"有機化合物に汚染された土壌及び/又は地下水の浄化に用いる過酸化物を活性する過酸化物活性化剤であって、珪藻土を含む有機物吸着材と、鉄錯体とを含有することを特徴とする過酸化物活性化剤。前記鉄錯体が、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ニトリロトリスメチレンホスホン酸、L-アスパラギン酸二酢酸、タウリン二酢酸、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸、ヒドロキシエチリデンジホスホン酸、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン四酢酸、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸、L-グルタミン酸二酢酸、ホスホノブタントリカルボン酸及びS,S-エチレンジアミンジコハク酸から選ばれる一種以上のキレート剤で形成されていることを特徴とする請求項1に記載の過酸化物活性化剤。請求項1または2に記載の過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に、有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加することを特徴とする土壌及び/又は地下水の浄化方法。前記過酸化物が、水溶液中で過酸化水素を発生する化合物から選ばれる1種以上である請求項3に記載の浄化方法。前記過酸化物が、過酸化水素、過炭酸塩、過酸化尿素、ペルオキソ二硫酸塩及びペルオキソ一硫酸塩から選ばれる1種以上である請求項4に記載の浄化方法。前記過酸化物が過酸化水素またはペルオキソ二硫酸塩である請求項5に記載の浄化方法。前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である請求項3~6のいずれかに記載の浄化方法。請求項1または2に記載の過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加し、前記有機化合物を前記過酸化物活性化剤における有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する土壌及び/又は地下水の浄化方法。前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である請求項8に記載の浄化方法。珪藻土を含む有機物吸着材を、有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加して、前記有機化合物を前記有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加する工程、次いで鉄錯体溶液を添加する工程を有することを特徴とする土壌及び/又は地下水の浄化方法。前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である請求項10に記載の浄化方法。本発明の目的は、従来技術における上記したような課題を解決し、有機化合物、特に石油系炭化水素で汚染された土壌及び/又は地下水を簡便で効率良く、かつ安価に浄化する方法を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、珪藻土を含む有機物吸着材、鉄錯体、及び過酸化物を用いることにより、中性pH領域でも石油系炭化水素が分解可能であることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、上記課題は、以下の本発明によって解決することができる。<1>有機化合物に汚染された土壌及び/又は地下水の浄化に用いる過酸化物を活性する過酸化物活性化剤であって、珪藻土を含む有機物吸着材と、鉄錯体とを含有することを特徴とする過酸化物活性化剤である。<2>前記鉄錯体が、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ニトリロトリスメチレンホスホン酸、L-アスパラギン酸二酢酸、タウリン二酢酸、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸、ヒドロキシエチリデンジホスホン酸、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン四酢酸、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸、L-グルタミン酸二酢酸、ホスホノブタントリカルボン酸及びS,S-エチレンジアミンジコハク酸から選ばれる一種以上のキレート剤で形成されていることを特徴とする上記<1>に記載の過酸化物活性化剤である。<3>上記<1>または<2>に記載の過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に、有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加することを特徴とする土壌及び/又は地下水の浄化方法である。<4>前記過酸化物が、水溶液中で過酸化水素を発生する化合物から選ばれる1種以上である上記<3>に記載の浄化方法である。<5>前記過酸化物が、過酸化水素、過炭酸塩、過酸化尿素、ペルオキソ二硫酸塩及びペルオキソ一硫酸塩から選ばれる1種以上である上記<4>に記載の浄化方法である。<6>前記過酸化物が過酸化水素またはペルオキソ二硫酸塩である上記<5>に記載の浄化方法である。<7>前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である上記<3>~<6>のいずれかに記載の浄化方法である。<8>上記<1>または<2>のいずれかに記載の過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加し、前記有機化合物を前記過酸化物活性化剤における有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する土壌及び/又は地下水の浄化方法である。