構造物の直下地盤を地盤改良し前記構造物を支持する地盤改良構造体と、前記構造物の荷重を受ける前記地盤改良構造体の内部に混入された補強用の繊維と、を有する繊維混入改良体。前記地盤改良構造体は、柱状に構築された地盤改良体の外周面をラップさせ平面視が格子状とされた地盤改良柱列壁であり、前記地盤改良柱列壁の交差部には、前記繊維が混入されている請求項1に記載の繊維混入改良体。前記交差部は、前記地盤改良柱列壁が交差する位置の前記地盤改良体である交差位置改良体、前記交差位置改良体と隣接する複数個の地盤改良体である隣接改良体、又は前記交差位置改良体と前記隣接改良体の両方を含む交差隣接改良体である請求項2に記載の繊維混入改良体。前記交差位置改良体の位置には杭が建て込まれている請求項3に記載の繊維混入改良体。前記杭は地盤改良体で構築されている請求項4に記載の繊維混入改良体。前記地盤改良構造体は、柱状に構築された地盤改良体の杭であり、前記杭の内部には前記繊維が混入されている請求項1に記載の繊維混入改良体。前記杭が斜めに構築された斜め杭である請求項6に記載の繊維混入改良体。前記繊維は、繊維素材の太さに対する長さの比率が1000以上に調整されたポリプロピレン繊維であり、前記ポリプロピレン繊維が前記地盤改良体に、体積比で0.4~2.0の範囲内で混入されている請求項2~7のいずれか1項に記載の繊維混入改良体。本発明は、上記事実に鑑み靭性の高い地盤改良体及び地盤改良柱列壁を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明に係る繊維混入改良体は、構造物の直下地盤を地盤改良し前記構造物を支持する地盤改良構造体と、前記構造物の荷重を受ける前記地盤改良構造体の内部に混入された補強用の繊維と、を有することを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、補強用の繊維が、構造物を支持し構造物の荷重を受ける地盤改良構造体の内部に混入されている。この結果、混入された繊維が地盤改良構造体の変形を抑制するよう作用して、水平方向の変形に追従可能な特性が付加される。即ち、地盤改良構造体の靭性が増大される。これにより、繊維混入改良体に構造物を支持させることができる。更に、例えば、地盤改良構造体の構築量を少なくすることができる。また、地盤改良構造体の靭性が増大した結果、接合部材を使用して地盤改良構造体と構造物を接合した場合において、接合部に応力が集中しても、接合部材が応力を伝達することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の繊維混入改良体において、前記地盤改良構造体は、柱状に構築された地盤改良体の外周面をラップさせ平面視が格子状とされた地盤改良柱列壁であり、前記地盤改良柱列壁の交差部には、前記繊維が混入されていることを特徴としている。請求項2に記載の発明によれば、地盤改良柱列壁は、柱状に構築された地盤改良体の外周面同士をラップさせ、平面視が格子状に構築されている。このとき、地盤改良柱列壁の交差部に繊維が混入されている。即ち、地盤改良柱列壁に水平力が作用したとき、交差部に応力が集中する。このため、交差部に高い強度が要求される。繊維で交差部の地盤改良柱列体を補強することにより、地盤改良体の構築本数を増やさずに、交差部の靭性を高め、結果的に地盤改良柱列壁の強度を高くすることができる。また、靭性を高めた交差部に構造物の鉛直荷重を負担させることができる。これにより、杭の負担を軽減できる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の繊維混入改良体において、前記交差部は、前記地盤改良柱列壁が交差する位置の前記地盤改良体である交差位置改良体、前記交差位置改良体と隣接する複数個の地盤改良体である隣接改良体、又は前記交差位置改良体と前記隣接改良体の両方を含む交差隣接改良体であることを特徴としている。請求項3に記載の発明によれば、交差部には、地盤改良柱列壁が交差する位置に構築された地盤改良体である交差位置改良体と、交差位置改良体と隣接する複数個の地盤改良体である隣接改良体と、交差位置改良体と隣接改良体の両方を含む交差隣接改良体の全てが含まれる。これにより、要求される強度に対応して交差部を補強することができる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の繊維混入改良体において、交差位置改良体の位置には杭が建て込まれていることを特徴としている。請求項4に記載の発明によれば、杭が地盤改良柱列壁の交差位置改良体の位置に建て込まれている。