回転軸に設けられた整流子に摺接するブラシと、複数のコア部材が積層され、巻線が巻回されるティース部を有する積層コアと、前記積層コアの端部に装着されて、前記巻線と前記積層コアとの間を電気的に絶縁するインシュレータと、を備え、前記インシュレータは、インシュレータ本体部と、前記インシュレータ本体部に一体的に形成されたカバー部とを有し、前記カバー部に対して前記ティース部が挿入され前記巻線が巻かれることで固定される電動モータにおいて、前記インシュレータ本体部には、前記ブラシの方向へ向かって送風するファン部が一体成形されることを特徴とする電動モータ。請求項1記載の電動モータにおいて、前記ファン部は、前記インシュレータ本体部のフランジ部の一部を切り欠いて形成された切り欠き部と、前記フランジ部の内径側に設けられ、前記切り欠き部を始点として傾斜する傾斜面を有する隆起部とを備えることを特徴とする電動モータ。請求項2記載の電動モータにおいて、前記隆起部は、略円形状に形成された前記フランジ部の内径に沿って延在し、前記回転軸の軸線と平行な方向の寸法が始点から終点に向かって徐々に大きくなるように形成されることを特徴とする電動モータ。しかしながら、特許文献1に開示された冷却構造では、ファンリング及びフィンからなりロータと別体で構成された冷却ファンを、ロータコアに対して位置決めし、前記位置決めされた状態でスラスト方向からロータコアの外周側の端面に対して接着して固定する必要がある。この結果、特許文献1に開示された冷却構造では、その取付作業が煩雑であると共に、製造コストが高騰する。本発明は、前記の点に鑑みてなされたものであり、簡素な構造でブラシによる発熱を抑制し製造コストを低減することが可能な電動モータを提供することを目的とする。このような課題を解決するために創案された本発明は、回転軸に設けられた整流子に摺接するブラシと、複数のコア部材が積層され、巻線が巻回されるティース部を有する積層コアと、前記積層コアの端部に装着されて、前記巻線と前記積層コアとの間を電気的に絶縁するインシュレータと、を備え、前記インシュレータは、インシュレータ本体部と、前記インシュレータ本体部に一体的に形成されたカバー部とを有し、前記カバー部に対して前記ティース部が挿入され前記巻線が巻かれることで固定される電動モータにおいて、前記インシュレータ本体部には、前記ブラシの方向へ向かって送風するファン部が一体成形されることを特徴とする。本発明によれば、ファン部からブラシの方向へ向かって送風されるエアによって、ブラシによる発熱を抑制することができる。また、本発明によれば、インシュレータ本体部に対してファン部が一体成形されているため、積層コアと巻線との間の絶縁処理と、インシュレータへのファン部の取り付けとが、積層コアに対するインシュレータの取付作業のみで可能となる。この結果、簡素な構造でブラシによる発熱を抑制すると共に、回転子ロータの製造工程が簡素化されて製造コストを低減することができる。また、ファン部は、インシュレータ本体部のフランジ部の一部を切り欠いて形成された切り欠き部と、前記フランジ部の内径側に設けられ、前記切り欠き部を始点として傾斜する傾斜面を有する隆起部とを備えるようにするとよい。このようにすると、ファン部からブラシの方向へ向かって送風されるエアの流れによって電動モータ内のエアが循環する際、エアが切り欠き部から内径側へ取り込まれるようになる。このように切り欠き部を介して電動モータ内のエアを循環させることにより、電動モータ内が高温となることを抑制することができる。また、この取り込まれたエアは、隆起部の回転運動によって整流子とブラシとの摺接部位発熱部位に向かって送風され、この発熱部位を速やかに冷却することができる。さらに、隆起部は、略円形状に形成されたフランジ部の内径に沿って延在させ、回転軸の軸線と平行な方向の寸法が始点から終点に向かって徐々に大きくなるように形成するとよい。このようにすると、ファン部に形成された隆起部によって、ブラシの方向へ向かう送風エアを安定して発生させることができる。本発明によれば、簡素な構造でブラシによる発熱を抑制し製造コストを低減することが可能な電動モータを得ることができる。以下、本発明を実施するための形態を、添付した図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施形態では、本発明の実施形態に係る電動モータを車両用ブレーキ液圧制御装置に適用した場合を例示しているが、これに限定されるものではなく、他の装置にも適用することが可能である。