"CrおよびNiを必須成分とし、V含有率が1.0質量超であり、Al含有率が0.3質量未満であり、Si含有率が1.0質量未満である、ステンレス鋼。Cr含有率が7~17質量、Ni含有率が4~14質量、V含有率が5質量以下である、請求項1に記載のステンレス鋼。さらにWを含み、W含有率が、0質量超、5質量以下である、請求項1または2に記載のステンレス鋼。Cu含有率が、0.1~5質量、および/または、Mo含有率が、0.1~4質量、および/または、Co含有率が0.1~5質量、および/または、Ti含有率が0.05~5質量、および/または、Mn含有率が0.05~2質量、および/または、C含有率が0.01質量以下である、請求項1~3のいずれかに記載のステンレス鋼。請求項1~4のいずれかに記載のステンレス鋼を主成分とする部分を含む、高強度部材。しかしながら、特許文献1~3に記載のものに代表される従来のステンレス鋼は、強度と延性とのバランスが悪かった。また、特許文献4に実施例として記載の試験片の強度-延性バランスは良好であるものの、引張強さが低い。しかしながら産業用部材の軽量化を高強度化により実現するためには概ね1500MPa以上の引張強さが必要となってくる。従来のステンレス鋼において強度と延性との両立は難しく、一方が良好であれば、他方は不良であった。本発明は上記の課題を解決することを目的としている。すなわち、本発明の目的は、強度および延性がバランスよく共に高いステンレス鋼を提供することにある。本発明者は上記課題を解決するため鋭意検討し、本発明を完成させた。本発明は以下の1~5である。1CrおよびNiを必須成分とし、V含有率が1.0質量超であり、Al含有率が0.3質量未満であり、Si含有率が1.0質量未満である、ステンレス鋼。2Cr含有率が7~17質量、Ni含有率が4~14質量、V含有率が5質量以下である、上記1に記載のステンレス鋼。3さらにWを含み、W含有率が、0質量超、5質量以下である、上記1または2に記載のステンレス鋼。4Cu含有率が、0.1~5質量、および/または、Mo含有率が、0.1~4質量、および/または、Co含有率が0.1~5質量、および/または、Ti含有率が0.05~5質量、および/または、Mn含有率が0.05~2質量、および/または、C含有率が0.01質量以下である、上記1~3のいずれかに記載のステンレス鋼。5上記1~4のいずれかに記載のステンレス鋼を主成分とする部分を含む、高強度部材。本発明によれば、強度および延性がバランスよく共に高いステンレス鋼を提供することができる。本発明について説明する。本発明は、CrおよびNiを必須成分とし、V含有率が1.0質量超であり、Al含有率が0.3質量未満であり、Si含有率が1.0質量未満である、ステンレス鋼である。このようなステンレス鋼を、以下では本発明のステンレス鋼ともいう。本発明のステンレス鋼の各成分について説明する。以下、特に断りがない限り、含有率の単位を表すは質量を意味するものとする。なお、本発明のステンレス鋼におけるC含有率およびS含有率は高周波燃焼-赤外線吸収法によって測定して得た値とし、Si含有率は二酸化ケイ素重量法によって測定して得た値とし、O含有率は赤外線吸収法によって測定して得た値とし、N含有率は熱伝導度法によって測定して得た値とし、その他の成分の含有率はICP-AES法によって測定して得た値とする。<V>本発明のステンレス鋼はVを1.0超含有する。Vは強フェライト安定化元素と考えられ、本発明のステンレス鋼の耐食性の向上に寄与していると考えられる。また、結晶粒の微細化にも寄与していると考えられる。ただし、含有率が高すぎると靭性の低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるV含有率の上限は5であることが好ましく、4であることがより好ましく、3であることがさらに好ましい。また、V含有率の下限は、1.1であることが好ましく、1.2であることがより好ましく、1.4であることがさらに好ましい。<Al>本発明のステンレス鋼はAlを0.3未満含有する。なお、本発明のステンレス鋼はAlを含有しなくてもよい。Alは溶製時の脱酸剤として有効な元素であり、Niと結合してNi3Alを形成し、本発明のステンレス鋼の強度向上に寄与すると考えられる。ただし、含有率が高すぎると延性の低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるAl含有率の上限は0.29であることが好ましく、0.25であることがより好ましく、0.2であることがさらに好ましい。