複数のステータ磁極を有するステータと、前記各ステータ磁極との対向面に複数のロータ磁極を有するロータと、前記各ステータ磁極と前記各ロータ磁極との間の空隙に配設され、前記空隙における前記ステータ磁極と前記ロータ磁極との間の漏れ磁束を遮断する磁束遮断部材とを備えたことを特徴とするモータ。請求項1に記載のモータにおいて、前記磁束遮断部材は、前記漏れ磁束を遮断する非磁性体から成る複数の障壁を有し、前記各障壁間に磁性流体が充填されていることを特徴とするモータ。ところが、前記空隙が磁性流体で満たされることで、通電量の増大に伴ってステータコイルの鎖交磁束数は増大するが、その鎖交磁束数の増大に比例して、ステータ磁極とロータ磁極との間で漏れ磁束が発生してロータ側磁路の鎖交磁束数が減少し、モータのトルクが低下するおそれがあり、技術の改善が求められていた。この発明は、上記した課題に鑑みてなされたものであり、簡易な構成で漏れ磁束を低減することにより、大型化することなく軽量かつ低コストで高トルクのモータを提供することを目的とする。上記した目的を達成するために、本発明のモータは、複数のステータ磁極を有するステータと、前記各ステータ磁極との対向面に複数のロータ磁極を有するロータと、前記各ステータ磁極と前記各ロータ磁極との間の空隙に配設され、前記空隙における前記ステータ磁極と前記ロータ磁極との間の漏れ磁束を遮断する磁束遮断部材とを備えたことを特徴としている請求項1。また、請求項1に記載のモータにおいて、前記磁束遮断部材は、前記漏れ磁束を遮断する非磁性体から成る複数の障壁を有し、前記各障壁間に磁性流体が充填されていることを特徴としている請求項2。請求項1の発明によれば、ステータの各ステータ磁極と、ロータの各ステータ磁極との対向面に設けられた各ロータ磁極との間の空隙に磁束遮断部材が配設されており、空隙におけるステータ磁極とロータ磁極との間の漏れ磁束が磁束遮断手段により遮断される。したがって、通電量を増やして磁束数を増大させても、前記空隙に磁束遮断部材を配設するという簡易な構成で漏れ磁束を低減することができるので、ステータとロータとの両方に鎖交する磁束を増大することができると共に、隣接する各磁極間の間隔も狭くすることができるため、大型化することなく軽量かつ低コストで高トルクのモータを提供することができる。請求項2の発明によれば、漏れ磁束を遮断する非磁性体から成る複数の障壁により漏れ磁束を低減しつつ、各障壁間に充填された磁性流体によりステータ磁極およびロータ磁極間の磁束密度を効果的に高めることができる。<第1実施形態>本発明のモータの第1実施形態について、図1~図10を参照して説明する。図1は本発明のモータの第1実施形態を示す側断面図である。図2は図1のモータの横断面図である。図3は図2のモータの要部拡大図である。図4は磁束遮断部材の一例を示す図である。図5は磁束遮断部材の変形例を示す図である。図6は磁束遮断部材の変形例を示す図である。図7は磁束遮断部材の変形例を示す図であって、aは正面図、bは上面図である。図8は磁束遮断部材の変形例を示す図であって、aは磁束遮断部材の成形前の状態を示し、bは正面図である。図9は磁束遮断部材の変形例を示す図である。図10は磁束遮断部材の変形例を示す図であって、aは磁束遮断部材の成形前の状態を示し、bはaに示す部材の成形方法を示す。なお、図1~図10では、説明を容易にするため、主要な構成のみ図示されている。図1に示すモータ1は、所謂、かご形の三相誘電モータであり、モータ本体2の外周側に固定されたステータ3と、ステータ3の内側のモータ本体2の中心軸位置にベアリング2aを介して軸支された回転軸4に、該回転軸4と一体的に回転可能に固定されたロータ5とを備え、ステータ3に設けられた複数のステータ磁極3bが各相ごとに順次周方向に励磁されることにより、複数のバスバー5aにより形成されるかご形導体に渦電流が生じてロータ5が回転駆動される。ステータ3は、円筒状のヨーク3aと、ヨーク3aの内周面に周方向に沿って等間隔に突設された突極に導線が巻回されたコイル3cにより形成された複数のステータ磁極3bとを備えている。この実施形態では、各ステータ磁極3bは、A相、B相、C相の3相を形成するものであり、A相を形成するステータ磁極3b→B相を形成するステータ磁極3b→C相を形成するステータ磁極→A相を形成するステータ磁極3b→...の順に、ヨーク3aの内周面に沿って周方向に等間隔に配置されている。また、ステータ3は、隣接するコイル3cどうしを絶縁する板状の絶縁摺動材3dを備えている。