように、ステータ9は、いずれも軟磁性体例えば、圧延鋼からなる第1ヨーク31、第2ヨーク32およびこれらに連接するインダクタ31a、ヨーク31b、インダクタ32aと、これら第1ヨーク31、第2ヨーク32、インダクタ31a、ヨーク31b、インダクタ32aで囲まれた空間内に配置されるコイル50とを有する。円環状に巻回されたコイル50は、その内周面部、外周面部および径方向に略直角な方向の両端面部が、第1ヨーク31、第2ヨーク32、インダクタ31a、ヨーク31b、インダクタ32a、第3ヨーク33によって囲まれている。第1ヨーク31は、略円環状を呈し、コイル50の内周面部を囲むようにして配置され、その径方向に略直角な方向の一端部には、径外方向に向けて、複数のヨーク31bが一体的に設けられている。第1ヨーク31において、コイル50の内周面部に対向する部分と、ヨーク31bとは、略直角となっている。ヨーク31bは、コイル50の周方向に沿って等間隔で配置されている。ヨーク31bの一端は、さらにコイル50の径方向に略直角な方向に延出してインダクタ31aを形成している。第2ヨーク32は、略円環状を呈し、コイル50の外周面部を囲むようにして配置され、その径方向に略直角な方向の一端部には、複数のインダクタ32aが径方向に略直角な方向に向けて一体的に設けられている。インダクタ32aは、コイル50の周方向に沿って等間隔で配置されるとともに、第1ヨーク31の各インダクタ31aの間に配置されるようになっている。すなわち、第1ヨーク31のインダクタ31aと、第2ヨーク32のインダクタ32aとが、コイル50の周方向に沿って、交互に、且つ互いに離間して並んでいる。また、インダクタ31a、32aは、コイル50の外周面部を囲むようにして配置された部分第2ヨーク32の直上に設けられ、コイル50の中心から各インダクタ31a、32aまでの距離は略同一となっている。インダクタ31a、32aは、径方向に略直角な方向に延出するようにして設けられ、その内周面コイル50の中心方向に位置する側の面が、マグネットMの外周面径外方向の面と対向するようになっている。また、ヨーク31bは、コイル50の一方の端面部と対向している。そのコイル50の一方の端面部は、ヨーク31b及び筒体13のフランジ部13cを間に挟んで、マグネットMの径方向に略直角な方向の端面と対向している。ここで、発電機1の径方向の寸法を小さくしようとすれば、マグネットMの径方向の寸法も小さくしなければならない。しかしその場合でも、マグネットMの径方向に略直角な方向の寸法は小さくする必要がなく、また、場合によっては大きくすることもできる。本実施の形態においては、インダクタ31a、32aをマグネットMの外周面に対向するように設けている。そのため、マグネットMの外周面からの磁束をインダクタ31a、32aを介してコイル50に導くことができ、径方向寸法を小さくした場合でも、その影響を少なくすることができ、所定の発電量を確保することができる。このように、発電量を確保したまま発電機1の径方向寸法の小型化を図ることができれば、例えば、発電機1が配設される自動水栓装置3の寸法をも小さくすることができる。その結果、自動水栓装置3の設置性、操作性などを向上させることができ、また、自動水栓装置3の外観デザインの採用に関する許容性をも向上させることができる。例えば、従来よりも細身の現代的なデザインを採用することができるようにもなる。第3ヨーク33は、リングプレート状を呈し、コイル50の他方の端面部と対向して設けられる。また、第3ヨーク33の外周側の一部が切り欠かれて、図示しないコイル配線の取り出し部が形成されている。第3ヨーク33は、第1ヨーク31及び第2ヨーク32におけるそれぞれのヨーク31a、ヨーク31b、インダクタ32aが設けられた端部と反対側の端部に結合されている。第1ヨーク31~第3ヨーク33によって囲まれた空間内に、コイル50が収容され、コイル50からの配線は、第3ヨーク33の外周側に形成された図示しないコイル配線の取り出し部から外部に引き出されるようになっている。このように、コイル50の配線は、第3ヨーク33の外周側に形成された図示しないコイル配線の取り出し部を介して、外周側から外部に取り出されるので、内周側から取り出す場合に比べて、制御部57までの配線の取りまわしが容易となる。