また、本発明のステンレス鋼はAlを実質的に含有しないことが好ましいが、Al含有率の下限は、0.01であることが好ましく、0.1であることがより好ましく、0.15であることがさらに好ましい。なお、本発明において実質的に含有しないとは、原料や製造過程から混入し得る不可避的不純物として含む場合はあるが、意図的には当該成分を添加しないことを意味する。<Si>本発明のステンレス鋼はSiを1.0未満含有する。なお、本発明のステンレス鋼はSiを含有しなくてもよい。Siは固溶強化元素であり、本発明のステンレス鋼の耐酸化性向上に寄与すると考えられる。また、時効処理時にNiやTiと結びつき、金属間化合物を形成すると考えられる。ただし、含有率が高すぎると延性の低下を招く可能性があり、さらにδフェライトを生成して熱間加工性と耐食性の低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるSi含有率の上限は0.9であることが好ましく、0.7であることがより好ましく、0.5であることがさらに好ましい。また、本発明のステンレス鋼におけるSi含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.2であることがより好ましく、0.3であることがさらに好ましい。<Cr>本発明のステンレス鋼はCrを必須成分として含有する。Crは本発明のステンレス鋼の耐食性を向上させると考えられる。ただし、含有率が高すぎると、δフェライトを生成して熱間加工性と耐食性の低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるCr含有率の上限は17であることが好ましく、15であることがより好ましく、13であることがさらに好ましい。また、Cr含有率の下限は、7であることが好ましく、9であることがより好ましく、11であることがさらに好ましい。<Ni>本発明のステンレス鋼はNiを必須成分として含有する。Niは強度と靱性に寄与する重要な元素である。ただし、含有率が高すぎると溶体化処理後に残留オーステナイトを含み、強度低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるNi含有率の上限は14であることが好ましく、12であることがより好ましく、10であることがさらに好ましい。また、Ni含有率の下限は、4であることが好ましく、6であることがより好ましく、8であることがさらに好ましい。<W>本発明のステンレス鋼はWを含まなくてもよいが、Wを含むことが好ましい。Wは本発明のステンレス鋼の耐食性を向上させると考えられる。また、Moが存在すると相互作用によって、耐食性をより向上させると本発明者は推定している。また、Vとの相互作用により強度および延性の改善に寄与しているものと本発明者は推定している。また、熱処理条件によっては固溶状態からFeWを微細に析出する。本発明のステンレス鋼におけるW含有率の上限は5であることが好ましく、4であることがより好ましく、3であることがさらに好ましい。また、W含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.2であることがより好ましく、0.3であることがさらに好ましい。<Cu>本発明のステンレス鋼はCuを含有することが好ましい。Cuは固溶強化元素であると同時に、析出強化元素でもある。また、CuはCl-、H2Sを含む腐食環境において耐食性、耐SCC応力腐食割れに対する耐性を向上させる元素と考えられる。また、AlとCuを同時添加した場合、相互作用によって本発明のステンレス鋼の強度を向上させると本発明者は推定している。ただし、含有率が高すぎると熱間加工性および靭性の低下を招く可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるCu含有率の上限は5であることが好ましく、3であることがより好ましく、2であることがさらに好ましい。また、Cu含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.5であることがより好ましく、1.0であることがさらに好ましい。<Mo>本発明のステンレス鋼はMoを含有することが好ましい。Moは耐食性に有効な元素であるとともに、Fe2Moを微細に析出させ、強度向上に寄与する元素でもあると考えられる。