"複数の固体光源と、前記複数の固体光源からの光をそれぞれ略平行化する複数のコリメーターレンズと、前記複数のコリメーターレンズからの光を光軸の間隔が狭くなるように反射する反射部と、前記反射部からの光を集光する集光光学系と、前記集光光学系からの光のうち、少なくとも一部から蛍光を生成する蛍光層とを備える光源装置であって、前記複数のコリメーターレンズから前記蛍光層までの光路中に、少なくとも1つのアナモフィック面を備え、前記複数の固体光源は、前記複数のコリメーターレンズの焦点位置とは、光軸方向に異なる位置に配置されていることを特徴とする光源装置。請求項1に記載の光源装置において、前記集光光学系は、1枚以上の集光レンズからなり、前記集光光学系を構成する前記集光レンズの射出面又は入射面のうち少なくとも一面はアナモフィック面からなることを特徴とする光源装置。請求項2に記載の光源装置において、前記集光光学系は、1枚の集光レンズからなり、前記集光レンズの射出面又は入射面のうち、前記射出面がアナモフィック面からなり、前記入射面は、回転対称系の非球面からなることを特徴とする光源装置。請求項3に記載の光源装置において、前記アナモフィック面は、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~4のいずれかに記載の光源装置において、前記反射部は、ストライプ状に形成され、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な方向に沿う複数の反射面を有し、前記反射面は、アナモフィック面からなることを特徴とする光源装置。請求項5に記載の光源装置において、前記アナモフィック面は、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなることを特徴とする光源装置。請求項1~6のいずれかに記載の光源装置において、前記蛍光層は、前記集光光学系の焦点位置とは、光軸方向に異なる位置に配置されていることを特徴とする光源装置。請求項1~7に記載の光源装置において、前記固体光源は、半導体レーザーからなることを特徴とする光源装置。請求項1~8のいずれかに記載の光源装置を備える照明装置と、前記照明装置からの光を変調する光変調装置と、前記光変調装置からの光を投写する投写光学系とを備えることを特徴とするプロジェクター。しかしながら、上記のような光源装置においては、固体光源からの光が蛍光層に到達するまでに多くの光学要素を経るため、光利用効率が低下してしまうという問題がある。また、光源装置を構成する光学要素の数が多くなるため、当初の目的であった光源装置の小型化及び軽量化も困難になる場合があるという問題がある。そこで、本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能であり、かつ、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置を提供することを目的とする。また、上記のような光源装置を備え、光利用効率が高く、また、小型化及び軽量化が可能なプロジェクターを提供することを目的とする。[1]本発明の光源装置は、複数の固体光源と、前記複数の固体光源からの光をそれぞれ略平行化する複数のコリメーターレンズと、前記複数のコリメーターレンズからの光を光軸の間隔が狭くなるように反射する反射部と、前記反射部からの光を集光する集光光学系と、前記集光光学系からの光のうち、少なくとも一部から蛍光を生成する蛍光層とを備える光源装置であって、前記複数のコリメーターレンズから前記蛍光層までの光路中に、少なくとも1つのアナモフィック面を備え、前記複数の固体光源は、前記複数のコリメーターレンズの焦点位置とは、光軸方向に異なる位置に配置されていることを特徴とする。このため、本発明の光源装置によれば、複数のコリメーターレンズから蛍光層までの光路中に少なくとも1つのアナモフィック面を備え、複数の固体光源が複数のコリメーターレンズの焦点位置と光軸方向に異なる位置に配置されているため、後述する各実施形態に示すように、蛍光層に入射する光のピーク強度蛍光層に入射する光における光強度のうち最も高い強度を低減することが可能となる。その結果、蛍光層に与える熱的負荷を抑制することが可能となり、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能となる。また、本発明の光源装置によれば、複数のコリメーターレンズからの光を光軸の間隔が狭くなるように反射する反射部をさらに備えるため、先願に係る光源装置と同様に、従来の光源装置と比較して、後段の光学要素に入射する光における光軸の間隔を狭くすることが可能となり、その結果、後段の光学要素の大型化を抑制し、従来の光源装置よりも光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。