"下記A、B、C、D及びEを含み、Bの含有量が、Aの含有量100質量部に対して1質量部以上100質量部以下である硬化性樹脂組成物:A不飽和カルボン酸及び不飽和カルボン酸無水物からなる群から選ばれる少なくとも1種に由来する構造単位と、不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体に由来する構造単位とを含み、酸価が30mg-KOH/g以上180mg-KOH/g以下である共重合体;B酸価が30mg-KOH/g未満であるエポキシ樹脂;Cアクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する化合物;D熱酸発生剤;E溶剤。不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体が、式Iで表される化合物及び式IIで表される化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種の化合物である請求項1記載の硬化性樹脂組成物:[式I及び式II中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、該アルキル基に含まれる水素原子は、ヒドロキシ基で置換されていてもよく、X1及びX2は、それぞれ独立に、単結合又は炭素数1~6のアルカンジイル基を表し、該アルカンジイル基に含まれる-CH2-は、-O-、-S-又は-NR3-で置き換わっていてもよく、R3は、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表す]。アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する化合物の重量平均分子量が150以上3000以下である請求項1又は2記載の硬化性樹脂組成物。請求項1~3のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物により形成される塗膜。請求項1~3のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物を基板に塗布し、熱により硬化して形成される塗膜。請求項4又は5記載の塗膜を含む表示装置。しかしながら、従来から提案されている硬化性樹脂組成物を、200°C未満の低温で硬化させて塗膜を形成した場合、耐薬品性について必ずしも十分に満足できない場合があった。本発明は以下の[1]~[6]を提供するものである。[1]下記A、B、C、D及びEを含み、Bの含有量が、Aの含有量100質量部に対して1質量部以上100質量部以下である硬化性樹脂組成物:A不飽和カルボン酸及び不飽和カルボン酸無水物からなる群から選ばれる少なくとも1種に由来する構造単位と、不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体に由来する構造単位とを含み、酸価が30mg-KOH/g以上180mg-KOH/g以下である共重合体;B酸価が30mg-KOH/g未満であるエポキシ樹脂;Cアクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する化合物;D熱酸発生剤;E溶剤。[2]不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体が、式Iで表される化合物及び式IIで表される化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種の化合物である前記[1]記載の硬化性樹脂組成物:[式I及び式II中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、該アルキル基に含まれる水素原子は、ヒドロキシ基で置換されていてもよく、X1及びX2は、それぞれ独立に、単結合又は炭素数1~6のアルカンジイル基を表し、該アルカンジイル基に含まれる-CH2-は、-O-、-S-又は-NR3-で置き換わっていてもよく、R3は、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表す]。[3]アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する化合物の重量平均分子量が150以上3000以下である前記[1]又は[2]記載の硬化性樹脂組成物。[4]前記[1]~[3]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物により形成される塗膜。[5]前記[1]~[3]のいずれかに記載の硬化性樹脂組成物を基板に塗布し、熱により硬化して形成される塗膜。[6]前記[4]又は[5]記載の塗膜を含む表示装置。本発明の硬化性樹脂組成物によれば、硬化温度が200°C未満であっても、耐薬品性に優れた塗膜を形成することができる。以下、本発明について詳細に説明する。本発明の硬化性樹脂組成物は、下記A、B、C、D及びEを含み、Bの含有量が、Aの含有量100質量部に対して1質量部以上100質量部以下である硬化性樹脂組成物である。A不飽和カルボン酸及び不飽和カルボン酸無水物からなる群から選ばれる少なくとも1種に由来する構造単位と、不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体に由来する構造単位とを含み、酸価が30mgKOH/g以上である共重合体以下樹脂Aという場合があるB酸価が30mgKOH/g未満であるエポキシ樹脂以下エポキシ樹脂Bという場合があるCアクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する化合物以下重合性化合物Cという場合があるD熱酸発生剤E溶剤なお、本明細書においては、各成分として例示する化合物は、特に断りのない限り、単独で又は組合せて使用することができる。本発明の硬化性樹脂組成物は、樹脂Aを含む。樹脂Aは、不飽和カルボン酸及び不飽和カルボン酸無水物からなる群から選ばれる少なくとも1種a以下aという場合があるに由来する構造単位と、不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体b以下bという場合があるに由来する構造単位とを含む共重合体であり、樹脂Aの酸価は30mg-KOH/g以上180mg-KOH/g以下である。本発明の硬化性樹脂組成物に用いられる樹脂Aとしては、例えば、樹脂A2-1:aとbとを重合してなる共重合体、及び樹脂A2-2:aと、bと、a及びbと共重合可能な単量体cただし、不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造は有さない以下cという場合があるとを重合してなる共重合体等が挙げられるが、樹脂Aとしては、樹脂A2-1が好ましい。aとしては、具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、o-ビニル安息香酸、m-ビニル安息香酸、p-ビニル安息香酸等の不飽和モノカルボン酸類;マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、メサコン酸、イタコン酸、3-ビニルフタル酸、4-ビニルフタル酸、3,4,5,6-テトラヒドロフタル酸、1,2,3,6-テトラヒドロフタル酸、ジメチルテトラヒドロフタル酸、1、4-シクロヘキセンジカルボン酸等の不飽和ジカルボン酸類;メチル-5-ノルボルネン-2,3-ジカルボン酸、5-カルボキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジカルボキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-カルボキシ-5-メチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-カルボキシ-5-エチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-カルボキシ-6-メチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-カルボキシ-6-エチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン等のカルボキシ基を含有するビシクロ不飽和化合物類;無水マレイン酸、シトラコン酸無水物、イタコン酸無水物、3-ビニルフタル酸無水物、4-ビニルフタル酸無水物、3,4,5,6-テトラヒドロフタル酸無水物、1,2,3,6-テトラヒドロフタル酸無水物、ジメチルテトラヒドロフタル酸無水物、5,6-ジカルボキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン無水物ハイミック酸無水物等の不飽和ジカルボン酸類無水物;こはく酸モノ2-メタアクリロイルオキシエチル、フタル酸モノ2-メタアクリロイルオキシエチル等の2価以上の多価カルボン酸の不飽和モノメタアクリロイルオキシアルキルエステル類;α-ヒドロキシメチルアクリル酸のような、同一分子中にヒドロキシ基及びカルボキシ基を含有する不飽和アクリレート類等が挙げられる。これらのうち、アクリル酸、メタクリル酸、無水マレイン酸等が共重合反応性の点やアルカリ溶解性の点から好ましく用いられる。