円筒状の胴体とこの胴体の上下端面を閉塞する天板及び底板とを有し、内部に熱媒体が循環する内部空間部を有する本体、上記胴体と中心軸が略平行にかつ上記天板及び底板に貫通するよう装着され、上下方向に被加熱体を流通可能な多数の流通管、上記本体に開口する吐出口を有し、内部空間部に熱媒体を吐出する流入管、及び上記本体に開口する排出口を有し、内部空間部の熱媒体を排出する排出管を装備する熱交換器であって、上記多数の流通管のうち、上記胴体の中心軸及び上記吐出口の中心を含む第一仮想面の一方に配設された複数の流通管からなる第一領域流通管群と、上記第一仮想面の他方に配設された複数の流通管からなる第二領域流通管群との配置が第一仮想面を挟んで対称であり、上記第一領域流通管群の複数の流通管のうち、上記吐出口に最も近接する第一流通管、この第一流通管に胴体の中心軸を中心とする周方向に近接する第二流通管、及び上記第一流通管に胴体の径方向に近接する第三流通管の三つの流通管が、第一流通管から第二流通管までの距離に対する第一流通管から第三流通管までの距離が0.77倍以上1.3倍以下であり、かつ、上記第一流通管の中心軸及び第二流通管の中心軸を含む第二仮想面と上記第一流通管の中心軸及び第三流通管の中心軸を含む第三仮想面とのなす角度が50°以上90°以下になるよう配設されていることを特徴とする熱交換器。上記第一流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離と第二流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離とが略等しい第一半径距離であり、上記第一領域流通管群の複数の流通管のうち、一部の流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離が上記第一半径距離であり、かつ、残りの流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離が上記第三流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離と略等しい第二半径距離である請求項1に記載の熱交換器。上記第一半径距離が、上記胴体の半径の80以下である請求項2に記載の熱交換器。上記多数の流通管の一つとして、上記胴体の中心に位置する中心流通管を備える請求項1、請求項2又は請求項3に記載の熱交換器。上記吐出口が上記胴体に開口されている請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の熱交換器。上記多数の流通管の一つとして、上記第一仮想面上に含まれかつ上記吐出口と対向して位置する吐出口近接流通管を備える請求項5に記載の熱交換器。上記吐出口の中心と上記排出口の中心とを結ぶ直線が上記胴体の中心軸と交わるように吐出口及び排出口が開口されている請求項1から請求項6のいずれか1項に記載の熱交換器。上記流通管の直径が、上記胴体の直径の5以上20以下である請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の熱交換器。上記排出口が上記底板に開口されている請求項1から請求項8のいずれか1項に記載の熱交換器。上記熱媒体が蒸気である請求項1から請求項9のいずれか1項に記載の熱交換器。上記被加熱体が高粘度油である請求項1から請求項10のいずれか1項に記載の熱交換器。本発明は、上述のような事情に基づいてなされたものであり、熱媒体によって被加熱体を高い熱交換効率で加熱することができる熱交換器を提供することを目的とする。上記課題を解決するためになされた発明は、円筒状の胴体とこの胴体の上下端面を閉塞する天板及び底板とを有し、内部に熱媒体が循環する内部空間部を有する本体、上記胴体と中心軸が略平行にかつ上記天板及び底板に貫通するよう装着され、上下方向に被加熱体を流通可能な多数の流通管、上記本体に開口する吐出口を有し、内部空間部に熱媒体を吐出する流入管、及び上記本体に開口する排出口を有し、内部空間部の熱媒体を排出する排出管を装備する熱交換器であって、上記多数の流通管のうち、上記胴体の中心軸及び上記吐出口の中心を含む第一仮想面の一方に配設された複数の流通管からなる第一領域流通管群と、上記第一仮想面の他方に配設された複数の流通管からなる第二領域流通管群との配置が第一仮想面を挟んで対称であり、上記第一領域流通管群の複数の流通管のうち、上記吐出口に最も近接する第一流通管、この第一流通管に胴体の中心軸を中心とする周方向に近接する第二流通管、及び上記第一流通管に胴体の径方向に近接する第三流通管の三つの流通管が、第一流通管から第二流通管までの距離に対する第一流通管から第三流通管までの距離が0.77倍以上1.3倍以下であり、かつ、上記第一流通管の中心軸及び第二流通管の中心軸を含む第二仮想面と上記第一流通管の中心軸及び第三流通管の中心軸を含む第三仮想面とのなす角度が50°以上90°以下になるよう配設されていることを特徴とする熱交換器である。