"接続される接続管内に挿入状態となるノズル部を有する継手本体と、前記ノズル部に設けられた環状溝に嵌装されたリング状シール材と、前記ノズル部を外側から囲繞して前記ノズル部との間に、前記接続管の挿入空間を形成する外筒とを備え、前記挿入空間に接続管が挿入されることによって前記接続管が水密にワンタッチ接続される給水給湯用の管継手であって、前記外筒は、少なくとも接続管の先端が正常接続位置にあるか否かを外部から視認可能な透明部位を有し、この透明部位が、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されていることを特徴とする管継手。外筒全体が、少なくともMVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されている請求項1に記載の管継手。外筒が、筒状をした本体部材と、接続管の挿入端となる開口を有する筒状をしたキャップ部材とからなり、接続管に抜け方向の力が加わったとき、接続管外周面に食い込むように作用する爪部を有する抜け止めリングが、そのリング周縁部を、前記キャップ部材と、前記本体部材の端面と間に介装されている請求項2に記載の管継手。本体部材が他端部の外周面に環状の係合溝または係合突条を有し、キャップ部材の一部が本体部材の係合溝または係合突条部に外嵌される嵌合筒部を有し、この嵌合筒部が、その内周面に、前記本体部材の係合溝または係合突条が係合し、キャップ部材を本体部材から抜け止め状態にする係合突条または係合溝を備えている請求項3に記載の管継手。透明部位が、接続管の正常挿入指標となる突条をその外周面に備えている請求項1~請求項4のいずれかに記載の管継手。しかし、サルフォン系の樹脂の場合、透明性の点で少し問題がある。すなわち、樹脂自体が黄色味を帯びているため、暗い場所での視認性が悪い。一方、透明ナイロン樹脂の場合、樹脂自体が吸水して寸法が変動しやすく、継手の設計が困難であるという課題がある。他方、一般に光学用途に使用されているポリカーボネート樹脂の場合、透明性は高いのであるが、若干の加水分解をして分子量が低下し、樹脂が劣化する。したがって、給水給湯用管継手のように、高湿度な使用環境に曝されるおそれのある部位にポリカーボネート樹脂を用いることは問題がある。また、ポリエチレンテレフタレート樹脂の場合、耐薬品性に優れているものの、透明性の点で問題がある。本発明は、上記事情に鑑みて、外筒を通して接続管の接続状況が容易に視認できるとともに、耐久性に優れた安価な給水給湯用の管継手を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明にかかる管継手は、接続される接続管内に挿入状態となるノズル部を有する継手本体と、前記ノズル部に設けられた環状溝に嵌装されたリング状シール材と、前記ノズル部を外側から囲繞して前記ノズル部との間に、前記接続管の挿入空間を形成する外筒とを備え、前記挿入空間に接続管が挿入されることによって前記接続管が水密にワンタッチ接続される給水給湯用の管継手であって、前記外筒は、少なくとも接続管の先端が正常接続位置にあるか否かを外部から視認可能な透明部位を有し、この透明部位が、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されていることを特徴としている。上記ポリカーボネート系樹脂としては、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるの条件を満足するものであれば、特に限定されないが、例えば、住友ダウ株式会社の耐スチームグレードである商品名CALIBRE351-6MVR:6cm310min、光線透過率:89、CALIBRE351-15MVR:15cm310min、光線透過率:89、帝人化成株式会社の商品名パンライトL1250YMVR:8cm310min、パンライトL1225YMVR:11cm310min、パンライトL1225LMVR:18cm310min、三菱エンジニアリングプラスチック株式会社の商品名ユーピロンS1000MVR:7cm310min、ユーピロンS2000MVR:9cm310min、ユーピロンS3000MVR:14cm310min、出光興産株式会社の商品名タフロンA2600MVR:6cm310min、タフロンR2500MVR:8cm310min、タフロンA2500MVR:8cm310min、タフロンR2200MVR:12cm310min、タフロンA2200MVR:12cm310min、タフロンA1900MVR:19cm310min、タフロンR1900MVR:19cm310minなどの市販品が挙げられ、中でもMVRが6cm310min以上15cm310min以下のものを用いることがより好ましい。