"ロータコアの軸心方向に沿って形成された複数のスロット部に磁石を挿入するとともに、そのスロット部に樹脂材料を充填して磁石を位置決め固定するようにした電動機におけるロータの製造方法において、上記ロータを連続して製造するにあたってそれぞれのスロット部の樹脂充填圧力を監視し、充填開始から予め設定した所定時間内における各スロット部の樹脂充填圧力のピーク値を個別に検出し、そのピーク値が予め定められた許容下限値以上である場合に樹脂充填圧力が適正と判定することを特徴とするロータの製造方法。上記ピーク値が前記許容下限値以上であって且つ予め定められた許容上限値以下で定義された一次公差範囲内である場合に樹脂充填圧力が適正と判定することを特徴とする請求項1に記載のロータの製造方法。上記樹脂充填圧力の判定に加えて、現在のショット分を含む過去複数ショット分の上記ピーク値の平均値を算出し、その平均値と予め設定されている基準値との比較結果に基づいて次ショット時の充填条件を補正することを特徴とする請求項2に記載のロータの製造方法。上記一次公差とは別に当該一次公差よりも許容域の狭い二次公差を予め設定しておき、上記ピーク値の平均値が二次公差の範囲を逸脱している場合に次ショット時の充填条件を補正することを特徴とする請求項3に記載のロータの製造方法。上記充填条件の補正は、上記ピーク値の平均値と基準値との差分を補正代とすることを特徴とする請求項4に記載のロータの製造方法。上記充填条件の補正後の樹脂充填圧力を推定し、その推定した樹脂充填圧力が上記一次公差を逸脱する場合には、充填条件を補正することなく異常処理を実行することを特徴とする請求項5に記載のロータの製造方法。樹脂充填圧力を検出する圧力検出手段をそれぞれのスロット部に予め臨ませてあることを特徴とする請求項1~6のいずれか一つに記載のロータの製造方法。前記スロット部への樹脂材料の充填は、前記スロット部の前記ロータコアの軸心方向一方端から樹脂材料を流入して行い、上記圧力検出手段は、各スロット部のうち樹脂材料が流入する前記一方端に対して反対側の端部である樹脂流動端末部側に臨ませてあることを特徴とする請求項7に記載のロータの製造方法。上記スロット部への樹脂材料の充填は、ポット部に挿入した樹脂タブレットを加熱軟化させた上でそのポット部内の樹脂材料をプランジャにて加圧充填するトランスファ成形法によるものであって、上記充填条件の補正としてプランジャの出力を補正するものであることを特徴とする請求項3~6のいずれか一つに記載のロータの製造方法。上記スロット部への樹脂材料の充填は、各スロット部が共有する単一のポット部およびプランジャを用いて各スロット部へ配分するように行うものであることを特徴とする請求項9に記載のロータの製造方法。上記スロット部への樹脂材料の充填は、各スロット部ごとに独立しているポット部およびプランジャを用いて個別に行うものであることを特徴とする請求項9に記載のロータの製造方法。ロータコアの軸心方向に沿って形成された複数のスロット部に個別に磁石を挿入するとともに、その磁石が挿入されたロータコアを両端面側から金型にて加圧拘束し、金型の一部に形成したポット部に樹脂タブレットを挿入して加熱軟化させた上で、そのポット部内の樹脂材料をプランジャにて各スロット部に加圧充填することで磁石を位置決め固定するようにした電動機におけるロータの製造装置であって、各スロット部に臨むように配置した圧力検出手段と、この圧力検出手段の出力が取り込まれるとともにプランジャの制御を司る制御手段と、を有しているとともに、上記制御手段は、充填開始から所定時間内における各スロット部の樹脂充填圧力のピーク値を個別に検出し、そのピーク値が許容下限値以上である場合に樹脂充填圧力が適正と判定する判定手段を備えていることを特徴とするロータの製造装置。上記判定手段は、上記ピーク値が許容下限値以上であって且つ許容上限値以下である場合に樹脂充填圧力が適正と判定するものであることを特徴とする請求項12に記載のロータの製造装置。上記判定手段は、上記ピーク値の検出として、充填開始から予め設定した所定時間内における各スロット部の樹脂充填圧力の公差内でのピーク値を個別に検出するとともに、この判定手段に加えて、現在のショット分を含む過去複数ショット分の上記ピーク値の平均値を算出し、その平均値と予め設定されている基準値との比較結果に基づいて次ショット時の充填条件を補正する補正手段を備えていることを特徴とする請求項13に記載のロータの製造装置。