"アルカリ性蒸解液を用いたリグノセルロース材料の蒸解工程におけるアントラキノン化合物の添加効果の算定方法であって、予め、任意に選定された2組以上のリグノセルロース材料について蒸解試験によって求めたアントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値と、各組のリグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理によって得られる分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率との相関を求め、この相関に基づいて、アントラキノン化合物の添加効果の算定対象とするリグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理によって得られる分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率からアントラキノン化合物の添加効果を算定することを特徴とする、アントラキノン化合物の添加効果の算定方法。リグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理が、化学的分解方法又は熱的分解方法であることを特徴とする請求項1に記載の算定方法。リグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理が熱的分解方法であって、分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率を測定するために、熱分解ガスクロマトグラフィーを用いることを特徴とする請求項1に記載の算定方法。熱分解ガスクロマトグラフィーの熱分解装置としてキュリーポイント誘導加熱型熱分解装置を用いることを特徴とする請求項3に記載の算定方法。アントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値が、蒸解によって得られるパルプの収率の差異または脱リグニン度の差異である上記請求項1~4のいずれかに記載の算定方法。本発明の目的は、リグノセルロース材料である木材チップ等を試料として、当該試料を分解して得られるリグニン成分由来の分解物を分析することにより、パルプ蒸解におけるアントラキノン化合物の添加効果を算定する方法を提供することである。すなわち、本発明は以下に記載の骨子を特徴とするものである。1アルカリ性蒸解液を用いたリグノセルロース材料の蒸解工程におけるアントラキノン化合物の添加効果の算定方法であって、予め、任意に選定された2組以上のリグノセルロース材料について蒸解試験によって求めたアントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値と、各組のリグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理によって得られる分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率との相関を求め、この相関に基づいて、アントラキノン化合物の添加効果の算定対象とするリグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理によって得られる分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率からアントラキノン化合物の添加効果を算定することを特徴とする、アントラキノン化合物の添加効果の算定方法。2リグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理が、化学的分解方法又は熱的分解方法であることを特徴とする上記1に記載の算定方法。3リグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理が熱的分解方法であって、分解生成物中のシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率を測定するために、熱分解ガスクロマトグラフィーを用いることを特徴とする上記1に記載の算定方法。4熱分解ガスクロマトグラフィーの熱分解装置としてキュリーポイント誘導加熱型熱分解装置を用いることを特徴とする上記3に記載の算定方法。5アントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値が、蒸解によって得られるパルプの収率の差異または脱リグニン度の差異である上記1~4のいずれかに記載の算定方法。