本発明は、特に限定されないが、外筒全体が、上記のポリカーボネート系樹脂で形成されているようにしてもよい。すなわち、外筒全体を、上記のポリカーボネート系樹脂で形成すれば、接続管の先端が正常接続位置にあるか否かの視認だけではなく、例えば、製品出荷前の検査、施工前などにおいて、外筒内部に設置された部材例えば、シール材、圧縮リング、抜け止めリング、拡径片などが正常にセットされているか否かを容易に確認できる。また、上記外筒全体を上記ポリカーボネート系樹脂で形成するとともに、接続管に抜け方向の力が加わったとき、接続管外周面に食い込むように作用する爪部を有する抜け止めリングを備えた継手構造とする場合、外筒を、一端が継手本体に外装される筒状をした本体部材と、接続管の挿入端となる開口を有する筒状をした上記ポリカーボネート系樹脂で形成されたキャップ部材とからなる構成とする。そして、キャップ部材が、上記本体部材の端面と間で、抜け止めリングの周縁部を挟着した状態で本体部材に接合される構造とすることが好ましい。上記本体部材へのキャップ部材の接合構造は、特に限定されず、例えば、嵌合、高周波融着、ねじ接続、接着剤による接着が挙げられる。しかし、ねじ接続や接着剤による接着では、本体部材とキャップ部材との接合部分の透明性が悪くなる可能性があるため、嵌合、高周波融着が好ましい。上記嵌合構造としては、特に限定されないが、例えば、本体部材が他端部の外周面に環状の係合溝または係合突条を有し、キャップ部材の一部が本体部材の係合溝または係合突条部に外嵌されるとともに、キャップ部材の外嵌部の内周面に、前記本体部材の係合溝または係合突条が係合し、キャップ部材を本体部材から抜け止め状態にする係合突条または係合溝が形成されている構造が挙げられる。また、本発明の管継手は、透明部位が、接続管の正常挿入指標となる突条をその外周面に備えている構成としてもよい。すなわち、接続管の管端が斜め切りされている場合においても、接続管が正常に接続されているか否かをより容易に視認できる。なお、上記突条は、全周に連続してリング状に設けられていても、間欠的に設けられていても構わない。本発明にかかる管継手は、接続される接続管内に挿入状態となるノズル部を有する継手本体と、前記ノズル部に設けられた環状溝に嵌装されたリング状シール材と、前記ノズル部を外側から囲繞して前記ノズル部との間に、前記接続管の挿入空間を形成する外筒とを備え、前記挿入空間に接続管が挿入されることによって前記接続管が水密にワンタッチ接続される給水給湯用の管継手であって、前記外筒は、少なくとも接続管の先端が正常接続位置にあるか否かを外部から視認可能な透明部位を有し、この透明部位が、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されているので、上記透明部位の透明度が高くなり、接続管が正常に接続されているか否かを容易に視認できるとともに、透明部位が高湿度雰囲気にさらされても加水分解しにくく、耐久性に優れている。また、外筒が、ポリエーテルサルフォン、ポリサルフォン、透明ナイロンなどと比べ、比較的安価なポリカーボネート系樹脂で形成されているので、製品自体の低コスト化を図ることができる。以下に、本発明を、その実施の形態をあらわす図面を参照しつつ詳しく説明する。図1及び図2は、本発明にかかる管継手の1つの実施の形態をあらわしている。図1及び図2に示すように、この管継手Aは、継手本体7と、外筒1とを備えている。外筒1は、後で詳述するように、ノズル部7dとの間に接続される接続管としての金属複合樹脂管9以降、単に複合管と略する。の挿入空間S1を形成するように、継手本体7に装着されている。すなわち、外筒1は、図1~図3に示すように、本体部材2とキャップ部材3とから構成されている。本体部材2及びキャップ部材3は、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されている。すなわち、外筒1全体が無色透明となっている。本体部材2は、一端部の内周面に係合突条21を備え、他端部側が外側に向かって一旦膨らみ厚肉になったのち、外周面が切り欠かれた状態となり、この接合部となる切欠き部20に2条の係合溝22,22が形成されている。