上記補正手段は、上記公差とは別に当該公差よりも許容域の狭い二次公差を予め設定しておき、上記ピーク値の平均値が二次公差の範囲を逸脱している場合に次ショット時の充填条件を補正するものであることを特徴とする請求項14に記載のロータの製造装置。上記充填条件の補正は、上記ピーク値の平均値と基準値との差分を補正代とするものであることを特徴とする請求項15に記載のロータの製造装置。上記補正手段は、上記充填条件の補正後の樹脂充填圧力を推定し、その推定した樹脂充填圧力が上記公差を逸脱する場合には、充填条件を補正することなく異常処理を実行するものであることを特徴とする請求項16に記載のロータの製造装置。このようないわゆる樹脂モールドのかたちでの永久磁石の位置決め固定に際しては、その品質保証の一環として各スロット部の樹脂材料流動方向の端末部末端部まで樹脂材料がフルに充填されているか否かを確認する必要がある。しなしながら、樹脂材料充填部位の露出面積が極小であるために、当該確認作業を目視確認に頼っていたのでは個人差による品質ばらつきの発生が危惧されるとともに、生産性の向上が望めない。また、ロータコアそのものが予備加熱されているために、ハンドリング等の取り扱いの面でも厄介なものとならざるを得ない。本発明はこのような課題に着目してなされたものであり、いわゆる樹脂モールドのかたちでの永久磁石の位置決め固定に際して、各スロット部の樹脂材料流動方向の端末部まで樹脂材料がフルに充填されているか否か確認作業の省力化または自動化を可能としたロータの製造方法および製造装置を提供するものである。本発明は、ロータコアの軸心方向に沿って形成された複数のスロット部に磁石を挿入するとともに、そのスロット部に樹脂材料を充填して磁石を位置決め固定するにあたり、各スロット部における樹脂材料の充填状態が樹脂充填圧力と相関があるとの知見のもとに、それぞれのスロット部の樹脂充填圧力を圧力センサ等の圧力検出手段にて監視するものとする。そして、充填開始から予め設定した所定時間内における各スロット部の樹脂充填圧力のピーク値を個別に検出し、そのピーク値が予め定められた許容下限値以上である場合に樹脂充填圧力が適正と判定するものである。本発明によれば、各スロット部での樹脂材料の充填状態の品質保証を人手に頼らずに的確に行うことができ、省力化とともに生産性の向上を図ることができるほか、品質のばらつきの発生も併せて解消できる。図1~8は本発明を実施するためのより具体的な第1の形態を示し、特に図1は例えば永久磁石埋込型同期モータのロータ回転子の構造を示し、また図2は図1の要部の平面図を、図3は図1のA-A線に沿う断面図をそれぞれ示している。図1に示すように、ロータ1は、薄板状の電磁鋼板、より具体的には珪素鋼板等の積層体からなる円筒状のロータコア2を主要素として構成されていて、そのロータコア2の円周方向の等分位置に磁石収納のための穴部として偏平矩形状の複数本実施の形態では6個のスロット部3を形成してある。それぞれのスロット部3はロータコア2をその軸心方向に貫通してロータコア2の両端面に開口していて、各スロット部3には当該スロット部3の形状よりも一回り小さな板状またはバー状の永久磁石4を挿入してある。そして、図2,3に示すように、各永久磁石4はスロット部3と永久磁石4との隙間に注入または充填される熱硬化性の樹脂材料5にていわゆる樹脂モールドのかたちで位置決め固定してある。樹脂材料5はスロット部3と永久磁石4との間の四周に介装され、同時に図3に示すようにスロット部3の高さよりも永久磁石4の高さの方がわずかに小さく設定されいていることから、永久磁石4の上面も樹脂材料5にて被覆される。なお、永久磁石4の高さはロータコア2の高さと同等であっても良い。また、ロータコア2の中心の軸穴2aには図示外の回転軸が挿入固定されるほか、ロータコア2の両端面に円板状のエンドプレート端板を積層配置することもある。さらに、熱硬化性の樹脂材料5に代えて熱硬化性の接着剤を用いることもある。このようなロータコア2の製造方法には、概略的には、図2に示すように、1磁石挿入、2予備加熱、3型締め、4樹脂タブレット挿入、5注型樹脂材料の注入または充填、6キュア硬化、7型開き製品取り出し、の各工程が含まれていて、これらの工程を経ることで図1のようなロータコア2が製造されることになる。磁石挿入とは、永久磁石4そのもの、または永久磁石4となるべき未着磁の磁石材料をロータコア2の各スロット部3に挿入する作業である。