"回折構造と屈折面を備えた複合レンズであって、前記回折構造は、Mを自然数として、一周期がM1段Mレベルの階段状断面形状の回折構造であり、各レベルの平坦幅を高さの低い方から高い方へ順にW1、W2、W、WNとしたときに、W1とWNをW2~Wよりも狭くすることを特徴とする複合レンズ。請求項1記載の複合レンズであって、前記回折構造の段差をd1として前記段差は波長λ1の青色光に対しては1波長より長い光路差を付加し、波長λ2の赤色光に対しては1波長未満の光路差を付加し、前記回折構造が前記青色光に与える波面変換作用に比べて、前記回折構造が前記赤色光及び前記赤外光に与える波面変換作用が逆の作用であることを特徴とする複合レンズ。請求項2記載の複合レンズであって、前記回折構造は、前記レンズの光軸の周りに同心円状の回折領域を少なくとも2つ有し、前記回折領域の内、最も外側ではない領域に階段状断面形状を有する格子を備え、前記階段状断面形状の段差d1は、波長λ1の青色光に対して約1.25波長の光路差を与え、前記回折構造の一周期は、前記ホログラムの外周側から光軸側に向かって前記段差d1の0倍、1倍、2倍、3倍という順番の高さの3段4レベル階段からなることを特徴とする複合レンズ。請求項2記載の複合レンズであって、前記屈折面に、前記回折構造が一体形成されることを特徴とする複合レンズ。請求項2記載の複合レンズであって、前記波長λ1の青色光が厚さt3の基材を通して集光される開口数をNAb、前記波長λ2の赤色光が厚さt2の基材を通して集光される開口数をNArとした場合、NAb>NAr、かつ、t3<t2であることを特徴とする複合レンズ。波長λ1の青色光を出射する第1の光源と、波長λ2の赤色光を出射する第2光源と、波長λ3の赤外光を出射する第3光源と、前記第1と第2と第3の光源から出射される光ビームを受けてそれぞれ基材厚t3とt2とt1の基材を通して光ディスクの記録面上へ微小スポットに集光する請求項1~5記載のいずれかの複合レンズと、前記光ディスクの記録面上で反射した光ビームを受けてその光量に応じて電気信号を出力する光検出部を形成した光検出器とを具備し、t3<t2<t1であることを特徴とする光ヘッド装置。請求項1記載の複合レンズであって、前記回折構造は、光学的な段差を具備し、前記段差は波長λ1の青色光に対しては1波長より長い光路差を付加し、波長λ2の赤色光に対しては1波長未満の光路差を付加し、波長λ3の赤外光に対しては1波長未満の光路差を付加し、前記回折構造が前記青色光に与える波面変換作用に比べて、前記回折構造が前記赤色光及び前記赤外光に与える波面変換作用が逆の作用であることを特徴とする複合レンズ。請求項1記載の複合レンズであって、前記回折構造の前記階段状断面形状の1段差はd1であって、波長λ1の青色光と波長λ2の赤色光と波長λ3の赤外光に対して、前記回折素子の素子材の屈折率が、略ncであって、前記自然数Mに加えて、J、K、Lを自然数として、Jxλ1とKxλ2とLxλ3が略等しく、J>M>K>L、であって、前記第1の格子の1周期を構成する階段レベル数はMレベルであり、段差d1は、波長λ1の青色光に対して、λ1xJ/Mの光路差を付加する高さとしたことを特徴とする複合レンズ。請求項1記載の複合レンズであって、前記回折構造の前記階段状断面形状の1段差はd1であって、波長λ1の青色光と波長λ2の赤色光と波長λ3の赤外光に対して、前記回折素子の素子材の屈折率が、略ncであって、前記自然数Mに加えて、J、K、Lを自然数として、Jxλ1とKxλ2とLxλ3が略等しく、J>M>K>L、であって、前記第1の格子の1周期を構成する階段レベル数はMレベルであり、段差d1は、Jxλ1と、Kxλ2とLxλ3を1/Mxnc-1倍した値の中から最小値と最大値を選び、その範囲内の値としたことを特徴とする複合レンズ。請求項1記載の複合レンズであって、前記回折構造の前記階段状断面形状の1段差はd1であって、波長λ1の青色光と波長λ2の赤色光と波長λ3の赤外光に対して、前記回折素子の素子材の屈折率が、それぞれnb、nr、niであって、前記自然数Mに加えて、J、K、Lを自然数として、Jxλ1/nb-1とKxλ2/nr-1とLxλ3/ni-1が略等しく、J>M>K>L、であって、前記第1の格子の1周期を構成する階段レベル数はMレベルであり、段差d1は、Jxλ1/nb-1と、Kxλ2/nr-1とLxλ3/ni-1を1/M倍した値の中から最小値と最大値を選び、その範囲内の値としたことを特徴とする複合レンズ。