"面状体を支持した状態で据付面上に設置される面状体支持架台であって、互いに間隔をあけて前記据付面上に並設される複数本の基礎梁と;これら基礎梁の、長さ方向の一方に立設される第1支柱及び他方に立設される第2支柱と;前記第1支柱の上端と前記第2支柱の上端との間に架設され第1上部梁と;前記第1上部梁間に架設される複数本の第2上部梁と;を備え、前記各第1上部梁および前記各第2上部梁の上、または前記各第2上部梁の上に前記面状体が支持される;ことを特徴とする面状体支持架台。前記各基礎梁のそれぞれが、一対の形材と;これら一対の形材間に前記第1支柱の基端部及び前記第2支柱の基端部が挿入された状態で、これら一対の形材間を締結固定する第1固着具と;を備えることを特徴とする請求項1に記載の面状体支持架台。前記各第1上部梁をそれぞれの長さ方向に垂直な断面で見た場合に、互いに対向する一対の側壁部と;これら一対の側壁部の上端同士をつなぐ上壁部と;前記各側壁部の各下端より互いに離れる方向に形成されたフランジ部と;前記各側壁部間に前記第1支柱の上端及び前記第2支柱の上端が挿入された状態で、これら側壁部間を締結固定する第2固着具と;を備えることを特徴とする請求項1に記載の面状体支持架台。前記各第2上部梁をそれらの長さ方向に垂直な断面で見た場合に、前記各第1上部梁に固定される固定壁部と;この固定壁部の上端及び下端のそれぞれより互いに逆方向に向かって延びる上フランジ部及び下フランジ部と;を備え、前記下フランジ部が前記第1上部梁の前記フランジ部上に当接した状態で、前記上フランジ部と前記第1上部梁の前記上壁部とが面一であることを特徴とする請求項3に記載の面状体支持架台。前記各側壁部に、それらの一部を切り起こして形成された連結部が形成され;前記各連結部のそれぞれに、前記各第2上部梁の前記固定壁部が固定されている;ことを特徴とする請求項3に記載の面状体支持架台。前記各基礎梁が、これら基礎梁の長さ方向の一方側及び他方側の少なくとも一方に隣接して据え付けられた他の面状体支持架台をつなぐ置き梁であることを特徴とする請求項1に記載の面状体支持架台。前記各基礎梁と前記各第1上部梁との間に架設される第1斜材をさらに備えていることを特徴とする請求項1に記載の面状体支持架台。前記各第1斜材の下端と前記各第2上部梁との間に架設される第2斜材をさらに備えていることを特徴とする請求項7に記載の面状体支持架台。面状体を支持した状態で据付面上に設置される面状体支持架台であって、互いに間隔をあけて前記据付面上に並設される複数本の基礎梁と;これら基礎梁の、長さ方向の一方に立設される支柱と;前記支柱の上端と前記各基礎梁との間に架設される第1上部梁と;前記第1上部梁間に架設される複数本の第2上部梁と;を備え、前記各第1上部梁及び前記各第2上部梁の上、または前記各第2上部梁の上に前記面状体が支持され;前記各基礎梁が、前記据付面上に載置される置き梁であることを特徴とする面状体支持架台。前記各基礎梁のそれぞれが、一対の形材と;これら一対の形材間に前記支柱の基端部及び前記第1上部梁の端部が挿入された状態で、これら一対の形材間を締結固定する第2固着具と;を備えることを特徴とする請求項9に記載の面状体支持架台。前記各支柱及び前記各第1上部梁の双方とも、これらの長さ方向に垂直な断面で見た場合に閉鎖断面を有する鋼材により構成され、なおかつ、前記第2固着具の先端が、前記閉鎖断面内に収められていることを特徴とする請求項10に記載の面状体支持架台。前記各基礎梁が、これら基礎梁の長さ方向の一方側及び他方側の少なくとも一方に隣接して据え付けられた他の面状体支持架台をつなぐ置き梁であることを特徴とする請求項9に記載の面状体支持架台。前記各基礎梁と前記各第1上部梁との間に架設される第1斜材をさらに備えていることを特徴とする請求項11に記載の面状体支持架台。前記各第1斜材の下端と前記各第2上部梁との間に架設される第2斜材をさらに備えていることを特徴とする請求項13に記載の面状体支持架台。請求項1から請求項14の何れか1項に記載の前記面状体支持架台と;この面状体支持架台上に支持される前記面状体である太陽光発電パネルと;を備えたことを特徴とする太陽光発電装置。ところで、特許文献1に記載されたような従来の架台では、取付フレームや取付ビーム、支柱等の各部材が互いに固定部材や支持プレート等の接合材を介して接合されるため、部材点数が増大して高コスト化するとともに、各部材の取り扱いや組立手間も増える。これにより、組立作業の施工効率が低下するという問題がある。