本発明を行うことにより、従来の分析方法に比べて、迅速かつ正確にアントラキノン化合物の添加効果を算定することが可能である。本発明は、アルカリ性蒸解液を用いたリグノセルロース材料の蒸解工程における、蒸解助剤としてのアントラキノン化合物の添加効果の算定方法に関するものである。本発明に使用する化学パルプの原料となるリグノセルロース材料は一般的に樹幹をチップ状にしたものを木材チップとして用いるが、その他葉や根等、植物体の一部であれば部位を限定しない。また、リグノセルロース材料の品種や産地等も限定しない。ただし、本発明ではリグニンの分解によって得られるシリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率を測定するため、双方のリグニンが共に多く含まれているという観点からブナ、ナラ、ユーカリ、アスぺン、アカシア等の広葉樹材や、バガスやワラ等の非木材を用いるのが好ましい。なお、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率としては、グアヤシル型リグニン分解物に対するシリンギル型リグニン分解物の比率S/G比と略す。を用いる他、シリンギル型リグニン分解物に対するグアヤシル型リグニン分解物の比率G/S比と略す。を用いることができるが、以下、前者のS/G比を用いて説明する。本発明において用いるリグノセルロース材料である木材チップとしては、単一の樹種であっても、2種以上の混合された樹種であっても良いが、相関を求める際の木材チップとしては、分析誤差を小さくするために、単一の樹種から調製することが好ましい。複数の樹種を混合させたチップに対するアントラキノン化合物の添加効果を算定する場合は、混合チップの状態でリグニン分解物の分析を行って添加効果を求める方法の他、混合チップ中の各樹種においてリグニン分解物の分析を行ってそれぞれの添加効果を算定した後、樹種の混合比を基にして全体としての添加効果を計算しても良い。また、単一の樹種においても、辺材と心材とではリグニンの含有率も構造も大きく異なるため、心材節部を除いて辺材部分のみから調製することが好ましい。実操業では、心材や節を取り除かれることなく蒸解に供されるが、その割合は辺材に対して非常に小さいため、辺材を用いた分析結果をもって実操業での添加効果の算定に役立てることができる。心材等の割合が比較的多い場合は、心材等についてもリグニンの分析を行うことによって、その結果からアントラキノン化合物の添加効果を算定できる。本発明を適用できる化学パルプの製造法、すなわち蒸解法としては、ソーダ蒸解やクラフト蒸解、サルファイト蒸解等のアルカリ性蒸解液を用いる蒸解法が挙げられる。また、アルカリ性蒸解液であるクラフト蒸解液中の一部を酸化して得られるポリサルファイド蒸解にも用いることができる。これらの蒸解法としては、いわゆるバッチ式や連続式の操作方法が採用でき、バッチ式の蒸解方法においては、1回の蒸解工程に供されるリグノセルロース材料を1組のリグノセルロース材料として扱い、連続式の蒸解方法においては、ある一定時間に供されるリグノセルロース材料を1組のリグノセルロース材料として扱い、アントラキノン化合物の添加効果の算定対象とする。一方、分解生成物の分析は、これらの1組のリグノセルロース材料毎にその樹種や部位等の組成を反映するよう採取した代表サンプルを例えば10~100メッシュ程度に粉砕して分解処理の試料とすることで本方法の精度を高めることができる。本発明に用いるアントラキノン化合物としては、アントラキノン化合物のみならず、アントラヒドロキノン化合物やこれらの前駆体から選ばれる化合物も含み、蒸解助剤として公知の化合物を使用することができる。例えば、アントラキノン、ジヒドロアントラキノン例えば、1,4-ジヒドロアントラキノン、テトラヒドロアントラキノン例えば、1,4,4a,9a-テトラヒドロアントラキノン、1,2,3,4-テトラヒドロアントラキノン、メチルアントラキノン例えば、1-メチルアントラキノン、2-メチルアントラキノン、メチルジヒドロアントラキノン例えば、2-メチル-1,4-ジヒドロアントラキノン、メチルテトラヒドロアントラキノン例えば、1-メチル-1,4,4a,9a-テトラヒドロアントラキノン、2-メチル-1,4,4a,9a-テトラヒドロアントラキノン等のキノン化合物、アントラヒドロキノン一般に、9,10-ジヒドロキシアントラセン、メチルアントラヒドロキノン例えば、2-メチルアントラヒドロキノン、ジヒドロアントラヒドロアントラキノン例えば、1,4-ジヒドロ-9,10-ジヒドロキシアントラセン等のヒドロキノン化合物及びこれらのアルカリ金属塩等例えば、アントラヒドロキノンのジナトリウム塩、1,4-ジヒドロ-9,10-ジヒドロキシアントラセンのジナトリウム塩の他、前駆体としてはアントロン、アントラノール、メチルアントロン、メチルアントラノール等が挙げられる。