請求項7~10記載のいずれかの複合レンズであって、前記複合レンズは複数の領域を具備し、前記複数の領域は、第1領域と、前記第1領域に比して前記光学レンズの光軸から離れた第2領域と、前記第3領域に比して前記光学レンズの光軸からさらに離れた第3領域とを含み、前記第1領域に前記階段状断面形状の前記回折構造を形成し、第1の厚さt1の透明部を有する第1の情報媒体の情報記録面上と、前記第1の厚さの透明部より薄い第2の厚さt2の透明部を有する第2の情報媒体の情報記録面上と、前記第2の厚さの透明部より薄い第3の厚さt3の透明部を有する第3の情報媒体の情報記録面上と、に光を収束させ、前記第1領域と前記第2領域と前記第3領域を通過した前記青色光を前記第3の情報媒体の情報記録面上に、前記第3の厚さt3の透明部を介して収束させ、前記第1領域と前記第2領域を通過した前記赤色光を前記第2の情報媒体の情報記録面上に、前記第2の厚さt2の透明部を介して収束させ、前記第1領域を通過した前記赤外光を前記第1の情報媒体の情報記録面上に、前記第1の厚さt1の透明部を介して収束させることを特徴とする複合レンズ。請求項7~11記載のいずれかの複合レンズであって、前記回折構造を、前記屈折面上に形成したことを特徴とする複合レンズ。波長λ1の青色光を出射する第1の光源と、波長λ2の赤色光を出射する第2光源と、波長λ3の赤外光を出射する第3光源と、前記第1と第2と第3の光源から出射される光ビームを受けてそれぞれ基材厚t3とt2とt1の基材を通して光ディスクの記録面上へ微小スポットに集光する請求項7~12記載のいずれかの複合レンズと、前記光ディスクの記録面上で反射した光ビームを受けてその光量に応じて電気信号を出力する光検出部を形成した光検出器とを具備し、t3<t2<t1であることを特徴とする光ヘッド装置。請求項13記載の光ヘッド装置と、光ディスクを回転するモーターと、前記光ヘッド装置から得られる信号を受ける電器回路を具備する光ディスク装置。請求項14記載の光ディスク装置と、情報を入力するための入力装置あるいは入力端子と、前記入力装置から入力された情報や前記光ディスク装置から再生された情報を表示あるいは出力するための出力装置あるいは出力端子を備えた光情報装置。しかしながら、前記従来の構成では、実際に回折構造を作製する際に発生する作成上の誤差への対処法が十分に示されておらず、より高い回折効率を得るための工夫の余地が残されているという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、実際の作製工程を踏まえて互換レンズにおいてより高い回折効率を得る指針を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の複合レンズは、回折構造と屈折面を備えた複合レンズであって、前記回折構造は、Mを自然数として、一周期がM1段Mレベルの階段状断面形状の回折構造であり、各レベルの平坦幅を高さの低い方から高い方へ順にW1、W2、W、WNとしたときに、W1とWNをW2~Wよりも狭くすることを特徴とし、本構成によって、加工上の誤差に対しても回折効率の低下を抑え、高い回折効率を得ることができる。本発明の互換レンズにおいてより高い回折効率を得ることができる。また、光ヘッド装置においては光源出力を抑えて消費電力を低減できる、あるいは、高い信号雑音S/N比の高品質の信号を得ることができる。また、光ディスク装置、光情報装置においては安定した信号再生、省エネルギーを実現できる。以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1は、本発明の実施の形態1における対物レンズの線図的断面図である。図1において、142は対物レンズ断面を模式的に示す。図面において上側に回折構造を作製している。対物レンズ142は光軸を中心とした同心円状に内周側と外周側の2領域に分割している。図2は図1を上側から見た図である。内外周境界133Aや有効範囲133Dは仮想的な設計上の境界線である。領域1421は、青色光を約0.1mmの基材を通して収束する領域である。特許文献1から3にも開示されているように、鋸歯状回折構造や、それを階段形状で近似した回折構造を作成し、青色光が入射したときに約0.1mmの基材を通して収束するよう設計する。また、領域1421は、赤色光は収束させないので約0.1mmの基材を有する第三の記録媒体専用領域である。次に、領域1422は、青色光を約0.1mmの基材を通して領域1421を通った青色光と同じ位置に収束する。また、領域1422は、赤色光を約0.6mmの基材を通して収束する。すなわち、領域1422は第三の記録媒体と、約0.6mmの基材を有する第二の記録媒体共用の領域である。図3に、領域1422に作製する回折構造の基本概念を示す。aは、基材上に形成した格子の物質的な形状を示している。bは、青色光に対する位相変調量を示している。cは、赤色光に対する位相変調量を示している。aにおいて縦方向は基材の光軸方向の厚さ、あるいは高さを示している。nbは、青色光ビームに対する素子材料の屈折率である。素子材料を、例えば、BK7とすると、nb=15302、ポリオレフィン系の樹脂ではnb=1.522程度のものがある。