"導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、前記トナーを該電子写真感光体から被転写体に転写する転写手段とを有する画像形成装置において、前記電子写真感光体の外径が20mm以下であり、且つ、前記感光層が少なくともポリアリレート樹脂を含有し、且つ、前記トナーが下記1及び2を満足することを特徴とする画像形成装置。1体積中位径Dv50が4.0μm以上7.0μm以下である。2平均円形度が0.93以上である。該電子写真感光体にカウンター当接方式でクリーニングブレードが接し、且つ、該クリーニングブレードに於ける、該電子写真感光体と接触する部位に、あらかじめ潤滑剤が塗布されていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。該感光層が分子量460以下の電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。該感光層が、密度汎関数計算B3LYP/6-31Gd,pによる構造最適化計算の結果得られた最高被占軌道のエネルギーレベルE_homoが、-4.67eV以上である電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の画像形成装置。前記ポリアリレート樹脂が、下記式1で表される繰り返し構造を有することを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の画像形成装置式1中、Ar1及びAr2は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、Ar3及びAr4は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X及びYは、それぞれ独立に単結合または二価の連結基を表し、kは0以上の整数を表す。式1において、Yが酸素原子で、且つk=1であることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体と、少なくとも、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、のいずれかをを有する電子写真カートリッジにおいて、前記電子写真感光体の外径が20mm以下であり、且つ、前記感光層が少なくともポリアリレート樹脂を含有し、且つ、前記トナーが下記1及び2を満足することを特徴とする電子写真カートリッジ。1体積中位径Dv50が4.0μm以上7.0μm以下である。2平均円形度が0.93以上である。該電子写真感光体にカウンター当接方式でクリーニングブレードが接し、且つ、該クリーニングブレードに於ける、該電子写真感光体と接触する部位に、あらかじめ潤滑剤が塗布されていることを特徴とする請求項7に記載の電子写真カートリッジ。該感光層が分子量460以下の電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項7又は8に記載の電子写真カートリッジ。該感光層が、密度汎関数計算B3LYP/6-31Gd,pによる構造最適化計算の結果得られた最高被占軌道のエネルギーレベルE_homoが、-4.67eV以上である電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項7~9のいずれかに記載の電子写真カートリッジ。前記ポリアリレート樹脂が、下記式1で表される繰り返し構造を有することを特徴とする請求項7~10のいずれかに記載の電子写真カートリッジ式1中、Ar1及びAr2は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、Ar3及びAr4は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X及びYは、それぞれ独立に単結合または二価の連結基を表し、kは0以上の整数を表す。式1において、Yが酸素原子で、且つk=1であることを特徴とする請求項11に記載の電子写真カートリッジ。本発明は、上記背景技術に鑑みてなされたものであり、その課題は、少粒径で円形度の高いトナーを用い、外径の小さい感光体を用いた場合においても、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、カブリ、濃度低下、異音などの問題がなく、高精細な画像の得られる画像形成装置、および電子写真カートリッジを提供することにある。本発明者らは、これらの現状に鑑み鋭意検討を重ねた結果、外径20mm以下の電子写真感光体と小粒径で円形度の高いトナーを用いる場合において、上記電子写真感光体の表面層にポリアリレート樹脂を用いることによって、高精細、且つその他の問題を生じない画像形成が可能であることを見出し本発明に至った。つまり、本発明者らは、上記課題が下記の<1>~<12>の構成により解決されることを見出した。<1>導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、前記トナーを該電子写真感光体から被転写体に転写する転写手段とを有する画像形成装置において、前記電子写真感光体の外径が20mm以下であり、且つ、前記感光層が少なくともポリアリレート樹脂を含有し、且つ、前記トナーが下記1及び2を満足することを特徴とする画像形成装置。1体積中位径Dv50が4.0μm以上7.0μm以下である。2平均円形度が0.93以上である。<2>該電子写真感光体にカウンター当接方式でクリーニングブレードが接し、且つ、該クリーニングブレードに於ける、該電子写真感光体と接触する部位に、あらかじめ潤滑剤が塗布されていることを特徴とする<1>に記載の画像形成装置。<3>該感光層が分子量460以下の電荷輸送物質を含有することを特徴とする<1>又は<2>に記載の画像形成装置。<4>該感光層が、密度汎関数計算B3LYP/6-31Gd,pによる構造最適化計算の結果得られた最高被占軌道のエネルギーレベルE_homoが、-4.67eV以上である電荷輸送物質を含有することを特徴とする<1>~<3>のいずれかに記載の画像形成装置。<5>前記ポリアリレート樹脂が、下記式1で表される繰り返し構造を有することを特徴とする<1>~<4>のいずれかに記載の画像形成装置式1中、Ar1及びAr2は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、Ar3及びAr4は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X及びYは、それぞれ独立に単結合または二価の連結基を表し、kは0以上の整数を表す。<6>式1において、Yが酸素原子で、且つk=1であることを特徴とする<5>に記載の画像形成装置。<7>導電性支持体上に感光層を有する電子写真感光体と、少なくとも、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、のいずれかをを有する電子写真カートリッジにおいて、前記電子写真感光体の外径が20mm以下であり、且つ、前記感光層が少なくともポリアリレート樹脂を含有し、且つ、前記トナーが下記1及び2を満足することを特徴とする電子写真カートリッジ。1体積中位径Dv50が4.0μm以上7.0μm以下である。2平均円形度が0.93以上である。<8>該電子写真感光体にカウンター当接方式でクリーニングブレードが接し、且つ、該クリーニングブレードに於ける、該電子写真感光体と接触する部位に、あらかじめ潤滑剤が塗布されていることを特徴とする<7>に記載の電子写真カートリッジ。<9>該感光層が分子量460以下の電荷輸送物質を含有することを特徴とする<7>又は<8>に記載の電子写真カートリッジ。<10>該感光層が、密度汎関数計算B3LYP/6-31Gd,pによる構造最適化計算の結果得られた最高被占軌道のエネルギーレベルE_homoが、-4.67eV以上である電荷輸送物質を含有することを特徴とする<7>~<9>のいずれかに記載の電子写真カートリッジ。<11>前記ポリアリレート樹脂が、下記式1で表される繰り返し構造を有することを特徴とする<7>~<10>のいずれかに記載の電子写真カートリッジ式1中、Ar1及びAr2は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、Ar3及びAr4は、それぞれ独立に置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X及びYは、それぞれ独立に単結合または二価の連結基を表し、kは0以上の整数を表す。<12>式1において、Yが酸素原子で、且つk=1であることを特徴とする<11>に記載の電子写真カートリッジ。本発明によれば、、外径20mm以下の電子写真感光体と小粒径で円形度の高いトナーを用いる場合において、上記電子写真感光体の表面層にポリアリレート樹脂を用いることによって、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、カブリ、濃度低下、異音の発生がなく、且つ高精細な画像が得られる。以下、本発明について説明するが、本発明は以下の実施の具体的形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において任意に変形することができる。本発明に係る画像形成装置は、電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、静電潜像をトナーで現像する現像手段、トナーを該電子写真感光体から被転写体に転写する転写手段とを有する。電子写真感光体は、外径20mm以下であり、且つ、感光層にポリアリレート樹脂を含有し、さらに、トナーとしては所定の条件を満足するトナーが使用される。まず、本発明で用いられるトナー及び電子写真感光体について詳述する。<トナー静電荷像現像用トナー>本発明の画像形成装置に用いられる静電荷像現像用トナー以下、トナーと略記する場合がある。は、以下の1及び2を満足することを特徴とする。加えて、3及び4も満足する場合、特に好ましい。1体積中位径Dv50が4.0μm以上7.0μm以下である。2平均円形度が0.93以上である。3トナーの体積中位径Dv50と粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsの関係が、Dns≦0.233EXP17.3/Dv50を満たす。4個数変動係数が24.0以下である。以下に1~4で示される条件について詳述する。<1について>本発明におけるトナーの体積中位径Dv50は、通常、4.0μm以上7.0μm以下である。この範囲であれば、高画質の画像を十分に提供することができる。高画質の画像を与えるには、6.8μm以下であるとより顕著に効果を発揮する。また、微粉の発生量を低減させるという観点から4.5μm以上であることが好ましく、5.0μm以上であることがより好ましく、5.4μm以上であることが特に好ましい。トナーの体積中位径Dv50は、実施例に記載の方法で測定され、そのように測定されたものとして定義される。本発明におけるトナーが、トナー母粒子の表面に外添剤を固着又は付着させたものである場合は、それを測定試料として測定する。また、後述する平均円形度、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dns、及び、個数変動係数についても同様に、使用されるトナーがトナー母粒子の表面に外添剤を固着又は付着させたものである場合は、それを測定試料として測定する。<2について>本発明におけるトナーの平均円形度は、通常、0.93以上であり、0.94以上であることが好ましい。なお、トナーの平均円形度は、実施例に記載の方法で測定され、そのように測定されたものとして定義される。一般的に円形度が高いと、トナーの転写効率が向上する。円形度の高い球形トナーは、トナー相互又は種々の部材とのひっかかりが少ないため、帯電ローラーでの機械的シェアが小さく、表面の形状変化が軽微である。また、トナー母体自体の流動性が高いため、外添された無機粉体の量が変化しても流動性が大きく変化しにくい。このように球形トナーはトナーの劣化が少ない形状因子を持っている。更に、感光ドラムからの離型性に優れるため、転写効率が優れており、画像濃度を十分に確保することができるとともに転写残トナーを少なくすることができる。このような理由から、高速印刷機に使用されるトナーとしては円形度の高いトナーを使用することが望ましい。一方、平均円形度が高いトナーは、E-SPARTアナライザーで計測した弱帯電トナー率WST[]が増加する傾向にあり、トナー飛散が悪化することがある。更に、転写残トナーをクリーニングブレードでかき取る際に当該クリーニングブレードをすり抜け易く、画像を汚す原因となる場合もある。高速印刷する場合には、当該現象はより顕著になる。従って、本発明におけるトナーの平均円形度は0.98以下が好ましく、より好ましくは0.96以下である。更に、粒径が小さく、かつ、円形度が高いトナーにおいては、クリーニングブレードでのかき取りが困難であり、トナーがクリーニングブレードを抜け易いため、特に円形度に応じて粒子径分布を制御することが必要である。<3について>トナーの体積中位径Dv50と粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsの関係が、Dns≦0.233EXP17.3/Dv50を満たすことが好ましい。本発明では、EXPはExponentialを示す。すなわち自然対数の底であり、その右側は指数である。この式を要件3の式ということがある。なお、個数Dnsは、実施例に記載の方法で測定され、そのように測定されたものとして定義される。この関係式要件3の式が意図することとしては、トナーの体積中位径Dvが小さくなるに連れて微粉が多くなることを示しており、Dvが4.5μm以下の領域になるとDvの値が粒径2.00μm以上3.56μm以下の領域に近づくためにDnsの値が指数関数的に増加する。かかる2.00μm以上3.56μm以下の領域は、コールターカウンター社製マルチサイザーIIIの規定のチャンネルで表現される領域である。そして、粒径2.00μm以上3.56μm以下の範囲に含まれる粒子は、本発明においてはトナー粒子の体積中位径4.0~7.0μmの領域において特段除かれるべき粒径域であり、その根拠は実験結果に従う。上記粒径分布の要件3を満たしたトナーは、高画質が得られる上、高速印刷機を使用した場合においても、汚れが少なく、残像ゴースト及びカスレベタ追従性を抑制し、クリーニング性に優れている。また、粒径分布がシャープであることにより帯電量分布が非常にシャープであるので、帯電量の小さい粒子が画像白地部の汚れを引き起こしたり、飛散して装置内を汚したりしない。また、帯電量の大きい粒子が、現像されないまま層規制ブレードやローラー等の部材に付着してスジやかすれ等の画像欠陥を引き起こすこともない。すなわち、上記要件3の式を境にして微粉量が画像に影響を与える。Dnsの値が右辺を超える場合には、微粉が画像に欠陥を生じさせる。例えば、微粉がクリーニングブレードに堆積して、画像欠陥として残像、カスレ、汚れ等が生じる場合がある。画像形成装置は特有の帯電量を有する粒子を転写するように設計されているために、まず静電現像の際にはかかる特有の帯電量を有する粒子が優先してOPCに転写される。特有の帯電量を超える粒子に関しては、部材等に付着して汚染したり、流動性の悪化を招いたりする場合がある。一方で、特有の帯電量に満たない粒子に関しては、カートリッジ内に堆積して部材等を汚染する場合がある。ここでトナーの帯電量は、トナー組成が同じ場合にはトナーの粒子径と相関がある。一般に粒子径が小さいほど単位重量当たりの帯電量は高くなり、大きいほど単位重量当たりの帯電量が小さくなる。すなわち、粒子径が小さいトナーが多く存在すると帯電量が高くなりすぎるために部材等への付着、トナーの流動性の悪化を招く。本発明におけるトナーを用いると、上記した選択現像が抑制される。本発明は、このトナーを3.56μm以下のもので規定した。尚、この3.56μmは測定装置のチャンネルに規定されている値である。また、一方で測定装置の測定限界の理由から下限値を2.00μmとした。また、トナーの個数Dnsとして、粒径2.00μm以上3.56μm以下を規定した理由として、下限値については、本発明におけるトナー粒径を測定するのに用いた装置の測定限界であり、上限値は実施例に記載の結果より得られた効果の臨界値である。すなわち、粒径が3.56μmより大きいところまでのトナーの個数を採用すると、本発明の効果を奏するトナーと奏さないトナーを式によって明確に分けることができない。また、Dv50とDnsの関係が、Dns≦0.110EXP19.9/Dv50を満たすトナーが、上記効果の点から好ましい。一方で、歩留まりよく生産するという観点から、Dv50とDnsの関係が、0.0517EXP22.4/Dv50≦Dns3’を満たすことが好ましい。また、Dnsが6個数以下であるトナーが、より高画質の画像を提供でき、画像形成装置を汚染し難いという点で好ましい。また、上記するDv50の好ましい粒径域、例えば、Dv50が4.5μm以上、及び、Dnsが6個数以下なる条件は組み合わされて満たされていることが更に好ましい。この範囲であれば、生産上の見地から歩留まりを落とすことなく、高画質の画像を提供でき、画像形成装置を汚染し難く、選択現像が起こり難いトナーを提供することができる。<4について>本発明におけるトナーの個数変動係数24.0以下であり、好ましくは22.0以下、より好ましくは20.0以下であり、より更に好ましくは19.0以下である。一般的に個数変動係数の値が高いと帯電量の分布がブロードになり、帯電不良から画像欠陥を招く場合がある。更にはトナー部材等への付着による汚染、飛散による汚染を誘発する場合がある。従って、個数変動係数は低いことが好ましい。一方で、工業的見地から、個数変動係数は0より大きいことが好ましく、5以上がより好ましい。なお、個数変動係数は、実施例に記載の方法で測定され、そのように測定されたものとして定義される。本発明におけるトナーは、上記1及び2を満足することが必須である。加えて、3及び4も満足する場合、特に好ましい。従来のトナーは1~4の何れかを満足しないものであった。その理由として、以下の関係があった。すなわち、微粉を極力少なくしようとすると3を満たすようにすると、粗粉の発生を招き個数変動係数が大きくなる4を満たさないようになる。また、物理的衝撃によりトナーの円形化を図ろうとすると2を満たすようにすると、微粉の発生を促進させる原因となる3を満たさないようになる。さらに、熱的融着によりトナーの円形化を図ろうとすると2を満たすようにすると、粒子同士の融着を招き粗粉の発生を招く4を満たさないようになる。<帯電量分布>本発明におけるトナーは、従来のトナーと比較して帯電量分布が非常にシャープである。上述のように、帯電量分布はトナーの粒度分布と相関があり、従来のトナーのようなブロードの粒度分布を有する場合、その帯電量分布もブロードになる。帯電量分布がブロードになると、そのトナー用装置の有する現像条件で制御できなくなる程の、帯電の低い粒子や帯電の高い粒子の割合が増加して、種々の画像欠陥の原因となる。例えば、帯電量の小さい粒子は、画像白地部の汚れを引き起こしたり、装置内に飛散したりして汚れの原因になり、また帯電量の大きい粒子は、現像されないまま現像槽中の層規制ブレードやローラー等の部材に蓄積し、融着によるスジやかすれ等の画像欠陥を引き起こす原因となる。通常、画像形成装置における現像プロセスの設計において、トナー帯電量の平均値に適合するようにその現像プロセス条件が設定されており、かかる平均値から帯電量が大きく外れているトナーは、かかる画像形成装置では飛散やスジかすれ等の画像欠陥を引き起こすこととなり、トナーと装置とのマッチングがよくないという状況を生み出すことなる。一方、本発明のように帯電量分布がシャープであれば、バイアス調整等で現像性のコントロールも可能になり、画像形成装置の部材を汚染することなく、鮮明な画像を与えることができる。本発明におけるトナーの帯電量分布を示す数値の1つ帯電量の標準偏差は、1.0ないし2.0であることが好ましく、より好ましくは1.8以下であり、特に好ましくは1.5以下である。上記上限値を超える場合は、層規制ブレードにトナーが付着して搬送され難くなり、付着したトナーが更に搬送されるトナーを塞き止めてしまい、画像形成装置内の部材を汚染してしまう場合がある。また、上記下限値を下まわる場合は、工業上見地から好ましくない場合がある。下限値については、1.3以上であることが特に好ましい。本発明におけるトナーは、帯電量分布がシャープであるため、帯電不良のトナーが原因で起こる画像形成装置内の汚染トナー飛散が非常に少ない。これは特に静電潜像担持体への現像プロセススピードが100mm/秒以上である高速タイプの画像形成装置において、その効果が顕著に発現される。また、本発明におけるトナーは、帯電量分布がシャープであるため、現像性が非常によく、現像しないで蓄積していくトナー粒子が非常に少ない。これは、特にトナーの消費スピードが速い画像形成装置において、その効果が発揮されるものである。具体的に示すと、下記式Gを満足する画像形成装置に用いるトナーであることが、本発明の上記効果を充分に発揮させるために好ましい。現像剤を充填する現像機の保証寿命枚数枚×印字率≧400枚G式Gにおいて、印字率は、画像形成装置の性能である保証寿命枚数を決定するための印刷物において、印字部分面積の総和を印字媒体の全面積で除した値で表され、例えば、5の印字の印字率は0.05である。