図1は、本発明の実施形態に係る電動モータが組み込まれた車両用ブレーキ液圧制御装置の分解斜視図である。車両用ブレーキ液圧制御装置10は、図1に示されるように、金属製のブロック体からなる基体12と、基体12の一面に装着されるコントロールハウジング14と、コントロールハウジング14と反対側の基体12の他面に装着される電動モータ16とを有する。基体12には、往復動ポンプ18、常開型の電磁弁20a、常閉型の電磁弁20b、圧力センサ22、リザーバ24等が装着される。電動モータ16は、往復動ポンプ18を駆動させるための動力源として機能するものである。図2は、基体から電動モータを取り外した状態の縦断面図である。電動モータ16は、図2に示されるように、モータハウジング26を有する。モータハウジング26は、有底円筒状からなるヨーク28と、前記ヨーク28の開口部を閉塞するカバー30とから構成される。なお、電動モータ16と基体12との間には、シール部材31が介装される。電動モータ16は、ヨーク28の内部からカバー30を貫通して一部が外部に露出する回転軸32を備える。回転軸32は、主軸部32aと偏心軸部32bとを有する。主軸部32aは、2つのボールベアリング34a、34bによって軸方向に沿った両端部が回転自在に軸支される。偏心軸部32bは、主軸部32aの軸方向に沿った一端部から突出して設けられる。この場合、偏心軸部32bに装着されるボールベアリング34cと偏心軸部32bとによって偏心カム機構が構成される。この偏心カム機構によって往復動ポンプ18のプランジャ図示せずを往復動作させることができる。モータハウジング26の内部には、磁石からなる固定子ステータ36と、固定子36の内周側に配置される回転子ロータ38とが収納される。回転子38は、回転軸32の主軸部32aに嵌合された積層コア40と、積層コア40の軸方向積層方向に沿った両端面をそれぞれ被覆する二つのインシュレータ42a、42bと、インシュレータ42a、42bを介して積層コア40のスロット図示せずに巻回された巻線46とを備える。なお、二つのインシュレータ42a、42bを総称していうときは、以下、インシュレータ42という。積層コア40は、複数のコア部材40aが積層されて構成され、その積層方向の両端部には、インシュレータ42がそれぞれ組み付けられる。積層コア40の中心部には、主軸部32aが挿通される挿通孔が貫通して形成される。コア部材40aは、中心部に挿通孔が形成された環状部と、環状部から半径外方向に向かって放射状に突出する複数のティース片とを有する。なお、積層コア40を構成した状態において、複数のティース片が積層されることにより、放射状に延在するティース部54が形成される。このティース部54には、積層コア40の両端面にそれぞれ配置されたインシュレータ42を介して巻線コイル46が巻回される。インシュレータ42は、絶縁性材料、例えば、樹脂材料等で形成され、図2に示されるように、後記するブラシ56に近接して配置される一方のインシュレータ42aと、ブラシ56から離間して配置される他方のインシュレータ42bとを有する。図3は、インシュレータの斜視図、図4aは、前記インシュレータの平面図、図4bは、図4aのB-B線に沿った縦断面図である。図3に示されるように、一方のインシュレータ42aは、インシュレータ本体部58と、インシュレータ本体部58と一体成形されたファン部60とを有する。また、他方のインシュレータ42bには、ファン部60が設けられていないと共に、後記するフランジ部58bの内径が異なる点を除いて、一方のインシュレータ42aと略同一に形成される図2参照。以下、一方のインシュレータ42aについて詳細に説明し、他方のインシュレータ42bの説明を省略する。インシュレータ本体部58は、中心部に円形状の挿通孔62を有する円板部内周部58aと、円板部58aから偏心軸部32b側ブラシ56側に向かって突出するフランジ部58bと、円板部58aから半径外方向に向かって放射状に突出する複数のカバー部58cとから構成される。円板部58aの挿通孔62には、回転軸32の主軸部32aが挿通される。フランジ部58bは、円板部58aの外周に沿って形成される。なお、円板部58a、フランジ部58b及びカバー部58cは、射出成形により一体に形成される。また、フランジ部58bの内径は、後記する整流子72とブラシ56との接触部位よりも大きく設定される。カバー部58cには、図3に示されるように、積層コア40のティース部54を囲繞する一対の隔壁63が主軸部32aの軸方向に沿って突出して形成される。この一対の隔壁63は、積層コア40の隣接するティース部54の間に挿入されて、ティース部54の側面部を被覆するように設けられる。