1段差d1は、青色光ビームに対して光路長差が約1.25波長、すなわち位相差が約2ππ/2になる量にする。例えば、単位段差d1は基材が石英であればd1=λ1/nb1x1.25=0.96μmとなる。また、同様に樹脂であれば、d1=0.97μmとなる。なお、小文字のxを本願ではかけ算の記号として用いる。図3aは単位段差d1によって生じる光路差が、青色波長λ1の1.25倍であることを示している。単位段差d1によって生じる光路差は、段差/nb-1であるので、1.25というのは段差/nb-1をλ1によって割り算した値である。b、cでは単に、光路差/波長という形によって表記したが、整数部分を差し引いたことを除けば同様の意味を表している。段差をd1にする、言い換えると、格子の高さレベルをd1の整数倍にすると、この形状による青色光に対する位相変調量は一段あたり2ππ/2となり、言い換えると、各段差の与える位相変調量は2ππ/2の整数倍となる。これは実質的に、図3bに示すように位相変調量が一段あたりπ/2であることを意味する。一方赤色光ビームに対する素子材料の屈折率をnrとすると、素子材料がBK7の場合は、nr=1.5142、ポリオレフィン系の樹脂ではnr=1.505程度のものがある。段差d1によって赤色光ビームに発生する光路長差は、基材が石英の場合も樹脂の場合もd1xnr1/λ2≒0.75。すなわち、波長の約3/4倍となり、位相変調量は一段あたり約-π/2となる。図3aのように、格子の1段差をd1の整数倍にし、階段状の断面形状にすると、青色光ビームに対しては、1段差を重ねていくと、図1bのように位相変調量が一段あたり実質的にはπ/2ずつ変化する。すなわち光路長差はλ1の1/4ずつ変化する。4段形成することにより位相が2π変化し、一周期p2から発生する1次回折光の回折効率が約80と、計算スカラー計算され、回折次数の中で、最も強くなる。赤色光ビームに対しては、1段差d1を重ねていくと、図3cのように位相変調量が一段あたり-π/2ずつ変化する。すなわち光路長差はλ2の-1/4ずつ変化する。4段形成することにより位相が2π変化し、一周期p2から発生する-1次回折光の回折効率が約80と、計算スカラー計算され、回折次数の中で、最も強くなる。なお、回折次数が負であるのは、回折次数が正の場合とは逆方向に光が曲がることを意味している。このような回折格子構成により、赤色光に対して青色光の回折次数が正負逆である。従って、波長間の収差補正効果や、焦点位置の移動効果を発揮させるために必要な回折素子の最小ピッチを広くでき、製作を容易にまた、計算通りの回折光量を得やすくできるという効果がある。また、青色光ビームに対して回折素子を凸レンズ作用に設計すれば、回折作用は、色分散が屈折作用とは逆方向であるので、屈折型の凸レンズである対物レンズ14と組み合わせたときに数nm以内の波長変化に対する色収差とりわけ焦点距離の波長依存性を相殺し低減できるという効果がある。その上、赤色光に対しては凹レンズ作用を発揮するので作動距離を長くできるという効果がある。なお、図3では、階段幅の比が1:1:1:1としている。周囲の格子ピッチが一定の時はそのまま物理長の比になるが、周囲の格子ピッチが急激に変化しているときはその変化に合わせて、変化させることが望ましい。階段幅は、格子ピッチに対する割合であるので、格子ピッチと同様の幅変化が必要である。入射光と回折光の位相差が1/4になる毎に階段一段を形成する場合に、4レベルの階段の幅の比が1:1:1:1になり、格子ピッチに占める割合が等しいと言える。このような格子ピッチに占める割合を本願では簡単に階段の幅、あるいは階段幅と呼ぶ。1ピッチの中の階段幅を等しくし、位相変調量が一段あたり実質的には同じ量ずつ変化する構成にすることにより、所望の波長の所望の次数の回折効率をより高くすることができる。また、後から述べる実施の形態でもこの点は同じである。このような回折格子構造を図1や図2の領域1422に形成する。図1のように対物レンズの曲面上に形成すると、その曲面を基準として図3aのような階段形状を形成することになり、模式的には図1の領域1422のようになる。このような形状を成形によって作製するための金型の作製方法について図4以下の図面を用いて説明する。可視光を回折させる回折格子は、周期が数ミクロンから数十ミクロン、凹凸の深さがサブミクロンから数ミクロン程度の微細な物である。このような構造を持つ金型を形成するためにはダイヤモンドのような特に固い材質で作られた切削バイトを用いることが望ましい。しかし、例えダイヤモンドバイトを用いても無限に細い針のような切削バイトでは金型を加工する際に折れてしまう懸念がある。そこで、先端をできる限り細く、根本側を太くして切削バイトを図4の143の様な断面形状とすることが考えられる。先に説明したように、階段形状の回折構造では1段の段差において青色光の1波長以上の光路差が不連続に起こる時に波長の整数倍の光路長差、位相にして2πの整数倍はないことと同じに見えることを利用している。