ここで、本明細書において、メタアクリル酸とは、アクリル酸及びメタクリル酸からなる群から選ばれる少なくとも1種を表す。メタアクリロイル及びメタアクリレート等の表記も同様の意味を有する。bとしては、例えばビニルシクロヘキセンモノオキサイド、1,2-エポキシ-4-ビニルシクロヘキサン例えば、セロキサイド2000;ダイセル化学工業株製、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアクリレート例えば、サイクロマーA400;ダイセル化学工業株製、3,4-エポキシシクロヘキシルメチルメタアクリレート例えば、サイクロマーM100;ダイセル化学工業株製、式Iで表される化合物、式IIで表される化合物等が挙げられる。[式I及び式II中、R1及びR2は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表し、該アルキル基に含まれる水素原子は、ヒドロキシ基で置換されていてもよい。X1及びX2は、それぞれ独立に、単結合又は炭素数1~6のアルカンジイル基を表し、該アルカンジイル基に含まれる-CH2-は、-O-、-S-又は-NR3-で置き換わっていてもよい。R3は、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を表す。]炭素数1~4のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基等が挙げられる。水素原子がヒドロキシ基で置換されたヒドロキシアルキル基としては、ヒドロキシメチル基、1-ヒドロキシエチル基、2-ヒドロキシエチル基、1-ヒドロキシプロピル基、2-ヒドロキシプロピル基、3-ヒドロキシプロピル基、1-ヒドロキシ-1-メチルエチル基、2-ヒドロキシ-1-メチルエチル基、1-ヒドロキシブチル基、2-ヒドロキシブチル基、3-ヒドロキシブチル基、4-ヒドロキシブチル基等が挙げられる。R1及びR2としては、好ましくは水素原子、メチル基、ヒドロキシメチル基、1-ヒドロキシエチル基、2-ヒドロキシエチル基が挙げられ、より好ましくは水素原子、メチル基が挙げられる。アルカンジイル基としては、メチレン基、エチレン基、プロパン-1,2-ジイル基、プロパン-1,3-ジイル基、ブタン-1,4-ジイル基、ペンタン-1,5-ジイル基、ヘキサン-1,6-ジイル基等が挙げられる。X1及びX2としては、好ましくは単結合、メチレン基、エチレン基、-CH2-O-はOとの結合手を表す基、-CH2CH2-O-基が挙げられ、より好ましくは単結合、-CH2CH2-O-基が挙げられ、より好ましくは単結合、-CH2CH2-O-基が挙げられる。式Iで表される化合物としては、式I-1~式I-15で表される化合物等が挙げられる。好ましくは式I-1、式I-3、式I-5、式I-7、式I-9、式I-11~式I-15が挙げられる。より好ましくは式I-1、式I-7、式I-9、式I-15が挙げられる。式IIで表される化合物としては、式II-1~式II-15で表される化合物等が挙げられる。好ましくは式II-1、式II-3、式II-5、式II-7、式II-9、式II-11~式II-15が挙げられる。より好ましくは式II-1、式II-7、式II-9、式II-15が挙げられる。式Iで表される化合物及び式IIで表される化合物は、それぞれ単独で用いることができる。また、それらを任意の比率で混合することができる。混合する場合、その混合比率はモル比で、好ましくは式I:式IIで、5:95~95:5、より好ましくは10:90~90:10、とりわけ好ましくは20:80~80:20である。cとしては、例えば、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、sec-ブチルメタアクリレート、tert-ブチルメタアクリレート等のメタアクリル酸アルキルエステル類;シクロヘキシルメタアクリレート、2-メチルシクロヘキシルメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.026]デカン-8-イルメタアクリレート当該技術分野では、慣用名として、ジシクロペンタニルメタアクリレートといわれている。、ジシクロペンタニルオキシエチルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート等のメタアクリル酸環状アルキルエステル類;フェニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート等のメタアクリル酸アリール又はアラルキルエステル類;マレイン酸ジエチル、フマル酸ジエチル、イタコン酸ジエチル等のジカルボン酸ジエステル;2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート等のヒドロキシアルキルエステル類;ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-メチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-エチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-ヒドロキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-ヒドロキシメチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-2’-ヒドロキシエチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-メトキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-エトキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジヒドロキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジヒドロキシメチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジ2’-ヒドロキシエチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジメトキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ジエトキシビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-ヒドロキシ-5-メチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-ヒドロキシ-5-エチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-ヒドロキシメチル-5-メチルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-tert-ブトキシカルボニルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-シクロヘキシルオキシカルボニルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5-フェノキシカルボニルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ビスtert-ブトキシカルボニルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン、5,6-ビスシクロヘキシルオキシカルボニルビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン等のビシクロ不飽和化合物類;N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-ベンジルマレイミド、N-スクシンイミジル-3-マレイミドベンゾエート、N-スクシンイミジル-4-マレイミドブチレート、N-スクシンイミジル-6-マレイミドカプロエート、N-スクシンイミジル-3-マレイミドプロピオネート、N-9-アクリジニルマレイミド等のジカルボニルイミド誘導体類;スチレン、α-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、ビニルトルエン、p-メトキシスチレン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、塩化ビニル、塩化ビニリデン、アクリルアミド、メタクリルアミド、酢酸ビニル、1,3-ブタジエン、イソプレン、2,3-ジメチル-1,3-ブタジエン等が挙げられる。cとしては、前記の他に、例えば、鎖式オレフィンをエポキシ化した構造と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体、オキセタニル基と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体およびテトラヒドロフリル基と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体等が挙げられる。