また、インシュレータ本体部58には、例えば、樹脂材料によってインシュレータ本体部58と一体成形されたファン部60が設けられる。ファン部60は、複数の切り欠き部68と隆起部66とを備える。切り欠き部68は、平面視して略円形状からなるフランジ部58bの一部を切り欠いて形成される。隆起部66は、切り欠き部68の内径側に設けられている。また、隆起部66は、切り欠き部68を始点として傾斜する傾斜面70を有する。この隆起部66は、円板部58aの周方向に進むにつれて、始点から終点に向かって高さ方向図4b、図5の回転軸32の軸線Aと平行な方向の肉厚が徐々に増大するように形成される。隆起部66は、約90度の離間角度で周方向に沿って4つ配置されている。各隆起部66は、切り欠き部68を始点として周方向に沿って同一方向に延在し、且つ、フランジ部58bの内周面に沿って円弧状に形成される。換言すると、周方向の1区間では、1つのフランジ部58bにつき、その内径側に1つの隆起部66が設けられる。また、各隆起部66は、切り欠き部68の始点から徐々に立ち上がる傾斜面70を有する。隆起部66で円板部58aから最も隆起した厚肉部位が隆起部66の終点となる。この隆起部66の終点は、フランジ部58bの終端部の手前で立ち下がるように形成される。すなわち、図4aに示されるように、周方向の1区間において、フランジ部58bの始点S1と隆起部66の始点S2とが一致するように設けられ、一方、フランジ部58bの終点F1よりも隆起部66の終点F2が短くなるように設けられている。本実施形態では、仮に、フランジ部58bの終点F1と隆起部66の終点F2とを一致させた場合と比較して、隆起部66の終点F2と隣接する他の隆起部66の始点S2との間の離間間隔を大きくしてエア流路の断面積を大きく設定することができる。この結果、本実施形態では、切り欠き部68を介して内径側に取り込まれるエアの取り込み量を増大させることができる。なお、隆起部66の高さ方向図4b、図5の回転軸32の軸線Aと平行な方向の寸法は、最も隆起した厚肉部位であるその終点F2においてもフランジ部58bの高さ方向回転軸32の軸線Aと平行な方向の寸法よりも小さく設定されている。図2に示されるように、整流子コンミュテータ72は、回転子38とボールベアリング34bの間で主軸部32aに嵌め込まれ、主軸部32aと一体的に回転するように設けられる。この整流子72は、周方向に沿って分割された複数のセグメントによって構成される。整流子72の外周面には、複数のブラシ56が摺接するように設けられる。ブラシ56は、図示しない電源の正極及び負極に接続される正極ブラシ及び負極ブラシによって構成される。ブラシ56は、ブラシスプリングとして機能するコイルスプリング74によって整流子72側に付勢された状態でブラシホルダ76内に収容されている。この場合、コイルスプリング74のばね力によって、ブラシ56の先端部が整流子72セグメントの外周面に摺接するように設けられる。ブラシホルダ76は、ホルダ本体80と、ホルダ本体80から突出する棒状部82とを有する。棒状部82は、電動モータ16を基体12に組み付けた際、基体12に形成された挿通孔84に沿って挿通され、棒状部82の先端部が基体12を貫通してコントロールハウジング14側に突出するように設けられる。棒状部82には、導電体からなる二つの給電路86が絶縁体を間にして内包されており図2中では、一つの給電路86だけを図示している、その基端部がホルダ本体80から棒状部82内へと突設された接続端子88に接続される。また、棒状部82の先端部は、電動モータ16を基体12に組み付けたとき、コントロールハウジング14内の接続端子89と電気的に接続される。ホルダ本体80には、ブラシ56に接続されたピッグテール90の端部が接続端子を介して接続されるターミナル92が設けられている。このターミナル92は、棒状部82の基端部の接続端子88に接続されている。積層コア40は、複数のコア部材40aを所定枚数だけ積層し、この積層体を加締めることによって一体的に固定される。一体的に組み付けられた積層コア40の積層方向軸方向の両端面に対してインシュレータ42がそれぞれ装着される。さらに、インシュレータ42を介して積層コア40に形成されたスロットに対し、巻線導線46を巻き付けることによって回転子38が製造される。本発明の実施形態に係る電動モータ16が組み込まれた車両用ブレーキ液圧制御装置10は、基本的に以上のように構成されるものであり、次にその作用効果について説明する。