"像担持体に形成されている静電潜像に対してトナーと静電潜像現像剤用キャリアとを含む二成分系現像剤を供給する現像剤担持体を備えた現像装置であって、前記現像剤担持体の内部に、現像剤を穂立ちさせて搬送させる磁極を備えた回転可能な磁界発生手段が配置され、前記キャリアは、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなる静電潜像現像剤用キャリアであって、XPS強度比が0.0≦Si/Fe<0.1であることを特徴とする現像装置。前記磁界発生手段は、前記現像剤担持体の断面中心に対して前記像担持体に対して接近する向きに自らの断面中心を偏心させて配置されていることを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記磁界発生手段の偏心により前記磁界発生手段における前記像担持体と対向する側と反対側および前記現像剤担持体内部の間に存在する隙間空間には、該磁界発生手段の一部を覆うことができる磁気遮蔽部材が配置されていることを特徴とする請求項2に記載の現像装置。前記キャリアの平均高低差が0.05μm以上2.0μm以下共焦点顕微鏡のRa値であり、該被覆膜の平均膜厚に対する該粒子の平均粒子径の比は、0.01以上1.0以下を特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の静現像装置。前記キャリアが、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなり、XPS強度比が0.0=Si/Feのものであることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の現像装置。前記キャリアが、体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1014Ωcm以下であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載の現像装置。前記キャリアが、体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1012Ωcm以下であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれかに記載の現像装置。前記キャリアは、1kOeの磁場における磁化が40Am2/kg以上90Am2/kg以下であることを特徴とする請求項1乃至7のいずれかに記載の現像装置。前記キャリアは、1kOeの磁場における磁化が55Am2/kg以上70Am2/kg以下であることを特徴とする請求項1乃至8のいずれかに記載の現像装置。したがって、本発明の目的は、機内での現像剤の動きを円滑化でき像剤担持体表面からの現像剤の剥離を容易化することができる特定構造の現像装置と、活発に動いても放熱し易く、自身の温度上昇を抑制できる特定キャリアとの優れた選択的組合せにより、現像部位への現像剤の均一かつ充分量の供給と使用済み現像剤の速やかな回収、トナー補充及び帯電ムラ改善を達成でき、かつ、攪拌下の現像剤が温度上昇しない現像手段を提供し、また、該現像手段を用いた画像形成装置を提供することにある。上記課題は、次の1~14項に記載の現像装置及び静電潜像現像剤用キャリアを含む本発明によって達成される。1像担持体に形成されている静電潜像に対してトナーと静電潜像現像剤用キャリアとを含む二成分系現像剤を供給する現像剤担持体を備えた現像装置であって、前記現像剤担持体の内部に、現像剤を穂立ちさせて搬送させる磁極を備えた回転可能な磁界発生手段が配置され、前記キャリアは、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなる静電潜像現像剤用キャリアであって、XPS強度比が0.0≦Si/Fe<0.1であることを特徴とする現像装置。2前記磁界発生手段は、前記現像剤担持体の断面中心に対して前記像担持体に対して接近する向きに自らの断面中心を偏心させて配置されていることを特徴とする前記1項に記載の現像装置。3前記磁界発生手段の偏心により前記磁界発生手段における前記像担持体と対向する側と反対側および前記現像剤担持体内部の間に存在する隙間空間には、該磁界発生手段の一部を覆うことができる磁気遮蔽部材が配置されていることを特徴とする前記2項に記載の現像装置。4前記キャリアの平均高低差が0.05μm以上2.0μm以下共焦点顕微鏡のRa値であり、該被覆膜の平均膜厚に対する該粒子の平均粒子径の比は、0.01以上1.0以下を特徴とする前記1項乃至3項のいずれかに記載の現像装置。5前記キャリアが、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなり、XPS強度比が0.0=SiFeのものであることを特徴とする前記1項乃至4項のいずれかに記載の現像装置。6前記キャリアが、体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1014Ωcm以下であることを特徴とする前記1項乃至5項のいずれかに記載の現像装置。7前記キャリアが、体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1012Ωcm以下であることを特徴とする前記1項乃至6項のいずれかに記載の現像装置。8前記キャリアは、1kOeの磁場における磁化が40Am2/kg以上90Am2/kg以下であることを特徴とする前記1項乃至7のいずれかに記載の現像装置。9前記キャリアは、1kOeの磁場における磁化が55Am2/kg以上70Am2/kg以下であることを特徴とする前記1項乃至8項のいずれかに記載の現像装置。また、本発明は、以下の10~14項記載のような静電潜像現像剤用キャリアを包含する。10静電潜像の現像装置に搭載される静電潜像現像剤用キャリアであって、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなる静電潜像現像剤用キャリアであって、XPS強度比が0.0≦Si/Fe<0.1であり、前記現像装置は、像担持体に形成されている静電潜像に対してトナーを含む二成分系現像剤を供給する現像剤担持体を備え、前記現像剤担持体の内部に、現像剤を穂立ちさせて搬送させる磁極を備えた回転可能な磁界発生手段が配置されたものであることを特徴とする静電潜像現像剤用キャリア。11前記現像装置の磁界発生手段は、前記現像剤担持体の断面中心に対して前記像担持体に対して接近する向きに自らの断面中心を偏心させて配置されていることを特徴とする前記10項に記載の静電潜像現像剤用キャリア。12平均高低差が0.05μm以上2.0μm以下共焦点顕微鏡のRa値であり、該被覆膜の平均膜厚に対する該粒子の平均粒子径の比は、0.01以上1.0以下を特徴とする前記10項又は11項に記載の静電潜像現像剤用キャリア。13体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1014Ωcm以下であることを特徴とする前記10項乃至12項のいずれかに記載の静電潜像現像剤用キャリア。体積固有抵抗が1×109Ωcm以上1×1014Ωcm以下であることを特徴とする前記10項乃至12項のいずれかに記載の静電潜像現像剤用キャリア。141kOeの磁場における磁化が40Am2/kg以上90Am2/kg以下であることを特徴とする前記10項乃至13のいずれかに記載の静電潜像現像剤用キャリア。本発明によれば、現像剤担持体内で回転可能に設けられ、かつ、現像剤担持体の断面中心に対して潜像担持体に対し接近する向きに偏心させてある磁界発生手段を備え、その磁界発生手段の偏心により形成される現像剤担持体内での隙間空間に磁界発生手段の一部を覆うことができる磁気遮蔽部材が設けられているので、像剤担持体表面への磁力を及びにくくして現像剤の剥離を容易化することができる。特に、剥離のしやすさによる現像剤の回収を容易化するに際して、偏心により得られる隙間空間内に磁気遮蔽部材を設けるだけの簡単な構成で済むことにより装置の大型化や現像剤を掻き取る構造などを要することなく確実に行わせることができる。また、回転可能なMSを設けることで、上記課題を改善したが、しかし、回転可能な時期発生手段を設けた現像方式は、通常のマグ固定の現像方式に比べ、現像担持体と磁気発生手段の両方を回転させることで、現像担持体上に電磁誘導による反トルクが増加し、ドラムの温度が上昇し、剤の温度が上昇する問題を解決することができる。画像形成装置、現像装置及び現像方法以下、図面により本発明を実施するための形態について説明する。図1は、本発明による現像装置を用いる画像形成装置を示しており、同図に示す画像形成装置は、タンデム方式によるフルカラープリンタであるが、本発明は、これに限らず、複写機やファクシミリ装置などにも適用することができる。図1は、本実施形態に係るフルカラープリンタ以下、便宜上、複写機という500の概略構成図である。複写機500は、プリンタ部100,これを搭載する給紙装置200,プリンタ部100の上に固定されるスキャナ300などを備えている。また、スキャナ300の上には原稿自動給送装置400が固定されている。プリンタ部100は、イエローY、マゼンダM、シアンC、黒Kの各色の画像を形成するための4組のプロセスカートリッジ18Y,M,C,Kからなる画像形成ユニット20を備えている。各符号の数字の後に付されたY,M,C,Kは、イエロー、シアン、マゼンダ、ブラック用の部材であることを示している以下同様。プロセスカートリッジ18Y,M,C,Kの他には、光書込ユニット21、中間転写ユニット17、二次転写装置22、レジストローラ対49、ベルト定着方式の定着装置25などが配設されている。光書込ユニット21は、図示しない光源、ポリゴンミラー、f-θレンズ、反射ミラーなどを有し、画像データに基づいて後述の感光体の表面にレーザ光を照射する。プロセスカートリッジ18Y,M,C,Kは、ドラム状の感光体1、帯電器、現像装置4、ドラムクリーニング装置、除電器などを有している。以下、イエロー用のプロセスカートリッジ18について説明する。帯電手段たる帯電器によって、感光体1Yの表面は一様帯電される。帯電処理が施された感光体1Yの表面には、光書込ユニット21によって変調及び偏向されたレーザ光が照射される。これにより、照射部露光部の感光体1Yの表面の電位が減衰する。この表面の電位の減衰により、感光体1Y表面にY用の静電潜像が形成される。形成されたY用の静電潜像は現像手段たる現像装置4Yによって現像されてYトナー像となる。Y用の感光体1Y上に形成されたYトナー像は、後述の中間転写ベルト110に一次転写される。一次転写後の感光体1Yの表面は、ドラムクリーニング装置によって転写残トナーがクリーニングされる。Y用のプロセスカートリッジ18Yにおいて、ドラムクリーニング装置によってクリーニングされた感光体1Yは、除電器によって除電される。