"異なる色の複数の色光を射出する照明装置と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、前記照明装置と各々の前記液晶ライトバルブとの間に設けられ、光学軸が厚さ方向に沿った負の一軸性の屈折率異方性を有する第1位相差補償層と、二軸性の屈折率異方性を有する第2位相差補償層と、を含む位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、他の液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値と異なることを特徴とするプロジェクター。前記複数の液晶ライトバルブが、赤色光変調用液晶ライトバルブ、緑色光変調用液晶ライトバルブ、および青色光変調用液晶ライトバルブであり、前記赤色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値よりも大きく、前記青色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値よりも小さいことを特徴とする請求項1に記載のプロジェクター。異なる色の複数の色光を射出する照明装置と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、前記照明装置と各々の前記液晶ライトバルブとの間に設けられ、光学軸が厚さ方向に沿った負の一軸性の屈折率異方性を有する第1位相差補償層と、二軸性の屈折率異方性を有する第2位相差補償層と、を含む位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の面内方位における遅相軸の方位角が、他の液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の面内方位における遅相軸の方位角と異なることを特徴とするプロジェクター。前記複数の液晶ライトバルブが、赤色光変調用液晶ライトバルブ、緑色光変調用液晶ライトバルブ、および青色光変調用液晶ライトバルブであり、前記照明装置と前記位相差補償板との間に、所定の透過軸を有する偏光ビームスプリッターが設けられ、前記赤色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度よりも大きく、前記青色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度よりも小さいことを特徴とする請求項3に記載のプロジェクター。特許文献1に記載のプロジェクターでは、液晶パネルの光射出側にCプレートとOプレートとが配置されている。しかしながら、赤色光変調用、緑色変調用、青色変調用の各液晶パネルの光射出側に単にCプレートとOプレートを配置しただけでは、黒表示が若干明るくなる現象、いわゆる黒浮きが生じてしまい、コントラストを十分に向上することができない。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、黒浮きの発生を極力抑えることでコントラストを十分に向上することが可能なプロジェクターの提供を目的とする。上記の目的を達成するために、本発明のプロジェクターは、異なる色の複数の色光を射出する照明装置と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、前記照明装置と各々の前記液晶ライトバルブとの間に設けられ、光学軸が厚さ方向に沿った負の一軸性の屈折率異方性を有する第1位相差補償層と、二軸性の屈折率異方性を有する第2位相差補償層と、を含む位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、他の液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値と異なることを特徴とする。異なる色の色光を変調する複数の液晶ライトバルブを備えたプロジェクターにおいては、いずれか一つの液晶ライトバルブに対して位相差補償板の正面位相差値、光学軸の配置等の諸条件を最適化し、他の液晶ライトバルブもそれに合わせるのが一般的であった。ところが、各液晶ライトバルブで変調する光の波長が異なり、液晶と位相差補償板とで波長分散が異なることから、全ての液晶ライトバルブに対して最適な位相差補償を行うことは不可能であった。そのため、最適化する基準となった液晶ライトバルブ以外の液晶ライトバルブで黒浮きが生じる結果、各色光を合成した後の合成光から得られる画像のコントラストが低下する、という問題が生じていた。これに対して、本発明のプロジェクターにおいては、複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する位相差補償板の正面位相差値を、他の液晶ライトバルブに対応する位相差補償板の正面位相差値に対して異ならせている。これにより、全ての液晶ライトバルブに対して最適な位相差補償を行うことができ、黒浮きの発生が抑えられ、コントラストを向上させることができる。本発明のプロジェクターにおいて、前記複数の液晶ライトバルブが、赤色光変調用液晶ライトバルブ、緑色光変調用液晶ライトバルブ、および青色光変調用液晶ライトバルブであり、前記赤色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値よりも大きく、前記青色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の正面位相差値よりも小さい構成が好ましい。