また、従来の架台は、支柱の下端部の底板材をアンカーボルト等によってコンクリート基礎に固定するので、コンクリート基礎を構築するための施工手間と養生期間とが必要になって工期が長期化する。さらには、コンクリート基礎を地中などに構築するため、地盤掘削などによって、周辺の土壌や地下水環境に影響を与えてしまう可能性もある。さらに、面状体を支持する架台としては、風荷重によって面状体に作用する吹き上げ力に抵抗する必要があり、従来では、架台の自重の他にコンクリート基礎の重量によって吹き上げ力に抵抗する構造となっている。この構造により、コンクリート基礎が大型化してしまい、さらに施工手間およびコスト負担が増加するという問題もある。本発明は、組立作業の簡便化により工期短縮を図るとともに材料コストおよび施工コストを抑止しつつ、周辺環境への影響を低減させることができる面状体支持架台および太陽光発電装置の提供を目的とする。本発明は、上記課題を解決して係る目的を達成するために以下の手段を採用した。すなわち、1本発明の一態様に係る面状体支持架台は、面状体を支持した状態で据付面上に設置される面状体支持架台であって、互いに間隔をあけて前記据付面上に並設される複数本の基礎梁と;これら基礎梁の、長さ方向の一方に立設される第1支柱及び他方に立設される第2支柱と;前記第1支柱の上端と前記第2支柱の上端との間に架設され第1上部梁と;前記第1上部梁間に架設される複数本の第2上部梁と;を備え、前記各第1上部梁および前記各第2上部梁の上、または前記各第2上部梁の上に前記面状体が支持され;前記各基礎梁が、前記据付面上に載置される置き梁である。2上記1に記載の面状体支持架台では、前記各基礎梁のそれぞれが、一対の形材と;これら一対の形材間に前記第1支柱の基端及び前記第2支柱の基端が挿入された状態で、これら一対の形材間を締結固定する第1固着具と;を備えることが好ましい。3上記1に記載の面状体支持架台では、前記各第1上部梁をそれぞれの長さ方向に垂直な断面で見た場合に、互いに対向する一対の側壁部と;これら一対の側壁部の上端同士をつなぐ上壁部と;前記各側壁部の各下端より互いに離れる方向に形成されたフランジ部と;前記各側壁部間に前記第1支柱の上端及び前記第2支柱の上端が挿入された状態で、これら側壁部間を締結固定する第2固着具と;を備えることが好ましい。4上記3に記載の面状体支持架台では、前記各第2上部梁をそれらの長さ方向に垂直な断面で見た場合に、前記各第1上部梁に固定される固定壁部と;この固定壁部の上端及び下端のそれぞれより互いに逆方向に向かって延びる上フランジ部及び下フランジ部と;を備え、前記下フランジ部が前記第1上部梁の前記フランジ部上に当接した状態で、前記上フランジ部と前記第1上部梁の前記上壁部とが面一であることが好ましい。5上記3に記載の面状体支持架台では、前記各側壁部に、それらの一部を切り起こして形成された連結部が形成され;前記各連結部のそれぞれに、前記各第2上部梁の前記固定壁部が固定されている;ことが好ましい。6上記1に記載の面状体支持架台では前記各基礎梁が、これら基礎梁の長さ方向の一方側及び他方側の少なくとも一方に隣接して据え付けられた他の面状体支持架台をつなぐ置き梁であることが好ましい。7上記1に記載の面状体支持架台では、前記各基礎梁と前記各第1上部梁との間に架設される第1斜材をさらに備えていることが好ましい。8上記7に記載の面状体支持架台では、前記各第1斜材の下端と前記各第2上部梁との間に架設される第2斜材をさらに備えていることが好ましい。9本発明の一態様に係る面状体支持架台は、面状体を支持した状態で据付面上に設置される面状体支持架台であって、互いに間隔をあけて前記据付面上に並設される複数本の基礎梁と;これら基礎梁の、長さ方向の一方に立設される支柱と;前記支柱の上端と前記各基礎梁との間に架設される第1上部梁と;前記第1上部梁間に架設される複数本の第2上部梁と;を備え、前記各第1上部梁及び前記各第2上部梁の上、または前記各第2上部梁の上に前記面状体が支持され;前記各基礎梁が、前記据付面上に載置される置き梁である。10上記9に記載の面状体支持架台では、前記各基礎梁のそれぞれが、一対の形材と;これら一対の形材間に前記支柱の基端及び前記第1上部梁の端部が挿入された状態で、これら一対の形材間を締結固定する第3固着具と;を備えることが好ましい。11上記10に記載の面状体支持架台では、前記各支柱及び前記各第1上部梁の双方とも、これらの長さ方向に垂直な断面で見た場合に閉鎖断面を有する鋼材により構成され、なおかつ、前記第3固着具の先端が、前記閉鎖断面内に収められていることが好ましい。