また、本発明の光源装置によれば、蛍光層に入射する光のピーク強度の低減を、先願に係る光源装置のように追加の光学要素を用いることなく、アナモフィック面を用いること及び固体光源とコリメーターレンズとの位置関係を調節することで行うため、固体光源からの光が蛍光層に到達するまでに多くの光学要素を経ることがないことから、光利用効率の低下を抑制可能となる。また、光源装置を構成する光学要素の数が多くなることもないため、光源装置の小型化及び軽量化が困難となることもない。したがって、本発明の光源装置は、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能であり、かつ、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。また、本発明の光源装置によれば、従来の光源装置と同様に、複数の固体光源を備えるため、高輝度の光を射出することが可能となる。なお、アナモフィック面とは、ある方向例えば縦方向の曲率と、他の方向例えば横方向の曲率とが異なる面のことを言う。本発明の光源装置においては、レンズの入射面、レンズの射出面、ミラーの反射面等、光を通過させる面又は光を反射する面であれば、いずれの面にアナモフィック面を備えていてもよい。また、複数のアナモフィック面を備えていてもよい。[2]本発明の光源装置においては、前記集光光学系は、1枚以上の集光レンズからなり、前記集光光学系を構成する前記集光レンズの射出面又は入射面のうち少なくとも一面はアナモフィック面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。[3]本発明の光源装置においては、前記集光光学系は、1枚の集光レンズからなり、前記集光レンズの射出面又は入射面のうち、前記射出面がアナモフィック面からなり、前記入射面は、回転対称系の非球面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、回転対称系の非球面からなる入射面を用いて、蛍光層に入射する光の入射具合を調整することが可能となる。[4]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック面は、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、比較的簡易な構成で、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。なお、シリンドリカル面とは、母線方向に沿う曲率が0である面であり、アナモフィック面の一種である。[5]本発明の光源装置においては、前記反射部は、ストライプ状に形成され、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な方向に沿う複数の反射面を有し、前記反射面は、アナモフィック面からなることが好ましい。このような構成とすることによっても、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。また、このような構成とすることにより、ストライプ状に形成された各反射面の位置を調整することにより光路を制御し、後段の光学要素に入射する光における光軸の間隔を狭くすることが可能となるため、光源装置の設計を容易にすることが可能となる。なお、本発明の光源装置においては、後述する実施形態に示すように、上記[2]に記載した射出面又は入射面のうち少なくとも一方はアナモフィック面からなる集光レンズと、上記[5]に記載したアナモフィック面からなる反射面を有する反射部との両方を備えることが一層好ましい。[6]本発明の光源装置においては、前記アナモフィック面は、前記光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなることが好ましい。このような構成とすることにより、比較的簡易な構成で、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。[7]本発明の光源装置においては、前記蛍光層は、前記集光光学系の焦点位置とは、光軸方向に異なる位置に配置されていることが好ましい。このような構成とすることにより、蛍光層に与える熱的負荷を一層抑制することが可能となり、蛍光層の劣化や焼損を抑制して一層寿命を長くすることが可能となる。[9]本発明の光源装置においては、前記固体光源は、半導体レーザーからなることが好ましい。半導体レーザーレーザーダイオードともいう。は小型で高出力であるため、このような半導体レーザーを高密度で集積することにより、小型で高出力な光源装置とすることが可能となる。