従って、段差は可能な限り設計通りの形状を実現することが望ましい。この観点から、段々と高さが変わる段差の形状実現を重視すると図4に示すように、段差1431に、切削バイト1431の光軸に略平行な面を当てるように加工していくことが望ましい。光軸1433を中心として金型を回転し、同心円状の格子溝を加工する。このとき、切削バイトの図面右側は光軸1433に対して傾斜しているので、階段形状の最も高いレベルと、最も低いレベルの間に挟まれた段差部1432を光軸1433に平行にすることはできない。この様子を図5に示す。切削バイトの先端が金型の最も凹んだ部分に達する前に、金型の最も突出した部分に切削バイトの傾斜部が当たるので、光軸1433方向の位置をこのままにして、これ以上図面の右側に切削バイトを移動すると、金型を削りすぎることになる。金型の最も突出した部分に切削バイトの傾斜部が当たる位置で切削を止めると、できあがった金型は図6のように、点線部分が削られることなく残る。光学素子を成形したときにはこの部分が小さくなり、光学素子対物レンズ表面に形成した階段形状の最も高い部分のみ平坦部幅が狭くなる。ここで、1周期を構成する階段幅を相等しく設計し、位相変調量が一段あたり実質的には同じ量ずつ変化する構成にすることにより、所望の波長の所望の次数の回折効率をより高くするという観点から考えて、我々は図7のようにあえて金型の最も突出した部分も若干削ることを考案した。その結果図8に示すように、最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW4が、いずれも、他の平坦部幅W2,W3より狭くなる。図6のように一周期の階段形状の中で特定の平坦部幅のみが狭くなる場合より対称性が良く、所望の波長の所望の次数の回折効率がより高くなる。本構成はすべての階段幅を同じ幅にする設計において作製方法の都合上平坦部幅が狭くなる場合に、より高い回折効率を得るための工夫であり、特開平5-232321特許第3396890号に開示されているように、階段形状の設計段階から一周期を構成する階段幅を互いに異なるようにして回折効率を変える手法とは全く異なる工夫である。図3に示した階段形状の考え方を発展させ、赤外光波長λ3は780nm~820nmの回折効率も向上させることにより、第三、第二の記録媒体に加え、基材厚が1.2mmの第1世代光ディスク第一の記録媒体の互換も、光ヘッドのより簡素な光学系構成で実現できる回折格子構造にも同じ工夫を適用できる。格子の断面形状が階段状断面形状であって、前記階段状断面形状の1段差はd1であって、波長λ1の青色光と波長λ2の赤色光と波長λ3の赤外光に対して、前記回折素子の素子材の屈折率が、それぞれnb、nr、niであって、J、K、L、Mを自然数として、Jxλ1/nb-1とKxλ2/nr-1とLxλ3/ni-1が略等しく、J>M>K>L、であって、前記第1の格子の1周期を構成する階段レベル数はMレベルであり、段差d1は、Jxλ1/nb-1と、Kxλ2/nr-1とLxλ3/ni-1を1/M倍した値の中から最小値と最大値を選び、その範囲内の値とする回折格子構造である。nb、nr、niが略等しいと見なせる場合にはそれらの平均値をncとして、Jxλ1とKxλ2とLxλ3が略等しく、段差d1は、Jxλ1/nc-1と、Kxλ2/nc-1とLxλ3/nc-1を1/M倍した値の中から最小値と最大値を選び、その範囲内の値とする回折格子構造である。段差d1は波長λ1に対してはJxλ1/Mの光路長差を生み出し、波長λ2に対してはKxλ2/Mの光路差または光路長差ともいうを生み出し、波長λ3に対してはLxλ3/Mの光路長差を生み出す段差である。図9は、J,K,L,M=10,6,5,8に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.25なので、1段差は青色波長の約1.25倍の光路差に相当し、7段8レベルである。青色の2次回折光、赤色の-1次回折光、赤外光の-2次回折光の回折効率がそれぞれの波長において他の次数より大きくなる。青色光と赤色光の回折効率を同じ程度に高くできる。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW8を、いずれも、他の平坦部幅W2,W3W7より狭くする。図10は、J,K,L,M=10,6,5,7に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.43なので、1段差は青色波長の約1.43倍の光路差に相当し、6段7レベルである。青色の3次回折光、赤色の-1次回折光、赤外光の-2次回折光の回折効率それぞれの波長において他の次数より大きくなる。特に、赤外光の回折効率を高くできることが本構成の長所である。