バーナで生成された燃焼排ガスを排出する排気管内で、当該燃焼排ガスと熱交換することにより、該バーナへ供給する燃焼空気を加熱するレキュペレータであって、上記排気管内に管軸方向に沿って設けられ、該排気管内を流通する燃焼排ガスに対し、燃焼空気源から供給される燃焼空気を対向して流通させる外管及び該外管内に管軸方向に沿って設けられると共に該外管から燃焼空気が流入する開口部が形成され、上記バーナへ燃焼空気を供給する内管により、二重管構造で構成されたレキュペレータ本体と、上記外管に形成され、上記開口部を介して上記内管内と上記排気管内とを連通して、該排気管内を該外管に向かって流通する燃焼排ガスの一部を該内管内に取り入れるための連通管と、該連通管と上記内管との間に設けられ、燃焼排ガスを該内管内に吸引するために、上記外管から該内管へ流入する燃焼空気の流速を増速するエジェクタとを備えたことを特徴とするレキュペレータ。前記内管には、前記連通路から取り入れる燃焼排ガスの流量を調整する調整弁が設けられることを特徴とする請求項1に記載のレキュペレータ。前記調整弁は、前記内管を貫通してその外方から内方へ設けられる連結棒と、該連結棒に設けられ、前記連通管の開度を調節する弁体とを備えることを特徴とする請求項2に記載のレキュペレータ。排ガスをバーナへ循環させるには、圧力の低い排気側へ流れていく排ガスを、圧力が高いバーナ側へ引き込まなければならない。特許文献1では、レキュペレータを経過した熱交換後の排ガスを、燃焼空気を噴射するエジェクタの作用で、当該燃焼空気と共にバーナ側へ送り込むようにしている。レキュペレータで高い熱交換効率を確保する場合には、ラジアントチューブとレキュペレータとの間の隙間を小さくして排ガスの排気流路を狭め、これにより排ガスの流速を高めることが有効である。しかしながら、排気流路を狭めるとそれに伴って圧損が大きくなり、レキュペレータを経過した熱交換後の排ガスの動圧と、圧力が高いバーナ側とで圧力差が大きくなり過ぎ、エジェクタによっても排ガスを十分にバーナ側へ吸引することができなくなってしまう。結局、レキュペレータで排ガスの排熱を利用する熱交換を確保し、エジェクタで排ガスを燃焼空気に混合してNOxを低減する場合、排ガスの循環のために、排熱利用に限界があるという課題があった。レキュペレータを長くすれば、熱交換効率を高めることができるが、レキュペレータを長く設定することは、同様な圧損の問題があると共に、排気流路が長大化し、ラジアントチューブが大型化してしまうという課題があった。本発明は上記従来の課題に鑑みて創案されたものであって、燃焼排ガスの循環作用を十分に確保することが可能であると同時に、高い熱交換効率も確保することが可能で、かつダウンサイジングが可能なレキュペレータを提供することを目的とする。本発明にかかるレキュペレータは、バーナで生成された燃焼排ガスを排出する排気管内で、当該燃焼排ガスと熱交換することにより、該バーナへ供給する燃焼空気を加熱するレキュペレータであって、上記排気管内に管軸方向に沿って設けられ、該排気管内を流通する燃焼排ガスに対し、燃焼空気源から供給される燃焼空気を対向して流通させる外管及び該外管内に管軸方向に沿って設けられると共に該外管から燃焼空気が流入する開口部が形成され、上記バーナへ燃焼空気を供給する内管により、二重管構造で構成されたレキュペレータ本体と、上記外管に形成され、上記開口部を介して上記内管内と上記排気管内とを連通して、該排気管内を該外管に向かって流通する燃焼排ガスの一部を該内管内に取り入れるための連通管と、該連通管と上記内管との間に設けられ、燃焼排ガスを該内管内に吸引するために、上記外管から該内管へ流入する燃焼空気の流速を増速するエジェクタとを備えたことを特徴とする。前記内管には、前記連通路から取り入れる燃焼排ガスの流量を調整する調整弁が設けられることを特徴とする。前記調整弁は、前記内管を貫通してその外方から内方へ設けられる連結棒と、該連結棒に設けられ、前記連通管の開度を調節する弁体とを備えることを特徴とする。