"容量可変型圧縮機、室外熱交換器、膨張弁、室内熱交換器を環状に接続してなる冷媒回路を有する空気調和機であって、開閉弁を有し、前記膨張弁及び前記室内熱交換器との間に一端が接続され、他端が前記容量可変型圧縮機に接続されてガス冷媒を前記容量可変型圧縮機の圧縮途中の圧縮室にインジェクションするインジェクション回路と、前記容量可変型圧縮機の圧縮機性能曲線を示す圧縮機性能曲線データを格納する性能曲線データ格納部と、前記圧縮機性能曲線データ及び前記容量可変型圧縮機の回転数を取得して前記開閉弁及び前記容量可変型圧縮機の回転数を制御する制御部とを備え、前記制御部が、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における下がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を開放して、前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションし、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における上がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を閉じて前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションさせないというインジェクション制御を行うことを特徴とする空気調和機。前記制御部が、前記インジェクション制御の使用領域を、前記圧縮機性能曲線の最高効率点より効率が5降下した領域以上の範囲内とする請求項1記載の空気調和機。前記制御部が、前記インジェクション制御の使用領域を、前記容量可変型圧縮機における最大回転数と最小回転数の差分である回転数可動範囲の10以上の範囲内とする請求項1又は2記載の空気調和機。前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記インジェクション制御を行うことを特徴とする請求項1、2又は3記載の空気調和機。前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記インジェクション制御を行い、さらに、ガス冷媒が前記蒸発圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機の回転数を制御することを特徴とする請求項1、2、3又は4記載の空気調和機。前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記インジェクション制御を行うことを特徴とする請求項1、2又は3記載の空気調和機。前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記インジェクション制御を行い、さらに、ガス冷媒が前記凝縮圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機の回転数を制御することを特徴とする請求項1、2、3又は6記載の空気調和機。前記容量可変型圧縮機を複数備えていることを特徴とする請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の空気調和機。1又は複数の室内熱交換器を有する請求項8記載の空気調和機。前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記複数の容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御と、前記複数の容量可変型圧縮機の回転数制御を行い、さらに、前記蒸発圧力に達しない場合は前記複数の容量可変型圧縮機の運転台数を制御することを特徴とする請求項8又は9記載の空気調和機。前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記複数の容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御と、前記複数の容量可変型圧縮機の回転数の制御を行い、さらに、前記凝縮圧力に達しない場合は前記複数の容量可変型圧縮機の運転台数を制御することを特徴とする請求項8又は9記載の空気調和機。少なくとも1つの前記容量可変型圧縮機と、室外熱交換器とを有する複数の熱源ユニットと、前記複数の熱源ユニットと接続され、室内熱交換器を有する1又は複数の室内ユニットとを組み合わせて構成される請求項8、9、10又は11記載の空気調和機。1又は複数の前記容量可変型圧縮機と、1又は複数の運転容量が変化しない定速型圧縮機とを備え、前記制御部が、前記容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御及び前記容量可変型圧縮機の回転数の制御を行い、さらに、目標圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機及び前記定速型圧縮機の運転台数を制御することを特徴とする請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の空気調和機。