12上記9に記載の面状体支持架台では、前記各基礎梁が、これら基礎梁の長さ方向の一方側及び他方側の少なくとも一方に隣接して据え付けられた他の面状体支持架台をつなぐ置き梁であることが好ましい。13上記11に記載の面状体支持架台では、前記各基礎梁と前記各第1上部梁との間に架設される第1斜材をさらに備えていることが好ましい。14上記13に記載の面状体支持架台では、前記各第1斜材の下端と前記各第2上部梁との間に架設される第2斜材をさらに備えていることが好ましい。15本発明の一態様に係る太陽光発電装置は、上記1から14の何れか1項に記載の前記面状体支持架台と;この面状体支持架台上に支持される前記面状体である太陽光発電パネルと;を備える。以上のような本発明の一態様に係る面状体支持架台および太陽光発電装置によれば、据付面上に載置した基礎梁から支柱を立設することで、コンクリート基礎を不要にして工期短縮を図ることができるとともに、地盤掘削を不要にして周辺地盤への影響を低減することができる。さらに、面状体に作用する吹き上げ力に対しては、基礎梁等をカウンターウェイトとして抵抗することができ、コンクリート基礎で抵抗する場合と比較して、施工手間の低減を図るとともに周辺環境への影響をより確実に低減させることができる。上記1、9に記載の面状体支持架台によれば、据付面上に基礎梁を並設したことで、コンクリート基礎を構築する必要がなくなる。これにより、施工手間と養生期間とを不要にすることができるので、工期の短縮を図ることができる。さらに、地中にコンクリート基礎を構築しなくてもよいので、地盤掘削などによる周辺の土壌や地下水環境への影響を最小限にすることができる。また、上記1に記載の面状体支持架台では、基礎梁に立設した第1支柱と第2支柱との各上端間に第1上部梁を架設する。さらに、これらの基礎梁、第1支柱、第2支柱、第1上部梁から構成される矩形状台形状の構面を順次組み立てつつ、組み立てた構面と隣り合う構面の第1上部梁間に複数の第2上部梁を架設する。これにより、面状体の幅方向に連続的に組立作業を実施することができ、施工効率を向上させることができる。また、上記9に記載の面状体支持架台では、支柱と基礎梁との間に第1上部梁を架設する。さらに、基礎梁、支柱、第1上部梁から構成される三角形状の構面を順次組み立てつつ、組み立てた構面と隣り合う構面の第1上部梁間に複数の第2上部梁を架設する。これにより、面状体の幅方向に連続的に組立作業を実施することができ、施工効率を向上させることができる。さらに、上記1、9に記載の面状体支持架台では、面状体に作用する吹き上げ力に対しては、基礎梁等をカウンターウェイトとすることで、従来のようにコンクリート基礎を大型化する必要がなくなる。これにより、施工手間の低減を図るとともに周辺環境への影響をより確実に低減させることができる。上記2に記載の面状体支持架台によれば、一対の形材で基礎梁を構成し、それらの間に第1,第2支柱の基端を挟み込んで第1固着具で締め付けることで、基礎梁と第1,第2支柱との固定強度を確保しつつ固定作業の容易化を図ることができる。また、基礎梁と第1,第2支柱とを接合する接合部材等が不要になるので、部品点数を削減して組立作業の手間およびコストを低減させることができる。同様に、上記10に記載の面状体支持架台によれば、一対の形材で基礎梁を構成し、それらの間に支柱,第1上部梁の端部を挟み込んで第1固着具で締め付けることで、基礎梁と第1上部梁との固定強度を確保しつつ固定作業の容易化を図ることができる。また、基礎梁と第1上部梁とを接合する接合部材等が不要になるので、部品点数を削減して組立作業の手間およびコストを低減させることができる。上記3に記載の面状体支持架台によれば、第1上部梁の側壁部間に挿入した第1支柱および第2支柱の各上端を第2固着具で締め付けて固定することで、第1支柱と第1上部梁との固定強度及び第2支柱と第1上部梁との固定強度を確保しつつ固定作業の容易化を図ることができる。また、第1,第2支柱と第1上部梁とを接合するための接合部材等が不要になるので、部品点数を削減して組立作業の手間およびコストをさらに低減させることができる。上記4に記載の面状体支持架台によれば、第2上部梁の下フランジ部を第1上部梁のフランジ部に当接した状態で、第1上部梁の上面部と第2上部梁の上フランジ部とが面一である。これにより、第2上部梁の位置を容易に決めることができるので、組立作業の作業性を向上させることができる。