本発明にかかるレキュペレータにあっては、燃焼排ガスの循環作用を十分に確保することができると同時に、高い熱交換効率も確保することができ、かつダウンサイジングすることができる。以下に、本発明にかかるレキュペレータの好適な実施形態を、添付図面を参照して詳細に説明する。本実施形態にかかるレキュペレータ7は基本的には、図1に示すように、バーナ6で生成された燃焼排ガスGを排出する排気管部4内で、当該燃焼排ガスGと熱交換することにより、バーナ6へ供給する燃焼空気Aを加熱するレキュペレータ7であって、排気管部4内に管軸方向に沿って設けられ、排気管部4内を流通する燃焼排ガスGに対し、燃焼空気源であるブロア11から供給される燃焼空気Aを対向して流通させる外管9及び外管9内に管軸方向に沿って設けられると共に外管9から燃焼空気Aが流入する開口部14が形成され、バーナ6へ燃焼空気Aを供給する内管10により、二重管構造で構成されたレキュペレータ本体50と、外管9に形成され、開口部14を介して内管10内と排気管4内とを連通して、排気管4内を外管9に向かって流通する燃焼排ガスGの一部を内管10内に取り入れるための連通管16と、連通管16と内管10との間に設けられ、燃焼排ガスGを内管10内に吸引するために、外管9から内管10へ流入する燃焼空気Aの流速を増速するエジェクタ17とを備えて構成される。図1では、本実施形態にかかるレキュペレータ7がラジアントチューブ1内に内蔵されている。ラジアントチューブ1は従来周知のように、おおよそU字状やW字状の外形形態で構成される。ラジアントチューブ1は、始端から終端に向けて順次、燃焼領域である燃焼管部2、放熱領域であるヒータ管部3及び排気経路である排気管部4を一連に備えている。ヒータ管部3は、炉壁21から突出されて、炉51内に配置される。炉壁21を隔てて炉51外に位置するラジアントチューブ1の終端には、排気管部4に連通させて排気ポート5が形成されている。ラジアントチューブ1の始端に位置する燃焼管部2の内部には、供給される燃料と燃焼空気A図中、実線矢印で示すによる燃焼作用で燃焼排ガスG図中、一点鎖線矢印で示すを生成するバーナ6が設けられる。バーナ6で生成された燃焼排ガスGは、燃焼管部2からヒータ管部3へ向かって流れていく。ヒータ管部3は、燃焼管部2から流入する燃焼排ガスGで加熱されて、ヒータ機能を発揮する。ヒータ管部3を加熱した燃焼排ガスGは、ヒータ管部3から排気管部4へ向かって流れていく。排気管部4は、ヒータ管部3から流れ込んだ燃焼排ガスGを排気ポート5へ向かって流通させ、燃焼排ガスGは排気ポート5からラジアントチューブ1外方へ排出される。ラジアントチューブ1の排気管部4の内部には、当該排気管部4の管軸方向に沿って排気ポート5側から挿入する形態で、その先端部7aをヒータ管部3へ向けて、チューブ形態のレキュペレータ7が設けられる。レキュペレータ7には、バーナ6へ供給するための燃焼空気Aが導入され、その内部に流通される。レキュペレータ7は、熱交換作用で、バーナ6へ供給する燃焼空気Aを、排気管部4内を流通する燃焼排ガスGで加熱するようになっている。レキュペレータ7はその全体が排気管部4内部に収容され、レキュペレータ7の先端部7aは、ヒータ管部3から排気管部4へ流入する燃焼排ガスGの流れと向かい合うように配置される。排気管部4とその内方に位置するレキュペレータ7との間には、燃焼空気Aと熱交換させつつ、燃焼排ガスGを排気ポート5へ向かって流通させるために、レキュペレータ7の長さ方向に沿って断面環状の熱交換用流路8が形成される。レキュペレータ7は、排気管部4の管軸方向に沿って設けられ、熱交換用流路8に面する中空の外管9と、外管9の内部にその管軸方向に沿って設けられる中空の内管10とから二重管構造で構成されるレキュペレータ本体50を備える。外管9には、排気ポート5側端部に、ブロア11から送り込まれる燃焼空気Aを圧送するための燃焼空気圧送管12が接続される。内管10には、排気ポート5側端部に、ラジアントチューブ1の燃焼管部2と接続される接続管13が連結される。