"顧客端末と、前記顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバとを備えるオフィスサービス提供用システムであって、サービス提供サーバが、前記顧客端末に前記複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示部と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納部と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集部と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応部と、を有することを特徴とするオフィスサービス提供用システム。前記サービス一覧提示部はさらに、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末に推奨のサービスを紹介することを特徴とする請求項1に記載のオフィスサービス提供用システム。前記顧客端末情報収集部が収集する情報は、前記顧客端末が正常動作しているか否かを示す情報であることを特徴とする請求項1または2に記載のオフィスサービス提供用システム。前記オフィスサービス提供用システムはさらに、他社が提供するサービスに係る情報を格納する他社サービス情報格納部を有し、前記サービス一覧提示部はさらに、前記他社サービス情報格納部に基づき他社サービスも含めて複数のサービス一覧を提示することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のオフィスサービス提供用システム。顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバであって、前記顧客端末に前記複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示部と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納部と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集部と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応部と、を有することを特徴とするサービス提供サーバ。顧客端末と、前記顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバとを備えるオフィスサービス提供用システムにおける前記サービス提供サーバとして機能するコンピュータに、前記顧客端末に複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示手順と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納手順と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集手順と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応手順と、を実行させるためのプログラム。しかしながら、これらのサービス提供形態は単独のサービスについて存在するものの、これらを統合的に組み合わせたシステムは無かった。そのため顧客が効率的にサービスの提供を受けられず、またサポートも効率的でないという問題があった。従って、上記のような問題点に鑑みてなされた本発明の目的は、複数のサービスを統合し、顧客が効率的にサービスの提供を受けられ、かつ、サポートも効率的に行うオフィスサービス提供用システム、サービス提供サーバおよびプログラムを提供することにある。上記課題を解決するために本発明に係るオフィスサービス提供用システムは、顧客端末と、前記顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバとを備えるオフィスサービス提供用システムであって、サービス提供サーバが、前記顧客端末に前記複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示部と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納部と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集部と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応部と、を有することを特徴とする。また本発明に係るオフィスサービス提供用システムにおけるサービス提供サーバは、顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバであって、前記顧客端末に前記複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示部と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納部と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集部と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応部と、を有することを特徴とする。