"第1平行リンク機構、第2平行リンク機構及び第3平行リンク機構を備え、前記第1平行リンク機構と前記第2平行リンク機構が、各々に属する揺動リンクAを共有し、前記第1平行リンク機構と前記第3平行リンク機構が、各々に属する揺動リンクBを共有し、前記第2平行リンク機構と前記第3平行リンク機構が、各々に属する揺動リンクCを共有し、前記揺動リンクA、前記揺動リンクB及び前記揺動リンクCは、各々の固定リンクに対して球状継手により自在接続され、前記固定リンク及び前記球状継手の一方がスリットを、前記固定リンク及び前記球状継手の他方が前記スリットに挿入される突起を備えることにより、前記揺動リンクA、前記揺動リンクB及び前記揺動リンクCの少なくとも一つが、その軸線周りの回転が規制される、ことを特徴とする複合リンク機構。前記固定リンクを構成する第1支持体と、前記第1支持体に対応して設けられる第2支持体と、一端が前記第1支持体に、他端が前記第2支持体に、自在接続され、前記揺動リンクAをなす第1ロッドと、一端が前記第1支持体に、他端が前記第2支持体に、自在接続され、前記揺動リンクBをなす第2ロッドと、一端が前記第1支持体に、他端が前記第2支持体に、自在接続され、前記揺動リンクCをなす第3ロッドと、を備え、前記スリットは、前記第1支持体の厚さ方向に沿って形成され、前記第1平行リンク機構に前記第1ロッドと前記第2ロッドが属し、前記第2平行リンク機構に前記第2ロッドと前記第3ロッドが属し、前記第3平行リンク機構に前記第3ロッドと前記第1ロッドが属する、ことで、前記第2支持体に固定される移動対象物を平行移動できる、請求項1に記載の複合リンク機構。前記揺動リンクA、前記揺動リンクB及び前記揺動リンクCの各々が、その軸線周りの回転が規制される、請求項1または請求項2に記載の複合リンク機構。特定の方向だけに平行移動させるには、例えば特許文献3にも記載されているように、平行リンク機構を用いればよい。しかし、特許文献3の平行リンク機構による平行移動は、あくまで一つの方向、例えば前後方向に限られる。本発明は、このような課題に基づいてなされたもので、前後に加えて左右というように、任意の向きに平行移動できるリンク機構を提供することを目的とする。本発明者は、複数の平行リンク機構を組み合わせることに着目した。その結果、少なくとも三組の平行リンク機構を用い、それぞれの平行リンク機構が他の平行リンク機構の揺動リンクを共有するように配置することで、上記目的を達成できることを知見した。すなわち本発明は、第1平行リンク機構、第2平行リンク機構及び第3平行リンク機構を備えることを前提とする。本発明の複合リンク機構は、第1平行リンク機構と第2平行リンク機構が、各々に属する揺動リンクAを共有し、第1平行リンク機構と第3平行リンク機構が、各々に属するリンクBを共有し、さらに、第2平行リンク機構と第3平行リンク機構が、各々に属するリンクCを共有する。また、揺動リンクA、揺動リンクB及び揺動リンクCは、各々の固定リンクに対して球状継手により自在接続されている。そして、本発明の複合リンク機構は、固定リンク及び球状継手の一方がスリットを、固定リンク及び球状継手の他方がスリットに挿入される突起を備えることにより、揺動リンクA、揺動リンクB及び揺動リンクCの少なくとも一つが、その軸線周りの回転が規制される。本発明の複合リンク機構は、上記のようにして、揺動リンクA、揺動リンクB及び揺動リンクCの少なくとも一つが、好ましくは各々が、軸線周りの回転が規制されていることにより、第1平行リンク機構、第2平行リンク機構及び第3平行リンク機構の機能が維持される。本発明の複合リンク機構は、対象物を任意の向きに平行移動させるのに用いることができる。この複合リンク機構は、固定リンクを構成する第1支持体と、第1支持体に対応する第2支持体を備える。また、第1ロッド、第2ロッド及び第3ロッドと、三つのロッドを備える。このロッドは、平行リンク機構の揺動リンクA、B及びCをなすものである。そして、第1ロッド、第2ロッド及び第3ロッドは、それぞれ、その一端が第1支持体に、その他端が第2支持体に、自在接続される。