これにより、杭の周囲の液状化が防止され、継続して構造物を支持することができる。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載の繊維混入改良体において、前記杭は地盤改良体で構築されていることを特徴としている。杭を、繊維で補強された繊維混入改良体で構築することにより、例えば、従来の既成杭等で構築する場合と比較して、杭の施工コストを低減することができる。請求項6に記載の発明は、請求項1に記載の繊維混入改良体において、前記地盤改良構造体は、柱状に構築された地盤改良体の杭であり、前記杭の内部には前記繊維が混入されていることを特徴としている。請求項6に記載の発明によれば、杭が繊維で補強された地盤改良体で構築されている。これにより、例えば従来の既成杭等で構築する場合と比較して、杭の施工コストを低減することができる。また、地盤が軟弱地盤でない場合においても、地盤改良体で構築された杭で、構造物の鉛直荷重と地震時等の水平力を負担させることができる。なお、繊維は、例えば、杭上部の構造物との接合部にのみ、若しくは構造物の変位により大きく曲げモーメントを受ける杭上部にのみ混入させてもよい。補強が必要な範囲のみ補強することで、繊維の混入量を減らすことができる。請求項7に記載の発明は、請求項6に記載の繊維混入改良体において、前記杭が斜めに構築された斜め杭であることを特徴としている。請求項7に記載の発明によれば、斜め杭が、繊維で補強された地盤改良体で斜めに構築されている。これにより、構造物を支持し水平力に対して効果的に抵抗できる。また、地盤が軟弱地盤でない場合においても、繊維混入改良体で構築された斜め杭で、構造物の鉛直荷重と地震時等の水平力を負担させることができる。なお、繊維は、杭上部の構造物との接合部にのみ、若しくは構造物の変位により大きく曲げモーメントを受ける部分にのみ混入させてもよい。補強が必要な範囲のみ補強することで、繊維の混入量を減らすことができる。請求項8に記載の発明は、請求項2~7のいずれか1項に記載の繊維混入改良体において、前記繊維は、繊維素材の太さに対する長さの比率が1000以上に調整されたポリプロピレン繊維であり、前記ポリプロピレン繊維が前記地盤改良体に、体積比で0.4~2.0の範囲内で混入されていることを特徴としている。請求項8に記載の発明によれば、繊維素材の太さに対する長さの比率が1000以上に調整されたポリプロピレン繊維が、体積比で0.4~2.0の範囲内で地盤改良体に混入されている。適切な寸法で、適切な量が混入されたポリプロピレン繊維が、引張力に抵抗する。これにより、地盤改良体の変形を抑制することができる。本発明は、上記構成としてあるので、靭性の高い地盤改良体及び地盤改良柱列壁を提供することができる。第1の実施の形態図1、図2に示すように、第1の実施の形態に係る繊維混入改良体10は、図示しない構造物の直下地盤に地盤改良して構築された地盤改良構造体13であり、地盤改良構造体13は、地盤改良柱列壁14を有している。図1は地盤改良構造体13の斜視図であり、図2は地盤改良構造体13の交差部24の平面図である。地盤改良柱列壁14は、地盤改良体12の隣接する外周面同士をラップさせ、連続した壁状に構築され、格子状に配置されている。地盤改良柱列壁14の上部には、構造物が構築され、構造物からの荷重の一部を地盤改良柱列壁14が負担する。ここに、地盤改良体12は、後述するオーガで地盤を掘削し、掘削された原地盤とセメントミルクを攪拌混合して円柱状に構築される。交差部24の地盤改良体12の内部には、補強用の繊維22が混入されている。交差部24は、図2Aに示すに示すように、2つの地盤改良柱列壁14同士が交わる部分である。具体的には、2点鎖線で囲まれた範囲である。即ち、交差部24の中央部の地盤改良体12である交差位置改良体12aと、交差位置改良体12aを囲んで設けられ、交差位置改良体12aと外周面をラップさせた地盤改良体12である隣接改良体12bと、で構成されている。なお、交差位置改良体12aと隣接改良体12bを合計した地盤改良体12を交差隣接改良体と呼ぶことにする。このような構成とすることにより、混入された繊維22が地盤改良柱列壁14の交差部24の靭性を増大させ、地盤改良柱列壁14の変形を抑制する。この結果、地震時の水平力が作用して交差部24に応力が集中しても、地盤改良柱列壁14の破損を抑制でき、地盤の液状化が防止される。更に、交差部24における補強用の地盤改良体12の構築本数を少なくすることができる。また、地盤改良柱列壁14の交差部24に、構造物の鉛直荷重を負担させることができる。