物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.3<f3/f4<1.41nd≧1.9016ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。-23<dt05dw<-6.02nd≧1.9016ただし、dt05dw:広角端における最大像高のディストーションであり、単位は、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、両凹レンズと、負レンズと、正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。nd≧1.9016ただし、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。前記第2レンズ群が、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、前記両凹レンズと、前記負レンズとしての両凹レンズと、前記正レンズとからなることを特徴とする請求項3記載のズームレンズ。物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。2.4<β2t/β2w<5.73nd≧1.9016ただし、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.01<f1/ft<1.004nd≧1.9016ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、両凹レンズと、負レンズと、正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.3<f3/f4<1.41-23<dt05dw<-6.022.4<β2t/β2w<5.730.01<f1/ft<1.004nd≧1.9016ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、dt05dw:広角端における最大像高のディストーションであり、単位は、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から7の何れか1項記載のズームレンズ。0.01<|f2/ft|<0.25ただし、f2:第2レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から8の何れか1項記載のズームレンズ。0.01<f3/ft<0.36ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から9の何れか1項記載のズームレンズ。0.01<f4/ft<0.557ただし、f4:第4レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から10の何れか1項記載のズームレンズ。0.5<Lt/ft<1.58ただし、Lt:望遠端におけるズームレンズの入射面から像面までの光軸上での全長、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から11の何れか1項記載のズームレンズ。2.20<Δt1g/fw<5.09ただし、Δt1g:第1レンズ群の広角端での位置と望遠端での位置との差、fw:広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から12の何れか1項記載のズームレンズ。8.0<D1tD2w/fw<10.010ただし、D1t:望遠端での第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔、D2w:広角端での第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔、fw:広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から13の何れか1項記載のズームレンズ。1.05<β2t/β2w/β3t/β3w<5.711ただし、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、β3t:望遠端における第3レンズ群の横倍率、β3w:広角端における第3レンズ群の横倍率、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から14の何れか1項記載のズームレンズ。0.05<Σd2g/ft<0.1513ただし、Σd2g:第2レンズ群の光軸上での厚さ、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から15の何れか1項記載のズームレンズ。0.05<Σd3g/ft<0.1214ただし、Σd3g:第3レンズ群の光軸上での厚さ、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から16の何れか1項記載のズームレンズ。0.1<Σd/ft<0.4315ただし、Σd:第1レンズ群、第2レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ群の各々の光軸上の厚さの総和、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。請求項1から17の何れか1項記載のズームレンズと、その像側に配され、光学像を電気信号に変換する撮像素子とを備えたことを特徴とする撮像装置。本発明は従来技術のこのような状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、沈胴厚が短く、高性能な高変倍ズームレンズとそれを用いた撮像装置を提供することである。上記目的を達成する本発明の第1のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.3<f3/f4<1.41ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離、である。以下に、本発明の第1のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を負屈折力とする負先行タイプでは、変倍比は4倍くらいまでしかとれない。