液晶ライトバルブが有する液晶層の波長分散は、長波長側で正面位相差が大きく、短波長側では正面位相差が小さいという特性を有している。したがって、赤色光用の位相差補償板の正面位相差値が緑色光用の位相差補償板の正面位相差値よりも大きく、青色光用の位相差補償板の正面位相差値が緑色光用の位相差補償板の正面位相差値よりも小さい構成とすれば、全ての液晶ライトバルブに対して最適な位相差補償を行うことができる。本発明の他のプロジェクターは、異なる色の複数の色光を射出する照明装置と、前記複数の色光の各々を変調する垂直配向モードの反射型の複数の液晶ライトバルブと、前記照明装置と各々の前記液晶ライトバルブとの間に設けられ、光学軸が厚さ方向に沿う一軸性の負の屈折率異方性を有する第1位相差補償層と二軸性の屈折率異方性を有する第2位相差補償層とを含む位相差補償板と、前記複数の液晶ライトバルブにより変調された色光を合成する色合成光学系と、前記色合成光学系により合成された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備え、前記複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の面内方位における遅相軸の方位角が、他の液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の面内方位における遅相軸の方位角と異なることを特徴とする。本発明の他のプロジェクターにおいては、複数の液晶ライトバルブのうち、少なくとも一つの液晶ライトバルブに対応する位相差補償板の厚さ方向から見た遅相軸の方位角が、他の液晶ライトバルブに対応する位相差補償板の厚さ方向から見た遅相軸の方位角と異なっている。これにより、全ての液晶ライトバルブに対して最適な位相差補償を行うことができ、黒浮きの発生が抑えられ、コントラストを向上させることができる。本発明のプロジェクターにおいて、前記複数の液晶ライトバルブが、赤色光変調用液晶ライトバルブ、緑色光変調用液晶ライトバルブ、および青色光変調用液晶ライトバルブであり、前記照明装置と前記位相差補償板との間に、所定の透過軸を有する偏光ビームスプリッターが設けられ、前記赤色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度よりも大きく、前記青色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度が、前記緑色光変調用液晶ライトバルブに対応する前記位相差補償板の前記遅相軸と前記透過軸とのなす角度よりも小さい構成が好ましい。位相差補償板の遅相軸と偏光ビームスプリッターPolarizedBeamSplitter以下、PBSと略記するの透過軸とのなす角度は0度~10度程度の小さい角度に設定されるのが通常である。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態について、図1~図11を用いて説明する。本実施形態では、3枚の反射型液晶ライトバルブを備えたプロジェクター、いわゆる3板式の液晶プロジェクターを例に挙げて説明する。図1は、本実施形態のプロジェクターを示す概略構成図である。図2は、プロジェクターの液晶ライトバルブ周辺の構成を示す斜視図である。図3は、液晶ライトバルブを保持する三角柱ユニットの断面図である。なお、以下の全ての図面においては各構成要素を見やすくするため、構成要素によって寸法の縮尺を異ならせて示すことがある。本実施形態のプロジェクター1は、図1に示すように、赤色光R光、緑色光G光、青色光B光からなる3色の色光を射出する照明装置2と、各色光による画像を形成する3組の画像形成光学系3R,3G,3Bと、3色の色光を合成する色合成素子4色合成光学系と、合成された光をスクリーン等の被投射面図示せずに投射する投射光学系5と、を備えている。照明装置2は、光源6と、インテグレーター光学系7と、色分離光学系8と、を備えている。画像形成光学系3R,3G,3Bは、入射側偏光板9と、PBS10と、反射型の液晶ライトバルブ11R,11G,11Bと、位相差補償板12と、射出側偏光板13と、を備えている。プロジェクター1は、概略すると以下のように動作する。光源6から射出された白色光は、インテグレーター光学系7に入射する。インテグレーター光学系7に入射した白色光は、照度が均一化されるとともに偏光状態が所定の直線偏光に揃えられて射出される。インテグレーター光学系7から射出された白色光は、色分離光学系8によりR,G,Bの各色光に分離され、色光毎に異なる組の画像形成光学系3R,3G,3Bに入射する。各画像形成光学系3R,3G,3Bに入射した色光は、表示すべき画像の画像信号に基づいて変調された変調光となる。3組の画像形成光学系3R,3G,3Bから射出された3色の変調光は、色合成素子4により合成されて多色光となり、投射光学系5に入射する。投射光学系5に入射した多色光は、スクリーン等の被投射面に投射される。このようにして、被投射面にフルカラーの画像が表示される。以下、プロジェクター1の各構成要素について詳しく説明する。光源6は、光源ランプ15と放物面リフレクター16とを有している。光源ランプ15から放射された光は、放物面リフレクター16によって一方向に反射されて略平行な光束となり、光源光としてインテグレーター光学系7に入射する。