"導電性の線材を有する布材において、前記線材が、複数の導電糸の束と、融着性を有する融着糸と、前記融着糸とは異なる合成繊維又は天然繊維からなる巻付糸とを有して、前記導電糸の軸芯方向に前記融着糸を配置して芯糸を形成したのち、前記芯糸の周りに前記巻付糸をスパイラル状に配置した構成である布材。請求項1に記載の布材を有する表皮材によって、シート外形をなすクッション材を被覆し、接続部材を介して前記導電糸を通電可能とした座席。しかし特許文献2の技術は、導電性の線材を表皮材に接着することが本来の目的である。このため巻付糸による芯糸の拘束が不十分であるとともに、融着糸が、芯糸の軸芯方向に配置して線材の外側に露出する。よって織編物布材の作成時などに、隣り合う線材同士が接着して硬くなったり、布材の伸縮性が阻害されたりすることがあった布材の性能にやや劣る構成であった。もっとも樹脂層などで芯糸を被覆することもできるが、そうすると布材に粗硬感がでたり、異物感が生じたりする。本発明は上述の点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、布材の性能を極力維持しつつ、芯糸に対する巻付糸のずれを極力阻止することにある。上記課題を解決するための手段として、第1発明の布材は、導電性の線材を有する。そして線材が、複数の導電糸の束と、融着性を有する融着糸と、融着糸とは異なる合成繊維又は天然繊維からなる巻付糸とを有する。この種の布材では、布材の性能を極力維持しつつ、芯糸に対する巻付糸のずれを極力阻止できることが望ましい。そこで本発明では、導電糸の軸芯方向に融着糸を配置して芯糸を形成したのち、芯糸の周りに巻付糸をスパイラル状に配置した。こうすることで融着糸の露出を極力防止しつつ、芯糸に対する巻付糸のずれを極力阻止することができる。第2発明の座席は、第1発明の布材を有する表皮材によって、シート外形をなすクッション材を被覆する。そして接続部材を介して導電糸を通電可能とすることにより、表皮材を、例えばシートヒータや静電容量式センサの電極として使用することができる。本発明に係る第1発明によれば、布材の性能を極力維持しつつ、芯糸に対する巻付糸のずれを極力阻止することができる。また第2発明によれば、各種性能に優れる表皮材を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態を、図1~図8を参照して説明する。図1及び図4には、適宜、部材前方に符号F、部材後方に符号B、部材上方に符号UP、部材下方に符号DWを付す。図1の車両用シート2は、シートクッション4とシートバック6とヘッドレスト8を有する。これら部材は、各々、シート外形をなすクッション材4P,6P,8Pと、クッション材を覆う表皮材4S,6S,8Sを有する。典型的なクッション材として、例えばポリウレタンフォーム密度:10kg/m3~60kg/m3を用いることができる。そして本実施形態では、上述の表皮材が布材10後述を有することにより、シートヒータとして機能する図1及び図2を参照。本実施形態の布材10は、導電性の第一線材20f芯糸22,巻付糸28を有する図2及び図3を参照、詳細後述。この種の構成では、布材10の性能を極力維持しつつ、芯糸22に対する巻付糸28のずれを極力防止できることが望ましい。そこで本実施形態では、後述の構成によって、布材10の性能を極力維持しつつ、芯糸22に対する巻付糸28のずれを極力防止することとした。以下、各構成について詳述する。[表皮材]表皮材は、表材表皮材本体と、布材10と、接続部材12を有する図1及び図5を参照。本実施形態では、表材表皮材本体の裏面に布材10を取付けるとともに、接続部材12によって、布材10を通電して加熱させる布材10をヒータ部材として機能させることとした。表材表皮材本体は、クッション材を被覆する部材であり、天然繊維や合成繊維などの布帛織物、編物、不織布又はこれらの複合体又は皮革天然皮革や合成皮革にて構成できる。ここでも表材表皮材本体は、平織物、斜文織物又は朱子織物等のいかなる構成の織物でもよく、経編、丸編又は横編等のいかなる構成の編物でもよい。