この第1のズームレンズでは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズとして、変倍比が8倍程度を越えものとしている。そして、広角端から望遠端への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との空気間隔が増大するように各レンズ群を移動させて、第2レンズ群と第3レンズ群の両方で変倍の負担を分け合うようにしている。このようなレンズ群のパワー配置と移動方式をとると、第1レンズ群は径が大きくなるため、第1レンズ群を3枚以上のレンズで構成すると、その群の厚さを小さくすることができない。そこで、第1レンズ群は1枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成している。また、第2レンズ群で変倍比を稼ぐため、パワーを持ちつつ群の厚さをを薄くして、変倍のためのスペースを確保する必要がある。そのため、第2レンズ群は2枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成している。また、第3レンズ群は、結像作用を持たせ、収差を良好に抑えつつ群の厚さを薄くするため、4枚以下のレンズから構成している。そして、第3レンズ群と第4レンズ群とは、以下の条件式を満足する。0.3<f3/f4<1.41ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離、である。この条件式1の下限の0.3を越えると、第4レンズ群のパワーが弱くなりすぎ、像面補正等やフォーカシングでの移動量が大きくなり、鏡枠構造上コンパクト化に不利になる。また、上限の1.4を越えると、第3レンズ群のパワーが弱くなり、変倍効果が得に難くなり、高変倍化に不利になる。本発明の第2のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、2枚以下のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。-23<dt05dw<-6.02ただし、dt05dw:広角端における最大像高のディストーションであり、単位はである。以下に、本発明の第2のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を負屈折力とする負先行タイプでは、変倍比は4倍くらいまでしかとれない。この第1のズームレンズでは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズとして、変倍比が8倍程度を越えものとしている。そして、広角端から望遠端への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との空気間隔が増大するように各レンズ群を移動させて、第2レンズ群と第3レンズ群の両方で変倍の負担を分け合うようにしている。このようなレンズ群のパワー配置と移動方式をとると、第1レンズ群は径が大きくなるため、第1レンズ群を3枚以上のレンズで構成すると、その群の厚さを小さくすることができない。そこで、第1レンズ群は2枚以下のレンズから構成している。また、第2レンズ群で変倍比を稼ぐため、パワーを持ちつつ群の厚さをを薄くして、変倍のためのスペースを確保する必要がある。そのため、第2レンズ群は2枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成している。また、第3レンズ群は、結像作用を持たせ、収差を良好に抑えつつ群の厚さを薄くするため、4枚以下のレンズから構成している。そして、広角端における最大像高のディストーションに関して、以下の条件式を満足する。-23<dt05dw<-6.02ただし、dt05dw:広角端における最大像高のディストーションであり、単位はである。この条件式2の下限の-23より小さくなると、収差のバランスが崩れ、性能が落ちる。また、画像処理での補正も処理時間が増大し、補正が困難になってくる。その上限の-6.0より大きいと、第1レンズ群での色収差の発生量が大きくなり、性能が低下してしまう。さらに、条件式2の下限値を-13.0とすると、より好ましい。又は、条件式2の上限値を-9.0とすると、より好ましい。本発明の第3のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、2枚以下のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、両凹レンズと、負レンズと、正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなることを特徴とするものである。以下に、本発明の第3のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を負屈折力とする負先行タイプでは、変倍比は4倍くらいまでしかとれない。この第1のズームレンズでは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズとして、変倍比が8倍程度を越えものとしている。そして、広角端から望遠端への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との空気間隔が増大するように各レンズ群を移動させて、第2レンズ群と第3レンズ群の両方で変倍の負担を分け合うようにしている。このようなレンズ群のパワー配置と移動方式をとると、第1レンズ群は径が大きくなるため、第1レンズ群を3枚以上のレンズで構成すると、その群の厚さを小さくすることができない。そこで、第1レンズ群は2枚以下のレンズから構成している。また、第2レンズ群で変倍比を稼ぐため、パワーを持ちつつ群の厚さをを薄くして、変倍のためのスペースを確保する必要がある。さらに、第2レンズ群中に2つの空気間隔を配置することで、軸上、軸外の収差補正が効果的に行われ、第1レンズ群、第3レンズ群の負担の軽減ができ、これらの群の厚さも小さくできる。そのため、第2レンズ群は物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、両凹レンズと、負レンズと、正レンズとから構成している。