<9>前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である上記<8>に記載の浄化方法である。<10>珪藻土を含む有機物吸着材を、有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加して、前記有機化合物を前記有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加する工程、次いで鉄錯体溶液を添加する工程を有することを特徴とする土壌及び/又は地下水の浄化方法である。<11>前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のpHが5~9である上記<10>に記載の浄化方法である。本発明によれば、珪藻土を含む有機物吸着材、鉄錯体、及び過酸化物を用いることにより、石油系炭化水素を含む土壌及び/又は地下水の中性pH領域での浄化が可能となる。さらに本発明における有機物吸着材と鉄錯体との混合溶液は十分に安定であることから、当該溶液を予め調製しておくことで、サイトでの薬剤調製の手間を大幅に省くことも可能である。本発明における有機化合物とは、主にTPHのような石油系炭化水素や、生物による分解が困難な難分解性物質、農薬、防腐剤、シアン化物等が挙げられる。本発明において浄化対象となる土壌及び/又は地下水は、主にTPHのような石油系炭化水素に汚染されたものである。また、本発明の好ましい態様によれば、生物による分解が困難な難分解性の有機化合物や、農薬、防腐剤、トリクロロエチレンTCE、テトラクロロエチレンPCE等の有機塩素化合物、シアン化物等の化学物質に汚染された土壌及び/又は地下水も処理可能である。本発明に用いられる有機物吸着材は、珪藻土を含むものであれば特に制限はなく、有機物吸着能を有する多孔質物質であれば良いが、過酸化物、特に過酸化水素を実質的に分解しないことが好ましい。過酸化物分解能の高い有機物吸着材を使用した場合には、共存させる鉄錯体を低減出来る場合もあるが、多くの場合は過酸化物の無駄分解が多くなり、経済性に劣る。これに対し、過酸化物を実質的に分解しない有機物吸着材を用いた場合、特に本発明を原位置浄化に用いる場合には、注入された過酸化物の拡散距離が長くなるため、注入井戸の掘削数を削減出来、工業的に非常に有益である。上記珪藻土は価格、入手の容易さの点でも工業的に有利である。本発明において珪藻土とは、単細胞ソウ類であるケイソウの遺ガイから成るケイ質の堆積物で、粘土、火山灰、有機物などが混じっているもの共立出版化学大辞典3と定義される。本発明に用いられる珪藻土としては、特に制限はなく、未焼成品、焼成品のいずれも使用可能である。同様に、未精製品、精製品のいずれも使用可能である。粒径については、小さいほど、有機物吸着積が大きくなり、かつ水性分散液とした場合の流動性が向上することから、小粒径である方が好ましい。本発明における珪藻土のBET比表面積は15~45m2gが好ましい。さらに好ましくは、20~40m2gの範囲である。15~45m2gの範囲を外れると有機化合物の分解量が小さくなり、好ましくない。有機物吸着材の配合量は、有機化合物に汚染された土壌及び/又は地下水における汚染の濃度に依存し、反応場に存在する前記有機化合物の全量を吸着することが可能な量以上を配合することが好ましい。具体的な配合量は、サイトの土壌及び地下水を用いたトリータビリティー試験によって、浄化可否を指標として求めることが出来る。このトリータビリティー試験において、有機物吸着材が不足すると、試験後に油膜が目視確認されることがあり、浄化可否を分析により求めずとも、配合量の不足が分かることもある。上記鉄錯体に用いられる鉄塩には特に制限はなく、例えば硫酸第一鉄や塩化第一鉄等が挙げられるが、入手の容易さから硫酸第一鉄が好適である。上記鉄錯体に用いられるキレート剤には特に制限はないが、好ましくはグリコールエーテルジアミン四酢酸GEDTAと称される、ニトリロトリスメチレンホスホン酸NTMPと称される、L-アスパラギン酸二酢酸ASDAと称される、タウリン二酢酸ESDAと称される、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸HIDAと称される、ヒドロキシエチリデンジホスホン酸HEDPと称される、1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン四酢酸DPTA-OHと称される、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸MGDAと称される、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTAと称される、L-グルタミン酸二酢酸GLDAと称される、ホスホノブタントリカルボン酸PBTCと称される及びS,S-エチレンジアミンジコハク酸EDDSと称されるから選ばれる一種以上のキレート剤である。これらのキレート剤は酸型、塩基型の何れも使用可能であるが、使用前に鉄錯体としておくことが好ましい。鉄錯体の配合量は有機化合物に汚染された土壌及び/又は地下水における汚染の濃度に依存するが、反応場における鉄イオン換算濃度で15mg/L以上配合することが好ましい。本発明の鉄錯体における鉄塩とキレート剤との配合比は、本発明の効果を損なわない範囲であれば特に制限されるものではないが、鉄塩鉄イオンとしてに対するキレート剤のモル比キレート剤/鉄イオンとして、好ましくは1~3、より好ましくは1~2である。キレート剤を多くし過ぎることは経済性に反し、モル比を小さくし過ぎると鉄塩の沈殿が生じ好ましくない。