本発明で規定するグアヤシル型リグニン分解物およびシリンギル型リグニン分解物とは、分析試料中に含まれるリグニンの化学的または熱的な分解処理によって得られる分子量300以下の分解物のうち、それぞれグアヤシル骨格o-メトキシフェノール骨格およびシリンギル骨格1,5-ジメトキシフェノール骨格を有するものを指す。試料の分解方法としては、化学的分解方法又は熱的分解方法が挙げられる。化学的分解方法としてはニトロベンゼン酸化法やオゾン酸化法の他、酸化第二銅酸化法、アシドリシス法、過マンガン酸塩酸化法が挙げられる。熱的分解方法としては誘導加熱型熱分解法、抵抗加熱型熱分解法、レーザー型熱分解法が挙げられる。化学的分解方法の条件としては、例えば、ニトロベンゼン酸化法では、木材チップを40~60メッシュ程度に粉砕した木粉200mgに対してニトロベンゼン10mlを用い、耐圧容器中170°Cで2.5時間加熱するといった条件が挙げられる。非特許文献4、第6章参照本発明で規定する、リグニンから得られるグアヤシル型リグニン分解物およびシリンギル型リグニン分解物は、それぞれグアヤシル骨格およびシリンギル骨格を有しているものを対象とするため、様々な側鎖を持った化合物が得られるケースが多い。さらに、試料の分解方法によって、得られる分解物の種類や量が異なるため、比較的収率の高い化合物を選択し、その総計を用いて算定することもできる。例えば、ニトロベンゼン酸化による処理では、ほとんどのグアヤシル型リグニン分解物はバニリン、シリンギル型リグニン分解物はシリンガアルデヒドとして検出される。また、熱的分解方法によると、グアヤシル型リグニン分解物はグアヤコールをはじめとして数十種類の化合物が検出され、シリンギル型リグニン分解物はシリンゴールをはじめとして数十種類の化合物が検出される。特に収率の高いグアヤシル型リグニン分解物として、グアヤコール、4-メチルグアヤコール、4-エチルグアヤコール、4-ビニルグアヤコール、オイゲノール、バニリン、trans-イソオイゲノール、コニフェリルアルデヒド、trans-コニフェリルアルデヒドが挙げられる。一方、シリンギル型リグニン分解物として、シリンゴール、4-メチルシリンゴール、4-エチルシリンゴール、4-ビニルシリンゴール、4-アリルシリンゴール、シリンガアルデヒドン、trans-プロペニルシリンゴール、シナピルアルデヒド、trans-シナピルアルデヒドが挙げられる。これらの化合物を定量し、添加効果の算定に用いるのが好ましい。これらのリグニンの分解生成物は、ガスクロマトグラフィーを用いて分離定量することができる。従って、本発明において算定するS/G比においては、上記で示した分解物を定量してモル比で表すことが好ましいが、比較的低分子量の分解物であれば、ガスクロマトグラフィーによる分離検出で得られたピーク面積を用いて算出してもよい。本発明において、リグニンの分解方法として、上述の熱的分解方法が操作性や短時間に操作できることから好ましく、ガスクロマトグラフィーと組み合わせた熱分解ガスクロマトグラフィー熱分解GCと略す。を用いるのが、他の方法に比べて試料がごく少量で済むことの他に、試料の化学的な前処理が不要なこと、短時間で分析できること、等の利点があるので好ましい。本発明において、試料中のリグニンを熱分解する場合、その温度と時間が熱分解物の種類や収率に及ぼす影響は大きい。特に熱分解時間においては、熱分解による二次反応を防ぎ、安定的に熱分解物を得るために、試料を最高速度まで急速に加熱することが好ましい。熱的分解方法における、分解温度は200~1200°Cであり、好ましくは400~600°Cである。また熱的分解方法における、設定分解温度での分解時間は30秒以内であり、好ましくは10秒以内である。この分解時間には、試料の昇温に要する時間は加味していない。この観点から、キュリーポイント誘導加熱型熱分解装置を本発明に用いることは、熱分解温度の揺らぎも少なく、設定温度までの昇温時間も非常に短いため、熱分解による二次反応もおこりにくくなるので特に好ましい。本発明における熱的分解温度は、200°Cより低いとリグニンの分解が行われず、熱分解物の収率が著しく低くなるので好ましくない。1200°Cを超えると、リグニン中の芳香核の分解反応が進行し、フェニルプロパン構造を有する化合物自体の収率が小さくなるので好ましくない。一方、本発明における熱的分解時間は、30秒間より長いとリグニンの2次分解が進行し、熱分解物の収率が著しく低くなるので好ましくない。本発明において、リグニンの分析に熱分解GCを用いる場合、分解生成物の分離を良くするために、非極性または中程度の極性を持ったキャピラリーカラムを使用するのが好ましい。