また、本体部材2は、内径が概ね複合管9の外径と略同じか少し大径になっているとともに、上記切欠き部20側の端部に、図3に示すように、内周面が他の部分より段状に拡径している拡径部23を備えている。そして、本体部材2は、その一端に設けられた係合突条21が後述する継手本体7の外筒受部7cの係合溝75に係合図10参照されるように、一端部が外筒受部7cに外嵌されている。すなわち、本体部材2は、係合突条21が、弾性変形しながら、継手本体7方向に押し込まれ、係合突条21が係合溝75に係合することによって、継手本体7から離脱しない状態で、継手本体7に回転自在に装着されている。さらに、本体部材2は、その外周面に接続管の正常挿入指標となる1条の環状突条24を備えている。環状突条24は、現場施工で、正確に複合管9の管端処理を行わず、斜め切りされた状態の複合管9a図10で2点鎖線で示すを接続したとき、管端の斜め切り面の最後端が、この環状突条24の位置を越えていれば、複合管9aに抜け方向の力が加わり複合管9aが少し抜け方向に動いても、止水性が確保できる位置に設けられている。キャップ部材3は、図2及び図3に示すように、キャップ本体31と、接合部となる嵌合筒部32とを備えている。キャップ本体31は、管挿入端側の内径が複合管9の外径と略同じか少し大径をしていて、中間部から先端嵌合筒部32と反対側の端にかけてガイド部33を備えている。ガイド部33は、その内周面が、キャップ本体31先端に向かって略30度の角度で徐々に拡径するテーパ面となっている。また、このテーパ面は、先端の内径が、後述する複合管9が切断の際に偏平となっても、通常の切断で予想される偏平率の範囲70~75では、偏平した複合管9の管端の最大外径より大径となるように設計されている。嵌合筒部32は、キャップ本体31の厚み方向の一方に延出するように設けられ、内周面に2条の係合突条32a,32aが設けられている。そして、本体部材2及びキャップ部材3は、後で詳述する抜け止めリング5のリング周縁部51を本体部材2の端面である切欠部2の先端面と、キャップ本体31の端面との間で保持した状態で係合突部32a,32aが係合溝22,22内に係合している。なお、係合突部32a,32aと係合溝22,22とは、本体部材2とキャップ部材3との中心軸をほぼ合わせた状態で、キャップ部材3を本体部材2方向に押圧することによって容易に係合する。また、この係合状態で、キャップ部材3は、本体部材2の中心軸まわりに回転可能になっている。抜け止めリング5は、ステンレス鋼製の薄板材を打ち抜くとともに、折り曲げ加工されていて、図6に示すように、リング状周縁部51と、このリング状周縁部51の内周側に複数の係止爪52と、食い込み規制部53とを交互に備えている。係止爪52は、図7に示すように、リング状周縁部51に対して40~45°の角度で一方に傾斜して立ち上がるように設けられている。食い込み規制部53は、係止爪52の両側でそれぞれリング状周縁部51に対して係止爪52と同じ角度で立ち上がったのち、外側に180°折り曲げて板材が重なるように形成されている。また、食い込み規制部53は、リング状周縁部51から先端までの長さが、リング状周縁部51から係止爪52の先端までの長さより複合管9の外層91の肉厚分程度短くなっている。なお、図6中、54はプレス成形時にその金型セット位置がズレ動かないように保持する治具の一部が入り込むように設けられた切欠きである。したがって、管継手Aの機能上は、この切欠きがなくても構わない。継手本体7は、砲金やステンレス鋼等の金属材料で形成されていて、図1、図2及び図4に示すように、中央にスパナ等の締め付け工具図示せずの係合部が係合する六角ナット状のフランジ部7aを備え、フランジ部7aを挟んで一方に雄ネジ筒部7b、他方に、外筒受部7cとノズル部7dとが設けられている。ノズル部7dは、図4あるいは図5に示すように、先端側から挿入ガイド部70、第1環状溝71、72、第3環状溝73、戻り止め突条74をその周面に備え、最大径部が接続される接続管である後述する複合管9の内径より少し小径になっている。挿入ガイド部70は、ノズル部7d先端に向かってその外径が略30度の角度で徐々に縮径するテーパ面となっている。また、このテーパ面は、先端の外径が、後述する複合管9が切断の際に偏平となっても、通常の切断で予想される偏平率の範囲接続管の種類によって適宜決定されるが、70~75では、偏平した複合管9の管端の最小内径より小径となるように設計されている。第1環状溝71は、図2に示すように、抜け止めリング5を臨む位置に設けられている。