容量可変型圧縮機、室外熱交換器、膨張弁、室内熱交換器を環状に接続してなる冷媒回路を有する空気調和機であって、開閉弁を有し、前記膨張弁及び前記室内熱交換器との間に一端が接続され、他端が前記容量可変型圧縮機に接続されてガス冷媒を前記容量可変型圧縮機の圧縮途中の圧縮室にインジェクションするインジェクション回路と、前記容量可変型圧縮機の圧縮機性能曲線を示す圧縮機性能曲線データを格納する性能曲線データ格納部と、前記圧縮機性能曲線データ及び前記容量可変型圧縮機の回転数を取得して前記開閉弁及び前記容量可変型圧縮機を制御する制御部とを備え、前記制御部が、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における下がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を開放して、前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションし、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における上がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を閉じて前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションさせないというインジェクション制御を行う機能をコンピュータに備えさせることを特徴とする判断プログラム。そこで本発明は、上記問題点を一挙に解決すべくなされたものであり、ガスインジェクション回路を備えた空気調和機において、圧縮機運転効率を低下させずに、必要な運転容量に応じた空調能力を供給する高効率冷凍サイクルを実現するものである。すなわち本発明に係る空気調和機は、容量可変型圧縮機、室外熱交換器、膨張弁、室内熱交換器を環状に接続してなる冷媒回路を有する空気調和機であって、開閉弁を有し、前記膨張弁及び前記室内熱交換器との間に一端が接続され、他端が前記容量可変型圧縮機に接続されてガス冷媒を前記容量可変型圧縮機の圧縮途中の圧縮室にインジェクションするインジェクション回路と、前記容量可変型圧縮機の圧縮機性能曲線を示す圧縮機性能曲線データを格納する性能曲線データ格納部と、前記圧縮機性能曲線データ及び前記容量可変型圧縮機の回転数を取得して前記開閉弁及び前記容量可変型圧縮機の回転数を制御する制御部とを備え、前記制御部が、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における下がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を開放して、前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションし、前記容量可変型圧縮機の回転数が前記圧縮機性能曲線における上がり勾配の回転数範囲内では、前記開閉弁を閉じて前記容量可変型圧縮機にガス冷媒をインジェクションさせないというインジェクション制御を行うことを特徴とする。このようなものであれば、予め格納された前記圧縮機性能曲線に基づき、前記圧縮機性能曲線の下がり勾配の回転数範囲内でインジェクション回路を開放することで圧縮機能力を増大し、圧縮機回転数を下げることで能力を低下させず、圧縮機効率の良い領域での運転が可能になる。また、前記圧縮機性能曲線の上がり勾配の回転数範囲内ではインジェクション回路を閉鎖し、圧縮機回転数を高くすることで圧縮機効率の良い領域での運転が可能になる。ここで、圧縮機性能の低下を防止し、かつ制御切換えによる冷媒回路の圧力変動を防止するためには、前記制御部が、前記インジェクション制御の使用領域を、前記圧縮機性能曲線の最高効率点より効率が5降下した領域以上の範囲内とすることが望ましい。さらに、圧縮機性能の低下を防止し、かつ制御切換えによる冷媒回路の圧力変動を防止するためには、前記制御部が、前記インジェクション制御の使用領域を、前記容量可変型圧縮機における最大回転数と最小回転数の差分である回転数可動範囲の10以上の範囲内とすることが望ましい。冷房時に要求される空調能力に対して、適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大を防止するためには、前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記インジェクション制御を行うことが望ましい。冷房時に要求される空調能力に対して、より適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大をより一層防止するためには、前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記インジェクション制御行い、さらに、ガス冷媒が前記蒸発圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機の回転数を制御することが望ましい。