また、第3ヨーク33には、例えば、凸状の位置決め部が設けられており、この位置決め部を、第1ヨーク31及び第2ヨーク32のそれぞれに形成された凹状の切り欠き部に係合させることで、第1ヨーク31及び第2ヨーク32は、それぞれ周方向の所定の位置に位置決めされる。これにより、インダクタ31a、32a間のピッチ精度を向上させることができる。尚、第3ヨーク33に凹状の位置決め部を、第1ヨーク31及び第2ヨーク32のそれぞれに凸状の位置決め部を設けるようにすることもできる。また、第2ヨーク32には切り欠き部39aが、第3ヨーク33には切り欠き部39bが設けられている。このように、各ヨーク32、33において、コイルの周面部を囲むようにして設けられた部分に、インダクタ31a、32aが設けられた一端側から隣接するインダクタの間を切り欠いた切り欠き部39a、39bを間欠的に設けることで、各ヨーク32、33を周方向に磁気的に絶縁するようにしている。そして、各ヨーク32、33の周面に沿って形成される磁路のうち、発電に必要のない部分を削り取ることで、鉄損を抑制することができ発電量を増加させることができる。尚、マグネットMの下流側端面に対向させてステータ9が配置されている場合を説明したが、ステータ9は、マグネットMの上流側端面に対向させて配置してもよく、あるいは、マグネットMの上流側及び下流側の両端面にそれぞれ対向させて1対のステータ9を配置させてもよい。図6は、本実施の形態に係る発電機1に備えられるキャップ14を説明するための模式斜視図である。また、図7及び図8は、図1におけるA-A矢視断面図である。尚、図1において説明をしたものと同様の部分には同じ符号を付し、その説明は省略する。図6ab、図7に示すように、キャップ14は、円柱体の一方の端面上流側に位置する面に円柱体と同心でかつ円柱体の径より小径の円柱であるバネ保持部14cと、円柱体およびバネ保持部14cと同心でバネ保持部14cよりも小径でかつ高さの高いの円柱である円柱突起14dと、を一体的に設けた階段形状を呈している。また、円柱体の他方の端面下流側に位置する面側には、端面より径の大きいフランジ部14aが設けられている。なお、図6aで示している通り、キャップ14は複数の部品で構成されていてもよく、例えばフランジ部14aを別体で組みつけたような構成であっても、本発明に含まれるものとする。また、キャップ14の内部には、フランジ部14aが設けられた側の端面に開口した円柱形状を呈した空間部14b図1を参照が設けられている。そして、空間部14bには動翼15の上流端側に設けられた動翼羽根19が収納されている。キャップ14の中心軸上であって、空間部14bに面する側の面には動翼15を挿通する中心軸24の一端が支持されており、中心軸24は円柱突起14dの内部まで挿通している。また、キャップ14の周面のうち、フランジ部14aの給水流入口201側に隣接する位置には、空間部14bに連通する3つのノズル18が設けられている。これら3つのノズル18は、動翼15の周囲において120度の角度関係で、均等等間隔に配置されている。なお、3つのノズル18を配置する場合に、それぞれのノズルの周方向での配置角度は120度に限定されるものではなく、ノズル18から噴出される水流が動翼15の周方向において対称性を保つように配置されていればよい。すなわち、動翼15の回転角に対する動翼15のトルクのばらつきが小さくなるように、ノズル18を配置することができる。また、キャップ14は、給水流出口側の端部を筒体13の支持段部13dに向けてスプリング形状のバネ81によって付勢されて押しつけて固定されている。バネ81の一端はキャップ14のバネ保持部14cに嵌装され、他端は筒体13にOリング52を介して固定された給水流入口形成部材51に嵌装されており、バネ81はキャップ14と給水流入口形成部材51とによって狭持されている。キャップ14をバネ81によって常に支持段部13dに向けて押しつけているため、キャップ14と支持段部13dとの間に隙間が生じることがなく、ごみが噛みこむのを防いでいる。