また、第3レンズ群は、結像作用を持たせ、収差を良好に抑えつつ群の厚さを薄くするため、4枚以下のレンズから構成している。本発明の第4のズームレンズは、第3のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群が、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、前記両凹レンズと、前記負レンズとしての両凹レンズと、前記正レンズとからなることを特徴とするものである。以下に、本発明の第4のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、第2レンズ群に両凹レンズを2枚用いることによりその間に空気レンズを含め、収差補正がさらに容易になる。本発明の第5のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は2枚以下のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。2.4<β2t/β2w<5.73ただし、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、である。以下に、本発明の第5のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を負屈折力とする負先行タイプでは、変倍比は4倍くらいまでしかとれない。この第1のズームレンズでは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズとして、変倍比が8倍程度を越えものとしている。そして、広角端から望遠端への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との空気間隔が増大するように各レンズ群を移動させて、第2レンズ群と第3レンズ群の両方で変倍の負担を分け合うようにしている。このようなレンズ群のパワー配置と移動方式をとると、第1レンズ群は径が大きくなるため、第1レンズ群を3枚以上のレンズで構成すると、その群の厚さを小さくすることができない。そこで、第1レンズ群は2枚以下のレンズから構成している。また、第2レンズ群で変倍比を稼ぐため、パワーを持ちつつ群の厚さをを薄くして、変倍のためのスペースを確保する必要がある。そのため、第2レンズ群は2枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成している。また、第3レンズ群は、結像作用を持たせ、収差を良好に抑えつつ群の厚さを薄くするため、4枚以下のレンズから構成している。そして、第2レンズ群の望遠端と広角端での横倍率について、以下の条件式を満足する。2.4<β2t/β2w<5.73ただし、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、である。この条件式3の下限の2.4より小さくなると、第3レンズ群の変倍負担が大きくなり、第3レンズ群のの移動量が増大し、レンズユニットが大きくなってしまう。また、第4レンズ群の変倍負担を大きくした場合、第4レンズ群での収差が大きくなり、性能が低下してしまう。条件式3の上限の5.7より大きくなると、第2レンズ群のパワーが増大し、収差が大きくなり性能が低下する。又は、第2レンズ群の移動量が増え、広角端での入射光線高が高くなるため、第1レンズ群のレンズ径の増大を招く。さらに、条件式3の上限値を3.5とすると、より好ましい。本発明の第6のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、2枚以下のレンズからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、2枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.01<f1/ft<1.004ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第6のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。第1レンズ群を負屈折力とする負先行タイプでは、変倍比は4倍くらいまでしかとれない。この第1のズームレンズでは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズとして、変倍比が8倍程度を越えものとしている。そして、広角端から望遠端への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群との空気間隔が増大するように各レンズ群を移動させて、第2レンズ群と第3レンズ群の両方で変倍の負担を分け合うようにしている。このようなレンズ群のパワー配置と移動方式をとると、第1レンズ群は径が大きくなるため、第1レンズ群を3枚以上のレンズで構成すると、その群の厚さを小さくすることができない。そこで、第1レンズ群は2枚以下のレンズから構成している。また、第2レンズ群で変倍比を稼ぐため、パワーを持ちつつ群の厚さをを薄くして、変倍のためのスペースを確保する必要がある。そのため、第2レンズ群は2枚の負レンズと1枚の正レンズとから構成している。また、第3レンズ群は、結像作用を持たせ、収差を良好に抑えつつ群の厚さを薄くするため、4枚以下のレンズから構成している。そして、第1レンズ群の焦点距離に関して、以下の条件式を満足する。0.01<f1/ft<1.004ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。この条件式4の下限の0.01より小さくなると、第1レンズ群で発生する収差量が増えて、良好な結像性能を得るのが難しくなる。条件式4の上限の1.00より大きくなると、小型化を維持しつつ、後の群で変倍を行うのが難しくなる。さらに、条件式4の下限値を0.2、さらには0.7とすると、より好ましい。又は、条件式4の上限値を0.9とすると、より好ましい。