そして表材表皮材本体は、いかなる繊維原料、いかなるウェブ形成技術、いかなるウェブ結合技術によって製造した不織布でもよい。布材布材10は、布帛織物、編物、不織布又はこれらの複合体からなる部材であり、表皮材の裏面側クッション材を臨む側に取付けることができる。そして布材10は、後述する複数の構成糸第一線材20f,第二線材20sを有する図2を参照。本実施形態の布材10は緯編組織の編物であり、第一線材20fと第二線材20sが、それぞれループを形成しつつ構成糸として編込まれる。ここで緯編組織の編物は、コース方向に供給される糸でループを形成し、これを順次ウエール方向に連結させることで作成できる。緯編の種類は特に限定されず、丸編及び横編のいずれでもよい。また緯編機の種類も特に限定されず、丸編機及び横編機を使用でき、いずれの場合にも、シングルベッド編機、ダブルベッド編機を使用できる。さらに編機としては、無地機とジャガード編機が挙げられ、いずれも使用できる。また布材10は表皮材の裏面に配置するため、編地が薄く且つ伸びやすいことが好ましく、編物としては丸編機のうちのシングルベッド編機を用いたシングルジャージが好ましい。[第一線材]第一線材20fは、芯糸22複数の導電糸24の束、融着糸26と、巻付糸28を有する図3を参照。そして本実施形態では、導電糸24の軸芯方向に融着糸26を配置して芯糸22を形成したのち、芯糸22の周りに巻付糸28をスパイラル状に配置した。こうすることで融着糸26の露出を極力阻止しつつ、芯糸22に対する巻付糸28のずれを防止又は低減することができる。導電糸導電糸24は、通電可能な導電性の線材であり、JISK7194に準拠して測定した比抵抗体積抵抗率が100~1012Ωcmの線材を使用することができる。このような導電糸24としては、例えば、炭素繊維のフィラメント、金属線及びめっき線材等が挙げられる。炭素繊維としては、ポリアクリロニトリル系炭素繊維PAN系炭素繊維、ピッチ系炭素繊維が挙げられる。これらのうちでは、焼成温度1000°C以上の炭素化繊維、黒鉛化繊維、黒鉛繊維が、良好な電気伝導性を有するため好ましい。また金属線としては、金、銀、銅、黄銅、白金、鉄、鋼、亜鉛、錫、ニッケル、ステンレス鋼、アルミニウム及びタングステン等からなる線材が挙げられる。これらのうちでは、ステンレス製の金属線が耐食性及び強度に優れるため好ましい。ここでステンレス鋼は特に限定されず、SUS304、SUS316及びSUS316L等が挙げられ、SUS304は汎用性が高く、SUS316及びSUS316Lはモリブデンが含有されており、優れた耐食性を有するため好ましい。金属線の線径は特に限定しないが、強度及び柔軟性の観点で、10~150μm、特に20~60μmであることが好ましい。また金属線の構成本数は、狙いとする抵抗値に合わせて選択可能である。めっき線材としては、非導電性又は導電性の繊維材料後述を芯材とし、この芯材の表面のうちの全体又は一部において全長さに亘って形成された、単体金属又は合金からなるめっき層を有する線材を用いることができる。このように芯材の表面にめっき層を形成することで、芯材が非導電性の繊維材料であっても導電糸24とすることができる。一方、芯材が導電性の繊維材料の場合、めっき層を形成することで耐久性を向上させることができる。めっき線材の芯材として用いることのできる非導電性の繊維としては、各種の金属繊維等が挙げられる。また非導電性繊維としては、パラ系アラミド繊維、メタ系アラミドPBO繊維、ポリアクリレート繊維、PPS繊維、PEEK繊維、ポリイミド繊維、ガラス繊維、アルミナ繊維、炭化珪素繊維及びボロン繊維等が挙げられる。そしてめっき処理に用いられる金属としては、錫、ニッケル、金、銀、銅、鉄、鉛、白金、亜鉛、クロム、コバルト及びパラジウム等の単体金属、並びにニッケル-錫、銅-ニッケル、銅-錫、銅-亜鉛及び鉄-ニッケル等の合金が挙げられる。導電糸の耐熱性導電糸24は、編物に用いられる第二線材20s後述と比べて耐熱性を有していることが好ましい。言い換えれば、加熱により溶融する温度、又は溶融しない糸である場合は、燃焼開始温度が第二線材20sよりも高いことが好ましい。