当該熱交換器においては、上述のように第一領域流通管群と第二領域流通管群とが上記第一仮想面に対して対称の管配置を有しており、さらに上記第一流通管から第二流通管までの距離に対し、第一流通管から第三流通管までの距離が0.77倍以上1.3倍以下であり、また上記第二仮想面と第三仮想面とのなす角度が50°以上90°以下であることによって、上記内部空間部に上記流入管より吐出される熱媒体が、これらの流通管の周辺部を漏れなく循環できるような経路が形成され、内部空間部に熱媒体を分散して循環させることができる。そのため、当該熱交換器は流通管内部及び本体周辺の被加熱体を略均一に加熱することができ、また、熱媒体が有する熱をより多く熱交換に供することができる。その結果、当該熱交換器は高い熱交換効率を発揮することができる。上記第一流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離と第二流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離とが略等しい第一半径距離であり、上記第一領域流通管群の複数の流通管のうち、一部の流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離が上記第一半径距離であり、かつ、残りの流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離が上記第三流通管の中心軸から胴体の中心軸までの距離と略等しい第二半径距離であるとよい。このように多数の流通管が配設されることによって、流通管が胴体の半径方向に対して等密度的にバランスよく配置され、内部空間部に熱媒体が分散して循環できる経路を形成することができ、当該熱交換器の熱交換効率をさらに向上させることができる。また、当該熱交換器の構造強度を向上させることができ、被加熱体が貯留されたタンク等内に好適に設置することができる。上述のように流通管が配設されている場合には、上記第一半径距離が、上記胴体の半径の80以下であるとよい。上記第一半径距離をこのような範囲とすることによって、上記胴体の中心軸から上記第一半径距離に位置する複数の流通管と胴体との間隔が一定量確保され、熱媒体をこれらの流通管と胴体とで挟まれる空間に流入しやすくすることができる。そのため、流通管内部及び本体周辺の被加熱体を略均一に加熱することができ、当該熱交換器の熱交換効率を向上させることができる。上記多数の流通管の一つとして、上記胴体の中心に位置する中心流通管を備えるとよい。このように中心流通管を備えることによって、熱媒体が分散して循環できる経路を形成し、同時に熱交換面積を増加させることができる。また、当該熱交換器の構造強度をさらに向上させることができる。上記吐出口は上記底板に開口することも可能であるが、上記胴体に開口されているとよい。底板に吐出口を開口した場合は、吐出口付近に上記流通管を配設することができないが、胴体に吐出口を開口した場合には、本体の内部空間部において流通管を配置することが可能な空間が大きくなる。そのため、当該熱交換器において流通管の本数や径などの設計自由度を高めることができる。このように上記吐出口が上記胴体に開口されている場合には、上記多数の流通管の一つとして、上記第一仮想面上に含まれかつ上記吐出口と対向して位置する吐出口近接流通管を備えるとよい。このように吐出口近接流通管を備えることによって、内部空間部の熱交換面積を大きくしつつ、流入管の開口部から熱媒体が吐出される吐出空間を確保することができる。上記吐出口の中心と上記排出口の中心とを結ぶ直線が上記胴体の中心軸と交わるように吐出口及び排出口が開口されているとよい。このような位置関係に吐出口及び排出口を開口することによって、熱媒体が循環する経路を長くすることができるとともに、上述のように第一領域流通管群と第二領域流通管群とに略同量の熱媒体を循環させることができる。そのため、熱媒体が有する熱をより多く熱交換に供することができ、また、当該熱交換器は流通管内部及び本体周辺の被加熱体を略均一に加熱することができる。その結果、当該熱交換器は高い熱交換効率を発揮することができる。