また、第1ロッド、第2ロッド及び第3ロッドの少なくとも一つのロッドの軸線周りの回転を規制する回転規制部を備える。また、前述したスリットは、第1支持体の厚さ方向に沿って形成される。そして、第1平行リンク機構に第1ロッドと第2ロッドが属し、第2平行リンク機構に第1ロッドと第3ロッドが属し、第3平行リンク機構に第2ロッドと第3ロッドが属する。第1支持体又は第2支持体の一方が固定リンクとなり、他方が平行移動するリンクとなる。本発明によれば、前後、左右などの任意の向きに平行移動できるリンク機構が提供される。以下、添付図面に示す支持装置1に基づいてこの発明を詳細に説明する。図1,3に示すように、支持装置1は、下部支持体第1支持体2と、上部支持体第2支持体3と、下部支持体2と上部支持体3の間に配置される第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30と、を主たる構成要素として備えている。なお、支持装置1が図1の状態にあることを基準状態にある、ということにする。支持装置1は、例えばLCDLiquidCrystalDisplayのような薄型の表示装置50を支持し、オペレータに正対している表示画面51を、正対の状態を維持したままで、前後方向及び左右方向へ平行移動させることができる。なお、本実施形態では、支持装置1により表示装置50を支持する例を説明するが、これはあくまで一例である。下部支持体2は、表示装置50が机上で使用される場合に、机上に設置されることで、表示装置50の平行移動の基準をなす。なお、本実施形態において、支持装置1表示装置50が机上に設置された状態を基準にして、上下方向、左右方向を特定する。下部支持体2は、第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30を各々の下端側で支持する。第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30は、詳しくは後述するように、各々が下部支持体2に対して自在接続される。したがって、第1ロッド10~第3ロッド30は、下部支持体2に対して任意の向きに傾転できる。本実施形態では、下部支持体2を固定する矩形状の台座55を備えている。この台座55は表示装置50を含めた支持装置1が安定して机上に置くためのものであり、本実施形態において任意の要素である。下部支持体2に対応して設けられる上部支持体3は、第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30を各々の上端側で支持する。第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30は、詳しくは後述するように、各々が上部支持体3に対しても自在接続される。[下部支持体2]円盤状の形態を有する下部支持体2は、図2bに示すように、表裏を貫通する収容空隙4が3箇所に形成されている図6aも参照。収容空隙4は、開口断面が円形に形成されており、各々の中心が正三角形の頂点に一致するように形成されている。収容空隙4には、後述するジョイント受け6が収容される。下部支持体2は、各々の収容空隙4の上縁に沿って、それよりも径が絞られた縮径部4bを備えている。この縮径部4bは、後述する第1ロッド10の下部ジョイントボール12が収容空隙4から抜け出るのを阻止するために設けられている。なお、第2ロッド20、第3ロッド30についても同様であるが、以降も第1ロッド10を例にして説明する。また、下部支持体2は、各々の収容空隙4から径方向の外側に向けて2つのキー溝5を備えている。2つのキー溝5は、下部支持体2の径方向に沿って対称の位置に、かつ収容空隙4の高さ方向の全域に形成されている。キー溝5は、ジョイント受け6のキー9が挿入されることで、ジョイント受け6が軸線周りに回転するのを阻止する。また、キー溝5には下部ジョイントボール12の捩れ規制突起13が収容されるとともに、第1ロッド10が傾くのに伴ってキー溝5の内部を捩れ規制突起13が昇降する。各々の収容空隙4内に収容されるジョイント受け6は、収容空隙4に併せて円柱状の外形を有している。