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW7を、いずれも、他の平坦部幅W2,W3W6より狭くする。図11は、J,K,L,M=10,6,5,9に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.11なので、1段差は青色波長の約1.11倍の光路差に相当し、8段9レベルである。青色の1次回折光、赤色の-3次回折光、赤外光の-4次回折光の回折効率それぞれの波長において他の次数より大きくなる。特に、青色光の回折効率を高くできることが本構成の長所である。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW9を、いずれも、他の平坦部幅W2,W3W8より狭くする。図12は、J,K,L,M=8,5,4,7に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.14なので、1段差は青色波長の約1.14倍の光路差に相当し、6段7レベルである。青色の1次回折光、赤色の-2次回折光、赤外光の-3次回折光の回折効率それぞれの波長において他の次数より大きくなる。特に、青色光の回折効率を高くできることが本構成の長所である。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW7を、いずれも、他の平坦部幅W2,W3W6より狭くする。図13は、J,K,L,M=8,5,4,6に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.33なので、1段差は青色波長の約1.33倍の光路差に相当し、5段6レベルである。青色の2次回折光、赤色の-1次回折光、赤外光の-2次回折光の回折効率それぞれの波長において他の次数より大きくなる。特に、青色光の回折効率を高くできることが本構成の長所である。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW6を、いずれも、他の平坦部幅W2,W3W5より狭くする。この、5段6レベルの形状において波動解析を行い、回折効率を計算した。一周期が約20μmの時、青色の2次回折光の回折効率は図6の形では約48.4であるのに対して本願の図8に示した形では50.9であり、より高かった。また、赤色の-1次回折光の回折効率は図6の形では約59.3であるのに対して本願の図8に示した形では62.8であり、より高かった。さらに、赤外光の-2次回折光の回折効率は図6の形では約40.5であるのに対して本願の図8に示した形では41.8であり、やはり、より高かった。このように本願の効果は数値解析でも裏付けられた。図14は、J,K,L,M=6,4,3,5に基づく1周期の基本形状を示す。J/M≒1.2なので、1段差は青色波長の約1.2倍の光路差に相当し、4段5レベルである。青色の1次回折光、赤色の-1次回折光、赤外光の-2次回折光の回折効率それぞれの波長において他の次数より大きくなる。特に、レベル数が小さいため波長が設計波長からずれた場合の回折効率変化が特に小さいことが本構成の長所である。光学素子対物レンズ表面に形成した時に、階段形状の最も高いレベルと最も低いレベルの平坦部幅であるW1とW5を、いずれも、他の平坦部幅W2、W3、W4より狭くする。このようにMを自然数として、一周期がM1段Mレベルの階段状断面形状の回折構造において、各レベルの平坦幅を高さの低い方から高い方へ順にW1、W2、W、WNとしたときに、W1とWNをW2~Wよりも狭くすることにより、加工上の誤差に対しても回折効率の低下を抑え、高い回折効率を得られることが本願の特徴である。図15は第三、第二の記録媒体に加え、基材厚が1.2mmの第1世代光ディスク第一の記録媒体の互換も、光ヘッドのより簡素な光学系構成で実現できる回折格子構造を形成した光学素子対物レンズ141の、回折格子形成側から見た図である。境界131Aや131E、および有効範囲131Dは仮想的な設計上の境界線である。領域131Fは、青色光を約0.1mmの基材を通して収束する領域である。特許文献1から3にも開示されているように、鋸歯状回折構造や、それを階段形状で近似した回折構造を作成し、青色光が入射したときに約0.1mmの基材を通して収束するよう設計する。また、領域131Fは赤色光は収束させないので約0.1mmの基材を有する第三の記録媒体専用領域であり、図2における領域1421と同じ領域である。次に、領域131Bは、青色光を約0.1mmの基材を通して領域131Fを通った青色光と同じ位置に収束する。また、領域131Bは、赤色光を約0.6mmの基材を通して収束する。すなわち、領域131Bは第三の記録媒体と、約0.6mmの基材を有する第二の記録媒体共用の領域であり、図2における領域1422と同じ領域である。