また、半導体レーザーが射出するレーザーは可干渉性が高く、後段の光学要素に到達するまでに散逸しにくいため、光利用効率を高くすることが可能となる。[10]本発明のプロジェクターは、本発明の光源装置を備える照明装置と、前記照明装置からの光を変調する光変調装置と、前記光変調装置からの光を投写する投写光学系とを備えることを特徴とする。本発明のプロジェクターによれば、本発明の光源装置を備えるため、光利用効率が高く、また、小型化及び軽量化が可能となる。以下、本発明の光源装置及びプロジェクターについて、図に示す実施の形態に基づいて説明する。[実施形態1]図1は、実施形態1に係るプロジェクター1000の光学系を示す上面図である。図2は、実施形態1に係る光源装置10を説明するために示す図である。図2aは実施形態1に係る光源装置10の上面図であり、図2bは実施形態1に係る光源装置10の側面図である。図3は、実施形態1における固体光源アレイ20を説明するために示す図である。図4は、実施形態1における固体光源24の発光強度特性及び蛍光体の発光強度特性を示すグラフである。図4aは固体光源24の発光強度特性を示すグラフであり、図4bは蛍光層64が含有する蛍光体の発光強度特性を示すグラフである。発光強度特性とは、光源であれば電圧を印加したときに、蛍光体であれば励起光が入射したときに、どのような波長の光をどの位の強度で射出するのかという特性のことをいう。グラフの縦軸は相対発光強度を表し、発光強度が最も強い波長における発光強度を1としている。グラフの横軸は波長を表す。図5は、実施形態1における蛍光層64に入射する青色光の光強度を示すグラフ及び蛍光層64に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。図5aは蛍光層64に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図5bは蛍光層64に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。なお、図5aの縦軸は、蛍光層64に入射する青色光の光強度を表す。横軸は、照明光軸100axからの距離を表す。光強度の単位はW/mm2であり、照明光軸からの距離の単位はmmである。単位については後述する図6c、図7c及び図8cにおいても同様である。また、図5bにおいては、白に近い色であるほど入射する光青色光の強度が大きい。後述する図6d、図7d及び図8dにおいても同様である。なお、各図面においては、互いに直交する3つの方向をそれぞれz軸方向図1における照明光軸100ax方向、x軸方向図1における紙面に平行かつz軸に垂直な方向及びy軸方向図1における紙面に垂直かつz軸に垂直な方向として表示する。実施形態1に係るプロジェクター1000は、図1に示すように、照明装置100と、色分離導光光学系200と、光変調装置としての3つの液晶光変調装置400R,400G,400Bと、クロスダイクロイックプリズム500と、投写光学系600とを備える。照明装置100は、実施形態1に係る光源装置10と、レンズインテグレーター光学系110とを備える。照明装置100は、照明光として赤色光、緑色光及び青色光を含む光つまり、白色光として用いることができる光を射出する。光源装置10は、図1及び図2に示すように、複数の固体光源24を有する固体光源アレイ20と、複数のコリメーターレンズ32を有するコリメーターレンズアレイ30と、反射部40と、集光光学系50と、蛍光生成部60と、コリメーター光学系70とを備える。固体光源アレイ20は、図3に示すように、複数の固体光源24を有する固体光源アレイであり、具体的には、基板22及び青色光を生成する35個の固体光源24を有する。固体光源アレイ20においては、35個の固体光源24は5行7列のマトリクス状に配置されており、コリメーターレンズアレイ30の焦点位置とは光軸方向x軸方向に異なる位置つまり、デフォーカスとなる位置に配置されている。なお、本発明のプロジェクターにおいては、固体光源の数は複数2個以上であればよく、35個に限定されるものではない。また、各固体光源は離散的に配置されていてもよい。基板22は、固体光源24を搭載する機能を有する。詳細な説明は省略するが、基板22は、固体光源24に対する電力の供給を仲介する機能や、固体光源24で発生する熱を放熱する機能等を併せて有する。固体光源24は、青色光発光強度のピーク:約460nm、図4a参照。を生成する半導体レーザーからなる。当該半導体レーザーは、図3に示すように、長方形形状の発光領域を有し、発光領域の短辺方向に沿った拡がり角が前記発光領域の長辺方向に沿った拡がり角より大きくなるように構成されている。