なお、図2aを参照。ジョイント受け6は、下部ジョイントボール12を受ける凹部7を上部に備えている。凹部7の表面は、下部ジョイントボール12の外形に併せて、球面をなしている。ジョイント受け6には、径方向に沿うスリット8が形成されている。スリット8は、ジョイント受け6の上端からキー9までの範囲に、下部支持体2の厚さ方向に沿って形成されている。キー9は、下部支持体2のキー溝5に挿入される。ジョイント受け6が収容空隙4に収容されると、スリット8は下部支持体2の径方向に沿って配置される。スリット8には下部ジョイントボール12の捩れ規制突起13が収容されるとともに、第1ロッド10が傾くのに伴ってスリット8の内部を捩れ規制突起13が昇降する。ジョイント受け6は、収容空隙4に下方からイモネジ六角穴付き止めネジ52がねじ込まれることにより、収容空隙4に保持される。ジョイント受け6の凹部7に支持される下部ジョイントボール12は、縮径部4bに干渉することで、収容空隙4から抜け出るのが阻止される。ジョイント受け6とイモネジ52の間には皿ばね53が介在しており、下部ジョイントボール12は、縮径部4bに必要な圧力で押し付けられている。[上部支持体3]上部支持体3は、下部支持体2と同様の構成を備えているとともに、第1ロッド10の上部ジョイントボール14の支持の仕方も同様である。したがって、その説明を省略する。また、下部支持体2に形成される3つの収容空隙4の周方向の間隔と、上部支持体3に形成される3つの収容空隙4の周方向の間隔が一致するように、下部支持体2と上部支持体3が作製されている。[第1ロッド10~第3ロッド30]次に、下部支持体2に下端が、また、上部支持体3に上端が支持される第1ロッド10は、ロッド本体11と、ロッド本体11の下端一端に設けられる下部ジョイントボール12と、ロッド本体11の上端他端に設けられる上部ジョイントボール14と、を備えている。下部ジョイントボール12には2つの捩れ規制突起13が、また、上部ジョイントボール14には2つの捩れ規制突起15が設けられている。上部ジョイントボール14の外周面から径方向の外側に向けて突出する2つの円柱状の捩れ規制突起13は、対称の位置に配置されている。捩れ規制突起15も同様である。第1ロッド10は、下部ジョイントボール12がジョイント受け6を介して下部支持体2に、また、上部ジョイントボール14がジョイント受け6を介して上部支持体3に支持される。そのため、第1ロッド10は、下端側が下部支持体2に対して自在接続され、上端側が上部支持体3に対して自在接続される。ただし、下部ジョイントボール12の捩れ規制突起13が、また、上部ジョイントボール14の捩れ規制突起15が、ジョイント受け6のスリット8に挿入されているので、第1ロッド10はその軸線周りの回転以下、捻じれということがあるが規制される。なお、第1ロッド10~第3ロッド30を下部支持体2、上部支持体3に自在接続する手段は、上記に限らず任意である。第2ロッド20及び第3ロッド30は、各々、ロッド本体21、ロッド本体31を備えており、第1ロッド10と同様に、下部ジョイントボール12、捩れ規制突起13、上部ジョイントボール14、捩れ規制突起15を備えている。また、下部支持体2、上部支持体3による支持構造も第1ロッド10と同様であるので、その説明は省略する。なお、第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30は、同じ寸法に作製されている。[複合リンク機構40]さて、以上の支持装置1は、図1及び図3に示すように、下部支持体2、上部支持体3、第1ロッド10、第2ロッド20、第3ロッド30により3つの平行リンク機構が組み合わされた複合リンク機構40を構成する。この複合リンク機構40は、前後方向及び左右方向という2つの方向に、上部支持体3に固定された表示装置50を平行移動させることができる。以下、具体的に説明する。複合リンク機構40は、第1平行リンク機構41と、第2平行リンク機構42と、第3平行リンク機構43と、を備えている。各平行リンク機構の要素は以下の通りである。