更に、本発明におけるトナーは粒径の分布が非常にシャープであるため、潜像の再現性が非常によい。従って、特に、静電潜像担持体への解像度が600dpi以上である画像形成装置に用いる時に、本発明の効果が充分に発揮される。なお、静電潜像担持体への解像度は、装置の解像度と同意である。また、本発明の画像形成装置は、上記1~4全てを満足するトナーを用いることを特徴とする。かかるトナーを用いることで、高解像度の画像を提供することができる。<トナーの構成>次に、上述したトナーを構成する材料について詳述する。本発明の画像形成装置に用いられるトナーは、結着樹脂バインダー樹脂、着色剤、ワックス、外添剤等を適宜選択して構成される。該結着樹脂としては、トナーに用い得ることが知られているもののなかから適宜選択して用いればよい。例えば、スチレン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、飽和又は不飽和ポリエステル樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン-アクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、スチレン-アクリル酸アルキル共重合体、スチレン-メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体等を挙げることができる。これらの樹脂は単独で用いることも、いくつかを併用することもできる。<着色剤>本発明の画像形成装置に用いられるトナーを構成する着色剤としては、トナーに用い得ることが知られているもののなかから適宜選択して用いればよい。例えば、以下に示すイエロー顔料、マゼンタ顔料及びシアン顔料が挙げられ、黒色顔料としてはカーボンブラック又は以下に示すイエロー顔料/マゼンタ顔料/シアン顔料を混合して黒色に調色されたものが利用される。このうち、黒色顔料としてカーボンブラックは、非常に微細な一次粒子の凝集体として存在し、顔料分散体として分散させたときに、再凝集による粒子の粗大化が発生しやすい。カーボンブラック粒子の再凝集の程度は、カーボンブラック中に含まれる不純物量未分解有機物量の残留程度の大小と相関が見られ、不純物が多いと分散後の再凝集による粗大化が激しい傾向を示した。不純物量の定量的な評価として、以下の方法で測定されるカーボンブラックのトルエン抽出物の紫外線吸光度が0.05以下であるのが好ましく、0.03以下であるのがより好ましい。一般に、チャンネル法のカーボンブラックは不純物が多い傾向を示すので、本発明におけるカーボンブラックとしては、ファーネス法で製造されたものが好ましい。カーボンブラックの紫外線吸光度λcは、次の方法で求める。まず、カーボンブラック3gをトルエン30mLに充分に分散、混合させて、続いてこの混合液をNo.5C濾紙を使用して濾過する。その後、濾液を吸光部が1cm角の石英セルに入れて市販の紫外線分光光度計を用いて波長336nmの吸光度を測定した値λsと、同じ方法でリファレンスとしてトルエンのみの吸光度を測定した値λoから、紫外線吸光度はλc=λs-λoで求める。市販の分光光度計としては、例えば、島津製作所製紫外可視分光光度計UV-3100PC等がある。イエロー顔料としては、縮合アゾ化合物、イソインドリノン化合物等に代表される化合物が用いられる。具体的には、C.I.ピグメントイエロー12、13、14、15、17、62、74、83、93、94、95、109、110、111、128、129、147、150、155、168、180、194等が好適に用いられる。マゼンタ顔料としては、縮合アゾ化合物、ジケトピロロピロール化合物、アンスラキノン、キナクリドン化合物、塩基染料レーキ化合物、ナフトール化合物、ベンズイミダゾロン化合物、チオインジゴ化合物、ペリレン化合物が用いられる。具体的には、C.I.ピグメントレッド2、3、5、6、7、23、48:2、48:3、48:4、57:1、81:1、122、144、146、166、169、173、184、185、202、206、207、209、220、221、238、254、C.I.ピグメントバイオレット19等が好適に用いられる。中でも、C.I.ピグメントレッド122、202、207、209、C.I.ピグメントバイオレット19で示されるキナクリドン系顔料が特に好ましい。キナクリドン系顔料の中でも、C.I.ピグメントレッド122で示される化合物であるのが、特に好ましい。シアン顔料としては、銅フタロシアニン化合物及びその誘導体、アンスラキノン化合物、塩基染料レーキ化合物等が利用できる。具体的には、C.I.ピグメントブルー1、15、15:1、15:2、15:3、15:4、60、62、66等、及び、C.I.ピグメントグリーン7、36等が特に好適に利用できる。<ワックス>本発明の画像形成装置に用いられるトナーには、離型性付与のためワックスを配合することが好ましい。ワックスは後述する重合体一次粒子に含有させても、樹脂微粒子に含有させてもよい。ワックスとしては、離型性を有するものであればいかなるものも使用可能であり、特に限定はされない。具体的には、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、共重合ポリエチレン等のオレフィン系ワックス;パラフィンワックス;ベヘン酸ベヘニル、モンタン酸エステル、ステアリン酸ステアリル等の長鎖脂肪族基を有するエステル系ワックス;水添ひまし油、カルナバワックス等の植物系ワックス;ジステアリルケトン等の長鎖アルキル基を有するケトン;アルキル基を有するシリコーン;ステアリン酸等の高級脂肪酸;エイコサノール等の長鎖脂肪族アルコール;グリセリン、ペンタエリスリトール等の多価アルコールと長鎖脂肪酸により得られる多価アルコールのカルボン酸エステル、又は部分エステル;オレイン酸アミド、ステアリン酸アミド等の高級脂肪酸アミド;低分子量ポリエステル等が例示される。これらのワックスの中で定着性を改善するためには、ワックスの融点は30°C以上が好ましく、40°C以上が更に好ましく、50°C以上が特に好ましい。また、100°C以下が好ましく、90°C以下が更に好ましく、80°C以下が特に好ましい。融点が低すぎると定着後にワックスが表面に露出しべたつきを生じやすく、融点が高すぎると低温での定着性が劣る。また更に、ワックスの化合物種としては、脂肪族カルボン酸と一価または多価アルコールとから得られるエステル系ワックスが好ましく、エステル系ワックスの中でも炭素数が20~100のものが好ましい。上記ワックスは単独で用いても、混合して用いてもよい。また、トナーを定着する定着温度により、ワックス化合物の融点を適宜選択することができる。ワックスの使用量はトナー100重量部に対して、好ましくは4~20重量部、特に好ましくは6~18重量部、更に好ましくは8~15重量部である。通常、ワックスの使用量の増加に伴い凝集制御が悪化して、粒子径分布がブロードになる傾向にある。また、トナーの体積中位径Dv50が7μm以下の場合、即ち、トナーが小粒径である場合には、ワックスの使用量の増加に伴いワックスのトナー表面への露出が極端に激しくなりトナーの保存安定性が悪くなる。本発明の画像形成装置に用いられるトナーは、上記範囲のようにワックスの使用量が多い場合であっても、従来のトナーと比較して上記トナー特性の悪化を招くことがない粒度分布がシャープな小粒径のトナーである。<外添剤>本発明におけるトナーは、流動性や現像性を制御する為に、トナー母粒子表面に公知の外添剤が配合されてトナーとなっていてもよい。外添剤としては、アルミナ、シリカ、チタニア、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、タルク、ハイドロタルサイト等の金属酸化物や水酸化物、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等のチタン酸金属塩、窒化チタン、窒化珪素等の窒化物、炭化チタン、炭化珪素等の炭化物、アクリル系樹脂やメラミン樹脂等の有機粒子等が挙げられ、複数組み合わせることが可能である。中でも、シリカ、チタニア、アルミナが好ましく、また、例えば、シランカップリング剤やシリコーンオイル等で表面処理されたものがより好ましい。その平均一次粒子径は1~500nmの範囲が好ましく、より好ましくは5~100nmの範囲がよい。また、上記粒径範囲において小粒径のものと大粒径のものとを併用することも好ましい。外添剤の配合量の総量は、トナー母粒子100重量部に対して0.05~10重量部の範囲が好ましく、より好ましくは0.1~5重量部である。<トナーの製造方法>本発明におけるトナーの製造方法は、特に限定されるものではない。すなわち、粉砕法や水系媒体中で粒子を形成させる方法以下、湿式法と略記する場合がある等によって製造することができる。湿式法としては、懸濁重合法、乳化重合凝集法等の水系媒体中でラジカル重合を行う方法以下、重合法と略記し、得られたトナーを重合トナーと略記する場合があるや、溶融懸濁法に代表される化学粉砕法等が好適に使用できる。トナーを本発明の特定範囲の粒径にする方法としては特に限定はされない。例えば、懸濁重合法の場合は、重合性モノマー滴が生成される工程で高いせん断力を与えたり、分散安定剤等を増量させたりする方法等が挙げられる。粉砕法でトナーを製造する場合は、一般に微粉が発生し易いので分級工程が必要となる。特に、本発明におけるトナーの粒径の要件を満たすためには過度の分級操作が必要になる場合があり、歩留まりが著しく低下し、工業的見地からそのような操作は好ましくないが、本発明の画像形成装置に用いられるトナーとして粉砕トナーを排除するものではない。一方で、微粉を発生しにくい、分級工程が必須ではないという観点から、本発明におけるトナーは、水系媒体中で粒子を形成させる湿式法で得られることが好ましい。本発明における特定範囲の粒径を有するトナーを得る方法としては、粉砕法、懸濁重合法、乳化重合凝集法等の重合法や、溶融懸濁法に代表される化学粉砕法等、何れの製造方法をも使用することができる。粉砕法、懸濁重合法や溶融懸濁法に代表される化学粉砕法においては、何れも、トナーの母粒子径より大きなサイズから小さなサイズへ調整させるため、平均粒子径を小さくしようとすると小粒子側の粒子径割合が増加する傾向にあり、分級工程等において過度の負担が強いられる。これに対して、乳化重合凝集法は、比較的粒子径分布がシャープで、かつ、トナー母粒子径より小さなサイズから大きなサイズへ調整させるため、分級工程等の工程を介さずとも整った粒子径分布をもつトナーが得られる。従って、以上の理由により、乳化重合凝集法により本発明におけるトナーを製造することが特に好ましい。<トナーの製造方法乳化重合凝集法>水系媒体中で粒子を形成させる方法の中でも、微粉を発生しにくいという観点から、水系媒体中で重合を行うことにより粒子を製造する方法、更には乳化重合凝集法による粒子の製造方法が好ましく、以下に詳述する。乳化重合凝集法によりトナーを製造する場合、通常、重合工程、凝集工程、熟成工程、洗浄乾燥工程を有する。すなわち、一般的には乳化重合により得た重合体一次粒子を含む分散液に、着色剤、帯電制御剤、ワックス等の分散液を混合し、この分散液中の一次粒子を凝集させて芯粒子とし、必要に応じて樹脂微粒子等を固着又は付着させた後に融着させて得られた粒子を洗浄、乾燥することによりトナー母粒子が得られる。まず、乳化重合凝集法で実施される各工程で使用される材料について詳述する。モノマー乳化重合凝集法に用いられる重合体一次粒子を構成するバインダー樹脂は、乳化重合法により重合可能な1種又は2種以上の重合性モノマーを適宜用いればよい。重合性モノマーとしては、例えば、酸性基を有する重合性モノマー以下、単に酸性モノマーと称すことがある、塩基性基を有する重合性モノマー以下、単に塩基性モノマーと称することがあるなどの極性基を有する重合性モノマー以下、単に極性モノマーと称すことがあると称することがあると、酸性基及び塩基性基の何れをも有さない重合性モノマー以下、その他のモノマーと称することがあるとを原料重合性モノマーとして使用することが好ましい。この際、各重合性モノマーは別々に加えても、予め複数の重合性モノマーを混合しておいて同時に添加してもよい。更に、重合性モノマー添加途中で重合性モノマー組成を変化させることも可能である。また、重合性モノマーはそのまま添加してもよいし、予め水や乳化剤等と混合、調製した乳化液として添加することもできる。酸性モノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、フマル酸、ケイ皮酸等のカルボキシル基を有する重合性モノマー、スルホン化スチレン等のスルホン酸基を有する重合性モノマー、ビニルベンゼンスルホンアミド等のスルホンアミド基を有する重合性モノマー等が挙げられる。また、塩基性モノマーとしては、アミノスチレン等のアミノ基を有する芳香族ビニル化合物、ビニルピリジン、ビニルピロリドン等の窒素含有複素環含有重合性モノマー等が挙げられる。これら極性モノマーは、単独で用いても、複数を混合して用いてもよく、また、対イオンを伴って塩として存在していてもよい。中でも、酸性モノマーを用いるのが好ましく、より好ましくは、メタアクリル酸であるのがよい。重合体一次粒子としてのバインダー樹脂を構成する全重合性モノマー100質量中に占める極性モノマーの合計量の割合は、好ましくは0.05質量以上、より好ましくは0.3質量以上、特に好ましくは0.5質量以上、更に好ましくは1質量以上である。上限は、好ましくは10質量以下、より好ましくは5質量以下、特に好ましくは2質量以下であることが望ましい。上記範囲である場合、得られる重合体一次粒子の分散安定性が向上し、後述する凝集工程において粒子形状や粒子径の調整を行いやすくなる。その他のモノマーとしては、スチレン、メチルスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、p-tert-ブチルスチレン、p-n-ブチルスチレン、p-n-ノニルスチレン等のスチレン類、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ヒドロキシエチル、アクリル酸エチルヘキシル等のアクリル酸エステル類、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ヒドロキシエチル、メタクリル酸エチルヘキシル等のメタクリル酸エステル類、アクリルアミド、N-プロピルアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、N,N-ジプロピルアクリルアミド、N,N-ジブチルアクリルアミド、アクリル酸アミド等が挙げられる。重合性モノマーは、単独で用いてもよく、また複数を組み合わせて用いてもよい。本発明においては、上述した重合性モノマー等を組み合わせて用いる中でも、好ましい実施態様として酸性モノマーとその他のモノマーを組み合わせて用いるのがよい。より好適には、酸性モノマーとしてメタアクリル酸を用い、その他のモノマーとしてスチレン類およびメタアクリル酸エステル類の中から選択される重合性モノマーを用いるのがよく、更に好適には酸性モノマーとしてメタアクリル酸を用い、その他のモノマーとしてスチレンとメタアクリル酸エステル類との組み合わせを用いるのがよく、特に好適には酸性モノマーとしてメタアクリル酸を用い、その他のモノマーとしてスチレンとアクリル酸n-ブチルとの組み合わせで用いるのがよい。更に、重合体一次粒子を構成するバインダー樹脂として架橋樹脂を用いることも好ましい。その場合、上述の重合性モノマーと共用される架橋剤としてラジカル重合性を有する多官能性モノマーが用いられる。多官能性モノマーとしては、例えば、ジビニルベンゼン、ヘキサンジオールジアクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールアクリレート、ジアリルフタレート等が挙げられる。また、架橋剤として反応性基をペンダントグループに有する重合性モノマー、例えば、グリシジルメタクリレート、メチロールアクリルアミド、アクロレイン等を用いることも可能である。中でもラジカル重合性の2官能性モノマーが好ましく、ジビニルベンゼン、ヘキサンジオールジアクリレートが特に好ましい。これら多官能性モノマー等の架橋剤は、単独で用いても、複数を混合して用いてもよい。重合体一次粒子を構成するバインダー樹脂として架橋樹脂を用いる場合は、樹脂を構成する全重合性モノマー中に占める多官能性モノマー等の架橋剤の配合率は、好ましくは0.005質量以上、より好ましくは0.1質量以上であり、更に好ましくは0.3質量以上であり、好ましくは5質量以下、より好ましくは3質量以下、更に好ましくは1質量以下であることが望ましい。乳化剤乳化重合に用いる乳化剤としては公知のものが使用でき、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤およびノニオン性界面活性剤の中から選ばれる1種又は2種以上の乳化剤を併用して用いることができる。カチオン性界面活性剤としては、例えば、ドデシルアンモニウムクロライド、ドデシルアンモニウムブロマイド、ドデシルトリメチルアンモニウムブロマイド、ドデシルピリジニウムクロライド、ドデシルピリジニウムブロマイド、ヘキサデシルトリメチルアンモニウムブロマイド等が挙げられる。アニオン性界面活性剤としては、例えば、ステアリン酸ナトリウム、ドデカン酸ナトリウム等の脂肪酸石けん、硫酸ドデシルナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム等が挙げられる。ノニオン界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンドデシルエーテル、ポリオキシエチレンヘキサデシルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアートエーテル、モノデカノイルショ糖等が挙げられる。乳化剤の使用量は、通常、重合性単量体100重量部に対して1~10重量部とされる。また、これらの乳化剤に、例えば、部分又は完全ケン化ポリビニルアルコール等のポリビニルアルコール類、ヒドロキシエチルセルロース等のセルロース誘導体類などの1種又は2種以上を保護コロイドとして併用することができる。重合開始剤重合開始剤としては、例えば、過酸化水素;過硫酸カリウム等の過硫酸塩類;ベンゾイルパーオキシド、ラウロイルパーオキシド等の有機過酸化物類;2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル等のアゾ系化合物類;レドックス系開始剤等が用いられる。重合開始剤は1種又は2種以上を併用してもよく、通常、重合性単量体100重量部に対して0.1~3重量部程度の量で用いられる。中でも、開始剤としては少なくとも一部又は全部が過酸化水素又は有機過酸化物類であるのが好ましい。重合開始剤は、何れも重合性モノマー添加前、添加と同時、添加後の何れの時期に重合系に添加してもよく、必要に応じてこれらの添加方法を組み合わせてもよい。連鎖移動剤乳化重合に際しては、必要に応じて公知の連鎖移動剤を使用することもできるが、その様な連鎖移動剤の具体的な例としては、t-ドデシルメルカプタン、2-メルカプトエタノール、ジイソプロピルキサントゲン、四塩化炭素、トリクロロブロモメタン等が挙げられる。連鎖移動剤は単独又は2種類以上の併用でもよく、全重合性モノマーに対して通常5質量以下の範囲で用いられる。また、反応系には、更に、pH調整剤、重合度調節剤、消泡剤等を適宜配合することができる。着色剤着色剤としては、通常用いられる着色剤であればよく、特に限定はされない。例えば、前述した顔料、ファーネスブラックやランプブラック等のカーボンブラック、磁性着色剤等が挙げられる。着色剤の含有割合は、得られるトナーが現像により可視像を形成するのに十分な量であればよく、例えば、トナー100重量部に対して1~25重量部の範囲が好ましく、更に好ましくは1~15重量部、特に好ましくは3~12重量部である。上記着色剤は磁性を有していてもよく、磁性着色剤としては、プリンター、複写機等の使用環境温度である0~60°C付近においてフェリ磁性、又は、フェロ磁性を示す強磁性物質以下、適宜磁性粉とも称するが挙げられる。具体的には、例えば、マグネタイトFe3O4、マグヘマタイトγ-Fe2O3、マグネタイトとマグヘマタイトの中間物や混合物、MxFe3-xO4、式中、Mは、Mg、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zn、Cd等のスピネルフェライト、BaO6Fe2O3、SrO6Fe2O3等の6方晶フェライト、Y2Fe5O12、Sm3Fe5O12等のガーネット型酸化物、CrO2等のルチル型酸化物、及び、Cr、Mn、Fe、Co、Ni等の金属又はそれらの強磁性合金等のうち0~60°C付近において磁性を示すものが挙げられる。中でも、マグネタイト、マグヘマタイト、又はマグネタイトとマグヘマタイトの中間体が好ましい。非磁性トナーとしての特性を持たせつつ、飛散防止や帯電制御等の観点で含有する場合は、トナー中の上記磁性粉の含有量は、好ましくは0.2~10質量、より好ましくは0.5~8質量、特に好ましくは1~5質量である。また、磁性トナーとして使用する場合は、トナー中の上記磁性粉の含有量は、通常15質量以上、好ましくは20質量以上であり、通常70質量以下、好ましくは60質量以下であることが望ましい。磁性粉の含有量が上記範囲未満であると、磁性トナーとして必要な磁力が得られない場合があり、上記範囲超過では、定着性不良の原因となる場合がある。