コリメーターレンズアレイ30は、図1及び図2aに示すように、35個の固体光源24で生成された光をそれぞれ略平行化する35個のコリメーターレンズ32端部の1つにのみ符号を図示を有する。図示による説明は省略するが、35個のコリメーターレンズ32は、35個の固体光源24に対応するように、5行7列のマトリクス状に配置されている。コリメーターレンズ32は、入射面が双曲面で、かつ、射出面が平面の非球面平凸レンズからなる。なお、各コリメーターレンズは離散的に配置されていてもよい。反射部40は、図1及び図2に示すように、コリメーターレンズアレイ30からの光を光軸の間隔が狭くなるように集光光学系50へ向けて反射する。反射部40は、ストライプ状に形成され、光軸の間隔を狭くする方向x軸方向に対して垂直な方向y軸方向に沿う7個の反射面42を備える。反射面42は、光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線y軸方向に沿う母線を有するシリンドリカル面からなる。集光光学系50は、図1及び図2に示すように、1枚の集光レンズからなり、反射部40を経由してきたコリメーターレンズアレイ30からの光を所定の集光位置に集光する。集光光学系50は、入射面52が回転対称系の非球面からなり、射出面54が、光軸の間隔を狭くする方向x軸方向に対して垂直な母線y軸方向に沿う母線を有するシリンドリカル面からなる。蛍光生成部60は、集光光学系50からの青色光の一部から赤色光発光強度のピーク:約610nm及び緑色光発光強度のピーク:約550nmを含む蛍光を生成する図4b参照。蛍光層64を有する。また、蛍光層64を担持する透明部材62を有する。蛍光生成部60は、蛍光の生成に関わることなく蛍光層64を通過する青色光を蛍光赤色光及び緑色光とともに含む光つまり、白色光として用いることが可能な光を射出する。蛍光生成部60は、全体として正方形の板状の形状を有し、所定の位置図1及び図2参照。に固定されている。透明部材62は、少なくとも集光光学系50からの光青色光を通過させる。透明部材62は、例えば、光学ガラスからなる。なお、透明部材上に、集光光学系からの光を通過させ、蛍光を反射する層例えば、誘電体多層膜が形成されていてもよい。蛍光層64は、集光光学系50の焦点位置とは光軸方向に異なる位置つまり、デフォーカスとなる位置に配置されている。蛍光層64には、図5に示すように、反射部40及び集光光学系50のアナモフィック面シリンドリカル面を用いることと、固体光源24とコリメーターレンズ32との位置関係とにより、ピーク強度が低減された光が入射する。このときのピーク強度は、約65W/mm2である。蛍光層64は、YAG系蛍光体からなる。なお、蛍光層としては、他の蛍光体シリケート系蛍光体、TAG系蛍光体等を含有する蛍光層を用いることもできる。また、蛍光層として、青色光を赤色光に変換する蛍光体例えばCaAlSiN3赤色蛍光体と、青色光を緑色光に変換する蛍光体例えばβサイアロン緑色蛍光体とを含有する蛍光層を用いることもできる。なお、蛍光の生成に関わることなく蛍光層64を通過する一部の青色光は、蛍光とともに射出される。このとき、青色光は蛍光層64中で散乱又は反射されるため、蛍光とほぼ同様の分布いわゆるランバーシャン分布特性を有する光として蛍光生成部60から射出される。コリメーター光学系70は、蛍光生成部60からの光を略平行化する。コリメーター光学系70は、図1及び図2に示すように、第1レンズ72及び第2レンズ74を備える。第1レンズ72及び第2レンズ74は、両凸レンズからなる。レンズインテグレーター光学系110は、第1レンズアレイ120、第2レンズアレイ130、偏光変換素子140及び重畳レンズ150を備える。なお、レンズインテグレーター光学系の代わりに、インテグレーターロッドを備えるロッドインテグレーター光学系を用いることもできる。第1レンズアレイ120は、光源装置10からの光を複数の部分光束に分割するための複数の第1小レンズ122を有する。第1レンズアレイ120は、光源装置10からの光を複数の部分光束に分割する光束分割光学素子としての機能を有し、複数の第1小レンズ122が照明光軸100axと直交する面内に複数行複数列のマトリクス状に配列された構成を有する。図示による説明は省略するが、第1小レンズ122の外形形状は、液晶光変調装置400R,400G,400Bの画像形成領域の外形形状に関して略相似形である。第2レンズアレイ130は、第1レンズアレイ120における複数の第1小レンズ122に対応する複数の第2小レンズ132を有する。第2レンズアレイ130は、重畳レンズ150とともに、各第1小レンズ122の像を液晶光変調装置400R,400G,400Bの画像形成領域近傍に結像させる機能を有する。第2レンズアレイ130は、複数の第2小レンズ132が照明光軸100axに直交する面内に複数行複数列のマトリクス状に配列された構成を有する。