第1平行リンク機構41第1ロッド10,第2ロッド20,下部支持体2,上部支持体3第2平行リンク機構42第1ロッド10,第3ロッド30,下部支持体2,上部支持体3第3平行リンク機構43第2ロッド20,第3ロッド30,下部支持体2,上部支持体3第1平行リンク機構41において、第1ロッド10と第2ロッド20は長さが等しい。また、下部支持体2の隣接する収容空隙4の間隔と、上部支持体3の隣接する収容空隙4の間隔が等しいから、下部支持体2における第1ロッド10と第2ロッド20の間隔と、上部支持体3における第1ロッド10と第2ロッド20の間隔もまた等しい。したがって、第1ロッド10、第2ロッド20、下部支持体2及び上部支持体3により平行リンク機構が成立する。そして、第1平行リンク機構41において、下部支持体2が固定リンクに該当し、第1ロッド10及び第2ロッド20が揺動リンクに該当するので、第1ロッド10及び第2ロッド20が揺動すると、上部支持体3は下部支持体2との平行状態を維持したままで移動できる。以上の関係は、第2平行リンク機構42及び第3平行リンク機構43についても同様に当てはまる。以上のように、複合リンク機構40は、3つの平行リンク機構からなるが、各平行リンク機構は、他のクランク機構とリンクを以下のように共有している。第1平行リンク機構41,第2平行リンク機構42:第1ロッド10を共有第1平行リンク機構41,第3平行リンク機構43:第2ロッド20を共有第2平行リンク機構42,第3平行リンク機構43:第3ロッド30を共有[作用効果]次に、支持装置1における複合リンク機構40の作用効果について説明する。図1、図3に示す標準状態から、図4に示すように表示装置50を前方に向けて移動させても、移動前後において、表示装置50は平行移動するので正面を向いたままである。同様に、図5に示すように表示装置50を右向きに移動させても、移動前後において、表示装置50は平行移動するので正面を向いたままである。これは以下の作用による。第1ロッド10と第3ロッド30は、各々、下部支持体2、上部支持体3に対して自在接続されているので、表示装置50を前に引き出すと、図4に示すように、図1、図3の基準状態から前方に向けて傾く。なお、図6bも参照。このとき、第1ロッド10,第3ロッド30,下部支持体2,上部支持体3は第2平行リンク機構42を構成しており、上部支持体3は下部支持体2に対して平行移動する。また、第2ロッド20と第3ロッド30についても同様であり、第3平行リンク機構43についても、上部支持体3は下部支持体2に対して平行移動する。したがって、上部支持体3に固定された表示装置50もまた、当初の位置から平行移動する。なお、図4の例のように、表示装置50を基準状態から前方に真直ぐに引き出す場合には、第1ロッド10と第2ロッド20が前方に傾くだけなので、第1平行リンク機構41は揺動運動する平行リンク機構としての機能を示さない。ただし、これは本実施形態の第1ロッド10~第3ロッド30の配置に起因するものであり、本発明を限定する要素にはならない。次に、第1ロッド10と第2ロッド20は、各々、下部支持体2、上部支持体3に対して自在接続されているので、表示装置50を右側に引き出すと、図5に示すように、基準状態から右に向けて傾く。なお、図6cも参照。このとき、第1ロッド10,第2ロッド20,下部支持体2,上部支持体3は第1平行リンク機構41を構成しており、上部支持体3は下部支持体2に対して平行移動する。また、第1ロッド10と第3ロッド30、及び、第1ロッド10と第3ロッド30、についても同様であり、第2平行リンク機構42、第3平行リンク機構43についても、上部支持体3は下部支持体2に対して平行移動する。したがって、上部支持体3に固定された表示装置50もまた、当初の位置から右向きに平行移動する。以上のように、表示装置50を基準状態から左右方向に引き出す場合には、第1平行リンク機構41~第3平行リンク機構43の全てが平行リンク機構として機能する。第1ロッド10~第3ロッド30が、各々、下部支持体2、上部支持体3に対して自在接続されている。したがって、例えば、右斜め前方あるいは左斜め前方というように、図4と図5の中間の領域に表示装置50を移動させる場合にも、表示装置50を基準状態の向きのままで平行移動させることができる。