上記5に記載の面状体支持架台によれば、第1上部梁の側壁部の一部を切り起こして形成される連結部に第2上部梁の固定壁部が固定されるので、これら接合するための接合部材等が不要になり、部品点数を削減して組立作業の手間およびコストをさらに低減させることができる。上記6,12に記載の面状体支持架台によれば、個々の面状体支持架台に強い吹き上げ力、あるいは、弱い吹き上げ力が作用し、個々の面状体支持架台に転倒モーメントが作用する場合に対しても、置き梁である基礎梁の曲げ剛性により、面状体支持架台の浮き上がりを防止することができる。つまり複数の面状体支持架台全体で浮き上がりに抵抗することで、複数の面状体支持架台全体のカウンターウェイトを有効に活用できる。また、カウンターウェイトが不足する場合には、基礎梁にプレキャストコンクリート、コンクリートブロックや水槽等の重りを付加することで、浮き上がりに対する抵抗力を高めることができる。さらに、カウンターウェイトが不足する場合には、簡単アンカーを据付面例えば、地盤に貫入させ、この簡単アンカーを基礎梁に接続することで、浮き上がりに対する抵抗力をさらに高めることができる。上記7に記載の面状体支持架台によれば、基礎梁、第1支柱、第2支柱、第1上部梁から構成される例えば矩形状台形状の構面内に斜材第1斜材を設けることで、この構面の安定性を高めることができる。同様に、上記13に記載の面状体支持架台によれば、基礎梁、支柱、第1上部梁から構成される例えば三角形状の構面内に斜材第1斜材を設けることで、この構面の安定性を高めることができる。さらには、上記7,13に記載の面状体支持架台によれば、施工時における仮設の支持材などを省略あるいは削減することができ、施工手間およびコストをより一層低減させることができる。上記8,14に記載の面状体支持架台によれば、第1斜材の下端部と第2上部梁とに渡って第2斜材を架設することにより、構面同士が隣り合う幅方向への倒れを防止することができるので、面状体支持架台の安定性を高めることができる。さらには、施工時における仮設の支持材などをさらに削減することができる。上記11に記載の面状体支持架台によれば、第3固着具としてドリルねじやワンサイドリベット等を固着に用いた時に、第3固着具の先端が変形または摩耗するような場合には、支柱および第1上部梁は角形鋼等の閉鎖断面とし、固着具の先端を閉鎖断面内に位置させる。これにより、第3固着具の先端が保護されるため、ドリルねじの先端の錆や腐食の進展を遅らせることができる。上記15に記載の太陽光発電装置によれば、前述したように、面状体支持架台の組立作業手間を低減できるので、太陽光発電装置の低コスト化を実現することができるとともに、周辺地盤環境への影響を低減することができる。以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、第2実施形態以降において、次の第1実施形態で説明する構成部材と同じ構成部材、および同様な機能を有する構成部材には、第1実施形態の構成部材と同じ符号を付し、それらの説明を省略または簡略化する。以下の説明において、幅方向とは、図1の紙面の奥行き方向であり、図2の紙面の左右方向である。また、前後方向とは、長さ方向であり、図1の紙面の左右方向であり、図2の紙面の奥行き方向である。第1実施形態図1および図2において、本実施形態の太陽光発電装置1は、据付面である地面据付面G上に設置される面状体支持架台2と、この面状体支持架台2の上側に支持される面状体としての複数の太陽光発電パネルPとを備えて構成されている。また、本実施形態において、据付面は平坦面である。この太陽光発電装置1は、図1中の紙面の左側、すなわち、太陽光発電パネルPが向いている側を前方北半球では南として前方上方からの太陽光を受光しやすいように設置され、図1中の紙面右側上方から紙面左側下方に向かって太陽光発電パネルPが傾斜して設けられている。また、太陽光発電装置1は、前後方向長さ方向と交差する幅方向に連続した拡がりを有して構成されている。面状体支持架台2は、一対の複数本の基礎梁3と、第1支柱としての複数の前方側支柱4と、第2支柱としての複数の後方側支柱5と、第1上部梁としての垂木6と、第2上部梁としての母屋7とを備えている。一対の基礎梁3は、互いに間隔をあけて地面G上に並設されており、前後方向に延在して配置されている。前方側支柱4の基端部4aは、これら一対の基礎梁3の各々における長さ方向の前端一方3a側図1の紙面左側に固定されて立設されている。後方側支柱5の基端部5aは、一対の基礎梁3の各々における長さ方向の後端他方3b側図1の紙面右側に固定されて立設されている。