本発明の第7のズームレンズは、物体側より順に、正屈折力の第1レンズ群と、負屈折力の第2レンズ群と、正屈折力の第3レンズ群と、正屈折力の第4レンズ群とからなる4群構成のズームレンズであって、広角端から望遠端への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との空気間隔が増大し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との空気間隔が減少し、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群との空気間隔が増大するように、前記第1レンズ群、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、前記第4レンズ群の各々が移動し、前記第1レンズ群は、物体側から順に、1枚の負レンズと1枚の正レンズとからなり、前記第2レンズ群は、物体側から順に、物体側から順に、それぞれ空気間隔を挟んで、両凹レンズと、負レンズと、正レンズとからなり、前記第3レンズ群は4枚以下のレンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.3<f3/f4<1.41-23<dt05dw<-6.022.4<β2t/β2w<5.730.01<f1/ft<1.004ただし、f1:第1レンズ群の焦点距離、f3:第3レンズ群の焦点距離、f4:第4レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、dt05dw:広角端における最大像高のディストーションであり、単位はであり、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、である。以下に、本発明の第7のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明する。以上の第1~第3、第5~第6のズームレンズの複数の構成を同時に備えると、より好ましい。例えば、第1のズームレンズの構成と第2のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第1のズームレンズの構成と第3のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第1のズームレンズの構成と第5のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第1のズームレンズの構成と第6のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第2のズームレンズの構成と第3のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第2のズームレンズの構成と第5のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第2のズームレンズの構成と第6のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第3のズームレンズの構成と第5のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第3のズームレンズの構成と第6のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。第5のズームレンズの構成と第6のズームレンズの構成を備えるものとしてもよい。特に、第7のズームレンズにおいては、第1~第3、第5~第6のズームレンズの全ての構成を備える4群構成のズームレンズとするものであり、より好ましい。本発明の第8のズームレンズは、第1~第7のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.01<|f2/ft|<0.25ただし、f2:第2レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第8のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式5の下限0.01より小さくなると、第2レンズ群で発生する収差量が増えて、良好な結像性能を得るのが難しくなる。その上限の0.2より大きくなると、変倍を行うために移動量が大きくなり、全長が大きくなってしまう。さらに、条件式5の下限値を0.1若しくは0.15とすると、より好ましい。本発明の第9のズームレンズは、第1~第8のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.01<f3/ft<0.36ただし、f3:第3レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第9のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式6の下限の0.01より小さくなると、第3レンズ群で発生する収差量が増えて、良好な結像性能を得るのが難しくなり、また、十分なバックフォーカスが得られなくなる。その上限の0.3より大きくなると、第3レンズ群での変倍作用が弱くなり、望遠側変倍時の全長が長くなる。さらに、射出瞳位置の変動量が大きくなるため、軸外の像面位置での撮像素子、例えばCCD入射角変動が大きくなり、シェーディングに悪影響を及ぼす。さらに、条件式6の下限値を0.1若しくは0.2とすると、より好ましい。本発明の第10のズームレンズは、第1~第9のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.01<f4/ft<0.557ただし、f4:第4レンズ群の焦点距離、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第10のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式7の下限の0.01より小さくなると、第4レンズ群で発生する収差量が増えて、良好な結像性能を得るのが難しくなる。その上限の0.55より第4レンズ群の焦点距離が大きくなると、小型化を維持しつつ、後の群で変倍を行うのが難しくなる。さらに、条件式7の下限値を0.1若しくは0.25とすると、より好ましい。又は、条件式7の上限値を0.4とすると、より好ましい。