この場合、第1平行リンク機構41~第3平行リンク機構43の全てが機能する。なお、ここでは基準状態から引き出す場合について説明したが、引き出した後に当初の位置に向けて戻しても、表示装置50の向きが変わらずに平行移動できることはいうまでもない。ここで、平行リンク機構が成立し表示装置50が正面を向いたままで平行移動するためには、それぞれの相対するリンクが平行で長さが等しいことが条件となる。ところが、仮に第1ロッド10~第3ロッド30が捩れてしまうと、この条件を維持することができない。図7の破線が示すように3つの平行リンク機構が成立している複合リンク機構CLが、実線に示すように、揺動リンクA~揺動リンクCが捩れたとする。例えば固定リンクDとその対辺に位置するリンクGについてみると、固定リンクDの長さがL1なのに対して、固定リンクDに対する正面から看たリンクGの長さはL2≠L1となる。これは、固定リンクEとリンクH、固定リンクFとリンクIについても同様である。このように揺動リンクA~揺動リンクCが捩れた複合リンク機構CLは、平行リンク機構の成立条件が崩れるので、揺動リンクA~揺動リンクCが揺動運動することができないロック状態に陥る。そこで、支持装置1は、下部ジョイントボール12等に捩れ規制突起13等を設けるとともに、ジョイント受け6に捩れ規制突起13等が挿入されるスリット8を設けることで、第1ロッド10~第3ロッド30の捩れを防いでいる。支持装置1は、第1ロッド10、第2ロッド20及び第3ロッド30の全てについてねじれ阻止機構を設けているが、いずれか一つのロッド揺動リンクにねじれ阻止を設ければ、平行リンク機構を維持できる。ただし、支持装置1のように3つのロッドの全てに設けると、表示装置50を移動させる際に各ロッドのジョイント部に加わる負荷を均等に分担できるので、支持装置1の耐久性の点で好ましい。また、支持装置1は、捩れ規制突起13等とスリット8という簡易な構成で第1ロッド10~第3ロッド30の捩れを防ぐことができるので、捩れ阻止のための別体の部材を作製して取り付けるのに比べて、製造コストを抑えることができる。以上、本発明を実施形態に基づいて説明したが、この実施形態はあくまで本発明の一例にすぎず、以下説明する変更を許容する。支持装置1は、3本のロッドを用いることで3つの平行リンク機構を組み合わせたが、3を超える数の平行リンク機構を組み合わせることを本発明は許容する。例えば、4本のロッドを平面視して正方形の頂点にして平行リンク機構が成立するように配置すれば、4つの平行リンク機構からなる複合リンク機構が構成され、本実施形態と同様の平行移動を実現できる。ただしこの中にも、3つの平行リンク機構が内在していることに他ならない。支持装置1は、一組の複合リンク機構40を利用した例を示しているが、上部支持体3の上に同様の複合リンク機構40を積み重ねて複数の複合リンク機構として本発明を利用することもできる。もちろんこの場合も、含まれる各々の複合リンク機構は本発明に該当することはいうまでもない。また、3つの収容空隙4の中心を正三角形の頂点に一致させることは、本発明にとって必須の要件ではなく、対辺同士が等しい、という平行リンク機構の成立条件を満足すれば足りる。例えば、第1ロッド10と第2ロッド20の間隔、第1ロッド10と第3ロッド30の間隔、第2ロッド20と第3ロッド30の間隔が異なっていてもよい。収容空隙4のキー溝5、ジョイント受け6に形成されるスリット8の向きは任意であり、例えば下部支持体2、上部支持体3の接線方向に沿って形成されていてもよい。支持装置1は、ジョイントボール側に突起を設け、ジョイント受け側にスリットを設けたが、これとは逆に、ジョイントボール側にスリットを設け、ジョイント受け側に突起を設けても、機構的には等価である。したがって、本発明はこの形態を採用して、第1ロッド10~第3ロッド30の捩れを阻止できることは言うまでもない。上記以外にも、本発明の主旨を逸脱しない限り、上記実施の形態で挙げた構成を取捨選択したり、他の構成に適宜変更することが可能である。"