また本発明に係るオフィスサービス提供用システムにおけるプログラムは、顧客端末と、前記顧客端末にネットワークを介して複数のサービスを提供するサービス提供サーバとを備えるオフィスサービス提供用システムにおける前記サービス提供サーバとして機能するコンピュータに、前記顧客端末に複数のサービスの一覧を提示し該サービスの購入を促すサービス一覧提示手順と、前記顧客端末に係る顧客情報を格納する顧客情報格納手順と、前記顧客端末が提供を受けているサービスに係る前記顧客端末の情報を収集し前記顧客情報格納部に前記情報を格納する顧客端末情報収集手順と、前記顧客情報格納部に格納された前記顧客情報に基づき、前記顧客端末からのサポート問合せ対応を行う問合せ対応手順と、を実行させることを特徴とする。本発明によるオフィスサービス提供用システムは、複数のサービスを統合し、顧客が効率的にサービスの提供を受けられ、かつ、顧客に対するサポートを効率的に行うことができる。以下、本発明の実施の形態について説明する。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1に係るオフィスサービス提供用システムの構成を示す図である。本発明の実施の形態1に係るオフィスサービス提供システムは、顧客端末101と、サービス提供サーバ102とを備えている。顧客端末101、サービス提供サーバ102、はインターネット等によるネットワーク103を介して相互に接続される。顧客端末101は、無線及び/又は有線によりサービス提供サーバ102にネットワーク103を介して接続される通信機器である。顧客端末100は、好ましくは携帯電話、タブレット端末、パーソナルコンピュータ等で構成される。図1ではパーソナルコンピュータとして図示しているがこれに限定されない。顧客端末101は、図示しない通信部、ディスプレイ、キーボード等を有しており、通信部によりサービス提供サーバ102との情報を送受信する。そして顧客端末101は、受信したウェブサイト等の情報をディスプレイに表示し、顧客がウェブサイトを閲覧し、また各種ウェブサイト上のログイン画面等でキーボードにより文字、記号、数字等を入力するように構成されている。サービス提供サーバ102は、顧客端末101とネットワーク103を介して接続されるサーバである。サービス提供サーバ102は、サービス一覧掲示部111と、サービス情報格納部112と、顧客情報格納部113と、サービス実行部114と、問い合わせ対応部115と、顧客端末情報収集部116とを備える。サービス一覧掲示部111は、顧客端末101に対し、顧客が利用中のサービスと、顧客が未だ利用していないサービスとを組み合わせて提示する。当該提示は好ましくはウェブページより構成されることが好ましい。また好ましくは、サービス一覧提示部111は、サービスのカテゴリ別たとえば,電話や映像会議などのコミュニケーション系,メールやブログ等のインターネット系,ワープロソフトや表計算ソフトなどのオフィスアプリケーション系,会計ソフトや経理ソフトなどの共通業務系に分類して提示する。サービス情報格納部112は、サービス一覧掲示部111が掲示するサービスに係る情報を格納する。図2にサービス情報格納部112に格納されるサービス情報テーブル200を示す。サービス情報テーブル200には、それぞれのサービスについて、サービス名と、サービスの価格と、サービス説明文が格納され、サービス名を主キーとして当該サービスの情報を参照することができる。具体的には図2におけるサービス情報テーブル200には、テレビ会議システムに係るサービスとして、サービス名が多地点TV会議、価格が月額3000円、サービス説明文が簡単な設定で3拠点間以上においてTV会議を行うことができます。として当該サービスに係る情報が格納されている。なおこれらの情報はシステム動作時にあらかじめ登録され、格納される。図1における顧客情報格納部113は、顧客にかかる情報を格納する。図3に、顧客情報格納部113に格納される顧客情報テーブル300を示す。顧客情報テーブル300は、顧客基本情報と、当該顧客が利用しているサービスと、課金情報が格納される。顧客基本情報は、顧客IDと、顧客名と、顧客の住所と、顧客の連絡先と、顧客が利用しているネットワーク103の回線種別と、担当営業者名と、利用機器情報とを含む。図1におけるサービス実行部114は、顧客端末101からのサービス実行要求に基づき、顧客端末101に対してサービスを提供する。問い合わせ対応部115は、顧客端末101からのサポート問い合わせ要求に基づき、顧客端末101をサポートセンタ等における端末等へ問い合わせを転送することにより、問い合わせの対応を行う。顧客端末情報収集部116は、定期的時間の間隔は所望の値をとり得るに顧客端末101の利用機器に係る情報を収集し、顧客情報格納部113における利用機器情報を更新する。仮に利用機器情報が異常である場合には、顧客端末101からのサポート問い合わせ要求無しに、自動的に問い合わせ対応部115がサポートセンタの通信端末及び/又は顧客端末101に当該異常を通知する。