太陽光が入射される開口部を有するケーシングと、前記ケーシングの内周面と離間するとともに、周方向に互いに離間して複数設けられ、内部に熱媒体が流通する受熱管とを備え、前記ケーシングは、前記開口部から前記太陽光が入射して前記受熱管同士の間から照射される前記ケーシングの内周面における照射面に設けられて内周側に向けて突出する突部を有し、前記照射面は、前記受熱管が影となって前記開口部から入射した前記太陽光が直接照射されない前記ケーシングの内周面における非照射面に対して、内周側から外周側に向けて径方向視した単位面積当たりの実表面積が大きくなるように設定されていることを特徴とする太陽熱受熱器。前記突部は、前記ケーシング内周面からの突出高さが、前記受熱管が影となる範囲よりも低くなるように設けられていることを特徴とする請求項1に記載の太陽熱受熱器。前記突部は、温度変化に伴って周方向に変動する受熱管の変動範囲外に設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の太陽熱受熱器。前記突部は、前記複数の受熱管に前記径方向外側で接する接線よりも径方向外側の範囲に設けられていることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の太陽光受熱器。前記突部は、前記受熱管が影となる範囲と該範囲の反対側の範囲との間の温度差が、所定値よりも大きくなる位置に設けられていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器。前記受熱管は、外周面で前記ケーシングの内周面と対向する範囲に設けられて前記外周側に向けて突出する受熱管突部を有することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器。請求項1から6のいずれか一項に記載の太陽熱受熱器と、太陽光を反射して前記太陽熱受熱器に太陽光を照射する複数のヘリオスタットとを備えることを特徴とする集熱設備。しかしながら、特許文献1に開示された受熱器によっても、受熱管の受光部と非受光部との間には、なお温度差が発生している。このため、熱応力が上記のとおり繰り返し生じて、疲労等で製品寿命に影響を及ぼしてしまうというおそれがあった。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、受光部と非受光部との温度差による熱応力の発生を抑制し、耐久性の向上を図ることが可能な太陽熱受熱器及び集熱設備を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を採用している。即ち、本発明に係る太陽熱受熱器は、太陽光が入射される開口部を有するケーシングと、前記ケーシングの内周面と離間するとともに、周方向に互いに離間して複数設けられ、内部に熱媒体が流通する受熱管とを備え、前記ケーシングは、前記開口部から前記太陽光が入射して前記受熱管同士の間から照射される前記ケーシングの内周面における照射面に設けられて内周側に向けて突出する突部を有し、前記照射面は、前記受熱管が影となって前記開口部から入射した前記太陽光が直接照射されない前記ケーシングの内周面における非照射面に対して、内周側から外周側に向けて径方向視した単位面積当たりの実表面積が大きくなるように設定されていることを特徴とする。このような太陽熱受熱器によると、突部が設けられることで、太陽光が照射されるケーシングの内周面における照射面の表面積が非照射面と比較して大きくなっている。このため、より多くの熱エネルギーを受熱管における影となる範囲へ放射することが可能となり、受熱管の周方向の温度差を低減して、周方向の温度分布を均一化することができる。また、前記突部は、前記ケーシング内周面からの突出高さが、前記受熱管が影となる範囲よりも低くなるように設けられていてもよい。このような突部によって、受熱管が影となる範囲の周方向反対側、即ち、直接太陽光が照射される範囲には、熱エネルギーを放射することがないため、より効率的に熱エネルギーを受熱管の影となる範囲へ放射することが可能となり、受熱管の周方向の温度差を確実に低減して、周方向の温度分布を均一化することができる。さらに、前記突部は、温度変化に伴って周方向に変動する受熱管の変動範囲外に設けられていてもよい。このような範囲に突部が設けられることで、温度変化で受熱管の周方向位置が変動した場合であっても、受熱管に突部が接触してしまうことがなく、受熱管及び突部の破損を防止可能としながら、確実に受熱管の周方向の温度分布を均一化できる。また、前記突部は、前記複数の受熱管に前記径方向外側で接する接線よりも径方向外側の範囲に設けられていてもよい。このような範囲に突部が設けられることで、温度変化で受熱管の周方向位置が変動した場合であっても、受熱管に突部が接触せず、受熱管及び突部の破損を防止可能としながら、確実に受熱管の周方向の温度分布を均一化できる。