熱分解により生成した多数のピークが検出されるが、前述したリグニン分解物を標品として分析して得た保持時間から、分解生成物の同定が可能である。ガスクロマトグラフィーと質量分析計を結合することにより、標品の分析をせずに分解生成物を精度良く同定することができるのでさらに好ましい。本発明において、ある特定の蒸解条件におけるアントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値を得るために予め任意に選定された2組以上のリグノセルロース材料について、各々、アントラキノン化合物の添加の有無以外は同一条件にて蒸解試験を行う。そして、この試験によって求めたアントラキノン化合物の添加効果を示す指標に係る数値と、各組のリグノセルロース材料から採取した代表サンプルの分解処理によって得られる分解生成物中のS/G比との相関を求める。傾向としては、S/G比が大きくなるほどアントラキノンの添加効果は小さくなる。ここで、アントラキノン化合物の添加効果を示す指標としては、木材チップ等のリグノセルロース材料の蒸解によってパルプを得る工程の評価指標として利用される様々な分析値であって、たとえば、パルプの収量から得られるパルプ収率や、未晒のパルプに残存するリグニンの分析によって得られる脱リグニン度の他、パルプの粘度、パルプの白色度、原料チップの使用量、黒液固形分における有機分と無機分の比率、蒸解後のチップの未蒸解部分ノットまたはリジェクトとも言うの生成率等が挙げられる。また、工程の操業条件の変化、例えばアルカリ添加率、硫化度、漂白薬品使用量、回収ボイラーにおける蒸気発生量等も指標評価として利用される。以下、実施例に基づき本発明を詳しく説明するが、本発明がこれらの実施例に限定されないことはもちろんである。実施例1試料は、クラフトパルプ工場から入手したユーカリグロブラスの辺材木粉60-80メッシュを用いた。これを以下のように熱分解GCを用いて分析した。試料約0.2mGを秤量し、熱分解用パイロホイルに包んだ。その後、熱分解装置日本分析工業製JHP-5を用いて熱分解した。熱分解の温度は500°C、時間は4秒間とした。GCMSは日本電子製JMS-600Hを用い、カラムはDB-5msアジレントジェーアンドダブリュー社製、長さ:25m、膜厚:0.25μm、内径:0.25mmを用いた。カラム温度は、50°Cで1分間保持後、5°C/分で280°Cまで昇温し、その後280°Cで13分間保持した。キャリアーガスはヘリウムを用いた。インジェクション温度、インターフェイス温度は共に280°Cとした。イオン源温度は210°C、イオン化電圧は70eVとした。熱分解GCによって得られたクロマトグラムにおいて、比較的ピーク面積の大きいリグニン由来の熱分解物を質量分析器で同定した。その結果、グアヤシル型リグニン分解物として、グアヤコール、4-メチルグアヤコール、4-ビニルグアヤコール、オイゲノール、バニリン、trans-イソオイゲノール、コニフェリルアルデヒド、trans-コニフェリルアルデヒドが検出された。一方、シリンギル型リグニン熱分解物として、シリンゴール、4-メチルシリンゴール、4-ビニルシリンゴール、4-アリルシリンゴール、シリンガアルデヒドン、trans-プロペニルシリンゴール、シナピルアルデヒド、trans-シナピルアルデヒドが挙げられる。これらの熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、4.5であった。実施例2クラフトパルプの調製を以下のように行った。木材チップとして実施例1のユーカリグロブラスの辺材を繊維方向30mm、幅10mm、厚さ5mmになるように切りそろえて蒸解に供した。蒸解液白液の硫化度は28.5、活性アルカリ添加率は20、液比は3.0L/kgとし、蒸解温度は155°C、蒸解時間は104分としてHファクターが500になるように蒸解を行った。なお、アントラキノン化合物として、1,4-ジヒドロ-9,10-ジヒドロキシアントラセンのナトリウム塩水溶液川崎化成工業製、商品名:SAQを蒸解助剤として用い、その添加率は絶乾チップ重量あたりアントラキノン換算で0.025とし、蒸解液にあらかじめ溶解させて蒸解に供した。得られたパルプは105°Cで8時間乾燥し、その一部を用いてカッパー価を測定した。カッパー価に0.15を乗じてパルプ中のリグニン含有率を求めた。同様にして、アントラキノン化合物を添加せずに蒸解を行い、得られたパルプのリグニン含有率を求めた。一方、原料チップ中のリグニン含有率は、クラーソンリグニン法に従い酸不溶性リグニンを測定した。