乳化重合凝集法における着色剤の配合方法としては、通常、重合体一次粒子分散液と着色剤分散液とを混合して混合分散液とした後、これを凝集させて粒子凝集体とする。着色剤は、乳化剤の存在下で水中にサンドミル、ビーズミル等の機械的手段により乳化させた状態で用いるのが好ましい。この際、着色剤分散液は、水100重量部に対して、着色剤を10~30重量部、乳化剤を1~15重量部加えるのがよい。なお、分散液中の着色剤の粒径を分散途中でモニターしながら行い、最終的にその体積平均径Mvを0.01~3μmとするのがよく、より好適には0.05~0.5μmの範囲に制御するのがよい。乳化凝集時における着色剤分散液の配合は、凝集後のでき上がりのトナー母粒子中に2~10質量となるように計算して用いられる。ワックス定着性等の改良のため、ワックスを使用することが好ましい。ワックスは重合体一次粒子に含有させても、後述する樹脂微粒子に含有させてもよい。ただし、通常はワックスの使用量の増加に伴い、凝集制御が悪化して、得られる粒子の粒子径分布がブロードになる傾向にある。なお、乳化重合凝集法におけるワックスの配合方法としては、凝集工程で添加する、または、予め水中に体積平均径Mv0.01~2.0μm、より好ましくは0.01~0.5μmに乳化分散したワックス分散液を乳化重合時に添加することが好ましい。トナー中に好適な分散粒径でワックスを分散させるためには、乳化重合時にワックスをシードとして添加することが好ましい。シードとして添加することにより、ワックスが内包された重合体一次粒子が得られるので、ワックスがトナー表面に多量に存在することがなく、トナーの帯電性や耐熱性の悪化を抑制することができる。重合体一次粒子に占めるワックス含有量は、好ましくは4~30質量、より好ましくは5~20質量、特に好ましくは7~15質量となるよう計算して用いられる。また、後述する樹脂微粒子中にワックスを含有させてもよく、その場合も重合体一次粒子を得る場合と同様に、乳化重合時にワックスをシードとして添加することが好ましい。樹脂微粒子全体中に占めるワックスの含有割合は、重合体一次粒子全体中に占めるワックスの含有量割合よりも小さい方が好ましい。一般に、樹脂微粒子中にワックスを含有せしめる場合は、定着性は向上するが、その反面微粉の発生量が多くなる傾向にある。その理由として、まず、定着性については、熱を受けた際にワックスのトナー表面への移動速度が速くなるため向上する。一方、ワックスを樹脂微粒子中に含有させることにより、樹脂微粒子の粒度分布が広くなるため凝集制御が難しくなり、その結果、微粉の増加を招くと考えられる。帯電制御剤本発明に用いられるトナーには、帯電量、帯電安定性付与のため、帯電制御剤を配合してもよい。帯電制御剤としては、従来公知の化合物が使用される。例えば、ヒドロキシカルボン酸の金属錯体、アゾ化合物の金属錯体、ナフトール系化合物、ナフトール系化合物の金属化合物、ニグロシン系染料、第4級アンモニウム塩及びこれらの混合物が挙げられる。帯電制御剤の配合量はトナー樹脂100重量部に対し、0.1~5重量部の範囲が好ましい。乳化重合凝集法においてトナー中に帯電制御剤を含有させる場合は、乳化重合時に重合性モノマー等とともに帯電制御剤を配合するか、重合体一次粒子及び着色剤等とともに凝集工程で配合するか、重合体一次粒子及び着色剤等を凝集させてほぼトナーとして適当な粒径となった後に配合する等の方法を用いることができる。これらのうち、帯電制御剤を、乳化剤を用いて水中で乳化分散させ、体積平均径Mv0.01μm~3μmの乳化分散液として使用することが好ましい。乳化凝集時における帯電制御剤分散液の配合は、凝集後のでき上がりのトナー母粒子中に0.1~5質量となるように計算して用いられる。樹脂微粒子樹脂微粒子は、後述する重合体一次粒子と同様の方法で製造してもよく、その構成は特に限定されず、上述したモノマー類を使用することができる。樹脂微粒子としてのバインダー樹脂を構成する全重合性モノマー100質量中に占める極性モノマーの合計量の割合は、好ましくは0.05質量以上、より好ましくは0.1質量以上、更に好ましくは0.2質量以上である。上限は、好ましくは3質量以下、より好ましくは1.5質量以下であることが望ましい。上記範囲である場合、得られる樹脂微粒子の分散安定性が向上し、凝集工程において粒子形状や粒子径の調整を行いやすくなる。また、樹脂微粒子としてのバインダー樹脂を構成する全重合性モノマー100質量中に占める極性モノマーの合計量の割合が、重合体一次粒子としてのバインダー樹脂を構成する全重合性モノマー100質量中に占める極性モノマーの合計量の割合よりも小さい方が、凝集工程において粒子形状や粒子径の調整を行いやすくなり、微粉の発生が抑制でき、帯電特性に優れたものとなる点で好ましい。また、樹脂微粒子としてのバインダー樹脂のTgが、重合体一次粒子としてのバインダー樹脂のTgよりも高い方が、保存安定性等の点から好ましい。上記の分散液中の、重合体一次粒子、樹脂微粒子、着色剤粒子、ワックス粒子、帯電制御剤粒子等の体積平均径Mvは、実施例に記載の方法でナノトラックを用いて測定し、その測定値として定義される。<重合工程>以下に、乳化重合凝集法で実施される各工程について詳述する。まず、重合工程は、乳化重合により重合体一次粒子を含む分散液を製造する工程である。重合工程で使用されるモノマー、乳化剤、その他材料などについては上述の通りである。乳化重合は、上記の重合性モノマーを重合開始剤の存在下で重合するが、重合温度は、通常50~120°C、好ましくは60~100°C、更に好ましくは70~90°Cである。重合体一次粒子乳化重合により得られた重合体一次粒子の体積平均径Mvは、通常0.02μm以上、好ましくは0.05μm以上、更に好ましくは0.1μm以上であり、通常3μm以下、好ましくは2μm以下、更に好ましくは1μm以下であることが望ましい。粒径が上記範囲未満では、後述する凝集工程における凝集速度の制御が困難となる場合があり、上記範囲超過では、後述する凝集工程で凝集して得られるトナーの粒径が大きくなりやすく、目的とする粒径のトナーを得ることが困難となる場合がある。本発明における重合体一次粒子としてのバインダー樹脂のDSC法によるTgは、好ましくは40~80°Cであり、より好ましくは55~65°Cである。この範囲内であれば、保存性がよく、加えて凝集性も損なわれない。Tgが高すぎる場合は、凝集性が悪く、凝集剤を過度に添加したり、凝集温度を過度に高くしたりしなくてはならず、その結果微粉が発生しやすくなる場合がある。ここで、バインダー樹脂のTgが他の成分に基づく熱量変化、例えば、ポリラクトンやワックスの融解ピークと重なるために明確に判断できない場合には、このような他の成分を除いた状態でトナーを作製した際のTgを意味するものとする。本発明において、重合体一次粒子を構成するバインダー樹脂の酸価は、JISK-0070の方法によって測定した値として、好ましくは3~50mgKOH/g、より好ましくは5~30mgKOH/gである。本発明において使用する重合体一次粒子の分散液中の重合体一次粒子の固形分濃度は、その下限値としては14質量以上であることが好ましく、21質量以上であることが更に好ましく、一方、その上限値としては30質量以下が好ましく、25質量以下であることがより好ましい。上記範囲内であるとき、凝集工程において経験則的に重合体一次粒子の凝集速度を調整しやすく、結果として芯粒子の粒子径、粒子形状、粒径分布を任意の範囲に調整することが容易となる。<凝集工程>凝集工程では、上記の重合工程により得られた重合体一次粒子、着色剤、必要に応じて使用される帯電制御剤、ワックス、他の成分とを混合して、凝集させる工程である。凝集工程では、後述する熟成工程に先立って、ほぼトナー粒子の大きさまで凝集を行う。使用される着色剤、帯電制御剤、ワックスなどについては、上述の通りである。凝集工程においては、上述の重合体一次粒子、樹脂微粒子、着色剤粒子、必要に応じて使用される帯電制御剤、ワックス等の配合成分は、同時に又は逐次に混合する。また、得られるトナーの組成の均一性及び粒径の均一性の観点から、予めそれぞれの成分の分散液、即ち、重合体一次粒子分散液、樹脂微粒子分散液、着色剤粒子分散液、帯電制御剤分散液、ワックス微粒子分散液を作製しておき、これらを混合して凝集させることが好ましい。また、これら異なる種類の分散液を混合する際、各分散液中に含まれる成分の凝集速度が異なることがある。そこで、凝集を均一に行うという観点より、各分散液を、連続的又は断続的に、ある程度時間をかけて添加して混合することが好ましい。添加に要する好適な時間は、混合する分散液の量や固形濃度等に応じて変化するため、適宜調整して行うことが好ましい。例えば、重合体一次粒子分散液に着色剤粒子分散液を混合する場合には、3分間以上かけて添加するのが好ましい。また、芯粒子に対して樹脂微粒子分散液を混合する際も、3分間以上かけて添加することが好ましい。上記の凝集方法としては、通常攪拌槽内で、加熱する方法、電解質を加える方法、系内の乳化剤の濃度を低減する方法、これらを組み合わせる方法等がある。重合体一次粒子を攪拌下で凝集してほぼトナーの大きさに近い粒子凝集体を得ようとする場合、粒子同士の凝集力と攪拌による剪断力とのバランスから粒子凝集体の粒径が制御されるが、上記方法によって凝集力を大きくすることができる。電解質を添加して凝集を行う場合の電解質としては、有機塩、無機塩の何れでもよいが、具体的には、NaCl、KCl、LiCl、Na2SO4、K2SO4、Li2SO4、CH3COONa、C6H5SO3Na等の1価の金属カチオンを有する無機塩;MgCl2、CaCl2、MgSO4、CaSO4、ZnSO4等の2価の金属カチオンを有する無機塩;Al2SO43、Fe2SO43等の3価の金属カチオンを有する無機塩等が挙げられる。これらのうち、2価以上の多価の金属カチオンを有する無機塩を用いる場合、凝集速度が速くなり生産性の点で好ましいが、一方で芯粒子に取り込まれない重合体一次粒子等の量が増加するため、結果として所望のトナー粒径に至らない微粉が発生しやすくなる。従って、凝集作用のそれほど強くない1価の金属カチオンを有する無機塩を用いることが、上記微粉の発生量を抑えられる点で好ましい。電解質の使用量は、電解質の種類、目的とする粒径等によって異なるが、混合分散液の固形成分100重量部に対して、通常0.05~25重量部、好ましくは0.1~15重量部、更に好ましくは0.1~10重量部である。使用量が上記範囲未満の場合は、凝集反応の進行が遅くなり凝集反応後も1μm以下の微粉が残ったり、得られた粒子凝集体の平均粒径が目的の粒径に達しない等の問題を生じる場合がある。また、使用量が上記範囲超過の場合は、急速な凝集となりやすく粒径の制御が困難となり、得られた芯粒子中に粗粉や不定形のものが含まれる等の問題を生じる場合がある。また、電解質の添加方法は、一度に加えずに、断続的又は連続的にある程度の時間をかけて添加することが好ましい。この添加時間は使用量等に応じて変化するが、0.5分間以上かけて添加することがより好ましい。通常、電解質を加えると、その途端に急な凝集が始まるため、凝集に取り残される重合体一次粒子、着色剤粒子、又はその凝集物等が多く残存する傾向にある。これらが微粉の発生原因の一つと考えられる。上記操作によれば、急な凝集をせずに均一な凝集を行うことができるため、微粉の発生を防ぐことができる。また、電解質を加えて凝集を行う場合の凝集工程の最終温度は、20~70°Cが好ましく、30~60°Cが更に好ましい。ここで、凝集工程前の温度を制御することも本発明の特定範囲の粒径に制御する方法の一つである。凝集工程に加える着色剤の中には、上記電解質のように凝集を誘発させるものがあり、電解質を加えずとも凝集することがある。そこで、着色剤分散液の混合時に予め、重合体一次粒子分散液の温度を冷やしておくことで、上記凝集を防ぐことができる。なお、この凝集が微粉を発生させる原因となる。本発明では、重合体一次粒子分散液を予め、好ましくは0~15°C、より好ましくは0~12°C、より更に好ましくは2~10°Cの範囲に冷やしておくのがよい。尚、この方法は電解質を加えて凝集を行う場合にのみに効果があるものではなく、pHの制御やアルコール等の極性有機溶媒を加えて凝集法行う方法等の電解質を加えずに凝集を行う方法にも用いられ、特に凝集方法に限定されるものではない。加熱によって凝集を行う場合の凝集工程の最終温度は、通常、重合体一次粒子のTg-20°C~Tgの温度範囲であり、Tg-10°C~Tg-5°Cの範囲であることが好ましい。また、微粉の発生を防ぐために急な凝集を防ぐ方法としては、脱塩水等を加える方法がある。脱塩水等を添加する方法は、電解質を添加する方法に比べて凝集作用がそれほど強くないため、生産効率上積極的に採用される方法ではなく、寧ろ、その後の濾過工程等で多量の濾液が得られてしまうため好ましくない場合がある。ところが、本発明のように微妙な凝集制御が求められる場合には、非常に効果的である。また、本発明においては、上記加熱する方法や電解質を加える方法等と組み合わせて採用することが好ましい。このとき、電解質を加えた後に脱塩水を添加する方法が凝集を制御しやすいという点で特に好ましい。凝集に要する時間は装置形状や処理スケールにより最適化されるが、トナー母粒子の粒径を目的とする粒径に到達するためには、凝集工程を終了させる操作時の温度、例えば、乳化剤の添加、pH制御等により芯粒子の成長を止める操作時の温度以下、凝集最終温度と略記する場合がある。より8°C低い温度から凝集最終温度までの時間を30分以上とすることが好ましく、1時間以上とすることが更に好ましい。上記時間を長くすることで残存する重合体一次粒子、着色剤粒子、又はその凝集物等が取り残されることなく、目的とする芯粒子に取り込まれたり、それら同士が凝集したりして目的の芯粒子になる。上記1~4の要件を全て満たすトナーを得るには、凝集工程において通常行う操作と比較して凝集の速度が高くない操作を採用するのが好ましい。凝集の速度が高くない操作としては、例えば、使用する分散液を予め冷やしておく、時間をかけて分散液等を添加する、凝集作用の大きくない電解質等を採用する、電解質を連続的或いは断続的に加える、昇温する速度を遅くする、凝集する時間を長くする、方法等がある。また、後述する熟成工程において、凝集した粒子が再分散し難い操作を採用するのがよい。上記凝集した粒子が再分散し難い操作としては、例えば、攪拌する回転数を下げる、分散安定剤を連続的或いは断続的に加える、分散安定剤と水を予め混ぜておく、方法等がある。また、上記式1を満たすトナーは、最終的に得られたトナー或いはトナー母粒子を、分級等の操作によって、それらの体積中位径Dv50以下の粒子の一部を除去する工程を経ずに得られることが好ましい。<シェル被覆工程>本発明においては、上述した凝集工程において重合体一次粒子を凝集させて芯粒子とし、樹脂微粒子等を固着又は付着させるシェル被覆工程を経た後に融着させて得られた粒子を洗浄、乾燥することによりトナー母粒子が得ることが好ましい。このシェル被覆工程は、任意の工程であり、必要に応じて実施される。なお、使用される樹脂微粒子は上述の通りである。固着又は付着させる樹脂微粒子の割合は、芯粒子100重量部に対して、樹脂微粒子0.5~30重量部が好ましく、5~20重量部が特に好ましい。本発明においては、芯粒子の表面に、必要に応じて樹脂微粒子を被覆付着又は固着してトナー母粒子を形成することができる。樹脂微粒子の体積平均径Mvは、好ましくは0.02μm~3μm、より好ましくは0.05μm~1.5μmである。一般に樹脂微粒子の使用は、所定のトナー粒径に至らない微粉の発生を助長させる。従って、従来の樹脂微粒子で被覆したトナーは所定のトナー粒径に満たない微粉量が多くなる。本発明において、ワックスの配合量を多くした場合、高温定着性は向上するもののワックスがトナー表面に露出しやすくなるため帯電性や耐熱性が悪化する場合がある。そこで、芯粒子の表面を、ワックスを含有しない樹脂微粒子で被覆することにより性能の悪化を防止できる。しかしながら、高温定着性を向上させる目的で樹脂微粒子にもワックスを含有させる場合は、一旦芯粒子の表面に付着した樹脂微粒子が剥がれ落ちやすい。この理由は、上述した樹脂微粒子の粒径分布が広くなり、付着力の弱い大粒径の樹脂微粒子が存在するためである。そこで、その剥がれ落ちを少なくするために、樹脂微粒子が表面に付着した粒子が分散している液中に、分散安定剤と水を予め混ぜておいた水溶液を添加しながら昇温することが好ましい。従来の方法である乳化剤の添加後に昇温を開始する工程を採用した場合、すなわち、凝集力を急激に下げた後に熟成工程を行った場合は、その凝集力の急激な低下のため一度付着した樹脂微粒子が離脱しやすくなる場合がある。従って、凝集力をそれほど落とすことなく、かつ、粒子の径成長を抑えつつ、樹脂微粒子を付着後、融着することが好ましい。<熟成工程>乳化重合凝集法においては、凝集で得られた粒子凝集体の安定性を増すために、分散安定剤として、乳化剤やpH調整剤を添加して粒子同士の凝集力を低下させトナー母粒子の成長を止めた後に、凝集した粒子間の融着を起こす熟成工程を加えることが好ましい。粒子同士の凝集を抑制するための乳化剤を配合する場合の配合量は限定されないが、混合分散液の固形成分100重量部に対して、好ましくは0.1重量部以上、より好ましくは1重量部以上、更に好ましくは3重量部以上であり、また、好ましくは20重量部以下、より好ましくは15重量部以下、更に好ましくは10重量部以下である。凝集工程以降、熟成工程の完了前の間に乳化剤を添加するか、凝集液のpH値を上げることにより、凝集工程で凝集した粒子凝集体同士の凝集等を抑制することができ、熟成工程後のトナー中に粗大粒子が生じることを抑制できる。ここで、本発明の画像形成装置に用いられる小粒径トナーにおいて粒度分布がシャープであることを意味する特定範囲の粒径に制御する方法として、乳化剤やpH調整剤を添加する工程の前に攪拌回転数を低下させる、即ち、攪拌による剪断力を下げる方法が挙げられる。この方法は凝集作用が弱い系、例えば、乳化剤やpH調整剤を一度に添加して急激に安定分散な系へ移行させた場合に採用することが好ましい。上述したように、仮に分散安定剤と水を予め混ぜておいた水溶液を添加しながら昇温する方法を採用した場合に、攪拌回転数を低下させると系が凝集へ傾きすぎるため、粒子径の肥大を招く場合がある。上記の方法により本発明の画像形成装置に用いられる特定の粒径分布のトナー、すなわち、上記1~4の要件を全て満たすトナーを得ることができるが、更に述べると、この回転数を落とす程度によって、微粉粒子の含有量を調節することができる。例えば、攪拌回転数を250rpmから150rpmに低下させると、公知のトナーより粒度分布がシャープな小粒径のトナーを与えることができ、本発明の画像形成装置に用いられる特定の粒径分布のトナーを得ることができる。ただし、この値は当然、下記のイ~ホの条件によって異なってくる。イ攪拌容器の直径所謂一般的な円筒形としてと攪拌羽根の最大径及びその相対的な比ロ攪拌容器の高さハ攪拌羽根先端の周速ニ攪拌羽根の形状ホ攪拌容器内の羽根の位置特段ハについては、1.0~2.5m/秒が好ましく、1.2~2.3m/秒がより好ましく、1.5~2.2m/秒が特に好ましい。上記の範囲内であれば、剥がれ落ちもせず、肥大もしない好適な剪断速度を粒子に対して与えるからである。熟成工程の温度は、好ましくは重合体一次粒子としてのバインダー樹脂のTg以上、より好ましくは上記Tgより5°C高い温度以上であり、また、好ましくは上記Tgより80°C高い温度以下、より好ましくは上記Tgより50°C高い温度以下である。また、熟成工程に要する時間は、目的とするトナーの形状により異なるが、重合体一次粒子を構成する重合体のガラス転移温度以上に到達した後、通常0.1~5時間、好ましくは1~3時間保持することが望ましい。このような加熱処理により、凝集体における重合体一次粒子同士の融着一体化がなされ、凝集体としてのトナー母粒子形状も球形に近いものとなる。熟成工程前の粒子凝集体は、重合体一次粒子の静電的又は物理的凝集による集合体であると考えられる。熟成工程後は、粒子凝集体を構成する重合体一次粒子は互いに融着しており、トナー母粒子の形状も球状に近いものとすることが可能となる。この様な熟成工程によれば、熟成工程の温度及び時間等を制御することにより、重合体一次粒子が凝集した形状である葡萄型、融着が進んだジャガイモ型、更に融着が進んだ球状等、目的に応じて様々な形状のトナーを製造することができる。なお、本発明においては、トナーの平均円形度は0.93以上であることが必須である。<洗浄乾燥工程>上記の各工程を経ることにより得た粒子凝集体は、公知の方法に従って固/液分離し、粒子凝集体を回収し、次いで、これを必要に応じて洗浄した後、乾燥することにより目的とするトナー母粒子を得ることができる。また、上記の乳化重合凝集法により得られた粒子の表面に、例えば、スプレードライ法、in-situ法、又は液中粒子被覆法等の方法によって、更に、重合体を主成分とする樹脂微粒子を外層として、好ましくは0.01~0.5μmの厚みで形成させることによって、カプセル化されたトナー母粒子とすることもできる。<外添工程>本発明のトナーは、上記工程で得られるトナー母粒子のままであってもよいが、流動性や現像性を制御する為に、トナー母粒子に公知の外添剤が添加されたものでもよい。使用される外添剤は、上記のものを使用することができる。トナー母粒子の表面に、外添剤を添加する方法としては、例えば、ヘンシェルミキサー三井鉱山社製等の高速流動式混合機において、羽根形状、回転数、時間、駆動-停止の回数等を適宜設定して均一に攪拌、混合することによりなされる。また、圧縮剪断応力を加えることの出来る装置によって固着することもできる。