さらに、前記突部は、前記受熱管が影となる範囲と該範囲の反対側の範囲との間の温度差が、所定値よりも大きくなる位置に設けられていてもよい。このように、受熱管の全域に設けず、限定された範囲のみに突部を設けることによって、効率的に受熱管の周方向の温度分布を均一化して、温度差を所定値以下に抑えるとともに、加工費等を削減でき、コストダウンが可能となる。また、受熱管は、外周面で前記ケーシングの内周面と対向する範囲に設けられて前記外周側に向けて突出する受熱管突部を有していてもよい。このような受熱管突部によって、ケーシング内周面の突部から放射された熱エネルギーを、より多く受熱管へ入射することが可能となり、受熱管の周方向の温度差を低減して、受熱管の周方向の温度分布を均一化することができる。さらに、本発明に係る集熱設備は、上記の太陽熱受熱器と、太陽光を反射して前記太陽熱受熱器に太陽光を照射する複数のヘリオスタットとを備えることを特徴とする。このような集熱設備によると、ヘリオスタットからの太陽光が太陽光受熱器のケーシング内周面に照射され、ケーシング内周面からより多くの熱エネルギーが受熱管へ放射され、受熱管の周方向の温度分布を均一化することができる。本発明の太陽熱受熱器及び集熱設備によると、ケーシング内周面に突部を設けることで、受熱管における受光部と非受光部との温度差による熱応力の発生を抑制し、耐久性の向上を図ることが可能となる。以下、本発明の実施形態に係る集熱設備1について説明する。集熱設備1は、太陽光WLを集光して熱エネルギーを得るための設備であり、例えばガスタービン2と組み合わせることで、当該熱エネルギーを、ガスタービン2によって電気エネルギーへ変換することで発電を行なう発電設備として機能する。図1に示すように、この集熱設備1は、太陽光WLが照射される受熱器10と、地上から立設されて受熱器10が上部に固定されるタワー4と、太陽光WLを反射して受熱器10に太陽光WLを照射する複数のヘリオスタット3とを備えている。ヘリオスタット3は、太陽光WLを反射する反射鏡3aと、反射鏡3aを支持する支持脚3bとを有している。複数のヘリオスタット3は、例えば、タワー4を中心としてタワー4の360度全周を囲むように広がるヘリオスタットフィールドG上に点在して配置されている。タワー4は、ヘリオスタットフィールドGの中心部において、地上から上方へ向かって立設される支持構造物であり、上部には受熱器10及びガスタービン2が設けられている。図2及び図3に示すように、受熱器10は、タワー4の上部に設けられて、受熱器10の外形を形成するケーシング9と、圧縮機不図示から送り込まれる圧縮空気WAが流通する受熱部12とを備えており、またケーシング9は、筒状をなすケーシング本体11と、ケーシング本体11の内周面に設けられる断熱材16とを有している。ケーシング本体11は、軸線Pを中心とした有底筒状をなし、上部は天板部13により閉塞される一方、下部は軸線P方向である高さ方向の下方に向かうに従って、径方向内側に向かって漸次縮径するテーパ部14が形成されて、このテーパ部14に連続するように、径方向内側で地上に向けて開口する開口部15が形成されている。この開口部15は、各ヘリオスタット3で反射された太陽光WLをケーシング本体11内に取り込むものである。図2から図4に示すように、受熱部12は、複数の受熱管30と、複数の受熱管30の下端、即ち、圧縮空気WAの流通方向上流側の端部がまとめて接続された低温側ヘッダ17と、複数の受熱管30の上端、即ち、圧縮空気WAの流通方向下流端がまとめて接続された高温側ヘッダ18とを有している。低温側ヘッダ17は、ケーシング本体11のテーパ部14を囲むように配置された軸線Pを中心とした環状の管部材であり、その外周面にはガスタービン2の圧縮機不図示と受熱部12との間を接続する複数の受熱器供給路19が設けられている。受熱器供給路19は、低温側ヘッダ17の周方向に沿って等間隔に配置されており、受熱器供給路19から低温側ヘッダ17内に供給された圧縮空気WAが低温側ヘッダ17の全体に均等に行き渡るようになっている。高温側ヘッダ18は、ケーシング本体11の天板部13の下方で断熱材16の内面16aに沿って配置された軸線Pを中心とした環状の管部材である。ここで、高温側ヘッダ18の外周面と断熱材16の内面16aとは接触しておらず、両者間に間隙を空けた状態で配置されている。高温側ヘッダ18の内周側には、軸線Pの径方向中心に向かって延出する複数本実施形態では4本の流出管20が軸線Pの周方向に等間隔に設けられている。そして、これら流出管20は、高温側ヘッダ18の径方向中心で集合してタービン供給路21を構成している。そして、タービン供給路21は、天板部13を軸線P方向に上方に貫通して、その下流端でガスタービン2におけるタービン不図示に接続されている。受熱管30は、その軸方向が軸線P方向に平行に配置された管部材であり、ケーシング9の内周面である断熱材16の内面16aに沿って周方向全周にわたって複数配列されている。