このとき、靭性を増大させた地盤改良柱列壁14の交差部24に、構造物と地盤改良柱列壁14を接合する図示しない接合部材を設けることができる。これにより、地震等の水平力が作用しても、補強された交差部24が水平力に抵抗し、接合部材が応力を伝達することができる。この結果、構造物を支持する図示しない杭の負担を軽減できる。なお、図2Aでは、隣接改良体12bは、交差位置改良体12aと外周面を直接ラップさせた4個のみとされている。しかし、この構成に限定されることはなく、例えば、図2Bに示すように、隣接改良体12bと隣接し直接ラップする4個の隣接改良体12bまで、交差部24の範囲を拡張してもよい。これにより、交差部24をより強く補強することができ、地盤改良柱列壁14の靭性をより高くすることができる。次に、地盤改良体12に混入する繊維22について図3~図5を用いて説明する。図3に示すように、地盤改良柱列壁14に混入する繊維22は、破断強度が200~1200MPaでヤング係数が2~15GPaの機械的性質を有するものが望ましい。例えば、ポリプロピレン繊維が該当する。また、繊維22の直径は10~50μmの範囲内が望ましい。これは、地盤改良柱列壁14と繊維22の接触を十分に確保するためには、ある程度の大きさが必要なこと、一方、繊維22の直径が大きくなり過ぎると、繊維22を屈曲させて相互に絡み合わせるのが困難になるため、大きさに限界があるためである。なお、直径が適切な大きさであっても、図3Cに示すように、形状が直線状の繊維23では、繊維23と繊維23が相互に絡み合うことはない。このため、地盤改良柱列壁14と繊維23の間に十分大きな摩擦抵抗を得ることはできない。この結果、図3Dに示すように、繊維23が混入されていても、地盤改良柱列壁14の表面でのクラック36の発生、クラック36の成長を抑制できない。一方、図3Aに示すように、屈曲された形状の繊維22では、繊維22と繊維22が相互に絡み合うことが容易となり、摩擦抵抗を増すことができる。この結果、図3Bに示すように、地盤改良柱列壁14と繊維23の間に十分大きな摩擦抵抗が作用する。この摩擦抵抗により、地盤改良柱列壁14の表面でのクラック36の発生、クラック36の成長を抑制できる。なお、繊維22が屈曲された形状となり、地盤改良柱列壁14と繊維22の間に十分大きな摩擦抵抗を作用させるためには、アスペクト比繊維22の太さに対する長さの比は大きいほど有利である。具体的には、アスペクト比は1000以上が望ましい。更に、繊維22の両端部に、繊維の径より10ミクロン以上大きい、こぶ状又は塊状のアンカー部を設ければ、地盤改良柱列壁14と繊維22の間の摩擦抵抗を、更に増大できる。地盤改良柱列壁14と繊維22の混合割合は、アスペクト比を1000以上に調整した繊維22を、地盤改良柱列壁14との体積比にして0.4~2.0の範囲内で混入するのが望ましい。これにより、繊維22が引張力に抵抗し、地盤改良柱列壁14の表面でのクラック36の発生、成長を抑制できる。次に、繊維22が混入された地盤改良柱列壁14の構築方法について説明する。図4に示すように、掘削装置60は、下端にオーガ部62が取り付けられた2本のロッド64A、64Bを有し、2本のロッド64A、64Bの間には、繊維22を供給する供給管61が取り付けられている。なお、掘削装置60は、一般的に広く使用されている掘削装置に供給管61の部分を追加した構成である。2本のロッド64A、64Bの間に取り付けられた供給管61の内部には、繊維22を送る貫通孔が設けられ、供給管61の上端部は図示しない繊維供給部に接続され、供給管61の下端部には噴射口61Eが開口され、噴射口61Eから、繊維22を空気圧で噴射する。ロッド64A、64Bの下端部には、セメントミルクを吐出する吐出口65A、65Bが形成されている。セメントミルクは、ロッド64A、64Bの内部を流下して、吐出口65A、65Bに供給される。ロッド64A、64Bは、上下2箇所に配置された固定部材66U、66Lにより所定距離を設け回転可能に保持されている。また、ロッド64A、64Bの側壁から半径方向外側に向けて、傾斜面を有する複数の攪拌翼67と、複数の掘削翼68が設けられている。掘削翼68には、ロッド64A、64Bの回転時に図示しない地盤を掘削するための刃部を備えた掘削ビット69が設けられている。掘削装置60を用いた地盤の掘削時に、セメントミルクと共に供給管61から繊維22を噴射させ、オーガ部62で、繊維22とセメントミルクと原地盤の土壌を攪拌混合させれば、地盤改良柱列壁14に繊維22を混入させることができる。