光源ランプ15は、例えばメタルハライドランプ、キセノンランプ、高圧水銀ランプ、ハロゲンランプ等により構成される。放物面リフレクター16に代えて、楕円リフレクター、球面リフレクター等によりリフレクターを構成しても良い。リフレクターの形状に応じて、リフレクターから射出された光を平行化する平行化レンズを用いても良い。インテグレーター光学系7は、第1レンズアレイ17と、第2レンズアレイ18と、偏光変換素子19と、重畳レンズ20と、を有している。第1レンズアレイ17は、光源6の光軸L1に略直交する面に配列された複数のマイクロレンズ21を有している。第2レンズアレイ18は、第1レンズアレイ17と同様、複数のマイクロレンズ22を有している。各マイクロレンズ21,22はマトリクス状に配列されており、光軸L1に直交する平面における平面形状が、液晶ライトバルブ11R,11G,11Bの被照明領域と相似形状略矩形になっている。被照明領域とは、液晶ライトバルブ11R,11G,11Bにおいて複数の画素がマトリクス状に配列されて表示に実質的に寄与する領域のことである。偏光変換素子19は、複数の偏光変換ユニット23を有している。各偏光変換ユニット23は、その詳細な構造を図示しないが、偏光分離膜以下、PBS膜という、1/2位相板、および反射ミラーを有している。第1レンズアレイ17の各マイクロレンズ21は、第2レンズアレイ18の各マイクロレンズ22と1対1で対応している。第2レンズアレイ18の各マイクロレンズ22は、偏光変換素子19の各偏光変換ユニット23と1対1で対応している。インテグレーター光学系7に入射した光源光は、第1レンズアレイ17の複数のマイクロレンズ21に空間的に分かれて入射し、マイクロレンズ21に入射した光束毎に集光される。各マイクロレンズ21により集光された光源光は、マイクロレンズ21と対応する第2レンズアレイ18のマイクロレンズ22に結像する。すなわち、第2レンズアレイ18の複数のマイクロレンズ22の各々に二次光源像が形成される。マイクロレンズ22に形成された二次光源像からの光は、このマイクロレンズ22に対応する偏光変換ユニット23に入射する。偏光変換ユニット23に入射した光は、PBS膜に対するP偏光とS偏光とに分離される。分離された一方の偏光例えばS偏光は、反射ミラーで反射した後に1/2位相板を通ることで偏光状態が変換され、他方の偏光例えばP偏光に揃えられる。ここでは、偏光変換ユニット23を通った光の偏光状態が、後述する入射側偏光板9を透過する偏光状態に揃えられるようになっている。複数の偏光変換ユニット23から射出された光は、重畳レンズ20によって液晶ライトバルブ11R,11G,11Bの被照明領域上に重畳される。第1レンズアレイ17により空間的に分割された各光束が被照明領域の略全域を照明することにより照度分布が平均化され、被照明領域上の照度が均一化される。色分離光学系8は、波長選択面を有する第1ダイクロイックミラー25、第2ダイクロイックミラー26、第3ダイクロイックミラー27、および第1反射ミラー28、第2反射ミラー29を有している。第1ダイクロイックミラー25は、赤色光LRを反射させるとともに、緑色光LGおよび青色光LBを透過させる分光特性を有している。第2ダイクロイックミラー26は、赤色光LRを透過させるとともに、緑色光LGおよび青色光LBを反射させる分光特性を有している。第3ダイクロイックミラー27は、緑色光LGを反射させるとともに、青色光LBを透過させる分光特性を有している。第1ダイクロイックミラー25と第2ダイクロイックミラー26とは、各々の波長選択面が互いに略直交するように、かつ各々の波長選択面がインテグレーター光学系7の光軸L2と略45°の角度をなすように配置されている。色分離光学系8に入射した光源光に含まれる赤色光LR、緑色光LG、青色光LBは、以下のようにして分離され、分離された色光毎に対応する画像形成光学系3R,3G,3Bに入射する。すなわち、赤色光LRは、第2ダイクロイックミラー26を透過するとともに第1ダイクロイックミラー25で反射した後、第1反射ミラー28で反射し、赤色光用画像形成光学系3Rに入射する。緑色光LGは、第1ダイクロイックミラー25を透過するとともに第2ダイクロイックミラー26で反射した後、第2反射ミラー29で反射し、第3ダイクロイックミラー27で反射して、緑色光用画像形成光学系3Gに入射する。青色光LBは、第1ダイクロイックミラー25を透過するとともに第2ダイクロイックミラー26で反射した後、第2反射ミラー29で反射し、第3ダイクロイックミラー27を透過して、青色光用画像形成光学系3Bに入射する。各画像形成光学系3R,3G,3Bで変調された各色光は色合成素子4に入射する。色合成素子4は、ダイクロイックプリズムにより構成されている。ダイクロイックプリズムは、4つの三角柱プリズムが互いに貼り合わされた構造になっている。三角柱プリズムにおいて貼り合わされる面は、ダイクロイックプリズムの内面になる。ダイクロイックプリズムの内面に、赤色光LRが反射して緑色光LGが透過するミラー面と、青色光LBが反射して緑色光LGが透過するミラー面とが互いに直交して形成されている。ダイクロイックプリズムに入射した緑色光LGは、ミラー面をそのまま直進して射出される。ダイクロイックプリズムに入射した赤色光LR、青色光LBは、ミラー面で選択的に反射あるいは透過して、緑色光LGの射出方向と同じ方向に射出される。このようにして3つの色光画像が重ね合わされて合成され、合成された色光が投射光学系5によってスクリーン7に拡大投写される。