サーバから払い出される識別アドレスを複数の端末に割り当てるルータ装置であって、前記端末から前記識別アドレスを割り当てるように要求された場合に、要求のあった前記端末を特定するための前記近隣情報を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報が示す前記端末に、前記識別アドレスを払い出すよう前記サーバへと通知する通知手段と、前記サーバから払い出された前記識別アドレスを、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報が示す前記端末に割り当てる割当手段と、前記識別アドレスを前記端末に割り当てた後、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報を、移行して保持する保持手段とを備えることを特徴とするルータ装置。前記保持手段は、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持するための容量が不足している場合に、保持している前記近隣情報の1つを削除して、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持することを特徴とする請求項1に記載のルータ装置。前記保持手段は、前記近隣情報の各々に優先して保持すべき度合いを示す優先度を設定して保持しており、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持するための容量が不足している場合に、前記優先度が最も低い前記近隣情報の1つを削除して、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持することを特徴とする請求項2に記載のルータ装置。前記保持手段は、前記記憶手段から移行する前記近隣情報の前記優先度を、前記記憶手段以外から取得した前記近隣情報の前記優先度よりも高く設定することを特徴とする請求項3に記載のルータ装置。前記保持手段は、取得した時期が古い前記近隣情報である程、前記優先度を低く設定することを特徴とする請求項3又は4に記載のルータ装置。ルータ装置が扱うネイバー情報の量は、IPv6の普及等により増加する傾向にあり、結果としてネイバーキャッシュの容量が逼迫されてしまう可能性がある。また、悪意のあるユーザからのDoSDenialofService攻撃等により、無効なアドレスを持つネイバー情報が大量に送られてきた場合も、無効なアドレスが他のネイバー情報と同等にネイバーキャッシュに登録されてしまうため、ネイバーキャッシュの容量が逼迫されてしまう。上述したような要因でネイバーキャッシュがフル状態となった場合、DHCPの認証を開始するための要請メッセージ即ち、Solicitを端末側から送信したとしても、ネイバーキャッシュへの新規登録は受け付けられない。よって、DHCPによるIPアドレスの払い出し処理が完了できない状態に陥る。また、ネイバーキャッシュがフル状態の場合は、たとえIPアドレスの払い出し処理が完了された端末に関するネイバー情報でも、新たにネイバーキャッシュには登録できない。この結果、ネットワークにおける通信の安定性が確保できないという技術的問題点が生ずる。本発明が解決しようとする課題には上記のようなものが一例として挙げられる。本発明は、例えば複数の端末及びネットワーク間の安定した接続を実現可能なルータ装置を提供することを目的とする。上記課題は、記憶手段と通知手段と割当手段と保持手段とを備えるルータ装置によって解決され得る。記憶手段では、端末から識別アドレスを割り当てるように要求された場合に、要求のあった端末を特定するための近隣情報が記憶される。通知手段では、記憶手段に記憶された近隣情報が示す端末に識別アドレスを払い出すよう、サーバへと通知がなされる。割当手段では、サーバから払い出された識別アドレスが、記憶手段に記憶された近隣情報が示す端末に割り当てられる。保持手段では、識別アドレスを端末に割り当てた後、記憶手段に記憶された近隣情報が移行して保持される。以上説明したルータ装置では、端末を特定するための近隣情報が、識別アドレスの払い出し処理時に一時的に記憶手段に記憶され、識別アドレスの割り当て後には保持手段に移行して保持される。これにより、複数の端末及びネットワーク間の安定した接続を実現できる。以下、本発明を実施するための形態を、図面に基づいて説明する。1ネットワーク全体の構成図1を参照して、本実施形態のルータ装置を含むネットワーク全体の構成の一例について説明する。図1は、本実施形態のルータ装置を含むネットワーク全体の構成の一例を示すネットワーク図である。図1に示すように、ネットワークは、優先端末101と、非優先端末102と、ルータ装置103と、DHCPサーバ104とを備えて構成される。尚、図1に示す優先端末101及び非優先端末102の数は一例であって、優先端末101及び非優先端末102の数が図1に示す個数に限定されることはない。優先端末101及び非優先端末102は、ルータ装置103を介してネットワークに接続する端末であり、例としてパーソナルコンピュータや電話等が挙げられる。優先端末101は、接続を確立する際に、バックボーンネットワーク105側に配置されたDHCPサーバ104からIPアドレスを取得する。一方で、非優先端末102は、DHCPサーバ104を用いずに例えば、RAを用いてIPアドレスを取得する。ルータ装置103は、IPアドレスを要求する優先端末101及び非優先端末102に対してIPアドレスを割り当て、各端末のネットワーク接続を管理する。尚、優先端末101からIPアドレスを要求された場合には、優先端末101及びDHCPサーバ104間の情報のやり取りをリレー即ち、中継する。DHCPサーバ104は、DHCPv6以下、適宜DHCPと称するを用いてIPアドレスを供給可能に構成されている。DHCPサーバ104は、ルータ装置103を介して通知される優先端末101からのIPアドレス要求に応じて、IPアドレスを払い出す。図2を参照して、上述したネットワークにおけるアドレス払い出し処理のシーケンスの一例について説明する。