上記流通管の直径が、上記胴体の直径の5以上20以下であるとよい。このように流通管の直径を上記範囲とすることによって、流通管が上記内部空間部に有する面積と、流通管同士又は流通管と胴体との間隔とを適度に保つことができる。そのため、当該熱交換器の熱交換効率をさらに向上させることができる。上記排出口は胴体に開口することも可能であるが、底板に開口されているとよい。胴体に排出口を開口した場合は、流入管と排出管との上下位置が近くなり熱媒体の循環路が短くなるが、底板に排出口を開口した場合には、流入管と排出管との上下位置が離れて熱媒体の循環路を上下方向に長くすることができるため、本体の内部空間部を循環する時間滞留時間を比較的長くすることができ、当該熱交換器の熱交換効率をさらに向上させることができる。また、熱の放出により温度が低下して密度が上昇した熱媒体は下方に流動しやすいため、当該熱交換器の熱媒体の排出効率循環効率を高めることができ、当該熱交換器の熱交換効率をさらに向上させることができる。上記熱媒体が蒸気であるとよい。このように熱媒体を蒸気とすることによって、当該熱交換器のランニングコストを低減することができる。上記被加熱体が高粘度油であるとよい。このように被加熱体を高粘度油とすることによって、当該熱交換器の熱交換効率を向上させることができる。なお、吐出口及び排出口の中心とは、吐出口面及び排出口面の重心を意味する。また、第一仮想面の一方又は他方に配設される管群とは、第一仮想面にその一部が含まれる管を除外した管群を意味する。以上説明したように、本発明の熱交換器は、熱媒体によって被加熱体を高い熱交換効率で加熱することができる。以下、適宜図面を参照しつつ、本発明の実施形態を詳説するが、まず本発明の第一実施形態の熱交換器を図1を参酌しつつ説明する。[第一実施形態]図1の熱交換器1は、熱媒体が循環する内部空間部を有する本体10と、被加熱体が流通する流通管5と、本体10に開口する吐出口6aを有し内部空間部に熱媒体を吐出する流入管6と、本体10に開口する排出口7aを有し内部空間部の熱媒体を排出する排出管7とを備えている。また、熱交換器1は、流入管6から吐出される熱媒体を天板側に誘導する誘導板8と、誘導された熱媒体が天板4に衝突するのを防止する保護板9とを本体10の内部空間部に備えている。<本体>本体10は、円筒状の胴体2と、胴体2の両端を閉塞するように配設された天板3と底板4とを有する。本体10には、上記胴体2、天板3及び底板4によって上記内部空間部が形成されている。上記胴体2は円筒状に形成され、天板3及び底板4は円板状に形成されている。また、天板3及び底板4を貫通して多数の流通管5が装着されている。さらに、胴体2には流入管6が接合される吐出口6aが開口され、底板4には排出管7が接合される排出口7aが開口されている。これらの開口箇所については、後述において流入管6及び排出管7の付設箇所とともに説明する。本体10の寸法は、被加熱体及び熱媒体の温度、量、比熱等によって適宜設計することができる。具体的には、例えば、天板3及び底板4の径は395mm、胴体2の径は356mm、高さは580mmとすることができる。<流通管>当該熱交換器1は、多数の上記流通管5を備えている。この流通管5は、中心軸が胴体2と略平行であり、上端側が天板3に装着され、中途部が内部空間部に配設され、下端側が底部4に装着された直管から構成されている。流通管5は、上端が天板3よりも上方に突出し、下端が底板4よりも下方に突出するよう配設されている。なお、この上端及び下端は天板3及び底板4と面一としてもよい。流通管5は上下方向に被加熱体を流通可能な構造を有しているため、当該熱交換器1を被加熱体が貯留されたタンク等の内部に設置することによって、多数の流通管5の内部に被加熱体が充填及び流通される。流通管5は、本体10の内部空間部と接しているため、この内部空間部を熱媒体が循環することによって、流通管5内の被加熱体と熱媒体との間で熱交換が行われ、被加熱体が加熱される。加熱された被加熱体は、密度が低下するために当該熱交換器1が設置されたタンク等の上方に流動する。従って、流動管5内の高温の被加熱体は、流動管5を上方天板側に移動し流動管5の天板側の端より流出する。これと同時に温度の低い被加熱体が流動管5の下方底板側から流入し、低温の被加熱体が順次加熱されるサイクルが生じる。上記流通管5は全て同じ径を有する。当該熱交換器1は、多数の流通管5の一つとして、胴体2の中心に位置する中心流通管5dと、上記胴体2の中心軸及び上記吐出口6aの中心を含む第一仮想面S1上に含まれかつ上記吐出口6aと対向して位置する吐出口近接流通管5eとを備えている。