絶縁摺動材3dは、ポリテトラフルオロエチレンPTFEなどの絶縁樹脂により形成され、ヨーク3aの内周面に突設された突極間の空間に蓋をして、その表面および前記突極の先端面により同一曲面を形成するように配設されている。したがって、円筒状のステータ3の内周面は、前記突極の先端面と絶縁摺動材3dの表面とが同一曲面上に配置されることで、非常に滑らかな曲面に形成されている。なお、ステータ3の内周面前記突極の先端面および絶縁摺動材3dの表面を研磨することにより、内周面の摩擦抵抗をさらに低減してもよい。ロータ5は、銅やアルミニウムなどの導体により形成される複数の棒状のバスバー5aの両端をバスリング短絡環により固定して形成されたかご形導体と、該かご形導体が外周面に取着される鉄心5bとを備えている。また、ロータ5は、ステータ3の各ステータ磁極3bと対向する外周面に複数のロータ磁極5cを有している。すなわち、各ロータ磁極5cは、各ステータ磁極3bが励磁されて生じる磁束による誘導起電力によりバスバー5aに生じる渦電流により形成される。なお、ロータ5の表面は研磨されることにより摩擦抵抗が低減されて、滑らかな曲面に形成されている。また、モータ1は、各ステータ磁極3bと各ロータ磁極5cとの間の空隙G約0.5mm~約0.8mmに配設される磁束遮断部材6を備えている。磁束遮断部材6は、当該空隙Gにおけるステータ磁極3bとロータ磁極5cとの間の漏れ磁束を遮断する磁束遮断部材6を備えている。磁束遮断部材6は、セラミックやポリアセタール樹脂、ポリテトラフルオロエチレンPTFE樹脂、アラミド繊維、銅、アルミニウムなどの非磁性体から成り、ステータ磁極3bおよびロータ磁極5c間の漏れ磁束を遮断する複数の障壁6aを有している。図4に示すように、複数の障壁6aは、非磁性体から成るシート状部材に複数の丸孔6bをくり貫くことにより形成される。そして、複数の障壁6aが形成されたシート状部材を湾曲させ、両端を近接させて円筒状に形成された磁束遮断部材6が、各ステータ磁極3bおよび各ロータ磁極5c間の空隙Gに配設される。また、磁束遮断部材6が有する複数の障壁6a間、すなわち、図4に示す例では丸孔6b内に、磁性流体7が充填されている。磁性流体7は、マグネタイトやマンガン亜鉛フェライトなどの強磁性微粒子が水や油などのベース液に拡散されたコロイド溶液や、砂鉄等の磁性粉体など、流動性や変形性のあるゲル状またはペースト状の磁性物質により形成される。このように構成すると、磁性流体7は、各障壁6a間丸孔6b内に充填されているので、ロータ5が高速回転した場合でも、各障壁6aの側面丸孔6bの内周面に担持されることにより磁性流体7が移動するのが阻止される。したがって、磁性流体7は、各ステータ磁極3bと各ロータ磁極5cとの間に確実に保持される。また、各障壁6a間に充填されて前記空隙G内に確実に保持される磁性流体7により、各ステータ磁極3b→空隙G磁性流体7→各ロータ磁極5c→空隙G磁性流体7→各ステータ磁極3bと巡回する磁路の磁気抵抗が低減される。したがって、各ステータ磁極3bが励磁されることにより生じた磁束の磁気損失が低減される。また、前記空隙Gに磁性流体7が充填されることにより、各ステータ磁極3bが励磁されて生じた磁束による磁気飽和が抑制される。また、この実施形態では、モータ1の外部に配設されたリザーバタンク8に磁性流体7が備蓄されており、リザーバタンク8内の磁性流体7が、チューブ8aおよびモータ本体2に形成された供給用流路2bを介して、各ステータ磁極3bと各ロータ磁極5cとの間の空隙Gに供給される。このように構成すると、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して空隙Gの体積が減少したときに、空隙Gの体積が減少したことにより溢れた磁性流体7をリザーバタンク8に回収することができる。なお、モータ本体2にはOリング2cが設けられており、空隙G内に充填された磁性流体7が空隙Gから漏れることが防止されている。以上のように構成されたモータ1では、A相~C相のうちのいずれか一つを形成するステータ磁極3bが励磁された例である図3に示すように、各ステータ磁極3bが励磁されることにより生じた磁束mfは、前記空隙Gに配置されて磁気抵抗の低い磁性流体7を磁路とすることにより、磁束密度を高めた状態で効率よくロータ5を形成するかご導体バスバー5aを通過する。