さらに、領域131Cは、青色光を約0.1mmの基材を通して領域131F、131Bを通った青色光と同じ位置に収束する。また、領域131Cは、赤色光を約0.6mmの基材を通して領域131Bを通った赤色光と同じ位置に収束する。また、領域131Cは、赤外光を約1.2mmの基材を通して収束する。すなわち、領域131Bは第三の記録媒体と、第二の記録媒体と、第一の記録媒体共用の領域である。なお、上記において回折構造はすべて対物レンズ141の表面上に形成する場合について説明してきたが、対物レンズとは別の光学素子上に回折構造を形成した回折素子を別途作製して、屈折型のレンズと組み合わせて用いることも可能である。実施の形態2図16は、本発明の実施の形態2の光ヘッド装置の線図的説明図である。図16において、1は波長λ1390nm~415nm:標準的には408nmぐらいの青色光を出射するレーザー光源、20は波長λ2630nm~680nm:標準的には660nm~660nmを使われることが多いの赤色光と波長λ3770nm~810nm:標準的には780nmの赤外光を出射するレーザー光源、8はコリメートレンズ第1の凸レンズ。12は光軸を折り曲げる立ち上げミラー、141は図15を用いて説明した対物レンズ。9は基材厚みt1が約01mm製造誤差を含め0.11mm以下の基材厚を約0.1mmと呼ぶあるいはより薄い基材厚みで、波長λ1の光ビームによって記録再生をされる第3世代の光ディスク第三の記録媒体である。10は基材厚みt2が約06mm製造誤差を含め0.5mm~0.7mmの基材厚を約0.6mmと呼ぶで、波長λ2の光ビームによって記録再生をされるDVD等第2世代の光ディスク第二の記録媒体である。11は基材厚みt3が約1.2mm製造誤差を含め0.8mm~1.5mmの基材厚を約1.2mmと呼ぶで、波長λ2の光ビームによって記録再生をされるCD等第1世代の光ディスク第一の記録媒体である。光ディスク9、10は、光の入射面から記録面までの基材のみを図示している。実際には、機械的強度を補強し、また、外形をCDと同じ1.2mmにするため、保護板と張り合わせを行う。光ディスク10は、厚み0.6mmの保護材と張り合わせる。光ディスク9は厚み1.1mmの保護材と張り合わせる。光ディスク11も薄い保護材をつけてある。本発明の図面では、簡単のため、保護材は省略する。なお、波長λ2と波長λ3の2波長を出射する2波長レーザー光源20を用いる構成を示したが、波長毎にそれぞれ別個の光源を用いてダイクロイックミラーを用いて光路を合わせるなどの構成も可能である。また、第一の記録媒体を扱う必要がない用途では波長λ2のみを出射するレーザー光源を用いればよい。その場合、対物レンズ141に代えて図1と図2に示した対物レンズ142を用いることが望ましい。レーザー光源1、20は、好ましくは半導体レーザー光源とすることにより光ヘッド装置、及びこれを用いた光情報装置を小型、軽量、低消費電力にすることができる。最も記録密度の高い光ディスク9の記録再生を行う際には、レーザー光源1から出射した波長λ1の青色光ビーム61がビームスプリッター4によって反射され、コリメートレンズ8によって略平行光にされ、1/4波長板5によって円偏光になる。1/4波長板5は波長λ1、波長λ2の両方に対して、1/4波長板として作用するように設計する。さらに立ち上げミラー12によって光軸を折り曲げられ、光学素子131と対物レンズ141によって光ディスク9の厚さ約0.1mmの基材を通して情報記録面91に集光される。ここで、図面の都合上、立ち上げミラー12は光ビームを図面の上方に曲げるように記述したが実際には図面から手前あるいは奥へ図面に対して垂直な方向へ光ビーム光軸を折り曲げる構成とする。また、1/4波長板5は対物レンズ141と立ち上げミラー12の間に配置してもかまわない。対物レンズ141は駆動装置15によって光軸方向や光ディスクの半径方向に移動される。情報記録面で反射した青色光ビ-ム61は、もとの光路を逆にたどって復路、1/4波長板5によって初期とは直角方向の直線偏光になり、ビームスプリッター4をほぼ全透過し、ビームスプリッター16を透過し、検出回折素子31によって回折され、さらに検出レンズ32によって焦点距離を伸ばされて、光検出器33に入射する。光検出器33の出力を演算することによって、焦点制御やトラッキング制御に用いるサーボ信号及び、情報信号を得る。上記のようにビームスプリッター4は、波長λ1の光ビームに関しては、1方向の直線偏光の多くを反射し、それと直角方向の直線偏光の多くを透過する偏光分離膜を具備する。かつ、後で述べるように、波長λ2の光ビームに関しては光源20から出射する赤色光ビーム62や赤外光を全透過する。このようにビームスプリッター4は偏光特性と共に波長選択性を持った光路分岐素子である。なおビームスプリッター4は偏光依存性をなくし、1/4波長板5を省略することも可能である。