この中心流通管5d及び吐出口近接流通管5e以外の複数の流通管5は、上記第一仮想面S1の一方に配設される第一領域流通管群と、第一仮想面S1の他方に配設される第二領域流通管群とに分けて配設され、上記第一領域流通管群と第二領域流通管群との配置は、この第一仮想面S1を挟んで対称である。上記第一領域流通管群の複数の流通管5のうち、上記吐出口6aに最も近接する第一流通管5aから、この第一流通管5aに胴体2の中心軸を中心とする周方向に近接する第二流通管5bまでの距離l1に対して、第一流通管5aから第一流通管5aに胴体2の径方向に近接する第三流通管5cまでの距離l2が0.77倍以上1.3倍以下であることが好ましい。l1に対するl2の倍率の上限値は、1.25倍がより好ましく、1.2倍がさらに好ましい。一方、l1に対するl2の倍率の下限値は、0.8倍がより好ましく、0.83倍がさらに好ましい。l1に対するl2の倍率が上記上限値を超える場合、第二流通管5bが、第三流通管5cと比較して第一流通管5a及び吐出口6aから離れて位置することになり、第二流通管5bと第三流通管5cとの間で加熱ムラが発生するおそれがある。逆に、l1に対するl2の倍率が上記下限値未満の場合、第二流通管5bが、第三流通管5cと比較して第一流通管5aに近接することになり、第一流通管5aの周辺部を通過した熱媒体が第二流通管5bと第一流通管5aとの間に流入しにくくなって、第二流通管5bに対する加熱効率が低下するおそれがある。具体的には、例えば、l1に対してl2は0.99倍とすることができる。また、上記第一流通管5aの中心軸及び上記第二流通管5bの中心軸を含む第二仮想面S2と、上記第一流通管5aの中心軸及び上記第三流通管5cの中心軸を含む第三仮想面S3とのなす角度は50°以上90°以下であることが好ましい。第二仮想面S2と第三仮想面S3のなす角度の上限値は、85°がより好ましく、80°がさらに好ましい。一方、第二仮想面S2と第三仮想面S3のなす角度の下限値は、53°がより好ましく、55°がさらに好ましい。第二仮想面S2と第三仮想面S3のなす角度が上記上限値を超える場合、第二流通管5bと第三流通管5cとの間隔が広がり、流通管5が存在しない空間が大きくなり、当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。逆に、第二仮想面S2と第三仮想面S3のなす角度が上記下限値未満の場合、第二流通管5bと第三流通管5cとの間隔が小さくなり、十分な量の熱媒体が第二流通管5bと第三流通管5cとの間を流れず、当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。具体的には、例えば、第二仮想面S2と第三仮想面S3の角度は60°とすることができる。当該熱交換器1においては、上記第一流通管5aの中心軸から胴体2の中心軸までの距離と、第二流通管5bの中心軸から胴体2の中心軸までの距離とが略等しく、その長さは第一半径距離d1である。さらに、上記中心流通管5d及び吐出口近接流通管5eを除いた流通管5の一部は、その中心軸から胴体2の中心軸までの距離が上記第一半径距離d1であり、残りの流通管5の中心軸から胴体2の中心軸までの距離が上記第三流通管5cの中心軸から胴体2の中心軸までの距離と略等しい第二半径距離d2となっている。また上記吐出口近接流通管5eと第一流通管5aとの距離l3に対して、吐出口近接流通管5eと第三流通管5cとの距離l4が0.97倍以上1.03倍以下であることが好ましい。このように吐出口近接流通管5eを配置することによって、これらの流通管5の周辺部を熱媒体が漏れなく循環できるような経路が形成され、熱媒体を内部空間部に分散しながら循環させることができる。具体的には、例えば、l3に対してl4は1.01倍とすることができる。上記第一半径距離d1は、上記胴体2の半径の50以上85以下であることが好ましく、55以上80以下がより好ましく、60以上78以下がさらに好ましい。第一半径距離d1が上記上限を超える場合、胴体2の中心軸からの距離が第一半径距離d1である流通管5と胴体2との間隔が狭くなるため、内部空間部の胴体近傍を熱媒体が循環しにくくなり、当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。逆に、第一半径距離d1が上記下限未満の場合、胴体2の中心軸からの距離が第一半径距離d1である流通管5と、胴体2の中心軸からの距離が第二半径距離d2である流通管5との間隔が小さくなり、また、多数の流通管5が胴体2の中心部に集約するように配置されることになるため、加熱ムラが生じて当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。