鎖式オレフィンをエポキシ化した構造と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体としては、具体的には、グリシジルメタアクリレート、β-メチルグリシジルメタアクリレート、β-エチルグリシジルメタアクリレート、グリシジルビニルエーテル、o-ビニルベンジルグリシジルエーテル、m-ビニルベンジルグリシジルエーテル、p-ビニルベンジルグリシジルエーテル、α-メチル-o-ビニルベンジルグリシジルエーテル、α-メチル-m-ビニルベンジルグリシジルエーテル、α-メチル-p-ビニルベンジルグリシジルエーテル、2,3-ビスグリシジルオキシメチルスチレン、2,4-ビスグリシジルオキシメチルスチレン、2,5-ビスグリシジルオキシメチルスチレン、2,6-ビスグリシジルオキシメチルスチレン、2,3,4-トリスグリシジルオキシメチルスチレン、2,3,5-トリスグリシジルオキシメチルスチレン、2,3,6-トリスグリシジルオキシメチルスチレン、3,4,5-トリスグリシジルオキシメチルスチレン、2,4,6-トリスグリシジルオキシメチルスチレン、特開平7-248625号公報に記載される化合物等が挙げられる。オキセタニル基と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体としては、例えば、3-メチル-3-メタクリルロイルオキシメチルオキセタン、3-メチル-3-アクリロイルオキシメチルオキセタン、3-エチル-3-メタクリロイルオキシメチルオキセタン、3-エチル-3-アクリロイルオキシメチルオキセタン、3-メチル-3-メタクリロイルオキシエチルオキセタン、3-メチル-3-アクリロイルオキシエチルオキセタン、3-エチル-3-メタクリロイルオキシエチルオキセタン、3-エチル-3-アクリロイルオキシエチルオキセタン等が挙げられる。テトラヒドロフリル基と炭素-炭素不飽和二重結合とを有する単量体としては、具体的には、テトラヒドロフルフリルアクリレート例えば、ビスコートV150、大阪有機化学工業株製、テトラヒドロフルフリルメタクリレート等が挙げられる。これらの中でも、cとしては、シクロヘキシルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、N-シクロヘキシルマレイミド及びスチレンが好ましい。樹脂A2-1において、各単量体に由来する構造単位の比率が、樹脂A2-1を構成する構造単位の合計モル数に対して、以下の範囲にあることが好ましい。aに由来する構造単位;5~60モルより好ましくは10~50モルbに由来する構造単位;40~95モルより好ましくは50~90モル樹脂A2-1の構造単位の比率が、上記の範囲にあると、保存安定性、耐薬品性、耐熱性および機械強度が良好になる傾向がある。樹脂A2-1としては、bが、多環性不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体である樹脂A2-1が好ましく、bが、式Iで表される化合物及び式IIで表される化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種の化合物である樹脂A2-1がより好ましい。樹脂A2-1は、例えば、文献高分子合成の実験法大津隆行著発行所株化学同人第1版第1刷1972年3月1日発行に記載された方法及び当該文献に記載された引用文献を参考にして製造することができる。具体的には、a及びbの所定量、重合開始剤及び溶剤等を反応容器中に仕込んで、窒素により酸素を置換することにより、脱酸素で、攪拌、加熱、保温する方法が例示される。なお、ここで用いられる重合開始剤及び溶剤等は、特に限定されず、当該分野で通常使用されているもののいずれをも使用することができる。例えば、重合開始剤としては、アゾ化合物2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル等や有機過酸化物ベンゾイルペルオキシド等が挙げられ、溶剤としては、各単量体を溶解するものであればよく、硬化性樹脂組成物の溶剤Eとして後述する溶剤等を用いることができる。なお、得られた共重合体は、反応後の溶液をそのまま使用してもよいし、濃縮あるいは希釈した溶液を使用してもよいし、再沈殿等の方法で固体粉体として取り出したものを使用してもよい。特に、この重合の際に溶剤として、後述する溶剤Eと同一の溶剤を使用することにより、反応後の溶液をそのまま使用することができ、製造工程を簡略化することができる。樹脂A2-2において、各単量体に由来する構造単位の比率が、樹脂A2-2を構成する全構造単位の合計モル数に対して、以下の範囲にあることが好ましい。aに由来する構造単位;2~55モルより好ましくは5~45モルbに由来する構造単位;2~95モルより好ましくは5~80モルcに由来する構造単位;1~65モルより好ましくは1~60モル樹脂A2-2の構造単位の比率が、上記の範囲にあると、保存安定性、耐溶剤性、耐熱性及び表面硬度が良好になる傾向がある。樹脂A2-2としては、bが、多環性不飽和脂環式炭化水素をエポキシ化した構造及び炭素-炭素不飽和二重結合を有する単量体である樹脂A2-2が好ましく、bが、式Iで表される化合物及び式IIで表される化合物からなる群から選ばれる少なくとも1種の化合物である樹脂A2-2がより好ましい。樹脂A2-2は、樹脂A2-1と同様の方法により製造することができる。樹脂A2-1の具体例としては、メタアクリル酸/式I-1の共重合体、メタアクリル酸/式I-2の共重合体、メタアクリル酸/式I-3の共重合体、メタアクリル酸/式I-4の共重合体、メタアクリル酸/式I-5の共重合体、メタアクリル酸/式I-6の共重合体、メタアクリル酸/式I-7の共重合体、メタアクリル酸/式I-8の共重合体、メタアクリル酸/式I-9の共重合体、メタアクリル酸/式I-10の共重合体、メタアクリル酸/式I-11の共重合体、メタアクリル酸/式I-12の共重合体、メタアクリル酸/式I-13の共重合体、メタアクリル酸/式I-14の共重合体、メタアクリル酸/式I-15の共重合体、メタアクリル酸/式II-1の共重合体、メタアクリル酸/式II-2の共重合体、メタアクリル酸/式II-3の共重合体、メタアクリル酸/式II-4の共重合体、メタアクリル酸/式II-5の共重合体、メタアクリル酸/式II-6の共重合体、メタアクリル酸/式II-7の共重合体、メタアクリル酸/式II-8の共重合体、メタアクリル酸/式II-9の共重合体、メタアクリル酸/式II-10の共重合体、メタアクリル酸/式II-11の共重合体、メタアクリル酸/式II-12の共重合体、メタアクリル酸/式II-13の共重合体、メタアクリル酸/式II-14の共重合体、メタアクリル酸/式II-15の共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1の共重合体、メタアクリル酸/式I-2/式II-2の共重合体、メタアクリル酸/式I-3/式II-3の共重合体、メタアクリル酸/式I-4/式II-4の共重合体、メタアクリル酸/式I-5/式II-5の共重合体、メタアクリル酸/式I-6/式II-6の共重合体、メタアクリル酸/式I-7/式II-7の共重合体、メタアクリル酸/式I-8/式II-8の共重合体、メタアクリル酸/式I-9/式II-9の共重合体、メタアクリル酸/式I-10/式II-10の共重合体、メタアクリル酸/式I-11/式II-11の共重合体、メタアクリル酸/式I-12/式II-12の共重合体、メタアクリル酸/式I-13/式II-13の共重合体、メタアクリル酸/式I-14/式II-14の共重合体、メタアクリル酸/式I-15/式II-15の共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式I-7の共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-7の共重合体、クロトン酸/式I-1の共重合体、クロトン酸/式I-2の共重合体、クロトン酸/式I-3の共重合体、クロトン酸/式I-4の共重合体、クロトン酸/式I-5の共重合体、クロトン酸/式I-6の共重合体、クロトン酸/式I-7の共重合体、クロトン酸/式I-8の共重合体、クロトン酸/式I-9の共重合体、クロトン酸/式I-10の共重合体、クロトン酸/式I-11の共重合体、クロトン酸/式I-12の共重合体、クロトン酸/式I-13の共重合体、クロトン酸/式I-14の共重合体、クロトン酸/式I-15の共重合体、クロトン酸/式II-1の共重合体、クロトン酸/式II-2の共重合体、クロトン酸/式II-3の共重合体、クロトン酸/式II-4の共重合体、クロトン酸/式II-5の共重合体、クロトン酸/式II-6の共重合体、クロトン酸/式II-7の共重合体、クロトン酸/式II-8の共重合体、クロトン酸/式II-9の共重合体、クロトン酸/式II-10の共重合体、クロトン酸/式II-11の共重合体、クロトン酸/式II-12の共重合体、クロトン酸/式II-13の共重合体、クロトン酸/式II-14の共重合体、クロトン酸/式II-15の共重合体、マレイン酸/式I-1の共重合体、マレイン酸/式I-2の共重合体、マレイン酸/式I-3の共重合体、マレイン酸/式I-4の共重合体、マレイン酸/式I-5の共重合体、マレイン酸/式I-6の共重合体、マレイン酸/式I-7の共重合体、マレイン酸/式I-8の共重合体、マレイン酸/式I-9の共重合体、マレイン酸/式I-10の共重合体、マレイン酸/式I-11の共重合体、マレイン酸/式I-12の共重合体、マレイン酸/式I-13の共重合体、マレイン酸/式I-14の共重合体、マレイン酸/式I-15の共重合体、マレイン酸/式II-1の共重合体、マレイン酸/式II-2の共重合体、マレイン酸/式II-3の共重合体、マレイン酸/式II-4の共重合体、マレイン酸/式II-5の共重合体、マレイン酸/式II-6の共重合体、マレイン酸/式II-7の共重合体、マレイン酸/式II-8の共重合体、マレイン酸/式II-9の共重合体、マレイン酸/式II-10の共重合体、マレイン酸/式II-11の共重合体、マレイン酸/式II-12の共重合体、マレイン酸/式II-13の共重合体、マレイン酸/式II-14の共重合体、マレイン酸/式II-15の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-2の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-3の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-4の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-5の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-6の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-7の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-8の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-9の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-10の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-11の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-12の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-13の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-14の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-15の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-2の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-3の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-4の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-5の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-6の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-7の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-8の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-9の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-10の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-11の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-12の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-13の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-14の共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-15の共重合体等が挙げられる。樹脂A2-2の具体例としては、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-2/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-3/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-4/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-5/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-6/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-7/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-8/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-9/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-10/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-11/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-12/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-13/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-14/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-15/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-2/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-3/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-4/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-5/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-6/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-7/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-8/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-9/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-10/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-11/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-12/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-13/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-14/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-15/メチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式I-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式I-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式II-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式II-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/ジシクロペンタニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式I-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式I-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/フェニルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式II-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式II-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/フェニルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、クロトン酸/式I-