入力された画像を処理する画像処理部であって、表示装置の表示画面と視聴者との距離である視距離が所定距離を超えている場合に、前記入力された画像に対応する、第1視差量の第1視差画像を前記表示装置に出力し、前記視距離が前記所定距離以内である場合に、前記入力された画像に対応する、前記第1視差量とは異なる第2視差量の第2視差画像を前記表示装置に出力する画像処理部を備えていることを特徴とする立体画像信号処理装置。前記第2視差画像の第2視差量は、前記視距離の減少に伴い減少することを特徴とする請求項1記載の立体画像信号処理装置。前記第1視差画像の第1視差量は、前記視距離の増加するにつれて減少することを特徴とする請求項1記載の立体画像信号処理装置。前記第2視差画像が前記表示装置に表示された場合に、前記第2視差画像による立体像の奥行きは、所定の被写界深度内に収まることを特徴とする請求項1記載の立体画像信号処理装置。前記表示装置を更に備えることを特徴とする請求項1記載の立体画像信号処理装置。前記視距離を検出する視距離検出部を更に備えることを特徴とする請求項5記載の立体画像信号処理装置。入力された画像を処理する画像処理部であって、画像の各画素の奥行き量と、表示装置の表示画面と視聴者との距離である視距離とに基づいて、前記奥行き量の絶対値の最大値が、設定値以下であるか否かを判定し、前記奥行き量の絶対値の最大値が、前記設定値を越えている領域には、ぼかし処理を行い、前記奥行き量の絶対値の最大値が、前記設定値以下である領域には、前記視距離が所定距離を超えているときに、前記入力された画像に対応する、第1視差量の第1視差画像を前記表示装置に出力し、前記視距離が前記所定距離以内であるときに、前記入力された画像に対応する、前記第1視差量とは異なる第2視差量の第2視差画像を前記表示装置に出力する画像処理部を備えていることを特徴とする立体画像信号処理装置。前記第2視差画像の第2視差量は、前記視距離の減少に伴い減少することを特徴とする請求項7記載の立体画像信号処理装置。前記第1視差画像の第1視差量は、前記視距離の増加するにつれて減少することを特徴とする請求項7記載の立体画像信号処理装置。前記第2視差画像が前記表示装置に表示された場合に、前記第2視差画像による立体像の奥行きは、所定の被写界深度内に収まることを特徴とする請求項7記載の立体画像信号処理装置。前記表示装置を更に備えることを特徴とする請求項7記載の立体画像信号処理装置。前記視距離を検出する視距離検出部を更に備えることを特徴とする請求項11記載の立体画像信号処理装置。前記ぼかし処理は、平滑フィルタを用いて行われることを特徴とする請求項7記載の立体画像信号処理装置。入力された画像を処理する画像処理ステップであって、表示装置の表示画面と視聴者との距離である視距離が所定距離を超えている場合に、前記入力された画像に対応する、第1視差量の第1視差画像を前記表示装置に出力し、前記視距離が前記所定距離以内である場合に、前記入力された画像に対応する、前記第1視差量とは異なる第2視差量の第2視差画像を前記表示装置に出力する画像処理ステップを備えていることを特徴とする立体画像信号処理方法。前記第2視差画像の第2視差量は、前記視距離の増加にともない減少することを特徴とする請求項14記載の立体画像信号処理方法。前記第1視差画像の第1視差量は、前記視距離の増加するにつれて減少することを特徴とする請求項14記載の立体画像信号処理方法。前記第2視差画像が前記表示装置に表示された場合に、前記第2視差画像による立体像の奥行きは、所定の被写界深度内に収まることを特徴とする請求項14記載の立体画像信号処理方法。ここで、例えば視聴者の実際の位置に応じて視差量を変え、立体画像の大きさや奥行きを正しく表示すると、立体画像を表示面から近い距離で視聴者が視聴した場合に、変えられた視差量が大きくなり、立体画像の知覚要因とされる輻輳と目の調節との矛盾が生じ、視覚疲労が生じ易くなる恐れがある。本発明が解決しようとする課題は、視聴者に視覚疲労を生じるのを抑制することができる立体画像処理装置および処理方法を提供することである。本実施形態による立体画像信号処理装置は、入力された画像を処理する画像処理部であって、表示装置の表示画面と視聴者との距離である視距離が所定距離を超えている場合に、前記入力された画像に対応する、第1視差量の第1視差画像を前記表示装置に出力し、前記視距離が前記所定距離以内である場合に、前記入力された画像に対応する、前記第1視差量とは異なる第2視差量の第2視差画像を前記表示装置に出力する画像処理部を備えていることを特徴とする。