投射光学系5は、第1レンズ群44および第2レンズ群45を有している。本実施形態の場合、図2に示すように、赤色光用画像形成光学系3R、緑色光用画像形成光学系3G、青色光用画像形成光学系3Bはいずれもユニット化されており、同様の構成になっている。ユニット化された3つの画像形成光学系3R,3G,3Bは、色合成素子4の3つの光入射面に接合されている。ここで、画像形成光学系を代表して、緑色光用画像形成光学系3Gの構成について説明する。緑色光用画像形成光学系3Gは、図3に示すように、入射側偏光板9と、PBS10と、緑色光用液晶ライトバルブ11Gと、位相差補償板12と、射出側偏光板13と、を備えている。これら構成要素のうち、入射側偏光板9を除いて、PBS10、緑色光用液晶ライトバルブ11G、位相差補償板12、および射出側偏光板13は、略三角柱の形状を有する筐体50に固定されている。筐体50は、例えばアルミニウム等の熱伝導性の高い材料で構成されている。筐体50の3つの側面50a,50b,50cには、光を通過させる開口部50at,50bt,50ctがそれぞれ設けられている。筐体50の3つの側面50a,50b,50cのうち、互いに直角に接する2つの面を第1側面50a、第2側面50bとし、第1側面50aおよび第2側面50bに対して45°の角度で接する面を第3側面50cとする。第1側面50aの外面側には開口部50atを塞ぐように緑色光用液晶ライトバルブ11Gが固定され、第1側面50aの内面側には開口部50atを塞ぐように位相差補償板12が固定されている。第2側面50bの外面側には開口部50btを塞ぐように射出側偏光板13が固定されている。第3側面50cの外面側には開口部50ctを塞ぐようにPBS10が固定されている。このような構成により、筐体50の内部は密閉された空間となっている。緑色光用画像形成光学系3Gにおいて、光源光から分離された緑色光LGは入射側偏光板9に入射する。入射側偏光板9は所定の方向に振動する直線偏光を透過するものであり、次に説明するPBS10の偏光分離面に対するP偏光を透過するように透過軸が設定されている。以下、PBS10の偏光分離面に対するP偏光を単にP偏光と称し、PBS10の偏光分離面に対するS偏光を単にS偏光と称する。上述したように、インテグレーター光学系7を通った光源光は、偏光状態がP偏光に揃えられているため、緑色光LGの略全てが入射側偏光板9を透過してPBS10に入射する。本実施形態のPBS10はワイヤーグリッド型PBSであり、例えばガラス基板とその上に形成された複数の金属線とにより構成されている図示略。複数の金属線は、全てが一方向Z方向に延在しており、互いに略平行に離間してガラス基板上に形成されている。複数の金属線が形成されたガラス基板の主面が偏光分離面となり、複数の金属線の延在方向が反射軸方向であり、複数の金属線の配列方向が透過軸方向である。偏光分離面は、偏光分離面に入射する緑色光LGの中心軸に対して略45°の角度をなしている。偏光分離面に入射した緑色光LGのうち、偏光方向が反射軸方向と一致するS偏光は偏光分離面で反射し、偏光方向が透過軸方向と一致するP偏光は偏光分離面を透過する。インテグレーター光学系7の偏光変換素子19および入射側偏光板9の作用によって緑色光LGは概ねP偏光になっているため、緑色光LGの略全てがPBS10の偏光分離面を透過して緑色光用液晶ライトバルブ11Gに入射する。なお、入射側偏光板9、射出側偏光板13は、耐熱性等を考慮してワイヤーグリッド型偏光板で構成されていることが望ましい。本実施形態の緑色光用液晶ライトバルブ11Gは反射型の液晶ライトバルブであり、液晶モードは垂直配向VerticalAlienモードである。緑色光用液晶ライトバルブ11Gは、図3に示すように、互いに対向配置されたTFTアレイ基板31および対向基板32と、これら2枚の基板間に挟持された液晶層33と、を有している。液晶層33は誘電率異方性が負の液晶材料で構成されている。PBS10と緑色光用液晶ライトバルブ11Gとの間の光路上に位相差補償板12が配置されている。位相差補償板12の詳細な構成については後述する。PBS10を透過した緑色光LGは、位相差補償板12、緑色光用液晶ライトバルブ11Gの対向基板32を順次透過し、液晶層33に入射した後にTFTアレイ基板31上で反射して折り返される。緑色光LGは、液晶層33を透過する間に変調されて変調光となり、対向基板32、位相差補償板12を再度透過する。図4に示すように、TFTアレイ基板31を構成する基板本体35上には、複数のゲート線と複数のソース線とが直交するように配置され、ゲート線とソース線との交点近傍に設けられたTFTを介して画素電極36が設けられている。なお、図4においては、ゲート線、ソース線、TFT等、画素電極36よりも下層側の構成要素の図示は省略する。画素電極36は例えばアルミニウム、銀、これらの合金等の光反射率の高い金属から構成され、反射電極として機能する。一方、対向基板32を構成する基板本体38上には、インジウム錫酸化物IndiumTinOxide以下、ITOと略記する等の透明導電材料からなる共通電極39が設けられている。TFTアレイ基板31の画素電極36上には配向膜37が形成されている。同様に、対向基板32の共通電極39上には配向膜40が形成されている。これらの配向膜37,40は、シリコン酸化物SiO2を真空蒸着することにより形成されている。例えば真空蒸着時の真空度は5×103Pa、基板温度は100°Cとする。配向膜37,40に異方性を付与するため、基板面から45度傾いた方向から蒸着を行う。