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、マレイン酸/式I-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/マレイン酸ジエチルの共重合体、クロトン酸/式II-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、マレイン酸/式II-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/マレイン酸ジエチルの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式I-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式I-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、クロトン酸/式II-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、マレイン酸/式II-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/2-ヒドロキシエチルメタアクリレートの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、クロトン酸/式I-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、マレイン酸/式I-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、クロトン酸/式II-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、マレイン酸/式II-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、クロトン酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、マレイン酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、クロトン酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、マレイン酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/N-シクロヘキシルマレイミドの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/スチレンの共重合体、クロトン酸/式I-1/スチレンの共重合体、マレイン酸/式I-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/スチレンの共重合体、クロトン酸/式II-1/スチレンの共重合体、マレイン酸/式II-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、クロトン酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、マレイン酸/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式I-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式I-1/メチルメタアクリレート/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、クロトン酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、マレイン酸/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/マレイン酸無水物/式II-1/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体、メタアクリル酸/式II-1/メチルメタアクリレート/N-シクロヘキシルマレイミド/スチレンの共重合体などが挙げられる。樹脂Aのポリスチレン換算の重量平均分子量は、好ましくは3,000~100,000、より好ましくは5,000~50,000であり、さらに好ましくは6,000~15,000である。樹脂Aの重量平均分子量が、前記の範囲にあると、塗布性が良好となる傾向があり、また現像時に膜減りが生じにくく、さらに現像時に非画素部分の抜け性が良好である傾向にある。樹脂Aの分子量分布[重量平均分子量Mw/数平均分子量Mn]は、好ましくは1.1~6.0であり、より好ましくは1.2~4.0、さらに好ましくは1.5~3.0、さらにより好ましくは1.8~2.8である。分子量分布が、前記の範囲にあると、現像性に優れる傾向がある。樹脂Aの酸価は、30mg-KOH/g以上180mg-KOH/g以下であり、好ましくは40mg-KOH/g以上150mg-KOH/g以下、より好ましくは50mg-KOH/g以上135mg-KOH/g以下である。ここで酸価は樹脂A1gを中和するために必要な水酸化カリウムの量mgとして測定される値であり、水酸化カリウム水溶液を用いて滴定することにより求めることができる。樹脂Aの酸価が前記の範囲にあると、耐薬品性に優れる傾向がある。樹脂Aの含有量は、樹脂A及び重合性化合物Cの合計量に対して、好ましくは40~90質量、より好ましくは40~80質量であり、特に好ましくは40~70質量である。樹脂Aの含有量が、前記の範囲にあると、耐薬品性が良好になる傾向がある。本発明の硬化性樹脂組成物は、酸価が30mg-KOH/g未満であるエポキシ樹脂Bを含む。エポキシ樹脂Bの酸価は、好ましくは20mg-KOH/g以下であり、より好ましくは10mg-KOH/g以下である。エポキシ樹脂Bの酸価の下限値は特に限定されないが、通常0.1mg-KOH/g程度である。ここで、エポキシ樹脂とは、2以上のオキシラニル基を有する化合物、又はこれらの混合物をいい、高分子化合物に限定されるものではない。エポキシ樹脂Bが有するオキシラニル基は、鎖式オレフィンをエポキシ化した構造であることが好ましい。エポキシ樹脂Bとしては、例えば、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂等が挙げられる。これらは市販品を用いてもよい。市販されているビスフェノールA型エポキシ樹脂としては、エピコート828、同1001、同1002、同1003、同1004、同1007、同1009、同1010以上、三菱化学株製等が挙げられる。市販されているビスフェノールF型エポキシ樹脂としては、エピコート807、同834以上、三菱化学株製等が挙げられる。市販されているフェノールノボラック型エポキシ樹脂としては、エピコート152、同154、同157H65以上、三菱化学株製、EPPN201、同202以上、日本化薬株製等が挙げられる。市販されているクレゾールノボラック型エポキシ樹脂としては、スミエポキシESCN-195XL-80住友化学株製、EOCN-102、EOCN-103S、EOCN-104S、EOCN-1020、EOCN-1025、EOCN-1027以上、日本化薬株製、エピコート180S75三菱化学株製等が挙げられる。また上記以外の市販されているエポキシ樹脂としては、CY175、CY177、CY179以上、旭化成イーマテリアルズ株製、ERL-4234、ERL-4299、ERL-4221、ERL-4206以上、U.C.C社製、ショーダイン509昭和電工株製、アラルダイトCY-182、同CY-192、同CY-184以上、旭化成イーマテリアルズ製、エピクロン200、同400以上、DIC株製、エピコート871、同872、EP1032H60以上、三菱化学株製等の環式脂肪族エポキシ樹脂;エピコート190P、同191P以上、三菱化学株製エポライト100MF共栄社化学株製、エピオールTMP日本油脂株製等の脂肪族ポリグリシジルエーテルが挙げられる。中でも、エポキシ樹脂Bとしては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂およびクレゾールノボラック型エポキシ樹脂が好ましい。エポキシ樹脂Bの含有量は、樹脂Aの含有量100質量部に対して、1質量部以上100質量部以下であり、5質量部以上70質量部以下が好ましく、5質量部以上50質量部以下がより好ましく、5質量部以上25質量部以下がさらに好ましく、5質量部以上10質量部以下が特に好ましい。エポキシ樹脂Bの含有量が上記の範囲内であると、得られる塗膜の平坦性に優れる傾向がある。本発明の硬化性樹脂組成物は、アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2以上有する重合性化合物Cを含む。重合性化合物Cの重量平均分子量は、150以上3000以下であることが好ましく、200以上1500以下であることがより好ましい。2以上の重合性化合物Cを含む場合は、その混合物の重量平均分子量が前記の範囲であることが好ましい。アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を2つ有する化合物としては、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、ビスフェノールAのビスアクリロイロキシエチルエーテル、3-メチルペンタンジオールジメタアクリレート等が挙げられる。アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を3以上有する化合物としては、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレートと酸無水物との反応物、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレートと酸無水物との反応物、カプロラクトン変性ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート等が挙げられる。中でも、重合性化合物Cとしては、アクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を3以上有する化合物が好ましく、トリメチロールプロパントリメタアクリレート及びジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートがより好ましい。重合性化合物Cがこれらの化合物であると、得られる塗膜は耐薬品性に優れる傾向がある。本発明の効果を損なわない程度にアクリロイル基及びメタクリロイル基からなる群から選ばれる少なくとも1種の基を1つ有する化合物を併用してもよい。このような化合物としては、樹脂Aを構成する単量体であるa、b、c、ノニルフェニルカルビトールアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、N-ビニルピロリドン等が挙げられる。重合性化合物Cの含有量は、樹脂A及び重合性化合物Cの合計量に対して、好ましくは10~60質量、より好ましくは20~60質量であり、特に好ましくは30~60質量である。重合性化合物Cの含有量が上記の範囲内であると、塗膜の強度、平滑性及び信頼性に優れる傾向がある。本発明の硬化性樹脂組成物は、熱酸発生剤Dを含む。熱酸発生剤は、熱の作用により酸を発生する化合物である。後述するポストベークの温度以下で酸を発生する化合物であることが好ましい。熱酸発生剤Dとしては、スルホニウム塩、ベンゾチアゾニウム塩、アンモニウム塩、ホスホニウム塩などのオニウム塩が挙げられる。前記のスルホニウム塩としては、4-ヒドロキシフェニルジメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-メトキシカルボニルオキシフェニルジメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-メトキシカルボニルオキシフェニルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-メトキシカルボニルオキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-メトキシカルボニルオキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド;4-ヒドロキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート;4-ヒドロキシフェニルジメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート;4-アセトフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ベンジルオキシカルボニルオキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ベンゾイルオキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、3-クロロ-4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-メトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシ-2-メチルフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-アセトキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-メトキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシ-3-tert-ブチル-5-メチルフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニル4-クロロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニル4-ニトロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシ-3-メチルフェニル4-ニトロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニル3,5-ジクロロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシ-3-クロロフェニル2-クロロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート;4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアルセネート、4-ベンゾイルオキシフェニルジメチルスルホニウムヘキサフルオロアルセネート、3-クロロ-4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアルセネート、3-クロロ-4-ヒドロキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアルセネート;4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル4-メトキシベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル4-メトキシベンジルベンジルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル4-クロロベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート等が挙げられる。前記のベンゾチアゾニウム塩としては、3-ベンジルベンゾチアゾニウムヘキサフルオロアンチモネート、3-4-メトキシベンジルベンゾチアゾニウムヘキサフルオロアンチモネート、2-メチルスルファニル-3-ベンジルベンゾチアゾニウムヘキサフルオロアンチモネート、5-クロロ-3-ベンジルベンゾチアゾニウムヘキサフルオロアンチモネート;3-ベンジルベンゾチアゾニウムヘキサフルオロホスフェート;3-ベンジルベンゾチアゾニウムテトラフルオロボレート等が挙げられる。中でも、熱酸発生剤Dとしては、スルホニウム塩及びベンゾチアゾリウム塩が好ましく、スルホニウム塩がより好ましく、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド;4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニルジメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムヘキサフルオロホスフェート;4-ヒドロキシフェニルジメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-ヒドロキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル4-メチルベンジルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、4-アセトキシフェニル1-ナフチルメチルメチルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート;4-ヒドロキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-ヒドロキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート、4-アセトキシフェニルベンジルメチルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネート及び4-アセトキシフェニルビスベンジルスルホニウムヘキサフルオロアンチモネートからなる群から選ばれる少なくとも1種がさらに好ましい。熱酸発生剤Dとしては、サンエイドSI-250、同SI-L85、同SI-L110、同SI-L145、同SI-L150、同SI-L160三新化学工業株製などの市販品を用いてもよい。熱酸発生剤Dの含有量は、樹脂A及び重合性化合物Cの合計量100質量部に対して、0.1質量部以上10質量部以下が好ましく、0.1質量部以上5質量部以下がより好ましい。熱酸発生剤Dの含有量が上記の範囲であると塗膜の可視光透過率が高い傾向がある。本発明の硬化性樹脂組成物は、溶剤Eを含む。溶剤Eとしては、本発明の硬化性樹脂組成物に含まれる各成分を溶解しうるものであれば特に限定されない。