以下に図面を参照して実施形態を説明する。第1実施形態まず、第1実施形態を説明する前に、視聴者の眼間距離De、視聴者と表示面との間の距離視距離L、視差量Pa、および表示されて視聴者に視認される立体画像における、表示面から対象物までの距離奥行き量zの関係について、図1a、1bを参照して説明する。図1aは対象物Aが視聴者100から見て表示面10aより奥に表示される場合を示す図であり、図1bは対象物Aが視聴者100から見て表示面10aより手前に表示される場合を示す図である。点Bは視聴者100の左眼を示し、点Cは視聴者100の右眼を示している。対象物Aと視聴者100の左眼Bとを結ぶ直線が表示面10aと交わる点をD、対象物Aと視聴者100の右眼Cとを結ぶ直線が表示面10aと交わる点をEとすると、直線DEの長さが視差量Paとなる。三角形ABCと、三角形ADEとが相似であることから、図1aに示す場合の視差量Paは以下の1式によって求められる。また、図1bに示す場合の視差量Paは以下の2式によって求められる。ここで、図1aに示すように対象物Aが表示面10aの奥側にある場合の奥行き量zを正の値とし、図1bに示すように対象物Aが表示面10aの手前にある場合の奥行き量zを負の値となるように符号を決める。なお、図1bに示す場合の奥行き量は、飛び出し量ともいう。また、図1aに示すように線分DEが図面上で上から下に向かう場合は視差量Paを正の値とし、図1bに示すように線分DEが図面上で下から上に向かう場合は視差量Paを負の値となるように符号を決めると、視差量Paは1式によって表される。すなわち、1式および2式は同じ式となる。上記1式および2式から分かるように、奥行き量zが一定である場合には、視距離Lが短くなるにつれて視差量Paは大きくなる。また、視差量Paが一定の場合は、奥行き量zは視距離Lに比例することがわかる。次に、第1実施形態の立体画像信号処理装置を図2に示す。この実施形態の立体画像信号処理装置1は、左眼用の視差画像と右眼用の視差画像とからなる2視差画像信号を処理する信号処理装置であって、メガネ方式の立体画像表示装置または裸眼方式の立体画像表示装置に用いることができる。この実施形態の立体画像信号処理装置は、奥行き量生成部2と、画像信号処理部4と、視距離検出部6と、駆動部8と、表示面10aを有する表示部10とを備えている。奥行き量生成部2は、外部から入力される2視差画像信号を解析し、入力される2視差画像の視差量Pa1及び設定奥行き量ziを生成または算出する。この視差量Pa1の生成は、周知の方法を用いて行う。例えば背景領域と、それ以外の領域の像の信号に分離し、画像の動きベクトルと、上記背景領域の動きベクトルから、背景領域の代表動きベクトルを算出し、上記画像の動きベクトルから上記代表動きベクトルを減算することで相対動きベクトルを算出し、この相対動きベクトルを用いて、画像信号の視差量Pa1を生成する。なお、外部から入力される2視差画像信号に視差量や奥行き量が含まれている場合には、画像の視差量や奥行き量を生成する必要はない。そして、設定奥行き量ziは、例えば表示面10aに視差量Pa1の視差画像を表示した場合に、表示面10aの高さ方向のサイズHの3倍の距離分、表示面10aから離れた位置で視聴する視聴者が知覚する立体画像の奥行き量となる。つまり奥行き量生成部2は、視差量Pa1に対して例えば予め設定された数式を当てはめることにより設定奥行き量ziを算出する。なお、ここで表示画面の縦のサイズHの3倍の距離を設定奥行き量ziの基準としたのは、例えば当該距離がハイビジョンテレビの設計視距離として推奨されているからであるが、設定奥行き量ziの算出に用いる視距離は必ずしもこれに限らない。また奥行き量生成部2には、視差のない2次元表示用の画像信号が入力されてもよい。そしてこの場合にも奥行き量生成部2は当該入力画像信号を解析して、3次元表示のための視差量Pa1及び設定奥行き量ziを算出する。即ち奥行き量生成部2は、フレーム毎の画像信号を解析し、例えばフレーム間の画素の動きや同一フレーム内の画素値の差分等を用いることにより、各フレームに含まれる画素毎の相対的な奥行き位置を推定または算出する。