このようにすると、蒸着方位と等しい方位において基板面から70度傾いた方向にシリコン酸化物のカラム柱状構造体が成長する。TFTアレイ基板31上の配向膜37と対向基板32上の配向膜40とは、各々の配向方向が反平行となるように配置されている。以上の配向膜37,40により、液晶層33の液晶分子33Bは所定のプレチルト角をなすように配向する。なお、画素電極36の材料と共通電極39の材料との仕事関数差がフリッカーや焼き付きの原因となる場合には、画素電極36と配向膜37との間に絶縁膜を設けても良い。位相差補償板12は、図5aに示すように、石英ガラス製の基板52の一方の面にCプレート負のCプレート53第1位相差補償層が形成され、他方の面にOプレート54第2位相差補償層が形成されたものである。すなわち、本実施形態では、Cプレート53とOプレート54とは一体化されている。このような構成からなる位相差補償板12は、緑色光用液晶ライトバルブ11G側にCプレート53が位置し、緑色光用液晶ライトバルブ11Gと反対側にOプレート54が位置するように、緑色光用液晶ライトバルブ11Gと平行に配置されている。Cプレート53は、スパッタ法等によって基板52上に高屈折率層と低屈折率層とが交互に積層された多層膜からなり、光学軸が厚さ方向に沿う一軸性の負の屈折率異方性を有する複屈折率体である。Cプレート53は、表面に対して垂直な光学軸を有し、緑色光用液晶ライトバルブ11Gから射出された斜め方向の光の位相差を補償する。高屈折率層は相対的に高屈折率の誘電体であるTiO2やZrO2等からなり、低屈折率層は低屈折率の誘電体であるSiO2やMgF2等からなる。このような構成のCプレート53は、これを透過する光が各層間で反射して干渉するのを防ぐため、各屈折率層の厚さは薄いことが好ましい。図6aは、Cプレート53の光学異方性を説明するための模式図である。図6aに屈折率楕円体で示すように、Cプレート53の各方向の屈折率の関係は、nx=ny>nzであり、Cプレート53の光学軸に平行に入射する光に対しては等方的であることから、位相差を補償することができない。すなわち、緑色光用液晶ライトバルブ11GからCプレート53に垂直に入射した光に対しては、位相差を補償することができない。一方、緑色光用液晶ライトバルブ11Gから射出された光のうち、斜め成分の光、つまりVAモードの液晶の斜め成分については、その位相差を光学補償する。なお、Cプレート53は、nx=nyを完全に満たす必要はなく、僅かに位相差を有していても良く、具体的には正面位相差値が0nmから3nm程度であってもよい。この種のCプレート53としては、厚み方向の位相差Rthが100nm以上300nm以下であるのが好ましく、180nmであるのがより好ましい。ここで、厚み方向の位相差Rthは、以下の式によって定義される。Rth={nxny/2-nz}×dただし、nx、nyは、図6aに示したCプレート53において、面方向の主屈折率を示し、nzは、同じく厚さ方向の主屈折率を示している。また、dはCプレート53の厚さを示している。一方、Oプレート54は、図5aに示すように、石英ガラス製の基板52の他方の面に、Ta2O5等の無機材料が斜方蒸着されて形成されたものである。Oプレート54は、微視的に見て、無機材料が斜め方向に沿って成長したカラム柱状構造体を有する膜構造を有している。このような構造からなる無機膜は、その微細構造に起因して位相差を生じさせる。図6bは、Oプレート54の光学異方性を説明するための模式図である。図6bに屈折率楕円体で示すように、Oプレート54は、各方向の屈折率の関係がnx<ny<nzであり、二軸の屈折率異方性を有する複屈折体である。Oプレート54は、上述のカラムを形成した無機膜により遅相軸を有している。Oプレート54の遅相軸は、図6bに示した屈折率楕円体を、基板の法線方向から見て基板上基板面に投影した楕円形の長軸54cに一致する。図7は、液晶分子33Bの配向方向とPBS10の透過軸とOプレート54の遅相軸との関係を示す図である。図7に示すように、本実施形態においては、光軸に沿う方向から見て、液晶分子33Bの配向方向とPBS10の透過軸とのなす角度αが例えば45度、PBS10の透過軸とOプレート54の遅相軸とのなす角度θが例えば3度に設定されている。上述したように、赤色光用画像形成光学系3R、緑色光用画像形成光学系3G、青色光用画像形成光学系3Bは、基本構成は共通であるが、以下の部分で異なっている。すなわち、本実施形態においては、各画像形成光学系3R,3G,3Bにおける位相差補償板12のOプレート54の正面位相差値が異なっている。具体的には、赤色光用画像形成光学系3Rにおける位相差補償板12のOプレート54の正面位相差値は例えば15.4nmに設定されている。緑色光用画像形成光学系3Gにおける位相差補償板12のOプレート54の正面位相差値は例えば15.0nmに設定されている。青色光用画像形成光学系3Bにおける位相差補償板12のOプレート54の正面位相差値は例えば14.1nmに設定されている。なお、正面位相差値Reは、以下の式によって定義される。Re=nx-ny×dただし、nx、nyは、図6bに示したOプレート54において、面方向の主屈折率を示している。また、dはOプレート54の厚さを示している。ここで、位相差補償板12による位相差補償の原理について、図8に示すポアンカレ球を用いて説明する。ポアンカレ球の軸S1と球表面との交点である点Aに入射した直線偏光は、Oプレート54を透過することにより点Bまで移動して例えば右回りの楕円偏光となる。