暖房時に要求される空調能力に対して、適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大を防止するためには、前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記インジェクション制御を行うことが望ましい。暖房時に要求される空調能力に対して、より適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大をより一層防止するためには、前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記インジェクション制御を行い、さらに、ガス冷媒が前記凝縮圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機の回転数を制御することが望ましい。より大容量な空調負荷に対応するためには、前記容量可変型圧縮機を複数備えていることが望ましい。様々な態様の空調負荷に対応するためには、1又は複数の室内熱交換器を有することが望ましい。大容量な空調負荷の場合において、冷房時に要求される空調能力に対して、適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大を防止するためには、前記制御部が、冷房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の蒸発圧力を算出し、ガス冷媒が前記蒸発圧力になるように前記複数の容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御と、前記複数の容量可変型圧縮機の回転数の制御を行い、さらに、前記蒸発圧力に達しない場合は前記複数の容量可変型圧縮機の運転台数を制御することが望ましい。大容量な空調負荷の場合において、暖房時に要求される空調能力に対して、適切な空調能力を確保し、過剰な空調能力による消費電力の増大を防止するためには、前記制御部が、暖房運転時に、室内負荷及び室外負荷に基づいて目標となる室内熱交換器におけるガス冷媒の凝縮圧力を算出し、ガス冷媒が前記凝縮圧力になるように前記複数の容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御と、前記複数の容量可変型圧縮機の回転数の制御を行い、さらに、前記凝縮圧力に達しない場合は前記複数の容量可変型圧縮機の運転台数を制御することが望ましい。より低コストで大容量の空調負荷に対応するためには、少なくとも1つの前記容量可変型圧縮機と、室外熱交換器とを有する複数の熱源ユニットと、前記複数の熱源ユニットと接続され、室内熱交換器を有する1又は複数の室内ユニットとを組み合わせて構成されるものが望ましい。他の構成として、1又は複数の前記容量可変型圧縮機と、1又は複数の運転容量が変化しない定速型圧縮機を備え、前記制御部が、前記容量可変型圧縮機において前記インジェクション制御及び前記容量可変型圧縮機の回転数の制御を行い、さらに、目標圧力に達しない場合は前記容量可変型圧縮機及び前記定速型圧縮機の運転台数を制御する方法でも低コストで大容量の空調負荷に対応することができる。このように構成した本発明によれば、予め格納された前記圧縮機性能曲線に基づき、前記圧縮機性能曲線の下がり勾配の回転数範囲内でインジェクション回路を開放することで圧縮機能力を増大し、圧縮機回転数を下げることで能力を低下させず、圧縮機効率の良い領域での運転が可能になる。また、前記圧縮機性能曲線の上がり勾配の回転数範囲内ではインジェクション回路を閉鎖し、圧縮機回転数を高くすることで、圧縮機効率の良い領域での運転が可能になる。したがって、圧縮機運転効率を低下させずに、必要な運転容量に応じた空調能力を供給する高効率冷凍サイクルを実現することができる。以下に本発明の実施形態について図面を参照して説明する。<第1実施形態>第1実施形態における空気調和機は、図1に示すように、室外ユニット101と室内ユニット201とを有し、室外ユニット101と室内ユニット201とを接続する液配管10とガス配管11と、室外ユニット101及び室内ユニット201の各部を制御する制御装置301とを備えたものである。室外ユニット101は、アキュムレータ15と、容量可変型圧縮機1と、油分離器2と、逆止弁3と、四方弁4の順に接続された冷媒圧縮回路L1を有し、熱交換器5と、電動膨張弁7と、過冷却器8とが設けられ液配管10へ接続される熱源側回路L2と、過冷却器8と液配管10の間で分岐され、電動膨張弁9と、電動弁16と、電動弁17とを有し、容量可変型圧縮機1に接続され、制御装置301によって制御されるガスインジェクション回路L3とを有する。なお、四方弁4にはガス配管11が接続されている。室内ユニット201は、電動膨張弁12と、室内熱交換器13と、室内送風機14とを備える。