即ち導電糸24は、第二線材20sよりも高融点であるか、又は燃焼し難い糸であることが好ましい。この燃焼性の指標としては、JISK7201及びJISL109119998.5E-2法酸素指数法試験に準拠して測定される限界酸素指数LOIを用いることができ、LOIが26以上である導電糸24が好ましい。上述の導電糸24のうち、金属線は、一般に、第二線材20sとして用いられる天然繊維や合成繊維よりも高融点であって、且つLOIは、通常、26以上であり、例えば、ステンレス鋼繊維のLOIは49.6である。また炭素繊維は溶融せず、LOIは60.0以上である。融着糸融着糸26は、加熱により溶融したのち固化可能な線材であり、導電糸24の軸線方向に配置することができる図3を参照。融着糸26の融点は、後述の巻付糸28の融点よりも低いことが望ましく、巻付糸28の融点より20°C以下とすることが好ましい。例えばポリエチレンテレフタレートの巻付糸28を用いる場合、240°C以下の融点を有する融着糸26例えばポリアミド系、ポリエステル系、ポリエチレン系の繊維を用いることができる。また融着糸26は、その一部が溶融及び固化可能であればよく、この種の融着糸26として、全溶融型や混繊型、芯鞘型の融着糸26を例示できる。混繊型の融着糸26とは、比較的高融点の繊維と、比較的低融点の繊維融着部分が混在する合成繊維である。また芯鞘型の融着糸26とは、例えば、比較的高融点の芯材部分と、比較的低融点の融着部分を有する合成繊維である。ここで融着糸26の本数は、導電糸24の束の太さ繊度や、後述の巻付糸28の太さや撚数などによって適宜設定される。例えば直径7μmの炭素繊維1000本からなり直径約260μmの導電糸1束に対して、直径33μmのフィラメント10本からなり直径約100μmの融着糸を1本配置する。このとき330dtex-60フィラメントのPET仮撚加工糸である巻付糸を、上記両糸の周りに、カバリング撚数1500T/mにてスパイラル状に配置できる。また融着糸26を2本以上とすることにより、第一線材20fの耐久性を向上させることもできる。芯糸の形成芯糸22は、上述の融着糸26を、導電糸24の軸方向に沿って配置することにより形成される図3及び図4を参照。例えば導電糸24と融着糸26を引き揃える両糸を略平行に配置することで、融着糸26を導電糸24の軸方向に沿って配置できる。また融着糸26に対して例えば解除撚り後述の巻付糸28よりも少ない撚数の撚りを施しつつ、導電糸24の軸方向に配置することができる。なお解除撚りは、通常、糸の撚りとして扱わない。巻付糸巻付糸28は、融着糸26とは異なる合成繊維又は天然繊維からなる線材非接着性の線材であり、芯糸22の周りにスパイラル状に配置される図3を参照。このように芯糸22導電糸24,融着糸26の周りにスパイラル状に巻付糸28を配置することで、融着糸26の露出を極力阻止しつつ、芯糸22導電糸24に対する巻付糸28のずれを防止又は低減できる。また導電糸24と融着糸26を引き揃えたのち芯糸22を形成したのち芯糸22の周りに巻付糸28を配置するため、巻付糸28を効果的に固定できる。このとき巻付糸28の固定点が導電糸24に全体ではなく一部であるため、粗硬とならず異物感を抑えることができる。巻付糸28は、シングルカバリングでもダブルカバリングでもよい。巻付糸28の材質として、後述の第二線材20sと同種の合成繊維再生繊維を含む又は天然繊維半合成繊維を含むを用いることができる。融着糸26を溶かして導電糸24と巻付糸28を接着する工程は限定されず、製編織時のズレを抑制するため製編織前でもよく、製品として使用される前迄に固定されればよい。芯糸22に対する巻付糸28の撚数は、芯糸22や巻付糸28の太さ繊度などによって適宜設定される。例えばシングルカバリングの場合、巻付糸28の撚数を20~2000T/mに設定することで、第一線材20fに所望の耐久性を付与できる。ここで巻付糸28の撚数が20T/m未満であると、所望の第一線材20fの耐久性が得られない傾向にある。そして巻付糸28の撚数を導電糸24が露出しない条件に設定することで、所望の耐久性を備えた第一線材20fとすることができる。