したがって、後者の場合には永久磁石4としての着磁は後工程にて行われる。予備加熱とは、各スロット部3に永久磁石4が挿入されたロータコア2を例えば170°C程度まで加熱するものである。型締めとは、永久磁石4が挿入された状態で予備加熱されたロータコア2を、その両端面側から所定の金型にて加圧拘束する作業である。なお、ロータコア2が予備加熱されているのに併せて、そのロータコア2を加圧拘束するための金型は例えば180°C程度に加熱されている。樹脂タブレット挿入とは、金型の一部に形成されたポット部に熱硬化性の樹脂材料のタブレットを挿入する作業である。注型樹脂注入とは、金型のポット部に挿入した樹脂材料のタブレットを軟化溶融させて、各スロット部3に注入または充填する作業である。キュア硬化とは、各スロット部3に注入または充填された樹脂材料を所定の保圧下で硬化させ、もって予め各スロット部3に挿入されている永久磁石4を樹脂モールドのかたちで位置決め固定する作業である。型開き製品取り出しとは、その名のとおり金型による加圧拘束状態からロータコア2を解放して、各スロット部3に永久磁石4が位置決め固定されたロータコア2を取り出す作業である。ここで、上記のような一連の製造工程は実質的にトランスファ成形法と同等の手法と理解することができ、その詳細を図5に示す。図5に示すように、型板としての下型6と同じく上型7との組み合わせからなる金型8を用意し、各スロット部3に予め永久磁石4が挿入されているロータコア2の一方の端面を接触面として、下型6の上に載せて位置決めする。さらに、上型7を下降させてその上型7をロータコア2の他方の端面に密着させ、下型6と上型7とをもって所定の圧力でロータコア2を軸心方向に加圧拘束する。この場合において、上型7には後述するポット部9に連通するゲート部10を形成してあり、上記のような型締め状態ではゲート部10は永久磁石4が予め挿入されている各スロット部3に臨んで連通することになる。ここまでが図4の磁石挿入、予備加熱、型締めの各工程に相当する。図5のようなロータコア2の加圧拘束状態において、上型7側のポット部9およびそれに圧入されることになるプランジャ11は各スロット部3毎に独立していて、上型7側のポット部9に熱硬化性の樹脂材料のペレットPeを挿入した上で、ポット部9にプランジャ11を圧入する。各プランジャ11はそれぞれに独立した油圧シリンダその他のアクチュエータ12にて駆動されるようになっていて、ポット部9に対する圧入力は調整可能となっている。この場合において、ロータコア2が予め170°C程度に予備加熱されていて、しかも下型6と上型7との組み合わせからなる金型8が180°C程度に加熱されていることは先に説明したとおりである。また、上記アクチュエータ12は当然のことながら電動式のものであっても良い。したがって、ポット部9に挿入された熱硬化性の樹脂材料のペレットPeは直ちに軟化溶融可塑化して溶融状態の樹脂材料5図1~3参照と化し、そのままプランジャ11の押し込み圧力にて各スロット部3に注入または充填される。すなわち、図2,3に示したように、永久磁石4とスロット部3との間の四周の隙間にフルに樹脂材料5が注入または充填されるほか、永久磁石4の上面側にもこれを被覆するように注入または充填される。この状態で所定のキュア時間をもって樹脂材料5の硬化を待てば、永久磁石4がスロット部3内の所定位置にいわゆる樹脂モールドのかたちで堅固に位置決め固定されることになる。ここまでが図4の樹脂タブレット挿入、注型樹脂注入、キュア硬化の各工程に相当する。所定のキュア時間の経過をもって樹脂材料5が硬化したならば、下型6と上型7とを型開きするとともに、プランジャ11を抜き上げた上で、ロータコア2を取り出せば、図1に示したようなロータコア2が製造されることになる。なお、永久磁石4に代えて未着磁の磁石を用いた場合には、後工程にて公知の方法により磁石に着磁処理を施して永久磁石化することになる。この工程が図4の型開き製品取り出しの工程に相当する。この場合において、図5に示すように、下型6のうち各スロット部3に相当する位置にそれぞれに圧力検出手段として圧力センサ13を設け、各圧力センサ13の受圧面をそれぞれのスロット部3に臨ませてある。なお、図5では二つの圧力センサ13のみが図示されている。先に述べたように、ロータコア2は、上下型6,7に加圧拘束されている状態において、各スロット部3の上端面側から樹脂材料5が充填されることになるので、各スロット部3のうち樹脂材料5の充填側と反対側の位置であるところの樹脂材料5の流動方向端末末端側にそれぞれに圧力センサ13が個別に臨んでいることになる。これらの各圧力センサ13は、先に述べた図4の注型工程中において各スロット部3内での樹脂充填圧力を常時監視していて、各圧力センサ13の検出出力は金型8の型締め型開き動作のほかアクチュエータ12駆動のプランジャ11の作動制御を司っている制御手段としてのシーケンサ14に取り込まれるようになっている。シーケンサ14は、少なくともCPUのほかRAMおよびROM等を含むマイクロコンピュータを主たる要素として構成されていて、先に述べた各圧力センサ13からの出力を入力として各種演算処理を実行し、後述する図8のような判定処理や補正処理を実行することになる。先に述べた図4の注型工程中において、プランジャ11の充填動作に基づいて各スロット部3に樹脂材料5を充填すると、充填完了までに各スロット部3内での樹脂充填圧力は図6のように変化する。すなわち、注型工程において各スロット部3の上端面から樹脂材料5の充填を開始すると、樹脂材料5が各スロット部3の上端面から流動方向端末に向かって流動していく。その後、樹脂材料5が、圧力センサ13が設けられた各スロット部3の流動方向端末まで充填された時点から圧力センサ13によって検出される充填圧力が上昇していき、各スロット部3に樹脂材料5が完全に充填された時点で圧力センサ13によって検出される充填圧力がピーク値となる。更にその後、樹脂材料5が温度低下に伴って硬化流動性が低下する程度に硬化するにつれてプランジャ11によって付与される圧力が流動方向端末に伝達され難くなり、圧力センサ13によって検出される充填圧力が低下していく。ところが、注型工程において各スロット部3の上端面から樹脂材料5を充填した際に、各スロット部3の上端面から流入した樹脂材料5が流動方向端末まで充填されない場合各スロット部3内に充分に樹脂の充填なされていない場合には、圧力センサ13で検出される圧力のピーク値は低くなる。このため、各スロット部3の流動方向端末に設けた圧力センサ13で検出される圧力のピーク値を計測し、該計測されたピーク値が予め実験等によって求められた所定の基準値P0以上であることを検出することにより、樹脂材料5がスロット部3内に充填されたことを検出することが可能となる。しかしながら、この基準値P0は樹脂充填時の条件スロット部3の寸法ばらつきや、永久磁石4の寸法ばらつき、雰囲気温度等の条件によって多少のばらつきが発生する。そこで、基準値P0のほか、その基準値P0の±βの範囲であるところの許容下限値PBと許容上限値PAまでの領域を一次公差Qとして予め設定しておくものとする。さらに、基準値P0±αの範囲であるところの二次許容下限値PDから二次許容上限値PCまでの領域を上記一次公差Qよりも領域の狭い二次公差Rとして予め設定しておくものとする。なお、許容下限値PBと許容上限値PAすなわち±βは、後述するように圧力センサ13で検出された圧力のピーク値と比較することにより、スロット部3内に充分に樹脂の充填がなされているか否かを判定するための閾値であり、設計的あるいは実験等によって予め定められた値である。また、二次許容下限値PDと二次許容上限値PCすなわち±αは、後述するように圧力センサ13で検出された圧力のピーク値と比較することにより、プランジャ11の出力を調整する必要があるか否かを判定する閾値であり、設計的あるいは実験等によって予め定められた値である。その上で、各スロット部3に樹脂材料5の充填を開始してからの経過時間を所定時間t1secとして予め設定しておき、1ショット毎の樹脂材料5の充填開始とともに各圧力センサ13からの検出出力に基づいてその実測圧力値をシーケンサ14にて監視する。そして、同じくシーケンサ14のピークホールド機能を使って所定のサンプリング周期にてピークホールドを行い、最終的に上記所定時間t1が経過するまでの各圧力センサ13からの実測圧力値のピーク値Pを検出してホールドまたは特定し、その各スロット部3毎各圧力センサ13毎のピーク値Pのデータを順次収集して蓄積する。この処理は1ショット毎に実行され、その収集蓄積されたデータの一例を図7に示す。