各受熱管30の下端は、テーパ部14を貫通して低温側ヘッダ17の上部にそれぞれ接続される一方、上端はケーシング9内で高温側ヘッダ18の下部にそれぞれ接続されている。即ち、低温側ヘッダ17を流通する圧縮空気WAは各受熱管30内に分岐して流入し、各受熱管30内で加熱された後、再び高温側ヘッダ18で合流するようになっている。また、各受熱管30は、軸線Pの周方向において隣接する受熱管30との間に所定の間隔を空けた状態で互いに平行に配列されて、軸線P方向からの平面視で環状に、断熱材16との間に間隔をあけて配置されている。そして、受熱管30の外周面においては、軸線Pの径方向内側を向いた断熱材16の内面16aに対向する範囲が受熱管30の影となる非受光面影となる範囲30aとなる。一方で、非受光面30aの径方向反対側に位置して開口部15から入射した太陽光WLを直接受光する範囲が受光面30bとなっている。なお、本実施形態では非受光面30aと受光面30bとの境界は、各受熱管30同士の中心軸同士を軸線Pの周方向に結んだ線分L1と、各受熱管30の外周面とが交わる位置となっている。次に、断熱材16について説明する。図4及び図5に示すように、断熱材16は、熱エネルギーがケーシング本体11の壁面を貫いて外部に放射されてしまうことを抑制するために、ケーシング本体11の内周面全域にわたって取り付けられている。そしてこの断熱材16は、隣接する受熱管30同士の間から太陽光WLが照射される断熱材16の内面16a、即ち、照射面16bにおいて、内面16aから軸線Pの径方向内側に向かって突出する突部36をさらに有している。突部36は、断熱材16の内面16aにおいて、軸線P方向、即ち高さ方向全域に設けられたフィン状の部材である。なお、この突部36は、断熱材16と一体に形成されてもよいし、別体で製作して断熱材16へ接合してもよい。また、断熱材16と材料が異なっていてもよい。また、この突部36は、断熱材16の内面16aから軸線Pの径方向内側に向かうに従って軸線Pの周方向に向かって先細りするように幅寸法が小さくなり、即ち、軸線P方向からの平面視で断面三角形状をなしており、受熱管30が影となって太陽光WLが直接照射されない断熱材16の内面16aである非照射面16cに対して、照射面の表面積が大きくなっている。さらに、この突部36は、受熱管30における受光面30bに差し掛からない範囲、即ち、非受光面30aと受光面30bとの境界である線分L1よりも外周側に位置するように、径方向への突出高さ寸法が設定されている。ここで、複数の受熱管30は、上記のとおり環状の低温側ヘッダ17及び高温側ヘッダ18に連結されており、起動停止から定常運転に運転状態が変化することに伴う温度変化によって低温側ヘッダ17及び高温側ヘッダ18が延設される周方向に沿って伸縮することで、周方向の位置が変動する。また、この突部36は、日々の温度変化によって変動し得る受熱管30の周方向位置の変動範囲外、即ち、受熱管に干渉しない周方向の位置に設けられ、好ましくは、集熱設備1の定常運転時において、隣接する受熱管30同士のちょうど中間位置に設置されている。なお、図6に示すように、温度変化による受熱管30の周方向への移動量が、隣接する受熱管30同士の間隔よりも大きい場合は、突部36を、各受熱管30の外周面に軸線Pの径方向外側で接する接線となる円弧状の線分L2よりも外周側に位置するように、突出高さ寸法が低くなるように設けることが好ましい。このような集熱設備1においては、ケーシング本体11の開口部15から入射した太陽光WLが、受熱管30の外周面の受光面30bに照射され、受熱管30の受光面30bから加熱する。また、一方で、隣接する受熱管30同士の間を通り抜けた太陽光WLが、断熱材16の内面16aにおける突部36に照射され、受熱された後に、受熱管30の外周面の非受光面30aへ向けて熱エネルギーとして放射し、受熱管30を非受光面30aから加熱する。そしてこの際、断熱材16の内面16aに設けられた突部36によって、照射面16bの表面積が非照射面16cと比較して大きくなっているため、この照射面16bからの熱エネルギーの放射伝熱面積を増加させることができる。従って、より多くの熱エネルギーを受熱管30の非受光面30aに放射することができ、受熱管30の非受光面30aからも受熱管30を十分に加熱可能となり、受熱管30における非受光面30aと受光面30bとの間の温度差を低減できる。また、突部36の突出高さは、非受光面30aと受光面30bとの境界よりも低くなっているため、直接太陽光WLが照射されて温度の高くなっている受光面30bへは熱エネルギーを放射することはない。従って、より効率的に非受光面30aへ熱エネルギーを放射することができ、受熱管30の周方向の温度差を確実に低減することが可能となる。さらに、温度変化によって受熱管30の軸線Pの周方向位置が移動した場合であっても、受熱管30に突部36が接触してしまうことがなく、受熱管30及び突部36の破損を防止可能としながら、確実に受熱管30の周方向の温度差を確実に低減することが可能となる。