また、胴体側の流通管5の存在が疎となるため、当該熱交換器1の構造強度が低下するおそれがある。具体的には、例えば、第一半径距離d1は132mmとすることができる。上記第二半径距離d2は、上記第一半径距離d1の40以上60以下であることが好ましい。第一半径距離d1が上記上限を超える場合、胴体2の中心軸からの距離が第一半径距離d1である流通管5と、胴体2の中心軸からの距離が第二半径距離d2である流通管5との間隔が小さくなり、内部空間部の胴体近傍を熱媒体が循環しにくくなり、当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。逆に、第一半径距離d1が上記下限未満の場合、胴体2の中心軸からの距離が第二半径距離d2である流通管5同士の間隔が狭くなり、熱媒体がこれらの流通管5の間を流通しにくくなって当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。具体的には、例えば、第二半径距離d2は70mmとすることができる。上記第一領域流通管群の複数の流通管5のうち、上記胴体2の中心軸からの距離が第一半径距離d1である複数の流通管5からなる第一円周流通管群において、近接する流通管5同士の距離は略一定である。このように上記第一円周流通管群を配置することによって、多数の流通管5が胴体2の周方向に対して等密度的にバランスよく配置され、内部空間部に熱媒体が分散して循環できる経路を形成することができ、当該熱交換器1の熱交換効率を向上させることができる。また、当該熱交換器1の構造強度を向上させることができる。具体的には、例えば、第一円周流通管群の近接する流通管5同士の距離は68mmとすることができる。上記第一領域流通管群の複数の流通管5のうち、上記胴体2の中心軸からの距離が第二半径距離d2である複数の流通管5からなる第二円周流通管群において、近接する流通管5同士の距離は第二半径距離d2に略等しい。このように上記第二円周流通管群を配置することによって、第二円周流通管群に含まれる流通管5及び上記中心流通管5cの周辺部を熱媒体が漏れなく循環できるような経路が形成され、熱媒体を内部空間部に分散して循環させることができる。流通管5の直径の上限としては、上記胴体2の直径の20が好ましく、17がより好ましく、15がさらに好ましい。一方、流通管5の直径の下限としては、上記胴体2の直径の5が好ましく、8がより好ましく、10がさらに好ましい。流通管5の直径が上記上限を超える場合、流通管5の配置可能数が減少するおそれがあるほか、流通管5同士の間隔と流通管5及び胴体2の間隔とのバランスが悪くなることによって熱媒体の循環が偏り、当該熱交換器1の熱交換効率が低下するおそれがある。逆に、流通管5の直径が上記下限値未満の場合、熱交換面積を大きくするために多くの流通管5を配設する必要があるため、当該熱交換器1のコストが上昇するおそれがある。また、当該熱交換器1の構造強度が低下するおそれがある。具体的には、例えば、流通管5の直径は49mmとすることができる。<流入管>流入管6は、一方の開口部が内部空間部に表出するよう配設されており、この開口部から上述のように内部空間部に熱媒体が吐出されることになる。流入管6は、具体的には、直管で形成されており、その中心線が胴体2に開口された吐出口6aと略垂直となるように接合されている。また、上述のように流入管6は内部空間部に突出する開口部を有する。この開口部は流入管6の中心線と略垂直となるように、つまり吐出口6aと略平行となるように形成されている。なお、この開口部は胴体の内面と面一とすること、つまり吐出口6aと一致させてもよい。また、上記中心線とは、管の流通方向の断面の重心を通る仮想直線を意味する。上述のように、流入管6は胴体2に付設されており、具体的には、上述した胴体2に開口された吐出口6aに接合されている。内部空間部の上下方向長さに対する流入管6の付設位置吐出口6aの中心位置の内部空間部下面底板4の上面からの距離の比としては、2/5以上が好ましく、1/2以上がさらに好ましい。内部空間部下面からの距離が上記範囲より小さいと、熱媒体が内部空間部全体に拡がりにくくなり、熱交換効率が低下するおそれがある。また、流入管6の付設位置の内部空間部上面天板3の下面からの距離としては、80mm以上が好ましく、90mm以上がさらに好ましい。