一方,Moの過剰添加は、デルタフェライトを形成し、靱性を阻害する可能性があるため、上限は4であることが好ましい。本発明のステンレス鋼におけるMo含有率の上限は4であることが好ましく、3であることがより好ましい。また、Mo含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.3であることがより好ましく、0.5であることがさらに好ましい。<Co>本発明のステンレス鋼はCoを含有することが好ましい。Coは固溶強化元素であり、時効処理により析出するη相Ni3Alの粗大化を抑制すると考えられる。また、Fe2Moの析出を促進すると考えられる。本発明のステンレス鋼におけるCo含有率の上限は5であることが好ましく、4であることがより好ましく、3であることがさらに好ましい。また、Co含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.5であることがより好ましく、1.0であることがさらに好ましい。<Ti>本発明のステンレス鋼はTiを含有することが好ましい。Tiは耐食性に有効な元素であるとともに、時効処理時にNiやSiと結びつき、金属間化合物を形成し、強度向上に寄与する元素でもあると考えられる。本発明のステンレス鋼におけるTi含有率の上限は5であることが好ましく、3であることがより好ましく、2であることがさらに好ましい。また、Ti含有率の下限は、0.05であることが好ましく、0.5であることがより好ましく、1.0であることがさらに好ましい。<Mn>本発明のステンレス鋼はMnを含有することができる。Mnは溶製時の脱酸剤として有効な元素である。含有率が高すぎると凝固中にSと結びついてMnSを形成し、耐食性を低下させる可能性がある。本発明のステンレス鋼におけるMn含有率の上限は2であることが好ましく、1であることがより好ましく、0.5であることがさらに好ましい。また、Mn含有率の下限は、0.05であることが好ましく、0.1であることがより好ましく、0.2であることがさらに好ましい。<Nb>本発明のステンレス鋼はNbを含有することができる。Nbは固溶強化元素でありNi3Alの析出を促進させ、強度を向上させる元素であると考えられる。本発明のステンレス鋼におけるNb含有率の上限は0.8であることが好ましく、0.5であることがより好ましく、0.4であることがさらに好ましい。また、Nb含有率の下限は、0.1であることが好ましく、0.2であることがより好ましく、0.3であることがさらに好ましい。<Fe>本発明のステンレス鋼はFeを主成分として含む。主成分とは30以上の含有率であることを意味するものとする。本発明のステンレス鋼は、Feを40以上含むことが好ましく、50以上含むことがより好ましく、60以上含むことがより好ましく、70以上含むことがさらに好ましい。また、本発明のステンレス鋼は、上記の各成分を含み、その他は不可避的不純物からなることが好ましい。不可避的不純物とは、意図的に添加しなくても原料や製造工程等から混入する可能性がある成分を意味する。次に、本発明にステンレス鋼における不純物成分について説明する。本発明のステンレス鋼において、C、P、S、NおよびOは不純物成分である。これらの含有率は低いほど好ましい。<C>本発明のステンレス鋼において、C含有率は0.05以下であり、0.01以下であることが好ましく、0.005以下であることがより好ましく、0.003以下であることがさらに好ましい。本発明のステンレス鋼のように、C含有率が少ないと、溶体化処理後の加工性は向上する。一方、C添加により引張強さは向上するが、Cの過剰添加はMo2C等の炭化物を粒界に析出させ靭性、疲労強度および溶接性を低下させる可能性がある。<P>本発明のステンレス鋼において、P含有率は0.03以下であることが好ましく、0.01以下であることがより好ましく、0.005以下であることがさらに好ましい。P含有率が高すぎると、粒界脆化や介在物形成のために疲労強度および靱性が低下する傾向がある。<S>本発明のステンレス鋼において、S含有率は0.003以下であることが好ましく、0.002以下であることがより好ましく、0.001以下であることがさらに好ましい。SはMnSを形成し被削性を高めるが、靱性および疲労強度を低下させる傾向がある。<N>本発明のステンレス鋼において、N含有率は0.03以下であることが好ましく、0.01以下であることがより好ましく、0.001以下であることがさらに好ましい。Nは靭性および疲労特性を低下させるおそれがある。