図8は上記シーケンサ14での処理手順のフローチャートを示していて、サイクルがスタートしたならば、最初に予め設定されている所定時間t1sec内に樹脂充填圧力の実測値のピーク値Pが検出されたかどうかを各スロット部3毎に判定しステップS1、次のステップS2では、各スロット部3毎のそれぞれのピーク値Pが図6の一次公差Q内に入っているか否か、すなわちPA≧ピーク値P≧PBの関係を満たすものであるか否かを判定する。先のステップS2において、いずれかのスロット部3に関して所定時間t1sec内に樹脂充填圧力のピーク値Pが検出されなかった場合、およびステップS3において、いずれかのスロット部3に関してPA≧ピーク値P≧PBの関係を満たさなかった場合には、いずれも図8のステップS4の処理として充填条件等の不具合にあるものとみなして異常処理、すなわち設備停止処理を実行する。なお、この設備停止処理が実行された場合には、それまでに収集蓄積したデータは全て消去されてリセットされる。ここで、図1に示したようなロータ1を連続的に製造することを前提とした場合、最低限のデータ収集のための規定ショット回数製造したロータ1の個数をMただし、連続して製造するロータ1の数をNとした場合、N>Mである。と定め、現在のショットがその規定ショット回数を超えるまでは以降の処理を実行せず、ステップS1に戻ってそのステップS1以降の処理を繰り返す。例えば、最初のロータ1の製造を1ショット目とし、規定ショット回数を10と定めた場合には、10ショット目まではステップS5以降の処理を実行せず、ステップS1に戻ってそのステップS1以降の処理を繰り返す。図8のステップS3において、現在のショットNが規定ショット回数Mを超えた場合には先の例のように規定ショット回数を10と定めた場合には、11ショット目以降が該当することになる。、次のステップS5において、現在のショットを含む過去全てのショット分のピーク値Pの平均値、すなわち各スロット部3毎各圧力センサ13毎のピーク値Pの平均値をP1~P6としてそれぞれに算出する。例えば上記規定ショット回数Mが10と定められていて、現在の成形中のショットが11ショット目であると仮定すると、11ショット分のピーク値Pのデータが各スロット部3毎各圧力センサ13毎に蓄積されていることになるので、ここでは平均値として、ショット総数上記の例では11ショット分のピーク値Pを全て加算した上で、これをショット総数で除した算術平均を、現在のショットを含む過去分全てのショット総数分のピーク値Pの平均値をP1~P6として各スロット部3毎各圧力センサ13毎に求めることになる。言い換えるならば、図7に示したデータ取得例の横一列ごとにデータ取得総数の平均値を各スロット部3毎各圧力センサ13毎のピーク値Pの平均値をP1~P6として求めることになる。そして、次のステップS6において、総数が6個の圧力センサ13のうち一番目の圧力センサ13におけるピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差R内に納まっているか否か、すなわちPC≧P1≧PDの関係を満たすものであるか否かを判定し、PC≧P1≧PDの関係を満たすものである場合にはステップS1に戻って以降の処理を繰り返す。すなわち、基準値P0とは設計上の理想値であり、これに対してばらつき±αを考慮した二次公差R内にピーク値の平均値P1が含まれる場合は、ピーク値Pの平均値P1は略設計上の理想値と一致していると判定して、ステップS1に戻って以降の処理を繰り返す。他方、上記ピーク値Pの平均値P1がPC≧P1≧PDの関係を満たすものでない場合、次のステップS7において、上記ピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差Rの許容上限値PCを超えるものであるか否か、すなわち上記ピーク値Pの平均値P1がP1≧PCであるか否かを判定する。上記ピーク値Pの平均値P1がP1≧PCである場合には、そのピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差R内に納まっていないことにほかならないから、次のステップS8において、ピーク値Pの平均値P1から図6の基準値P0を減じたものを圧力調整代として算出設定し、この圧力調整代を図5に示したプランジャ11のアクチュエータ12うち上記一番目の圧力センサ13に該当するプランジャ11のアクチュエータ12に対し補正指令として付与するステップS9。