また、キャップ14と支持段部13dとの間に隙間が生じることがないため、給水流入口201から流入した水流全てをノズル18から噴出させて動翼15を回転させる水流を最大量確保することができ、発電量を高くすることができる。ノズル18から噴出させた水流は、動翼15を回転させるために指向性をもたせているため、発電に大きく寄与するが、隙間からキャップ14の内部に流入した水流は、指向性を持っていないため、ノズル18から噴出させた水流と比べて発電への寄与が小さい。そのため、隙間から水流の一部が流入することにより発電量が低下することを、防ぐ必要がある。キャップ14が複数の部品によって構成されている場合も同様のことがいえる。図9a及びbは、動翼15がノズル18からの水流により受けるトルクを表したグラフである。これらのグラフにおいて、横軸は動翼15の回転角度を表し、縦軸は動翼15が受けるトルクを全回転角にわたって受けるトルクの平均で除した値を表す。図9a及びbは、いずれも、動翼羽根19の枚数が11枚であり、3つのノズル18を等間隔120度ごとに配置した場合を表す。ただし、図9aは、3つのノズル18から等しい量の水流を噴出させた場合流量比は、1:1:1であるを表し、3つのノズル18から噴出される水流の対称性が保たれている。一方、図9bは、3つのノズル18から噴出させる水量の流量比を4:1:1とした場合を表す。つまり、図9bにおいては、3つのノズル18から噴出される水流の対称性は保たれていない。ここで、3つのノズル18から噴出される水の流量の合計は、図9aの場合と図9bの場合とで同一である。図9bをみると、動翼15が受けるトルクは、回転角に応じて周期的に大きく変動していることが分かる。つまり、3つのノズル18から噴出される水流の対称性が保たれていない場合図9bには、動翼15が受けるトルクが変動し、脈動しやすくなる。これに対して、図9aをみると、動翼15が受けるトルクの変動ははるかに小さい。つまり、3つのノズル18から噴出される水流の対称性が保たれている場合図9aには、動翼15が受けるトルクの変動は抑制され、脈動が抑制されて円滑に回転することが分かる。図10a及びbは、図9a及びbのそれぞれのケースにおいて、11枚の動翼羽根19のそれぞれが水流により受けるトルクを表したグラフである。ここでも、横軸は動翼15の回転角度を表し、縦軸は1枚の動翼羽根19がノズル18からの水流により受けるトルクを動翼15の全体が全回転角にわたって受けるトルクの平均で除した値を表す。図10bをみると、1枚の動翼羽根19が受けるトルクは、回転角がおよそ40度において、3つのノズル18のうちで流量が多いノズル18からの水流により最大で1程度まで急激に上昇し、それ以外の回転角度ではほぼゼロに近いトルクしか受けないことが分かる。つまり、3つのノズル18から噴出される水の流量が均等でない場合には、それぞれの動翼羽根19が受けるトルクの変動も極めて大きいことが分かる。このように不均一なトルクがかかることにより、動翼15の脈動が生じやすくなる。これに対して、図10aをみると、動翼羽根19のそれぞれは、3つのノズル18からの均等な水流に対応して、回転角がおよそ40度、160度、280度において、0.46程度の均等なトルクを受けることが分かる。つまり、3つのノズル18を均等に配置し、均等な水流を噴出させることにより、水流の対称性を保ち、動翼羽根19は、回転角に応じた均等なトルクを受ける。その結果として、動翼15を円滑に回転させ、脈動を抑制できる。なお、図10a及びbにおいて、トルクにマイナスの値が表れているのは、動翼羽根19が、水流によって回転方向とは逆向きの力を受けることによる。以上、具体例を参照しつつ説明したように、3つ以上のノズルから噴出される水流の対称性が保たれていれば、動翼15は円滑に回転し、脈動を抑制できる。ただし、水流は完全に対称である必要はなく、水圧によって動翼15にかかる力が、動翼羽根19での脈動を抑制できる程度に動翼15の回転中心においてつり合っていればよい。したがって、3つのノズル18の配置角度が等間隔となるように配置してもよいが、あるいは、動翼19にかかる水圧が回転中心において概ねつりあう限りにおいて、3つのノズル18の配置角度が等間隔から外れるように配置してもよい。またさらに、3つのノズル18のうちのいずれか1つまたは2つを、複数の小さいノズルに分割してもよい。