そして奥行き量生成部2は、算出した相対的な奥行き位置に基づいて、各画素の設定奥行き位置ziを算出する。なお、奥行き量生成部2は、画面中に表示する画像の夫々について設定奥行き量ziを生成または算出する。視距離検出部6は、表示部10の表示面10aと、視聴者との間の距離視距離Lを検出するものであって、例えば表示部10に設けられたカメラであってもよいし、表示部10に設けられ超音波または赤外線を発信し視聴者からの反射波を検出する検出装置であってもよい。即ち視距離検出部6は、少なくとも視聴者と表示面10aとの距離を検出できるモジュールであればよく、例えば立体画像信号処理装置1の外部のモジュールから入力された、視聴者と立体画像信号処理装置1の表示面10aとの距離に関する情報を用いて距離を検出するモジュールであっても良い。また、視距離は外部から入力されるように構成してもよい。この場合、立体画像信号処理装置1においては、視距離検出部6は不要となる。画像信号処理部4について図3および図4を参照して説明する。画像信号処理部4の構成を図3に示し、その動作を図4に示す。この画像信号処理部4は、図3に示すように、判定部41と、視差量設定部43と、画像信号補正部45とを備えている。判定部41は、視距離Lが所定視距離L1より小さいか否かを判定し図4のステップS1、判定結果を視差量設定部43に送出する。なお、所定視距離L1とは、図7に示すように、立体画像信号処理装置1が、視聴者が設定奥行き量ziの立体像を視聴できるように視差画像を表示している場合に、視聴者が知覚する奥行き量ziと肉眼の被写界深度z0とが一致する位置である。なお、画面中に表示される画像には夫々の設定奥行き量ziが設定される。このため、判定部41は、例えば1画面中の夫々の画像についての設定奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが、肉眼の被写界深度z0と一致する距離を所定視距離L1としてもよい。また図5に示すように、設定値z0は視距離Lの関数であって、視聴者が視距離Lの位置にいて、表示面10aに焦点を合わせたときの、表示面10aから手前方向または奥行き方向における被写界深度を表したものであって、設定値z0を被写界深度内に収めれば輻輳と調節の矛盾が生じにくく疲労軽減効果が得られると考えられる。例えば、文献1WNCharmanHWhitefootPupildiameterandthedepthoffieldofthehumaneyeasmeasuredbylaserspeckleOpticaActapp12111216Vol24および文献2SMarcosEMorenoRNavarroThedepthoffieldofthehumaneyefromobjectiveandsubjectivemeasurementsVisionRespp20392049Vol39に示すように肉眼の被写界深度は±0.2D~0.3Dであることが知られている。ここで、Dはディオプターとよび距離の逆数の次元をもつレンズの屈折度の単位である。例えば±0.2Dと仮定して視距離をL、設定値をz0とすると、被写界深度は3式で表すことができる。すなわち、設定値z0は、4式で表される。視差量設定部43は、判定部41の判定結果に基づいて、表示部10に表示する画像の視差量Paを設定する。画面中に表示される画像の設定奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが設定値z0を越えている場合、つまり視距離Lが所定視距離L1より小さい場合には、設定奥行き量ziに対してz0/|zi|maxを乗じることにより|zi|maxがz0を上回らないようにして、zi×z0/|zi|maxをzとして上記1式のL、zに代入することにより得られる視差量Paを設定する図4のステップS2、S4。設定奥行き量ziの絶対値の最大値が設定値z0以下となる場合、つまりLがL1より大きい場合にはステップS1のNo、視聴者が設定奥行き量ziの立体像を知覚できるように、視差計算距離を測定視距離Lとし、この測定視距離Lと設定奥行き量ziとをそれぞれ上記1式のL、zに代入することにより得られる視差量Paを設定する図4のステップS3、S4。この場合、奥行き量zには正または負の符号が付されている。この設定された視差量Paをグラフで表示すると、図6に示すようになる。