偏光変換素子140は、第1レンズアレイ120により分割された各部分光束を、偏光方向の揃った略1種類の直線偏光からなる光として射出する偏光変換素子である。偏光変換素子140は、光源装置10からの光に含まれる偏光成分のうち一方の直線偏光成分をそのまま透過し、他方の直線偏光成分を照明光軸100axに垂直な方向に反射する偏光分離層と、偏光分離層で反射された他方の直線偏光成分を照明光軸100axに平行な方向に反射する反射層と、反射層で反射された他方の直線偏光成分を一方の直線偏光成分に変換する位相差板とを有している。重畳レンズ150は、偏光変換素子140からの各部分光束を集光して液晶光変調装置400R,400G,400Bの画像形成領域近傍に重畳させるための光学素子である。重畳レンズ150は、重畳レンズ150の光軸と照明光軸100axとが略一致するように配置されている。なお、重畳レンズは、複数のレンズを組み合わせた複合レンズで構成されていてもよい。色分離導光光学系200は、ダイクロイックミラー210,220、反射ミラー230,240,250及びリレーレンズ260,270を備える。色分離導光光学系200は、照明装置100からの光を赤色光、緑色光及び青色光に分離するとともに、赤色光、緑色光及び青色光をそれぞれ照明対象となる液晶光変調装置400R,400G,400Bに導光する機能を有する。色分離導光光学系200と、液晶光変調装置400R,400G,400Bとの間には、集光レンズ300R,300G,300Bが配置されている。ダイクロイックミラー210,220は、基板上に、所定の波長領域の光を反射して、他の波長領域の光を通過させる波長選択透過膜が形成されている。ダイクロイックミラー210は、赤色光成分を反射して、緑色光及び青色光成分を通過させる。ダイクロイックミラー220は、緑色光成分を反射して、青色光成分を通過させる。ダイクロイックミラー210で反射された赤色光は、反射ミラー230でさらに反射され、集光レンズ300Rを通過して赤色光用の液晶光変調装置400Rの画像形成領域に入射する。ダイクロイックミラー210を青色光とともに通過した緑色光は、ダイクロイックミラー220で反射され、集光レンズ300Gを通過して緑色光用の液晶光変調装置400Gの画像形成領域に入射する。ダイクロイックミラー220を通過した青色光は、リレーレンズ260、入射側の反射ミラー240、リレーレンズ270、射出側の反射ミラー250、集光レンズ300Bを経て青色光用の液晶光変調装置400Bの画像形成領域に入射する。リレーレンズ260,270及び反射ミラー240,250は、ダイクロイックミラー220を通過した青色光成分を液晶光変調装置400Bまで導く機能を有する。なお、青色光の光路にこのようなリレーレンズ260,270が設けられているのは、青色光の光路の長さが他の色光の光路の長さよりも長いため、光の発散等による光利用効率の低下を防止するためである。実施形態1に係るプロジェクター1000においては、青色光の光路の長さが長いのでこのような構成とされているが、赤色光の光路の長さを長くして、リレーレンズ及び反射ミラーを赤色光の光路に用いる構成も考えられる。液晶光変調装置400R,400G,400Bは、照明装置100からの光を画像情報に応じて変調する光変調装置であり、入射された色光を画像情報に応じて変調してカラー画像を形成するものである。なお、図示を省略したが、集光レンズ300R,300G,300Bと液晶光変調装置400R,400G,400Bとの間には、それぞれ入射側偏光板が介在配置され、液晶光変調装置400R,400G,400Bとクロスダイクロイックプリズム500との間には、それぞれ射出側偏光板が介在配置される。これら入射側偏光板、各液晶光変調装置及び射出側偏光板によって、入射された各色光の光変調が行われる。各液晶光変調装置は、一対の透明なガラス基板に電気光学物質である液晶を密閉封入した透過型の液晶光変調装置であり、例えば、ポリシリコンTFTをスイッチング素子として、与えられた画像信号に応じて、入射側偏光板から射出された1種類の直線偏光の偏光方向を変調する。クロスダイクロイックプリズム500は、射出側偏光板から射出された、色光毎に変調された光学像を合成してカラー画像を形成する光学素子である。このクロスダイクロイックプリズム500は、4つの直角プリズムを貼り合わせた平面視略正方形状をなし、直角プリズム同士を貼り合わせた略X字状の界面には、誘電体多層膜が形成されている。略X字状の一方の界面に形成された誘電体多層膜は、赤色光を反射するものであり、他方の界面に形成された誘電体多層膜は、青色光を反射するものである。これらの誘電体多層膜によって赤色光及び青色光は曲折され、緑色光の進行方向と揃えられることにより、3つの色光が合成される。