すなわち、上記圧力調整代を特定のスロット部3に対応するプランジャ11のアクチュエータ12の出力調整代に換算した上で、これを特定のスロット部3におけるプランジャ11のアクチュエータ12の出力DOWN指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはそのアクチュエータ12によって駆動されるプランジャ11の出力が抑制され、結果として特定のスロット部3に対してプランジャ11によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ低下して、ピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差R内に略納まることになる。他方、ステップS7において上記ピーク値Pの平均値P1がP1≧PCでない場合には、そのピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差R内に納まっていないことになることから、次のステップS10において、図6の基準値P0からピーク値Pの平均値P1を減じたものを出力調整値として算出設定し、上記と同様にこの圧力調整代を図5に示したプランジャ11のアクチュエータ12うち上記一番目の圧力センサ13に該当するプランジャ11のアクチュエータ12に対し補正指令として付与するステップS11。すなわち、この圧力調整代を特定のスロット部3に対応するプランジャ11のアクチュエータ12の出力調整代に換算した上で、これを特定のスロット部3におけるプランジャ11のアクチュエータ12の出力UP指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはアクチュエータ12によって駆動されるプランジャ11の出力が増加し、結果として特定のスロット部3に対してプランジャ11によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ上昇して、ピーク値Pの平均値P1が図6の二次公差R内に略納まることになる。そして、残る五つのピーク値Pの平均値P2~P6をもとに、上記ステップS6~ステップS11までの処理を、ステップS12以降において、残る5個のアクチュエータ12スロット部3について同様に個別に実行する。なお、六つのピーク値Pの平均値P1~P6に対して上記ステップS1~S11までの処理を同時に行っても良い。このような各スロット部3毎の制御を毎ショットごとに行うことにより、各スロット部3での樹脂材料5の充填状態の品質保証を人手に頼らずに的確に行うことができ、省力化とともに生産性の向上を図ることができるほか、品質のばらつきの発生も併せて解消できることになる。図9~12は本発明の第2の実施の形態を示し、先の第1の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。この第2の実施の形態では、図9,10に示すように、上型17側のポット部19およびそれに圧入されることになるアクチュエータ22駆動のプランジャ21が各スロット部3毎に独立しておらず、複数のスロット部3が共有することになるポット部19とそれに圧入されることになるプランジャ21として単一のものが用意されている点で先の第1の実施の形態のものと異なっている。そして、各スロット部3の上方に位置するゲート部10には、単一のポット部19から放射状に分配されるようにしてランナー部15を介して樹脂材料が供給されることになる。ここで、図9のAは図4の磁石挿入の工程を、同図Bは図4の型締めおよび樹脂タブレット挿入の工程を、同図Cは図4の注型の工程をそれぞれに示している。さらに、図9のDは図4のキュアの工程を、同図Eは図4の型開き製品取り出しの工程をそれぞれ示している。そして、図5と同様に、下型6のうち各スロット部3に相当する位置にそれぞれに圧力検出手段として圧力センサ13を設け、各圧力センサ13の受圧面をスロット部3に臨ませてある。各圧力センサ13の出力は図11に示すように制御手段としてのシーケンサ14に取り込まれることになる。この第2の実施の形態において、シーケンサ14での処理手順は図12のとおりである。図12に示す第2の実施の形態では、ステップS1からステップS4までの処理は図8と同一であるものの、ステップS5以降の処理が図8と相違している。ステップS5では、現在のショットを含む過去全てのショット分のピーク値Pの平均値P1~6を算出する。