そして、帯電器によって一様帯電せしめられて、初期状態に戻る。以上のような一連のプロセスは、他のプロセスカートリッジ18M,C,Kについても同様である。次に、中間転写ユニット17について説明する。中間転写ユニット17は、中間転写ベルト110やベルトクリーニング装置90などを有している。また、張架ローラ14、駆動ローラ15、二次転写バックアップローラ16、4つの一次転写バイアスローラ62Y,M,C,Kなども有している。中間転写ベルト110は、張架ローラ14を含む複数のローラによってテンション張架されている。そして、図示しないベルト駆動モータによって駆動される駆動ローラ15の回転によって図中時計回りに無端移動せしめられる。4つの一次転写バイアスローラ62Y,M,C,Kは、それぞれ中間転写ベルト110の内周面側に接触するように配設され、図示しない電源から一次転写バイアスの印加を受ける。また、中間転写ベルト110をその内周面側から感光体1Y,M,C,Kに向けて押圧してそれぞれ一次転写ニップを形成する。各一次転写ニップには、一次転写バイアスの影響により、感光体1と一次転写バイアスローラ62との間に一次転写電界が形成される。Y用の感光体1Y上に形成された上述のYトナー像は、この一次転写電界やニップ圧の影響によって中間転写ベルト110上に一次転写される。このYトナー像の上には、M,C,K用の感光体1M,C,K上に形成されたM,C,Kトナー像が順次重ね合わせて一次転写される。この重ね合わせの一次転写により、中間転写ベルト110上には多重トナー像たる4色重ね合わせトナー像以下、4色トナー像というが形成される。中間転写ベルト110上に重ね合わせ転写された4色トナー像は、後述の二次転写ニップで図示しない記録体たる転写紙に二次転写される。二次転写ニップ通過後の中間転写ベルト110の表面に残留する転写残トナーは、図中左側の駆動ローラ15との間にベルトを挟み込むベルトクリーニング装置90によってクリーニングされる。次に、二次転写装置22について説明する。中間転写ユニット17の図中下方には、2本の張架ローラ23によって紙搬送ベルト24を張架している二次転写装置22が配設されている。紙搬送ベルト24は、少なくとも何れか一方の張架ローラ23の回転駆動に伴って、図中反時計回りに無端移動せしめられる。2本の張架ローラ23のうち、図中右側に配設された一方のローラは、中間転写ユニット17の二次転写バックアップローラ16との間に、中間転写ベルト110及び紙搬送ベルト24を挟み込んでいる。この挟み込みにより、中間転写ユニット17の中間転写ベルト110と、二次転写装置22の紙搬送ベルト24とが接触する二次転写ニップが形成されている。そして、この一方の張架ローラ23には、トナーと逆極性の二次転写バイアスが図示しない電源によって印加される。この二次転写バイアスの印加により、二次転写ニップには中間転写ユニット17の中間転写ベルト110上の4色トナー像をベルト側からこの一方の張架ローラ23側に向けて静電移動させる二次転写電界が形成される。後述のレジストローラ対49によって中間転写ベルト110上の4色トナー像に同期するように二次転写ニップに送り込まれた転写紙には、この二次転写電界やニップ圧の影響を受けた4色トナー像が二次転写せしめられる。なお、このように一方の張架ローラ23に二次転写バイアスを印加する二次転写方式に代えて、転写紙を非接触でチャージさせるチャージャを設けてもよい。複写機500本体の下部に設けられた給紙装置200には、内部に複数の転写紙を紙束の状態で複数枚重ねて収容可能な給紙カセット44が、鉛直方向に複数重なるように配設されている。それぞれの給紙カセット44は、紙束の一番上の転写紙に給紙ローラ42を押し当てている。そして、給紙ローラ42を回転させることにより、一番上の転写紙を給紙路48に向けて送り出される。給紙カセット44から送り出された転写紙を受け入れる給紙路48は、複数の搬送ローラ対47と、給紙路46内の末端付近に設けられたレジストローラ対49とを有している。そして、転写紙をレジストローラ対49に向けて搬送する。レジストローラ対49に向けて搬送された転写紙は、レジストローラ対49のローラ間に挟まれる。一方、中間転写ユニット17において、中間転写ベルト110上に形成された4色トナー像は、ベルトの無端移動に伴って二次転写ニップに進入する。レジストローラ対49は、ローラ間に挟み込んだ転写紙を二次転写ニップにて4色トナー像に密着させ得るタイミングで送り出す。これにより、二次転写ニップでは、中間転写ベルト110上の4色トナー像が転写紙に密着する。そして、転写紙上に二次転写されて、白色の転写紙上でフルカラー画像となる。このようにしてフルカラー画像が形成された転写紙は、紙搬送ベルト24の無端移動に伴って二次転写ニップを出た後、紙搬送ベルト24上から定着装置25に送られる。定着装置25は、定着ベルト26を2本のローラによって張架しながら無端移動せしめるベルトユニットと、このベルトユニットの一方のローラに向けて押圧される加圧ローラ27とを備えている。これら定着ベルト26と加圧ローラ27とは互いに当接して定着ニップを形成しており、紙搬送ベルト24から受け取った転写紙をここに挟み込む。ベルトユニットにおける2本のローラのうち、加圧ローラ27から押圧される方のローラは、内部に図示しない熱源を有しており、これの発熱によって定着ベルト26を加熱する。加熱された定着ベルト26は、定着ニップに挟み込まれた転写紙を加熱する。この加熱やニップ圧の影響により、フルカラー画像が転写紙に定着される。定着装置25内で定着処理が施された転写紙は、プリンタ筐体の図中左側板の外側に設けたスタック部57上にスタックされるか、もう一方の面にもトナー像を形成するために上述の二次転写ニップに戻されるかの何れかの搬送形態が選択される。図示しない原稿のコピーがとられる際には、例えばシート原稿の束が原稿自動搬送装置400の原稿台30上セットされる。但し、その原稿が本状に閉じられている片綴じ原稿である場合には、コンタクトガラス32上にセットされる。このセットに先立ち、複写機本体に対して原稿自動搬送装置400が開かれ、スキャナ300のコンタクトガラス32が露出される。この後、閉じられた原稿自動搬送装置400によって片綴じ原稿が押さえられる。このようにして原稿がセットされた後、図示しないコピースタートスイッチが押下されると、スキャナ300による原稿読取動作がスタートする。但し、原稿自動搬送装置400にシート原稿がセットされた場合には、この原稿読取動作に先立って、原稿自動搬送装置400がシート原稿をコンタクトガラス32まで自動移動させる。原稿読取動作では、まず、第1走行体33と第2走行体34とがともに走行を開始し、第1走行体33に設けられた光源から光が発射される。そして、原稿面からの反射光が第2走行体34内に設けられたミラーによって反射せしめられ、結像レンズ35を通過した後、読取センサに入射される。読取センサは、入射光に基づいて画像情報を構築する。このような原稿読取動作と並行して、各プロセスカートリッジ18Y,M,C,K内の各機器や、中間転写ユニット17、二次転写装置22、定着装置25がそれぞれ駆動を開始する。そして、読取センサによって構築された画像情報に基づいて、光書込ユニット21が駆動制御されて、各感光体1Y,M,C,K上に、Y,M,C,Kトナー像が形成される。これらトナー像は、中間転写ベルト110上に重ね合わせ転写された4色トナー像となる。また、原稿読取動作の開始とほぼ同時に、給紙装置200内では給紙動作が開始される。この給紙動作では、給紙ローラ42の1つが選択回転せしめられ、ペーパーバンク43内に多段に収容される給紙カセット44の1つから転写紙が送り出される。送り出された転写紙は、分離ローラ45で1枚ずつ分離されて反転給紙路46に進入した後、搬送ローラ対47によって二次転写ニップに向けて搬送される。このような給紙カセット44からの給紙に代えて、手差しトレイ51からの給紙が行われる場合もある。この場合、手差し給紙ローラ50が選択回転せしめられて手差しトレイ51上の転写紙を送り出した後、分離ローラ52が転写紙を1枚ずつ分離してプリンタ部100の手差し給紙路53に給紙する。複写機500は、2色以上のトナーからなる多色画像を形成する場合には、中間転写ベルト110をその上部張架面がほぼ水平になる姿勢で張架して、上部張架面に全ての感光体1Y,M,C,Kを接触させる。これに対し、Kトナーのみからなるモノクロ画像を形成する場合には、図示しない機構により、中間転写ベルト110を図中左下に傾けるような姿勢にして、その上部張架面をY,M,C用の感光体1Y,M,Cから離間させる。そして、4つの感光体1Y,M,C,Kのうち、K用の感光体1Kだけを図中反時計回りに回転させて、Kトナー像だけを作像する。この際、Y,M,Cについては、感光体1だけでなく、現像装置4も駆動を停止させて、感光体1や現像装置4の各部材及び現像装置4内の現像剤の不要な消耗を防止する。複写機500は、複写機500内の各機器の制御を司るCPU等から構成される図示しない制御部と、液晶ディスプレイや各種キーボタン等などから構成される図示しない操作表示部とを備えている。操作者は、この操作表示部に対するキー入力操作により、制御部に対して命令を送ることで、転写紙の片面だけに画像を形成するモードである片面プリントモードについて、3つのモードの中から1つを選択することができる。この3つの片面プリントモードとは、ダイレクト排出モードと、反転排出モードと、反転デカール排出モードとからなる。図2は、4つプロセスカートリッジ18Y,M,C,Kにそれぞれ装備されている現像装置4及び感光体1を示す拡大構成図である。4つのプロセスカートリッジ18Y,M,C,Kは、それぞれ扱うトナーの色が異なる点以外はほぼ同様の構成になっているので、同図では4に付すY,M,C,Kという添字を省略している。図2に示すように感光体1は図中矢印G方向に回転しながら、その表面を不図示の帯電装置により帯電される。帯電された感光体1の表面は不図示の露光装置より照射されたレーザ光により静電潜像を形成された潜像に現像装置4からトナーを供給され、トナー像を形成する。現像装置4は、図中矢印I方向に現像剤を搬送しながら感光体1の表面の潜像にトナーを供給し、現像する現像剤担持体としての現像ローラ5を有している。現像ローラ5は回転可能な現像スリーブ81を備え、複数の磁極からなり図中矢印J方向に回転可能な磁気発生手段としての磁石ローラ82を内包している。現像ローラ5は本発明の特徴部であり詳細は後述する。また、現像ローラ5に現像剤を供給しながら現像ローラ5の軸線方向に沿って図2を示す紙面の手前側以下、便宜上、図中手前側あるいは図2中手前側と称する場合もあるに向けて現像剤を搬送する供給搬送部材としての供給スクリュー8を有している。