また、検出回折素子31を省略する構成も可能である。次に、光ディスク10の記録あるいは再生を行う際には、光源20から出射した略直線偏光で波長λ2の光ビームがビームスプリッター16によって反射され、ビームスプリッター4を透過し、コリメートレンズ8によって略平行光にされ、さらに立ち上げミラー12によって光軸を折り曲げられ、光学素子131と対物レンズ14によって光ディスク10の厚さ約0.6mmの基材を通して情報記録面101に集光される。情報記録面で反射した光ビ-ムはもとの光路を逆にたどって復路、ビームスプリッター4をほぼ全透過し、ビームスプリッター16を透過し、光検出器33に入射する。光検出器33の出力を演算することによって、焦点制御やトラッキング制御に用いるサーボ信号及び、情報信号を得る。このように共通の光検出器33から、光ディスク9と10のサーボ信号を得るためには、青色レーザー1と光源20の赤色光発光点を、対物レンズ14側の共通の位置に対して光軸方向に関して、結像関係にあるように配置する。こうすることにより、検出器の数も配線数も減らすことができる。ビームスプリッター膜16は波長λ2に対して、1方向の直線偏光の多くを透過し、それと直角方向の直線偏光の多くを反射する偏光分離膜である。かつ、波長λ1の光ビームに関しては青色光ビーム61を全透過する。このようにビームスプリッター16も偏光特性と共に波長選択性を持った光路分岐素子である。なおビームスプリッター16も偏光依存性をなくし、1/4波長板5を省略することも可能である。光源20から赤外光を発光させて光ディスク11の記録あるいは再生を行う際も、光源20から赤色光を発光させて光ディスク10の記録あるいは再生を行う際と同様である。さらに、光ヘッド装置の全体構成としては、下記に付加的に有効な構成例を示す。ただし、本願の重要な点は、光ディスク9、10、11の互換再生記録を実現するための対物レンズや回折構造にあり、それ以外に説明する構成は下記を含め、すでに説明した構成でも、ビームスプリッターや検出レンズ、検出回折素子は必須の物ではなく、好ましい構成としてそれぞれ効果を有するものの、それ以外の構成も適宜使用可能である。図16において、3ビーム格子回折素子3をさらに青色レーザー1からビームスプリッター4までの間に配置することにより光ディスク9のトラッキングエラー信号をよく知られたディファレンシャルプッシュプルDPP法によって検出することも可能である。また、リレーレンズ2をさらに青色レーザー1からビームスプリッター4までの間に配置することにより青色光ビーム61のコリメートレンズ8の側の開口数を適正なものにすることが可能である。3ビーム格子回折素子22をさらに光源20からビームスプリッター16までの間に配置することにより光ディスク10のトラッキングエラー信号をよく知られたディファレンシャルプッシュプルDPP法によって検出することも可能である。また、コリメートレンズ8を光軸方向図1の左右方向へ動かすことにより光ビームの平行度を図17のように変化させることも有効である。基材の厚さ誤差や、光ディスク9が2層ディスクの場合に層間厚さに起因する基材厚さがあると球面収差が発生するが、このようにコリメートレンズ8を光軸方向に動かすことによってその球面収差を補正することができる。このように、コリメートレンズ8を動かすことによる球面収差の補正は、光ディスクに対する集光光のNAが0.85の場合に数100mλ程度可能であり、±30μmの基材厚さを補正することもできる。また、赤色光ビームを用いて光ディスク10の再生を行う場合に、コリメートレンズ8を図16の左側、すなわち光源20へ近い側に移動しておくことによって、対物レンズ141へ向かう赤色光ビームを図17のように発散光にし、光ディスク10に対する集光スポットをより対物レンズ141から離すと共に、基材厚さによる収差の一部を補正し、回折構造に求められる収差補正量を低減して回折ピッチを広くし、作成を容易にすることもできる。さらに、ビームスプリッター4を、青色レーザー1から出射する直線偏光の光を一部例えば10程度透過するようにして、透過した光ビームをさらに集光レンズ6によって光検出器7へ導くと、光検出器7から得られる信号を用いて青色レーザー1の発光光量変化をモニターしたり、さらに、その光量変化をフィードバックして、青色レーザー1の発光光量を一定に保つ制御を行うこともできる。さらに、ビームスプリッター4を、光源20から出射する直線偏光の光を一部例えば10程度反射するようにして、反射した光ビームをさらに集光レンズ6によって光検出器7へ導くと、光検出器7から得られる信号を用いて光源20の発光光量変化をモニターしたり、さらに、その光量変化をフィードバックして、光源20の発光光量を一定に保つ制御を行うこともできる。実施の形態3さらに、本発明の光ヘッド装置155を用いた光ディスク装置の実施例を、図18に示す。