クロスダイクロイックプリズム500からの光は、投写光学系600によって投写され、スクリーンSCR上で画像を形成する。次に、実施形態1に係る光源装置10及びプロジェクター1000の効果を説明する。実施形態1に係る光源装置10によれば、複数のコリメーターレンズ32から蛍光層64までの光路中に少なくとも1つのアナモフィック面を備え、複数の固体光源24が複数のコリメーターレンズ32の焦点位置と光軸方向に異なる位置に配置されているため、蛍光層に入射する光のピーク強度を低減することが可能となる。その結果、蛍光層に与える熱的負荷を抑制することが可能となり、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、複数のコリメーターレンズ32からの光を光軸の間隔が狭くなるように反射する反射部40をさらに備えるため、先願に係る光源装置と同様に、従来の光源装置と比較して、後段の光学要素に入射する光における光軸の間隔を狭くすることが可能となり、その結果、後段の光学要素の大型化を抑制し、従来の光源装置よりも光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、蛍光層64に入射する光青色光のピーク強度の低減を、先願に係る光源装置のように追加の光学要素を用いることなく、アナモフィック面を用いること及び固体光源24とコリメーターレンズ32との位置関係を調節することで行うため、固体光源からの光が蛍光層に到達するまでに多くの光学要素を経ることがないことから、光利用効率の低下を抑制可能となる。また、光源装置を構成する光学要素の数が多くなることもないため、光源装置の小型化及び軽量化が困難となることもない。したがって、実施形態1に係る光源装置10は、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能であり、かつ、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、従来の光源装置と同様に、複数の固体光源24を備えるため、高輝度の光を射出することが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、集光光学系50は1枚の集光レンズからなり、集光レンズの射出面54はアナモフィック面シリンドリカル面からなるため、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、入射面52が回転対称系の非球面からなるため、回転対称系の非球面からなる入射面を用いて、蛍光層に入射する光の入射具合を調整することが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、集光光学系50におけるアナモフィック面が光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなるため、比較的簡易な構成で、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、反射部40の反射面42がアナモフィック面シリンドリカル面からなるため、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、ストライプ状に形成され、光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な方向に沿う複数の反射面42を有するため、ストライプ状に形成された各反射面の位置を調整することにより光路を制御し、後段の光学要素に入射する光における光軸の間隔を狭くすることが可能となるため、光源装置の設計を容易にすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、反射部40におけるアナモフィック面が光軸の間隔を狭くする方向に対して垂直な母線を有するシリンドリカル面からなるため、比較的簡易な構成で、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、蛍光層64が集光光学系50の焦点位置と光軸方向に異なる位置に配置されているため、蛍光層に与える熱的負荷を一層抑制することが可能となり、蛍光層の劣化や焼損を抑制して一層寿命を長くすることが可能となる。また、実施形態1に係る光源装置10によれば、固体光源24が半導体レーザーからなるため、このような半導体レーザーを高密度で集積することにより、小型で高出力な光源装置とすることが可能となる。また、半導体レーザーが射出するレーザーは可干渉性が高く、後段の光学要素に到達するまでに散逸しにくいため、光利用効率を高くすることが可能となる。実施形態1に係るプロジェクター1000は、実施形態1に係る光源装置10を備えるため、光利用効率が高く、また、小型化及び軽量化が可能となる。