現像ローラ5の供給スクリュー8との対向部から現像剤搬送方向下流側には、現像ローラ5に供給された現像剤を現像に適した厚さに規制する現像剤規制手段としてのドクタブレード12を備えている。現像ローラ5の感光体1との対向部である現像領域よりも現像剤搬送方向下流側では、現像領域を通過し、現像ローラ5の表面から離脱した現像済みの現像剤を回収する回収搬送路7が現像ローラ5と対向する。回収搬送路7は、回収した回収現像剤を現像ローラ5の軸線方向に沿って供給スクリュー8と同方向に搬送する回収搬送部材として、軸線方向に平行に配置された螺旋状の回収スクリュー6を備えている。供給スクリュー8を備えた供給搬送路9は現像ローラ5の横方向に、そして回収スクリュー6を備えた回収搬送路7は現像ローラ5の下方に並設されている。現像装置4は、供給搬送路9の下方で回収搬送路7に並列して攪拌搬送路10を設けている。攪拌搬送路10は、現像ローラ5の軸線方向に沿って現像剤を攪拌しながら供給スクリュー8とは逆方向である、図2を示す紙面の奥側以下、便宜上、図中奥側と称する場合もあるに向けて搬送する攪拌搬送部材として、軸線方向に平行に配置された、螺旋状の攪拌スクリュー11を備えている。供給搬送路9と攪拌搬送路10とは仕切り壁としての第一仕切り壁133によって仕切られている。第一仕切り壁133の供給搬送路9と攪拌搬送路10とは、図中手前側と奥側との両端が開口部となっており、供給搬送路9と攪拌搬送路10とが連通している。なお、供給搬送路9と回収搬送路7との間も第一仕切り壁133によって仕切られているが、第一仕切り壁133における供給搬送路9と回収搬送路7とを仕切る箇所には開口部が設けられていない。また、攪拌搬送路10と回収搬送路7との2つの現像剤搬送路は仕切り部材としての第二仕切り壁134によって仕切られている。第二仕切り壁134は、図中手前側が開口部となっており、攪拌搬送路10と回収搬送路7とが連通している。現像剤搬送部材である供給スクリュー8、回収スクリュー6及び攪拌スクリュー11は、樹脂もしくは金属のスクリューからなっており各スクリュー径は全てφ22mmでスクリューピッチは供給スクリューが50mmの2条巻き、回収スクリュー6及び攪拌スクリュー11が25mmの1条巻き、回転数は全て約600rpmに設定されている。現像ローラ5上に担持された現像剤は、ステンレスからなるドクタブレード12によって薄層化されたうえで感光体1との対向部である現像領域まで搬送されて現像が行われる。現像ローラ5の直径はφ25mm、ドクターブレード12及び感光体1とのギャップは0.3mm程度となっている。現像後の現像剤は回収搬送路7にて回収が行われ、図2中手前側に搬送され、非画像領域部に設けられた第二仕切り壁134の開口部で、攪拌搬送路10へ現像剤が移送される。なお、攪拌搬送路10における現像剤搬送方向上流側の第二仕切り壁134の開口部の付近で攪拌搬送路10の上側には、図7に示すように、後述するトナー補給口95から攪拌搬送路10にトナーが供給される。次に、3つの現像剤搬送路内での現像剤の循環について説明する。図3は現像剤搬送路内の現像剤の流れを説明する現像装置4の斜視断面図である。図中の各矢印は現像剤の移動方向を示している。また、図4は、現像装置4内の現像剤の流れの模式図であり、図3と同様、図中の各矢印は現像剤の移動方向を示している。攪拌搬送路10から現像剤の供給を受けた供給搬送路9では、現像剤が移動しながら現像ローラ5に接触して供給される。そして、現像ローラ5に供給されずに供給搬送路9の搬送方向下流端まで移動した余剰現像剤は第一仕切り壁133の余剰開口部92より攪拌搬送路10に供給される図4中矢印E。一方、現像ローラ5に供給された現像剤は現像領域で現像に用いられた後、現像ローラ5から分離離脱して、回収搬送路7に受け渡される。現像ローラ5から回収搬送路7に受け渡され、回収スクリュー6によって回収搬送路7の搬送方向下流端まで搬送された回収現像剤は第二仕切り壁134の回収開口部93より攪拌搬送路10に供給される図4中矢印F。そして、攪拌搬送路10では、供給搬送路9から供給された余剰現像剤と回収搬送路7に回収された回収現像剤と後述するトナー補給口95図7参照から補給されたトナーとが攪拌され、これら攪拌された現像剤は、攪拌スクリュー11の搬送方向下流側で、かつ、供給スクリュー8の搬送方向上流側に搬送され、第一仕切り壁133の供給開口部91より供給搬送路9に供給される図4中矢印D。なお、攪拌搬送路10の下方には、透磁率センサからなるトナー濃度センサ13図2参照が設けられ、センサ出力により不図示のトナー補給制御装置を作動し、不図示のトナー収容部からトナー補給を行っている。図4に示す現像装置4では、供給搬送路9と回収搬送路7とを備え、現像剤の供給と回収とを異なる現像剤搬送路で行うので、現像済みの現像剤が供給搬送路9に混入することがない。このため、供給搬送路9の搬送方向下流側ほど現像ローラ5に供給される現像剤のトナー濃度が低下することを抑制することができる。また、回収搬送路7と攪拌搬送路10とを備え、現像剤の回収と攪拌とを異なる現像剤搬送路で行うので、現像済みの現像剤が攪拌の途中に落ちることがない。これにより、十分に攪拌がなされた現像剤が供給搬送路9に供給されるため、供給搬送路9に供給される現像剤が攪拌不足となることを抑制することができる。このように、供給搬送路9内の現像剤のトナー濃度が低下することを抑制し、供給搬送路9内の現像剤が攪拌不足となることを抑制することができるので現像時の画像濃度を一定にすることができる。なお、図4に示すように、現像装置4の下部から上部への現像剤の移動は矢印Dのみである。矢印Dで示す現像剤の移動は、攪拌スクリュー11の回転で攪拌搬送路10の下流側に現像剤を押し込むことによって、現像剤を盛り上がらせて供給搬送路9に現像剤を供給するものである。このような現像剤の移動は、現像剤に対してストレスを与えることになり、現像剤の寿命低下の一因となる。このように、現像剤を下方から上方に持ち上げる際に現像剤にストレスがかかり現像剤中のキャリアの膜削れやトナーのスペント化がその個所で発生し、それに伴い画像品質の安定性が保たれなくなってしまう。よって、矢印Dで示す現像剤の移動における現像剤のストレスを軽減することで現像剤の長寿命化を図ることができる。現像剤の長寿命化を図ることにより、現像剤の劣化を抑制して常に画像濃度ムラの無い画像品質の安定した現像装置を提供することができる。本実施形態の現像装置4では、図2に示すように、供給搬送路9を攪拌搬送路10の斜め上方になるように配置している。斜め上方に配置することにより、供給搬送路9を攪拌搬送路10の垂直上方に設け現像剤を持ち上げるものに比べて、矢印Dで示す現像剤の移動における現像剤のストレスを軽減することができる。さらに、現像装置4では、供給搬送路9と攪拌搬送路10とを斜めに配置することで、図2に示すように、攪拌搬送路10の上部壁面が供給搬送路9の下部壁面よりも高い位置となるように配置している。換言すれば、攪拌搬送路10を構成する空間の一部が上下方向において供給搬送路9を構成する空間の一部に進出している。供給搬送路9を攪拌搬送路10に対して垂直上方に持ち上げることは、重力に逆らって現像剤を攪拌スクリュー11の圧力によって持ち上げるので現像剤にストレスがかかる。一方、攪拌搬送路10の上部壁面が供給搬送路9の下部壁面よりも高い位置となるように配置することで、攪拌搬送路10の最高点に存在する現像剤が供給搬送路9の最下点に向けて重力に逆らわず流れ込むことができるので、現像剤にかかるストレスを低減することができる。なお、図5に示すように、攪拌搬送路10の現像剤搬送路下流側の、攪拌搬送路10と供給搬送路9とが連通している部分の攪拌スクリュー11の軸にフィン部材を設けても良い。このフィン部材は攪拌スクリュー11の軸方向に平行な辺と、攪拌スクリューの軸方向に直交する辺とから構成される板状の部材である。このフィン部材で現像剤を掻き上げることにより、攪拌搬送路10から供給搬送路9に対して、より効率的な現像剤の受渡しを行うことができる。また、現像装置4では、現像ローラ5と供給搬送路9との中心間距離が、現像ローラ5と攪拌搬送路10との中心間距離よりも短くなるように、供給搬送路9と攪拌搬送路10とを配置している。これにより供給搬送路9から現像ローラ5に現像剤を無理なく供給することができ、装置の小型化を図ることもできる。また、攪拌スクリュー11は、図2中の手前側から見て時計回り方向図中矢印C方向に回転しており、現像剤は攪拌スクリュー11の形状に沿って現像剤を持ち上げて供給搬送路9に移送させている。これにより、現像剤を効率良く持ち上げることが可能となり現像剤にかかるストレスもより低減することができる。図5は、現像装置4の供給スクリュー8の回転中心における断面を図3中の矢印J方向から見た断面説明図である。図中Hは、現像剤担持体である現像ローラ5が、潜像担持体である感光体1にトナーを供給する現像領域を示している。この現像領域Hの現像ローラ5の回転軸の軸線方向の幅が現像領域幅αである。図5に示すように、現像装置4は攪拌搬送路10から供給搬送路9に現像剤を持ち上げる箇所である供給開口部91と、供給搬送路9から攪拌搬送路10に現像剤を落下させる余剰開口部92とが、ともに現像領域幅α内に設けられている。図6は、図4とは異なる構成の現像装置4内の現像剤の流れの模式図である。図6に示す現像装置4は、供給開口部91と余剰開口部92とを現像領域幅αの外側に設けている。供給開口部91を現像領域幅αの外側に設けているため、供給搬送路9の搬送方向上流側は現像ローラ5よりも供給搬送路上流側領域β分長くなっている。また、余剰開口部92を現像領域幅αの外側に設けているため、供給搬送路9の搬送方向下流側は現像ローラ5よりも供給搬送路下流側領域γ分長くなっている。一方、図4に示す構成の現像装置4では、供給開口部91を現像領域幅α内に設けているため、供給搬送路9の搬送方向上流側は図6の現像装置4よりも供給搬送路上流側領域β分短くすることができる。また、余剰開口部92を現像領域幅α内に設けているため、供給搬送路9の搬送方向下流側は図6の現像装置4よりも供給搬送路下流側領域γ分短くすることができる。このように、図4の現像装置4は供給開口部91と余剰開口部92とを現像領域幅α内に設けているため、図6に示す現像装置4に比べて、現像装置4の上部の省スペース化を図ることができる。次に、現像装置4の供給搬送路9、攪拌搬送路10及び回収搬送路7からなる現像剤搬送路へのトナーを補給する位置について説明する。図7は、現像装置4の外観斜視図である。図7に示すように、トナーを補給するトナー補給口95は、攪拌スクリュー11を備える攪拌搬送路10の搬送方向上流端部の上方に設けてられている。このトナー補給口95は現像ローラ5の幅方向端部よりも外側に設けてあるので、現像領域幅αよりも外側となっている。トナー補給口95を設けた箇所は供給搬送路9の搬送方向の延長線上であり、図6における供給搬送路下流側領域γの空いたスペースに該当する。