すなわち、設定される視差量Paは、視距離Lが所定視距離L1以下の場合には、グラフg1に示すように、1式にz=zi×z0/|zi|maxとL=Lを代入した値として変化し、所定視距離L1より大きい場合には、グラフg2に示すように、1式にz=ziとL=Lを代入した値にしたがって変化し、入力された2視差画像信号の奥行き量と視距離とに合った視差量となるように設定される。ここで、所定視距離L1は設定視距離L0例えば、図2に示すように、表示面10aの高さをHとした場合に、L0=3Hにおいて、眼間距離Deで設定奥行き量ziを算出した場合に、画面中に表示される画像夫々の設定奥行き量ziの最大値zimaxと最小値ziminのうち絶対値が大きい方の絶対値が設定値z0と等しくなる距離となり、そして、図5においてグラフg1が示す値は、視聴者が位置している場合における画面内の画像の奥行き量の最大値が設定値z0となる視差量を意味する。なお、図5での視差量Paは、例えば時間的に連続して表示されるフレームの少なくとも一部において継続して表示される同一の画像の視差量を示すものである。このため、同一の画面内に視差量が異なる画像が表示される場合凹凸のある立体像が表示される場合、これら夫々の画像は、当該画像毎の視差量の比例関係を保って表示される。つまり、視差画像を表示画面に表示する場合においては、画面の位置画像により視差量奥行き量が異なる場合がある。この場合に立体画像信号処理装置1は、位置画像ごとに設定奥行き量ziを算出し、距離Lと1式を用いて視差を調整する。そして、視聴者と表示画面との距離がL1以下の場合には、これら画像の視差量は視差量を計算する式1のLにL1を代入した時の視差量に対応する。なお、上記設定される視差量は設定視距離L0で屈曲点を有する特性となっているが、図6に示すグラフg3のように、グラフg1とグラフg2とを滑らかに接続する特性を有するようにしてもよい。また、ここでは表示画面内に表示される画像の奥行き量の最大値を設定値z0と合わせると説明したが、例えば表示画面内に表示される画像のうち一定の割合の面積画素数等を占める画像の奥行き量や、奥行き量のヒストグラムに基づいた所定頻度の奥行き量を、設定値z0に合わせることもできる。このようにして視差量設定部43によって設定された視差量は、画像信号補正部45に送出され図3参照、この設定された視差量に基づいて、画像信号が補正される。画像信号補正部45によって補正された画像信号は駆動部8を介して表示部10に出力されて、立体画像が表示される図2参照。以上説明したように、第1実施形態によれば、入力される2視差画像の奥行き量が、視距離における被写界深度を越える場合には、理想の視距離における被写界深度となるように上記2視差画像信号の視差量が設定されるので、輻輳と眼の調節機能との矛盾を抑制することが可能となり、視聴者に視覚疲労を生じるのを抑制することができる。また、入力される2視差画像の奥行き量が、視距離における被写界深度以内にある場合には、上記奥行き量に合った視差量となるように設定されるので、視聴者に視覚疲労を生じさせず、かつ歪まない高画質の立体画像を視聴することが可能となる。上記の実施形態を言い換えて説明する。立体画像信号処理装置1が、例えば視差量Paxの画像を表示して、視聴者は奥行き量飛び出し量、沈み量xの立体像を知覚しているとする。ここで、例えば視聴者が立体画像信号処理装置1に対して近づいてきて、立体画像信号処理装置1が視聴者と自装置の距離Lの変化を検出すると、立体画像信号処理装置1は距離Lと1式とに基づいて、視聴者が奥行き量xの立体像を継続して知覚できるように視差量を調整した画像を表示する。そして視聴者が所定距離よりも近い位置に来ると、立体画像信号処理装置1は、奥行き量が被写界深度内に収まるように、視距離Lの減少と共に視差量を現象させて奥行き量を制限する。つまり立体画像信号処理装置1は、視聴者が表示画面から所定距離よりも離れていて入力された画像に対応する、視差画像を表示しているときに、視聴者が表示画面との距離が変化しかつ変化後の視距離が前記所定の距離よりも離れている場合には、入力された画像に対応し、1式に従った視距離に応じた視差量を有する視差画像を表示する。そして視聴者は、表示画面からの距離が変わる前と後とで同じ奥行き位置に表示された画像の立体像を認識する。