第2環状溝72は、図5に示すように、後述するガイド部材6の縮径筒部61bが嵌り込むように設けられていて、その底面がノズル部7dの先端側に向かって徐々に縮径するテーパ面になっていて、ノズル部7dの後端側が第3環状溝73に連設されている。第3環状溝73は、その底面のノズル部7dの中心軸方向中央部より少しノズル部7dの差し込み端側にリング状シール材4の位置決め突条73aをノズル部7dの中心軸に対して環状に備えている。戻り止め突条74は、第3環状溝73のノズル部7d側の側壁に沿って設けられていて、その高さは、ガイド部材6の後端が係合して、ノズル部7dの差し込み端側への動きを抑えることができれば、低いことが好ましく、0.05mm程度である。外筒受部7cは、ノズル部7dとフランジ部7aとの間に設けられ、ノズル部7dより少し大径になっているとともに、その周面に後述する本体部材2の係合突条21が係合する係合溝75が穿設されている。リング状シール材4は、EPDMエチレン-プロピレン-ジエン共重合体等の合成ゴムで形成されていて、図5に示すように、本体部41と、第1シール部42と、第2シール部43とを備えている。本体部41は、第3環状溝73のノズル部中心軸方向の長さより少し幅が狭く、その厚みが第3環状溝73の底からノズル部7dの外縁までの長さと略同じ厚みか少し薄い肉厚の筒状をしていて、筒の内周面に位置決め突条73aが嵌り込む係合溝41aが環状に設けられていて、外周から圧縮力が働いていないときには、第3環状溝73に嵌合状態で、第3環状溝73にノズル部後端側の壁との間、及び72側の壁との間に、圧縮時の逃げ空間となる隙間S2が形成されるようになっている。第1シール部42は、係合溝41aよりノズル部先端側に設けられていて、図5において破線で示すように、ノズル部7dの先端側から後端側に向かって徐々に拡径する断面略三角形をしていて、その最大径が複合管の内径より大きくなっている。第2シール部43は、係合溝41aよりノズル部後端側に設けられていて、図5に示すように、断面略かまぼこ形をしていて、その最大径が複合管の内径より大きくなっている。ガイド部材6は、肉厚0.1mm程度の薄肉のステンレス鋼や銅合金からなるパイプをプレス加工、絞り加工及び曲げ加工などして形成され、図5,図7、図10に示すように、ガイド筒部61と、非接触状態保持構造としてのテーパ部62と、鍔部63とを備えている。ガイド筒部61は、筒部本体61aと、縮径筒部61bとを備えている。筒部本体61aは、その外径が複合管9の内径と略同じか少し小径の円筒状をしている。縮径筒部61bは、筒部本体61aのノズル部7dの先端側に連設され、ノズル部7dの先端側に向かって徐々に縮径して、ノズル部7dの先端側の外径が複合管9の内径より5程度小径になっている。テーパ部62は、筒部本体61aのノズル部7dの後端側からノズル部7dの後端方向に向かって徐々に拡径するように設けられ、そのテーパ角は、15~45度であれば特に限定されないが、管端面の面仕上げまたは面取りの角度に近いことが好ましく、本実施の形態では30度である。鍔部63は、パイプの端部を折り曲げて重合させて形成され、その外径が複合管9の外径より少し小径になっている。そして、ガイド部材6の初期位置は、図1、図2、図4及び図5に示すように、ガイド筒部61が第1シール部42に外嵌されるとともに、縮径筒部61bのノズル部7dの先端側の端部が72内に嵌り込むように装着され、鍔部63は第2シール部43に被る手前に配置される。この配置により、衝撃や振動に対して動かなくなっている。なお、このガイド部材6が装着された状態でリング状シール材4は、第1シール部42が、ガイド筒部61によって圧縮された状態になっている。そして、この管継手Aは、図4に示すように、上記のようにリング状シール材4及びガイド部材6が装着された継手本体7のノズル部7dをキャップ部材3の反対側から本体部材2内に挿入し、係合突条21を係合溝75に係合させることによって、本体部材2が継手本体7に抜け止め状態で保持される。なお、この係合状態で、本体部材2は、継手本体7の中心軸周りに回転可能になっている。この管継手Aは、上記のようになっており、以下のようにして、複合管9がワンタッチ接続される。なお、複合管9は、高密度ポリエチレン樹脂の外層91と、耐熱ポリエチレン樹脂の内層92と、アルミニウムの中間層93とを備え、管端処理によって挿入端側の内周面が面取りされている。