[比較例]図6は、比較例に係る光源装置10aを説明するために示す図である。図6aは比較例に係る光源装置10aの上面図であり、図6bは比較例に係る光源装置10aの側面図であり、図6cは蛍光層64に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図6dは蛍光層64に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。比較例に係る光源装置10aは、基本的には実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するが、反射部の反射面及び集光光学系の射出面が実施形態1に係る光源装置10とは異なる。すなわち、比較例に係る光源装置10aは、図6a及び図6bに示すように、反射部40aの反射面42a及び集光光学系50aの射出面54aが平面からなる。このため、比較例に係る光源装置10aにおいては、図6c及び図6dに示すように、反射部及び集光光学系の構成以外の点については、実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するにも関わらず、蛍光層64に入射する光のピーク強度を低減することができないため、蛍光層64に入射する光のピーク強度が約350W/mm2にまで高くなってしまう。その結果、蛍光層に与える熱的負荷を抑制することができず、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることができない。[実施形態2]図7は、実施形態2に係る光源装置12を説明するために示す図である。図7aは実施形態2に係る光源装置12の上面図であり、図7bは実施形態2に係る光源装置12の側面図であり、図7cは蛍光層64に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図7dは蛍光層64に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。実施形態2に係る光源装置12は、基本的には実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するが、反射部の反射面が実施形態1に係る光源装置10とは異なる。すなわち、実施形態2に係る光源装置12は、図7a及び図7bに示すように、反射部40aの反射面42aは平面からなる。上記のように、実施形態2に係る光源装置12においては、反射部40aの反射面42aは平面からなるが、蛍光層64には、図7c及び図7dに示すように、集光光学系50のアナモフィック面シリンドリカル面を用いることと、固体光源24とコリメーターレンズ32との位置関係とにより、ピーク強度が低減された光が入射する。このときのピーク強度は、約110W/mm2である。その結果、実施形態2に係る光源装置12は、反射部の反射面が実施形態1に係る光源装置10とは異なるが、実施形態1に係る光源装置10の場合と同様に、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能であり、かつ、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。なお、実施形態2に係る光源装置12は、反射部の反射面以外は実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するため、実施形態1に係る光源装置10が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。[実施形態3]図8は、実施形態3に係る光源装置14を説明するために示す図である。図8aは実施形態3に係る光源装置14の上面図であり、図8bは実施形態2に係る光源装置14の側面図であり、図8cは蛍光層64に入射する青色光の光強度を示すグラフであり、図8dは蛍光層64に入射する青色光の面内光強度分布を示す図である。実施形態3に係る光源装置14は、基本的には実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するが、集光光学系の射出面が実施形態1に係る光源装置10とは異なる。すなわち、図8a及び図8bに示すように、集光光学系50aの射出面54aは平面からなる。上記のように、実施形態3に係る光源装置14は、集光光学系50aの射出面54aは平面からなるが、蛍光層64には、図8c及び図8dに示すように、反射部40のアナモフィック面シリンドリカル面を用いることと、固体光源24とコリメーターレンズ32との位置関係とにより、ピーク強度が低減された光が入射する。このときのピーク強度は、約240W/mm2である。