余剰開口部92を現像領域幅α内に設けることで空いたスペースにトナー補給口95を設けることにより、現像装置4の小型化を図ることができる。また、トナー補給口95としては、攪拌搬送路10の搬送方向上流端部の上方に限らず、回収搬送路7の下流端部の上方に設けても良い。さらに、回収搬送路7から攪拌搬送路10へ現像剤の受渡しを行う箇所である回収開口部93図4参照の真上にトナー補給口95を設けるようにしても良い。回収開口部93の真上のスペースも余剰開口部92を現像領域幅α内に設けることで空いたスペースであるので、この位置にトナー補給口95を設けることにより、現像装置4の小型化を図ることができる。さらに、受渡し部である回収開口部93では現像剤が混ざりやすいため、この位置で補給を行うことによってより効率よく現像剤の攪拌を行うことができる。図4を用いて説明した現像装置4においては、上述したように、攪拌搬送路10の搬送方向下流端から供給搬送路9搬送方向上流端に現像剤を受け渡す供給開口部91と、供給搬送路9の下流端から攪拌搬送路10の搬送方向上流端に現像剤を受け渡す余剰開口部92とを現像領域幅α内に設けているため、従来の現像装置4に比べて、現像装置4の上部の省スペース化を図ることが出来、現像装置4全体の省スペース化を図ることができる。また、余剰開口部92を現像領域幅α内に設けることで空いたスペースにトナー補給口95を設けることにより、現像装置4の小型化を図ることができる。また、回収搬送路7から攪拌搬送路10への現像剤の受渡し部である回収開口部93の上方からトナー補給を行うことにより効率よく現像剤の攪拌を行うことができる。また、画像形成装置としての複写機のプリンタ部100の現像手段として、現像装置4を備えることにより、装置全体の省スペース化を図ることができる。現像剤補給手段である不図示のトナー補給制御装置は、不図示のトナー収容部内のトナーをトナー補給口95から現像装置4に補給する。本実施形態の現像装置4では、現像装置4のトナー補給口95からトナーとキャリアとを含む現像剤が補給される。以降、現像装置4に補給されるトナーとキャリアとが混合された現像剤をプレミックストナーと称する。このような補給現像剤に関しては、例えば、本出願人の先願である特許文献4の特開2008-203814号公報等に開示されている。図8は、現像装置4から、排出搬送部材である排出スクリュー2a、攪拌スクリュー11、回収スクリュー6、及び、ドクタブレード12を取り外した状態の手前側端部近傍の斜視説明図である。本実施形態の現像装置4では、供給搬送路9の搬送方向下流端に到達した余剰現像剤を供給搬送路9の搬送方向上流端に搬送する循環搬送路は攪拌搬送路10である。また、循環搬送路である攪拌搬送路10内の現像剤に対して搬送力を付与する循環搬送部材は攪拌スクリュー11である。さらに、供給搬送路9の搬送方向下流端近傍に設けられ、通過した現像剤が循環搬送路である攪拌搬送路10に受け渡される循環開口部は余剰開口部92である。また、現像装置4は、通過した現像剤が現像装置4の装置外に排出される現像剤排出手段としての現像剤排出口94を供給搬送路9に備える。現像剤排出口94を通過した現像剤は排出現像剤として排出搬送路2に受け渡され、排出スクリュー2aが回転することによって供給搬送路9の搬送方向図2及び図8中の手前側に向かう方向とは逆方向図2及び図8中の奥側に向かう方向に搬送される。排出搬送路2は、供給搬送路9の搬送方向下流側で排出仕切り壁135を挟んで供給搬送路9と隣り合うように配置され、現像剤排出口94は供給搬送路9と排出搬送路2とを連通するように排出仕切り壁135に設けられた開口である。また、現像装置4は、供給搬送路9の搬送方向下流端近傍に到達し、循環開口部である余剰開口部92に入らなかった現像剤を余剰開口部92の近傍で滞留させる現像剤滞留手段としての供給下流端壁面80図4,6参照を備えている。さらに、図4,6において、排出開口部である現像剤排出口94は、余剰開口部92よりも上方で、且つ、供給下流端壁面80によって滞留した滞留現像剤のうち、現像剤排出口94の位置に達した現像剤を通過させるように設けられている。言い換えると、供給搬送路9の搬送方向下流端近傍に到達した現像剤で、余剰開口部92に入ることができず、余剰開口部92から溢れ出た余剰現像剤が供給下流端壁面80によって塞き止められ滞留現像剤となる。そして、この滞留現像剤の嵩が増加したときに、余剰開口部92よりも上方に設けられた現像剤排出口94に到達した現像剤が現像剤排出口94を通って排出搬送路2に排出される。次に、上述した構成を対象として本実施形態の特徴部である現像ローラ5の要部にについて図9において説明する。現像ローラ5は、現像剤を担持する円筒状の現像スリーブ81と現像スリーブ81に内包され磁気力により現像剤を吸着する磁界発生手段としての磁石ローラ82からなる。現像スリーブ81はアルミ、オーステナイト系ステンレス、マグネシウム等の非磁性かつ導電材料からなる。表面は平滑でも構わないが高速機では現像剤のスリップを抑制するために下記の粗し処理加工を施しても良い。AV溝またはU溝等の溝押し出し加工各種凹形状の機械加工またはレーザ加工またはエッジング加工Bブラスト処理C金属またはセラミック等の溶射処理磁石ローラ82は現像剤の搬送方向Pとは反対の矢印J方向に回転可能に設けられており、偶数個の磁石83を等間隔に配置し図9に示す実施形態の構成では10個の磁石を配置、その極性は隣り合う磁石間で引き合うように互いに反対向きとする。本実施形態では、磁石ローラ82と現像スリーブ81との駆動関係として、同方向および相対方向の何れかの回転方向が選択できるようになっており、その回転関係は、現像スリーブ81の表面に担持される現像剤と磁石ローラ82側の磁石83との対向回数が多くなることを条件として設定されるようになっている。上述した駆動関係の設定による得られる、磁石ローラ82の磁石に対する現像剤の対向回数の増加によって、現像剤が磁極と対向したときに穂立ちが形成され、磁極から離れた際に穂立ちが崩されるという現象を繰り返す回数が増加し、これによるトナーとキャリアと摩擦接触機会の増加によりトナーの帯電特性を向上させることができる。この場合の対向回数の増加は、上述したように、磁石ローラ83と現像スリーブ81との回転方向の設定や速度差の設定などによって得られる。つまり、両者が同じ方向に回転する場合には、両者間に速度差を設定することで磁石83に対する現像剤の対向回数を増加させることができ、また、速度差を設定しないで相反する方向とした場合も同様に磁石83に対する現像剤の対向回数を増加させることができる。上述した磁石83に関しては、従来の廉価なフェライト磁石が使用可能であるが、小型化や高速化のためにはより強力なサマリウムコバルト磁石やネオジウム磁石等の希土類磁石の使用も可能である。磁石83は磁石ホルダ84に接着により支持し、その外周を図示しない熱収縮チューブ等で保護しても良い。磁石ホルダ84は磁性材料とすると磁石83の磁気力を若干向上可能である。但しコスト高であり一般に鉄を主成分とする磁性材料は高比重のため高速回転時は慣性モーメントが増大し駆動部の耐久性に問題が生じる場合がある。そのため磁石83の磁気力は若干低くなるが、非磁性かつ軽比重のアルミニウムやマグネシウムを材料としても良い。図9において、本実施形態における磁石ローラ82の回転中心P’は現像スリーブ81の回転中心Pは本実施形態におけるキャリアとの組み合わせにおいては必ずしも偏心させる必要はないが偏心させることで現像剤剥離性を改善することもできる。偏心の方向は、現像ローラ5の表面に担持された現像剤が感光体1に移行する前の位置で現像ローラ81の内面に最も接近することができる向きに設定され、上記符号Tで示した距離に相当する偏心量は、現像領域においてキャリアが感光体1に移行するのを磁極からの磁力によって抑制することができる量とされている。これにより、感光体1に移行する現像剤は、感光体との接触に際して穂立ちを確保された状態で接触できると共に、接近した磁極からの磁力によりキャリアの移行が阻止されてトナーのみを感光体の潜像に供給するように移動することになる。一方、偏心方向と反対側では磁気力を低く抑えることができる。このため、現像スリーブ5表面に担持されている現像剤の剥離を容易にすることができる。このような偏心構造を設けるだけで、現像剤の剥離が外部からの機械的な外力を用いることなく容易に行えることになる。また、磁石ローラ82を偏心させることにより現像スリーブ81と磁石ローラ82の間には隙間空間Uが構成され、この空間Uには、磁気遮蔽部材に相当する磁気シールド板85が配置されている。磁気シールド板85は比透磁率が100~100000程度の強磁性体でかつ保持力が100以下の軟磁性体が好適であり、鉄、ケイ素鋼、パーマロイ、センダスト、フェライト、アモルファス等の材質が選択可能である。更には、ポリカーボネート、ABS、ポリスチレン、ナイロン等の樹脂材料に前記軟磁性体を分散し溶解成形した材質も使用可能である。磁気シールド板85はその磁気特性から磁石ローラ82からの吸引力に晒される。後述するように両端2箇所の支持のため吸引力が強く強度が弱い場合は中央部が撓み、磁石ローラ82に接触する懸念がある。吸引力を低減するために現像スリーブ81に接触しない範囲で磁石ローラ82より離間して配置するのが良い。また、その厚さは0.2mm~2mm程度が使用可能であるが強度的観点から1mm程度が好適である。ところで、磁気シールド板85は、上述したように、磁石ローラ82の回転時に磁極と対向する毎に撓みを起こし、いわゆる、長手方向で振動を生起することになる。そこで、本実施形態では、上述したように撓みによる磁石ローラ82との接触を避けると共に、撓み振動を抑える構成も採用している、この構成については、図12以降の図を用いて後で説明する。現像スリーブ内において磁石ローラとの間に磁気シールド部材を設ける構成に関しては、例えば、特許文献5:実開昭60-39053号公報において提案されている。しかし、この構成においては、磁石ローラからの磁力を現像スリーブ表面に及ぼさせる場合と及ぼさせない場合とを選択することが主眼となっている。具体的には、複数の現像ローラのうちで、使用状況にある現像ローラに対しては磁気シールド部材を現像領域から離脱させて磁力を作用できるようにし、不使用状況にある場合には上述した場合と逆に磁気シールド部材を現像領域に対向させて磁力が及ばないようにしている。このため、磁石ローラの回転は行われず、単に現像スリーブの回転においてその表面での磁気ブラシの穂立ちおよび穂立ちの解消が意図されているに過ぎず、磁極に対する現像剤の対向回数に関する構成は何もなく、現像剤中でのキャリアに対するトナーの帯電付着を促す過程で現像剤の剥離を容易化する考えはないものである。一方、磁石ローラが回転しない現像装置においては、図17乃至図19に示した従来構成のように磁極数を奇数とすることで同極による反発磁界を形成して現像剤を剥離することは公知であり、容易に実行可能である。