垂木6は、前方側支柱4の上端および後方側支柱5の上端との間に架設されている。また、これらの基礎梁3、前方側支柱4、後方側支柱5および垂木6によって台形状に形成される構面Kが、幅方向に所定間隔で並設されている。そして、母屋7が、幅方向に隣り合う構面Kにおける垂木6間に渡って架設されており、これらの垂木6および母屋7の上側に太陽光発電パネルPが固定されている。面状体支持架台2を複数備える場合、基礎梁3は、前後の面状体支持架台2をつなぐ置き梁であることが好ましい。垂木6の、上方から平面視した場合の長さをL1とし、基礎梁3の長さをL2とすると、基礎梁3の長さL2は、垂木6の長さL1より長いことが好ましい。さらに、垂木6の前端6aから基礎梁3の前端3cまでの前部長さをL3とし、垂木6の後端6bから基礎梁3の後端3dまでの後部長さをL4とすると、垂木6の長さL1に対して前部長さL3は、0.2~0.7倍であることが好ましく、垂木6の長さL1に対して後部長さL4は、0.3~0.9倍であることが好ましい。この前部長さL3は、風荷重に対して突っ張るために必要な長さであり、後部長さL4は、風荷重に対してカウンターウエイトとなるために必要な長さである。さらに、基礎梁3は、図2に示すように、一対の形材としての山形鋼31を有している。これら一対の山形鋼31のフランジ部311が地面Gに載置され、ウェブ312が互いに対向して設置されている。そして、これら一対の山形鋼31のウェブ312間に前方側支柱4の基端部4aおよび後方側支柱5の基端部5aが挿入されるとともに、第1固着具としての各2本ずつのワンサイドボルト32によって基礎梁3と前方側支柱4の基端部4aおよび後方側支柱5の基端部5aとがそれぞれ接合されている。すなわち、ワンサイドボルト32は、一方図2の紙面左側の山形鋼31のウェブ312を貫通し、さらに前方側支柱4の基端部4aおよび後方側支柱5の基端部5aをそれぞれ貫通するとともに、他方図2の右側の山形鋼31のウェブ312に螺合する。このワンサイドボルト32によって、これらを締め付けて基礎梁3と前方側支柱4および基礎梁3と後方側支柱5とをそれぞれ接合する。前方側支柱4および後方側支柱5それぞれは、例えば角形鋼管から構成される。前方側支柱4よりも後方側支柱5は長い。そして、前方側支柱4および後方側支柱5には、前記ワンサイドボルト32を挿通させる挿通孔が形成されるとともに、後述するワンサイドボルト65を挿通させる挿通孔が形成されている。垂木6は、薄板軽量鋼板を曲げ加工して、垂木6を長さ方向に垂直な断面でみた場合に、垂木6の断面形状は略ハット形である。具体的には、垂木6は、互いに対向する一対の側壁部61と、これら一対の側壁部61の上端同士をつなぐ上面部62と、各側壁部61の各下端からそれぞれ外側に突出するフランジ部63とを有している。そして、垂木6の一対の側壁部61間に前方側支柱4の上端および後方側支柱5の上端が挿入されるとともに、第2固着具としてのワンサイドボルト65によって垂木6と前方側支柱4および垂木6と後方側支柱5の上端とがそれぞれ接合されている。すなわち、ワンサイドボルト65は、一方の側壁部61を貫通し、さらに前方側支柱4の上端および後方側支柱5の上端を貫通するとともに、他方の側壁部61に螺合する。このワンサイドボルト65によって、これらを締め付けて垂木6と前方側支柱4および垂木6の後方側支柱5とをそれぞれ接合する。また、垂木6には、図3A及び図3Bに示すように、側壁部61の一部を切り起こして形成される連結部64が設けられ、この連結部64を介して母屋7が垂木6に接合されている。すなわち、連結部64は、側壁部61において矩形状の三辺を切断し、残りの一辺を折り曲げることで形成される。垂木6には、工場にて連結部64の三辺の切断加工とボルト孔641の孔開け加工を施しておき、現場に搬送した後に残りの一辺642を折り曲げて連結部64が形成される。母屋7は、薄板軽量鋼板を曲げ加工して、母屋7の長さ方向に垂直な断面で見た場合に、母屋7の断面形状は略Z字形に形成されている。具体的には、母屋7は、図3Bに示すように、フランジ部63から上面部62側に向かって延びて垂木6の連結部64に固定される固定面部71と、この固定面部71の上端及び下端のそれぞれより互いに逆方向に向って延びる上フランジ部72と、下フランジ部73とを有している。上フランジ部72は、長さ方向の後方側に延びており、下フランジ部73は、長さ方向の前方側に延びている。そして、垂木6の上方から下フランジ部73がフランジ部63に当接した状態で、上フランジ部72と垂木6の上面部62とが面一である。