例えば、先の第1の実施の形態と同様に、上記規定ショット回数Mが10と定められていて、現在の成形中のショットが11ショット目であると仮定すると、総ショット回数×圧力センサ総数分のピーク値Pのデータが蓄積されていることになるので、ここでは平均値として、総ショット数×圧力センサ総数分のピーク値Pを全て加算した上で、これを総ショット数×圧力センサ総数で除した算術平均を、現在のショットを含む過去分全てのショット数分のピーク値Pの平均値をP1~6として求めることになる。そして、次のステップS6において、上記ピーク値Pの平均値P1~6が図6の二次公差R内に納まっているか否か、すなわちPC≧P1~6≧PDの関係を満たすものであるか否かを判定し、PC≧P1~6≧PDの関係を満たすものである場合にはステップS1に戻って以降の処理を繰り返す。他方、上記ピーク値Pの平均値P1~6がPC≧P1~6≧PDの関係を満たすものでない場合、次のステップS7において、上記ピーク値Pの平均値P1~6が図6の二次公差Rの許容上限値PCを超えるものであるか否か、すなわち上記ピーク値Pの平均値P1~6がP1~6≧PCであるか否かを判定する。上記ピーク値Pの平均値P1~6がP1~6≧PCである場合には、そのピーク値Pの平均値P1~6が図6の二次公差R内に納まっていないことにほかならないから、次のステップS8において、ピーク値Pの平均値P1~6から図6の基準値P0を減じたものを圧力調整代として算出設定し、この圧力調整代を図5に示した特定のプランジャ11のアクチュエータ12に対し補正指令として付与するステップS9。すなわち、上記圧力調整代をプランジャ11のアクチュエータ12の出力調整代に換算した上で、これをプランジャ11のアクチュエータ12の出力DOWN指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはアクチュエータ12によって駆動されるプランジャ11の出力が抑制され、結果としてプランジャ11によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ低下して、ピーク値Pの平均値P1~6が図6の二次公差R内に略納まることになる。他方、ステップS7において上記ピーク値Pの平均値P1~6がP1~6≧PCでない場合には、そのピーク値Pの平均値P1~6が図6の二次公差R内に納まっていないことになることから、次のステップS10において、図6の基準値P0からピーク値Pの平均値P1~6を減じたものを出力調整値として算出設定し、上記と同様にこの圧力調整代を図5に示した特定のプランジャ11のアクチュエータ12に対し補正指令として付与するステップS11。すなわち、この圧力調整代をプランジャ11のアクチュエータ12の出力調整代に換算した上で、これをプランジャ11のアクチュエータ12の出力UP指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはアクチュエータ12によって駆動されるプランジャ11の出力が増加し、結果としてプランジャ11によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ上昇することになる。そして、上記ステップS6~ステップS10までの処理を、ステップS12において残る5個のアクチュエータ12について同様に個別に実行する。このような制御を毎ショットごとに行うことにより、各スロット部3での樹脂材料5の充填状態の品質保証を人手に頼らずに的確に行うことができるから、この第2の実施の形態においても先の第1の実施の形態と同様の効果が得られることになる。図13,14は本発明の第3の実施の形態を示す図で、図11に示したシーケンサ14での処理手順の別の例を示している。図13,14に示す第3の実施の形態では、図12と比較すると明らかなように、ステップS1~S8までの処理およびステップS10での処理は図12と共通していて、それ以降の処理が図12のものと異なっている。図14のステップS8において出力調整代を算出設定したならば、次のステップS9において、先に求めたピーク値Pの平均値P1~6から上記出力調整代に応じた圧力調整代を減算して、上記出力調整代をもって図9のプランジャ21の出力を調整変更したと仮定した場合のピーク値Pnを各スロット部3毎に推定する。なお、上記出力調整代から圧力調整代への換算は、例えばシーケンサ14に、予め実験等によって出力調整代と圧力調整代との相関を算出して記憶しているマップ等を参照して行うものとする。