上記したような製造方法の工夫によって、1~4の要件を全て満たし得るトナー母粒子を製造することができ、次いで、外添処理によって、1~4の要件を全て満たすトナーを得ることができる。<トナー>上述の乳化重合凝集法により得られたトナーにおいては、フロー式粒子像分析装置FPIA-2100を用いて測定した平均円形度は0.93以上、特に好ましくは0.94以上である。球形に近いほど粒子内での帯電量の局在化が起こりにくく、現像性が均一になる傾向にあると考えられる。一方、完全な球状トナーを作ることはクリーニング性を悪化させることがあるため、上記平均円形度は好ましくは0.98以下、より好ましくは0.97以下である。また、トナーのテトラヒドロフラン以下適宜、THFと略す場合があるに対する可溶分のゲルパーミエーションクロマトグラフィー以下、GPCと略す場合があるにおけるピーク分子量のうち少なくとも1つが、好ましくは3万以上、より好ましくは4万以上、更に好ましくは5万以上であり、好ましくは20万以下、より好ましくは15万以下、更に好ましくは10万以下であることが望ましい。ピーク分子量が何れも上記範囲より低い場合は、非磁性一成分現像方式における機械的耐久性が悪化する場合がある。また、ピーク分子量が何れも上記範囲より高い場合は、低温定着性や定着強度が悪化する場合がある。乳化重合凝集法トナーの帯電性は、正帯電であっても負帯電であってもよいが、負帯電性トナーとして用いることが好ましい。トナーの帯電性の制御は、帯電制御剤の選択及び含有量、外添剤の選択及び配合量等によって調整することができる。<粉砕法トナー>本発明の画像形成装置に用いられる、特定範囲の粒径分布を有する粉砕法トナーを製造する方法は、特に限定はされないが、例えば、過度に分級を行う方法等が挙げられる。まず、粉砕法トナーを製造するために使用される材料について詳述する。樹脂粉砕法トナーを製造する際に用いる樹脂としては、トナーに用い得ることが知られているもののなかから適宜選択して用いればよい。例えば、スチレン系樹脂、塩化ビニル系樹脂、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、飽和又は不飽和ポリエステル樹脂、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン-アクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂等が用いられる。これらの樹脂は単独で用いることも、いくつかを併用することもできる。ポリエステル樹脂は多価アルコールと多塩基酸とからなり、必要に応じてこれら多価アルコール及び多塩基酸の少なくとも一方が3価以上の多官能成分架橋成分を含有する重合性モノマー組成物を重合することにより得られる。ポリエステル樹脂の合成に用いられる2価のアルコールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロピレングリコール、1,3-プロピレングリコール、1,4-ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,4-ブテンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール等のジオール類、ビスフェノールA、水素添加ビスフェノールA、ポリオキシエチレン化ビスフェノールA、ポリオキシプロピレン化ビスフェノールA等のビスフェノールAアルキレンオキシド付加物、その他を挙げることができる。これらのモノマーのうち、特にビスフェノールAアルキレンオキシド付加物を主成分モノマーとして用いるのが好ましく、中でも1分子当たりのアルキレンオキシド平均付加数2~7の付加物が好ましい。ポリエステルの架橋化に関与する3価以上の多価アルコールとしては、例えば、ソルビトール、1,2,3,6-ヘキサンテトロール、1,4-ソルビタン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、蔗糖、1,2,4-ブタントリオール、1,2,5-ペンタントリオール、グリセロール、2-メチルプロパントリオール、2-メチル-1,2,4-ブタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、1,3,5-トリヒドロキシメチルベンゼン、その他を挙げることができる。一方、多塩基酸としては、例えば、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、アゼライン酸、マロン酸、これらの酸の無水物、低級アルキルエステル、又は、n-ドデセニルコハク酸、n-ドデシルコハク酸等のアルケニルコハク酸類若しくはアルキルコハク酸類、その他の2価の有機酸を挙げることができる。ポリエステルの架橋化に関与する3価以上の多塩基酸としては、例えば、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸、1,2,5-ベンゼントリカルボン酸、1,2,4-シクロヘキサントリカルボン酸、2,5,7-ナフタレントリカルボン酸、1,2,4-ナフタレントリカルボン酸、1,2,5-ヘキサントリカルボン酸、1,3-ジカルボキシル-2-メチル-2-メチレンカルボキシプロパン、テトラメチレンカルボキシルメタン、1,2,7,8-オクタンテトラカルボン酸、及びこれらの無水物、その他を挙げることができる。これらのポリエステル樹脂は、通常の方法にて合成することができる。具体的には、反応温度170~250°C、反応圧力5mmHg~常圧等の条件をモノマーの反応性に応じて決め、所定の物性が得られた時点で反応を終了すればよい。本発明に関するポリエステル樹脂のSp軟化点は90~135°Cが好ましく、その中でも95~133°Cのものがより好適である。また、Tgの範囲は、例えば、軟化点が90°Cの時50~65°Cであり、軟化点が135°Cの時60~75°Cである。この場合、Spが上記範囲より低い場合は定着時のオフセット現象が発生し易く、上記範囲より高い場合は定着エネルギーが増大し、カラートナーでは光沢性や透明性が悪化する傾向にあるので好ましくない。また、Tgが上記範囲より低い場合はトナーの凝集塊や固着を生じ易く、上記範囲より高い場合は熱定着時の定着強度が低下する傾向にあるため好ましくない。Spは主として樹脂の分子量で調節でき、樹脂のテトラヒドロフラン可溶分をGPC法により測定した場合に数平均分子量として好ましくは2000~20000、より好ましくは3000~12000とするのがよい。また、Tgは主として樹脂を構成するモノマー成分を選択することによって調節でき、具体的には酸成分として芳香族の多塩基酸を主成分とすることによりTgを高めることができる。すなわち、前述した多塩基酸のうち、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸、1,2,5-ベンゼントリカルボン酸等及びこれらの無水物、低級アルキルエステル等を主成分として用いるのが望ましい。本発明において、SpはJISK7210及びK6719に記載されるフローテスターを用いて測定した値と定義される。具体的には、フローテスターCFT-500、島津製作所製を用いて、約1gの試料を予熱時間50°C下にて5分間、昇温速度3°C/分で加熱しながら、面積1cm2のプランジャーにより30kg/cm2の荷重を与え、孔径1mm、長さ10mmのダイから押し出す。これにより、プランジャーストローク-温度曲線を描き、そのS字曲線の高さをhとするとき、h/2に対応する温度を軟化点と定義する。また、Tgの測定は、示差走査熱量計パーキンエルマー社製DSC7又はセイコー電子社DSC120を用いて、常法に従って測定したものとして定義される。一般にポリエステル樹脂の酸価が高すぎる場合、安定した高帯電量を得ることが難しく、また高温高湿時における帯電安定性も悪化する傾向にあるので、本発明においてはその酸価を50KOHmg/g以下とするのがよく、より好ましくは30KOHmg/g以下、最適には3~15KOHmg/gとなるよう調製するのがよい。酸価を上記範囲内に調節するための方法としては、樹脂合成時に使用するアルコール系及び酸系のモノマーの配合割合を制御する方法が挙げられる。その他の方法としては、例えば、エステル交換法により酸モノマー成分をあらかじめ低級アルキルエステル化したものを用いて合成する方法や、アミノ基含有グリコール等の塩基性成分を組成中に配合することにより、残存酸基を中和する方法等が挙げられるが、これらに限らず公知のあらゆる方法を採用できることは言うまでもない。本発明においては、ポリエステル樹脂の酸価は、JISK0070の方法に準じて測定される。ただし、樹脂が溶媒に溶解しにくい場合は、ジオキサン等の良溶媒を用いる。上記ポリエステル樹脂としては、そのガラス転移温度Tgをx軸の変数とし、軟化点Spをy軸の変数としてxy座標にプロットした時、下記の式a~dで表される直線で囲まれる範囲内の物性を有するものが好ましい。TgとSpの単位は°Cである。式aSp=4×Tg-110式bSp=4×Tg-170式cSp=90式dSp=135上記式a~dに表される直線で囲まれる物性を有したポリエステル樹脂を粉砕法トナーに用いた場合、粉砕法トナーは、機械的なストレスに対する耐性が極めて大きい。さらに、連続使用時等において発生する摩擦熱によって、トナーが凝集したり固化したりすることも回避でき、長期に渡って適度な帯電性を保持できる。着色剤粉砕法トナーにおいて使用される着色剤は、通常用いられる着色剤であればよく、特に限定されない。例えば、前述した重合トナーに用いる着色剤を使用することができる。着色剤の含有割合は、得られるトナーが現像により可視像を形成するのに十分な量であればよく、例えば重合トナーと同程度の、トナー100重量部に対して1~25重量部の範囲が好ましく、更に好ましくは1~15重量部、特に好ましくは3~12重量部である。その他材料粉砕法トナーにおいては、その他の構成材料を含んでもよい。帯電制御剤としては、公知のものがすべて使用可能である。例えば、正帯電性用としてニグロシン染料、アミノ基含有ビニル系コポリマー、四級アンモニウム塩化合物、ポリアミン樹脂等があり、負帯電性用としてクロム、亜鉛、鉄、コバルト、アルミニウム等の金属を含有する含金属アゾ染料、サリチル酸若しくはアルキルサリチル酸の上記した金属との塩、金属錯体等が知られている。使用量としては、トナーを構成する樹脂100重量部に対し0.1~25重量部がよく、より好ましくは1~15重量部がよい。この場合、帯電制御剤は樹脂中に配合してもよく、またトナー母粒子表面に付着させた形で用いてもよい。これらの帯電制御剤のうち、そのトナーに対する帯電賦与能力やカラートナー適応性帯電制御剤自体が無色ないし淡色でトナーへの色調障害がないことを勘案すると、正帯電性用としてはアミノ基含有ビニル系コポリマー及び/又は四級アンモニウム塩化合物が好ましく、負帯電性用としては、サリチル酸若しくはアルキルサリチル酸のクロム、亜鉛、アルミニウム、ボロン等との金属塩、金属錯体が好ましい。これらのうち、アミノ基含有ビニル系コポリマーとしては、例えば、N,N-ジメチルアミノメチルアクリレート、N,N-ジエチルアミノメチルアクリレート等のアミノアクリレート類とスチレン、メチルメタクリレート等との共重合樹脂が挙げられる。また、四級アンモニウム塩化合物としては、例えば、テトラエチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリブチルアンモニウムクロライドとナフトールスルホン酸との造塩化合物等が挙げられる。正帯電性トナー用としては、アミノ基含有ビニル系コポリマーと四級アンモニウム塩化合物とを単独で配合してもよく、併用してもよい。また、サリチル酸若しくはアルキルサリチル酸の金属塩、金属錯体としては、各種公知の物質のうち、特に3,5-ジターシャリーブチルサリチル酸のクロム、亜鉛あるいはボロン錯体が好ましい。また、以上の着色剤や帯電制御剤は、トナー中での分散性、相溶性を改良するためにあらかじめ樹脂との前混練等によって予備分散処理、いわゆるマスターバッチ処理を行ってもよい。粉砕トナーにおいては、その他の構成成分として、低分子量のポリアルキレン、パラフィンワックス、エステルワックス等の低融点の離型剤等、公知のいかなる物質をも含有させることが可能である。<製造方法>本発明の特定の粒径分布を有する粉砕法トナーの製造法としては、特に制限されないが、例えば、次の例が挙げられる。1.樹脂、帯電制御物質、着色剤及び必要に応じて加えられる添加剤をヘンシェルミキサー等で均一に分散する。2.分散物をニーダー、エクストルーダー、ロールミル等で溶融混練する。3.混練物をハンマーミル、カッターミル等で粗粉砕した後、ジェットミル、I式ミル等で微粉砕する。4.微粉砕物を分散式分級機、ジグザグ分級機等で分級する。5.分級物中にシリカ等の外添剤をヘンシェルミキサー等で分散する。特に、上記4.を操作して、本発明の特定の粒径分布になるまで分級を行うことによって、本発明の画像形成装置に用いられる静電荷像現像用トナーを粉砕法で製造することができる。<懸濁重合法>本発明の特定範囲の粒径分布を有する懸濁重合法トナーを製造する方法としては、特に限定はされない。例えば、バインダーポリマーの極性基数等の化学構造や分子量分布、懸濁状態を良好にする添加剤分散安定剤等の種類と量、懸濁重合時の攪拌強度、重合性モノマーの添加方法、重合開始剤や連鎖移動剤の種類と量、重合温度、分級の程度等を調整することによって行う。特に好ましい方法として、重合性モノマー滴が生成される工程で高いせん断力を与えたり、分散安定剤等を増量させたりする方法等が挙げられる。懸濁重合法トナーを製造する際に用いる樹脂等の原料としては、乳化重合凝集法の箇所で記載したものが挙げられる。<溶融懸濁法に代表される化学粉砕法>溶融懸濁法に代表される化学粉砕法によって、本発明の特定範囲の粒径分布を有するトナーを製造する方法としては特に限定はされない。例えば、バインダーポリマーの種類、化学構造又は分子量分布等;懸濁状態を良好にする水中添加剤の種類と量;ポリマー溶液添加時の攪拌強度、添加方法、温度等;要すれば分級の程度等を調整することによって行う。溶融懸濁法等の化学粉砕法でトナーを製造する際に用いる樹脂としては、粉砕法の箇所で記載したもの等が挙げられる。また、その他原料としては、乳化重合凝集法の箇所で記載したものが挙げられる。本発明の画像形成装置に用いられるトナーは、トナーを静電潜像部に搬送するためのキャリアを共存させた二成分現像剤用、又は、磁性粉をトナー中に含有させた磁性一成分現像剤用、又は、現像剤に磁性粉を用いない非磁性一成分現像剤用の何れに用いてもよい。本発明の効果を顕著に発現するためには、特に非磁性一成分現像方式用の現像剤として用いるのが好ましい。上記二成分現像剤として用いる場合には、トナーと混合して現像剤を形成するキャリアとしては、公知の鉄粉系、フェライト系、マグネタイト系キャリア等の磁性物質、又は、それらの表面に樹脂コーティングを施したものや磁性樹脂キャリアを用いることができる。キャリアの被覆樹脂としては、一般的に知られているスチレン系樹脂、アクリル樹脂、スチレンアクリル共重合樹脂、シリコーン系樹脂、変性シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂等が利用できるが、これらに限定されるものではない。キャリアの平均粒径は、特に制限はないが10~200μmの平均粒径を有するものが好ましい。これらのキャリアは、トナー1重量部に対して5~100重量部使用する事が好ましい。<電子写真感光体>[1.電子写真感光体]本発明の電子写真感光体は、外径20mm以下であるとともに、導電性支持体上に形成された感光層が少なくともポリアリレート樹脂を含有することを特徴とする。[1-1.導電性支持体]本発明の感光体に用いる導電性支持体としては、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料;金属、カーボン、酸化錫等の導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料;アルミニウム、ニッケル、ITO酸化インジウム酸化錫等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス、紙;等が主として使用される。なお、導電性支持体は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。形態としては、例えば、ドラム状、シート状、ベルト状等のものが用いられる。金属材料の導電性支持体に、導電性、表面性等の制御、欠陥被覆等のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものでもよい。導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、導電性支持体表面に陽極酸化被膜を施したものを用いてもよい。陽極酸化被膜を施す場合、公知の方法により封孔処理を施すことが好ましい。陽極酸化処理の方法としては、例えば、クロム酸、硫酸、シュウ酸、ホウ酸、スルファミン酸等の酸性浴中で、陽極酸化処理することにより陽極酸化被膜が形成されるが、中でも、硫酸中での陽極酸化処理がより良好な結果を与える。硫酸中での陽極酸化の場合、各種条件は所望の陽極酸化処理を行える限り任意であるが、中でも、硫酸濃度は通常100g/L以上、また、通常300g/L以下、溶存アルミニウム濃度は通常2g/L以上、また、通常15g/L以下、液温は通常15°C以上、また、通常30°C以下、電解電圧は通常10V以上、また、通常20V以下、電流密度は通常0.5A/dm2以上、また、通常2A/dm2以下が望ましい。このようにして形成された陽極酸化被膜に対して、封孔処理を行なうことが好ましい。封孔処理は、公知の方法で行うことができるが、封孔処理方法として、例えば、主成分としてフッ化ニッケルを含有する水溶液フッ化ニッケル水溶液中に浸漬させる低温封孔処理、又は主成分として酢酸ニッケルを含有する水溶液酢酸ニッケル水溶液中に浸漬させる高温封孔処理が好ましい。上記低温封孔処理の場合に使用されるフッ化ニッケル水溶液中のフッ化ニッケルの濃度は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常3g/L以上、また、通常6g/L以下の濃度となるように使用した場合に、より好ましい結果が得られる。また、封孔処理をスムーズに進めるために、処理温度は、通常25°C以上、好ましくは30°C以上、また、その上限は、通常40°C以下、好ましくは35°C以下である。また、フッ化ニッケル水溶液のpHは、通常4.5以上、好ましくは5.5以上、また、その上限は、通常6.5以下、好ましくは6.0以下であることが望ましい。pH調節剤としては、公知の任意の物質を用いることができるが、例えば、シュウ酸、ホウ酸、ギ酸、酢酸、水酸化ナトリウム、酢酸ナトリウム、アンモニア水等を用いることができる。なお、pH調整剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。処理時間は、被膜の膜厚1μmあたり、通常1分以上、また、通常3分以下の範囲で処理することが好ましい。なお、被膜物性を更に改良するために、例えばフッ化コバルト、酢酸コバルト、硫酸ニッケル、界面活性剤等をフッ化ニッケル水溶液に混合してもよい。上記の処理の後、必要に応じて、水洗、乾燥等を行うことにより、低温封孔処理を完了させることができる。また、上記の高温封孔処理の場合の封孔剤としては、例えば酢酸ニッケル、酢酸コバルト、酢酸鉛、酢酸ニッケル-コバルト、硝酸バリウム等の金属塩水溶液を用いることができるが、特に酢酸ニッケルの水溶液を用いることが好ましい。酢酸ニッケル水溶液を用いる場合、酢酸ニッケル水溶液中の酢酸ニッケルの濃度は、通常5g/L以上、また、通常20g/L以下の濃度範囲内で使用することが好ましい。さらに、処理温度は通常80°C以上、好ましくは90°C以上、また、その上限は、通常100°C以下、好ましくは98°C以下でる。また、酢酸ニッケル水溶液のpHは、通常5.0以上、また、通常6.0以下の範囲でが好ましい。pH調節剤としては、アンモニア水、酢酸ナトリウム等を用いることができる。なお、pH調整剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。処理時間は通常10分以上、好ましくは20分以上処理することが好ましい。なお、この場合も、被膜物性を改良するために、酢酸ナトリウム、有機カルボン酸、アニオン系、ノニオン系界面活性剤等を酢酸ニッケル水溶液に混合してもよい。上記の処理の後、必要に応じて、水洗、乾燥等を行うことにより、高温封孔処理を完了させることができる。平均膜厚が厚い場合には、封孔処理液の高濃度化、高温長時間処理により強い封孔条件を必要とする場合がある。従って、生産性が悪くなると共に、被膜表面にシミ、汚れ、粉ふきといった表面欠陥を生じやすくなる。このような観点から、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常20μm以下、特に7μm以下で形成されることが好ましい。導電性支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、導電性支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものであってもよい。また、安価化のためには切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。特に引き抜き加工、インパクト加工、しごき加工等の非切削アルミニウム支持体を用いる場合、処理により、表面に存在した汚れ、異物等の付着物、小さな傷等が無くなり、均一で清浄な支持体が得られるので好ましい。