なお、図5は、ファン部からブラシに向かってエアが送風される状態を示す縦断面図である。先ず、電動モータ16への給電経路を概略説明する。図示しない電源例えば、車載用バッテリからの電流は、正極ブラシ56から、整流子72のセグメント、巻線46、整流子72の他のセグメント、負極ブラシ56へと順に流れる。この場合、回転子38に電流が供給されると、回転子38がフレミングの左手の法則によってモータハウジング26内で回転軸32を回転中心として回転する。モータハウジング26内で回転子38が回転すると、整流子72のセグメントとブラシ56との間に摺動摩擦による摩擦熱が発生する。また、ブラシ56と整流子72のセグメントとの間の電気抵抗によってジュール熱が発生する。さらに、ブラシ56と摺接するセグメントが他のセグメントと切り換わるときに、ブラシ56とセグメントとの間に生じる火花による熱がブラシ56及び整流子72に作用する場合がある。これらの発生する熱によってブラシ56及び整流子72が高温となる。本実施形態では、ブラシ56に近接する一方のインシュレータ42aにファン部60が一体成形されている。そこで、電動モータ16が駆動されて回転軸32を回転中心として回転子38及びファン部60が一体的に回転すると、傾斜面70を有する複数の隆起部66が羽根として機能し、モータハウジング26内の回転子38周辺のエアを取り込んで、ブラシ56に向けてエアを送風することができる図5参照。この結果、本実施形態では、ブラシ56と整流子72との摺動部位発熱部位を送風エアで冷却することにより、ブラシ56と整流子72との間で発生する前記熱を速やかに抑制することができる。また、本実施形態では、ファン部60からブラシ56の方向へ向かって送風されるエアの流れによってモータハウジング26内でエアが循環する際、回転子38周辺のエアが切り欠き部68から内径側のファン部60へ取り込まれるようになる。このように切り欠き部68を介してモータハウジング26内のエアを循環させることにより、モータハウジング26内が高温となることを抑制することができる。さらに、本実施形態では、積層コア40と巻線46との電気的な絶縁作業と、ファン部60の取付作業とが、インシュレータ42の取付作業のみで可能となるため、回転子38の製造工程を簡素化して、製造コストを低減することができる。さらにまた、本実施形態では、例えば、金型を用いた樹脂成形によってファン部60をインシュレータ42aに一体成形することにより、ファン部60を別体で構成した場合と比較して部品点数が削減され、より一層製造コストを低減することができる。さらにまた、本実施形態では、隆起部66を、略円形状に形成されたフランジ部58bの内径に沿って延在させ、回転軸32の軸線Aと平行な方向な高さ方向の寸法肉厚寸法が始点S2から終点F2に向かって徐々に大きくなるように形成することにより、ブラシ56の方向へ向かう送風エアを安定して発生させることができる。さらにまた、本実施形態では、隆起部66の高さ方向図4b、図5の回転軸32の軸線Aと平行な方向の寸法が、フランジ部58bの高さ方向回転軸32の軸線Aと平行な方向の寸法よりも小さく設定されることにより、フランジ部58bをファン部60から送風されるエアのガイド壁として機能させることができる。この結果、本実施形態では、ブラシ56と整流子72との摺動部位発熱部位に対してエアを確実に送風することができる。図6は、他の実施形態に係るファン部の部分拡大斜視図である。この他の実施形態に係るファン部60aでは、図3に示す単一の隆起部66に代替して、複数の板状の突起片94をフランジ部58bの内径に沿って並設し、隣接する突起片94の間に溝部96を介在させて構成している点で前記実施形態と相違している。複数の突起片94は、始点から終点に向かって高さ方向回転軸32の軸線Aと平行な方向の寸法が徐々に大きくなるように設定され、複数の突起片94の頂部94aを結ぶ仮想線二点鎖線参照によって傾斜面70が構成される。なお、図6中では、6枚の突起片94を所定間隔離間させて並設した状態を例示しているが、これに限定されるものではなく、複数枚であればその枚数を適宜設定することができる。また、隣接する突起片94との離間間隔は、一定であってもよいし、又は異なるように設定されてもよい。他の実施形態に係るファン部60aでは、隣接する突起片94の間に溝部96を形成してエアと接触する面積を増大させることにより、ブラシ56と整流子72との摺動部位発熱部位へ送風されるエア量を増加させることができる。なお、その他の作用効果は、前記ファン部60と同一であるため、その詳細な説明を省略する。