本発明の第11のズームレンズは、第1~第10のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.5<Lt/ft<1.58ただし、Lt:望遠端におけるズームレンズの入射面から像面までの光軸上での全長、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第11のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式8の下限の0.5を越えると、満足しない場合、第1レンズ群と第2レンズ群及び、第3レンズ群と第4レンズ群の間隔が狭くなるため、変倍に必要なスペースを確保できなくなる。その上限の1.5を越えると、望遠端における全長が長くなり、レンズユニットの大型化を招く。本発明の第12のズームレンズは、第1~第11のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。2.20<Δt1g/fw<5.09ただし、Δt1g:第1レンズ群の広角端での位置と望遠端での位置との差、fw:広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第12のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式9の下限の2.20を越えると、広角端での入射光線高が高くなるため、第1レンズ群のレンズ径が増大を招くか、変倍に必要なスペースが確保できなくなる。その上限の5.0を越えると、望遠端での全長が大きくなり、結果としてレンズユニットが大きくなってしまう。本発明の第13のズームレンズは、第1~第12のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。8.0<D1tD2w/fw<10.010ただし、D1t:望遠端での第1レンズ群と第2レンズ群との空気間隔、D2w:広角端での第2レンズ群と第3レンズ群との空気間隔、fw:広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第13のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式10の下限の8.0より小さくなると、変倍に必要なスペースが確保できなくなる。その上限の10.0より大きくなると、望遠端での全長が大きくなり、結果としてレンズユニットが大きくなってしまう。本発明の第14のズームレンズは、第1~第13のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。1.05<β2t/β2w/β3t/β3w<5.711ただし、β2t:望遠端における第2レンズ群の横倍率、β2w:広角端における第2レンズ群の横倍率、β3t:望遠端における第3レンズ群の横倍率、β3w:広角端における第3レンズ群の横倍率、である。以下に、本発明の第14のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式11の下限の1.05より小さくなると、第3レンズ群の変倍負担が大きくなり、第3レンズ群の移動量が増大し、レンズユニットが大きくなってしまう。また、第4レンズ群の変倍負担を大きくした場合、第4レンズ群での収差が大きくなり、性能が低下してしまう。その上限の5.7より大きくなると、第2レンズ群のパワーが増大し、収差が大きくなり性能低下になる。又は、その移動量が増え、広角端での入射光線高が高くなるため、第1レンズ群のレンズ径が増大を招く。さらには、条件式11の上限値を3.5とすると、より好ましい。本発明の第15のズームレンズは、第1~第14のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.82<Σd1g/fw<1.512ただし、Σd1g:第1レンズ群の光軸上での厚さ、fw:広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第15のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式12の下限の0.82より第1レンズ群の光軸上での厚さが小さくなると、小型化を維持しつつ後の群で変倍を行うのが難しくなる。又は、レンズの縁肉を確保するのが難しくなる。その上限の1.5より第1レンズ群の光軸上での厚さが大きくなると、沈胴厚が厚くなってしまう。さらに、条件式12の下限値を0.85とすると、より好ましい。又は、条件式12の上限値を1.1とすると、より好ましい。本発明の第16のズームレンズは、第1~第15のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.05<Σd2g/ft<0.1513ただし、Σd2g:第2レンズ群の光軸上での厚さ、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第16のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式13の下限の0.05より第2レンズ群の光軸上での厚さが小さくなると、性能を維持しつつ、変倍を行うのが難しくなる。又は、レンズの縁肉を確保するのが難しくなる。その上限の0.15より第2レンズ群の光軸上での厚さが大きくなると、沈胴厚が厚くなってしまう。さらに、条件式13の下限値を0.1とすると、より好ましい。本発明の第17のズームレンズは、第1~第16のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.05<Σd3g/ft<0.1214ただし、Σd3g:第3レンズ群の光軸上での厚さ、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第17のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式14の下限の0.05より第3レンズ群の光軸上での厚さが小さくなると、性能を維持しつつ、変倍を行うのが難しくなる。又は、レンズの縁肉を確保するのが難しくなる。その上限の0.12より第3レンズ群の光軸上での厚さが大きくなると、沈胴厚が厚くなってしまう。