[1-2.下引き層]導電性支持体と後述する感光層との間には、接着性、ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けてもよい。下引き層としては、例えば、樹脂、樹脂に金属酸化物等の粒子を分散したもの等が用いられる。また、下引き層は、単一層であっても、複数層を設けてもよい。下引き層に用いる金属酸化物粒子の例としては、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化鉄等の1種の金属元素を含む金属酸化物粒子、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。これらの金属酸化物粒子の中でも、酸化チタン及び酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム、酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール、シリコーン等の有機物による処理が施されていてもよい。これらの処理は何れか1種でもよく、2種以上が施されていてもよい。酸化チタン粒子の結晶型としては、例えば、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト、アモルファスの何れを用いることができる。なお、酸化チタン粒子は、その結晶型が1種のみであってもよく、2種以上の結晶型が任意の比率及び組み合わせで含まれていてもよい。金属酸化物粒子の粒径は本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、下引き層の原料であるバインダー樹脂等の特性及び溶液の安定性の観点から、平均一次粒径が、通常10nm以上、また、通常100nm以下、好ましくは50nm以下のものが望ましい。この平均一次粒径は、例えば透過型電子顕微鏡TEM写真により測定できる。下引き層は、金属酸化物粒子をバインダー樹脂に分散したもので形成することが好ましい。このような下引き層は、例えば、バインダー樹脂を溶解した溶液に金属酸化物粒子を分散させ、この金属酸化物粒子を分散した溶液以下、適宜下引き層形成用塗布液と言う。を塗布することにより形成することが好ましい。下引き層に用いられるバインダー樹脂としては、例えば、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、フェノール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、塩化ビニリデン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリビニルアルコール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリル酸樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、水溶性ポリエステル樹脂、ニトロセルロース等のセルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、カゼイン、ゼラチン、ポリグルタミン酸、澱粉、スターチアセテート、アミノ澱粉、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物等の有機ジルコニウム化合物、チタニルキレート化合物、チタニルアルコキシド化合物等の有機チタニル化合物、シランカップリング剤等が挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、硬化剤とともに硬化した形状で使用してもよい。中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド、変性ポリアミド等は、良好な分散性及び塗布性を示し、好ましい。金属酸化物粒子の使用量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、下引き層形成用塗布液の安定性、塗布性の観点から、バインダー樹脂100重量部に対して、通常10重量部以上、また、通常500重量部以下が望ましい。下引き層形成用塗布液に金属酸化物粒子を含有する場合、通常、金属酸化物粒子は塗布液中に分散されて存在する。下引き層形成用塗布液中に金属酸化物粒子を分散させる方法としては、例えば、ボールミル、サンドグラインドミル、遊星ミル、ロールミル等の公知の機械的な粉砕装置を用い、有機溶媒中にて湿式分散することができる。中でも、分散メディアを利用して分散することが好ましい。分散メディアを利用して分散する際の分散装置としては、公知のどのような分散装置を用いて分散しても構わないが、例えば、ペブルミル、ボールミル、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミル、振動ミル、ペイントシェーカー、アトライター等が挙げられる。これらの中でも塗布液を循環させて分散できるものが好ましく、分散効率、到達粒径の細かさ、連続運転の容易さ等の観点から、サンドミル、スクリーンミル、ギャップミルが用いられる。サンドミルは、縦型、横型いずれのものでもよい。サンドミルのディスク形状は、平板型、垂直ピン型、水平ピン型等任意のものを使用できる。分散メディアは、通常、真球に近い形状をしているため、平均粒子径は、例えばJIS8801:2000等に記載のふるいによりふるい分けする方法、例えば株ニレコ製のLUZEX50等の画像解析装置を用いた画像解析等により求めることができる。また、密度は、例えばアルキメデス法により測定することができる。さらに、真球度は、例えば株ニレコ製のLUZEX50等の画像解析装置により、求めることができる。分散メディアの平均粒子径としては、通常5μm以上、好ましくは10μm以上、また、その上限は、通常200μm以下、好ましくは100μm以下である。一般的には、小さな粒径の分散メディアを用いることにより、短時間で均一な分散液を与える傾向があるが、粒径が小さくなりすぎる場合、分散メディアの質量が小さくなり、効率の良い分散が行えない可能性がある。例えば酸化チタン粒子を下引き層形成用塗布液に分散させるには、各種の平均粒子径を有する分散メディアを用いることができるが、中でも、平均粒子径が上記範囲にある分散メディアを用いることが好ましい。分散メディアの密度としては、通常5.5g/cm3以上、好ましくは5.9g/cm3以上、より好ましくは6.0g/cm3以上のものが用いられる。一般に、より高密度の分散メディアを使用して分散した方が、短時間で均一な分散液が得られる傾向にある。また、分散メディアの真球度としては、好ましくは1.08以下、より好ましくは1.07以下である。分散メディアとしては、本発明の効果を著しく損なわない限り任意のものを用いることができるが、下引き層形成用塗布液に不溶、且つ、比重が下引き層形成用塗布液より大きなものであって、下引き層形成用塗布液と反応したり、下引き層形成用塗布液を変質させたりしないものであることが好ましい。分散メディアの具体例としては、クローム球玉軸受用鋼球、カーボン球炭素鋼球等のスチール球;ステンレス球;窒化珪素球、炭化珪素、ジルコニア、アルミナ等のセラミック球;窒化チタン、炭窒化チタン等の膜でコーティングされた球等が挙げられるが、これらの中でもセラミック球が好ましく、特にはジルコニア焼成ボールが好ましい。より具体的には、特許第3400836号公報に記載のジルコニア焼成ビーズを用いることが特に好ましい。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、下引き層をメタノールと1-プロパノールとを7:3の重量比で混合した溶媒に分散した液以下、適宜下引き層測定用分散液と言う。中において、金属酸化物粒子は、動的光散乱法により測定された体積平均粒子径が、通常20nm以上、また、その上限は、通常0.1μm以下、好ましくは95nm以下、より好ましくは90nm以下であることが望ましい。なお、動的光散乱法による具体的な測定方法としては、例えば、特開2007-334335号公報に記載の方法を用いることができる。また、下引き層測定用分散液中の金属酸化物粒子は、動的光散乱法により測定された累積90粒子径が、通常10nm以上、好ましくは20nm以上、より好ましくは50nm以上、また、その上限は、通常0.3μm以下、好ましくは0.25μm以下、より好ましくは0.2μm以下であることが望ましい。従来の電子写真感光体では、下引き層に、金属酸化物粒子が凝集することによってなる、下引き層の表裏を貫通できるほど大きい金属酸化物粒子凝集体が含有され、当該大きな金属酸化物粒子凝集体によって、画像形成時に欠陥が生じる可能性があった。さらに、帯電手段として接触式のものを用いた場合には、感光層に帯電を行なう際に当該金属酸化物粒子を通って感光層から導電性支持体に電荷が移動し、適切に帯電を行なうことができなくなる可能性もあった。しかし、本発明の電子写真感光体においては、累積90粒子径が非常に小さいため、上記のように欠陥の原因となりうる大きな金属酸化物粒子が非常に少なくなる。この結果、本発明の電子写真感光体の用いた画像形成装置においては、欠陥の発生、及び、適切に帯電できなくなることを抑制でき、高品質な画像形成が可能となる。下引き層の膜厚は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、電子写真感光体の電気特性、強露光特性、画像特性、繰り返し特性、及び製造時の塗布性を向上させる観点から、通常は0.01μm以上、好ましくは0.1μm以上、また、通常30μm以下、好ましくは20μm以下である。[1-3.感光層]感光層の構成は、公知の電子写真感光体に適用可能な如何なる構成も採用することが可能である。具体例を挙げると、光導電性材料をバインダー樹脂中に溶解又は分散させた単層の感光層即ち、単層型感光層を有する、いわゆる単層型感光体;電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を積層してなる複数の層からなる感光層即ち、積層型感光層を有する、いわゆる積層型感光体等が挙げられる。一般に光導電性材料は、単層型でも積層型でも、機能としては同等の性能を示すことが知られている。本発明の電子写真感光体の有する感光層は、公知のいずれの形態であっても構わないが、電子写真感光体の機械的物性、電気特性、製造安定性等を総合的に勘案して、積層型の電子写真感光体が好ましい。特に、導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層とをこの順に積層した順積層型感光体がより好ましい。また、本発明の電子写真感光体における感光層は、少なくともポリアリレート樹脂を含有する。[1-3-1.ポリアリレート樹脂]本発明の電子写真感光体における感光層は、ポリアリレート樹脂を含有する。ポリアリレート樹脂を用いると、トナーのクリーニングを効果的に行うことが出来る。特に円形度の高いトナーに於いて、この効果が顕著である。理由は定かではないが、ブレードとの密着性がよく、トナーのすり抜けが少なくなるものと考えられる。ポリアリレート樹脂としては、公知の任意のものを用いることができるが、中でも、下記式1で表される繰返し構造を有するもの以下、適宜ポリアリレート樹脂1と言う。を用いることが好ましい。なお、ポリアリレート樹脂は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。式1中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X1及びY1は、それぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表し、kは0以上の整数を表す。<A.構造>上記式1中、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。アリーレン基が有する炭素数としては、通常6以上、また、その上限は、通常20以下、好ましくは10以下である。炭素数が多すぎる場合、電気特性が悪化する可能性がある。アリーレン基の具体例としては、1,2-フェニレン基、1,3-フェニレン基、1,4-フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基等が挙げられる。中でも、アリーレン基としては、電気特性の観点から、1,4-フェニレン基が好ましい。アリーレン基は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、Ar1~Ar4は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい。置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、アルコキシ基等が挙げられる。中でも、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。Ar1及びAr2は、それぞれ独立に、置換基の数は0以上2以下が好ましく、接着性、及びクリーニング性の観点から置換基を有することがより好ましく、中でも、耐磨耗性の観点から置換基の数は1個であることが特に好ましい。また、置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。上記の観点から、Ar1及びAr2の少なくとも一方が置換基を有するアリーレン基であることが好ましい。一方、Ar3及びAr4は、それぞれ独立して、置換基の数は0以上2以下が好ましく、耐磨耗性の観点から置換基を有さないことがより好ましい。また、上記式1において、X1及びY1は、それぞれ独立に、単結合又は二価の連結基を表す。好適なX1及びY1としては、硫黄原子、酸素原子、スルホニル基、シクロペンチリデン、シクロヘキシリデン等のシクロアルキリデン基、-CRaRb-が挙げられる。ここで、Ra及びRbは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、又はアルコキシ基を表す。また、Ra及びRbのうち、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。なお、Ra又はRbがアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は、通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。さらに、ポリアリレート樹脂1を製造する際に通常用いられる二価ヒドロキシ化合物を製造する際の簡便性を勘案すれば、X1としては、硫黄原子、酸素原子、シクロヘキシリデン、-CRaRb-が好ましい。中でも、X1が-CRaRb-であることが好ましく、Ra及びRbが水素原子又はメチル基等のアルキル基であることがより好ましく、耐磨耗性の観点から、Ra及びRbのうち少なくとも一方が水素原子であることが特に好ましい。一方、ポリアリレート樹脂1を製造する際に通常用いられる二価ヒドロキシ化合物を製造する際の簡便性を勘案すれば、Y1としては、単結合;酸素原子、硫黄原子、メチレン基等の原子数3以下の2価の連結基;が好ましく、耐磨耗性、及びクリーニング性の観点から、原子数3以下の2価の連結基が好ましく、中でも酸素原子が特に好ましい。また、kは0以上の整数である。中でも、ポリアリレート樹脂1を製造する際の簡便性を勘案すれば、kは0又は1が好ましく、耐磨耗性の観点から、kは1であることが特に好ましい。即ち、上記式1において、Y1が酸素原子であり、且つk=1であることが好ましい。ポリアリレート樹脂1が有する繰返し構造として好ましいものは、以下に記載するものが挙げられる。ただし、ポリアリレート樹脂1が有しうる繰返し構造は、以下に記載する繰返し構造に限定されない。また、下記構造の1種を単独で含んでもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで含んでもよい。kが0の場合の繰返し構造kが1の場合の繰り返し構造ポリアリレート樹脂1が有する、式1で表される繰返し構造の量は、本発明の効果を著しく損なわない限り、任意である。ただし、繰返し構造部分の重量比率が多いほど、電気特性、耐磨耗性の観点から好ましい。具体的には、ポリアリレート樹脂1に対して、式1で表される繰返し構造が、好ましくは50重量以上、より好ましくは70重量以上、更に好ましくは80重量以上、特に好ましくはポリアリレート樹脂1が有する繰返し構造の全てが、式1で表される構造であることが望ましい。また、ポリアリレート樹脂1を形成する酸成分の具体例としては、以下の構造を有するジカルボン酸成分を用いることが好ましい。上記のものの中でも、電気特性、耐磨耗性の観点から、以下の構造を有する酸成分が好ましい。一方、ポリアリレート樹脂1を形成するジオール成分としては、例えば、ビスフェノール化合物、ビフェノール化合物等が挙げられる。ジオール成分も、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。その具体例としては、4,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’,3,3’,5,5’-ヘキサメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル等のビフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基を有しないビスフェノール化合物;ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン等の芳香族環上に置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルシクロヘキサン等、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルシクロヘキサン等、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-イソプロピルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-sec-ブチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基としてアルキル基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルジベンジルメタン等の芳香族環を連結する2価基が置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;等が挙げられる。上記のものの中でも、ジオール成分としては、以下の構造を有するものが好ましい。<B.物性>ポリアリレート樹脂の粘度平均分子量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは10000以上、より好ましくは20000以上、また、その上限は、好ましくは70000以下、より好ましくは50000以下であることが望ましい。粘度平均分子量の値が小さすぎる場合、ポリアリレート樹脂の機械的強度が不足する可能性があり、大きすぎる場合、感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下する可能性がある。なお、粘度平均分子量は、例えばウベローデ型毛細管粘度計等を用いて、実施例に記載の方法で測定することができる。ポリアリレート樹脂の末端に存在するカルボキシル基の量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、ポリアリレート樹脂に対して、通常30μeq/g以下、好ましくは15μeq/g以下、より好ましくは10μeq/g以下、特に好ましくは5μeq/g以下である。末端カルボキシル基量が多すぎる場合、表面電位の上昇等電気特性が悪くなる可能性がある。また、末端カルボキシル基量が少ないほど、電荷輸送物質の分解を抑制することが可能となる。なお、末端カルボキシル基量は、例えば精秤したポリアリレート樹脂をベンジルアルコールに加熱溶解し、0.01規定の水酸化ナトリウム-ベンジルアルコール溶液で滴定することにより、定量することができる。ポリアリレート樹脂の分子鎖中に含まれる窒素量は、ポリアリレート樹脂に対して、通常100ppm以下、好ましくは50ppm以下、より好ましくは20ppm以下である。窒素量が多すぎる場合、表面電位の上昇等電気特性が悪くなる可能性がある。なお、ポリアリレート樹脂中の窒素量は、例えば株三菱化学製全窒素分析計TN-10により測定できる。また、ポリアリレート樹脂の末端に残存する酸クロライド基-COCl量は、ポリアリレート樹脂に対して、通常1μeq/g以下、好ましくは0.3μeq/g以下、特に好ましくは0.1μeq/g以下である。酸クロライド基量が多すぎる場合、保存安定性が低下する可能性がある。なお、末端酸クロライド基量は、例えば精秤したポリアリレート樹脂を塩化メチレンに溶解し、4-p-ニトロベンジルピリジンの1重量塩化メチレン溶液を加え発色させ、440nmの波長の吸光度を測定する。そして、別途塩化ベンゾイルの塩化メチレン溶液を用いて吸光係数を求めることにより、ポリアリレート樹脂中の酸クロライド基量を定量することができる。さらに、ポリアリレート樹脂の末端に存在する水酸基量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは50μeq/g以下、より好ましくは20μeq/g以下である。