ここで、サービス提供サーバ102として機能させるために、コンピュータを好適に用いることができ、そのようなコンピュータは、サービス提供サーバ102の各機能を実現する処理内容を記述したプログラムを、当該コンピュータの記憶部に格納しておき、当該コンピュータの中央演算処理装置CPUによってこのプログラムを読み出して実行させることで実現することができる。なお図1においてサービス提供サーバ102はひとつのサーバ装置として図示しているが、これに限られず、各構成が複数のサーバ装置に分散してもよい。次に、本発明に係るオフィスサービス提供用システムについて、図4から図6に示すフローチャートによりそれぞれサービスの販売動作、サービスの実行動作、及びサービスに係るサポート問い合わせ動作を説明する。図4は、顧客端末101が顧客の入力操作に基づきサービス一覧の提示を受けサービスを販売する動作を示す。ここで顧客端末101を使用する顧客IDはID001であるものとして説明する。はじめにステップS401において、顧客端末101は、顧客の入力操作に基づき、サービス提供サーバ102に対してログインをする。ログインをする際に顧客端末101は、顧客ID、すなわちID001をサービス提供サーバ102に送信する。ログインは、サービス提供サーバ102のトップ画面等に設けられたログインボタンにより行う。なおユーザIDとともにパスワードを送信させるように構成してもよい。顧客端末101がログインし、サービス提供サーバ102が顧客IDを受信すると、ステップS402においてサービス一覧提示部111は、顧客情報格納部113を参照し、顧客IDをキーに顧客情報を取得する。またサービス一覧提示部111は、サービス情報格納部112を参照し、サービス情報格納部112に格納された全サービスの情報を取得するステップS403。続いてサービス一覧提示部111は、顧客端末101に対し、顧客IDID001に係る顧客が利用中のサービスと、未だ利用していないサービスとを組み合わせて顧客端末101に提示するステップS404。当該提示は好ましくはウェブページより構成されることが好ましい。また好ましくは、サービス一覧提示部111は、サービスのカテゴリ別たとえば,電話や映像会議などのコミュニケーション系,メールやブログ等のインターネット系,ワープロソフトや表計算ソフトなどのオフィスアプリケーション系,会計ソフトや経理ソフトなどの共通業務系に分類して提示する。なお、サービス一覧提示部111は、顧客情報格納部113の顧客情報テーブル300のうち、顧客が利用している利用サービスと、利用回線種別とに応じて、顧客端末101に推奨サービスを提示するように構成してもよい。例えば、顧客IDID002にかかる顧客は、利用サービスの中にテレビ会議及び電話会議が含まれておらず、かつ利用回線種別がアナログ回線であるため、サービス一覧提示部111は、顧客IDID002の顧客端末101に対しては、推奨サービスとして電話会議をおすすめするように構成してもよい。サービス一覧の提示を受信すると、顧客端末101は、顧客の入力操作に基づき、サービスの購入要求をサービス提供サーバに送信するステップS405。具体的には顧客端末101は、サービス一覧に表示された特定サービスに係る購入ボタンに対して顧客のクリック操作に基づいて、サービスの購入要求を送信する。サービスの購入要求を受信すると、ステップS406においてサービス提供サーバ102は、顧客情報格納部における当該顧客の利用するサービス情報を更新するとともに、課金情報を更新し、サービス販売処理が完了する。次に、図5により、顧客端末101が顧客の入力操作に基づきサービスの実行をする動作を示す。ここで顧客端末101を使用する顧客IDはID001であるものとして説明する。まずステップS501において、顧客端末101は、顧客の入力操作に基づき、サービス提供サーバ102に対してサービス実行要求をする。この際、顧客端末101はサービス提供サーバ102に対して顧客IDとサービス名を送信する。ここで顧客端末101が実行要求したサービスはオフィスAPであるとして説明する。なおオフィスAPはオフィスアプリケーションを意味し、例えば文書作成アプリケーション等である。次にステップS502において、サービス提供サーバ102のサービス実行部114は、顧客情報格納部113を参照し、当該顧客IDに係る顧客情報を取得する。続いてサービス実行部114は、受信した顧客IDについて、受信したサービス名が顧客の利用サービスとして格納されているかを判定するステップS503。仮に受信した顧客IDについて、受信したサービス名が顧客の利用サービスとして格納されていない場合には、顧客端末101に対して、エラーメッセージを送信するステップS504。エラーメッセージは例えばサービスを実行する権限がありません等である。ここでは、顧客IDID001についてオフィスAPが利用サービスとして格納されているため、ステップS505に進む。受信したサービス名が顧客の利用サービスとして格納されている場合、ステップS505においてサービス実行部114は、顧客端末101に対してサービスを提供する。ここではサービス実行部114は、オフィスAPを提供する。顧客端末101は所望のサービスを実行するステップS506。