まず、継手本体7の雄ネジ筒部7bを図示していない配管材例えば、ヘッダーに螺合させて、他の配管材と接続した後、複合管9をキャップ部材3の開口から継手本体7側に差し込んでいくと、複合管9の先端が、抜け止めリング5の係止爪52及び食い込み規制部53をまず差し込む方向に弾性変形させるので、図9に示すように、係止爪52及び食い込み規制部53が複合管9の外壁に沿う。そして、複合管9をさらに押し込んでいくと、図9に示すように、縮径筒部61bの先端外径が、複合管9の内径より小さくなっているので、この縮径筒部61bのテーパ面にガイドされながら、複合管9の先端内に筒部本体61aがスムーズに入り込み、ガイド筒部61全体が複合管9内に入り込むとともに、複合管9の内層92先端でテーパ部62に受けられる。そして、複合管9をさらに押し込んでいくと、テーパ部62が複合管9の内層92に押され、ガイド部材6が複合管9とともに、ノズル部後端側に差し込まれていき、図2及び図7に示すように、鍔部63が外筒受部7cの端面に当接するとともに、ガイド筒部61が戻り止め突条74よりノズル部後端側に入り込む。また、リング状シール材4の第1シール部42及び第2シール部43が複合管9の内周面に水密に密着する。この管継手Aは、上記のようになっており、以下のような優れた効果を備えている。1外筒1の本体部材2が、MVRが20cm310min以下であり、光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されている。すなわち、接続管の先端が正常接続位置にあるか否かを外部から視認可能な部位が光線透過率が85以上であるポリカーボネート系樹脂で形成されているので、外部から容易に接続状態を確認できる。また、本体部材2は、高湿度雰囲気にさらされても加水分解しにくく、耐久性に優れている。2キャップ部材3が、本体部材2と同じポリカーボネート系樹脂で形成されているので、外筒1全体が無色透明であり、製品出荷前の検査、施工前などにおいて、外筒1の内側に設置されたシール材4、抜け止めリング5、ガイド部材6などの部材が正常にセットされているか否かを容易に確認できる。したがって、管継手Aの不良による接続不良等を未然に防止することができる。3本体部材2とキャップ部材3とを、係合溝22,22に係合突条32a,32aを係合させることによって接合するようにしたので、接合部の透明度が損なわれず、外部からの視認性がよい。4環状突条24を備えているので、最後端を外部から視認して、この環状突条24の位置を越えているか否かを確認すれば、現場施工で、正確に複合管9の管端処理を行わず、斜め切りされた状態の複合管9a図10で2点鎖線で示すを接続したときにおいても、接続不良を招くことがない。5ガイド部材6を備えているので、複合管9の管端がリング状シール材4にあたることがない。したがって、先端が斜め切りの状態や管端面の仕上げが不足した状態で複合管9を管継手Aに差し込んでも、リング状シール材4が傷ついたり、脱リングしたりすることがない。6ガイド部材6が縮径筒部61bを備えているので、ガイド筒部61がスムーズに複合管9の管端に入り込む。7抜け止めリング5を備えているので、複合管9の抜けを確実に防止することができる。すなわち、複合管9に抜け方向の力が加わり、複合管9が抜け方向に動こうとすると、まず、係止爪52が、複合管9の外層91に食い込み、加わった力が大きくないときは、この食い込みのみによって抜け方向の動きを抑える。そして、加わった力が大きい場合、複合管9の抜け方向への移動に伴って、外層91に食い込んだ係止爪52がリング状周縁部51と平行になるように起き上がるが、食い込み規制部53によって、複合管9の管壁がノズル部7d方向に縮径し、ノズル部7dの第1環状溝71内に入り込み、それ以上の抜けが防止される。8ノズル部7dが戻り止め突条74を備えているので、上記のように複合管9に抜け方向の力が加わり、複合管9が抜け方向に移動して、ガイド部材6が共ズレしようとしても、ガイド部材6の縮径筒部61bの先端が戻り止め突条74に係止される。したがって、ガイド部材6がそれ以上抜け方向に共ズレすることがなく、縮径筒部61bの先端によってリング状シール材4を傷つけたり、脱リングさせたりすることがない。9抜け止めリング5が、係止爪52の両側に食い込み規制部53を備えているので、係止爪52が所定位置まで食い込むと、食い込み規制部53が複合管9の外壁面に当接し、それ以上の係止爪52の外層91への食い込みを防止する。したがって、係止爪52は、外層91をつき破って中間層に達することがない。すなわち、中間層93と抜け止めリング5との直接接触による異種金属間接触腐食を防止することができる。