次いで、右回りの楕円偏光が液晶ライトバルブ11Gの液晶層33を透過する際、液晶分子33Bのプレチルトの影響により位相差を受け、S1-S2平面上の点Cまで移動する。光は液晶ライトバルブ11Gの画素電極36で反射した後、液晶層33を再度透過する際、液晶分子33Bのプレチルトの影響により位相差を受け、点Dまで移動して左回りの楕円偏光となる。次いで、左回りの楕円偏光は、Oプレート54を透過することにより点Eまで移動する。ここで、点Eが点Aに一致すれば、左回りの楕円偏光が直線偏光に戻り、正面位相差が完全に補償されたことになる。全ての画像形成光学系3R,3G,3Bにおいてこの状態となるのが理想的であり、この状態では黒浮きが完全に抑えられ、表示のコントラストが最大となる。なお、ここでは正面位相差について議論しているため、Cプレート53は作用を及ぼさない。ところが、実際には、R,G,Bで波長が異なることや、液晶およびOプレートが屈折率異方性に波長分散を持っていることから、例えば、緑色光を基準とした場合、赤色光、青色光で点Eが点Aに一致しない。例えば、緑色光を基準として図8に示した理想状態となるようにOプレート54による位相差補償の最適化を行い、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の正面位相差値を緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の正面位相差値に合わせたとする。このとき、赤色光については、図10Aに示すように、ポアンカレ球上においてOプレート54の作用による点Aから点Bへの移動距離は、赤の波長が緑の波長に比べて長いこととOプレート54の屈折率異方性に波長分散の影響が重なり合って、緑色光と比べて短くなる。次に、液晶層33の作用による点Bから点Cへの移動距離、および点Cから点Dへの移動距離も緑色光と比べて短くなる。しかしながら、最適値になっていないため、図10Aに示すように、点Cの到達点が最適値ではなくなる。次に、Oプレート54の作用による点Dから点Eへの移動距離は緑色光と比べて短くなる。その結果、赤色光の場合、点Eは点Aの位置まで戻らない。よって、この状態では黒浮きが抑えられず、表示のコントラストが低下する。なお、以下に示す図9~図11は、ポアンカレ球を軸S1の方向から見て、球表面をS2-S3平面上に投影した円として表している。また、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の正面位相差値を緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の正面位相差値に合わせたとする。このとき、図11Aに示すように、ポアンカレ球上においてOプレート54の作用による点Aから点Bへの移動距離は緑色光の場合と比べて長くなる。次に、液晶層33の作用による点Bから点Cへの移動距離、および点Cから点Dへの移動距離は緑色光の場合よりも長くなる。しかしながら、最適値になっていないため、図11Aに示すように、点Cの到達点が最適値ではなくなる。そして、Oプレート54の作用による点Dから点Eへの移動距離は緑色光の場合と比べて長くなる。その結果、青色光の場合、点Eは点Aの位置には戻らない。よって、この状態では黒浮きが抑えられず、表示のコントラストが低下する。ここで、Oプレート54の正面位相差値を大きくする方向に変化させると、図9に示すように、ポアンカレ球上の点A-点B間を結ぶ同一の曲線上において、点Aから点Bへの移動距離が長くなる。一方、Oプレート54の正面位相差値を小さくする方向に変化させると、ポアンカレ球上の点A-点B間を結ぶ同一の曲線上において、点Aから点Bへの移動距離が短くなる。上記の原理に従い、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の正面位相差値を、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の正面位相差値よりも大きく設定する。これにより、図10Bに示すように、点Cが軸S2を通り過ぎず、軸S2上に位置するように点Aから点Bへの移動距離を大きくすれば、点Dから点Eへの移動距離が同様に大きくなり、点Eを点Aに一致させることができる。このようにして、赤色光用画像形成光学系3Rに起因する黒浮きを十分に抑えることができる。また、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の正面位相差値を、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の正面位相差値よりも小さく設定する。これにより、図11Bに示すように、点Cが軸S2上に位置するように点Aから点Bへの移動距離を小さくすれば、点Dから点Eへの移動距離が同様に小さくなり、点Eを点Aに一致させることができる。このようにして、青色光用画像形成光学系3Bに起因する黒浮きを十分に抑えることができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、以上説明したように、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の正面位相差値に対して、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の正面位相差値を大きく、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の正面位相差値を小さく設定したことによって、全ての画像形成光学系3R,3G,3Bに起因する黒浮きが十分に抑えられ、コントラストを従来よりも向上することができる。