水酸基量が多すぎる場合、表面電位の上昇等電気特性が悪くなる可能性がある。なお、末端水酸基量は、例えば酢酸酸性化で四塩化チタンにより発色させ、480nmの波長の吸光度を測定することにより、定量することができる。[1-3-2.電荷輸送物質]本発明では、特に電荷輸送物質は限定されないが、電荷輸送物質の分子量は、通常、250以上、好ましくは300以上、より好ましくは320以上、特に好ましくは350以上、またその上限は、通常、460以下、好ましくは450以下、より好ましくは430以下、特に好ましくは410以下である。分子量が小さすぎる場合、塗布後の乾燥時に電荷輸送物質が昇華し、感光層内の電荷輸送物質の含有量を制御することが難しくなる可能性があり、大きすぎる場合、クリーニングブレードとの摺擦による異音が発生しやすくなる可能性がある。また、本発明では、電荷輸送物質のB3LYP/6-31Gd,pを用いた構造最適化計算による特定のHOMOのエネルギーレベルE_homoを有する電荷輸送物質を用いることが出来る。具体的には、そのHOMOのエネルギーレベルE_homoは、通常、-4.67eV以上、好ましくは-4.65eV以上、より好ましくは-4.63eV以上、特に好ましくは-4.61eV以上である。E_homoが高いほど、露光後電位が低く優れた電子写真感光体が得られる。特に、バインダー樹脂としてポリアリレート樹脂を用いた場合、ポリカーボネート樹脂を用いた場合と比較して、露光後電位が高くなる傾向にあるため、本発明においてE_homoを上記の範囲に設定することが重要である。ただし、E_homoが高すぎる場合、耐ガス性の低下、ゴーストの発生等の不具合が生じる可能性があるため、上限が、好ましくは-4.30eV以下、より好ましくは-4.50eV以下、特に好ましくは-4.56eV以下であることが望ましい。本発明の電子写真感光体において、E_homoは、密度汎関数法の一種であるB3LYPADBeckeJChemPhys985648CLeeWYangandRGParrPhysRevB37785及びBMiehlichASavinHStollandHPreussChemPhysLett157200参照を用い構造最適化計算により安定構造を求めて得ることができる。この際、基底関数系として、6-31Gに分極関数を加えた6-31Gdpを用いたRDitchfieldWJHehreandJAPopleJChemPhys54724WJHehreRDitchfieldandJAPopleJChemPhys562257PCHariharanandJAPopleMolPhys27209MSGordonChemPhysLett76163PCHariharanandJAPopleTheoChimActa28213JPBlaudeauMPMcGrathLACurtissandLRadomJChemPhys1075016MMFranclWJPietroWJHehreJSBinkleyDJDeFreesJAPopleandMSGordonJChemPhys773654RCBinningJrandLACurtissJCompChem111206VARassolovJAPopleMARatnerandTLWindusJChemPhys1091223及びVARassolovMARatnerJAPoplePCRedfernandLACurtissJCompChem22976を参照。本発明においては、6-31Gd,pを用いたB3LYP計算を、B3LYP/6-31Gd,pと記述する。B3LYP/6-31Gd,p計算に用いたプログラムは、Gaussian03RevisionD01である。バインダー樹脂としてポリアリレート樹脂を用いた場合、CTMの分子量を低く設定することによる異音の抑制の効果が、より顕著に得られる。すなわち、ポリアリレート樹脂、並びに上記の分子量及びE_homoを有する電荷輸送物質を組み合わせることにより、クリーニング不良、フィルミング、汚れ、残像ゴースト、濃度低下、異音等が少なく、耐摩耗性に優れる電子写真感光体を製造することができる。この理由は定かではないが、分子量が小さい電荷輸送物質ほど、ポリアリレート樹脂と組み合わせた場合に感光体表面の滑り性を改善する効果があり、さらに電荷輸送物質として高いE_homoを有するものを適用したことで、露光後の電位を実用的なレベルにできたためであると考えられる。電荷輸送物質は、上記の分子量及びE_homoを有する限り、任意の化合物を用いることができる。電荷輸送物質の具体例としては、エナミン誘導体、カルバゾール誘導体、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したもの等が挙げられる。なお、電荷輸送物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、上記の分子量及びE_homoを有する電荷輸送物質としては、スチルベン誘導体が好ましく、スチルベン誘導体の代表例としては、下記のような化合物が挙げられる。ただし、本発明に関わるスチルベン誘導体はこれらの化合物に限定されるものではない。これらのスチルベン誘導体は、1種単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。また、本発明の効果が特に発揮されやすいという観点から、上記の分子量及びE_homoを有する電荷輸送物質としては、下記式Aで表される電荷輸送物質が特に好ましい。式A中、R1~R4は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、R5は置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、nは0以上3以下の整数を表し、環Zはインドリン環の2つの炭素原子と共に形成される飽和の5~8員環を表し、且つ、該2つの炭素原子上に存在する2つの水素原子がcisの立体配置にある。R1~R4は、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、R5は置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表す。R1~R5がアルキル基である場合、当該アルキル基が有する炭素数は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常1以上、また、その上限は、通常10以下、好ましくは6以下、より好ましくは3以下である。炭素数が多すぎる場合、電気特性が悪化する場合がある。アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基等が挙げられる。R1~R5がアリール基である場合、当該アリール基が有する炭素数は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、通常6以上、また、その上限は、通常14以下、好ましくは13以下、より好ましくは10以下である。炭素数が多すぎる場合、電気特性が悪化する場合がある。アリール基の具体例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基等が挙げられる。これらの中でも、電子写真感光体の特性を考慮すると、フェニル基、ナフチル基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。また、上記のアルキル基及びアリール基が有していてもよい置換基としては、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、例えば、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基等が挙げられる。なお、置換基も、1種が単独で置換されてもよく、2種以上が任意の比率及び組み合わせで置換されてもよい。上記の中でも、R1としては、置換基を有してもよいアリール基が好ましく、置換基を有するアリール基がより好ましい。アリール基が有する置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基等のアルキル基;メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基のアルコキシ基;が好ましく、中でもアルキル基、メトキシ基がより好ましく、メチル基が特に好ましい。即ち、R1としてp-トリル基であることが、電気特性のバランスが良く、特に好ましい。p-トリル基を用いることにより、E_homoを高く設定し、好ましい電気特性を容易に得ることができる。また、R2としては、水素原子、又は置換基を有してもよいアルキル基が好ましく、製造の容易さの観点から、水素原子が好ましい。R3及びR4としては、置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基が好ましく、電気特性の観点から、中でも置換基を有してもよいアリール基が好ましい。アリール基としては、フェニル基が好ましい。アリール基が有する置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基等のアルキル基、又は、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基のアルコキシ基が好ましく、アルキル基、メトキシ基がより好ましく、メチル基がさらに好ましい。ただし、上記のものの中でも、無置換のフェニル基が特に好ましい。R5としては、無置換の状態即ち、n=0、又は置換基を有してもよいアルキル基が好ましく、製造の観点からから、無置換の状態が好ましい。nは0以上3以下の整数であるが、n=0が特に好ましい。環Zはインドリン環の2つの炭素原子と共に形成される飽和の5~8員環を表す。中でも、製造の容易さの点から、環Zは5又は6員環が好ましく、5員環が特に好ましい。環Zとインドリン環とで共有される2つの炭素原子上に存在する2つの水素原子は、cis配置、又はtrans配置の立体配置を取りうる。本発明者らの検討によると、trans配置は5員環にひずみが生じ、E_homoが低くなるのに対し、cis配置ではE_homoが高く、好ましい電気特性が得られることを見出した。以下にcis配置とtrans配置のE_homoの一例を示す。ただし、以下に示す化合物は、電荷輸送物質の一例であり、本発明の電子写真感光体における電荷輸送物質は、以下に記載する化合物に限定されない。以下に、式Aで表される化合物の具体例を例示する。上記の分子量及びE_homoを有する本発明の電荷輸送物質は、上記の分子量及びE_homoの範囲を満たさない電荷輸送物質と併用しても構わないが、本発明の効果を十分に発揮するためには、感光層に含まれる全電荷輸送物質中、本発明の電荷輸送物質の量は、通常30重量以上、好ましくは50重量以上、より好ましくは80重量以上、特に好ましくは100重量であることが望ましい。また、上記の分子量及びE_homoを有する電荷輸送物質は、本発明の効果を十分に発揮するためには、バインダー樹脂100重量部に対して、通常30重量部以上、好ましくは40重量部以上、より好ましくは50重量部以上、また、その上限は、好ましくは120重量部位以下、より好ましくは100重量部以下、特に好ましくは80重量部以下である。また、上記の分子量及びE_homoを有する電荷輸送物質は、上記のポリアリレート樹脂と共に感光層中に含有される場合に、特に優れた耐磨耗性と電気特性とを発揮することが出来る。以下に、本発明の電荷輸送物質の具体例を、分子量及びE_homoとともに示す。なお、Meは、メチル基を表す。<その他の電荷輸送物質>本発明では、上記の分子量又はE_homoの範囲外にある電荷輸送物質を併用してもよく、また、単独で用いてもよい。上記の分子量又はE_homoの範囲外にある電荷輸送物質の例としては、2,4,7-トリニトロフルオレノン等の芳香族ニトロ化合物、テトラシアノキノジメタン等のシアノ化合物、ジフェノキノン等のキノン化合物等の電子吸引性物質、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾフラン誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、エナミン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したもの、あるいはこれらの化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体等の電子供与性物質等が挙げられる。これらの中でも、カルバゾール誘導体、芳香族アミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体、ヒドラゾン誘導体、エナミン誘導体、及びこれらの化合物の複数種が結合したものが好ましい。これらの電荷輸送物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。上記の分子量又はE_homoの範囲外にある電荷輸送物質の好適な具体例を以下に示す。下記の化合物において、Rは同一でも、それぞれ異なっていてもよい。具体的には、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、アリールアルキル等が好ましい。特に好ましくは、メチル基、エチル基又はベンジル基である。また、nは0以上2以下の整数である。なお、以下の例示物は、電荷輸送物質の具体例であり、上記の分子量又はE_homoの範囲外にある電荷輸送物質は以下のものに限定されない。本発明において、電荷輸送物質としては、上記の中でも下記に挙げる化合物を用いるのが好ましい。[1-3-3.その他の成分]<ポリアリレート樹脂以外のバインダー樹脂>本発明の電子写真感光体における感光層は、少なくともポリアリレート樹脂と特定の電荷輸送物質とを含有する。ただし、バインダー樹脂として、ポリアリレート樹脂の他に、ポリアリレート樹脂以外の樹脂を含んでもよい。この場合、積層型感光体の電荷輸送層及び単層型感光体の感光層に使用される全バインダー樹脂中、ポリアリレート樹脂が通常30重量以上、好ましくは50重量以上、より好ましくは80重量以上、特に好ましくは100重量であることが望ましい。電荷発生層と電荷輸送層とを有する機能分離型感光体即ち、積層型感光体の電荷輸送層及び単層型感光体の感光層形成の際は、膜強度確保のため、通常、化合物を分散させるためバインダー樹脂が使用される。機能分離型感光体の電荷輸送層は、電荷輸送物質と各種バインダー樹脂とを溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。また、単層型感光体は、電荷発生物質、電荷輸送物質及び各種バインダー樹脂を溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることができる。ポリアリレート樹脂と組み合わせて使用できるバインダー樹脂としては、例えばブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらの樹脂は珪素試薬等で修飾されていてもよい。上記バインダー樹脂のうち、ポリカーボネート樹脂が好ましい。なお、バインダー樹脂は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。ポリアリレート樹脂と併用しうるポリカーボネート樹脂としては、下記式2で表される繰返し構造を有するポリカーボネート樹脂を用いることが好ましい。式2中、Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表し、X2は単結合又は二価の連結基を表す。上記式2において、Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、例えば1,2-フェニレン基、1,3-フェニレン基、1,4-フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基が挙げられるが、電気特性の観点から1,4-フェニレン基が好ましい。また、Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよい。置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、アルコキシ基等が挙げられる。これらの中でも、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましく例示される。なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。Ar21及びAr22は、それぞれ独立に、置換基を有さないか、1個又は2個の置換基を有することが好ましく、接着性の観点から、1個又は2個の置換基を有することがより好ましく、滑り性の観点から、1個の置換基を有することが特に好ましい。置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。また、上記式2において、X2は単結合又は二価の連結基を表す。好適なX2の具体例を挙げると、硫黄原子、酸素原子、スルホニル基、カルボニル基、シクロペンチリデン、シクロヘキシリデン等のシクロアルキリデン基、-CRcRd-が挙げられる。ここで、Rc及びRdは、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、又はアルコキシ基を表す。また、Rc及びRdのうち、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。なお、Rc又はRdがアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は、通常1以上、また、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは2以下である。さらに、ポリカーボネート樹脂を製造する際に通常用いられる二価ヒドロキシ化合物を製造する際の簡便性を勘案すれば、X2としては、硫黄原子、酸素原子、シクロヘキシリデン、-CRcRd-が好ましい。中でも、X2が-CRcRd-であることが好ましく、Rc及びRdが水素原子又はメチル基等のアルキル基であることがより好ましく、耐磨耗性の観点から、Rc及びRdのうち少なくとも一方が水素原子であることが特に好ましい。これらの構造を形成するジオール成分としては、ビスフェノール化合物、ビフェノール化合物等が挙げられる。その具体例としては、4,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’,5,5’-テトラt-ブチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’,3,3’,5,5’-ヘキサメチル-4,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,4’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,4’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、2,2’-ビフェノール、3,3’-ジメチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル、3,3’-ジt-ブチル-2,2’-ジヒドロキシ-1,1’-ビフェニル等のビフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルペンタン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-3-メチルブタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、3,3-ビス4-ヒドロキシフェニルヘキサン、2,2-ビス4-ヒドロキシフェニル-4-メチルペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロペンタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基を有しないビスフェノール化合物;ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルメタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルエタン、1,1-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン、2,2-ビス3-フェニル-4-ヒドロキシフェニルプロパン等の芳香族環上に置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-メチルフェニルシクロヘキサン等、ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3-エチルフェニルシクロヘキサン等、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-イソプロピルフェニルプロパン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3-sec-ブチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルプロパン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,5-ジメチルフェニルシクロヘキサン、ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-3,6-ジメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルエタン、2,2-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルフェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシ-2,3,5-トリメチルフェニルシクロヘキサン等の芳香族環上に置換基としてアルキル基を有するビスフェノール化合物;ビス4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルエタン、1,1-ビス4-ヒドロキシフェニル-1-フェニルプロパン、ビス4-ヒドロキシフェニルジフェニルメタン、ビス4-ヒドロキシフェニルジベンジルメタン等の芳香族環を連結する2価基が置換基としてアリール基を有するビスフェノール化合物;等が挙げられる。