10挿入ガイド部70が、ノズル部7d先端に向かってその外径が略30度の角度で徐々に縮径するテーパ面となっているとともに、先端の外径が、切断したままの偏平した複合管9の管端の最小径部より小径となっており、かつ、ガイド部33が、キャップ本体31先端に向かってその内径が略30度の角度で徐々に拡径するテーパ面となっているとともに、先端の内径が、切断したままの偏平した複合管9の管端の最大外径より大径となっているので、切断の際に複合管9が偏平し、その状態で複合管9を接続した場合においても、挿入ガイド部70がスムーズに複合管9の先端部内に入り込むとともに、複合管9がガイド31aの先端からキャップ本体31内に入り込む。そして、挿入ガイド部70及びガイド部33によって、偏平した複合管9が円筒状体に矯正され、ガイド部材6のガイド筒部61にスムーズに外嵌される。11リング状シール材4が、ガイド部材6のガイド筒部61によって押さえられているので、複合管9のリング状シール材4を通過する際の抵抗が小さくなり、複合管の挿入力を低減できる。したがって、施工性が向上する。本発明は、上記の実施の形態に限定されない。例えば、上記の実施の形態では、リング状シール材が1つであったが、シール材用環状溝を複数、軸方向に平行に設け、それぞれにリング状シール材を嵌合させるようにしても構わない。上記の実施の形態では、複合管が接続されるようになっていたが、この管継手は、架橋ポリエチレン管やポリブテン管などの樹脂管を接続するのに用いても構わない。上記の実施の形態では、継手本体が外筒の反対側の雄ねじ筒部を備えていたが、雌ねじ筒部を設けるようにしても構わない。上記の実施の形態では、抜け止めリングが設けられていたが、抜け止めリングの代わりに、接続管の先端が正常に挿入されると、拡径片が外筒内で離脱し、拡径状態に保持されていた圧縮リングが縮径して圧縮リングが、接続管をノズル部に締め付けて止水及び抜け止めを図るようにしても構わない。上記の実施の形態では、継手本体が、一方にノズル部を備えていたが、両側にノズル部を設け、両側のノズル部を囲むように外筒を設けるようにしたソケット形状としても構わないし、エルボ、チーズ形状としても構わない。図11は、ポリカーボネート系樹脂の粘度平均分子量図11では分子量とのみ記載と、MVRとの関係をあらわすグラフである。図11に示すように、粘度平均分子量とMVRとはほぼ反比例している。ポリカーボネート系樹脂住友ダウ社の商品名CALIBRE351-6MVR:6cm310min、光線透過率:89を用いて図1と同様の呼び径10の複合管9用の管継手Aを作製した。また、CALIBRE351-6の粘度平均分子量を測定したところ、54000初期平均分子量であった。そして、得られた管継手Aを95°Cの熱水中に浸漬して、強制的に上記ポリカーボネート系樹脂を加水分解させ、ダンベル試験時に延性破壊から脆性破壊になるときの低下した粘度平均分子量を測定したところ、48000であった。一方、管継手Aを95°Cの熱水中に浸漬して1.0MPaの水圧を継手内にかけて、高温脈動破壊を起こす粘度平均分子量を調べたところ、43500であった。他方、積水化学工業株式会社の商品名スーパーエスロメタックスに自然冷媒ヒートポンプ給湯機登録商標エコキュートと同様の95°Cの熱水保温付きを通したところ、管外層表面樹脂表面温度が約60°Cであった。すなわち、自然冷媒ヒートポンプ給湯機登録商標エコキュートでの使用状態では、外筒1は約60°Cで最大湿度100の環境に曝されることになる。そこで、上記自然冷媒ヒートポンプ給湯機を湿度100で1日8時間稼動したときの1年あたりの加水分解分子量を65と仮定すると、CALIBRE351-6初期粘度平均分子量54000であれば、161年以上経過しないと、外筒1が高温脈動破壊を起こすことがないことになる。したがって、自然冷媒ヒートポンプ給湯機の耐年数が10数年であることから十分な耐久性を備えていることがわかる。また、25年以上の耐久性でよければ、上記1年あたりの加水分解分子量65を元に計算すると、外筒1を構成するポリカーボネート系樹脂の初期粘度平均分子量は、4350065×25=45125より大きければよいことになる。すなわち、図11からMVRが20以下のポリカーボネート系樹脂を用いればよいことがわかる。さらに、安全をみて50年以上の耐久性を求めるのであれば、外筒1を構成するポリカーボネート系樹脂の初期粘度平均分子量は、4350065×50=46750より大きければよいことになる。すなわち、図11からMVRが15以下のポリカーボネート系樹脂を用いればよいことがわかる。"