このような場合でも、動翼15にかかる水圧が回転中心においてつりあい、動翼羽根15での脈動を抑制することが可能である。またさらに、3つのノズル18を等間隔に配置し、さらに噴出する水量が小さいノズルを付加したような場合も、動翼15にかかる水圧が回転中心において概ねつり合う限りにおいて、本発明の範囲に包含される。以上の論理は、ノズル18の数が3つの場合に限定されるものではなく、後に図11を例示して説明するように4つのノズル18を設けた場合や、5つ以上のノズル18を設けた場合においても同様である。一方、キャップ14の周面には、3つの柱301が設けられており、各々のノズル18への流路を区画している。ノズル18および柱301は、その下面がフランジ部14aの上面に接するようにしてキャップ周面の周方向に沿って等間隔に設けられている。そして、ノズル18は、空間部14bに収納された動翼羽根19に向けて開口されており、その方向は、動翼羽根19の外接円の接線方向よりは内側に向くようにされている。なお、フランジ部14aをキャップ14と別体で設けてもよい。この場合には、フランジ部14aとキャップ14を接合させることによって、ノズル18を形成することができる。このようなノズル18によれば、回転軸中心軸に対して略平行な方向から流れてくる水を、流れの方向を変えて、回転軸中心軸に対して略垂直な平面内において、動翼羽根19の径外方向から動翼羽根19に向けて噴出させることができる。すなわち、動翼15の回転軸中心軸に対して略平行な方向から流れてくる水を、回転軸中心軸に対して略垂直な方向に、流れの方向を変えて、動翼羽根19の径外方向から動翼羽根19に向けて噴出させる複数のノズル18が設けられている。そして、これら複数のノズル18は、動翼15の周囲に等間隔均等に配置されている。このようにすれば、水流が給水流入口からそれぞれのノズル18を通過して動翼羽根19に衝突するまでの距離を均一にすることができる。そのため、水流の変動による動翼羽根19での脈動を抑制できる。なお、軸流式でない場合には、各ノズル18までの水路の長さが均一ではないため、ノズル18を動翼15の周囲に均等に配置しても、水流が各ノズル18を通過して動翼羽根19に衝突するまでの距離を均一にすることができない。これに対して、本実施形態によれば、軸流式の流路形態において、動翼15の周囲に複数のノズル18を等間隔に配置することにより、水流が各ノズル18を介して動翼羽根19に衝突するまでの距離を均一にできる。その結果として、水流の変動による動翼羽根19での脈動などを抑制できる。またさらに、本実施形態によれば、3つ以上のノズル18を動翼15の周囲に均等等間隔に設けることで、各々の動翼羽根19に対して噴流をばらつきを抑えて当てることができ、安定して動翼を回転させることができる。すなわち、動翼羽根19に噴流が均等に当たらないと、各々の動翼羽根19が受ける水圧が偏り、動翼15が振動してしまうという問題が生じる。例えば、ノズル18の数を1つのみにした場合には、動翼15に対して、片側のみから水圧がかかることとなる。この場合、動翼15の回転軸に対して一方向からの力が加わるため、偏心しやすい。また、軸受けが一方向のみに向けて摩耗しやすく、使用するに従ってガタなどが生じやすくなる。また、ノズル18に供給される水流の変動の影響を受けやすい。例えば、水流の脈動などによって、動翼15の回転が不安定になったり、振動や騒音が発生しやすくなる。一方、ノズル18の数を2つにした場合も、それぞれのノズル18から噴射される水流のバランスが少し偏っただけでも、動翼15の回転軸が偏ってしまい、振動や騒音が発生しやすい。また、軸受けの片減りも生じやすくなる。これに対して、3つ以上のノズル18を動翼15の周囲に等間隔に設けた場合には、動翼15に噴射する水流を分散させることにより、より安定して回転させることができる。すなわち、ノズル18を3つ以上設けた場合には、これらノズル18に供給される水流が変動しても、それぞれのノズル18から噴射される水流のバランスが偏ることを抑制できる。つまり、ノズル18を3つ以上設けることにより、水流のばらつきも分散することができる。