しかし、本実施形態においては、磁石ローラを回転させることが前提となっており、しかも、上述したように、奇数個の磁極を設けた場合の反撥磁界を利用する場合と違って、図9に示すように、磁極数は偶数個である。このため、奇数個の磁極を用いた場合の同極による反撥磁界を形成して現像剤を剥離することができない。そこで、偶数個の磁極を用いた場合に現像剤を剥離するには、現像スリーブ81に対して可撓性を有するスクレーパを当接させて現像剤を剥ぎ取る方式が考えられるが、本実施形態では、現像剤の剥離位置に対向する磁極を現像スリーブ81の内面から離すように磁石ローラ82を偏心させている。これにより、スクレーパを用いた場合のように、機械的な耐久性に問題が生じるのを防ぐことができる。ところで、現像剤の剥離作用を磁力の強さの違いにより得るようにした構成としては、特許文献6の特開昭57-190974号公報、特許文献7の特公平04-65379号公報において提案されている。しかし、このような磁石ローラの偏心構造を用いて現像剤剥離を完全に行うためには現像スリーブ81を大径化し偏心量を大きくする必要があり装置の大型化になってしまう虞がある。本実施形態では、現像スリーブの大型化を招かないように、現像スリーブに対して偏心した回転する磁石ローラ近傍に磁気シールド板85を固定配置したものである。従って、上記特許文献記載の技術を併せた場合と違って、回転による磁極と現像剤との対向回数の増加および偶数極数を設定した場合を対象として現像剤の剥離を行う反撥磁界が形成されない状況下において磁力の作用を偏心により抑制することに限らず、磁気シールド板を設けることで現像剤の磁気的吸引をほとんどなくすようにしている点に特徴を持つものである。次に、図2、図9において本実施形態での現像剤の移送について説明する。供給スクリュー8により現像ローラ5に供給された現像剤は磁石ローラ82の磁気力により現像スリーブ81上に吸着され磁力線に沿って配列される。つまり磁石83上では、符号B1で示すように磁気穂が発生し、磁石83間では、符号B2で示すように磁気穂は転倒する。磁石ローラ82の回転方向を符号Jで示すように、現像スリーブ81の回転方向Iに対して相反する方向とした場合、磁石ローラ82が回転する間、磁気穂は、所謂フリップフラップ状に自転し、磁石ローラ82の回転方向である矢印Jで示す方向と反対の方向に進行する。この際、現像スリーブ81は補助的に矢印I方向に比較的低速で回転させても良い。現像剤はドクタ12により磁気穂高さを一定に規制され、余剰の現像剤は矢印Mの流れで供給スクリュー8に戻され軸方向に搬送されながら再び現像ローラ5へと供給される。現像ドクタ12を通過した現像剤は引き続き自転進行するに従い磁石ローラ82の偏心により次第に現像剤スリーブ81への吸着力を増大しキャリアが感光体ドラムに移行するのを抑制する。磁石ローラ82が高回転なほど感光体ドラム1の対向部において現像剤は活発に撹拌されるため潜像に応じて効率良くトナーを転移できる。現像剤は引き続き自転進行するに従い磁石ローラ82の偏心により次第に現像剤スリーブ81への吸着力を減少させ供給搬送路7にて自重により現像スリーブ81より離脱するが、僅かに残留する吸着力により現像スリーブ81に残留する現像剤もある。磁気シールド板85近傍において磁石83から発せられる磁力線は、より透磁率の高い磁気シールド板85内を通過し現像スリーブ81外部への漏れ磁界はなくなる。ここで残留した現像剤は全て落下し、現像スリーブ81は次の現像剤搬送の準備を完了する。これにより一度現像に使用された現像剤が再び現像領域に向けてそのまま搬送されることがないので、現像剤のトナー濃度が低下するという問題を抑制することができる。ところで、磁気シールド板85の幅、つまり、磁石ローラ82の周方向に沿った幅が小さい時、磁石ローラ82の回転に伴い振動が発生するという問題が予測される。磁気シールド板85に作用する磁石83が単極となってしまい、磁石83が磁気シールド板85の周方向に沿った幅内で回転方向上流側に位置する場合と回転方向下流側に位置する場合で磁気シールド板85に働く吸引力の方向が入れ替わるためである。振動は現像装置に伝播し横縞状の異常画像や騒音となった。そこで、本実施形態では、磁気シールド板85の上述した周方向での幅に対応する設置角度R°と、磁極83の配置角度Q°との関係を次の関係に設定している。R°>Q°ただし、R°:磁石ローラ82の回転中心から磁気シールド板85の周方向での各端部を結ぶ線で形成される角度Q°:磁石ローラ82の回転中心から二つの磁石の中心を結ぶ線で形成される角度これにより磁気シールド板85には常に複数の磁石83から吸引力が発生しその力は平均化され振動を抑制することが可能となった。本実施形態は以上のような構成であるので、装置の小型化が図れる。つまり本発明の特徴である、磁気シールド板を用いないで、本実施形態による作用と同様に、現像剤を現像スリーブ81から完全に剥離するには、内包されている磁石ローラ82の偏心量を大きくして、磁力が及ぶのを抑制しなければならない。しかし、磁石ローラ82は、現像剤搬送という機能を発揮させるためには小径化することに限界があり、これに代えて、現像スリーブ81を大径化する必要がある。磁石ローラ83の径は、本実施形態の場合、φ17.6mm程度であるが、磁気シールド板85を設けない場合には、現像スリーブ81の径がφ28~30mm程度必要となる。これに対して、磁気シールド板85を設けた場合には、現像スリーブ81の径をφ25mmとすることができ、これによって、現像装置の小型化が可能となり、特に、図1に示すようにタンデム方式のカラーレーザ複写機の場合、複写機全体の小型化が可能となる結果が得られる。次に、本実施形態に用いられる現像ローラ5の長手方向の構成について図10により説明すると次のとおりである。図10において、右下が画像形成装置の奥側に相当する、回転可能な現像スリーブ81の両端にフランジ86を圧入し、現像スリーブ81とフランジ86は一体的に回転が可能である。手前側のフランジ86にはバイアス印可ブラシ88を押圧し現像バイアスを現像スリーブ81へと印可する。奥側のフランジ86には従動ギヤ89を固定し、図示しない駆動ギヤから現像スリーブ81へ駆動を伝達する。さらに両端にはサポータ87を備え、サポータ87が現像装置4に固定支持される。次に、本実施形態に用いられる現像ローラ5の奥側の長手断面構造について図11により説明すると次のとおりである。なお、手前側断面についてもほぼ同様の構成なので説明は省略する。図11において、フランジ86には玉軸受91の外輪を圧入し、玉軸受91の内輪にはサポータ87が圧入されることで現像スリーブ81が回転可能に支持される。一方、サポータ87の中心付近で玉軸受91と偏心した位置に玉軸受92と93の外輪を圧入し、磁石ローラ82に圧入したシャフト90を支持する。シャフト90の先端には図示しないカップリングまたはギヤを装着して駆動を磁石ローラへ伝達する。なお、玉軸受91と92は長手方向での位置をずらし現像ローラの小径化を図っている。磁気シールド板85には図示しないサポータ87から突出したピンを挿入することで固定支持する。ところで、本実施形態においては、前述したように、現像スリーブ81の断面中心に対する偏心により形成される磁石ローラ67と現像スリーブ81内面との間の隙間空間Uに配置されている磁気遮蔽部材である磁気シールド板85は、磁石ローラ82側からの磁気的吸引力を繰り返し受けることで撓み振動を生じる。そこで、本実施形態では、前述したように、撓み変形を起こした場合でも磁石ローラ82の内面に接触しない範囲で配置すること、そして、磁石ローラの回転方向に沿った磁気シールド板85の占有範囲が角度において、上述したように、R°>Q°の関係とすることが選択されている。しかし、長尺の磁気シールド板とした場合には、その支持位置間のスパンも大きくなり、曲げモーメントの影響を受けやすくなり、これにより撓み振動も顕著となる。本実施形態では、このような現象を抑えることを可能にしている、以下にその構成について説明する。図12は、本実施形態における振動抑制対策を用いない場合の磁石ローラ67側の磁石に対する磁気シールド板85の配置構成を示す図である。同図において磁気シールド板85は、磁石ローラ82図9参照の回転方向端縁が長尺方向において磁石83の長手方向に平行した状態で位置している。このため、図13に示すように、磁気シールド板85は両端支持状態の梁構造と同じ状態となり、長手方向では磁石側からの磁気的吸引力によって長手方向中央が最も撓みやすい状態となる。この撓みと元形状への復帰とは磁石が対向するたびに発生し、この繰り返しによって振動が発生する。本実施形態では、磁石ローラ82の回転方向に沿った端縁が磁石ローラ82側の磁石83と平行しないように形成されている。図14は、磁石ローラ82の回転方向に沿った磁気シールド板便宜上、符号85’で示すの端縁を長手方向に沿って捻ることで磁石ローラ82の磁石83の延長方向と平行させない構成が示されている。この構成においては、磁気シールド板85’の端縁に対する磁石ローラ82側の磁石83からの磁気的吸引力が作用する周期が磁気シールド板85’の長手方向で異なることとなり、長手方向で一様な周期、換言すれば、長手方向で吸引周期が一致して作用する場合と違って、磁気シールド板85’の端縁の撓み変形周期も異なることになる。これにより、一様な周期による磁気的吸引力が作用した場合のような磁気シールド板の長手方向中央で集中的に曲げモーメントが発生することがなく、曲げモーメントが集中する場合に発生する振動が抑制されることにある。このような長手方向に沿った端縁での磁気的吸引力の作用周期を異ならせる構成としては、図14に示した直線状の端縁を捻ることに限らず、図15に示すように端縁形状を凹凸や鋸波状あるいはジグザグ状などに形成することも可能である。また、磁気シールド板85’が長尺方向長手方向両端を支持する構成を対象とした場合には、支持位置側から中央に向けて厚さを異ならせ、具体的には支持位置側が最も厚くなるようにして断面剛性を高めるようにしても良い。上述した実施形態においては、磁気シールド板85’の端縁部の形状構成を工夫することで磁石ローラ67からの磁気的吸引力による撓み振動の発生を抑制するようにしているが、磁気的吸引力そのものを中和させるようにしても良い。図16は、この場合の構成を示している。同図において、磁気シールド板における磁石ローラ82図9参照側の磁石83と対向する側の面には長尺方向に沿って複数の磁極N,Sで示すが設けられている。複数の磁極を設ける構成としては、磁気シールド板85の表面に磁石シート96を貼り付けるようにした構成が採用されている。磁石シート96はゴム等の弾性材料にフェライト磁石や希土類磁石の粉末を混合し薄いシート状に成型したものが可撓性に優れており、粘着テープにより磁気シールド板85に貼り付けする。