さらに、レキュペレータ7の先端部7aに位置する内管10の先端には、外管9と内管10との接続部となる開口部14が形成される。従って、ブロア11から圧送される燃焼空気Aは、燃焼空気圧送管12を介して、排気ポート5側から外管9内に流入し、外管9に流入した燃焼空気Aは、熱交換用流路8をヒータ管部3から排気ポート5へ向かって流通する燃焼排ガスGに対し対向流となって、レキュペレータ7の先端部7a外管9の先端へ向かって流通し、外管9の先端に達した燃焼空気Aは、開口部14を介して内管10内に流入し、内管10に流入した燃焼空気Aは、外管9内部を流通する燃焼空気Aとは逆向きに、レキュペレータ7の先端部7aから排気ポート5側へ向かって流通して接続管13に流入し、接続管13に流入した燃焼空気Aは、燃焼管部2のバーナ6に供給されるようになっている。外管9には、内管10の内径よりも僅かに小さな外径寸法で形成され、開口部14に挿入されることで当該開口部14を介して内管10内と排気管部4内とを連通する連通管16が形成され、これにより、排気管部4内を外管9に向かって流通する燃焼排ガスGの一部を内管10内に取り入れることが可能となっている。さらに、連通管16を、開口部14を介して内管10内方に挿入して、これにより局部的に内管10の断面積を狭めるようにした内管10と連通管16との間には、燃焼排ガスGを内管10内に吸引するために、外管9から内管10へ流入する燃焼空気Aの流速を増速するエジェクタ17が設けられる。このエジェクタ17によって燃焼排ガスGが排気管部4から内管10内に取り込まれて、燃焼空気Aに混合され、バーナ6へ向かって循環されるようになっている。外管9に形成される連通管16は例えば、貫通穴周りに立ち上げ部を形成するバーリング加工などによって形成される。次に、本実施形態にかかるレキュペレータ7の作用について説明する。ブロア11から燃焼空気圧送管12を介して圧送された燃焼空気Aは、まず、レキュペレータ本体50の外管9を流通することで、排気管部4の熱交換用流路8を排気ポート5へ向かって流通する燃焼排ガスGで加熱される。燃焼排ガスGと燃焼空気Aとが対向流となるので、高効率で燃焼空気Aを加熱することができる。加熱されて外管9の先端に達した燃焼空気Aは、内管10の開口部14から内管10内部へ流入する。この際、開口部14に挿入された連通管16と内管10との間には、エジェクタ17が設けられているので、燃焼空気Aの流速が高まり、これによって、排気管部4内の燃焼排ガスGの一部が連通管16を介して内管10内部に吸引され、燃焼空気Aに混合される。内管10を流通する燃焼排ガスGを含む燃焼空気Aは、接続管13を介して、燃焼管部2のバーナ6へ供給される。バーナ6は、燃焼排ガスGを含む燃焼空気Aと燃料で燃焼されて、燃焼排ガスGを生成する。このように燃焼空気Aへ、燃焼排ガスGが循環して混合する作用が確保されて、NOxの低減を図ることができる。ヒータ管部3は、燃焼管部2から流入する燃焼排ガスGで加熱されて、ヒータとして機能する。ヒータ管部3を流れた燃焼排ガスGは排気管部4を流通し、その際、燃焼排ガスGの一部は、レキュペレータ7にその先端部7aから吸引され、また残りの燃焼排ガスGは、熱交換用流路8を流通して燃焼空気Aを加熱した後、排気ポート5から排出される。本実施形態にかかるレキュペレータ7にあっては、外管9に形成され、開口部14を介して内管10内と排気管部4内とを連通して、排気管部4内を外管9に向かって流通する燃焼排ガスGの一部を内管10内に取り入れるための連通管16と、連通管16と内管10との間に設けられ、燃焼排ガスGを内管10内に吸引するために、外管9から内管10へ流入する燃焼空気Aの流速を増速するエジェクタ17とを備えたので、レキュペレータ7を通過経過した後の熱交換後の燃焼排ガスGを吸引する構成の特許文献1とは異なり、レキュペレータ7を経過する前熱交換前の圧力が高い燃焼排ガスGを、バーナ6側の圧力に対して小さな圧力差で吸引することができて、良好かつ確実なエジェクタ作用を確保でき、燃焼排ガスGを十分にバーナ6側へ送り込むことができる。