例えば、エステル溶剤-COO-を含む溶剤、エステル溶剤以外のエーテル溶剤-O-を含む溶剤、エーテルエステル溶剤-COO-と-O-とを含む溶剤、エステル溶剤以外のケトン溶剤-CO-を含む溶剤、アルコール溶剤、芳香族炭化水素溶剤、アミド溶剤、ジメチルスルホキシド等の中から選択して用いることができる。エステル溶剤としては、乳酸メチル、乳酸エチル、乳酸ブチル、2-ヒドロキシイソブタン酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル、酢酸イソブチル、ギ酸ペンチル、酢酸イソペンチル、プロピオン酸ブチル、酪酸イソプロピル、酪酸エチル、酪酸ブチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、シクロヘキサノールアセテート、γ-ブチロラクトンなどが挙げられる。エーテル溶剤としては、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、3-メトキシ-1-ブタノール、3-メトキシ-3-メチルブタノール、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、1,4-ジオキサン、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールメチルエチルエーテル、ジエチレングリコールジプロピルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、アニソール、フェネトール、メチルアニソールなどが挙げられる。エーテルエステル溶剤としては、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、3-メトキシブチルアセテート、3-メチル-3-メトキシブチルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテートなどが挙げられる。ケトン溶剤としては、4-ヒドロキシ-4-メチル-2-ペンタノン、アセトン、2-ブタノン、2-ヘプタノン、3-ヘプタノン、4-ヘプタノン、4-メチル-2-ペンタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、イソホロンなどが挙げられる。アルコール溶剤としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリンなどが挙げられる。芳香族炭化水素溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレンなどが挙げられる。アミド溶剤としては、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドンなどが挙げられる。これらの溶剤は、単独でも2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記の溶剤のうち、塗布性、乾燥性の点から、1atmにおける沸点が100°C以上200°C以下である有機溶剤が好ましく、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールメチルエチルエーテル、3-エトキシプロピオン酸エチル、3-メトキシブチルアセテート及び3-メトキシ-1-ブタノールからなる群から選ばれる少なくとも1種を含む溶剤がより好ましく、前記の群から選ばれる少なくとも1種のみからなる溶剤がさらに好ましい。本発明の硬化性樹脂組成物における溶剤Eの含有量は、硬化性樹脂組成物総量に対して、30~95質量が好ましく、50~90質量がより好ましく、55~85質量がさらに好ましい。言い換えると、硬化性樹脂組成物の固形分は、5~70質量が好ましく、10~50質量がより好ましく、15~45質量がさらに好ましい。ここで、固形分とは、硬化性樹脂組成物から溶剤Eを除いた量のことをいう。溶剤Eの含有量が前記の範囲にあると、スピンコーター、スリットスピンコーター、スリットコーターダイコーター、カーテンフローコーターとも呼ばれることがある、インクジェット、ロールコーターなどの塗布装置で塗布したときの塗布性に優れる。本発明の硬化性樹脂組成物は、必要に応じて、充填剤、その他の高分子化合物、密着促進剤、熱ラジカル発生剤、紫外線吸収剤、連鎖移動剤などの添加剤を含有していてもよい。充填剤として、ガラス、シリカ、アルミナなどが挙げられる。その他の高分子化合物として、マレイミド樹脂などの熱硬化性樹脂やポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、ポリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ポリフルオロアルキルアクリレート、ポリエステル、ポリウレタン等の熱可塑性樹脂などが挙げられる。密着促進剤として、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス2-メトキシエトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシジルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-クロロプロピルメチルジメトキシシラン、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、3-スルファニルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。熱ラジカル発生剤として具体的には、2,2’-アゾビス2-メチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリルなどが挙げられる。紫外線吸収剤として具体的には、2-3-tert-ブチル-2-ヒドロキシ-5-メチルフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、アルコキシベンゾフェノンなどが挙げられる。また凝集剤として具体的には、ポリアクリル酸ナトリウムなどが挙げられる。連鎖移動剤としては、ドデシルメルカプタン、2,4-ジフェニル-4-メチル-1-ペンテンなどが挙げられる。本発明の硬化性樹脂組成物は界面活性剤Fを含有することが好ましい。界面活性剤としては、例えば、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤、フッ素原子を有するシリコーン系界面活性剤等が挙げられる。シリコーン系界面活性剤としては、シロキサン結合を有する界面活性剤が挙げられる。具体的には、トーレシリコーンDC3PA、同SH7PA、同DC11PA、同SH21PA、同SH28PA、同SH29PA、同SH30PA、ポリエーテル変性シリコーンオイルSH8400商品名:東レダウコーニング株製、KP321、KP322、KP323、KP324、KP326、KP340、KP341信越化学工業株製、TSF400、TSF401、TSF410、TSF4300、TSF4440、TSF4445、TSF-4446、TSF4452、TSF4460モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン合同会社製等が挙げられる。フッ素系界面活性剤としては、フルオロカーボン鎖を有する界面活性剤が挙げられる。具体的には、フロリナート登録商標FC430、同FC431住友スリーエム株製、メガファック登録商標F142D、同F171、同F172、同F173、同F177、同F183、同R30DIC株製、エフトップ登録商標EF301、同EF303、同EF351、同EF352三菱マテリアル電子化成株製、サーフロン登録商標S381、同S382、同SC101、同SC105旭硝子株製、E5844株ダイキンファインケミカル研究所製等が挙げられる。フッ素原子を有するシリコーン系界面活性剤としては、シロキサン結合及びフルオロカーボン鎖を有する界面活性剤が挙げられる。具体的には、メガファック登録商標R08、同BL20、同F475、同F477、同F443DIC株製等が挙げられる。好ましくはメガファック登録商標F475が挙げられる。界面活性剤Fの含有量は、硬化性樹脂組成物の総量に対して、0.001質量以上02質量以下であり、好ましくは0002質量以上0.1質量以下、より好ましくは001質量以上0.05質量以下である。界面活性剤を前記の範囲で含有することにより、塗膜の平坦性を良好にすることができる。本発明の硬化性樹脂組成物は、顔料および染料などの着色剤を実質的に含有しない。すなわち、本発明の硬化性樹脂組成物において、組成物全体に対する着色剤の含量は、例えば、好ましくは1質量未満、より好ましくは0.5質量未満である。本発明の硬化性樹脂組成物は、光路長が1cmの石英セルに充填し、分光光度計を使用して測定波長400~700nmの条件下で透過率を測定した場合の平均透過率が、好ましくは70以上であり、より好ましくは80以上である。本発明の硬化性樹脂組成物は、塗膜とした際に、塗膜の平均透過率が、好ましくは90以上であり、さらに95以上となることがより好ましい。この平均透過率は、加熱硬化例えば、120~240°C、10分~120分後の厚みが2μmの塗膜に対して、分光光度計を使用して、測定波長400~700nmの条件下で測定した場合の平均値である。これにより、可視光領域での透明性に優れた塗膜を提供することができる。本発明の塗膜は、本発明の硬化性樹脂組成物を基板上に塗布し、熱により硬化させることにより作製することができる。