ここで図4を参照して、第一線材20fの作成方法一例を説明する。同図の装置は、複数のローラR1~R5と、複数のボビンB1~B4を有し、第一線材20fを作成しつつ装置上方に巻取ることができる。そして本装置では、ボビンB1から導電糸24を引出しつつ、ボビンB2から融着糸26を取出して、導電糸24と融着糸26を引揃えつつ巻取る芯糸22を形成する。つぎにボビンB3とボビンB4からそれぞれ巻付糸28後述を取出して、芯糸22の周りにスパイラル状に配置しつつ巻取ることで、第一線材20fを作成できる。このとき第一線材20fでは、芯糸22が、巻付糸28にてダブルカバリングされる。[第二線材]第二線材20sとして、天然繊維植物系及び動物系の天然繊維、レーヨンなどの再生繊維、合成繊維ポリアミド及びポリエステル等の合成繊維、アセテートなどの半合成繊維を用いてなる糸が挙げられる図2を参照。第二線材20sとして、上述の繊維又は糸を1種類のみ用いてもよく、2種以上を併用してもよい。なお第二線材20sは、通常、比抵抗が108Ωcmを超え、絶縁性である。第二線材の耐熱性第二線材20sは、加熱により溶融する温度、又は溶融せず燃焼する温度は、燃焼開始温度が導電糸24よりも低く、溶融せず燃焼する線材の場合、LOIが26未満であることが好ましい。天然繊維のLOIは26未満であることが多く、例えば綿のLOIは、18~20であり、羊毛のLOIは24~25である。更に合成繊維は、導電糸24よりも低融点であることが多く、燃焼性は導電糸24よりも高い場合が多い。例えば、ポリエステル繊維のLOIは18~20であり、ナイロン繊維のLOIは20~22である。第一線材と第二線材の配置関係第一線材20fは、第二線材20sの間に単数1本編み込んでもよく、複数2~10本、特に2~5本を連続して編み込んでもよい図2及び図5を参照。なお図2及び図5では、便宜上、第二線材で構成された布材部分に符号20sを付す。この場合も、連続して編み込まれた複数の第一線材20fの、編物のウエール方向における配置は等間隔でもよく、等間隔でなくてもよい。このように車両用シートを均等に暖めるか、特定箇所をより十分に暖めるかは、第一線材20f導電糸24を配置させる間隔、および連続して編み込む時の本数などによって調整することができる。構成糸として編み込まれる第二線材20s中の第一線材20f導電糸24の間隔W1は特に限定されないが、間隔は2~100mm、特に5~50mm程度が好ましい図5を参照。間隔W1が狭いと例えば2mm未満に設定すると均等に温めることができるが、導電糸1本当たりの電流が少なくなり温度が低下する、もしくは温度を上げるために電圧を高くすれば、消費電力が増加することになる。また間隔W1が広いと例えば100mmを超えるように設定すると導電糸1本当たりの電流が多くなり温度が上がる、若しくは電圧を下げて消費電力を抑制することができる。しかし、間隔W1が広いために温度にムラを生じやすくなる。また編物のウエール方向における第一線材20fの配置は特に限定されず、第一線材20fは略等間隔に編み込まれていてもよく、等間隔でなくてもよい。布材10をヒータ部材として用いるとき、第一線材20f導電糸24を略等間隔に編み込むことで、車両用シート2シートクッション4やシートバック6の全面をより均等に暖めることができる。また着座者の特定の箇所大腿部、肩部、背部等を特に十分暖めたい場合は、布材10ヒータ部材の対応する箇所において第一線材20fを相対的に密に配置させ、他の箇所において相対的に疎に配置させることもできる。[布材ヒータ部材の製造方法]ヒータ部材の製造方法は、切出し工程と、賦形工程と、接続工程を有する図5を参照。本実施形態では、各工程の前に、第一線材20fと第二線材20sからなる緯編組織の編物原反を作成する。原反は、上述の通り、丸編又は横編により編み立てられる、例えば、丸編によって編まれ、この原反が開反されたのち後述の編物片が切出される。切出し工程切出し工程では、略矩形長方形、正方形の編物片を原反から切出す。