ここでは、シーケンサ14の記憶部に記憶されているピーク値Pに関するデータのなかから各スロット部3ごとの最新のピーク値Pを呼び出した上、その呼び出した各スロット部3毎の最新のピーク値Pから上記圧力調整代を減ずることで、上記出力調整代をもってプランジャ21のアクチュエータ22の出力を調整変更したと仮定した場合のピーク値Pnを各スロット部3毎に個別に推定する。そして、次のステップS11においてその推定したピーク値Pnが図6の示した一次公差Q内に納まっているいるか否か、すなわちPA≧推定ピーク値Pn≧PBの関係を満たしているか否かを各スロット部3毎に判定し、全てのスロット部3がPA≧推定ピーク値Pn≧PBの関係を満たしている場合には、次のステップS12において先に求めた出力調整代を図9に示したプランジャ21のアクチュエータ22に対し補正指令として付与して、すなわち図9プランジャ21の出力DOWN指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはアクチュエータ22によって駆動されるプランジャ21の出力が抑制され、結果として各スロット部3に対してプランジャ21によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ低下することになる。他方、図14のステップS11において少なくともいずれか一つのスロット部3がPA≧推定ピーク値pn≧PBの関係を満たしていないと判定された場合には、そのまま処理を実行したとしても管理限界を超えた不良品が発生して材料歩留まりの低下を招くことになるので、ステップS13に移行して直ちに設備停止の処理を実行する。なお、図14のステップS13での設備停止処理が実行された場合には、図13のステップS4での場合と同様に、それまでに収集蓄積したデータは全て消去されてリセットされる。同様に、図14のステップS10において出力調整代を算出設定したならば、次のステップS14において、先に求めたピーク値Pの平均値P1~6から上記出力調整代に応じた圧力調整代を加算して、上記出力調整代をもってプランジャ21の出力を調整変更したと仮定した場合のピーク値Pnを各スロット部3毎に推定する。なお、上記出力調整代から圧力調整代への換算は上記と同様に例えばシーケンサ14に記憶されているマップ等を参照して行うものとする。ここでは、シーケンサ14の記憶部に記憶されているピーク値Pに関するデータのなかから各スロット部3ごとの最新のピーク値Pを呼び出した上、その呼び出した各スロット部3毎の最新のピーク値Pに上記圧力調整代を加えることで、上記出力調整代をもってプランジャ21のアクチュエータ22の出力を調整変更したと仮定した場合のピーク値Pnを各スロット部3毎に個別に推定する。そして、次のステップS15においてその推定したピーク値Pnが図6の示した一次公差Q内に納まっているいるか否か、すなわちPA≧推定ピーク値Pn≧PBの関係を満たしているか否かを各スロット部3毎に判定し、全てのスロット部3がPA≧推定ピーク値Pn≧PBの関係を満たしている場合には、次のステップS16において先に求めた出力調整代を図9に示したプランジャ21のアクチュエータ22に対し補正指令として付与して、すなわち図9のプランジャ21の出力UP指令として付与する。これにより、次のショットN1ショット目の際にはアクチュエータ22によって駆動されるプランジャ21の出力が増加し、結果として各スロット部3に対してプランジャ21によって充填されるところの樹脂充填圧力が所定量だけ上昇することになる。他方、ステップS15において少なくともいずれか一つのスロット部3がPA≧推定ピーク値Pn≧PBの関係を満たしていないと判定された場合には、上記と同様にそのまま処理を実行したとしても管理限界を超えた不良品が発生して材料歩留まりの低下を招くことになるので、ステップS13に移行して直ちに設備停止の処理を実行する。この第3の実施の形態によれば、先の第1の実施の形態と同様の効果に加えて、次のような利点がある。すなわち、第3の実施の形態によれば、プランジャ21のアクチュエータ22の出力を調整したと仮定した場合の次ショット時の各スロット部3での樹脂充填圧力のピーク値Pnを推定し、その推定したピーク値Pnが所定の公差内に納まるか否かを予測した上でプランジャ21のアクチュエータ22の出力調整を行うようにしているので、管理限界を外れた不良品を生産してしまうおそれがなく、材料歩留まりの悪化を招くことがない。"