なお、上述した掘削装置60を用いた方法は一例であり、他の方法で地盤改良柱列壁14に繊維22を混入させてもよい。次に、繊維22の混入効果について説明する。効果の確認方法は、繊維22を混入させた3つの試験体と、繊維22を混入していない3つの試験体を、同じ条件で構築した地盤改良体から切り出し、それぞれに1軸圧縮試験を行い、試験結果に基づいて評価した。即ち、繊維22を混入させた試験体は、原地盤の掘削を行いながら、繊維混じり砂とセメントミルクを投入し、繊維22、セメントミルク及び土壌を攪拌混合してソイルセメント柱を構築した。一方、繊維22を混入していない試験体は、繊維を投入せず、セメントミルク及び土壌のみを攪拌混合して地盤改良体を構築した。図5には1軸圧縮試験の結果を示している。横軸はひずみであり、縦軸は1軸圧縮強度kgf/cm2である。図5Aに示す3本の特性A、B、Cは、繊維22を混入させた3つの試験体のそれぞれの特性であり、図4Bに示す3本の特性AN、BN、CNは、繊維22が混入されていない3つの試験体のそれぞれの特性を示している。図5Aと図5Bを比較すると、繊維22を混入させた試験体の方が、繊維22が混入されていない試験体より、いずれの試験体においても、1軸圧縮強度が5kgf/cm2程度高くなっている。また、ひずみも1.0程度大きい範囲まで計測されている。このことから、1軸圧縮強度が増していると共に靭性も増強されていると言える。この差が繊維22による地盤改良体の改良効果であることが分かる。また、3つの試験体のバラツキについて検討すると、いずれも、概ね同じ傾向を示していることから、中央に投入した繊維22が、ソイルセメント柱にほぼ一様に混入されていることが分かる。次に本実施の形態の展開例について説明する。図6Aに示すように、第1の展開例に係る繊維混入改良体26は、格子状に構築された地盤改良柱列壁14を有し、地盤改良柱列壁14は交差部27で交差している。交差部27は、交差部27の中心の交差位置改良体12aには繊維22が混入されてなく、交差位置改良体12aと隣接する隣接改良体12bには繊維22が混入されている構成である。繊維22を混入する隣接改良体12bの数は、図6Aでは2個ずつの例が記載されているが、これに限定されることはなく、隣接改良体12bの数は、要求される強度に対応して決定すればよい。これにより、隣接改良体12bで交差部24を補強することができる。このような構成とすることにより、混入された繊維22が地盤改良柱列壁14の交差部27の靭性を増大させ、地盤改良柱列壁14の変形を抑制する。この結果、地震時の水平力が作用して交差部27に応力が集中しても、地盤改良柱列壁14の破損を抑制でき、地盤の液状化が防止される。更に、交差部27における補強用の地盤改良体12の構築本数を少なくすることができる。他は、第1の実施の形態と同じ構成であり、説明は省略する。図6Bに示すように、第2の展開例に係る繊維混入改良体28は、格子状に構築された地盤改良柱列壁14を有し、地盤改良柱列壁14は交差部29で交差している。交差部29は、交差部29の中心の交差位置改良体12cにのみ繊維22が混入され、交差位置改良体12cと隣接する改良体12には、いずれも繊維22が混入されていない構成である。即ち、繊維22が混入された交差位置改良体12cが、交差部29を補強する。このような構成とすることにより、混入された繊維22が地盤改良柱列壁14の交差部29の靭性を増大させ、地盤改良柱列壁14の変形を抑制する。この結果、地震時の水平力が作用して交差部29に応力が集中しても、地盤改良柱列壁14の破損を抑制でき、地盤の液状化が防止される。更に、交差部29における補強用の地盤改良体12の構築本数を少なくすることができる。他は、第1の実施の形態と同じ構成であり、説明は省略する。第2の実施の形態図7Aに示すように、第2の実施の形態に係る繊維混入改良体30は、格子状に構築された地盤改良柱列壁14を有し、地盤改良柱列壁14は交差部31で交差している。交差部31における交差部31の中心には、構造物を支持する杭32が建て込まれている。杭32は例えば鋼管杭等の既成杭であり、地盤改良柱列壁14の先端部より深い位置まで建て込まれている。杭32は、鋼管杭の外周面を、隣接改良体12bの内部に一部挿入させて接合され、杭32の外周面と直接接する地盤改良体12bには、繊維22が混入されている。これにより、杭32と地盤改良柱列壁14との接合が補強される。また、構造物の鉛直荷重を、杭32を介して、地盤改良柱列壁14が構築された地層より下の地層に伝達することができる。この構造とすることにより、杭32の周囲地盤を含む構造物の直下地盤の液状化が防止され、杭32により構造物が継続して支持される。