基板としては、ガラス、金属、プラスチック等が挙げられ、基板上にはカラーフィルタ、各種絶縁膜又は導電膜、駆動回路等が形成されていてもよい。本発明の硬化性樹脂組成物は、200°C以下の温度で硬化させることができるため、プラスチックのような比較的耐熱性の低い基板上にも塗膜を形成することができる。本発明の硬化性樹脂組成物を基板上に塗布するには、スピンコーター、スリットスピンコーター、スリットコーター、インクジェット、ロールコータ、ディップコーター等の種々の塗布装置を用いることにより行うことができる。塗布後、真空乾燥やプリベークを行い、溶剤等の揮発成分を除去することが好ましい。揮発成分を除去した塗膜を120~240°Cで、10~120分のポストベークを施すことにより、塗膜を形成することができる。本発明の硬化性樹脂組成物により形成される塗膜の膜厚は、特に限定されず、用いる材料、用途等によって適宜調整すればよい。例えば、0.1~10μmである。本発明によれば、硬化温度が200°C未満であっても、耐薬品性に優れた塗膜を形成することができる。このようにして得られる塗膜は、例えば、液晶表示装置や電子ペーパーに使用されるオーバーコートとして有用である。また、タッチパネル等の表示装置にも用いることができる。これにより、高品質の塗膜を備えた表示装置を、高い歩留りで製造することが可能となる。以下、実施例によって本発明をより詳細に説明する。例中の及び部は、特記ない限り、質量及び質量部である。合成例1還流冷却器、滴下ロート及び攪拌機を備えたフラスコ内に窒素を0.02L/分で流して窒素雰囲気とし、ジエチレングリコールエチルメチルエーテル140部を入れ、撹拌しながら70°Cまで加熱した。次いでメタクリル酸40部;並びに単量体I-1及び単量体II-1の混合物{混合物中の単量体I-1:単量体II-1のモル比=50:50}360部を、ジエチレングリコールエチルメチルエーテル190部に溶解させた溶液を調製し、この溶液を、滴下ポンプを用いて4時間かけて、70°Cに保温したフラスコ内に滴下した。一方、重合開始剤2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル30部をジエチレングリコールエチルメチルエーテル240部に溶解させた溶液を、別の滴下ポンプを用いて5時間かけてフラスコ内に滴下した。重合開始剤溶液の滴下が終了した後、70°Cで4時間保持し、その後室温まで冷却して、固形分42.3の共重合体樹脂Aaの溶液を得た。得られた樹脂Aaの重量平均分子量Mwは8000、分子量分布Mw/Mnは1.91、酸価は60mg-KOH/gであった。合成例2還流冷却器、滴下ロートおよび攪拌機を備えたフラスコ内に窒素を0.02L/分で流して窒素雰囲気とし、3-メトキシ-1-ブタノール200質量部および3-メトキシブチルアセテート105質量部を入れ、撹拌しながら70°Cまで加熱した。次いで、メタクリル酸60部;並びに単量体I-1及び単量体II-1の混合物{混合物中の単量体I-1:単量体II-1のモル比=50:50}240部を、3-メトキシブチルアセテート140部に溶解させた溶液を調製し、この溶液を、滴下ポンプを用いて4時間かけて、70°Cに保温したフラスコ内に滴下した。一方、重合開始剤2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル30部を3-メトキシブチルアセテート225部に溶解させた溶液を、別の滴下ロートを用いて4時間かけてフラスコ内に滴下した。重合開始剤溶液の滴下が終了した後、70°Cで4時間保持し、その後室温まで冷却して、固形分32.6の共重合体樹脂Abの溶液を得た。得られた樹脂Abの重量平均分子量Mwは13,400、分子量分布Mw/Mnは2.50、酸価は113.9mg-KOH/gであった。得られた樹脂Aa及び樹脂Abの重量平均分子量Mw及び数平均分子量Mnの測定は、GPC法を用いて、以下の条件で行なった。装置;K2479株島津製作所製カラム;SHIMADZUShim-packGPC-80Mカラム温度;40°C溶媒;THFテトラヒドロフラン流速;1.0mL/min検出器;RI上記で得られたポリスチレン換算の重量平均分子量及び数平均分子量の比Mw/Mnを分子量分布とした。実施例1合成例1で得られた樹脂Aaの溶液142部固形分換算60部に、重合性化合物C:トリメチロールプロパントリアクリレートATMPT;新中村化学株製、分子量:29640部、樹脂B:オルトクレゾールノボラック型エポキシ樹脂スミエポキシESCN-195XL-80;住友化学株製、酸価:0.1mg-KOH/g10部、熱酸発生剤D:4-ヒドロキシフェニル2-メチルベンジルメチルスルホニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミドSI-250;三新化学株製0.5部、1,3,5-トリス4-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ブチルベンジル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオンIRGANOX3114;チバジャパン株式会社製1.0部、及び溶剤Eを混合して、硬化性樹脂組成物1を得た。溶剤は、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、3-メトキシ-1-ブタノール、及びジエチレングリコールエチルメチルエーテルの質量比が20:20:60になり、かつ硬化性樹脂組成物1の固形分が17.7となるように混合した。実施例2トリメチロールプロパントリアクリレートをジペンタエリスリトールヘキサアクリレートKAYARADDPHA;日本化薬株製、分子量:578に代え、1,3,5-トリス4-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ブチルベンジル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオンを用いない以外は実施例1と同様にして、硬化性樹脂組成物2を得た。実施例3トリメチロールプロパントリアクリレートをジペンタエリスリトールヘキサアクリレートKAYARADDPHA;日本化薬株製、分子量:578に代える以外は実施例1と同様にして、硬化性樹脂組成物3を得た。比較例1合成例2で得られた樹脂Abを含む樹脂溶液184部固形分換算60部に、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートKAYARADDPHA;日本化薬株製、1,3,5-トリス3,5-ジ-tert-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-1,3,5-トリアジン-2,4,61H,3H,5H-トリオンIRGANOX3114;チバジャパン株式会社製0.8部、及び溶剤を混合して、硬化性樹脂組成物4を得た。溶剤は、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、3-エトキシエチルプロピオネート、3-メトキシ-1-ブタノール、及び3-メトキブチルアセテートの質量比が14:20:33:33になり、かつ硬化性樹脂組成物4の固形分が17.7となるように混合した。<組成物の平均透過率>得られた硬化性樹脂組成物について、それぞれ、紫外可視近赤外分光光度計V-650;日本分光株製石英セル、光路長;1cmを用いて、400~700nmにおける平均透過率を測定した。結果を表1に示す。<塗膜の作製>2インチ角のガラス基板Eagle2000;コーニング社製を、中性洗剤、水および2-プロパノールで順次洗浄してから乾燥した。このガラス基板上に、硬化性樹脂組成物を、スピンコートし、100°Cで3分間プリベークした後、150°Cで60分間ポストベークを行った。放冷後、この塗膜の膜厚を膜厚測定装置DEKTAK3;日本真空技術株製を用いて測定したところ、2.0μmであった。<透過率測定>得られた塗膜を、顕微分光測光装置OSP-SP200;OLYMPUS社製を用いて、400nmにおける透過率及び400~700nmにおける平均透過率を測定した。結果を表1に示す。<耐薬品性>得られた塗膜を、30°CのN-メチルピロリドン中に30分間浸漬し、浸漬前後の膜厚および透過率を測定し、次式にしたがって、膜厚変化及び透過率変化を求めた。いずれも、100に近いほど浸漬前後の変化は小さいことを意味する。膜厚変化が100に近いと、膜の溶解や膨潤が少ないため好ましい。透過率変化が100に近いと、塗膜の着色や脱色が少ないため好ましい。膜厚変化=浸漬後の膜厚μm/浸漬前の膜厚μm×100透過率変化=浸漬後の透過率/浸漬前の透過率×100また、浸漬後の塗膜について、密着性の試験を行った。浸漬後の塗膜に、カッター及びスーパーカッターガイド太佑機材社製を用いて1mm間隔で切り込みを入れ、1mm×1mmの升目を100個作製した。次いで塗膜の切り込みの升目にセロテープ登録商標24mm幅ニチバン株社製を貼り、セロテープの上から消しゴムでこすって塗膜にセロテープを付着させ、2分後にセロテープの端を持って、塗膜面に直角に保ちながら、一気に剥がした。その後、塗膜が剥離せずに基板に残ったマス目の数を目視で数えた。基板に残ったマス目の数が多いほど、密着性は良好である。表1の結果から、本発明の硬化性樹脂組成物を用いて、150°Cで硬化させて形成された塗膜は、耐薬品性に優れることが確認できた。"