図18において光ディスク9あるいは10、11以下同じは、ターンテーブル182に乗せられ、モータ164によって回転される。先に示した光ヘッド装置155は、前記光ディスクの所望の情報の存在するトラックのところまで、光ヘッド装置の駆動装置151によって粗動される。前記光ヘッド装置155は、また、光ディスク9との位置関係に対応して、フォーカスエラー焦点誤差信号やトラッキングエラー信号を電気回路153へ送る。前記電気回路153はこの信号に対応して、前記光ヘッド装置155へ、対物レンズを微動させるための信号を送る。この信号によって、前記光ヘッド装置155は、前記光ディスクに対してフォーカス制御や、トラッキング制御を行い、前記光ヘッド装置155によって、情報の読みだし、または書き込み記録や消去を行う。本実施例の光情報装置は、光ヘッド装置として、本発明で上述した光ヘッド装置を用いるので、単一の少ない部品点数によって構成された光ヘッド装置によって、小型、安価、計量の装置によって、記録密度の異なる複数の光ディスクに対応することができるという効果を有する。実施の形態4実施の形態3に記した光ディスク装置167を具備したコンピューターや、光ディスクプレーヤー、光ディスクレコーダー等は、異なる種類の光ディスクを安定に記録あるいは再生できるので、広い用途に使用できるという効果を有するものとなる。これら、同様に光を用いて、情報媒体との間に信号をやりとりするものである、従って総称して、光情報装置と呼ぶこともできる。これら光情報装置の具体例を以下に示す。まず実施の形態3に記した光ディスク装置167を具備した、コンピューターの実施の形態を示す。図19において、光ディスク装置167と、情報の入力を行うためのキーボードあるいはマウス、タッチパネルなどの入力装置365と、前記入力装置から入力された情報や、前記光ディスク装置167から読み出した情報などに基づいて演算を行う中央演算装置CPUなどの演算装置364と、前記演算装置によって演算された結果などの情報を表示するブラウン管や液晶表示装置、プリンターなどの出力装置181を備えたコンピュータ300を構成する。実施の形態5実施の形態3に記した光ディスク装置を具備した、光ディスクプレーヤーの実施の形態を図20を用いて示す。図20において、光ディスク装置167と、前記光ディスク装置から得られる情報信号を画像に変換する情報から画像への変換装置例えばデコーダー366を有する光ディスクプレーヤー321を構成する。また、本構成はカーナビゲーションシステムとしても利用できる。また、液晶モニターなどの表示装置320を加えた形態も可能である。実施の形態6実施の形態3に記した光ディスク装置を具備した、光ディスクレコーダーの実施の形態を下記に示す。図21を用いて実施の形態6を説明する。図21において、光ディスク装置167と、画像情報を、前記光ディスク装置によって光ディスクへ記録する情報に変換する画像から情報への変換装置例えばエンコーダー368を有する光ディスクレコーダーを構成する。望ましくは、前記光ディスク装置から得られる情報信号を画像に変換する情報から画像への変換装置デコーダー366も有することにより、既に記録した部分を再生することも可能となる。情報を表示するブラウン管や液晶表示装置、プリンターなどの出力装置361を備えてもよい。実施の形態7図22を用いて実施の形態7を説明する。図22において光ディスク装置167は実施の形態3に記した光ディスク装置である。また、入出力端子369は光ディスク装置167に記録する情報を取り込んだり、光ディスク装置167によって読み出した情報を外部に出力する有線または無線の入出力端子である。これによって、ネットワーク、すなわち、複数の機器、例えば、コンピューター、電話、テレビチュウナー、などと情報をやりとりし、これら複数の機器から共有の情報サーバー光ディスクサーバー330、として利用することが可能となる。異なる種類の光ディスクを安定に記録あるいは再生できるので、広い用途に使用できる効果を有するものとなる。情報を表示するブラウン管や液晶表示装置、プリンターなどの出力装置361を備えてもよい。さらに、複数の光ディスクを光ディスク装置167に出し入れするチェンジャー334を具備することにより、多くの情報を記録蓄積できる効果を得ることができる。なお、上述の実施の形4~7において図19~図22には出力装置181、361や液晶モニター320を示したが、出力端子を備えて、出力装置361や液晶モニター320は持たず、別売りとする商品形態があり得ることはいうまでもない。また、図20と図21には入力装置は図示していないが、キーボードやタッチパネル、マウス、リモートコントロール装置など入力装置も具備した商品形態も可能である。逆に、上述の実施の形態4~7において、入力装置は別売りとして、入力端子のみを持った形態も可能である。"