本発明者は、本実施形態の効果を実証すべく、Oプレートの正面位相差値を変化させたときのコントラスト変化のシミュレーションを行った。シミュレーションの条件として、液晶ライトバルブのセル厚を2.4μm、液晶層のリタデーションΔndを0.29、液晶層の波長分散を1.08、液晶層のプレチルト角を4.5度、Oプレートの波長分散を1.15、とした。結果を[表1]に示す。表1に示すように、PBSの透過軸に対するOプレートの遅相軸のなす角度θを3度としたとき、全ての画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値を15.0nmで統一すると、緑色光用画像形成光学系におけるコントラストを100としたとき、赤色光用画像形成光学系におけるコントラストが99、青色光用画像形成光学系におけるコントラストが91に低下してしまう。これに対して、赤色光用画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値を15.4nm、緑色光用画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値を15.0nm、青色光用画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値を14.1nmとすると、全ての画像形成光学系においてコントラストを100とすることができる。[第2実施形態]以下、本発明の第2実施形態について、図12~図14を用いて説明する。本実施形態のプロジェクターの基本構成は第1実施形態と同様であり、各画像形成光学系における位相差補償の手法が第1実施形態と異なるのみである。したがって、以下ではこの部分のみを説明する。本実施形態においては、各画像形成光学系3R,3G,3Bにおける位相差補償板12のOプレート54の遅相軸の方位角が異なっている。ここで、Oプレート54の遅相軸の方位角とは、PBS10の透過軸に対するOプレート54の遅相軸のなす角度を意味し、以下の説明では単に遅相軸角度と称する。具体的には、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の遅相軸角度は例えば9.4度に設定されている。緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度は例えば9.1度に設定されている。青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の遅相軸角度は例えば8.5度に設定されている。例えば、緑色光を基準としてOプレート54による位相差補償の最適化を行い、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の遅相軸角度を緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度に合わせたとする。このとき、図13Aに示すように、ポアンカレ球上においてOプレート54の作用による点Aから点Bへの移動距離は、赤の波長が緑の波長に比べて長いこととOプレート54の屈折率異方性に波長分散の影響が重なり合って、緑色光と比べて短くなる。液晶層33の作用による点Bから点Cへの移動距離、および点Cから点Dへの移動距離は緑色光の場合よりも長くなる。しかしながら、最適値になっていないため、図13Aに示すように、点Cの到達点が最適値ではなくなる。そして、Oプレート54の作用による点Dから点Eへの移動距離は緑色光と比べて短くなる。その結果、赤色光の場合、点Eは点Aの位置まで戻らない。よって、この状態では黒浮きが抑えられず、表示のコントラストが低下する。なお、以下に示す図12~図14は、ポアンカレ球を軸S1の方向から見て、球表面をS2-S3平面上に投影した円として表している。また、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の遅相軸角度を緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度に合わせたとする。このとき、図14Aに示すように、ポアンカレ球上においてOプレート54の作用による点Aから点Bへの移動距離は緑色光の場合と比べて長くなる。次に、液晶層33の作用による点Bから点Cへの移動距離、および点Cから点Dへの移動距離は緑色光の場合よりも長くなる。しかしながら、最適値になっていないため、図14Aに示すように、点Cの到達点が最適値ではなくなる。次に、Oプレート54の作用による点Dから点Eへの移動距離は緑色光の場合と比べて長くなる。その結果、青色光の場合、点Eは点Aの位置には戻らない。よって、この状態では黒浮きが抑えられず、表示のコントラストが低下する。ここで、Oプレート54を面内で回転させてOプレート54の遅相軸角度を大きくする方向に変化させると、図12に示すように、ポアンカレ球上の点A-点B間を結ぶ曲線および点D-点E間を結ぶ曲線が、軸S3の方向に長く延びる形状に変化する。一方、Oプレート54の遅相軸角度を小さくする方向に変化させると、ポアンカレ球上の点A-点B間を結ぶ曲線および点D-点E間を結ぶ曲線が、軸S2の方向図12における横方向に近付く形状に変化する。