これにより、固定面部71が連結部64に当接した状態で位置決めされるので、固定面部71を貫通するボルト75をボルト孔641に螺合することによって、母屋7が垂木6に連結される。以上の本実施形態によれば、地面G上に載置される基礎梁3を備えているので、地中や地上にコンクリート基礎を構築する必要がなくなり、工期の短縮を図ることができる。さらには、地面Gを掘削しなくてもよいので、周辺地盤環境への影響を低減することができる。また、太陽光発電パネルPに作用する風荷重の吹き上げ力に対しては、基礎梁3の山形鋼31の寸法を適宜に設定してカウンターウェイトとすることで抵抗することができる。この結果、コンクリート基礎の重量で抵抗する必要がないため、比較的容易に風荷重に対処することができる。また、基礎梁3が一対の山形鋼31で構成され、そのウェブ312間に前方側支柱4の基端部4a,後方側支柱5の基端部5aが挟まれてワンサイドボルト32で固定されるので、基礎梁3と前方側支柱4との固定強度、及び基礎梁3と後方側支柱5との固定強度を確保しつつ固定作業の容易化を図ることができる。また、垂木6の断面形状が略ハット形に形成され、その側壁部61間に挿入された前方側支柱4の上端,後方側支柱5の上端がワンサイドボルト65で固定されるので、前方側支柱4と垂木6との固定強度、及び後方側支柱5と垂木6との固定強度を向上させつつ固定作業の容易化を図ることができる。さらに、垂木6のフランジ部63に母屋7が当接した状態で、位置決めができるので、組立作業の作業性を向上させることができる。また、垂木6の側壁部61を切り起こして連結部64が形成され、この連結部64に母屋7の固定面部71が固定される。これにより、垂木6と母屋7とを接合する接合部材等が不要となり、部品点数を削減して組立作業の手間およびコストをさらに低減させることができる。そして、垂木6を現場に搬送してから一辺642を折り曲げて連結部64を形成することで、垂木6の搬送中には連結部64が突出していないため、搬送効率を高めることができる。また、幅方向ではなく、長さ方向前後方向に沿って基礎梁3を配置することにより、太陽光発電パネルPに風荷重の吹き上げ力が作用した場合、風荷重の吹き上げ力に対して大きく抵抗することが可能となる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係る太陽光発電装置1Aを図4、図5に基づいて説明する。本実施形態の太陽光発電装置1Aは、前記第1実施形態における面状体支持架台2と比較して、面状体支持架台2Aが第1斜材8および第2斜材9を有して構成される点が相違し、他の構成は第1実施形態と略同一である。以下、相違点について詳しく説明する。図4に示すように、2本の第1斜材8は、1つの構面Kにおける基礎梁3と垂木6とに渡って架設されており、これらの第1斜材8は、前方側支柱4,後方側支柱5と同様の角形鋼管から構成されている。2本のうち、後方側図4中の紙面右側の第1斜材8の下端部が、後方側支柱5の基端部に近接した位置にて基礎梁3にワンサイドボルト81で接合され、第1斜材8の上端が後方側の母屋7に近接した位置にて垂木6にワンサイドボルト82で接合されている。一方、前方側図4中の紙面左側の第1斜材8の下端部が基礎梁3の略中間位置にワンサイドボルト81で接合され、第1斜材8の上端が前方側の母屋7に近接した位置にて垂木6にワンサイドボルト82で接合されている。各第1斜材8の下端部は、前方側支柱4,後方側支柱5と同様に、基礎梁3の山形鋼31間に挿入されるとともに、ワンサイドボルト81を締め付けることで基礎梁3に接合されている。また、各第1斜材8の上端は、前方側支柱4,後方側支柱5と同様に、垂木6の側壁部61間に挿入されるとともに、ワンサイドボルト82を締め付けることで垂木6に接合されている。図5に示すように、第2斜材9は、各第1斜材8の下端部8aから母屋7に向って延びて、母屋7に接続されており、これらの第2斜材9は、平板鋼板から構成されている。そして、第2斜材9の下端部は、2枚を重ねた状態で第1斜材8の基端部にワンサイドボルト91で接合され、第2斜材9の上端は、母屋7の固定面部71にワンサイドボルト92で接合されている。以上の本実施形態によれば、各構面K内に第1斜材8が設けられ、面状体支持架台2Aにおける長さ方向および幅方向の安定性を高めることができ、施工時における仮設の支持材などを省略あるいは削減することができる。したがって、施工手間およびコストをより一層低減させることができる。