また、レキュペレータ7を通過する前にエジェクタ作用を確保して燃焼排ガスGを吸引するようにしたので、レキュペレータ7を通過する燃焼排ガスGに対しては、熱交換用流路8を十分に狭めることができ、熱交換効率を向上することができて、燃焼空気Aを十分かつ効果的に加熱することができる。これにより、燃焼排ガスGが循環して混合する作用によるNOx低減効果を高めることができると同時に、高い熱交換効率も確保することができる。また、熱交換効率を高めることができるので、チューブ形態のレキュペレータ7の長さを短くすることができ、それ自体のダウンサイジング、そしてまたラジアントチューブ1のダウンサイジングを促進することができて、低コスト化を実現することができる。本実施形態にあっては、燃焼排ガスGと燃焼空気Aを対向流とすることができるので、さらに熱交換効率を向上することができる。図2には、第2実施形態にかかるレキュペレータ7の一部断面概略構成図が示されている。第2実施形態では、内管10には、連通管16から取り入れる燃焼排ガスGの流量を調整するために、連通管16の開口端の開口度合を調節する調節弁18が設けられる。図示例にあっては、連通管16の開口端に面する先端に、例えば円錐状の弁体18aを有するニードル弁18が示されていて、連結棒18bは、ラジアントチューブ1外方から接続管13及び燃焼空気圧送管12に設けたシール部材19を介して、すなわち内管10を貫通してその外方から内方にわたってスライド自在に設けられている。ニードル弁18の連結棒18bを、レキュペレータ7外部から押し引きしてスライドすることで、弁体18aを連通管16の開口端から任意に接離させることができ、これにより内管10内へ流れ込む燃焼排ガスGの流量をレキュペレータ7外部から連続的に増減調整することができる。連結棒18bを押し引きする構造としては、シール部材19をネジ構造とし、ラジアントチューブ1外部の連結棒18b端部にハンドル20等を取り付けるようにして、当該ハンドル20等を回転することによって押し引きするようにすれば、弁体18a位置の微調整やその位置の再現が容易になる。ハンドル20の代わりに、パルスモータ等を用いた回転駆動機構を設け、これにより弁体18aを自動的に駆動するようにしてもよい。これにより、例えば、燃焼排ガスが流れる配管のフランジに、多種類の口径のオリフィス板を交換自在に取り付けるなどして、燃焼排ガスの燃焼空気への混合量を調整する場合に比べて、配管のフランジを外し、オリフィス板を入れ替え、さらに再度フランジを接続するなどの煩雑な作業を不要とすることができ、配管を分解することなく簡単な操作で外部から燃焼排ガスの燃焼空気への混合量を適正に調節することができる。このような第2実施形態にあっても、上記第1実施形態と同様の作用効果を奏することはもちろんである。図3には、第3実施形態にかかるレキュペレータ7の装置例が示されている。第3実施形態は、第2実施形態のラジアントチューブ内蔵型のレキュペレータに代えて、炉壁21に直接燃焼管部2及び排気管部4を配設したレキュペレータ付きのバーナであって、要するにラジアントチューブ1のヒータ管部3を省略した形態となっている。この場合、排気ポート5には、排気用ブロア22が接続されて、燃焼排ガスGが排気管部4内に流通されるようになっている。このような第3実施形態であっても、上記実施形態と同様の作用効果を奏することはもちろんである。図4には、第4実施形態にかかるレキュペレータ7の装置例が示されている。第3実施形態に対し、第4実施形態では、連通管16を内管10の管軸方向に沿って延長することで、ニードル弁18の連結棒18bの長さ寸法を短縮可能としている。連結棒18bを短くすることで、高温によって生じる連結棒18bの曲がりや反りの影響を少なくすることができる。この場合、連通管16の開口端を、その管径を広げて内管10に接近させることで、エジェクタ17を構成することができ、上記実施形態に対し遜色なく、燃焼排ガスGを内管10内へ吸引することができる。従って、このような第4実施形態にあっても、上記実施形態と同様の作用効果を奏することはもちろんである。