図2は、本実施形態のルータ装置を含むネットワークにおけるアドレス払い出し処理のシーケンスの一例を示すチャート図である。図2に示すように、ネットワークに接続しようとする新たな優先端末101が存在する場合には、RFC3315即ち、InternetEngineeringTaskForceによるRequestForComments3315に規定されるDHCPメッセージが、優先端末101、ルータ装置103及びDHCPサーバ104間で送受信される。具体的には、先ず優先端末101がルータ装置103に対して、Solicitを送信する。即ち、優先端末101は、DHCPの認証を開始するよう要求する。優先端末101からSolicitを受信したルータ装置103は、DHCPサーバ104に対してRelay-forwardを送信して、DHCPの認証を要求している端末があることを通知する。ルータ装置103からRelay-forwardを受信したDHCPサーバ104は、ルータ装置103に対してRelay-replyを返す。DHCPサーバ104からRelay-replyを受信したルータ装置103は、DHCPの認証を要求した優先端末101に、Advertiseを送信する。続いて、ルータ装置103からAdvertiseを受信した優先端末101は、ルータ装置103に対してRequestを送信する。即ち、優先端末101は、新たなIPアドレスを払い出すよう要求する。優先端末101からRequestを受信したルータ装置103は、DHCPサーバ104に対してRelay-forwardを送信して、IPアドレスの払い出しを要求している端末があることを通知する。ルータ装置103からRelay-forwardを受信したDHCPサーバ104は、ルータ装置103に対してRelay-replyを返す。DHCPサーバ104からRelay-replyを受信したルータ装置103は、IPアドレスの払い出し優先端末101に、Replyを送信する。以上のような処理により、DHCPサーバ104から優先端末101に対して、新たなIPアドレスが割り当てられる。2ルータ装置の具体的な構成図3を参照して、本実施形態のルータ装置の具体的な構成の一例について説明する。図2は、本実施形態のルータ装置の構成の一例を示すブロック図。図3に示すように、本実施形態に係るルータ装置103は、転送処理部300と、ネイバーキャッシュ部310と、アドレス払い出し処理部320とを備えて構成されている。転送処理部300は、第1回線301と、第2回線302と、パケット転送処理部303とを有している。第1回線301及び第2回線302は、優先端末101、非優先端末102及びDHCPサーバ104と、ネットワークを介してデータを送受信する。パケット転送処理部303は、第1回線301及び第2回線302によるデータ即ち、パケットの送受信を制御する。ネイバーキャッシュ部310は、ネイバーキャッシュ優先制御部311と、ネイバーキャッシュDB312とを有している。ネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバーキャッシュDB312へのネイバー情報の登録を制御する。ネイバーキャッシュDB312は、ネットワークに接続されている優先端末101及び非優先端末102を示すネイバー情報を保持して管理する。アドレス払い出し処理部320は、アドレス払い出し制御部321と、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322とを有している。アドレス払い出し制御部321は、DHCPサーバ104から優先端末101へのIPアドレスの払い出し処理を制御する。アドレス払い出し処理状態遷移管理部322は、アドレス払い出し処理時に、アドレス払い出し処理の状態遷移言い換えれば、進行状況を示す情報や、IPアドレスを要求している優先端末101を特定するための情報等を一時的に記憶して管理する。3処理説明図4から図7を参照して、ルータ装置103の動作について説明する。尚、以下では、本実施形態と関連の深い優先端末101との接続処理について詳細に説明し、非優先端末102との接続処理については適宜説明を省略する。3-1アドレス払い出し処理図4を参照して、ルータ装置103におけるアドレス払い出し処理時の動作について説明する。図4は、アドレス払い出し制御部におけるアドレス払い出し処理時の動作の一例を示すフローチャートである。図4において、本実施形態に係るルータ装置103の動作時には、アドレス払い出し処理部320におけるアドレス払い出し制御部321が、優先端末101からアドレス払い出し処理の開始要求が出されるのを監視しているステップS501。即ち、アドレス払い出し制御部321は、ネットワークに新たに接続しようとする端末の存在を監視している。尚、ここでのアドレス払い出し処理の開始要求は、図2におけるSolicitに相当する。優先端末101からアドレス払い出し処理の開始要求を受信した場合ステップS501:YES、アドレス払い出し制御部321は、要求のあった優先端末101を特定するためのネイバー情報を抽出し、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322に記憶させるステップS502。ここで図5を参照して、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322が管理するデータについて説明する。図5は、アドレス払い出し処理状態遷移管理部が管理するデータの構成の一例を示す概念図である。図5に示すように、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322が管理するデータは、IF601と、Link-layerAddr602と、DHCPリレー情報603とを含んでいる。IF601は、DHCPリレー処理即ち、優先端末101及びDHCPサーバ104間のDHCP払い出し処理において、ルータ装置103が行う中継処理を実施しているインターフェースの情報である。Link-layerAddr602は、アドレス払い出し処理を要求している優先端末101を特定するための情報例えば、MACアドレスである。