制御装置301は、CPU、メモリ、I/Oチャネル、ディスプレイ等の出力機器、キーボードなどの入力機器、ADコンバータ等を有したいわゆる専用ないし汎用のコンピュータであり、前記メモリに格納した制御プログラムにしたがってCPUやその周辺機器が動作することによって、室外ユニット101と室内ユニット201の各部を制御するとともに、性能曲線データ格納部302と制御部303としての機能を発揮する。性能曲線データ格納部302は、容量可変型圧縮機1の圧縮機性能曲線を示す圧縮機性能曲線データを予め格納しているものである。制御装置301は、性能曲線データ格納部302に格納されている圧縮機性能曲線データ及び容量可変型圧縮機1の回転数を取得して、電動弁16及び電動弁17の開閉を制御し、さらに容量可変型圧縮機1の回転数を制御するものである。制御装置301が行う制御は、容量可変型圧縮機1の回転数が前記圧縮機性能曲線データにおける下がり勾配の回転数範囲内では電動弁17を閉鎖し電動弁16を開放して容量可変型圧縮機1にガス冷媒をインジェクションし、容量可変型圧縮機1の回転数が前記圧縮機性能曲線データにおける上がり勾配の回転数範囲内では、電動弁16を閉鎖し電動弁17を開放して容量可変型圧縮機1にガス冷媒をインジェクションしないというインジェクション制御を行うものである。次に冷媒圧縮回路L1における冷媒の流れを説明する。複数の容量可変型圧縮機1から吐出された冷媒ガス及び容量可変型圧縮機1内部から排出された油は、油分離器2を通過する際に冷媒と油に分離され、油と分離された冷媒は逆止弁3を通り四方弁4へ流入する。次に制御装置301によるガスインジェクション回路L3の制御方法について説明する。ガスインジェクション回路における冷媒の流れを図2に示す。ガスインジェクションを使用する場合には、電動弁17が閉鎖され、電動弁16が開放されることで、過冷却器8の下流側で分岐され電動膨張弁9により減圧された低圧冷媒が容量可変型圧縮機1に流入する。また、制御装置301が電動膨張弁9の開度を調整し、電動弁16に至る冷媒の過熱度が目標過熱度を満足するように冷媒の流量を制御する。これにより、圧縮機能力を制御できるようになり、圧縮機回転数が下がることによる能力の低下を発生させず、圧縮機効率の良い領域での運転が可能になる。また、ガスインジェクションを使用しない場合には電動弁16が閉鎖され、電動弁17を開放する。したがって、過冷却器8の下流側で分岐され電動膨張弁9により減圧された低圧冷媒が、電動弁17を通りアキュムレータ15に戻される。さらに、制御装置301が過冷却器8を通過して液配管10に至る前の冷媒温度から目標過熱度を算出し、電動弁17に至る冷媒の過熱度が目標過熱度を満足するように電動膨張弁9の開度を調整し冷媒の流量を制御する。これにより、ガスインジェクションの使用なしでも圧縮機運転効率の向上と低圧圧力損失低減で効率向上の効果が見込める。次に冷房運転時の冷媒の流れを図3に示す。冷房運転時には、四方弁4を通過した冷媒が熱源側回路L2へ流入し、室外熱交換器5に流入した冷媒は室外送風機6によって送風される室外空気との熱交換により凝縮される。凝縮された冷媒ガスが、電動膨張弁7で流量制御され、過冷却器8を通過する。冷媒は過冷却器8を通過する際に、過冷却器8の下流側で分岐され電動膨張弁9により減圧された低圧冷媒と熱交換することで過冷却される。過冷却器8を出た冷媒は接続管10を通り室内ユニット201に流入する。室内ユニット201に流入した冷媒は電動膨張弁12にて減圧され、任意の乾き度に制御され、室内熱交換器13を通過する。室内送風機14にて室内ユニット201内部に送風された室内空気が室内熱交換器13と熱交換することで室内空気温度を下げることができる。室内ユニット201を通過した冷媒はガス配管11を通り室外ユニット101に流入し、四方弁4を通過してアキュムレータ15に流入する。アキュムレータ15は液冷媒とガス冷媒を分離する機能を有しており、適度な過熱度のガス冷媒が圧縮機1の吸入口に戻され、冷凍サイクルを実現している。次に暖房運転時の冷媒の流れを図4に示す。暖房運転時には、四方弁4を通過した冷媒がガス配管11を通り、室内ユニット201に流入し、室内熱交換器13にて室内送風機14によって送風される室内空気との熱交換により室内空気温度が上昇する。室内熱交換器13を通過した冷媒は電動膨張弁12にて任意の過冷却度に制御され、液配管10を通り室外ユニット101に流入する。室外ユニット101では直接過冷却器8へ流入する熱源側回路L2と、電動膨張弁9により減圧されたのち過冷却器8へ流入する回路とに分岐される。直接過冷却器8を通過した冷媒は、電動膨張弁7にて減圧され、任意の乾き度に制御されて、室外熱交換器5に流入し、室外熱交換器5にて室外送風機6によって送風される室外空気との熱交換を行う。熱交換した冷媒は四方弁4を通過しアキュムレータ15に流入する。アキュムレータ15は液冷媒とガス冷媒を分離する機能を有しており、適度な過熱度のガス冷媒が圧縮機1の吸入口に戻され、冷凍サイクルを実現している。電動膨張弁9により減圧されたのち過冷却器8へ流入する冷媒は過冷却器8にて直接過冷却器8を通る冷媒と熱交換し、電動膨張弁の開度を調整し冷媒流量を制御することで、熱交換後の冷媒を任意の過熱度に制御する。これにより室外熱交換器5へ流れる冷媒量を低減できるため、圧力損失の低減による効率向上効果が得られる。