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は92.4、添加したパルプの脱リグニン度は93.1と脱リグニン度は向上し、蒸解助剤による脱リグニン度の変化脱リグニン度の差異は0.7となった。実施例3試料として、クラフトパルプ工場から入手したユーカリユーロフィラの辺材木粉60-80メッシュを用いた他は、実施例1と同様の実験を行った。その結果、リグニン由来の熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、2.2であった。実施例4試料として、クラフトパルプ工場から入手したユーカリユーロフィラの辺材を用いた他は、実施例2と同様の実験を行った。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は93.4、添加したパルプの脱リグニン度は94.5となり、蒸解助剤による脱リグニン度の変化は1.1となった。ここで、実施例1および3で得たS/G比をX軸に、実施例2および4で得た脱リグニン度の変化をY軸にプロットとした結果、式1が得られる。実施例5試料として、クラフトパルプ工場から入手したアカシアマンギウムの辺材木粉60-80メッシュを用いた他は、実施例1と同様の実験を行った。その結果、リグニン由来の熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、1.6であった。実施例6試料として、クラフトパルプ工場から入手したアカシアマンギウムの辺材を用いた他は、実施例2と同様の実験を行った。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は87.1、添加したパルプの脱リグニン度は88.5となり、蒸解助剤による脱リグニン度の変化は1.4となった。ここで、実施例5で得た1.6を式1のXに代入すると、Y=1.2が得られる。このYは実施例6で得た値とほとんど同じであった。実施例7試料として、クラフトパルプ工場から入手したアスペンの辺材木粉60-80メッシュを用いた他は、実施例1と同様の実験を行った。その結果、リグニン由来の熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、2.4であった。実施例8試料として、クラフトパルプ工場から入手したアスペンの辺材を用いた他は、実施例2と同様の実験を行った。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は90.3、添加したパルプの脱リグニン度は91.4となり、蒸解助剤による脱リグニン度の変化は1.1となった。ここで、実施例7で得た2.4を式1のXに代入すると、Y=1.1が得られる。このYは実施例8で得た値と同じであった。実施例9試料として、クラフトパルプ工場から入手したブナの辺材木粉60-80メッシュを用いた他は、実施例1と同様の実験を行った。その結果、リグニン由来の熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、3.5であった。実施例10試料として、クラフトパルプ工場から入手したブナの辺材を用いた他は、実施例2と同様の実験を行った。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は91.6、添加したパルプの脱リグニン度は92.5となり、蒸解助剤による脱リグニン度の変化は0.9となった。ここで、実施例9で得た3.5を式1のXに代入すると、Y=0.9が得られる。このYは実施例10で得た値と同じであった。実施例11試料として、クラフトパルプ工場から入手したタケ60-80メッシュを用いた他は、実施例1と同様の実験を行った。その結果、リグニン由来の熱分解物のピーク面積から、シリンギル型リグニン分解物とグアヤシル型リグニン分解物の比率S/G比を求めた結果、1.1であった。実施例12試料として、クラフトパルプ工場から入手したタケを用いた他は、実施例2と同様の実験を行った。その結果、蒸解助剤を添加しなかったパルプの脱リグニン度は82.5、添加したパルプの脱リグニン度は83.7となり、蒸解助剤による脱リグニン度の変化は1.2となった。ここで、実施例11で得た1.1を式1のXに代入すると、Y=1.3が得られる。このYは実施例12で得た値とほぼ同じであった。以上の実施例で得た、原料チップの熱分解GC分析結果と、蒸解によって得たアントラキノン化合物の添加効果との関係を図1に示した。両者は良い相関を示しており、原料となる木材チップのS/G比を分析することによって、必要最小限の蒸解試験を行うだけで、各種樹種の蒸解に対するアントラキノン化合物の添加効果を算定できることがわかった。"