さらに、第1斜材8に加えて、幅方向に第2斜材9を設けることにより、さらに太陽光発電装置1Aの安定性を高めることができる。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態に係る太陽光発電装置1Bを図6、図7に基づいて説明する。本実施形態の太陽光発電装置1Bは、前記第1および第2実施形態における面状体支持架台2,2Aと比較して、太陽光発電パネルPの支持構造が相違し、他の構成は第1および第2実施形態と略同一である。以下、相違点について詳しく説明する。図6、図7に示すように、本実施形態の面状体支持架台2Bでは、第1上部梁としての垂木6の上側に第2上部梁としての母屋7が架設されている。この母屋7に固定部材であるガセットプレート10を介して太陽光発電パネルPが固定されている。母屋7の下フランジ部73が垂木6の上面部62にボルト76によって固定され、この母屋7の固定面部71に所定間隔でガセットプレート10がボルト11によって固定されている。さらに、ガセットプレート10に対して太陽光発電パネルPは、図示しない枠材を介してボルト12によって固定されている。以上の本実施形態によれば、母屋7に太陽光発電パネルPが固定され、垂木6には直接太陽光発電パネルPが固定されないことから、幅方向に隣り合う垂木6同士の間隔、つまり隣り合う構面Kの間隔が自由になり、太陽光発電パネルPのサイズとは独立して構面Kの数を適宜に設定することができる。また、ガセットプレート10およびボルト12を用いて複数の太陽光発電パネルPを連結してモジュール化しておき、このモジュールを吊り上げて母屋7に固定する。この構成によれば、個々の太陽光発電パネルPを1つずつ吊り上げて取り付ける場合よりも、取付作業の作業手間を軽減させることができる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態に係る太陽光発電装置1Cを図8~図11に基づいて説明する。本実施形態の太陽光発電装置1Cにおける面状体支持架台2Cは、前記第1~第3実施形態における面状体支持架台2,2A,2Bと比較して、第2支柱が省略されて第1上部梁が基礎梁に固定される点、および支柱と第1上部梁との連結構造や第1上部梁と第2上梁との連結構造等が相違し、他の構成は第1~第3実施形態と略同一である。以下、相違点について詳しく説明する。図8および図9に示すように、面状体支持架台2Cは、一対の基礎梁3Aと、複数の支柱5Aと、第1上部梁としての垂木6Aと、第2上部梁としての母屋7Aとを備えている。一対の基礎梁3Aは、互いに間隔をあけて地面G上に並設されており、前後方向に延在して配置されている。また、一対の基礎梁3Aは、地面G上に載置された置き基礎である布基礎据付面FにアンカーボルトBで固定されている。支柱5Aの基端部5bは、これら一対の基礎梁3Aの各々における長さ方向の端部3c側図8の紙面右側に固定されており、支柱5Aは、前方側に傾斜して立設されている。垂木6Aは、この支柱5Aの上端と基礎梁3Aとの間に渡って架設されている。これらの基礎梁3A、支柱5Aおよび垂木6Aによって三角形状に形成される構面K1が幅方向図8の紙面奥行き方向であり、図9の左右方向に所定間隔で並設されている。そして、幅方向に隣り合う構面K1において、複数の垂木6A2本間に渡って複数4本の母屋7Aが架設され、これらの母屋7Aの上側に太陽光発電パネルPが固定されている。基礎梁3Aは、カウンターウェイトである布基礎F上に複数の面状体支持台2Cをつなぐ置き梁で構成されていても良い。基礎梁3Aは、図9に示すように、一対の形材としての溝形鋼33を有している。これら一対の溝形鋼33の間に支柱5Aの基端部5bおよび垂木6Aの端部6bが挿入されるとともに、第3固着具としての複数のドリルねじ34によって基礎梁3Aと支柱5Aおよび基礎梁3Aと垂木6Aとがそれぞれ接合されている。また、支柱5Aおよび垂木6Aは、それぞれ閉鎖断面の角形鋼管から構成され、この閉鎖断面内にドリルねじ34の先端が位置している収められている。また、支柱5Aの上端と垂木6Aとは、鋼板からなるブラケット51を介するとともに複数のドリルねじ52によって互いに接合される。ドリルねじ52の先端も支柱5Aおよび垂木6Aの閉鎖断面内に位置している。また、母屋7Aは、図10に示すように、角形鋼管から構成され、垂木6Aの上面に載置されるとともに、これらの垂木6Aと母屋7Aとは、アングル材からなるブラケット67を介して複数のドリルねじ68で互いに接合されている。