本発明の過酸化物活性化剤の形態にも特に制限はなく、珪藻土を含む有機物吸着材と鉄錯体とを混合した水溶液、珪藻土を含む有機物吸着材と鉄錯体とをそれぞれ単独で含む水溶液、両者の固体の混合物、有機物吸着材が固体であって鉄錯体が水溶液である形態など、使用状況に応じて様々な形態をとることが可能である。操作の容易さを考えると水溶液の形態が特に好ましい。本発明に用いられる過酸化物にも特に制限はないが、過酸化水素、ペルオキソ二硫酸、ペルオキソ一硫酸が好適に用いられる。価格、水溶液の安定性から過酸化水素水溶液が好ましい。また過酸化水素水溶液には、メタリン酸、ピロリン酸、オルトリン酸、縮合リン酸塩、ホスホン酸、ピコリン酸、ジピコリン酸、フェニル尿素などの安定剤を本発明の効果を損なわない範囲内であれば添加することも可能である。過酸化水素には工業用過酸化水素水溶液を用いることができる。過酸化水素水溶液の濃度は特に制限はないが、60重量より高濃度の過酸化水素水溶液は入手が困難であるため、60重量以下であることが好ましい。さらに好ましくは、安全性及び輸送コストの観点から25~45重量、特に好ましくは30~45重量である。浄化に際しては、過酸化物活性化剤及び過酸化物を別々に供給しても良いし、混合後に同時供給しても良い。また、供給方法には特に制限はなく、注入、圧入、高圧噴射、高圧噴射攪拌、噴霧、揚水曝気システムへの薬剤注入等、あらゆる工法への適用が可能である。また、各材料を含む水溶液を浄化対象に添加する前に加熱すること、各材料を含む水溶液を添加した後、浄化対象を加熱することも可能である。浄化対象に供給する過酸化物の量は、汚染物質の分解に必要な量の1~1000倍程度である。これより少なければ浄化が不十分となり、多すぎる場合は経済性に劣る。好ましい過酸化物活性化剤の使用量は、事前のトリータビリティー試験より求めることが好ましいが、少なくとも浄化対象の有機化合物を全量吸着出来る量以上の有機物吸着材の使用は必要である。使用量が少ない場合は、有機化合物が水系反応場へ供給されず分解が不完全となる恐れがある。使用量が多すぎる場合は経済性に劣る。土壌及び/又は地下水の汚染物質である有機化合物の分解においては、前記有機化合物と過酸化物との反応場のpHを5~9に保つことが望ましい。反応場のpHを5~9に保つことにより、重金属類の溶出拡散を抑制することができる。浄化対象となる土壌等にpH緩衝能が充分あればpH調整剤の添加は必要ないが、薬剤の添加や有機物分解の進行によってpHが変動する場合は、市販のpH調整剤及び/又はpH緩衝剤を用いることも可能である。pH調整剤としては、硫酸、硝酸、リン酸等の酸や水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の塩基が使用可能である。また、pH緩衝剤としては、化学便覧等で紹介されているもので良いが、鉄の沈殿抑制や環境調和の観点から炭酸系緩衝剤が好ましい。炭酸系緩衝剤としては、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等が挙げられる。このうち、コストや溶解度、pHの観点からは炭酸水素ナトリウムを単独で使用するか、もしくは炭酸水素ナトリウムと炭酸ナトリウムとを併用することが望ましい。pH緩衝剤は浄化中の土壌及び/又は地下水のpHが5~9となるように添加すれば良いが、炭酸イオン及び炭酸水素イオンにはラジカルスカベンジャー効果があるため、極力使用を控えることが望ましい。本発明を有機化合物に汚染された土壌及び/又は地下水の原位置浄化に用いようとする場合の方法に特に制限はないが、一つの方法としては、過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加する方法が挙げられる。他の方法としては、過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び/又は地下水に添加し、土壌及び/又は地下水中の前記有機物化合物を珪藻土を含む有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する方法が挙げられる。さらに他の方法としては、珪藻土を含む有機物吸着材を地盤中に添加して前記有機化合物を吸着させる工程、次いで過酸化水素水溶液を添加する工程、さらに鉄錯体を添加する工程を有する方法が挙げられる。有機物吸着材に前記有機化合物を吸着させることでTPH等の低水溶性石油系炭化水素が水系反応場へ導入され、次いで過酸化水素水溶液及び鉄錯体の浄化剤を添加することで、ヒドロキシルラジカルを発生させ、有機物を分解させることが出来るため好適である。以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に何ら制限を受けるものではない。<BET比表面積の測定方法>下記の実施例及び比較例で用いた珪藻土のBET比表面積は、日本ベル社製BELSORPminiIIを用いて測定した。なお、各珪藻土は日本ベル社製BELSORPvacIIにより300°C3時間の前処理を行った後に、BET比表面積を測定した。実施例11100mL耐圧ネジ口瓶を反応容器として用いた。2有機物吸着材として珪藻土小宗科学薬品工業株式会社製けいそう土試薬LotG1D30042.7重量、及び鉄錯体を含む溶液を過酸化物活性化剤として用いた。この小宗科学薬品工業製けいそう土のBET比表面積は38.1m2gであった。なお、鉄錯体は、キレート剤としてグリコールエーテルジアミン四酢酸GEDTA、キレスト社製キレストGEA、鉄塩としてFeSO47H2Oを用いて、キレート剤/鉄イオンのモル比が1、かつ鉄イオン濃度が1500mg/Lとなるように調整した。3pH緩衝剤として440mM炭酸水素ナトリウム/0.875mM炭酸ナトリウム水溶液を用いた。4分解対象として市販の灯油を用いた。594mLの超純水を反応容器に入れ、次いで前記2の過酸化物活性化剤1mL、前記3のpH緩衝剤4mLを添加した。さらに1.5重量の過酸化水素水溶液1mLを加えた。6前記4の灯油を12μL添加した後、直ちに密栓した。7TAITEC社製ストロングシェーカーSR-2Sに密栓した反応器を固定し、300回振盪/分にて22°Cで20時間振盪させた。