そして、これらノズル18を等間隔に配置して水流を動翼15に作用させることにより、動翼15にかかる水圧の偏りを抑制し、常に安定して回転させ、振動や騒音の発生を抑制できる。また、軸受けの片減りも抑制できる。また、3つ以上のノズル18を設けることにより、製造上の寸法の誤差などの影響も吸収しやすくなる。例えば、キャップ14を成型する際に生ずる寸法の誤差により、ノズル18の位置がずれることなどがあり得る。ノズル18の数を2つにした場合には、ノズル18の位置がわずかにずれただけでも、動翼15に対する水圧のバランスが偏りやすくなる。つまり、動翼15の回転が偏心したり、振動や騒音などが生じやすくなる。これに対して、3つ以上のノズル18を設ける場合には、それぞれのノズル18の位置がずれても、その影響は分散され、動翼15に対する水圧のバランスの偏りも緩和される。つまり、製造上の寸法の誤差などによる影響も分散させ緩和できる。本実施形態において、ノズル18の数は3つには限定されない。例えば、図11に例示したように、4つのノズル18を動翼15の周囲に等間隔に配置しても、前述したような水圧の偏りの抑制などの各種の効果を得ることができる。またさらに、5つ以上のノズル18を動翼15の周囲に等間隔に配置することによっても、前述したような水圧の偏りの抑制などの効果を同様に得ることができる。動翼羽根19の上流側端面は動翼15の天井部15dに支持されており、下流側端面19aは動翼15の羽根支持面15cに支持されている図1を参照。そのため、動翼15の径外方向の端面外周面においては、動翼羽根19は支持されておらず、動翼15の径外方向の端面外周面から内部に向けて流水が可能となっている。図7に示すように、動翼羽根19は曲線で構成されており、動翼15の中心に向けてその先端が接近するような向きに湾曲している。動翼羽根19の出口側先端19bと動翼15のボス部15bとは離隔されており、動翼羽根19の入口側から出口側に向けて動翼羽根19に沿った円滑な水の流れが形成されるようになっている。そのため、羽根車効率を向上させることができ、水力エネルギーを効率よく電力に変換することができる。また、本実施形態によれば、図7及び図8に表したように、ノズル18から噴出される水流62aの方向は、動翼羽根19の外接円の接線方向よりは内側に向くようになる。より具体的には、図8に表したように、水流62aの方向は、動翼羽根19の外接円破線510とその接線520との接点において接線520に対して垂直な垂線530に対して、傾斜している。すなわち、水流62aの方向は、外接円520の接点における接線520の垂線530に対して、非平行かつ非垂直である。例えば、水流62aの方向は、外接円510の接点における接線520の垂線530に対して、40度から85度の間に設定することができる。このようにすると、各ノズル18から旋回流を形成するように水流が噴射される。その結果として、全てのノズル18からの水流が、全体として旋回流を形成する。このため、動翼羽根19の外周側から動翼15の回転軸に向けて、動翼羽根19に沿った円滑な水の流れを生じさせることができる。その結果として、動翼羽根19に効率よく水流を作用させ、動翼15を効率よく回転させることができる。動翼羽根19の枚数は、ノズル18の数の整数倍とは異なる値となっている。例えば、図7に例示をしたものでは、動翼羽根19の枚数を11枚、ノズル18の数を3つとしている。動翼羽根19の枚数をノズル18の数の整数倍とは異なる値とすれば、各動翼羽根19への噴出時期をずらすことができるので、動翼15の振動や騒音の発生を抑制することができる。動翼羽根19の出口側先端19bは、動翼羽根19の下流側端面を支持する羽根支持面15cより動翼15の内側に向けて突出するようにして設けられている。そのため、羽根支持面15cの内側に設けられる流水路15e図1を参照の径方向寸法を大きくすることができるので、圧損を抑制することができる。また、動翼羽根19の径方向長さを長くすることができるので、動翼羽根19の面積を大きくすることができる。その結果、羽根車効率を向上させることができ、水力エネルギーを効率よく電力に変換することができる。動翼羽根19の下流側端面19aの位置図1を参照は、ノズル18より下流側となるようにされている。