さらに、条件式14の下限値を0.1とすると、より好ましい。本発明の第18のズームレンズは、第1~第17のズームレンズにおいて、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。0.1<Σd/ft<0.4315ただし、Σd:第1レンズ群、第2レンズ群、第3レンズ群、第4レンズ群の各々の光軸上の厚さの総和、ft:望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。以下に、本発明の第18のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式15の下限の0.1よりΣdが小さくなると、性能を維持しつつ、変倍を行うのが難しくなる。又は、レンズの縁肉を確保するのが難しくなる。その上限の0.43よりΣdが大きくなると、沈胴厚が厚くなってしまう。さらに、条件式15の下限値を0.2若しくは0.3とすると、より好ましい。又は、条件式15の上限値を0.4とすると、より好ましい。本発明の第19のズームレンズは、第1~第18のズームレンズにおいて、前記第1レンズ群中に含まれる負レンズが1枚のみであり、前記負レンズが、以下の条件式を満足することを特徴とするものである。nd≧1.9016ただし、nd:第1レンズ群の負レンズの材料のd線での屈折率、である。以下に、本発明の第19のズームレンズにおいて、上記構成をとる理由と作用を説明すると、条件式16の下限の1.90を越えると、色収差補正が難しくなる。本発明の第20の撮像装置は、第1~第19のズームレンズと、その像側に配され、光学像を電気信号に変換する撮像素子とを備えたことを特徴とするものである。以下に、本発明の第20の撮像装置において、上記構成をとる理由と作用を説明すると、以上の本発明のズームレンズは、射出瞳を像面から遠くにしつつ、高変倍比化に有利なズームレンズである。そのため、本発明のズームレンズを、CCDやC-MOS等の光学像を電気信号に変換する撮像素子を用いた撮像装置に用いると、色シェーディングの出難い撮像装置を構成することができる。また、以上のズームレンズは、沈胴厚が短く、高性能な高変倍比のものである。よって、このようなズームレンズを撮像光学系として撮像装置に搭載すれば、小型化高機能化を図ることができる。なお、撮像装置としては、デジタルカメラ以外に、ビデオカメラ、デジタルビデオユニット等がある。なお、以上の各発明のズームレンズは、任意に組み合わせるとより効果を得ることができる。また、以上の各条件式に共通して、各条件式範囲をより限定した下位の条件式の上限値のみ、又は、下限値のみをその上位の条件式の上限値あるいは下限値として限定するようにしてもよい。また、以上の条件式は、任意に複数を組み合わせることで、より本発明の効果を高めることができる。本発明により、レンズ収納時沈胴時の厚みを極めて薄く、高変倍な全変倍域で結像性能を極めて安定的なズームレンズとそのようなズームレンズを搭載した撮像装置を得ることができる。以下、本発明のズームレンズの実施例1~12について説明する。実施例1~11の無限遠物点合焦時の広角端a、中間状態b、望遠端cのレンズ断面図をそれぞれ図1~図11に示す。図中、第1レンズ群はG1、第2レンズ群はG2、開口絞りはS、第3レンズ群はG3、第4レンズ群はG4、IRカットコートを施したローパスフィルター等を構成する平行平板はF、電子撮像素子のカバーガラスの平行平板はC、像面はIで示してある。なお、カバーガラスCの表面に波長域制限用の多層膜を施してもよい。また、そのカバーガラスCにローパスフィルター作用を持たせるようにしてもよい。実施例1のズームレンズは、図1に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置し、第2レンズ群G2は像側に移動し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの物体側の面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の3面に用いている。実施例2のズームレンズは、図2に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、両凸正レンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの物体側の面、第4レンズ群G4の両凸正レンズの両面の3面に用いている。実施例3のズームレンズは、図3に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、両凸正レンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の両凸正レンズの両面の4面に用いている。実施例4のズームレンズは、図4に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、両凸正レンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の両凸正レンズの両面の4面に用いている。実施例5のズームレンズは、図5に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、両凸正レンズと両凹負レンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の4面に用いている。実施例6のズームレンズは、図6に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、両凸正レンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の両凸正レンズの両面の4面に用いている。実施例7のズームレンズは、図7に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より物体側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、両凸正レンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の両凸正レンズの両面の4面に用いている。