なお、ジオール成分は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。中でも以下に示されるビスフェノール又はビフェノールから形成されるポリカーボネート樹脂が好適に使用される。特に、以下の構造を有するビスフェノールから形成されるポリカーボネート樹脂が好ましい。なお、ポリカーボネート樹脂は、部分構造として上記式2で表される以外のポリカーボネート構造を含んでもよい。更に、部分構造として、ポリカーボネート樹脂以外の構造を含んでもよい。上記のポリカーボネート樹脂において、式2で表される部分構造の重量比率は、電気特性及び耐磨耗性の観点から、多いほど好ましい。具体的には、ポリカーボネート樹脂の全重量に対して、式2で表される部分構造が、好ましくは50重量以上、より好ましくは70重量以上、更に好ましくは80重量以上であって、特に好ましくは100重量であることが望ましい。ポリアリレート樹脂と組み合わせて使用できるバインダー樹脂の粘度平均分子量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは10000以上、より好ましくは20000以上、また、その上限は、好ましくは70000以下、より好ましくは50000以下であることが望ましい。粘度平均分子量の値が小さすぎる場合、バインダー樹脂の機械的強度が不足する可能性があり、大きすぎる場合、感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下する可能性がある。なお、粘度平均分子量は、ポリアリレート樹脂1の場合と同様に測定することができる。積層型感光体の電荷輸送層並びに単層型感光体の感光層に使用されるバインダー樹脂と電荷輸送物質との使用割合は、単層型、積層型共に、バインダー樹脂100重量部に対して、電荷輸送物質の量が、通常20重量部以上、残留電位低減の観点から、好ましくは30重量部以上、繰り返し使用時の安定性、電荷移動度の観点から、より好ましくは40重量部以上、また、感光層の熱安定性の観点から、通常150重量部以下、電荷輸送物質とバインダー樹脂との相溶性の観点から、好ましくは120重量部以下、耐刷性の観点から、より好ましくは100重量部以下、耐傷性の観点から特に好ましくは80重量部以下である。単層型感光体の場合には、上記の感光層に、更に後述する電荷発生物質が分散される。その場合の電荷発生物質の粒子径は十分小さいことが重要であり、好ましくは1μm以下、より好ましくは0.5μm以下で使用される。また、電荷発生物質の使用量は、好ましくは0.1重量以上、より好ましくは1重量以上、また、その上限は、好ましくは50重量以下、より好ましくは20重量以下の範囲で使用される。電荷発生物質の使用量が少なすぎる場合、十分な感度が得られない可能性があり、多すぎる場合、帯電性の低下、感度の低下等の弊害が生じる可能性がある。<電荷発生物質>本発明においては、必要に応じて、電荷発生物質を使用することが好ましい。電荷発生物質は、通常、単層型感光層では当該単層型感光層に含有され、積層型感光層では電荷発生層に含有される。電化発生物質の具体例としては、例えば、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム、その他無機系光導電材料、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレンスクアリリウム顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等の有機顔料等各種光導電材料が使用でき、特に有機顔料、更にはフタロシアニン顔料、アゾ顔料が好ましい。なお、電荷発生物質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。使用されるフタロシアニンとしては、具体的には、無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、錫、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム等の金属、又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシド等の配位したフタロシアニン類の各種結晶型が使用される。特に、感度の高い結晶型であるX型、τ型無金属フタロシアニン、A型別称β型、B型別称α型、D型別称Y型等のチタニルフタロシアニン別称:オキシチタニウムフタロシアニン、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、V型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型,I型等のμ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体、IIS型等のμ-オキソ-アルミニウムフタロシアニン二量体が好適である。なお、これらのフタロシアニンのうち、A型β型、B型α型、D型Y型オキシチタニウムフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、V型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、G型μ-オキソ-ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。特に、オキシチタニウムフタロシアニンは、CuKα特性X線による粉末X線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°27.3°に主たる明瞭な回折ピークを有するものが好ましい。また、上記オキシチタニウムフタロシアニンは、CuKα特性X線による粉末X線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°9.0°~9.7°に、明瞭BRネ回折ピークを有することが好ましい。また、上記オキシチタニウムフタロシアニンにおいては、結晶内の塩素含有量が1.5重量以下であることが好ましい。なお、塩素含有量は、例えば元素分析により求めることができる。また、上記オキシチタニウムフタロシアニン結晶内においては、下記式3で表される塩素化オキシチタニウムフタロシアニンの割合が、下記式4で表される無置換オキシチタニウムフタロシアニンに対して、マススペクトル強度比で、0.070以下であるものである。また、好ましくはマススペクトル強度比が0.060以下であり、より好ましくは0.055以下である。製造の際、非晶質化に乾式摩砕法を用いる場合は、0.02以上が好ましく、非晶質化にアシッドペースト法を用いる場合は、0.03以下が好ましい。塩素置換量は、特開2001-115054号公報の手法に基づいて測定することができる。これらオキシチタニルフタロシアニンの粒子径は、製法、結晶変換方法によって大きく異なるが、分散性を考慮すると、1次粒子径として、500nm以下が好ましく、塗布成膜性の面からは300nm以下であることがより好ましい。また、上記のオキシチタニウムフタロシアニンは、塩素原子以外に、例えば、フッ素原子、ニトロ基、シアノ基、スルホン基等の置換基で置換された、各種オキシチタニウムフタロシアニン誘導体を含有しても構わない。なお、これらの置換基は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。アゾ顔料としては、各種公知のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。好ましいアゾ顔料の例を下記式5に示す。下記式5において、Cp1~Cp3はカップラーを表す。中でも、上記式5において、カップラーCp1~Cp3としては、以下の構造が好ましい。フタロシアニン及びアゾ顔料を併用することによって、高感度かつゴーストのない電子写真感光体を作製することが可能である。機能分離型感光体における電荷発生層に通常用いられるバインダー樹脂の例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル-酢酸ビニル-無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル-酢酸ビニル系共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-アルキッド樹脂、シリコーン-アルキッド樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーの中から選択し、用いることができるが、これらポリマーに限定されるものではない。また、これらバインダー樹脂は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。機能分離型感光体の電荷発生層において、上記バインダー樹脂と電荷発生物質との混合比は、バインダー樹脂100重量部に対して、通常10重量部以上、好ましくは30重量部以上、また、その上限は、通常1000重量部以下、好ましくは500重量部以下である。使用量が少なすぎる場合、電子写真感光体としての感度が低下する可能性があり、多すぎる場合、電荷発生物質の凝集等により塗布液の安定性が低下する可能性がある。また、その膜厚は通常0.1μm以上、好ましくは0.15μm以上、また、その上限は、通常4μm以下、好ましくは0.6μm以下である。電荷発生層の形成方法は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、積層型感光体の場合、通常は電荷発生物質を分散させた電荷発生層形成用塗布液を塗布乾燥させることにより、形成することができる。上記電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法、超音波分散法等の公知の分散方法を用いることができる。この際粒子を通常0.5μm以下、好ましくは0.3μm以下、より好ましくは0.15μm以下の粒子サイズに微細化することが望ましい。<その他の成分>また、感光層には、例えば成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるために、酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、レベリング剤、可視光遮光剤、増感剤等の添加剤を含有させてもよい。添加剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。酸化防止剤の例としては、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また染料、顔料の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられ、レベリング剤の例としては、シリコ-ンオイル、フッ素系オイル等が挙げられる。ヒンダードフェノール系酸化防止剤としては、例えば、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、2,2’-メチレンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、4,4’-ブチリデンビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、4,4’-チオビス6-t-ブチル-3-メチルフェノール、2,2’-ブチリデンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、α-トコフェロール、β-トコフェロール、2,2,4-トリメチル-6-ヒドロキシ-7-t-ブチルクロマン、ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、2,2’-チオエチレンビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-ヘキサンジオールビス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシアニソール、1-[2-{3,5-ジ-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-4-[3-3,5-ジ-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ]-2,2,6,6-テトラメチルピペラジル、2,4-ビス-n-オクチルチオ-6-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルアニリノ-1,3,5-トリアジン、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、2-5-メチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-3-t-ブチル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、1-[2-{3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}エチル]-4-{3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシ}-2,2,6,6-テトラメチルピペリジン、n-オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート、等を挙げることができる。中でも、分子中のフェノール環にt-ブチル基を1個以上有するものが好ましく、中でも、当該t-ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に結合したもの即ち、水酸基に対してオルト位にt-ブチル基が結合したものがより好適である。それらの中でも、そのt-ブチル基がフェノール性水酸基の隣接した位置に2個結合したもの即ち、水酸基に対して2位及び6位の位置にt-ブチル基が結合したものが特に好ましい。その具体例を挙げると、2,6-ジ-t-ブチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、n-オクタデシル-3-4’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-t-ブチルフェニルプロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤、2,2’-メチレンビス6-t-ブチル-4-メチルフェノール、1,3,5-トリメチル-2,4,6-トリス3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジルベンゼン、ペンタエリスリチルテトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]等のポリフェノール系酸化防止剤等が好適である。これらを用いることにより、繰返し使用してもかぶりのない電子写真感光体を容易に製造することができる。また、耐酸性ガス性を向上させるために、公知の置換基を有しても良いアルキルアミン化合物を用いることが可能である。例えば、特開平3-172852号公報、特開2007-52408号公報等に示される化合物を用いることが好ましい。それらの中でも、例えば、トリベンジルアミンを好適に用いることができる。<保護層等>感光体の最表面層には、感光層の損耗を防止したり、帯電器等から発生する放電物質等による感光層の劣化を防止、軽減等したりする目的で保護層を設けてもよい。保護層は、例えば導電性材料を適当なバインダー樹脂中に含有させて形成するか、特開平9-190004号公報の記載のようなトリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する化合物を用いた共重合体を用いることができる。導電性材料としては、TPDN,N-ジフェニル-N,N-ビス-m-トリルベンジジン等の芳香族アミノ化合物、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化錫、酸化チタン、酸化錫-酸化アンチモン、酸化アルミニウム、酸化亜鉛等の金属酸化物等を用いることが可能であるが、これに限定されるものではない。なお、これらは、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。保護層に用いるバインダー樹脂としては、例えばポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、シロキサン樹脂等の公知の樹脂を用いることができ、また、特開平9-190004号公報に記載のような、トリフェニルアミン骨格等の電荷輸送能を有する骨格と上記樹脂との共重合体を用いることもできる。なお、保護層に用いるバインダー樹脂も、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。上記保護層は、電気抵抗が通常109Ωcm以上1014Ωcm以下となるように形成することが望ましい。電気抵抗が小さすぎる場合、画像のボケ、解像度の低下が生じる可能性があり、電気抵抗が大きすぎる場合、残留電位が上昇しカブリの多い画像となる可能性がある。また、保護層は、像露光に照射される光の透過を実質上妨げないように形成することが好ましい。また、例えば、感光体表面の摩擦抵抗、摩耗を低減、トナーの感光体から転写ベルト、紙への転写効率を高める等の目的で、表面層にフッ素系樹脂、シリコーン樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂等を含んでいてもよい。また、これらの樹脂からなる粒子、無機化合物の粒子等を表面層に含んでいてもよい。[1-4.層形成方法]感光体を構成する各層は、通常、各層を構成する材料を含有する塗布液を、導電性支持体上に公知の塗布方法を用い、各層ごとに塗布、乾燥工程を繰り返し、順次塗布していくことにより形成される。バインダー樹脂を溶解させ、塗布液の作製に用いられる溶媒、分散媒としては例えば、ペンタン、ヘキサン、オクタン、ノナン等の飽和脂肪族系溶媒、トルエン、キシレン、アニソール等の芳香族系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、クロロナフタレン等のハロゲン化芳香族系溶媒、ジメチルホルムアミド、N-メチル-2-ピロリドン等のアミド系溶媒、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、ベンジルアルコール等のアルコール系溶媒、グリセリン、ポリエチレングリコール等の脂肪族多価アルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノン等の鎖状、分岐及び環状ケトン系溶媒、ギ酸メチル、酢酸エチル、酢酸n-ブチル等のエステル系溶媒、塩化メチレン、クロロホルム、1,2-ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶媒、ジエチルエーテル、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン以下、適宜THFと言う。、1,4-ジオキサン、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ等の鎖状及び環状エーテル系溶媒、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、スルフォラン、ヘキサメチルリン酸トリアミド等の非プロトン性極性溶媒、n-ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン、トリエチルアミン等の含窒素化合物、リグロイン等の鉱油、水等が挙げられ、前述した下引き層を溶解しないものが好ましく用いられる。なお、これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。層形成用の塗布液は、単層型感光体及び積層型感光体の電荷輸送層の場合には、固形分濃度が、通常5重量以上、好ましくは10重量以上、また、その上限は、通常40重量以下、好ましくは35重量以下である。