また、太陽光発電パネルPは、図9に示すように、複数のブラケット76を介して母屋7Aに固定されている。さらに、面状体支持架台2Cでは、支柱5Aの中間部と母屋7Aとを接続する斜材13が設けられ、最上段の母屋7Aと最下段の母屋7Aとの間には、構面K1間に渡って平面ブレース14が設けられている。また、基礎梁3Aは、布基礎F上に載置される置き梁に限らず、図11に示すように、地盤に貫入される簡易アンカー15に連結されるとともに、地面G上に設けられたカウンターウェイトである基礎スラブ据付面S上に載置されていても良い。また、基礎梁3Aは、この基礎スラブSにアンカーボルトBで固定されていてもよい。ここで、簡易アンカー15は、平板鋼板を螺旋状に成形したスパイラル杭などの簡易な構成であり、支持杭としてではなく、面状体支持架台2Cの水平方向への移動を規制したり、風荷重による浮き上がりを防止したりできる程度であればよい。このような簡易アンカー15と基礎梁3Aとは、ドリルねじ35によって互いに接合されている。図11において、母屋7Bは、最上段と最下段では各1本ずつのリップ溝形鋼で構成され、中間部の二段では背中合わせにした一対のリップ溝形鋼で構成されている。これらの母屋7Bは、それぞれブラケット69を介して垂木6Aに固定されるようになっている。また、本実施形態においても、第2実施形態と同様に、第1斜材8、第2斜材9のうち少なくとも第1斜材8を備えた構成であっても良い。なお、本発明は、前記実施形態のみに限定されず、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。例えば、前記実施形態では、太陽光発電装置1,1A,1B,1Cにおける太陽光発電パネルPの支持用架台として面状体支持架台2,2A,2B,2Cを用いたが、本発明の面状体支持架台は、太陽光発電パネルPを支持するに限らず、適宜な面状体を支持する用途に利用可能である。ここで、面状体としては、例えば、太陽光温水パネルでもよいし、太陽光反射パネルでもよい。さらに、面状体としては、太陽光を利用するものに限らず、気象観測用のパネルやアンテナ、その他、商業用途の看板など、面状体の構造や機能、用途は特に限定されない。また、前記第1~第3実施形態では、一対の基礎梁3に長さ方向に一対の第1,第2支柱4,5を立設し、これらの第1,第2支柱4,5間に垂木6を架設して各構面Kを構成したが、面状体支持架台の構造としては、前記実施形態に限らない。すなわち、図12に示すように、太陽光発電装置1Dが、複数の面状体支持架台2を備えている場合、1本の基礎梁3は、複数の面状体支持架台2をつなぐ置き梁であっても良い。この構成では、基礎梁3が延在され、基礎梁3によって複数組の支柱4,5および垂木6が支持されている。この場合、基礎梁3が、前後方向に複数設置される面状体支持架台2の間隔、すなわち、前方に位置する面状体支持架台の垂木6の後端6bと、後方に位置する面状体支持架台2の垂木6の前端6aの距離L5は、長さL1に対して0.3~2.0倍であることが好ましい。これは、前方の面状体支持架台2の日影が後方の面状体支持架台2にかからない長さを考慮して決まるものであり、設置される緯度により変わる。さらに、基礎梁3は、1本の連続した部材で構成されるものに限らず、複数の部材を連結して構成されてもよい。さらに、各基礎梁が、これら基礎梁の長さ方向の一方側及び他方側の少なくとも一方に隣接して据え付けられた他の面状体支持架台の各基礎梁と一体化されていてもよい。具体的には、前記第4実施形態のような面状体支持架台2Cを基礎梁3Aの長さ方向に複数並設し、これら複数の面状体支持架台2Cの基礎梁3A他の基礎梁同士が一体に連続して形成されていてもよい。また、前記第1~第3実施形態では、角形鋼管の支柱と断面略ハット形の垂木6と断面略Z字形の母屋7を用いたが、支柱、第1上部梁、第2上部梁の断面形状は特に限定されず、任意の断面形状を有した部材を利用することができる。さらに、各部材同士の接合手段としては、ワンサイドボルトに限らず、通常のボルトやドリルねじ、溶接など、適宜な接合手段を利用することができる。その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これのみに限定されない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができる。従って、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したため、上記した名称に本発明は限定されない。"