また、各ステータ磁極3bを励磁させるコイル3cへの通電量を増やすことにより生成される磁束数を増大させても、増大した磁束mfが磁路としての磁性流体7を通過する際に、隣接するステータ磁極3bに漏れるのが磁束遮断部材6の障壁6により遮断される。なお、磁束遮断部材6を形成するシート状部材の両端は各種接着剤や継手などにより接合してもよいし、シート状部材を単に円筒状に湾曲させた状態で前記空隙Gに配設するだけでもよい。また、磁束遮断部材6を形成するシート状部材の厚みは、前記空隙Gの間隔に応じて、適宜、設定すればよい。また、各ステータ磁極3bが励磁されることにより生じる磁束mfが、それぞれに隣接するステータ磁極3bに漏れるのを防止するために、磁束遮断部材6が有する複数の障壁6aの間隔は、各ステータ磁極3bの間隔よりも小さくするのがよい。このように構成すると、例えば、磁束遮断部材6が高速回転するロータ5に追随して回転したり、ロータ5の回転力により磁束遮断部材6に位置ずれが生じたとしても、前記空隙Gおいて、各ステータ磁極3b間に必ず障壁6aが配置される。したがって、各ステータ磁極3b間に配置される障壁6aにより、各ステータ磁極3bが励磁されて生じる磁束mfが隣接するステータ磁極3bに漏れるのが障壁6aにより確実に遮断される。以上のように、上記した実施形態によれば、ステータ3の各ステータ磁極3bと、ロータ5の各ステータ磁極3bとの対向面に設けられた各ロータ磁極5cとの間の空隙Gに磁束遮断部材6が配設されており、前記空隙Gにおけるステータ磁極3bとロータ磁極5cとの間の漏れ磁束が磁束遮断手段6により遮断される。すなわち、前記空隙Gに磁束遮断部材6を配設するという簡易な構成で、ロータ5の外周面ステータ3の内周面に直交する方向に対して、該外周面に沿う方向の磁気抵抗を十分に大きくすることができるので、ステータ磁極3bのコイル3cへの通電量を増やして磁束数を増大させても、各ステータ磁極3b間の漏れ磁束を低減することができる。したがって、モータ1の高効率化を図ることができると共に、隣接する各ステータ磁極3b間の間隔も狭くすることができるため、コイル3cの巻数を増やしたりステータ3およびロータ5を大径化するなどしてモータ1を大型化しなくても、軽量かつ低コストで高トルクのモータ1を提供することができる。また、各ステータ磁極3b間の間隔を狭くすることができるので、同じ直径のモータ1での多磁極化を容易に図ることができ、大型化することなくモータ1の高トルク化を図ることができる。また、漏れ磁束を遮断する非磁性体から成る複数の障壁6aにより漏れ磁束を低減しつつ、各障壁6a間丸孔6b内に充填された磁性流体7により、ステータ磁極3bおよびロータ磁極5c間の磁束密度を効果的に高めることができる。また、各障壁6a間に充填されて前記空隙G内に確実に保持される磁性流体7により、各ステータ磁極3b→空隙G磁性流体7→各ロータ磁極5c→空隙G磁性流体7→各ステータ磁極3bと巡回する磁路の磁気抵抗が低減されるため、ロータ5側の2次損失に起因する損失を低減することができる。また、例えば、高トルク化が達成されたモータ1を電動車両の駆動モータとして用いることで、減速機などを介さずにモータ1を電動車両の駆動輪に直結することができ、減速機が不要になることからモータ1の動力伝達効率が向上すると共に、電動車両を低コストで提供することができる。また、電動パワーステアリングEPSのアシストモータとして用いれば、同様にEPSの減速機が不要となり、低コスト化が図れる。次に、磁束遮断部材の変形例について図5~図10を参照して説明する。以下、上記した磁束遮断部材6と異なる点についてのみ説明を行い、その他の構成についてはその説明を省略する。図5に示す磁束遮断部材61の変形例では、非磁性体のシート状部材に磁性流体7が充填される長孔61bが形成されることにより、複数の障壁6aが形成されている。図6に示す磁束遮断部材62の変形例では、短冊状の障壁62aの2つの長辺に、互いに反対方向に延出された延出部62bが設けられた非磁性体の複数のクランク状部材が一体的に連結されて形成されている。また、各延出部62bには磁性流体が充填される長孔62cが形成されている。また、磁束遮断部材62は、そのクランク状部材のクランク形状が、アコーディオン状に多少の伸縮性を有するように形成されている。このように構成すると、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときに、空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を前記クランク形状が伸縮することにより吸収することができる。