DHCPリレー情報603は、DHCPリレー処理フローの状態即ち、図2に示すシーケンスの進行状況を管理するための情報である。DHCPリレー情報603は、DHCPリレー処理フローが進行する度に更新される。尚、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322は、上述した情報以外の情報を管理するようにしてもよい。即ち、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322は、上述した情報に加えて或いは代えて、他の情報を用いることで、アドレス払い出し処理の状態遷移を管理してもよい。また、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322は、上述した情報を複数同時に管理できる。即ち、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322は、複数の優先端末101に対するアドレス払い出し処理を、同時に並行して行うことが可能とされている。図4に戻り、アドレス払い出し処理の開始要求を受信したアドレス払い出し制御部321は、DHCPサーバ104へ、アドレス払い出し処理の開始要求があったことを通知するステップS503。これにより、DHCPサーバ104は、優先端末101に割り当てるIPアドレスを払い出す処理を行う。アドレス払い出し制御部321は、DHCPサーバ104から新たなIPアドレスが払い出されるとステップS504:YES、アドレス払い出し処理を要求していた優先端末101に、払い出されたIPアドレスを割り当てるステップS505。これにより、優先端末101はネットワークに接続される。アドレス払い出し制御部321は、優先端末101にIPアドレスを払い出した後、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322が管理していた情報を、ネイバーキャッシュ部310に移行させる。具体的には、既にIPアドレスを割り当て済みとなった優先端末101を特定するためのネイバー情報をネイバーキャッシュ部310に送信すると共に、アドレス払い出し処理状態遷移管理部322から削除する。以上説明した処理によって、アドレス払い出し処理部320によるアドレス払い出し処理は終了する。ネイバーキャッシュ部310に送信されたネイバー情報は、ネイバーキャッシュ優先制御部311によって、ネイバーキャッシュDB312へと登録される。3-2ネイバー情報登録処理図6を参照して、ルータ装置103におけるネイバー情報登録処理時の動作について説明する。図6は、ネイバーキャッシュ部におけるネイバーキャッシュ登録時の動作の一例を示すフローチャートである。図6において、ネイバーキャッシュ部310におけるネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバー情報の受信を監視しているステップS551。ネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバー情報を受信するとステップS551:YES、ネイバーキャッシュDB312がフル状態即ち、容量が逼迫され、新たなネイバー情報を追加登録できない状態であるか否かを判定するステップS552。ネイバーキャッシュDB312がフル状態でない場合ステップS552:NO、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報をネイバーキャッシュDB312に登録するステップS556。ネイバーキャッシュDB312に登録されたネイバー情報は、優先端末101との通信を行う際に利用される。ネイバーキャッシュDB312は、優先端末101との接続が維持される限り、該優先端末101を特定するためのネイバー情報を保持し続ける。一方で、ネイバーキャッシュDB312がフル状態である場合ステップS552:NO、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報の通知元が、アドレス払い出し制御部321であるか否かを判定するステップS553。即ち、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報が、DHCPを用いてIPアドレスが割り当てられた優先端末101のものであるか、或いはDHCPを用いずにIPアドレスが割り当てられた非優先端末102のものであるかを判定する。ネイバー情報の通知元が、アドレス払い出し制御部321でない場合ステップS553:NO、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報を破棄するステップS557。即ち、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報がDHCPを用いない非優先端末102のものである場合、ネイバーキャッシュDB312に登録せずに削除する。よって、ネイバーキャッシュDB312がフル状態である場合、非優先端末102はネットワークに接続されない。一方で、ネイバー情報の通知元が、アドレス払い出し制御部321である場合ステップS553:YES、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバーキャッシュDB312に、登録しようとしているネイバー情報より優先度の低いネイバー情報が存在しているか否かを判定するステップS554。尚、ここでの優先度は、ネットワークの接続を優先的に行う度合いを示すパラメータであり、ネイバー情報毎に設定されている。ここで図7を参照して、ネイバーキャッシュDBが保持するネイバー情報の構成の一例について説明する。図7は、ネイバーキャッシュDBが保持するネイバー情報の構成の一例を示す概念図である。図7に示すように、ネイバーキャッシュDBが保持するネイバー情報は、IPv6address701と、Age702と、Link-layerAddr703と、ネイバーキャッシュエントリ情報704と、優先度705とを含んでいる。IPv6address701は、近隣のルータ装置又はインターフェースのIPv6アドレスを示す情報である。