上記の原理に従い、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の遅相軸角度を、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度よりも大きく設定する。これにより、図13Bに示すように、点Cが軸S2を通り過ぎず、軸S2上に位置するように点A-点B間を結ぶ曲線の形状および点D-点E間を結ぶ曲線の形状を変化させれば、点Eを点Aに一致させることができる。このようにして、赤色光用画像形成光学系3Rに起因する黒浮きを十分に抑えることができる。また、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の遅相軸角度を、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度よりも小さく設定する。これにより、図14Bに示すように、点Cが軸S2上に位置するように点A-点B間を結ぶ曲線の形状および点D-点E間を結ぶ曲線の形状を変化させれば、点Eを点Aに一致させることができる。このようにして、青色光用画像形成光学系3Bに起因する黒浮きを十分に抑えることができる。本実施形態のプロジェクターによれば、以上説明したように、緑色光用画像形成光学系3GにおけるOプレート54の遅相軸角度に対して、赤色光用画像形成光学系3RにおけるOプレート54の遅相軸角度を大きく、青色光用画像形成光学系3BにおけるOプレート54の遅相軸角度を小さく設定したことによって、全ての画像形成光学系3R,3G,3Bに起因する黒浮きが十分に抑えられ、コントラストを従来よりも向上することができる。本実施形態の場合、Oプレート54の正面位相差値を変える必要がないため、全ての画像形成光学系3R,3G,3Bで同一の位相差補償板12を用いることができる。位相差補償板12を筐体50に固定する際に位相差補償板12の角度面内の回転角度だけを変えれば良く、容易に実現が可能である。本発明者は、本実施形態の効果を実証すべく、Oプレートの遅相軸角度を変化させたときのコントラスト変化のシミュレーションを行った。シミュレーションの条件として、液晶ライトバルブのセル厚を2.4μm、液晶層のリタデーションΔndを0.29、液晶層の波長分散を1.08、液晶層のプレチルト角を4.5度、Oプレートの波長分散を1.15、とした。結果を[表2]に示す。表2に示すように、Oプレートの正面位相差値を5nmで一定にしたとき、全ての画像形成光学系におけるOプレートの遅相軸角度を9.1度で統一すると、緑色光用画像形成光学系におけるコントラストを100としたとき、赤色光用画像形成光学系におけるコントラストが99、青色光用画像形成光学系におけるコントラストが91に低下してしまう。これに対して、赤色光用画像形成光学系におけるOプレートの遅相軸角度を9.4度、緑色光用画像形成光学系におけるOプレートの遅相軸角度を9.1度、青色光用画像形成光学系におけるOプレートの遅相軸角度を8.5度に設定すると、全ての画像形成光学系においてコントラストを100とすることができる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば上記第1実施形態では各画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値のみを異ならせ、上記第2実施形態では各画像形成光学系におけるOプレートの遅相軸角度のみを異ならせた。これらの構成を組み合わせて、各画像形成光学系におけるOプレートの正面位相差値と遅相軸角度の双方を異ならせても良い。この構成によれば、Oプレートの正面位相差値と遅相軸角度のいずれか一方を現実的に調整可能な範囲で異ならせただけでは位相差補償が不十分な場合であっても、黒浮きを十分に抑え、コントラストを向上させることが可能である。また、上記実施形態では、位相差補償板12として、図5aに示す構成のものを用いたが、図5bに示すように、基板52の一方の面にCプレート負のCプレート53Aを形成し、他方の面にCプレート負のCプレート53BとOプレート54とをこの順に積層して形成した位相差補償板56を用いても良い。その場合に、Cプレート負のCプレート53AとCプレート負のCプレート53Bとを合わせた光学特性が、図5aに示したCプレート53と同じになるように、基板52に対してCプレート53A、Cプレート53Bをそれぞれ形成する。これにより、Cプレート53A、Cプレート53Bによって1枚のCプレート53とみなすことができる。なお、図示を省略するが、図5bにおけるCプレートとOプレートとを入れ替え、基板52の一方の面にCプレートとOプレートとをこの順に積層して形成し、他方の面にOプレートを形成した位相差補償板を用いても良い。その場合にも、基板52を挟んだ2枚のOプレートを合わせた光学特性が、図5aに示したOプレート54と同じになるようにする。さらに、1枚の基板52に対してCプレート53とOプレート54とを形成し、これらを一体化してなる位相差補償板12に代えて、図5cに示すように、基板52AにCプレート53を形成し、別の基板52BにOプレート54を形成したものを用いても良い。すなわち、これらを合わせて一つの位相差補償板57として用いても良い。その他、プロジェクターの各種構成部材の材料、形状、数、配置等に関しては、上記実施形態に限らず、適宜変更が可能である。"