次にスクロール型圧縮機内の圧縮室内の構造を図5に示す。固定スクロール21の内部と、電動機によって回転制御される旋回スクロールによって形成される圧縮室で圧縮された冷媒が吐出口22より吐出される。このときガスインジェクション口24からインジェクションされた冷媒が圧縮室中間部23に流入することで2段圧縮サイクルが可能になる。図6はガスインジェクションを使用する場合と使用しない場合での圧力-エンタルピ線図を示す。ガスインジェクションを使用する場合には圧縮機中間部23に冷媒がインジェクションされることにより、圧縮機内部の冷媒循環量が増加するため、圧縮機回転数を固定した場合には高圧圧力が上昇し、低圧圧力が低下する傾向がある。これにより空調能力の入力電力増加が発生するため、この段階では消費電力を低減できているとは言い難い。しかしながら、圧縮機回転数を制御し、圧力上昇を抑制した場合、同程度の冷凍能力では圧縮機軸力が2段圧縮の部分で減少するため、入力電力の低減を可能にし、消費電力を低減させることができる。図6で示した通り、ガスインジェクションの効果として空調能力の増大が可能であることから、空調能力を同等とした場合、ガスインジェクションを使用する場合の方が圧縮機回転数を低減できるので、ガスインジェクション使用しない場合に対して圧縮機効率の面で有利である。図7に高圧圧力時の容量可変型圧縮機の効率分布図を示す。この分布図の圧力比ε1線上の効率曲線を抽出したものを図8に示す。効率曲線分布は使用される圧縮機内の電動機特性、圧縮室設計値、機械損失及び漏れ損失等により勾配やピーク値は異なるが、特徴により大まかに領域を分類することができる。効率曲線分布は、ある圧力条件下で一定区間、効率の高い高効率領域と、回転数上昇に伴い、電動機効率の低下や機械損失の増大等によって圧縮機効率が低下する効率低下領域と、回転数減少により電動機効率の低下や機械損失等の相対的比率の拡大により圧縮機効率が低下し、逆に言えば回転数増加により圧縮機効率が上昇可能な効率上昇領域とに分けられる。効率上昇領域では圧縮機回転数を増加させると圧縮機効率が上昇し、効率低下領域では圧縮機回転数を減少させると圧縮機効率が上昇する。また、高効率領域では圧縮機回転数を保持することにより圧縮機効率が高い状態を維持できる。さらに、例えば効率上昇領域においてガスインジェクションを使用することでさらに空調能力が増大させることができる。しかしながら、効率上昇領域においてガスインジェクションを使用すると必要な運転容量に対して過剰な空調能力となる場合がある。そこで圧縮機回転数を低下させて空調能力を調整すると、圧縮機の効率が低下する。図9にガスインジェクション制御のフローチャートを示す。圧縮機の効率を低下させずにガスインジェクションを効果的に使用するためには、ガスインジェクションOFFの状態ステップS1から、制御装置301が予め記憶された圧縮機性能曲線データと運転中の圧縮機回転数から現在の圧縮機運転領域を判断しステップS2、高効率領域であるかどうかを判断するステップS3。高効率領域でなければ効率低下領域であるかどうかを判断するステップに進みステップS8、高効率領域であればガスインジェクションがONであるかどうかを判断するステップに進むステップS4。このステップS4では、ガスインジェクションがONであるかどうかを判断し、ガスインジェクションがONであればガスインジェクションONを維持しステップS7、ガスインジェクションがOFFであればガスインジェクションOFFを維持するステップS5。一方、ステップS8では、効率低下領域であるかどうかを判断し、効率低下領域でない場合はガスインジェクションOFFを維持しステップS9。効率下降領域である場合はガスインジェクションをONにするステップS10。ステップS6では、ステップS5にてガスインジェクションOFFが維持された場合はガスインジェクション制御を終了しステップS11、そうでない場合はステップS2に戻る。このように構成した第1実施形態に係る空気調和機によれば、ガスインジェクション回路を備え、圧縮機性能曲線データと運転中の圧縮機回転数から現在の圧縮機運転領域を判断し、性能曲線の下がり勾配の回転数範囲内ではインジェクション回路を開放し、性能曲線の上がり勾配の回転数範囲内ではインジェクション回路を閉鎖することで、ガスインジェクション使用時と不使用時を切り分け、圧縮機の効率が高くなるように空気調和機を運転することができる。したがって、圧縮機運転効率を低下させずに、必要な運転容量に応じた空調能力を供給する高効率冷凍サイクルを実現することができる。次に、効率低下領域と効率上昇領域において、効率の良いガスインジェクション使用領域の選定方法について説明する。圧縮機効率曲線を図10に示す。このときの最高効率点ηmaxからの効率低下率をη1[]とすると、図10の圧縮効率曲線上の交点から効率低下率η1[]以内の回転数領域であるN1≦N≦N2の領域を求めることができる。ただし効率低下率η1[]は小さいほどより早くガスインジェクション使用サイクルに移行できるが、N1とN2の間隔が狭すぎるとガスインジェクションの切換えによるサイクル変動が予想され、これに圧縮機回転数で補正した場合にはハンチング現象が顕著になる。