実施例8のズームレンズは、図8に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の4面に用いている。実施例9のズームレンズは、図9に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の4面に用いている。実施例10のズームレンズは、図10に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の4面に用いている。実施例11のズームレンズは、図11に示すように、物体側から順に、正屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の第4レンズ群G4とから構成されており、広角端から望遠端への変倍をする際に、第1レンズ群G1は物体側へ移動し、第2レンズ群G2は第1レンズ群G1との間の間隔を広げながら像側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より像側に位置し、開口絞りSと第3レンズ群G3は一体に物体側へ移動し、第4レンズ群G4は物体側に凸の軌跡を描いて移動し、望遠端では広角端の位置より若干像側に位置する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸正レンズの接合レンズからなり、第2レンズ群G2は、両凹負レンズ2枚と、両凸正レンズとからなり、第3レンズ群G3は、両凸正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズの接合レンズとからなり、第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ1枚からなる。非球面は、第3レンズ群G3の両凸正レンズの両面、第4レンズ群G4の正メニスカスレンズの両面の4面に用いている。以下に、上記各実施例の数値データを示すが、記号は上記の外、IHは像高、fは全系焦点距離、FNOはFナンバー、WEは広角端、STは中間状態、TEは望遠端、r1、r2...は各レンズ面の曲率半径、d1、d2...は各レンズ面間の間隔、nd1、nd2...は各レンズのd線の屈折率、νd1、νd2...は各レンズのアッベ数である。なお、非球面形状は、xを光の進行方向を正とした光軸とし、yを光軸と直交する方向にとると、下記の式にて表される。x=y2/r/[1{1-K1y/r2}12]A4y4A6y6A8y8A10y10ただし、rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A4、A6、A8、A10はそれぞれ4次、6次、8次、10次の非球面係数である。実施例1IH=36mmr12961d110nd1190366νd13131r21942d248nd2158913νd26114r316269d3可変r415826d409nd31883νd34076r51523d531r61930d609nd41883νd44076r72255d706r82702d827nd5192286νd52088r93727d9可変r10∞絞りd1001r111351非球面d1121nd616935νd65321r123716d1203r13688d1319nd71497νd78154r141552d1408nd8184666νd82378r15628d15可変r161433非球面d1614nd916935νd95321r172677非球面d17可変r18∞d1809nd10154771νd106284r19∞d1905r20∞d2005nd11151633νd116414r21∞d2106r22∞像面非球面係数第11面K0519A4114×104A6421×107A8473×108A10880×1010第16面K0A4108×103A6368×105A8889×107A10724×108第17面K0A4122×103A6294×105A8432×107A10289×108ズームデータ∞WESTTEf65201626FNO283544d311154279d935912615d15128148251d17206747。実施例2IH=36mmr12441d110nd1190366νd13131r21658d246nd2158313νd25938r319575d3可変r47595d409nd31883νd34076r51549d527r61731d609nd41883νd44076r72077d707r82496d824nd5192286νd52088r93940d9可変r10∞絞りd1008r111577非球面d1124nd616935νd65321r122803d1203r13646d1328nd71497νd78154r141927d1408nd8178472νd82568r15547d15可変r164061非球面d1619nd916935νd95321r172925非球面d17可変r18∞d1809nd10154771νd106284r19∞d1905r20∞d2005nd11151633νd116414r21∞d2106r22∞像面非球面係数第11面K0519A4982×105A6432×107A8154×108A10364×1010第16面K0A4623×104A6249×106A8588×107A10152×108第17面K0A4663×104A6378×106A8883×107A10450×109ズームデータ∞WESTTEf65201626FNO283344d308136232d92968915d15102111281d17349461。