編物片の形状は略長方形形状であり、長方形及び正方形のいずれでもよいが、車両用シートなどの座席に用いられるため、シートクッション4座面用及びシートバック6背凭れ用のいずれであっても長方形形状であることが多い。原反からの編物片の切出し方法は特に限定されず、カッターにより切出すことができ、炭酸ガスレーザ、YAGレーザ、エキシマレーザ等のレーザを照射して切出すこともできる。賦形工程賦形工程では、原反から切出された編物片を所定形状に賦形することで所定形状とすることでヒータ部材を作成する。例えば同工程において、編物片が、座面又は背凭れと略同一の所定形状に賦形される。より具体的には、原反から切出された長方形形状の編物片のコース方向の両側端部を、針及びクリップ等で固定し、コース方向の両方向に引伸ばして所定形状とし、その形状を保持した状態で形状を固定し、賦形することができる。賦形方法は特に限定されないが、編物には、第二線材20sが用いられるため、所定形状に固定された編物片を、第二線材20sの材質例えば合成樹脂の種類に応じた温度で所定時間加熱し、熱セットすることにより賦形することで、所定形状の布材10ヒータ部材を得ることができる。接続工程接続工程では、布材10ヒータ部材のコース方向の両側端部に接続部材12を接続して、布材10の導電糸24をECUに接続する図5~図7を参照。例えば布材10ヒータ部材が有する複数の導電糸24の各々の両端部を、ECUに接続するための接続部材12に電気的に接続する。接続工程では、布材10ヒータ部材が有する導電糸24のコース方向の両端部を、接続部材12が有する導体に接続し、それぞれの接続部材12の長さ方向の一端部の接続端子をECUに接続することにより、ECUからの信号で電源から電力が供給され、導電糸24が通電状態となる。接続部材接続部材12の構成は特に限定されないが、織物等からなる帯状の基材の、少なくとも導電糸24の端部が接続される面にめっき処理が施されてなる接続部材12が挙げられる。この接続部材12では、めっき層12a導体の一例と導電糸24の端部を接続させ、かがり縫い等により固定する縫合線SEW2。その後、帯状の基材の一方の側端部をヒータ部材のコース方向の側端部に縫着することにより取付ける縫合線SEW1。なお接続部材12基材は、布材10ヒータ部材に取付けるときの作業のし易さ、及び車両用シート等の椅子に乗員が着座した時の荷重による変形のし易さ等の観点で、柔軟であることが好ましい。接続部材12は、原端から切出された略長方形形状の賦形前の編物片に取付けてもよいし、賦形された布材10ヒータ部材に取付けてもよいが、賦形前の編物片に取付けることが好ましい。賦形前の略長方形形状の編物片であれば、コース方向の両側端部が直線状であり、接続部材12を縫着等により取付けるときに作業が容易である。更に編物片のコース方向の両側端部を、針及びクリップで固定し、コース方向の両方向に引伸ばして所定形状に賦形するときに、予め接続部材12が取付けられておれば、この接続部材12を針及びクリップで固定し、引伸ばすことができ、両側端部を、より容易に、且つより確実に固定することができる。ここで導電糸24の両端部近傍には、非導性電の第二線材20sや、第一線材20fの他の構成融着糸26や巻付糸28等が混在しており、これら部材非導電材は、接続部材12を取付ける前に除去する必要がある。これらの非導電材は、導電糸24と比べて融点が低く、またはより低温で燃焼が開始されるため、編物片の両側端部を加熱することによって、溶融させ、又は燃焼させて除去することができる。加熱手段は特に限定されず、電熱加熱による発熱部材等を接触させる方法、炭酸ガスレーザ、YAGレーザ、エキシマレーザ等のレーザを照射する方法等が挙げられるが、レーザを照射する方法が好ましい。レーザを照射する方法であれば、非導電材の材質等によって、レーザの強度及び出力を非導電材の溶融、燃焼に必要とされるレベルに容易に調整することができ、非導電材を効率良く除去することができる。さらにレーザは、布材10ヒータ部材のいずれの面から照射してもよく、布材10の表面に対して焦点位置をずらして照射することにより、一時に幅広に加工することもでき、布材10のウエール方向に往復して照射して非導電材を帯状に除去することもできる。