そのため、ノズル18から噴出された水流のうち、下流側に向けて拡散されたものをも動翼羽根19に当てることができる。その結果、羽根車効率を向上させることができ、水力エネルギーを効率よく電力に変換することができる。また、ノズルキャップ14をスプリング形状のバネ81で固定していることにより、動翼羽根19が受ける水圧の偏り等による動翼15の振動がいかなる方向に向いていようとも、その振動を抑える方向にバネ81の弾性が作用し、振動を吸収するので、振動や騒音などを抑えることもできる。説明の便宜上、マグネットMの外周面からの磁束をインダクタ31a、32aを介してマグネットMの径方向に略直角な方向の端面に対向させるようにして設けられたコイル50に導くようにしているが、コイル、マグネット、インダクタの配置はこれに限定されるわけではない。例えば、マグネットの径外方向にコイルを配設したラジアル配置の発電機であってもよいし、マグネットの径方向に略直角な方向の端面と対向させるようにしてコイルを配設したアキシャル配置の発電機であってもよい。図12は、アキシャル配置の発電機を説明するための模式分解図である。マグネットM1の径方向に略直角な方向の端面には、周方向に沿ってN極とS極とが交互に着磁されている。ステータ90は、いずれも軟磁性体例えば、圧延鋼からなる第1ヨーク131、第2ヨーク132、第3ヨーク133と、第1ヨーク131、第2ヨーク132に連接するインダクタ131a、132a、これら第1ヨーク131、第2ヨーク132、第3ヨーク133、インダクタ131a、132aで囲まれた空間内に配置されるコイル50aとを有する。また、第3ヨーク133は、第1ヨーク131及び第2ヨーク132におけるそれぞれのインダクタ131a、132aが設けられた端部と反対側の端部に結合されている。コイル50aは、マグネットM1の径方向に略直角な方向の端面に対向して設けられ、インダクタ131a、132aは、マグネットM1の径方向に略直角な方向に対向する部分を有して互いに離間して配設されている。本実施の形態においても発電機の径方向寸法の小型化を図ることができる。そして、ノズル18、動翼羽根19などを前述のもののようにすれば、バイパス流路に流れ込むバイパス流を抑制することができる。説明の便宜上、動翼の回転中心に対して略平行な方向から流れてくる水を、動翼の回転中心に対して略垂直な平面内において、動翼羽根の径外方向から動翼羽根に向けて噴出させるノズルを説明したが、本発明はこれに限定されるわけではない。動翼の回転中心に対して略平行な方向から流れてくる水を、動翼の回転中心に対して略垂直な平面と所定の角度をもって、動翼羽根部の径外方向から動翼羽根部に向けて噴出させるノズルを備えるものとすることもできる。図13は、本発明の第二の実施の形態に係る発電機の模式断面図である。尚、第一の実施の形態で説明をしたものと同様の部分には同じ符号を付し、その説明は省略する。発電機1aに備えられるキャップ14aの周面には、空間部14bに連通するノズル18aが3箇所設けられている。ノズル18aは、キャップ周面の周方向に沿って等間隔に設けられている。そして、ノズル18aは、空間部14bに収納された動翼羽根19に向けて開口されており、その方向は、動翼羽根19の外接円の接線方向よりは内側に向くようにされている。また、ノズル18aは、動翼の回転中心に対して略垂直な平面と所定の角度をもって、設けられている。このようなノズル18aによれば、回転軸中心軸に対して略平行な方向から流れてくる水を、動翼の回転中心に対して略垂直な平面と所定の角度をもって、動翼羽根の径外方向から動翼羽根に向けて噴出させることができる。図13に示すものでは斜め上方から動翼羽根に向けて噴出させるようになっている。これによって、水圧を利用してキャップ14を支持段部13dに向けて押しつけることになるため、さらに確実にごみ噛みを防止することができ、発電性能の低下をより効果的に防止することができる。また、この際、ノズル18aから噴出された水の方向は、動翼の回転軸に対して略垂直な平面に投影した場合において、動翼羽根19の外接円の接線方向よりは内側に向くようになる。次に、本発明の実施の形態に係る発電機及び自動水栓装置の作用について説明をする。