Age702は、IPアドレスが最後に到達可能となってから経過した時間を示す情報である。Link-layerAddr703は、ネットワークと接続している優先端末101及び非優先端末102を特定するための情報例えば、MACアドレスである。ネイバーキャッシュエントリ情報704は、ネイバーキャッシュのエントリ状態を示す情報である。優先度705は、上述したようにネットワークの接続を優先的に行う度合いを示す度を示す情報であり、例えば高及び低のように2値的に設定されてもよいし、より具体的な数値等として設定されてもよい。優先度705をどのように設定するかは、装置の使用に応じて適宜設定可能であるが、優先端末101に対応するネイバー情報の優先度705は、非優先端末102に対応するネイバー情報の優先度705より高く設定されることが好ましい。その他の条件としては、例えばAge702の長い端末に対応するネイバー情報を、Age702の短い端末に対応するネイバー情報より低くするというものが挙げられる。この場合、優先度705は、時間の経過により変動することになる。以下では、優先端末101に対応するネイバー情報の優先度705が高、非優先端末102に対応するネイバー情報の優先度705が低として設定されるものとして説明を進める。図6に戻り、登録しようとしているネイバー情報より優先度の低いネイバー情報が存在していない場合ステップS554:NO、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、受信したネイバー情報を破棄するステップS557。即ち、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバーキャッシュDBに登録されているネイバー情報の中に、DHCPを用いない非優先端末102のものが存在しない場合、受信したネイバー情報をネイバーキャッシュDB312に登録せずに削除する。従って、優先端末101であっても、ネイバーキャッシュDB312の状態によっては、ネットワークに接続されない場合がある。一方で、登録しようとしているネイバー情報より優先度の低いネイバー情報が存在している場合ステップS554:YES、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、優先度が低であるネイバー情報即ち、非優先端末102に対応するネイバー情報を1つ削除するステップS555。尚、優先度が低であるネイバー情報が複数存在する場合には、その中から1つを適宜選択して削除する。或いは、優先度に加えて他の情報を用いて、優先度が低であるネイバー情報の中から削除するネイバー情報を選択するようにしてもよい。続いて、ネイバーキャッシュ優先制御部311は、ネイバーキャッシュDB312の空き部分即ち、ステップS555においてネイバー情報を削除することで空いた容量を利用して、受信した新たなネイバー情報を登録するステップS556。このように、優先端末101に対応するネイバー情報は、非優先端末102に対応するネイバー情報に比べると、優先的にネイバー情報が登録される。以上の結果、優先端末101は、非優先端末102と比べて優先的にネットワークに接続される。このため、優先的に帯域を補償すべき優先端末101に対して、安定した接続環境を提供することが可能である。尚、上述した実施形態では、DHCPv6を用いて認証を行う端末を優先端末101として説明したが、DHCPv4を用いて認証を行う端末を優先端末101とする場合にも、同様の技術的効果を得ることができる。また、優先端末101及び非優先端末102を区別して設定し得る限り、DHCP以外の認証方法を用いる場合にも、上述した技術的効果を得ることは可能である。本発明は、上述した実施形態に限られるものではなく、特許請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴うルータ装置もまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。以上説明した実施形態に関して、更に以下の付記を開示する。付記1サーバから払い出される識別アドレスを複数の端末に割り当てるルータ装置であって、前記端末から前記識別アドレスを割り当てるように要求された場合に、要求のあった前記端末を特定するための前記近隣情報を記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報が示す前記端末に、前記識別アドレスを払い出すよう前記サーバへと通知する通知手段と、前記サーバから払い出された前記識別アドレスを、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報が示す前記端末に割り当てる割当手段と、前記識別アドレスを前記端末に割り当てた後、前記記憶手段に記憶された前記近隣情報を、移行して保持する保持手段とを備えることを特徴とするルータ装置。付記2前記保持手段は、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持するための容量が不足している場合に、保持している前記近隣情報の1つを削除して、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持することを特徴とする付記1に記載のルータ装置。付記3前記保持手段は、前記近隣情報の各々に優先して保持すべき度合いを示す優先度を設定して保持しており、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持するための容量が不足している場合に、前記優先度が最も低い前記近隣情報の1つを削除して、前記記憶手段から移行する前記近隣情報を保持することを特徴とする付記1に記載のルータ装置。付記4前記保持手段は、前記記憶手段から移行する前記近隣情報の前記優先度を、前記記憶手段以外から取得した前記近隣情報の前記優先度よりも高く設定することを特徴とする付記3に記載のルータ装置。付記5前記保持手段は、取得した時期が古い前記近隣情報である程、前記優先度を低く設定することを特徴とする付記3又は4に記載のルータ装置。