着磁は片面多極着磁図16または両面多極着磁等で着磁ピッチは2~8mm程度、着磁の方向は磁石83の進行方向と平行にすることで振動の発生は防止できる。図16は磁石シート96に磁石83のN極が対向している状態であるが、磁石シート96のS極は図13に示した構成と同様に吸引される一方、N極では反発力が発生する。この結果、吸引力と反発力の相殺により磁気シールド板85に作用する力を小さくすることができる。なお、磁気シールド板85側の磁石配列としては、上述したように、長尺方向に沿って複数の磁石を配列させることに限らず、例えば、磁石ローラ82の回転方向に沿って配列させることも可能である、要は、磁石ローラ82側からの磁気的吸引力を緩和させて磁気シールド板85での撓み変形を生じさせない配列構成であればよい。ところで、本実施形態の構成である、隙間空間Uに磁気シールド板85を配置した構成に近似した構成として特許文献7の特開平09-211992号公報に開示された構成がある。この文献には、図21に示すように、現像スリーブ33の内部で回転する磁石ローラ32aにおける像担持体と対向する側で、現像スリーブ33と磁石ローラ32aとの間の空間に磁気シールド板34を配置した構成が開示されている。しかし、この構成には、磁石ローラ32aを現像スリーブ33に対して偏心させて配置した構成に相当するものがなく、また、特許文献7と同様に現像スリーブ33と磁石ローラ32aとが同じ方向に回転するようになっている。このため、同じ方向に回転させた場合での磁石ローラに対する現像剤の対向回数はさほど多くないといえる。特に、参考特許文献4においては、穂立ちした状態の現像剤をその穂立ち状態のままで現像領域に向けて移動させることが主眼となっているだけであることから、現像剤の自転運動転動による現像剤の移動は行われないために、現像スリーブと磁石ローラとが同一速度で回転しており、かような構成においては現像剤と磁石ローラ側の磁極との対向回数がほとんどないといえる。このため、本実施形態で得ようとする現像剤と磁石との対向回数を増加させて摩擦接触機会を増やす考えがないといえる。従って、現像スリーブと磁石ローラとの回転速度に差を設けることによって現像剤と磁石ローラ側の磁極との対向回数の増加によるトナーとキャリアとの摩擦接触回数を増やす作用効果を特許文献7から期待することはできないといえる。以上のような実施形態においては、単に現像スリーブと磁石ローラとの間の空間に現像スリーブ表面への磁力を及ぼさないように磁気シールド板を設ける構成を用いた場合でも、現像スリーブ上の現像剤と磁石ローラ側の磁極との対向回数を増加させることができるので、現像剤に含まれるキャリアとトナーとの摩擦接触回数を増やしてトナーの帯電量を確保することができ、これによりトナーの飛散を防止することができる。しかも、磁石ローラに偶数極の磁極を設けて反撥磁極を設けない場合でも現像スリーブ上からの現像剤の剥離を容易化することができる。さらには、現像剤の剥離に用いられる磁気シールド板が磁石ローラの磁極に対向した場合の振動をも防いで騒音の発生などがない現像装置を得ることができる。キャリア、現像剤キャリアは、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなる静電潜像現像剤用キャリアにおいて、キャリア表面に局所的な芯材露出部分を設けることで、熱導電性を向上させることが可能となり、現像剤の温度上昇を抑制できることが特徴である。さらに、キャリアによる放熱効果によって、キャリアへのトナースペントが抑制できるため、帯電付与能力低下を抑制できる効果が見込めるということに特徴がある。キャリアは、磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層とからなるが、キャリア表面に局所的な芯材露出部分を設けると、剤の温度上昇を抑制できる理由について、次に示した。芯材構成成分として一般的に用いられるフェライト系材料、マグネタイト、鉄、ニッケル等は、表面を被覆する樹脂層に比べて熱伝導率が大きく、放熱しやすいという特徴がある。したがって、芯材露出部分を設けることで、放熱効果が期待できる。キャリア表面に局所的な芯材露出部分の露出率は、キャリア、及び芯材のXPS測定におけるFeピーク強度比によって求められ、該Fe強度比が0.0<≦Si/Fe<0.1である。さらに好ましくは、Si/Fe=0.0が良い。キャリア芯材露出率の測定方法島津X線光電子分析装置ESCA-1000島津製作所製を用いて、X線出力を10kV,40mAとし、珪素=Si2p,炭素=C1s,酸素=O1s,鉄=Fe2p3/2,銅=Cu2p3/2,亜鉛=Zn2p3/2の元素ピーク面積強度から元素比率を算出し、被覆樹脂由来のSiと芯剤粒子由来のFeの比、Si/Feを求めた。該Si/Fe強度比が0.1以上であると、以下に挙げる問題が発生する。1つ目は、芯材はフェライトなどの導電性の高い材料を使用しているため、一般的には概樹脂よりも抵抗値が低い。したがって、芯材露出が多い該Si/Fe強度比が0.1以上のキャリアは、現像性には優れるが、現像剤担持体へのキャリア付着が発生し、画像白抜けが発生する。2つ目は被覆樹脂量減少によるキャリアとしての電荷保持能力の低下である。キャリアの帯電能力低下によりトナー飛散が発生し、ゴースト画像が発生する。磁性を有する芯材粒子とその表面を被覆する樹脂層は導電性粒子を含有してもよい。これにより、キャリアの体積固有抵抗を調整することができる。導電性粒子としては、特に限定されないが、カーボンブラック、ITO、酸化錫、酸化亜鉛等が挙げられ、二種以上併用してもよい。これにより、キャリアの削れ抑制効果が期待できる。前記結着樹脂及び前記粒子の重量の和に対する前記粒子の重量の比は、10以上80以下、好ましくは40以上70以下であることで効果が顕著である。粒子含有率が10以下では、現像ユニット中のハザードで、キャリアコート膜が削れてしまい、長期にわたる画像の安定性は得られない。これは、コート膜中の粒子は削れに対する安定性も兼ねているためである。また、80以上ではコート樹脂に対して粒子が多すぎるため、粒子を拘束する力が弱くなり、安定した画像を得ることが難しい。なお、粒子の含有率は以下式で求める。粒子の含有率重量=[粒子÷粒子被覆樹脂固形分総量]コート層中の粒子の平均粒子径Dは、ジューサーミキサーにアミノシランSH6020:東レダウコーニングシリコーン社製30mlにトルエン溶液300mlを入れる。試料を6.0gを加え、ミキサー回転速度をlowにセットし3分間分散する。1000mlビーカーに予め用意されたトルエン溶液500mlの中に分散液を適量加えて希釈する。希釈液はホモジナイザーにて常に攪拌を続ける。超遠心式自動粒度分布測定装置CAPA-700堀場製作所製にて体積平均粒径を測定する。測定条件回転速度:2000rpm最大粒度:2.0μm最小粒度:0.1μm粒度間隔:0.1μm分散媒粘度:0.59mPas分散媒密度:0.87gcm3粒子密度:無機微粒子の密度は乾式自動嵩密度計アキュピック1330島津製作所社製を用い測定した真比重値を入力本発明のキャリアにおいて、芯材は、公知のものであれば特に限定されず、フェライト、Cu-Znフェライト、Mnフェライト、Mn-Mgフェライト、Mn-Mg-Srフェライト、マグネタイト、鉄、ニッケル等が挙げられ、キャリアの用途、使用目的に合わせ適宜選択して用いることができる。また、芯材の平均粒子径は、15~100μmであることが好ましい。平均粒子径が15μm未満である場合は、静電潜像担持体へのキャリア付着が発生しやすくなる。また、平均粒子径が100μmを超える場合は、キャリアスジ等が発生し、画質が低下しやすい。体積固有抵抗は、1×109Ωcm以上1×1014cm以下、好ましくは1×109Ωcm以上1×1012cm以下であることで効果が現像剤の剥離改善が顕著である。体積抵抗が1×109Ωcm以下では、剥離性は良いが、トナー現像時にキャリアも現像してしまうため好ましくなく、1×1014以上では、現像剤剥離改善が少なく、さらにエッジ効果が強く好ましくない。体積固有抵抗は、図22に示すように、電極間距離2mm、表面積2×4cmの電極12a、電極12bを収容したフッ素樹脂製容器からなるセル11にキャリア13を充填し、三協パイオテク社製:タッピングマシンPTM-1型を用いて、タッピングスピード30回/minにて1分間タッピング操作を行う。両極間に1000Vの直流電圧を印加し、ハイレジスタンスメーター4329A4329ALJK5HVLVWDQFH0HWHU;横川ヒューレットパッカード株式会社製により直流抵抗を測定して電気抵抗率RΩcmを求め、LogRを算出する1kOeの磁場における磁化が40Am2/kg以上90Am2/kg以下、好ましくは55Am2/kg以上70Am2/kg以下であることで効果が顕著であるが、40Am2/kg以下では、磁極マグによるキャリア拘束力が小さくなるため、遠心力によるキャリア付着が問題となる。特にマグ磁極が多く、磁石が回転する本方式においては、キャリア付着が課題となるため好ましくない。90Am2/kg以上では、剤剥離時にキャリアを拘束する力が増え、ゴースト画像が悪化するため好ましくない。なお、前記磁気モーメントは、以下のようにして測定することができる。B-HトレーサーBHU-60/理研電子株製を使用し、円筒セル内径7mm、高さ10mmにキャリア芯材粒子1.0gを詰めて装置にセットする。磁場を徐々に大きくし3000エルステッドまで変化させ、次に徐々に小さくして零にした後、反対向きの磁場を徐々に大きくし3000エルステッドとする。更に徐々に磁場を小さくして零にした後、最初と同じ方向に磁場をかける。このようにして、B-Hカーブを図示し、その図より1000エルステッドの磁気モーメントを算出する。本発明の現像剤は、本発明のキャリア及びトナーを含有する。本発明の現像剤を用いて画像を形成すると、優れた画像品質を得ることができる。トナーは、公知のものであれば特に限定されず、モノクロトナー、カラートナー、フルカラートナー等が挙げられる。トナーは、結着樹脂及び着色剤を含有するが、さらに、離型剤を含有する、いわゆるオイルレストナーであってもよい。オイルレストナーは、定着ロールにトナー固着防止用オイルを塗布しない定着システムにおいても用いることができる。一般的に、オイルレストナーは、離型剤がキャリアの表面に移行するいわゆるスペントが生じやすいが、本発明のキャリアは、耐スペント性が優れているため、長期にわたり良好な品質を維持することができる。特に、オイルレスフルカラートナーにおいては、ガラス転移温度の低い結着樹脂を用いることがあるため、一般的にスペントしやすいが、本発明のキャリアを用いることにより、この問題を解決することができる。本発明の現像剤において、トナーは、カラートナーであることが好ましい。本発明のキャリアは、被覆膜にカーボンブラックを含有しないので、磨耗等に伴うカーボンブラックによる画像の色汚れを生じない。