8所定時間経過後開封し、灯油抽出用としてn-ヘキサン10mLを添加し、再び密栓した。9前記7の振盪機にて30分振盪し、次いで30分静置した。10無水硫酸ナトリウムを入れた2mLオートサンプラー用バイアルにヘキサン層を分取し、GC-FID分析に供した。11灯油の定量方法はEPAアメリカ環境保護局8015Bに従い行った。12前記5において前記2の過酸化物活性化剤1mLを100mLの超純水に添加したものを調製し、前記6以降の操作を行ったものをリファレンスとした。13灯油の分解率は下記式により求めた。{灯油分解率}={前記10にて抽出された灯油}/{リファレンスにて抽出された灯油}×100なお、有機物吸着材より回収される灯油の回収率は、回収される量によらず一定とした。上記試験の結果、灯油分解率は79.9であった。実施例2キレート剤としてニトリロトリスメチレンホスホン酸NTMP、キレスト社製キレストPH-320を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は71.9であった。実施例3キレート剤としてL-アスパラギン酸二酢酸ASDA、三菱レイヨン社製を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は71.0であった。実施例4キレート剤としてタウリン二酢酸ESDA、キレスト社製キレストESDA-30を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は70.1であった。実施例5キレート剤としてヒドロキシエチルイミノ二酢酸HIDA、キレスト社製キレストE-20を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は67.6であった。実施例6キレート剤としてヒドロキシエチリデンジホスホン酸HEDP、キレスト社製キレストPH-212を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は66.6であった。実施例7キレート剤として1,3-ジアミノ-2-ヒドロキシプロパン四酢酸DPTA-OH、キレスト社製キレストRAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は65.0であった。実施例8キレート剤としてフィチン酸東京化成工業社製試薬を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は63.4であった。実施例9キレート剤としてメチルグリシン二酢酸MGDA、BASF社製TRILONMを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は56.5であった。実施例10キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は56.1であった。実施例11キレート剤としてL-グルタミン酸二酢酸GLDA、キレスト社製キレストCMG-40を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は55.3であった。実施例12キレート剤としてホスホノブタントリカルボン酸PBTC、キレスト社製キレストPH-430を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は52.5であった。実施例13キレート剤としてS,S-エチレンジアミンジコハク酸EDDS、キレスト社製キレストEDDS-35を用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は52.5であった。実施例14実施例1の2において珪藻土の濃度を5.3重量とし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は56.3であった。実施例15実施例1の2において鉄イオン濃度を500mg/Lとし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は58.2であった。実施例16実施例1の2において鉄イオン濃度を3000mg/Lとし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は54.7であった。実施例17実施例1の2において、有機物吸着材としてイソライト工業社製珪藻土イソライトDPを用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は67.0であった。このイソライト工業製イソライトDPのBET比表面積は24.5m2gであった。実施例18実施例1の2において、有機物吸着材として昭和化学工業社製珪藻土ラヂオライトSPFを用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は70.1であった。この昭和化学工業製ラヂオライトSPFのBET比表面積は31.8m2gであった。比較例1実施例1の2において活性炭水性分散液三菱ガス化学社製ダイヤフレッシュオルソンATを有機物吸着材として用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は33.5であった。比較例2実施例1の2において有機物吸着材としてモレキュラーシーブス3Aを粉砕して用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸HEDTA、キレスト社製キレストHAを用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は10.0であった。比較例3実施例1の2において、鉄錯体を含まない溶液を過酸化物活性化剤として用いた以外は実施例1と同様に試験を行った結果、灯油分解率は46.0であった。なお、上記実験実施例1~18、比較例1~3における反応場のpHは何れも6~8であった。"