またレーザ照射とともに、窒素ガス、ヘリウムガス等の不活性ガスを吹き付けることにより、加熱による導電糸24の酸化劣化を防止、又は少なくとも抑えることもできる。布材10ヒータ部材の両側端部の非導電材は、全てを加熱により除去してもよいが、布材10の全面を加熱し、溶融又は燃焼させて除去するのは容易ではない。そのため布材10本体と、その両側接続用端部30の境界部で、布材10のウエール方向に非導電材を帯状に除去する図8を参照。その後、接続用端部30を引っ張って導電糸24から抜きとり、布材10両側の非導電材の全てを除去することが好ましい。このようにすれば、非導電材をより効率良く除去することができる。上述のように接続用端部30を引き抜く場合、第一線材20f導電糸24の各々の両端部は、ニット及びタックされていない、即ち、略直線状であることが好ましい。または少なくともニット及びタックを極力減らして、多くの部分が直線状になるようにすることが好ましい。このように導電糸24の端部が直線状、又は多くの部分が直線状であれば、接続用端部30非導電材を容易に導電糸24から引き抜いて除去することができ、導電糸24を容易、且つ確実に露出させることができる。そして布材10ヒータ部材を表皮材の裏面に貼着し、例えばシートクッション4に用いる図1及び図2を参照。このとき接続部材12が、シートクッション4の幅方向のどの位置になるかは特に限定しないが、接続部材12がシートクッション4のうちの臀部や大腿部等が触れる部分にあると、硬さを感じて違和感がある。またシートバック6に用いるときは、接続部材12が、シートバック6の背や肩部等が触れる部分にあると、硬さを感じて違和感がある。そのため接続部材12は、表皮材と、この表皮材に隣接するサイド材等の他の部材との縫製部より外側に位置するように配置することが好ましい。このようにすれば、着座した乗員にほとんど違和感を発生させることなく、耐久性を向上させることができる。以上説明したとおり本実施形態では、導電糸24の軸芯方向に融着糸26を配置して芯糸22を形成したのち、芯糸22の周りに巻付糸28をスパイラル状に配置する。こうすることで融着糸26の露出を極力阻止しつつ、芯糸22に対する巻付糸28のずれを極力阻止することとした。このため本実施形態では、乗降を繰返しても、芯糸22に対する巻付糸28のずれが極力阻止されるため、第一線材20fの断線を好適に防止できる。また融着糸26融着成分が導電糸24と巻付糸28の間に存在する。このため布材10の作成時などに、隣り合う線材同士が接着して硬くなったり粗硬感が生じたり、布材10の伸縮性が阻害されたりすることがほとんどない。よって本実施形態によれば、布材10の性能を極力維持しつつ、芯糸22に対する巻付糸28のずれを極力阻止できる。また本実施形態では、接続部材12を介して導電糸24に通電することにより、表皮材を、シートヒータとして使用できる。このため本実施形態によれば、各種性能に優れる表皮材を提供できる。以下、本実施形態を実施例に基づいて説明するが、本発明は実施例に限定されない。[実施例1]実施例1の第一線材として、導電糸東レ社製、炭素繊維トレカT300-1K-50Aと、融着糸東レ社製、エルダー110dtex-10フィラメント-G100と、巻付糸ポリエチレンテレフタレートPET加工糸、330dtex-60フィラメントを用いた。そして導電糸と融着糸を引き揃えて芯糸を形成するとともに、巻付糸の撚数を1500T/mに設定して、芯糸に対して巻付糸のSおよびZ撚ダブルカバリングを行った。なおカバリング後、熱セットすることにより巻付糸がずれないようにした。この第一線材は、巻付糸表面から観察すると芯糸が見えず、被覆性に優れていた。その後、上述の第一線材と第二線材PET仮撚糸を用いて緯編組織を有する編物原反を編成した。ダブルジャージは、緯編機として、両面選針機福原精機製作所製、方式V-LEC4DS、釜径30インチ、18ゲージ、供糸口48を用いて編成した。またシングルジャージは、緯編機福原精機製作所製、方式V-SEC-7、釜径30インチ、18ゲージ、供糸口24を用いて編成した。