図7に示す磁束遮断部材63の変形例では、非磁性体のシート状部材に磁性流体7が充填される長孔63bが形成されることにより、複数の障壁63aが形成されている。また、この変形例では、同図aの正面図に示すように、シート状部材に長孔63bがくり貫かれる際に生じる切片63cは、長手方向における両端が長孔63bの内周面に連結されており、同図bの上面図に示すように、切片63cは、長孔63bの内周面との連結部分を揺動軸として長孔63b内において揺動可能に配置されている。したがって、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときに、空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を切片63cが揺動することにより吸収することができる。図8に示す磁束遮断部材64の変形例では、同図aの磁束遮断部材64の成形前の状態に示すように、互い違いに切込64cが形成された非磁性体のシート状部材を矢印方向に伸長することで、同図bの正面図に示すように、網飾り状に形成されて、複数の障壁64aおよび磁性流体7が充填される孔64bが形成されている。このように構成すると、各障壁64aにはねじりが生じているため、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときに、空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を各障壁64aのねじりにより吸収することができる。図9に示す磁束遮断部材65の変形例では、非磁性体のテープ状部材がつづら折りにされることで各障壁65aが形成されており、各障壁6a間に磁性流体7が充填される。このように構成すると、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときに、空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を各障壁65aがねじれることにより吸収することができる。図10に示す磁束遮断部材66の変形例では、同図aの磁束遮断部材66の成形前の状態に示すように、成形型66c内に充填された非磁性体の樹脂材料66dに空泡流入手段66eから空泡66fが流入されて内部に空泡を有する非磁性体のシート状部材が形成される。そして、シート状部材の両面が、同図bの成形方法に示すように、研削装置66gで研削されることにより、複数の障壁66aおよび磁性流体7が充填される孔66bが形成されている。<第2実施形態>本発明の第2実施形態について、図11および図12を参照して説明する。図11は本発明のモータの第2実施形態の横断面図である。図12は図11のモータの側断面図である。なお、図11および図12では、説明を容易にするため、主要な構成のみ図示されている。この実施形態が上記した第1実施形態と異なるのは、モータ101が備える磁束遮断部材106の構成が異なる点であり、その他の構成および動作は上記した第1実施形態と同様であるため、同一符号を付すことによりその構成および動作の説明は省略し、以下では上記した第1実施形態と異なる点を中心に説明を行う。図11および図12に示すように、この実施形態の磁束遮断部材106が有する各障壁106aは短冊状に形成されており、短冊状の一方の長辺側が、回転軸4の方向にロータ5の外周面に沿うように配設されている。すなわち、各障壁106aは、ステータ3の各ステータ磁極3b間であって絶縁摺動材3dにより蓋をされた複数の空間3e内に配設されており、各障壁106aの短冊状の一方の長辺側が、絶縁摺動材3dに回転軸4の方向に形成されたスリットを介して空間3eから出没自在に配設されている。また、各空間3e内にはそれぞれ、コイルばねや弾性ゴムなどにより形成される付勢部材106bが配設されている。そして、付勢部材106bは、短冊状の障壁106aの一方の長辺側が絶縁摺動材3dから突出するように、短冊状の他方の長辺側から障壁106aを付勢する。したがって、各障壁106aは、絶縁摺動材3dから突出した一方の長辺側がロータ5の外周面に当接することにより、回転するロータ5の外周面を摺接する。なお、障壁106aの摺動面またはロータ5の外周面には必要に応じて絶縁材を設け、かご形導体内の電流の流れの漏洩を防ぐようにしてもよい。このように構成すると、前記空隙Gにおける各ステータ磁極3b間に障壁106aが配置されるため、各ステータ磁極3bが励磁されることによる漏れ磁束が各障壁106aにより遮断される。