その結果、実施形態3に係る光源装置14は、集光光学系の射出面が実施形態1に係る光源装置10とは異なるが、実施形態1に係る光源装置10の場合と同様に、蛍光層の劣化や焼損を抑制して寿命を長くすることが可能であり、かつ、光利用効率の低下を抑制可能であるとともに光源装置の小型化及び軽量化が可能な光源装置となる。なお、実施形態3に係る光源装置14は、集光光学系の射出面以外は実施形態1に係る光源装置10と同様の構成を有するため、実施形態1に係る光源装置10が有する効果のうち該当する効果をそのまま有する。以上、本発明を上記の実施形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。その趣旨を逸脱しない範囲において種々の様態において実施することが可能であり、例えば、次のような変形も可能である。1上記各実施形態においては、固体光源及び蛍光層として、青色光を生成する固体光源24と、青色光の一部から赤色光及び緑色光を含む蛍光を生成する蛍光層64とを用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、固体光源及び蛍光層として、紫色光又は紫外光を生成する固体光源と、紫色光又は紫外光から赤色光、緑色光及び青色光を含む色光を生成する蛍光層とを用いてもよい。2上記各実施形態においては、1枚の集光レンズからなる集光光学系を用いて説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。2枚以上の集光レンズからなる集光光学系を用いてもよい。集光光学系が2枚の集光レンズからなる場合には、2枚の集光レンズの射出面又は入射面のうち一面が回転対称系の非球面からなり、他の一面がアナモフィック面からなり、残りの二面が球面からなる集光光学系を用いることができる。3上記各実施形態においては、白色光として用いることができる光を射出する光源装置10としたが、本発明はこれに限定されるものではない。白色光として用いることができる光以外の光例えば、赤色光及び緑色光からなる光や、特定の色光成分を多く含む光を射出する光源装置としてもよい。4上記各実施形態においては、発光強度のピークが約460nmの青色光を生成する固体光源24を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、発光強度のピークが440nm~450nmの青色光を生成する固体光源を用いてもよい。このような構成とすることにより、蛍光体における蛍光生成効率を向上させることが可能となる。5上記各実施形態においては、固体光源として半導体レーザーからなる固体光源24を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、固体光源として発光ダイオードからなる固体光源を用いてもよい。6上記各実施形態においては、透過型のプロジェクターを用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、反射型のプロジェクターを用いてもよい。ここで、透過型とは、透過型の液晶光変調装置等のように光変調手段としての光変調装置が光を透過するタイプであることを意味しており、反射型とは、反射型の液晶光変調装置等のように光変調手段としての光変調装置が光を反射するタイプであることを意味している。反射型のプロジェクターにこの発明を適用した場合にも、透過型のプロジェクターと同様の効果を得ることができる。7上記各実施形態においては、プロジェクターの光変調装置として液晶光変調装置を用いたが、本発明はこれに限定されるものではない。光変調装置としては、一般に、画像情報に応じて入射光を変調するものであればよく、マイクロミラー型光変調装置等を用いてもよい。マイクロミラー型光変調装置としては、例えば、DMDデジタルマイクロミラーデバイスTI社の商標を用いることができる。8上記各実施形態においては、3つの液晶光変調装置を用いたプロジェクターを例示して説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。1つ、2つ又は4つ以上の液晶光変調装置を用いたプロジェクターにも適用可能である。9本発明は、投写画像を観察する側から投写するフロント投写型プロジェクターに適用する場合にも、投写画像を観察する側とは反対の側から投写するリア投写型プロジェクターに適用する場合にも可能である。10上記各実施形態においては、本発明の光源装置をプロジェクターに適用した例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、本発明の光源装置を他の光学機器例えば、光ディスク装置、自動車のヘッドランプ、照明機器等。に適用することもできる。"