オフィスAPにかかるアプリケーションプログラムは、好ましくはサービス提供サーバ102の記憶部に格納されており、顧客端末101がオンラインにより当該アプリケーションプログラムを実行できるように構成される。なおアプリケーションプログラムの提供形態はこの方法に限られず、顧客端末101にアプリケーションプログラムをダウンロードさせ、顧客端末101上で動作するアプリケーションプログラムとして構成してもよい。次に、図6により、顧客端末101が顧客の入力操作に基づきサービスに係るサポート問い合わせをする動作を示す。ここで顧客端末101を使用する顧客IDはID001であるものとして説明する。まずステップS601において、顧客端末101は、顧客の入力操作に基づき、サービス提供サーバ102に対して所定のサービスに係るサポートの問い合わせをする。この際、顧客端末101はサービス提供サーバ102に対して顧客IDを送信する。具体的には当該サポート問い合わせは、当該サービスに係る使用方法が不明である場合等に、サービス提供サーバ102のウェブページに表示される問い合わせボタンを顧客がクリック入力することにより、顧客端末101がサービス提供サーバ102に要求する。次にステップS602において、サービス提供サーバ102の問い合わせ対応部115は、顧客情報格納部113を参照し、当該顧客IDに係る顧客情報を取得する。続いて問い合わせ対応部115は、当該サービスに係る問い合わせ先である所定のサポートセンタへの電話接続が可能か否かを判定するステップS603。所定のサポートセンタへの接続が混雑し接続不可能である場合には例外処理へと進む。例外処理においては、ステップS604において、当該顧客IDに係る担当営業者の通信端末へ電話を転送する。サポートセンタへの接続が可能な場合は、問い合わせ対応部115は、サポートセンタへ電話を転送するステップ605。なお、当該問い合わせの方法は電話以外の方法でもよく、例えばメールによる通信でもよい。また顧客端末101が問い合わせ方法を選択可能なように構成してもよい。このように、本発明によれば、テレビ会議システム、オフィス用アプリケーション等の複数のサービスを統合しサービス提示部111がサービスの提示をすることで、顧客が効率的にサービスの提供を受けられ、かつ、顧客に対するサポートを効率的に行うことができる。実施の形態2以下に、本発明の実施の形態2について説明をする。図7は本発明の実施の形態2の第1のオフィスサービス提供用システムの構成を示すブロック図である。実施の形態1と同一の構成については同一の符号を付し、説明は省略する。実施の形態2に係るサービス提供システムは、実施の形態1にかかる構成と比較して、サービス提供サーバ702が他社サービス情報格納部703を備える点が相違する。他社サービス情報格納部703は、他社のサービスに係る情報が格納される。図8に他社サービス情報格納部703に格納される他社サービス連携情報テーブル800を示す。他社サービス連携情報テーブル800には、他社のサービスのサービス名、提供者名、提供者連絡先、他社のサービス提供形態、及びサービス実施場所が格納される。他社のサービス提供形態は、実施の形態2に係るオフィスサービス提供用システムにおいて、どのように他社のサービスを取り扱い、顧客端末101にサービスを提供するかを示す。サービス提供形態が、サービス販売と課金とサービス実行と格納されている場合には、サービス情報格納部112に格納されたサービスと、他社サービスとは取り扱いに差が無く、実施の形態1で示したサービスの販売動作、サービスの利用動作にてサービスが提供される。一方、サービス提供形態が、サービス販売と課金のみと格納されている場合には、実施の形態1で示したサービスの販売動作は同一であり、サービスの利用動作は、本オフィスサービス提供用システムでは行われず、他社のサービスに係るアプリケーションプログラムが格納された他社のサーバ等にてサービスが実行される。具体的には、サービス実行部114がサービスの実行要求を受けると、サービス実行部114は顧客情報格納部113に基づき当該顧客がサービスを利用しているか判定し、サービスを利用している場合には他社サービス連携情報テーブル800のサービス提供場所に基づき、当該提供場所を顧客端末101に通知する。また、サービス提供形態が、サービス提示のみと格納されている場合には、本オフィスサービス提供用システムでは当該他社のサービスについてはサービスの一覧提示のみを行う。この場合、サービス一覧提示部は、当該他社のサービスについて、サービス名、提供者名、価格、サービス説明文、他社販売サイトへのリンク情報をサービス一覧のウェブページに表示する。このように実施の形態2に係るサービス提供システムでは、他社のサービスも統合して顧客に対してサービスの提示をすることで、顧客が効率的にサービスの提供を受けられる。本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各部材、各手段、各ステップ等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の手段やステップ等を1つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。"