このシングルジャージでは、針本数1728本中、着座部図8の布材10本体として496本を3組合計1488本を使用し、その間及び一方の端部側に接続部図8の接続用端部30として60本を4組合計240本使用した。また接続部では、第一線材はニットを減らして略直線状とし、非導電材であるPET糸を除去し易くするとともに、容易に接続することができるようにした。次いで原反丸編物を開反し、この開反された原反から、着座部の両側端部に接続部が配置されるように長方形形状の編物片を切出し、レーザを用いて接続部となる両側端部の不要なPET糸を除去するとともに、再度レーザを照射して、導電糸に巻付いている不要な巻付糸PET糸を除去し、導電糸炭素繊維を露出させた。その後、接続部材である接続ベルトと導電糸を縫製により接続した。次いで長方形形状の編物片の両側端部に接続ベルトを縫着させ、縫着された接続ベルトに針を刺し、表皮材の形状に合わせるべく個々の針を横方向に移動させ、編物片をコース方向に引っ張った状態で熱セットし、ヒータ部材所定形状の布材を得た。熱セットは、乾熱にて180°Cで1分間とし、室温20°C~30°Cにまで冷却後、針の固定を外し、ヒータ部材を得た。その後、本革製の表材表皮材本体の裏面に、熱セットして得られたヒータ部材を、熱接着用パウダを用いて接合させた。さらにヒータ部材の裏面表材表皮材本体に接合された面とは反対側の面に、5mm厚さの発泡ポリウレタンシートを貼着した。ついで接続部の外方側にサイド材を縫製により接続し、シートカバー表皮材を作成して、シートクッションに被せた。[比較例1]比較例1では、実施例1の第一線材から融着糸を省略して、第一線材を構成した。そして実施例1と同様の手法によって比較例1の布材ヒータ部材を作成した。耐屈曲試験耐屈曲試験では、ヨコ第一線材が編み込まれている方向80mm、タテ25mmのサンプルを切出し、曲率半径1mmにて真っ直ぐな状態から片側に120°屈曲させる屈曲を繰返し10000回行った後、得られた第一線材を観察した。試験結果及び考察耐屈曲試験後の比較例1の布材では、いずれの屈曲点においも屈曲部の外側において巻付糸がずれ、導電糸炭素繊維が露出し、そこで導電糸が折れているのが確認された。これとは異なり、耐屈曲試験後の実施例1の布材では、芯糸に対する巻付糸のずれが観察されず、導電糸炭素繊維の折れも発生しなかった。これは芯糸炭素繊維を巻付糸で被覆することで、芯糸の一部に応力集中が生じなかったためと考えられる。すなわち一般的に、第一線材の繰返しの屈曲により、編地の第一線材が形成するループの先端部屈曲点で巻付糸のずれが生じやすい。そこで本実施例では、導電糸炭素繊維と巻付糸を融着糸で固定することにより、炭素繊維の折れを防ぐことができたと考えられる。さらに実施例1の布材では、第一線材の表面に融着糸成分が露出しておらず、隣接する糸と接着していなかった。以上の試験結果より、本実施例によれば、布材の性能を極力維持しつつ、芯糸に対する巻付糸のずれを極力阻止できることがわかった。本実施形態の布材は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その他各種の実施形態を取り得る。1本実施形態の布材は、天板メイン部、天板サイド部、かまち部及び背裏部などの車両用シート2の各種構成の表皮材例えば4S,6S,8Sとして使用することができる。また布材は、車両用シート座席の一例の表皮材のほか、家庭用の座席等の各種の座席の表皮材の構成部材として使用することができる。2また本実施形態では、専らヒータ部材として機能する布材10を説明した。布材10は、静電容量式センサの電極として使用できる。この場合、布材10の片側にのみ単数の接続部材を取付けることができる。3また本実施形態では、表材表皮材本体の裏面に布材10を取付ける例を説明したが、表皮材の構成を限定する趣旨ではない。例えば表皮材自体を布材で構成することもできる。このとき表皮材に第一線材を織り込んでもよく、編み込んでもよい。また表皮材の裏面等に第一線材を貼り付けることもできる。また表材表皮材本体と布材の間にパッド材ウレタンラミ等を配設することもできる。"