使用者が、図2、3に表した吐水口6の下に手をかざすと、これをセンサ7が感知して、制御部57により電磁弁8が開かれる。これにより、発電機1の筒体13の内部に流水が供給され、筒体13の内部を流れた水は吐水口6から吐水される。使用者が、吐水口6の下から手を遠ざけると、これをセンサ7が感知して、制御部57により電磁弁8が閉じられ、自動的に水が止まる。筒体13内に流れ込んだ流水は、キャップ14の給水流入口側の面に形成された円柱突起14dからバネ保持部材14bに向かう下りの段部形状をつたい流れて径外方向に拡散される。そして、図6aに表したように、中心軸24に対して略平行な方向から流れてくる水流62aは、中心軸24に対して略垂直な平面内において、ノズル18から動翼羽根19に向けて噴出される。動翼羽根19に向けて噴出された水は、動翼羽根19の入口側から出口側に向けて動翼羽根19に沿って動翼流路72内を流れ、流水路15e、軸受17の内側を通過して、筒体13内部を抜け、吐水口6へと至る。一方、動翼羽根19に向けて噴出された水の力により動翼15が回転すると、これに固定されたマグネットMも回転する。マグネットMの径外方向の端面外周面は、図4に表すようにN極とS極とが周方向回転方向に沿って交互に着磁されているため、マグネットMが回転すると、マグネットMの径外方向の端面外周面に対向しているインダクタ31a、32a及びこれらに連接する第1、第2ヨーク31、32の極性が変化していく。これにより、コイル50に対する鎖交磁束の向きが変化し、コイル50に起電力が生じ、発電が行われる。尚、図12に例示をした場合においても同様にしてコイル50aに起電力が生ずる。発電した電力は、充電器56へと充電された後、例えば、電磁弁8、センサ7、制御部57の駆動などに使用される。図14は、本発明の第三の実施の形態に係る発電機の模式断面図である。尚、第一、第二の実施の形態で説明をしたものと同様の部分には同じ符号を付し、その説明は省略する。第三の実施の形態においては、固定部としてバネ81に代えてスペーサー82を採用している。スペーサー82は図15に示すように、全体として中空の筒型形状でその側壁の一部が切りかかれた形状と成っている。側壁の一部を切り欠いた形状の切り欠き84を設けることにより、全体として上下方向に弾性を有する。このような構成とすることでバネ82と同様にキャップ14を支持段部13d方向へ付勢しつつ支持することが可能となる。また、中空の筒型形状であり、かつ側壁に切り欠き84を設けることによって、上部から流入した湯水を左右の切り欠き84から流出させることが可能となる。これにより、水の流れを大幅に妨げることなく、キャップを支持固定することが可能となる。図16は、本発明の第三の実施の形態に係る発電機の模式断面図である。尚、第一~第三の実施の形態で説明したものと同様の部分には同じ不動を付し、その説明は省略する。第四の実施の形態においては、固定部としてスペーサー83を採用している。このスペーサー83は上部に設けられた上スペーサー83aと下スペーサー83bの二つの部材からなる。第三の実施の形態ではスペーサー81全体を弾性をもった部材で構成したが、スペーサー自身を上下二つの部材で構成することによって、上スペーサー83aのみに弾性を持たせることで、バネ81と同様にキャップ14を支持段部13d方向へ付勢しつつ支持することが可能となる。なお、下スペーサー83bを硬質の材質で構成することによって、耐久性を向上させることが可能となっている。このように、固定部はキャップ14を支持段部13dに向けて押しつけるよう固定する構造であればよく、例えば圧着気味に押しつけつつネジで固定するものであってもよい。ネジで固定する場合には、発電機の軸方向の長さを小さくすることができる。一方バネ81で固定する場合には、発電機の径方向のスペースが小さくて済むため、発電機の大きさをコンパクトにすることができる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、発電機1、自動水栓装置3などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも、本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。