したがって、ハンチング現象を防止するための回転数領域ΔNを決定する必要がある。ΔNを決定する因子としては圧縮機の通常運転時の最小回転数Nmin、最大回転数Nmaxの差分に対して一定比率を確保するように選定すれば良いが、ビル用マルチエアコンの場合、全負荷に対して10~15程度の回転数変動は室内機台数変化意外の安定時においても起こりうる。ΔNを下記の式より算出することができる。ΔN=0.10~0.15×Nmax-Nmin式1係数0,10~0.15は圧縮機運転範囲における変動を吸収する領域である。算出したN3、N4を図11に示す。図12は効率低下率η1[]から算出したN1、N2と、式1から算出したN3、N4を比較したものである。N1≦N3、N2≧N4の場合はN3、N4を高効率領域として選定する。N1≧N3、N2≦N4の場合は効率低下率η1[]が5を超えた領域でガスインジェクションを使用するとインジェクションサイクルによる性能向上効果が著しく低下するため、圧縮機モータの選定やインバータ等の回転数制御範囲の調整を行うことでより効率の高いサイクルを実現できる。このようなガスインジェクション使用領域の選定方法を用いた空気調和機によれば、ガスインジェクションを行う回転数領域を効率低下率又は回転数制御範囲から高効率領域を決定し選定することで、より効率の良い冷凍サイクルを実現するとともに、ガスインジェクション制御切換えによる圧力変動などのハンチング現象を防止できる。次に、冷房条件下での室内負荷に応じた空調能力抑制制御について説明する。図13に冷房標準条件外気温度35°C、室内温度27°Cで運転中の空気調和機において室内負荷を100→75→50→25と変化させた場合の蒸発圧力の変化を示す。室内空気温度を一定に保った場合、制御技術による設定温度と吸い込み空気温度から圧縮機運転容量を決定する場合、室内運転容量の低下に伴い吸入圧力が低下し、冷房能力は運転室内負荷に対して過剰となる傾向がみられる。このため吹き出し温度の低下による必要以上の冷風感や消費電力の増大につながる。これに対して目標蒸発圧力に対してのフィードバック制御を採用し、かつ、室内負荷や外気温度に対して図18に記載のように目標蒸発圧力を変更することで過剰能力を抑制することができる。この目標蒸発圧力に合わせてガスインジェクション制御を行うことで省エネルギー運転が可能になる。冷媒圧力が目標蒸発圧力に対してガスインジェクション制御のみでは目標蒸発圧力に達しない場合は圧縮機回転数を調整し、冷媒圧力が目標蒸発圧力に達するように調整する。このような空調能力抑制制御を用いた空気調和機によれば、冷房条件下における運転において、蒸発圧力を目標圧力として設定し、フィードバック制御を行い室内負荷及び室外負荷から逐次目標蒸発圧力を変更し、目標蒸発圧力に合わせてガスインジェクション制御及び圧縮機回転数制御を行うことで、異なる運転容量に応じることが可能な高効率冷凍サイクルを実現し、過剰能力を抑制することができる。次に、暖房条件下での室内負荷に応じた空調能力抑制制御について説明する。図14に暖房標準条件外気温度7°C、室内温度20°Cで運転中の空気調和機において室内負荷を100→75→50→25と変化させた場合の凝縮圧力の変化を示す。室内空気温度を一定に保った場合、制御技術による設定温度と吸い込み空気温度から圧縮機運転容量を決定する場合では、75負荷において過剰能力となる傾向がみられる。また、図15に示すように暖房時は外気温度の上昇に伴い能力過剰となる傾向もみられる。これに対して目標凝縮圧力に対してのフィードバック制御を採用し、かつ、室内負荷や外気温度に対して図19に記載のように目標凝縮圧力を変更することで過剰能力を抑制することができる。この目標凝縮圧力に合わせてガスインジェクション制御を行うことで省エネルギー運転が可能になる。冷媒圧力が目標凝縮圧力に対してガスインジェクション制御のみでは目標凝縮圧力に達しない場合は圧縮機回転数を調整し、冷媒圧力が目標凝縮圧力に達するように調整する。このような空調能力抑制制御を用いた空気調和機によれば、暖房条件下における運転において、凝縮圧力を目標圧力として設定し、フィードバック制御を行い室内負荷及び室外負荷から逐次目標凝縮圧力を変更し、目標凝縮圧力に合わせてガスインジェクション制御及び圧縮機回転数制御を行うことで、異なる運転容量に応じることが可能な高効率冷凍サイクルを実現し、過剰能力を抑制することができる。<第2実施形態>図16に第1実施形態に記載の室外ユニットを複数台連結した場合の空気調和機を示す。このように複数の熱源ユニットを外部接続し、1系統の空調システムとして使用するためには、空調の大容量化に対して基準となる熱源ユニットの接続台数増加によって対応できるため、メーカー側ではキャビネットサイズの異なる熱源ユニットを複数用意する必要が無く、熱源ユニットの標準化によるコストメリットがある。また、施工作業する場合において、標準寸法及び質量の熱源ユニットを運搬できるため、搬入経路の確認及び確保が容易にできる。さらに、熱源ユニットを複数接続できれば、空調負荷の制限なく、高効率冷凍サイクル運転による年間消費電力の削減が可能であり、経済的なメリットや環境負荷低減に有利である。