<O>本発明のステンレス鋼において、O含有率は0.03以下であることが好ましく、0.02以下であることがより好ましく、0.01以下であることがさらに好ましい。OはSiO2、Al2O3などの非金属介在物を形成し、疲労強度を低下させる要因と成り得る。<製造方法>本発明のステンレス鋼の製造方法は特に限定されない。例えば、初めに、不純物の少ない原料を真空誘導炉で溶解し、鋳造してインゴットを得る。または、スクラップおよび合金元素などの溶解原料をエルー式アーク炉で溶解および精錬し、得られた溶鋼を加熱装置および真空装置の付いた取鍋精錬炉に移して真空精錬し、鋳造してインゴットを得る。次に、得られたインゴットを、熱間加工や冷間加工により所望の製品形状に加工する。次に、1200°C程度の温度で24時間程度の焼鈍を行い、その後、900~1000°Cの温度で1時間程度の固溶化処理を行い、さらに450~500°Cで1~24時間保持する時効処理を施すことで、本発明のステンレス鋼を得ることができる。このように本発明のステンレス鋼はサブゼロ処理を行うことなく製造することができる。したがって、製造工程を簡略化できる点でも優れている。本発明のステンレス鋼は、引張強さおよび延性のいずれもが十分に高いので、本発明のステンレス鋼を主成分とする部分を含む高強度部材は、航空機エンジンの構造材シャフト材等、航空機降着装置の構造材一次構造部材ジョイント部のピンボルト等、ロケット用部品、ミサイル用部品、人工衛星用部品、遠心分離機用部材、自動車エンジンの無段変速機用部品、金型、ゴルフクラブヘッドの素材等として、好ましく用いることができる。なお、本発明のステンレス鋼を主成分とする部分を含む高強度部材とは、本発明のステンレス鋼を50以上好ましくは70以上、より好ましくは90以上、さらに好ましくは100含む材料からなる部品または部分を、一部または全部として含む部材を意味するものとする。本発明のステンレス鋼の引張強さは1551MPa以上であり、かつ、延性伸びは10以上である。引張強さは、1575MPa以上であることが好ましく、1585MPa以上であることがより好ましい。この引張強さが高すぎると靭性の低下をきたす可能性があるので、引張強さは1750MPa以下であることが好ましく、1700MPa以下であることがより好ましい。また、延性は、8以上であることが好ましく、10以上であることがより好ましい。この延性が高すぎると引張強度の低下をきたす可能性があるので、延性は18以下であることが好ましく、15以下であることがより好ましい。ここで引張強さおよび延性は、ASTM-E8Mの金属の引張試験方法に準じ、平行部径6mm試験片、標点距離を25mmとし、0.2耐力までは0.5/min、0.2耐力以降は5.0/minで引いて行う試験によって得た値とする。次に、本発明の実施例および比較例を説明する。<実験1>各実施例および各比較例について、第1表に示す組成となるように合金700gを非消耗電極式アーク溶解炉を用いて溶解し、インゴットを得た。そして、得られたインゴットを熱間圧延機を用いて1000°Cで熱間圧延圧下率50して厚さ13mmに加工し鋼板とした。次に、熱間圧延して得た鋼板を電気炉を用いて1200°Cで24hで焼鈍し、その後、1000°Cで1hの固溶化処理を行い、さらに500°Cで5hの時効処理を行った後、鋼板の引張試験を行い、引張強さUTS[MPa]および伸びEL[]を測定した。測定結果を第1表に示す。ここで引張試験はASTM-E8Mの金属の引張試験方法に準じて行った。なお、全ての実施例および比較例における時効処理後の鋼板のC含有率は0.004、P含有率は0.002未満、S含有率は0.001未満、N含有率は0.001未満、O含有率は0.02以下であった。ここで、C含有率およびS含有率は高周波燃焼-赤外線吸収法によって測定し、P含有率はICP-AES法によって測定し、N含有率は熱伝導度法よって測定し、O含有率は赤外線吸収法によって測定して求めた。<V含有率について>実施例3~5および比較例1~3から、V含有率が1.0質量以下である場合は引張強さUTS[MPa]が低いものの、V含有率が1.0質量を超えると引張強さUTS[MPa]が高くなることがわかった。<Al含有率について>実施例1、比較例4および比較例5から、Al含有率が0.3質量となると伸びEL[]が低くなることがわかった。<Si含有率について>実施例1および比較例6から、Si含有率が1.0質量となると伸びEL[]が低くなることがわかった。"