また、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときには、付勢部材106bの付勢力に抗して障壁106aが空間3e内に没することで、前記空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を吸収することができる。以上のように、この実施形態でも上記した第1実施形態と同様の効果を奏することができる。<第3実施形態>本発明の第3実施形態について、図13および図14を参照して説明する。図13は本発明のモータの第3実施形態の横断面図である。図14は図13のモータの側断面図である。なお、図13および図14では、説明を容易にするため、主要な構成のみ図示されている。この実施形態が上記した第1実施形態と異なるのは、モータ201が備える磁束遮断部材206の構成が異なる点であり、その他の構成および動作は上記した第1実施形態と同様であるため、同一符号を付すことによりその構成および動作の説明は省略し、以下では上記した第1実施形態と異なる点を中心に説明を行う。図14に示すように、この実施形態の磁束遮断部材206が有する各障壁206aは、短冊状の本体部206a1と本体部206a1の両端に形成されたばね足部206a2とを有し、各障壁206aの両端の各ばね足部206a2がそれぞれバスリング206bにより固定されている。そして、この実施形態の磁束遮断部材206は、銅やアルミニウムなどの非磁性導体により形成されて、ロータ5のかご形導体を構成するバスバーとして機能している。また、図13に示すように、ロータ5の鉄心5bには回転軸4の方向に形成された複数のスリット5dが、回転軸4を中心として径方向に放射状に配置されている。また、磁束遮断部材206の各障壁206aは、その本体部206a1が各スリット5dに挿入されて配設されている。また、各障壁206aは、短冊状の本体部206a1の一方の長辺側がスリット5dから出没自在に各スリット5d内に配設されている。また、各スリット5d内にはそれぞれ、コイルばねや弾性ゴムなどにより形成される付勢部材206cが配設されている。そして、付勢部材206cは、障壁206aの短冊状の本体部206a1の一方の長辺側がスリット5dから突出するように、短冊状の本体部206a1の他方の長辺側から障壁206aを付勢する。したがって、各障壁206aは、スリット5dから突出した本体部206a1の一方の長辺側が回転軸4の方向にステータ3の内周面に当接するため、障壁206aは、ロータ5が回転することによりステータ3の内周面を摺接する。このように構成すると、前記空隙Gにおける各ステータ磁極3b間に障壁206aが配置されるため、各ステータ磁極3bが励磁されることによる漏れ磁束が各障壁206aにより遮断される。また、ロータ5が回転することによる遠心力や熱膨張により、ロータ5の体積が増大して前記空隙Gの体積が減少したときには、付勢部材206cの付勢力に抗して障壁206aがスリット5d内に没することで、前記空隙Gの体積が減少した分、すなわち、ロータ5の体積の増大分を吸収することができる。以上のように、この実施形態でも上記した第1実施形態と同様の効果を奏することができる。なお、本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて上述したもの以外に種々の変更を行なうことが可能である。例えば、モータの種類は上記した誘電モータに限られるものではなく、ステータおよびロータ間に空隙Gを有するアキシャルギャップ構造のモータや、インナーロータ型またはアウターロータ型のラジアル構造のモータなどを採用してもよい。また、ロータ側にロータ磁極を形成する励磁コイルを設けた構造や、ロータの円筒表面に磁気ヒステリシスを有する磁性材を形成したヒステリシスモータのような構造であってもよい。また、上記した第3実施形態において、磁束遮断部材206をバスバーとして機能させているが、必ずしも磁束遮断部材206をバスバーとして機能させる必要はなく、この場合、上記した第1実施形態と同構造のロータ5にスリット5dを形成し、形成したスリット5d内に磁束遮断部材206を挿入して配設すればよい。また、上記した実施形態において、回転数が約0~4000rpm程度の低回転であるときに最高トルクを出力するようにモータを設計するとよい。そして、本発明は、電気自動車の駆動モータ等の種々の用途のモータに適用することができる。