内部空間部正面からの距離が上記範囲より小さいと、後述する保護板9に作用する熱媒体の圧力が大きくなり、損耗が大きくなるおそれがある。また、熱媒体が内部空間部の吐出口6aの上方に滞留しやすくなり、過加熱が生じるおそれがある。流入管6には熱媒体を供給する配管が接続される。流入管6の径は、熱媒体の供給量や流速等によって適宜設計することができる。具体的には、例えば、径は60.5mmとすることができる。<排出管>排出管7は、一方の開口部が内部空間部に表出するように配設され、排出管7から上述のように内部空間部の熱媒体が排出されることになる。排出管7は底板4に開口された排出口7aに接合され、開口部が底板4よりも僅かに上方に設けられている。なお、この開口部は底板4と面一とすること、つまり排出口7aと一致させることもできる。また排出管7は、流入管6の配設位置に対して平面視反対側に位置するよう配設されており、具体的には、吐出口6aの中心と排出口7aの中心とを結ぶ直線が上記胴体2の中心軸と交わるように、排出口7aが底板4に開口されている。排出管7には熱交換を行った熱媒体を回収する配管が接続される。排出管7は、具体的には、内部空間部の反対側を向くL字型に湾曲した曲管で形成されており、内部空間部内の開口部と反対の端に形成される開口部が、胴体2と略平行となるように形成されている。排出管7の径は、熱媒体の供給量や流速等によって適宜設計することができる。具体的には、例えば、径は60.5mmとすることができる。<誘導板>誘導板8は、上記流入管6の熱媒体の吐出方向と略垂直に配設される衝突板と、この衝突板の上下方向の両側縁からそれぞれ吐出口方向に延伸され胴体2に接続される2枚の側板とから形成されている。上記衝突板は、具体的には、矩形型の平板で形成され、熱媒体の吐出方向と略垂直となるように配設されている。この衝突板を胴体2に固定する上記側板も矩形型の平板で形成され、熱媒体の吐出方向と略平行に衝突板及び胴体2と接続されている。内部空間部の流入管6の開口部近辺には、この衝突板、2枚の側板及び胴体2で囲まれる吐出空間部が形成されている。この吐出空間部は上下方向に開口しているため、流入管6より吐出された熱媒体は、衝突板に衝突した後、吐出空間部から内部空間部の上下方向へ流出していくことになる。誘導板8の寸法、厚み等については、特に限定されるものではなく、耐久性、加工性、コスト等を考慮して適宜設計することができる。具体的には、例えば、衝突板の上下方向の長さは100mm、水平方向の長さは78mm、厚みは6mmとすることができる。<保護板>当該熱交換器1は、流入管6から本体10の内部空間部に吐出され、誘導板8によって天板側に誘導された熱媒体を内部空間部の側方等に向けてさらに誘導するとともに、この熱媒体の衝突によって天板3が損耗することを防止するために保護板9を有している。具体的には、保護板9は平板形状を有しており、天板3の熱媒体が衝突する位置に天板3と面接触するように一体化して固着されている。保護板9の面形状、厚み等については、特に限定されるものではなく、耐久性、加工性、コスト等を考慮して適宜設計することができる。具体的には、例えば、流入管6と同様の径の円板から形成することができ、厚みは10mmとすることができる。<熱交換器>当該熱交換器1は、本体10をタンク等の内部に固定するための複数の脚部材図示せずを有している。この脚部材としては、例えば、2枚の側面板と底面板とから形成され、この底面板が底板4と略平行になるように上記側面板を底板4の下面に固定した脚部材を用いることができる。また、この複数の脚部材は底面4の下面に略等間隔に配設される。この脚部材の底面板をタンク等の内部の底部に溶接又はボルト締結等の手段で固定することによって、タンク等の内部に固着させることができる。この脚部材の数は、本体10の形状、重量等によって適宜設計することができる。具体的には、例えば、脚部材の数は3とすることができる。また、当該熱交換器1は、本体10を搬送するための複数のフック図示せずを有している。このフックとしては、例えば、U字型の鋼管の両端を天板3の上面に垂直に固着したフックを用いることができる。また、複数のフックは天板3の上面に略等間隔に配設される。このフックをクレーン等で吊り上げることによって、当該熱交換器1をタンク内等に搬送することができる。このフックの数は、本体10の形状、重量等によって適宜設計することができる。具体的には、例えば、フックの数は2とすることができる。当該熱交換器1を構成する胴体2、天板3、底板4、流通管5、流入管6、排出管7、誘導板8、保護板9等の材質としては、特に限定されるものではないが、例えば炭素鋼等を用いることができる。