図16において1a、1b及び1c、1dはインバータ制御等により任意の回転数制御が可能な容量可変型圧縮機であり、1aと1b及び1cと1dはそれぞれ同一熱源側ユニット内にあるため、アキュムレータからの冷媒分流や冷凍機油を均等に配分するために同行程容積であり、かつ回転数差の近い運転を行うことが望ましい。熱源ユニット101と102は外部接続されることで1つの冷凍サイクルを形成する。このため配管連結部での冷媒及び油の分流を均等化するために熱源ユニット101、102の圧縮機循環量は出来る限り同一にするのが望ましく、熱源ユニット101と熱源ユニット102の空調能力に差異がある場合、その空調能力の比率に合わせてそれぞれの圧縮機循環量が決定される。しかしながら、この場合においても各熱源ユニット間の圧縮機循環量差が大きくなると冷凍機油分配に対して分配悪化の原因となることから、各熱源ユニットの圧縮機循環量差は一定の範囲内に収まるように熱源ユニットの圧縮機容量上限を制限する必要がある。冷房運転時において、熱源側ユニット101及び熱源側ユニット102内のそれぞれ圧縮機から吐出した冷媒が熱交換器5にて凝縮され、過冷却器8を通過して過冷却された冷媒は外部接続された液配管10を通過して利用側ユニット201に流入する。利用側ユニット201では使用状況に応じて電動弁12が制御されることで冷媒が任意の過熱度で熱交換器13へ流入し、送風機14によって送風される室内空気と熱交換する。熱交換器13から出た冷媒はガス配管11を通り、熱源ユニット101及び102のそれぞれの圧縮機循環量に応じて分配され流入する。流入した冷媒はアキュムレータ15によって気液分離され圧縮機1に吸入される。また、停止信号が送られた利用側ユニットについては、電動弁12を閉鎖することで冷媒の流れを遮断し、熱交換器13での室内空気との熱交換が無くなるため、余分な空調負荷を削減できる。利用側ユニット201の使用状況に応じて、熱源ユニット101及び熱源ユニット102の空調能力を低減させる必要があるが、このとき熱源ユニット101の熱交換容量が大きすぎる場合に高圧圧力が過剰に低下し必要な差圧が確保できなくなる場合がある。これは圧縮機信頼性上も不利であり、また配管が長い場合や熱源ユニット101及び熱源ユニット102と利用側ユニット201の高低差が大きい場合に冷媒循環ができず、高低差の大きい利用側ユニット201だけに局所的な能力不足を招く恐れがある。このため、熱源ユニット101及び熱源ユニット102は運転時間が均等になるようにローテーション制御された上で熱源ユニット101及び熱源ユニット102のどちらかを停止する。したがって複数の熱源ユニット全体の熱交換容量を利用側ユニット容量に必要な分まで低減し、高圧圧力の過剰な低下を防止する。また、運転中の熱源ユニットについては送風機6の風量を調整して目標高圧を維持するように制御する。さらに、圧縮機1が全停止した熱源ユニットについては送風機6を停止するとともに、電動制御弁7及び電動制御弁9を閉鎖することで運転中の熱源ユニットによって作られる高圧冷媒の流入を遮断する。暖房運転時において、熱源側ユニット101及び熱源側ユニット102内のそれぞれ圧縮機から吐出した冷媒はガス配管11を通り利用側ユニット201へ流入する。送風機14によって送風される室内空気と熱交換し、凝縮された冷媒は過冷却度を保つよう電動膨張弁12にて制御される。利用側ユニット201から出た冷媒は液配管10を通り、熱源ユニット101及び102のそれぞれの圧縮機循環量に応じて分配され流入する。熱源ユニットに流入した冷媒は過冷却器8を通り、電動弁7にて任意の過熱度に制御され、送風機6から送風された室外空気と熱交換器5で熱交換される。熱交換された冷媒はアキュムレータ15にて気液分離され圧縮機1に吸入される。また、停止信号が送られた利用側ユニット201については、電動膨張弁12を閉鎖することで冷媒の流れを遮断し、かつ送風機14を停止させることで余分な熱交換を抑え暖房能力を削減することができる。利用側ユニット201の使用状況に応じて、熱源ユニットの暖房能力を低減させる必要があるが、このとき熱源ユニットの熱交換容量が大きすぎる場合に低圧圧力の過剰な上昇が発生し、必要な差圧が確保できなくなる場合や高圧上昇による運転停止を招く恐れがある。これは冷房運転時同様に圧縮機信頼性上も不利であり、また配管が長い場合や熱源ユニットと利用側ユニットの高低差が大きい場合に冷媒循環ができず、高低差の大きい利用側ユニットだけに局所的な能力不足を招く恐れがある。このため、熱源ユニット101及び熱源ユニット102は運転時間が均等になるようにローテーション制御された上で熱源ユニット101及び熱源ユニット102のどちらかを停止する。したがって熱源ユニットの熱交換容量を利用側ユニット容量に必要な分まで低減し、低圧圧力の過剰な上昇を防止する。また、運転中の熱源ユニットについては送風機6の風量を調整して目標低圧を維持するように制御する。さらに、圧縮機1が全停止した熱源ユニットについては送風機6を停止するとともに、電動制御弁7及び電動制御弁9を閉鎖することで運転中の熱源ユニットによって作られる高圧冷媒の流入を遮断する。