なお、繊維22を混入する隣接改良体12bの数は、図7Aでは、杭32と直接接する合計4個としているが、これに限定されることはなく、要求される靭性に対応して決定すればよい。これにより、靭性が付与された隣接改良体12bで、交差部31を必要とされる強度に補強することができる。この結果、杭32の周囲を含む構造物の直下地盤の液状化が防止され、杭32が継続して構造物を支持することができる。また、杭32を既成杭で構築することにより、工期を短縮できる。他は、第1の形態と同じ構成であり、説明は省略する。更に、図7Bに示す展開例の構成としてもよい。即ち、第2の実施の形態の展開例に係る繊維混入改良体34は、格子状に構築された地盤改良柱列壁14を有し、地盤改良柱列壁14は交差部35で交差している。交差部35における中央部には、図示しない構造物を支持する杭38が建て込まれている。杭38は地盤改良体で構築され、内部には繊維22が混入されている。杭38は、地盤改良柱列壁14より深い深さまで構築されている。杭38の周囲には隣接改良体12bが設けられ、杭38と隣接改良体12bは外周面をラップさせて接合されている。隣接改良体12bの内部には繊維22が混入されている。これにより、杭38の周囲を含む構造物の直下地盤の液状化が防止され、杭38が継続して構造物を支持することができる。また、杭38を、繊維22で補強された地盤改良体で構築することにより、例えば、従来の既成杭等で構築する場合と比較して、杭38の施工コストを低減することができる。他は、第2の実施の形態と同じ構成であり、説明は省略する。第3の実施の形態図8Aに示すように、第3の実施の形態に係る繊維混入改良体40は、構造物20の下部の地盤16を改良して構築された地盤改良構造体であり、構造物20を支持する杭42を有している。杭42は地盤改良構造体12で円柱状に複数構築され、杭42の内部には、補強用の繊維22が混入されている。繊維22で靭性が付与された杭42が、構造物20の鉛直荷重を支持し、かつ、地震時等の水平力に対しても効果的に抵抗する。これにより、例えば従来の既成杭等で構築する場合と比較して、杭42の施工コストを低減することができる。また、地盤16が軟弱地盤でない場合においても、地盤改良体で構築された杭42で、構造物の鉛直荷重と地震時等の水平力を負担させることができる。更に、図8Bに示す展開例としても良い。即ち、第3の実施の形態の第1展開例に係る繊維混入改良体44は、構造物20の下部に、構造物20を支持する杭46が建て込まれている。杭46は、地盤改良構造体12で円柱状に複数構築され、構造物20と接合される上部46Uにのみ繊維22が混入され、それ以外の部分46Dには繊維22は混入されていない。これにより、杭46が、構造物20の鉛直荷重を支持し、地震時等の水平力に対しても効果的に抵抗できる。この結果、例えば全長に繊維22が混入されている杭42と比較して、杭46の施工コストを低減することができる。他は、第3の形態と同じ構成であり説明は省略する。図9Aに示すように、第3の実施の形態の第2展開例に係る繊維混入改良体50は、構造物20の下部に、構造物20を支持する杭52が建て込まれている。杭52は、斜めに構築された斜め杭である。杭52は、地盤改良構造体12で円柱状に複数構築され、全長に渡り繊維22が混入されている。これにより、繊維22により靭性が付与された杭52が構造物20の鉛直荷重を支持し、水平力に対しても効果的に抵抗できる。また、地盤16が軟弱地盤でない場合においても、繊維混入改良体50で構築された斜め杭52で、構造物20の鉛直荷重と地震時等の水平力を負担させることができる。なお、繊維22は、例えば、杭52の上部の構造物との接合部にのみ、若しくは構造物の変位により大きく曲げモーメントを受ける杭上部にのみ混入させてもよい。補強が必要な範囲のみ補強することで、繊維22の混入量を減らすことができる。その他の内容は第1の実施の形態と同じであり、説明は省略する。第4の実施の形態図9Bに示すように、第4の実施の形態に係る繊維混入改良体54は、構造物20の下部の地盤16を改良して構築された地盤改良構造体であり、構造物20を支持する地盤改良版56を有している。地盤改良版56は、構造物20の直下地盤16を、平面視において構造物20の全範囲に渡り、深さDで板状に地盤改良して構築されている。地盤改良版56の内部には、補強用の繊維22が混入されている。これにより、繊維22で靭性が付与された地盤改良版56が、構造物20の鉛直荷重を支持し、地震時等の水平力に対しても効果的に抵抗する。