上記各部材の接続は、例えば、溶接にて行うことができる。当該熱交換器1においては、流入管6によって本体10の内部空間部に吐出された熱媒体の一部が誘導板8によって内部空間部の天板側に誘導され、また別の一部が底板側に誘導され、胴体2及び等密度的に配置された多数の流通管5によって形成された経路を底板4に設けられた排出管7に向かって循環する。つまり、当該熱交換器1は熱媒体を内部空間部に分散させながら循環させることができる。そのため、当該熱交換器1は流通管5内部及び本体10周辺の被加熱体を略均一に加熱することができ、また、熱媒体が有する熱をより多く熱交換に供することができる。また、多数の流通管5の適度な配置間隔によって、当該熱交換器1は高い構造強度を有し、タンク等内に好適に設置することができる。当該熱交換器1は、熱媒体として蒸気を用いることができるように構成されている。なお、熱媒体としては蒸気に限定されるものではないが、蒸気はサーマルオイル熱媒油等に比してランニングコストが低いため、熱媒体として蒸気を用いることによって、低コストで被加熱体を加熱することができる。特に、貨物船等の船舶で当該熱交換器1を用いる場合には、船舶で用いられている動力用蒸気や、雑用蒸気を熱媒体として利用することができるため、熱媒体設備を追加する必要がなく、導入コストを低減することができる。また、当該熱交換器1は、被加熱体として高粘度油を用いることができるように構成されている。なお、被加熱体としては高粘度油に限定されるものではないが、被加熱体を高粘度油とすることで、熱媒体との熱交換が促進されるため、当該熱交換器1の熱交換効率を向上させることができる。当該熱交換器1は、2つ以上を直列又は並列に接続して用いることができる。具体的には、複数の熱交換器1をタンク等の内部に設置し、一の熱交換器1の排出管7と他の熱交換器1の流入管6とを接続して複数の当該熱交換器1を直列に接続したり、複数の熱交換器1の流入管6へ熱媒体を供給する配管をそれぞれ接続し、さらにこれらの熱交換器1の排出管7へ熱媒体を回収する配管をそれぞれ接続して複数の当該熱交換器1を並列に接続したりすることによって、タンク等の内部の被加熱体を好適に加熱することができる。[第二実施形態]図2の熱交換器11は、熱媒体が循環する内部空間部を有する本体10と、被加熱体が流通する多数の流通管5と、本体10に開口する吐出口6aを有し内部空間部に熱媒体を吐出する流入管6と、本体10に開口する排出口7aを有し内部空間部の熱媒体を排出する排出管7と、吐出された熱媒体が天板4に衝突するのを防止する保護板9とを備えている。当該熱交換器11は、第一実施形態の熱交換器1と同様に、被加熱体が貯留されたタンク等の内部に設置して使用される。胴体2、天板3、底板4及び保護板9の構成については、第一実施形態の熱交換器1と同様である。具体的には、例えば、胴体2の径は356mm、高さは300mmとすることができる。当該熱交換器11の底板4には、胴体2本体10の側面に近い位置に吐出口6a及び排出口7aが開口されている。吐出口6a及び排出口7aは、これらの中心を結ぶ直線が底板4の中心を通るるように底板4上に開口されており、吐出口6aに流入管6が接合され、排出口7aに排出管7が接合されている。本実施形態においては、流入管6が熱媒体を天板側に誘導する誘導手段の役割を果たし、流入管6の一方の開口部は、底板4と略平行となるように形成され、内部空間部に突出して配設されている。そのため、熱媒体はこの開口部より内部空間部の上方天板側に向かって吐出される。排出管7の一方の開口部は、吐出口6aと同様に、底板4と略平行となるように形成され、内部空間部に突出して配設されており、熱媒体は内部空間部の下方に向かって排出されることになる。流入管6及び排出管7は、それぞれL字型に湾曲した管からなり、内部空間部と反対側の開口部はそれぞれ本体10と反対側に向くように配設されている。さらに、内部空間部において、流入管6の開口部は、排出管7の開口部よりも天板側に設けられている。具体的には、例えば、流入管6の開口部を排出管7の開口部より150mm高い位置に配設することができる。当該熱交換器11においては、図2bに示すように、上記第一実施形態の熱交換器1と同様に、上記胴体2の中心軸及び上記吐出口6aの中心を含む第一仮想面S1の一方に配設された第一領域流通管群と、この第一仮想面S1の他方に配設された第二領域流通管群とからなり、この第一仮想面S1に対して流通管5は対称に配置されている。