しかし、視聴者が表示画面に対して所定距離以内の位置にくると、視聴者が知覚する立体像の奥行き位置が視聴者の被写界深度内に収まるように、視距離Lと肉眼の被写界深度とに応じた視差量の視差画像を表示する。第2実施形態第2実施形態による立体画像信号処理装置を図8に示す。この第2実施形態の立体画像信号処理装置1Aは、図2に示す第1実施形態の立体画像信号処理装置1において、画像信号処理部4を画像信号処理部4Aに置き換えた構成となっている。この画像信号処理部4Aは、図9に示すように、判定部41Aと、ぼかし処理部42と、視差量設定部43Aと、画像信号補正部45Aとを備えている。判定部41Aは、画像の設定奥行き量ziと、視距離Lとに基づいて、設定奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが、設定値z0以下であるか否かを判定し、奥行き量zの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが、設定値z0以下である画像の領域に対して、指令信号が視差量設定部43Aに送られて視差量が設定され、設定値z0を越えている画像の領域に対して、指令信号がぼかし処理部42に送られてぼかし処理が行われる。ぼかし処理部42は、画像の設定奥行き量ziが設定値z0を超えている画像の領域の被写界深度を越えている部分の画像に対してぼかし処理を行う。このぼかし処理には、周知技術、例えば、平滑フィルタが用いられる。視差量設定部43Aは、画面中に表示される画像夫々の設定奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが、設定値z0以下である画像の領域に対して、第1実施形態で説明したと同様に、視聴者が設定奥行き量ziの立体像を知覚できるように、視差計算距離L’を測定視距離Lとし、この測定視距離Lと設定奥行き量ziとをそれぞれ上記1式のL、zに代入することにより得られる視差量Paを設定する図4のステップS3、S4。この場合、奥行き量ziには正または負の符号が付されている。すなわち、設定される視差量Paは、視距離Lが所定視距離L1以下の場合には、グラフg1に示すように、1式にz=zi×z0/|z|maxとL=Lを代入した値として変化し、所定視距離L1より大きい場合には、グラフg2に示すように、1式にZ=ZiとL=Lを代入した値にしたがって変化し、入力された2視差画像信号の奥行き量と視距離とに合った視差量となるように設定される。また、設定奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが設定値z0を越えている場合には、ぼかし処理部42によってぼかし処理が行われた画像信号における、奥行き量ziの絶対値|zi|の最大値|zi|maxが設定値z0以下の領域に対しては、視差量設定部43Aで設定される視差量となるように補正する。画像信号補正部45Aは、視差量設定部43Aによって設定された視差量を用いて画像信号を補正して駆動部8に送出する。以上説明したように、第2実施形態においては、入力される2視差画像の奥行き量が、視距離における被写界深度を越える場合には、被写界深度を越えている部分の画像に対してぼかし処理が行われ、値z0以下の領域に対しては上記奥行き量および視距離に合った視差量となるように設定されるので、輻輳と眼の調節機能との矛盾を抑制することが可能となり、視聴者に視覚疲労を生じるのを抑制することができるとともに歪まない高画質の立体画像を視聴することが可能となる。また、入力される2視差画像の奥行き量が、視距離における被写界深度以内にある場合には、第1実施形態で説明したように、上記奥行き量および視距離に合った視差量となるように設定されるので、視聴者に視覚疲労を生じさせず、かつ歪まない高画質の立体画像を視聴することが可能となる。なお、第1および第2実施形態の立体画像信号処理装置においては、視距離検出部6、駆動部8、および表示部10を備えていたが、これらの装置を有しない映像記録再生装置、例えば、DVDプレイヤー等に用いることができる。この場合、視距離情報は外部から入力される必要がある。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これらの実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。