そして、起動停止時と定常運転時とでは最も大きな温度差が生じるが、通常の運転状態で最も温度が高くなる定常運転時において、隣接する受熱管30同士のちょうど中間位置に突部36が設置された場合には、突部36から各受熱管30への距離が等しい状態となり、さらに効果的に非受光面30aに熱エネルギーを入射できる。本実施形態の集熱設備1によると、突部36によって、断熱材16からの放射熱エネルギー量を増大し、受熱管30の周方向の温度分布を均一化することができ、受熱管30の不均一な加熱による熱応力の発生を抑え、受熱管30の変形を抑制して、耐久性の向上を図ることができる。次に、本発明の第二実施形態に係る集熱設備1について説明する。なお、第一実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細説明を省略する。本実施形態では、受熱器10における断熱材16の突部46の形状が第一実施形態のものとは異なっている。図7に示すように、突部46は、第一実施形態と略同一の形状、略同一の範囲に設けられているが、断熱材16の内面16aにおける高さ方向全域に設けられず、下方の位置のみに設けられている。ここで、図8に示すように、仮に断熱材16に突部46を設けない場合の受熱管30においては、下端から上方に向かうに従い表裏の温度差、即ち、非受光面30aと受光面30bとの間の温度差が大きくなり、中間よりも下側で温度差が最大となり、最大となる位置から上方に向かうに従って次第に温度差が小さくなっていく。これは、開口部15がケーシング本体11の下部に形成され、当該開口部15に周囲のヘリオスタット3から斜め上方に向けて反射した反射光が入射するためで、即ち、開口部15より入射した太陽光WLは、受熱管30の下部へより多く照射されることとなるからである。そして、図8中には、高さ方向位置の範囲として、この温度差が受熱管30の目標寿命を達成可能な所定値を上回ってしまう範囲Hが示されており、即ち、この高さ方向位置の範囲Hに対応する断熱材16の照射面16bにおける範囲に突部46が設けられている。このような集熱設備1においては、突部46を断熱材16の照射面16bで高さ方向全域に設けず、図8によって規定される限定された高さ方向位置の範囲Hにのみ設けている。これにより、この範囲Hのみで、断熱材16からの放射熱エネルギー量をさらに増大して、受熱管30の周方向の温度分布を効率的に均一化し、非受光面30aと受光面30bとの間の温度差を上記所定値以下とすることができる。本実施形態の集熱設備1によると、限定された高さ方向位置の範囲Hのみに突部46を設けることによって、受熱管30の熱応力による変形を抑制し、耐久性の向上を可能としながら、突部46の加工費等の削減も可能となり、コストダウンが可能となる。次に、本発明の第三実施形態に係る集熱設備1について説明する。なお、第一実施形態及び第二実施形態と同様の構成要素には同一の符号を付して詳細説明を省略する。本実施形態では、第一実施形態を基本構成として、受熱器10における受熱管50の突部形状が第一実施形態のものとは異なっている。図9及び図10に示すように、受熱管50は、非受光面50aにおいて外周面から軸線Pの径方向外側へ向かって突出する受熱管突部51を有している。受熱管突部51は、各受熱管50の外周面の非受光面50aにおいて、高さ方向全域に、線分L2と受熱管50との接点から軸線Pの径方向外側へ向かって突出して設けられたフィン状の部材である。なお、この受熱管突部51は、受熱管50と一体に形成されてもよいし、別体で製作して受熱管50へ接合してもよい。また、受熱管50と材料が異なっていてもよい。このような集熱設備1においては、突部36によって断熱材16から放射される熱エネルギーを増加するとともに、受熱管突部51によって非受光面30aの表面積を増大しているため、受熱管50の非受光面50aへの熱エネルギーの入射量を増加することが可能となる。即ち、突部36と受熱管突部51との相乗効果によって、受熱管50の周方向の温度差をさらに低減し、受熱管50の周方向の温度分布を均一化することができる。本実施形態の集熱設備1によると、受熱管突部51を受熱管50に設けることによって、突部36と受熱管突部51との相乗効果で、受熱管50の熱による変形の抑制効果を向上して、さらなる耐久性の向上が可能となる。なお、受熱管突部51は、各受熱管50に一つずつ設けられる場合に限定されず、目標とする受熱管50の周方向の温度差低減効果に応じて、数量、寸法、形状等を適宜変更してよい。また、このような受熱管突部51を第二実施形態に適用してもよい。以上、本発明の実施形態について詳細を説明したが、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内において、多少の設計変更も可能である。例えば、突部36、46は上述の実施形態の場合に限定されず、目標とする受熱管30、50の周方向の温度差低減効果に応じて、数量、寸法、形状等を適宜変更してよい。