図17に2台の圧縮機を備えた熱源ユニットが2台接続した場合の圧縮機容量制御を示す。図17に記載の通り、圧縮機容量は利用側運転容量によって図18又は図19に記載の目標圧力に基づき算出されるが、空気条件などの室内負荷が一定の場合、利用側運転容量に比例して圧縮機容量は増加する必要がある。熱源ユニットが1ユニットのみ運転しており、この熱源ユニット内の圧縮機が1台運転時の場合において、利用側運転容量の増加により予め決められた圧縮機台数増加容量を超えた時、運転圧縮機台数を2台に増加させる。また、利用側運転容量の増加により予め決められた熱源ユニット増加容量を超えた場合は、運転熱源ユニットを2ユニットに増加させる。これにより、利用側運転容量の増加による圧縮機容量の増加に対応する。利用側運転容量の減少にともない圧縮機容量を減少させる場合、容量可変型圧縮機の回転数を制御して対応するが、利用側運転容量の減少による予め決められた圧縮機台数減少容量を下回った場合には圧縮機運転台数を4台から2台に減少させる。また、利用側運転容量の減少により予め決められた熱源ユニット減少容量を下回った場合は、運転を継続する側の熱源ユニットの運転圧縮機台数を2台にした上で、運転熱源ユニットを1ユニットに減少させる。さらに利用側運転容量が減少し、予め決められた圧縮機台数減少容量を下回った場合には圧縮機運転台数を1台に減少させる。これにより熱源ユニット容量と圧縮機循環量のバランスを保ち、冷房時の高圧圧力低下や、暖房時の低圧圧力上昇を防ぐことができる。前記圧縮機増加容量のしきい値と前記圧縮機減少容量のしきい値との間、前記熱源ユニット増加容量のしきい値と前記熱源ユニット減少容量のしきい値との間に差分を持たせることで微小な利用側運転容量変動に対して運転圧縮機台数や運転熱源ユニット数の過剰な増減を抑制させることができる。図14の場合、圧縮機容量を同一とし、かつ熱源ユニットが同容量の場合を示したが、この場合熱源ユニットへの冷媒や油の流入を均等にするため、前記記載の通り各圧縮機は同程度の回転数でする必要があるため運転中の熱源ユニット内圧縮機台数は同じにする必要があるが、熱源ユニット容量が異なり、搭載する圧縮機容量が異なる場合、その運転容量比率に応じて圧縮機運転回転数が制御されるため、例えば2台の圧縮機が運転中の熱源ユニットと、1台の圧縮機が運転中の熱源ユニットが同時に運転する場合もありうる。この場合もそれぞれの熱源ユニット増加/減少しきい値を設定することで容易に必要な圧縮機容量に制御可能である。また図17は複数圧縮機が全て容量可変型圧縮機の場合を示しているが、1台を容量可変型、残りを定速型圧縮機として容量可変型圧縮機の回転数と、定速型圧縮機の運転台数を制御することも同様の方法で可能である。図20は圧縮機の運転状態とガスインジェクション制御について電動弁16及び電動弁17の制御について示す。1台の熱源ユニット内に複数の圧縮機が備えられている場合、運転中の圧縮機台数の増減が発生する。よってそれぞれの圧縮機に対応してガスインジェクション用の電動弁16を制御する必要がある。図20の記号は図16の記号と対応しており、圧縮機1aと電動弁16a、圧縮機1bと電動弁16bはそれぞれ配管によって接続されている。圧縮機1a及び圧縮機1bがともに運転停止中の場合、熱源ユニット101は停止中であるため、電動弁16a及び16bは閉鎖される。また、圧縮機1a及び圧縮機1bがともに運転中の場合には図9の制御に従いガスインジェクションのON/OFF信号が発信され電動弁16a及び16bは開閉される。圧縮機1aまたは圧縮機1bのどちらかが停止した場合には停止した圧縮機に接続された電動弁19は常に閉鎖状態であり運転中の圧縮機に接続された電動弁19のみが開閉制御される。図21はガスインジェクション用の電動弁16と制御切換え用の電動弁17の制御について示す。電動弁17は前記電動弁16の開閉状態をみて制御しており、同一熱源ユニット内のガスインジェクション用電動弁16のいずれかが開放状態であるならば閉鎖状態であり、同一熱源ユニット内の全ての電動弁電動弁19が閉状態の場合のみ伝送弁20は開状態となる。このように構成した第2実施形態に係る空気調和機によれば、複数台の熱源ユニットを外部接続して1系統の空調システムを構築するマルチ型空調システムにおいて、複数の利用側ユニット201の運転状況に合わせてインジェクション回路をもつ複数の圧縮機容量制御をする場合に、圧縮機効率の高い省エネルギー運転を可能とし、利用側負荷容量の制限無く年間消費電力等が低減できるため、経済的なメリットや環境負荷低減を実現するのに好適である。<その他の変形実施形態>なお、本発明は前記実施形態に限られるものではない。例えば利用側運転容量が小さい場合は、第1実施形態において容量可変型圧縮機は1台でも良いし、利用側の状況によって室内ユニットは1台でも良い。また、第1実施形態において、室外側ユニット内の圧縮機の1台が容量可変型、もう一台が定速型の圧縮機であっても良い。その他、本発明は前記実施形態に限られず、その趣旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であるのは言うまでもない。"