実施例3IH=36mmr12607d110nd1190366νd13131r21764d254nd2158313νd25938r323453d3可変r413156d409nd31883νd34076r51377d522r63680d609nd41883νd44076r71436d711r81774d822nd5192286νd52088r921911d9可変r10∞絞りd1008r111726非球面d1124nd616935νd65321r122349非球面d1203r13609d1329nd71497νd78154r141654d1408nd8178472νd82568r15507d15可変r161994非球面d1627nd916935νd95321r176741非球面d17可変r18∞d1809nd10154771νd106284r19∞d1905r20∞d2005nd11151633νd116414r21∞d2106r22∞像面非球面係数第11面K0519A4109×104A6260×106A8622×108A10379×109第12面K0A4404×108A6345×106A8225×109A10287×109第16面K0A4428×104A6380×106A8683×107A10653×109第17面K0A4504×104A6347×106A8612×107A10923×109ズームデータ∞WESTTEf65201626FNO283440d308159262d92729515d1594125262d17266339。実施例4IH=36mmr12558d110nd1190366νd13131r21747d251nd2158313νd25938r334291d3可変r457631d409nd31883νd34076r5913d529r62114d609nd41883νd44076r711583d706r82549d820nd5192286νd52088r96734d9可変r1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05A6154×105A8685×107A10965×109第12面K38779A4108×104A6161×105A8749×107A10107×108第16面K02738A4122×104A6635×106A8803×107A10179×108第17面K396532A4143×104A6851×106A8108×106A10263×108ズームデータ∞WESTTEf64201626FNO293544d311166264d92658815d1575103269d17387234。以上の実施例1~11の無限遠物点合焦時の収差図をそれぞれ図12~図22に示す。これらの収差図において、aは広角端、bは中間状態、cは望遠端における球面収差SA、非点収差AS、歪曲収差DT、倍率色収差CCを示す。各図中、FIYは最大像高を示す。次に、上記各実施例における画角、条件式1~27の値を示す。実施例条件式12345610390650680720640702140220121409103317211747331930933133031432140890770840850870855019017017018017018602602602502502402570680400360350380358131133133133133133911623127829631631010991832840840839839110990851031141001051208908710009408709513013012012012012011140080100100110110101503303403703603603516190190190190192185。実施例条件式78910111070072072071072216291071124712731251333432031632031640830850840840845017018018018018602502502502502570360350350360358133133133133133929229329928629910839839834839834111081051081051081210010410310010413011012012012012140110100100100101503603503603603616190190190190190。図23~図25は、以上のようなズームレンズを撮影光学系41に組み込んだ本発明によるデジタルカメラの構成の概念図を示す。図23はデジタルカメラ40の外観を示す前方斜視図、図24は同後方正面図、図25はデジタルカメラ40の構成を示す模式的な透視平面図である。ただし、図23と図25においては、撮影光学系41の非沈胴時を示している。デジタルカメラ40は、この例の場合、撮影用光路42を有する撮影光学系41、ファインダー用光路44を有するファインダー光学系43、シャッターボタン45、フラッシュ46、液晶表示モニター47、焦点距離変更ボタン61、設定変更スイッチ62等を含み、撮影光学系41の沈胴時には、カバー60をスライドすることにより、撮影光学系41とファインダー光学系43とフラッシュ46はそのカバー60で覆われる。そして、カバー60を開いてカメラ40を撮影状態に設定すると、撮影光学系41は図25の非沈胴状態になり、カメラ40の上部に配置されたシャッターボタン45を押圧すると、それに連動して撮影光学系41、例えば実施例1のズームレンズを通して撮影が行われる。撮影光学系41によって形成された物体像が、IRカットコートを施したローパスフィルターFとカバーガラスCを介してCCD49の撮像面上に形成される。このCCD49で受光された物体像は、処理手段51を介し、電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター47に表示される。また、この処理手段51には記録手段52が接続され、撮影された電子画像を記録することもできる。なお、この記録手段52は処理手段51と別体に設けてもよいし、フロッピーディスクやメモリーカード、MO等により電子的に記録書込を行うように構成してもよい。また、CCD49に代わって銀塩フィルムを配置した銀塩カメラとして構成してもよい。さらに、ファインダー用光路44上にはファインダー用対物光学系53が配置してある。ファインダー用対物光学系53は、複数のレンズ群図の場合は3群と2つのプリズムからなり、撮影光学系41のズームレンズに連動して焦点距離が変化するズーム光学系からなり、このファインダー用対物光学系53によって形成された物体像は、像正立部材である正立プリズム55の視野枠57上に形成される。この正立プリズム55の後方には、正立正像にされた像を観察者眼球Eに導く接眼光学系59が配置されている。なお、接眼光学系59の射出側にカバー部材50が配置されている。このように構成されたデジタルカメラ40は、撮影光学系41が本発明により、沈胴時に厚みを極めて薄く、高変倍な全変倍域で結像性能を極めて安定的であるあるので、高性能小型化が実現できる。