したがって、色再現性が重要視されたカラー現像剤に用いることが好ましい。なお、カラートナーとしては、一般的にカラー単色で用いられるトナーの他に、フルカラー用として用いられるイエロー、マゼンダ、シアン、レッド、グリーン、ブルー等のトナーが挙げられる。トナーに用いられる結着樹脂としては、公知のものを用いることができる。具体的には、ポリスチレン、ポリp-クロロスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン及びその誘導体の単独重合体、スチレン-p-クロロスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、スチレン-メタクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロロメタクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプレン共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体、ポリメタクリル酸メチル、ポリメタクリル酸ブチル、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族又は芳香族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂等を単独又は二種以上混合して用いることができる。また、圧力定着用結着樹脂としては、公知のものを混合して用いることができる。具体的には、低分子量のポリエチレン、低分子量のポリプロピレン等のポリオレフィン、エチレン-アクリル酸共重合体、エチレン-アクリル酸エステル共重合体、スチレン-メタクリル酸共重合体、エチレン-メタクリル酸エステル共重合体、エチレン-塩化ビニル共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー樹脂等のオレフィン共重合体、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、スチレン-ブタジエン共重合体、ポリビニルピロリドン、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸共重合体、マレイン酸変性フェノール樹脂、フェノール変性テルペン樹脂等を単独又は二種以上混合して用いることができる。トナーに用いられる着色剤としては、イエロー、マゼンタ、シアン及びブラックのトナーを得ることができる公知の顔料又は染料であれば、特に限定されない。黄色顔料としては、カドミウムイエロー、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルスイエロー、ナフトールイエローS、ハンザイエローG、ハンザイエロー10G、ベンジジンイエローGR、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローNCG、タートラジンレーキが挙げられる。橙色顔料としては、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジGTR、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダンスレンブリリアントオレンジRK、ベンジジンオレンジG、インダンスレンブリリアントオレンジGKが挙げられる。赤色顔料としては、ベンガラ、カドミウムレッド、パーマネントレッド4R、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッドカルシウム塩、レーキレッドD、ブリリアントカーミン6B、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン3Bが挙げられる。紫色顔料としては、ファストバイオレットB、メチルバイオレットレーキが挙げられる。青色顔料としては、コバルトブルー、アルカリブルー、ビクトリアブルーレーキ、フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダンスレンブルーBCが挙げられる。緑色顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンB、マラカイトグリーンレーキ等がある。黒色顔料としては、カーボンブラック、オイルファーネスブラック、チャンネルブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、アニリンブラック等のアジン系色素、金属塩アゾ色素、金属酸化物、複合金属酸化物が挙げられる。また、これら着色剤は、単独又は二種以上混合して用いることができる。トナーに用いられる離型剤としては、公知のものを用いることができる。具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、脂肪酸金属塩、脂肪酸エステル、パラフィンワックス、アミド系ワックス、多価アルコールワックス、シリコーンワニス、カルナバワックス、エステルワックス等が挙げられる。トナーは、必要に応じて、帯電制御剤を含有することができる。具体的には、ニグロシン、炭素数が2~16のアルキル基を含むアジン系染料特公昭42-1627号公報参照、C.I.BasicYellow2C.I.41000、C.I.BasicYellow3、C.I.BasicRed1C.I.45160、C.I.BasicRed9C.I.42500、C.I.BasicViolet1C.I.42535、C.I.BasicViolet3C.I.42555、C.I.BasicViolet10C.I.45170、C.I.BasicViolet14C.I.42510、C.I.BasicBlue1C.I.42025、C.I.BasicBlue3C.I.51005、C.I.BasicBlue5C.I.42140、C.I.BasicBlue7C.I.42595、C.I.BasicBlue9C.I.52015、C.I.BasicBlue24C.I.52030、C.I.BasicBlue25C.I.52025、C.I.BasicBlue26C.I.44045、C.I.BasicGreen1C.I.42040、C.I.BasicGreen4C.I.42000等の塩基性染料、これらの塩基性染料のレーキ顔料、C.I.SolventBlack8C.I.26150、ベンゾイルメチルヘキサデシルアンモニウムクロリド、デシルトリメチルアンモニウムクロリド等の四級アンモニウム塩、ジブチル、ジオクチル等のジアルキルスズ化合物、ジアルキルスズボレート化合物、グアニジン誘導体、アミノ基を有するビニル系ポリマー、アミノ基を有する縮合系ポリマー等のポリアミン樹脂、モノアゾ染料の金属錯塩特公昭41-20153号公報、特公昭43-27596号公報、特公昭44-6397号公報及び特公昭45-26478号公報参照、サルチル酸特公昭55-42752号公報及び特公昭59-7385号公報参照、ジアルキルサルチル酸、ナフトエ酸、ジカルボン酸の亜鉛、アルミニウム、コバルト、クロム、鉄等の金属錯体、スルホン化した銅フタロシアニン顔料、有機ホウ素塩類、フッ素を含有する四級アンモニウム塩、カリックスアレン系化合物等が挙げられる。なお、ブラック以外のカラートナーにおいては、色を損なう帯電制御剤を用いることは好ましくなく、白色のサリチル酸誘導体の金属塩等が好適に用いられる。トナーは、必要に応じて、外添剤を添加することができる。外添剤としては、シリカ、酸化チタン、アルミナ、炭化ケイ素、窒化ケイ素、窒化ホウ素等の無機微粒子や樹脂微粒子を用いることができる。これらを母体トナー粒子に外添することにより、転写性、耐久性をさらに向上させることができる。トナーの表面が微粒子で覆われることにより、転写性や耐久性を低下させる離型剤を覆うことができると共に、接触面積が低下する。これらの無機微粒子は、表面が疎水化処理されていることが好ましく、疎水化処理されたシリカ、酸化チタン等の金属酸化物微粒子が好適に用いられる。樹脂微粒子としては、ソープフリー乳化重合法を用いて得られる平均粒子径が0.05~1μm程度のポリメタクリル酸メチルやポリスチレンの微粒子が好適に用いられる。さらに、疎水化処理されたシリカ及び酸化チタンを併用し、疎水化処理されたシリカの添加量より疎水化処理された酸化チタンの添加量を多くすることにより、湿度に対する帯電安定性にも優れたトナーを得ることができる。無機微粒子と併用して、比表面積が20~50m2/gのシリカや平均粒子径がトナーの平均粒子径の1/100~1/8である樹脂微粒子のような粒子径が大きい外添剤をトナーに外添することにより、耐久性を向上させることができる。これは、トナーが現像装置内でキャリアと混合攪拌されることにより帯電し、現像に用いられる過程で、トナーに外添された金属酸化物微粒子は、母体トナー粒子内に埋め込まれる傾向にあるが、これらの金属酸化物微粒子より大きな粒子径の外添剤をトナーに外添することにより、金属酸化物微粒子が埋め込まれることを抑制するためである。無機微粒子や樹脂微粒子は、トナー中に含有内添されることにより、外添した場合より効果は減少するが、転写性や耐久性を向上させることができると共に、トナーの粉砕性を向上させることができる。また、外添と内添を併用することにより、外添した微粒子が埋め込まれることを抑制することができるため、優れた転写性が安定して得られると共に、耐久性も向上する。なお、疎水化処理剤としては、ジメチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、メチルトリクロロシラン、アリルジメチルジクロロシラン、アリルフェニルジクロロシラン、ベンジルジメチルクロロシラン、ブロモメチルジメチルクロロシラン、α-クロロエチルトリクロロシラン、p-クロロエチルトリクロロシラン、クロロメチルジメチルクロロシラン、クロロメチルトリクロロシラン、p-クロロフェニルトリクロロシラン、3-クロロプロピルトリクロロシラン、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルメトキシシラン、ビニルトリスβ-メトキシエトキシシラン、γ-メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、ジビニルジクロロシラン、ジメチルビニルクロロシラン、オクチルトリクロロシラン、デシルトリクロロシラン、ノニルトリクロロシラン、4-イソプロピルフェニル-トリクロロシラン、4-t-ブチルフェニル-トリクロロシラン、ジベンジルジクロロシラン、ジヘキシルジクロロシラン、ジオクチルジクロロシラン、ジノニルジクロロシラン、ジデシルジクロロシラン、ジドデシルジクロロシラン、ジヘキサデシルジクロロシラン、4-t-ブチルフェニルオクチルジクロロシラン、ジオクチルジクロロシラン、ジデセニルジクロロシラン、ジノネニルジクロロシラン、ジ-2-エチルヘキシルジクロロシラン、ジ3,3’-ジメチルベンジルジクロロシラン、トリヘキシルクロロシラン、トリオクチルクロロシラン、トリデシルクロロシラン、ジオクチルメチルクロロシラン、オクチルジメチルクロロシラン、4-イソプロピルフェニルジエチルクロロシラン、オクチルトリメトキシシラン、ヘキサメチルジシラザン、ヘキサエチルジシラザン、ジエチルテトラメチルジシラザン、ヘキサフェニルジシラザン、ヘキサトリルジシラザン等が挙げられる。