また、第一実施形態と同様に、上記吐出口6aに最も近接する第一流通管5aから、この第一流通管5aに胴体2の中心軸を中心とする周方向に近接する第二流通管5bまでの距離l1に対して、第一流通管5aから第一流通管5aに胴体2の径方向に近接する第三流通管5cまでの距離l2が0.77倍以上1.3倍以下であることが好ましい。具体的には、例えば、l1に対してl2は0.95倍とすることができる。さらに、第一実施形態と同様に、上記第一流通管5aの中心軸及び上記第二流通管5bの中心軸を含む第二仮想面S2と、上記第一流通管5aの中心軸及び上記第三流通管5cの中心軸を含む第三仮想面S3とのなす角度は50°以上90°以下であることが好ましい。具体的には、例えば、第二仮想面S2と第三仮想面S3とのなす角度は72°とすることができる。本実施形態の熱交換器11においては、上記第一流通管5aの中心軸から胴体2の中心軸までの距離と、第二流通管5bの中心軸から胴体2の中心軸までの距離とが略等しく、その長さは第一半径距離d1である。そして、流通管5の一部は、その中心軸から胴体2の中心軸までの距離が上記第一半径距離d1であり、残りの流通管5の中心軸から胴体2の中心軸までの距離が上記第三流通管5cの中心軸から胴体2の中心軸までの距離と略等しい第二半径距離d2となっている。第一実施形態と同様に、上記第一領域流通管群の複数の流通管5のうち、上記胴体2の中心軸からの距離が第一半径距離d1である複数の流通管5からなる第一円周流通管群において、近接する流通管5同士の距離は略一定である。具体的には、例えば、第一円周流通管群の近接する流通管5同士の距離は85mmとすることができる。また、第一実施形態と同様に、上記第一領域流通管群の複数の流通管5のうち、上記胴体2の中心軸からの距離が第二半径距離d2である複数の流通管5からなる第二円周流通管群において、近接する流通管5同士の距離は上記第二半径距離d2に略等しい。なお、第一実施形態と同様に、上記第一半径距離d1は胴体2の半径の50以上85以下であり、第二半径距離d2が第一半径距離d1の40以上60以下であることが好ましい。また、流通管5の直径としては、胴体2の直径の5以上20以下が好ましい。具体的には、第一半径距離d1は132.5mm、第二半径距離d2は55mm、流通管5の直径は60.5mmとすることができる。当該熱交換器11においては、流入管6より本体10の内部空間部の上方に向かって熱媒体が吐出され、上方に流動した熱媒体が天板3に配設された保護板9に衝突し、胴体2及び等密度的に配置された多数の流通管5によって形成された経路を底板4に設けられた排出管7に向かって循環する。つまり、当該熱交換器11は熱媒体を内部空間部に分散させながら循環させることができる。そのため、当該熱交換器11は流通管5内部及び本体10周辺の被加熱体を略均一に加熱することができ、また、熱媒体が有する熱をより多く熱交換に供することができる。結果として、当該熱交換器11は、第一実施形態の熱交換器1よりも流通管5の数が少ないながらも良好な熱交換効率を発揮することができる。また、多数の流通管5の適度な配置間隔によって、当該熱交換器11は良好な構造強度を有し、タンク等内に好適に設置することができる。[その他の実施形態]本発明の熱交換器は、上述の実施形態に限定されるものではなく、以下のような実施形態とすることもできる。当該熱交換器において、排出口の開口位置は、吐出口よりも底板側にあれば特に限定されるものではなく、例えば、胴体本体側面に開口されていてもよい。また、上記実施形態においては、吐出口の中心と排出口の中心とを結ぶ直線が胴体の中心軸と交わるように吐出口及び排出口が配設されているものについて説明したが、吐出口と排出口の位置関係はこの実施形態に限定されるものではなく、吐出口の中心と排出口の中心とを結ぶ直線が胴体の中心軸と交わらない構成とすることもできる。具体的には、例えば、胴体の中心軸及び吐出口の中心を含む第一仮想面と、胴体の中心線及び排出口の中心を含む第四仮想面とが直角に交わるように吐出口及び排出口を配設することも可能である。さらに、図1及び図2においては、上記第二円周流通管群の流通管の数は2本としたが、第二円周流通管群の流通管の数は3本以上であってもよい。この場合、第二円周流通管群において、近接する流通管同士の距離は略一定とすることが好ましい。このように上記第二円周流通管群を配置することによって、多数の流通管が胴体の周方向に対して等密度的にバランスよく配置され、内部空間部に熱媒体が分散して循環できる経路を形成することができ、当該熱交換器の熱交換効率を向上させることができる。また、当該熱交換器の構造強度を向上させることができる。