これらの他に、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤も用いることができる。また、クリーニング性の向上等を目的とする外添剤として、脂肪酸の金属塩、ポリフッ化ビニリデンの微粒子等の滑剤等も併用することができる。トナーの製造方法は、粉砕法、重合法等の公知の方法を用いることができる。粉砕法を用いる場合、トナーを混練する装置としては、バッチ式の2本ロール、バンバリーミキサー、KTK型2軸押出し機神戸製鋼所社製、TEM型2軸押出し機東芝機械社製、2軸押出し機KCK社製、PCM型2軸押出し機池貝鉄工社製、KEX型2軸押出し機栗本鉄工所社製等の連続式の2軸押出し機、コニーダブッス社製等の連続式の1軸混練機が好適に用いられる。これらを用いて得られた溶融混練物は、冷却した後、粉砕される。なお、粉砕は、ハンマーミル、ロートプレックス等を用いて粗粉砕した後、ジェット気流を用いた微粉砕機、機械式の微粉砕機等を用いて微粉砕することができる。なお、粉砕は、平均粒子径が3~15μmになるように行うことが好ましい。さらに、粉砕物は、風力式分級機等を用いて、平均粒子径が5~20μmになるように分級されることが好ましい。次に、母体トナー粒子へ外添剤の添加が行われることが好ましい。このとき、母体トナー粒子と外添剤を、ミキサー類を用いて混合攪拌することにより、外添剤が解砕されながら、トナーの表面に被覆される。なお、無機微粒子、樹脂微粒子等の外添剤を均一かつ強固に母体トナー粒子に付着させることにより、耐久性を向上させることができる。次に、実施例及び比較例をあげて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらに限定されるものではない。なお、部は、重量部である。上記のような構成の現像装置4を用いて、連続プリント枚数が60~70枚分の高速複写機により、現像剤の磁極通過回数について実験したところ、表1、表2に示す結果を得た。なお、表1,表2において示す結果は、図9に示したように、現像スリーブ81と磁石ローラ83が相反する方向に回転するものと、回転方向が両者同一方向であるものがあり、速度差を設けることが重要である。実施例1キャリアの作製20重量のシリコーン樹脂溶液SR2410東レダウコーニングシリコーン社製200部、アミノシランSH6020東レダウコーニングシリコーン社製0.2部を、ホモミキサーを用いて15分間分散させることにより、被覆膜形成溶液を得た。芯材として、重量平均粒子径が35μm、表面の平均高低差0.55μmの焼成フェライト粉を用い、被覆膜の平均膜厚hが0.2μmになるように、スピラコーター岡田精工社製を用いて、コーター内温度40°Cで被覆膜形成溶液を芯材の表面に塗布し、乾燥した。得られたキャリアを電気炉中に、300°Cで1時間放置して焼成した。冷却後、目開きが63μmの篩を用いて解砕し、芯材に対するキャリアのSi/FeのXPS強度比は0.0、キャリアの平均高低差が1.0μm、該被覆膜の平均膜厚に対する該粒子の平均粒子径の比が0.03、体積固有抵抗が101310Ωcm、磁化が65Am2/kgのキャリアを得た。以下詳細は表1にまとめて記載トナーの作製ポリエステル樹脂100部、5部のC.I.ピグメントイエロー180、サリチル酸亜鉛2部及びカルナバワックス3部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合し、2本ロールを用いて120°Cで40分間溶融混練した。冷却後、ハンマーミルを用いて粗粉砕し、エアージェット粉砕機を用いて微粉砕した。得られた微粉末を分級して、重量平均粒子径が5μmの母体トナー粒子を作った。さらに、この母体トナー粒子100部に、表面を疎水化処理したシリカ1部及び表面を疎水化処理した酸化チタン1部を添加し、ヘンシェルミキサーを用いて混合することにより、トナーを得た。なお、ポリエステル樹脂としては、数平均分子量3800、重量均分子量20000、ガラス転移温度60°C、軟化点122°Cのものを用いた。トナー7部とキャリア93部を混合攪拌することにより、現像剤を得た。現像装置は現像装置図9を用い、磁石ローラを600rpmで回転させた際、現像スリーブは300rpmで従来例と同等の画像濃度が得られ、供給搬送路から回収搬送路へ至る経路での磁極の通過回数は15回程度得られた。評価結果を表2に示す。実施例2被覆膜形成溶液に導電性粒子として平均粒径0.15μmの導電性アルミナを80部加えたこと以外は実施例1と同様に現像剤を得た。実施例3導電性アルミナ40部、非導電性アルミナ40部を加えたこと以外は実施例2と同様に現像剤を得た。実施例4実施例1における樹脂を、118.69部の50重量のアクリル樹脂溶液ヒタロイド3001の37.18部、70重量のグアナミン溶液マイコート106の0.68部、40重量の酸性触媒キャタリスト4040を加えたものに代えたこと以外は実施例1と同様に現像剤を得た。実施例5実施例1における芯材を、重量平均粒子径が35μm、表面の平均高低差0.91μmの焼成フェライト粉に変えたこと以外は実施例1と同様に現像剤を得た。比較例1実施例1の被覆樹脂重量部を0.5倍にし、被覆膜の平均膜厚hが0.1μmになるように、スピラコーター岡田精工社製を用いて、コーター内温度40°Cで被覆膜形成溶液を芯材の表面に塗布し、乾燥する事を変えたこと以外は実施例5と同様に現像剤を得た。比較例2実施例1において使用した現像装置図9の85磁気シールドを装着しないこと以外は実施例1と同様にして、現像剤を得た。比較例3実施例1の被覆樹脂重量部を2.5倍にし、被覆膜の平均膜厚hが0.5μmになるように、スピラコーター岡田精工社製を用いて、コーター内温度40°Cで被覆膜形成溶液を芯材の表面に塗布し、乾燥したことに変えたこと以外は実施例5と同様に現像剤を得た。これらの結果は次の表1に纏められる。以下に、評価方法及び評価条件を示す。剤の温度は、10万枚ランニング評価直後に、現像スリーブを分解し、剤の温度を直接、デジタル温度計SK1250MCIII:佐藤計量器製作所にて測定した。トナー飛散余裕度は、長期間、あるいは更に長期間の高湿環境放置後40°C60に画像面積40で印字し、紙上のトナー飛散量を目視により4段階評価を実施。△以上を合格とし、×を不合格とした。ゴースト画像は、全面ベタ画像を印字し、スリーブ一周先端部とスリーブ一周分以降の画像濃度差を、目視、およびX-Rite938X-Rite社製によるID測定で行った。0.03以下を◎、0.06以下を○、0.1以下を△、0.1より大きいものは×とし、△までを合格とし、×を不合格とした。キャリア付着は、地肌ポテンシャルを150Vに固定して無画像チャートを現像した後、感光体の表面に付着しているキャリアの個数をルーペで5箇所計測し、100cm2当たりのキャリアの付着個数の平均値を求めた。この値が20個以下のものを◎、21個以上60個以下のものを○、61個以上80個以下のものを△、81個以上のものを×として判定し、◎、○及び△を合格とし、×を不合格とした。エッジ効果は、大面積の画像を有するテストパターンを出力し、得られた画像パターンの中央部の画像濃度の薄さ具合と、端部の画像濃度の濃さ具合の差を評価した。差がないものを◎、若干差があるものを○、差はあるが許容できるものを△、許容できない差があるものを×として判定し、◎、○及び△を合格とし、×を不合格とした。画像の精細性は、画像面積が5、1文字の大きさが2mm×2mmの文字チャートを出力し、再現性を評価した。再現性が非常に良好なものを◎、良好なものを○、実用上使用できるものを△、実用上使用できないものを×として判定し、◎、○及び△を合格とし、×を不合格とした。耐久性は、単色による10万枚のランニングを行い、ランニング後のキャリアの帯電低下量、抵抗低下量を評価した。帯電量低下量は、初期のキャリア95部に、トナー5部の割合で混合し摩擦帯電させたサンプル及びブローオフ装置TB-200東芝ケミカル社製を用いてランニング後の現像剤からトナーを除去することにより得られたキャリア95部に、トナー5部の割合で混合し摩擦帯電させたサンプルを、それぞれTB-200を用いて測定することにより得られる帯電量Q1及びQ2の差Q1-Q2であり、目標値は、±10.0マイクロC/g以下である。また、帯電量が低下する原因は、キャリアへのトナーのスペントであるため、このトナースペントを減らすことで、帯電量の低下を抑制することができる。抵抗変化量は、初期のキャリア及びTB-200を用いてランニング後の現像剤からトナーを除去することにより得られたキャリアを、それぞれギャップ2mmの抵抗計測平行電極の電極間に投入した後、直流電圧250Vを印加して30秒後の抵抗値を、ハイレジスト計を用いて計測し、得られた抵抗値を体積固有抵抗に変換した値R1及びR2の差の絶対値|R1-R2|であり、目標値は、±3.0Ωcm以下である。また、抵抗が変化する原因は、キャリアの被覆膜の磨耗、キャリアへのトナーのスペント、キャリアの被覆膜からの粒子の脱離等であるため、これらを減らすことで、抵抗の変化を抑制することができる。これらの結果は表2に示される。これらの結果から、本発明の現像剤は、特定構造の現像装置とともに用いたとき、攪拌による昇温が少なく、トナー飛散余裕度が高く、現像ゴースト評価結果に優れ、耐キャリア付着性に優れ、エッジ効果の少ない精細画像を得ることができ、かつ、耐久性にも優れていることが分かる。すなわち、いくつかの点について具体的に結果から検討すると、比較例1の場合、X線Fe強度比がかなり高く、芯材の露出が多すぎるためか、結果は芳しくなく、比較例2の場合、磁気シールドがないためもあって、結果はあまり芳しくなく、比較例3を実施例1と比較すると、比較例3は、キャリア1でFe強度比を満足しているが、Ra値が小さいため、芯材露出が少なくて、現像剤としての使用結果は満足すべきものでない。これに対して実施例2においては、キャリア被覆層中にフィラーが好ましい状態で存在しているためもあってが、非常に優れた使用結果を齎しており、2種類のフィラーをキャリア被覆層中に用いている実施例3の場合でも、さほど遜色ない良好な結果が得られることが分かり、実施例4によれば、被覆層の樹脂組成を変えても、良好な結果が得られることが分かり、実施例5によれば、キャリア粒子の表面凹凸が前記適した範囲であれば、さらに良好な結果が得られることが分かる。"