また、塗布液の粘度は、通常10mPas以上、好ましくは50mPas以上、また、その上限は、通常500mPas以下、好ましくは400mPas以下である。積層型感光体の電荷発生層の場合には、固形分濃度を、通常0.1重量以上、好ましくは1重量以上、また、その上限は、通常15重量以下、好ましくは10重量以下である。また、塗布液の粘度は、通常0.01mPas以上、好ましくは0.1mPas以上、また、その上限は、通常20mPas以下、好ましくは10mPas以下である。塗布液の塗布方法としては、例えば浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。なお、これらの方法は、1種を単独で利用してもよく、2種以上を任意に組み合わせて利用してもよい。塗布液の乾燥は室温通常25°Cにおける指触乾燥後、通常30°C以上200°C以下の温度範囲で、通常1分以上2時間以下の間、無風、又は送風下で加熱乾燥させることが好ましい。また加熱温度は一定であっても、乾燥時に変更させながら行なってもよい。単層型感光体の感光層の膜厚は、通常5μm以上、好ましくは10μm以上、また、その上限は、通常100μm以下、好ましくは50μm以下である。また、順積層型感光体の電荷輸送層の膜厚は、通常5μm以上50μm以下の範囲で用いられるが、長寿命、画像安定性の観点からは、好ましくは10μm以上45μm以下、高解像度の観点からは、より好ましくは10μm以上30μm以下である。[1-5.物性]<弾性変形率及びユニバーサル硬度>本発明の電子写真感光体表面の弾性変形率は、通常44.0以上、好ましくは45.0以上、より好ましくは46.0以上、また、その上限は、通常60.0以下、好ましくは50.0以下である。弾性変形率が大きいほど、感光層の耐傷性が改善され、トナーの外添剤に使用されるシリカ等がクリーニングブレードに押圧されることによって生じるフィルミングが改善される傾向にある。ただし、弾性変形率が大きすぎる場合、クリーニングブレードとの摺擦音が発生しやすくなる可能性がある。また、本発明のユニバーサル硬度は通常180N/mm2以上、好ましくは200N/mm2以上、より好ましくは210N/mm2以上、また、その上限は、通常300N/mm2以下、好ましくは270N/mm2以下、より好ましくは240N/mm2以下である。本発明における弾性変形率及びユニバーサル硬度は、Fischer社製微小硬度計FISCHERSCOPEH100Cを用いて、温度25°C、相対湿度50の環境下で測定した値である。測定には対面角136°のビッカース四角錐ダイヤモンド圧子を用いる。測定条件は以下の通りに設定して行い、圧子にかかる荷重とその荷重下における押し込み深さとを連続的に読み取り、それぞれY軸、X軸にプロットした図4に示すようなプロファイルを取得する。測定条件最大押込み加重5mN負荷所要時間10秒除荷所要時間10秒上記の弾性変形率は下記式により定義される値であり、押し込みに要した全仕事量に対して、除荷の際に膜が弾性によって行う仕事の割合である。弾性変形率=We/Wt×100上記式中、全仕事量WtnJは図4中のA-B-D-Aで囲まれる面積を示し、弾性変形仕事量WenJはC-B-D-Cで囲まれる面積を示す。弾性変形率が大きいほど、負荷に対する変形が残留しにくく、弾性変形率が100の場合には変形が残らないことを意味する。また、上記のユニバーサル硬度は、押込み加重5mNまで押し込んだ時の値であり、その時の押込み深さから以下の式により定義される値である。ユニバーサル硬度N/mm2=試験荷重N/試験荷重下でのビッカース圧子の表面積mm2ポリアリレート樹脂として、上記のポリアリレート樹脂1を用いることにより、上記の弾性率、ユニバーサル硬度を容易に得ることができる。中でも、上記式1において、Y1が酸素原子であり、且つk=1のポリアリレート樹脂1を用いた場合、弾性変形率が特に好ましい特性を示す。<電子写真感光体の外径>近年、プリンターやMFPの小型化が進んでいる。このために、電子写真感光体の外径を小さくすることは有効であり、好ましくは外径20mm以下、より好ましくは16mm以下である。一方で、外径は、通常、10mm以上である。<画像形成装置および電子写真カートリッジ>次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置本発明の画像形成装置の実施の形態について、装置の要部構成を示す図1を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。図1に示すように、画像形成装置100は、電子写真感光体1、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、および転写装置5を備えて構成され、更に、必要に応じてクリーニング装置6および定着装置7が設けられる。以下に、それぞれの各装置について説明する。電子写真感光体1は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図1ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体1の外周面に沿って、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、転写装置5およびクリーニング装置6がそれぞれ配置されている。帯電装置2は、電子写真感光体1を帯電させるもので、電子写真感光体1の表面を所定電位に均一帯電させる。帯電装置としては、コロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電装置接触型帯電装置帯電ブラシ等の接触型帯電装置などがよく用いられる。直接帯電手段の例としては、帯電ローラ、帯電ブラシ等の接触帯電器などが挙げられる。なお、図1では、帯電装置2の一例として、ローラ型の帯電装置帯電ローラを示している。直接帯電手段として、気中放電を伴う帯電、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、および直流に交流を重畳させて用いることもできる。露光装置3は、電子写真感光体1に露光を行なって、電子写真感光体1の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやHe-Neレーザー等のレーザー、LEDなどが挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば、波長が780nmの単色光、波長600nm~700nmのやや短波長寄りの単色光、波長380nm~500nmの短波長の単色光などで露光を行なえばよい。これらの中で380~500nmの短波長光を用いると解像度が高くなり好ましい。中でも405nmの単色光が好適である。また、書き込み解像度は、現在は600dpi以上が主流であるが、高性能機種では1200dpiのものも存在する。書き込み解像度により、静電潜像、トナー像の解像度が決定され、解像度が高いほど鮮明な画像が得られるので、1200dpi以上の解像度が好ましい。例えば、600dpi、1200dpiの解像度を持つLEDで書き込んだ場合、最小ドット形成間隔は、それぞれ、42μm、21μmとなる。現像装置4は、その種類に特に制限はなく、カスケード現像、一成分絶縁トナー現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や、湿式現像方式などの任意の装置を用いることができる。図1では、現像装置4は、現像槽41、アジテータ42、供給ローラ43、現像ローラ44、および、規制部材45からなり、現像槽41の内部にトナーTを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーTを補給する補給装置図示せずを現像装置4に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジなどの容器からトナーTを補給することが可能に構成される。なお、本実施形態では、トナーTとして、上述した本発明のトナーを使用することが好ましい。供給ローラ43は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ44は、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケルなどの金属ロール、またはこうした金属ロールにシリコーン樹脂、ウレタン樹脂、フッ素樹脂などを被覆した樹脂ロールなどからなる。この現像ローラ44の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。現像ローラ44は、電子写真感光体1と供給ローラ43との間に配置され、電子写真感光体1および供給ローラ43に各々当接している。供給ローラ43および現像ローラ44は、回転駆動機構図示せずによって回転される。供給ローラ43は、貯留されているトナーTを担持して、現像ローラ44に供給する。現像ローラ44は、供給ローラ43によって供給されるトナーTを担持して、電子写真感光体1の表面に接触させる。規制部材45は、シリコーン樹脂やウレタン樹脂などの樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅などの金属ブレード、またはこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材45は、現像ローラ44に当接し、ばね等によって現像ローラ44側に所定の力で押圧一般的なブレード線圧は5~500g/cmされる。必要に応じて、この規制部材45に、トナーTとの摩擦帯電によりトナーTに帯電を付与する機能を具備させてもよい。アジテータ42は、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーTを攪拌するとともに、トナーTを供給ローラ43側に搬送する。アジテータ42は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。転写装置5は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法など、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置5が電子写真感光体1に対向して配置された転写チャージャー、転写ローラ、転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置5は、トナーTの帯電電位とは逆極性で所定電圧値転写電圧を印加し、電子写真感光体1に形成されたトナー像を記録紙用紙,媒体Pに転写するものである。クリーニング装置6について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナーなど、任意のクリーニング装置を用いることができる。クリーニング装置6は、電子写真感光体1に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。感光体表面に残留するトナーが少ないか、殆ど無い場合には、クリーニング装置6は無くても構わない。中でも、構成が簡易で小型低コストであり、クリーニング性能信頼性に優れていることからブレードクリーニング方式が好ましい。ブレードクリーニング方式において、当接法と加圧法で分類することが可能である第57回日本画像学会技術講習会予稿集P196~211。当接法においては、カウンター当接、順方向当接に分類され、加圧法においては、低変位方式と低荷重方式に分類される。本発明において、トナーを効果的に除去するためにブレードクリーニング方式が好ましく、特に、円形度の高いトナーを使用する場合、ブレードと感光体間をトナーがすり抜けしやすいため、カウンター当接方式が好ましい。また、ブレードの感光体に対する線圧は20-60g/cmに設定することが好ましい。以上のような条件にブレードを設定すると感光体とブレード間での摺擦音が発生するきらいがあるが、本発明の感光体を使用することにより、回避することが可能である。また、外径20mm以下の電子写真感光体を用いる場合には、特にクリーニングブレードの線圧を強く設定する場合があるため、ブレード反転を回避するために、クリーニングブレードの電子写真感光体と接触する部位に、潤滑剤を塗布しておくことが好ましい。潤滑剤としては、トナー、ポリテトラフルオロエチレン、ポリプロピレン、シリコーン樹脂等が挙げられる。定着装置7は、上部定着部材定着ローラ71および下部定着部材定着ローラ72から構成され、定着部材71または72の内部には加熱装置73が備えられている。なお、図1では、上部定着部材71の内部に加熱装置73が備えられた例を示す。上部および下部の各定着部材71,72は、ステンレス、アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更に、テフロン登録商標樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材71,72は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。記録紙P上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材71と下部定着部材72との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙P上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着など、任意の方式による定着装置を設けることができる。以上のように構成された電子写真装置100では、例えば、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず電子写真感光体1の表面感光面が、帯電装置2によって所定の電位例えば-600Vに帯電される。この際、直流電圧により帯電させてもよく、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。続いて、帯電された電子写真感光体1の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置3により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その電子写真感光体1の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置4で行なう。現像装置4は、供給ローラ43により供給されるトナーTを、規制部材現像ブレード45により薄層化するとともに、所定の極性ここでは感光体1の帯電電位と同極性であり、負極性に摩擦帯電させ、現像ローラ44に担持しながら搬送して、電子写真感光体1の表面に接触させる。現像ローラ44に担持された帯電トナーTが電子写真感光体1の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が電子写真感光体1の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置5によって記録紙Pに転写される。この後、転写されずに電子写真感光体1の感光面に残留しているトナーが、クリーニング装置6で除去される。トナー像の記録紙P上への転写後、定着装置7を通過させてトナー像を記録紙P上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。なお、画像形成装置100は、上述した構成に加え、例えば、除電工程を行なうことができる構成としてもよい。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、LED等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の3倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程などの工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。なお、電子写真感光体1を、帯電装置2、露光装置3、現像装置4、転写装置5、クリーニング装置6、および定着装置7のうち1つまたは2つ以上と組み合わせて、一体型のカートリッジ以下適宜電子写真カートリッジというとして構成し、この電子写真カートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の電子写真装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。この場合、例えば、電子写真感光体1やその他の部材が劣化した場合に、この電子写真カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい電子写真カートリッジを画像形成装置本体に装着することにより、画像形成装置の保守管理が容易となる。以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はその要旨を越えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、以下の例で部とあるのは重量部を意味する。各粒子径、平均円形度、電気伝導度、熱特性等は次のように測定した。<体積平均径Mvの測定方法と定義>1μm未満の体積平均径Mvを有する粒子の体積平均径Mvは、日機装株式会社製、型式:MicrotracNanotrac150以下、ナノトラックと略記するを用いて、ナノトラックの取り扱い説明書に従い、同社解析ソフトMicrotracParticleAnalyzerVer1012019EEを用い、電気伝導度が0.5μS/cmのイオン交換水を分散媒に用い、それぞれ、下記の条件で又は下記の条件を入力し、取り扱い説明書に記載された方法で測定した。ワックス分散液及び重合体一次粒子分散液の測定条件については、以下の通りである。溶媒屈折率:1.333測定時間:100秒測定回数:1回粒子屈折率:1.59透過性:透過形状:真球形密度:1.04顔料プレミックス液及び着色剤分散液の測定条件については、以下の通りである。溶媒屈折率:1.333測定時間:100秒測定回数:1回粒子屈折率:1.59透過性:吸収形状:非球形密度:1.00<体積中位径Dv50の測定方法と定義>外添工程を経て、最終的に得られたトナーの測定前処理を以下のように実施した。内径47mm、高さ51mmの円筒形のポリエチレンPE製ビーカーに、スパチュラーを用いてトナーを0.100g、スポイトを用いて20質量DBS水溶液第一工業製薬社製、ネオゲンS-20Aを0.15g添加した。この際、ビーカーの縁等にトナーが飛び散らない様にビーカーの底部にのみトナー、及び、20DBS水溶液を入れた。次に、スパチュラーを用いて、トナーと20DBS水溶液とがペースト状になるまで3分間攪拌した。この際もビーカーの縁等にトナーが飛び散らない様にした。続いて、分散媒アイソトンIIを30g添加し、スパチュラーを用いて2分間攪拌し、全体を目視で均一な溶液とした。次に、長さ31mm直径6mmのフッ素樹脂コート回転子をビーカーの中に入れて、スターラーを用いて400rpmで20分間分散させた。この際、3分間に1回の割合でスパチュラーを用いて気液界面とビーカーの縁に目視で観察される巨視的な粒をビーカー内部に落とし込み、均一な分散液となるようにした。続いて、これを目開き63μmのメッシュで濾過し、得られたろ液をトナー分散液とした。なお、トナー母粒子の製造工程中の粒径の測定については、凝集中のスラリーを63μmのメッシュで濾過したろ液をスラリー液とした。粒子の体積中位径Dv50はベックマンコールター社製マルチサイザーIIIアパーチャー径100μm以下、マルチサイザーと略記するを用い、分散媒には同社製アイソトンIIを用い、上述のトナー分散液又はスラリー液を、分散質濃度0.03質量になるように希釈して、マルチサイザーIII解析ソフトで、KD値は118.5として測定した。測定粒子径範囲は2.00から64.00μmまでとし、この範囲を対数目盛で等間隔となるように256分割に離散化し、それらの体積基準での統計値をもとに算出したものを体積中位径Dv50とした。<粒径2.00μm以上、3.56μm以下のトナーの個数Dnsの測定方法と定義>外添工程を経て、最終的に得られたトナーの測定前処理として次の様にした。内径47mm、高さ51mmの円筒形のポリエチレンPE製ビーカーに、スパチュラーを用いてトナーを0.100g、スポイトを用いて20質量DBS水溶液第一工業製薬社製、ネオゲンS-20Aを0.15g添加した。この際、ビーカーの縁等にトナーが飛び散らない様にビーカーの底部にのみトナー、及び、20DBS水溶液を入れた。次に、スパチュラーを用いて、トナーと20DBS水溶液がペースト状になるまで3分間攪拌した。この際もビーカーの縁等にトナーが飛び散らない様にした。続いて、分散媒アイソトンIIを30g添加し、スパチュラーを用いて2分間攪拌し、全体を目視で均一な溶液とした。次に、長さ31mm直径6mmのフッ素樹脂コート回転子をビーカーの中に入れて、スターラーを用いて400rpmで20分間分散させた。この際、3分間に1回の割合でスパチュラーを用いて気液界面とビーカーの縁に目視で観察される巨視的な粒をビーカー内部に落とし込み、均一な分散液となるようにした。続いて、これを目開き63μmのメッシュで濾過し、得られたろ液をトナー分散液とした。粒径2.00μm以上、3.56μm以下のトナーの個数Dnsは、マルチサイザーアパーチャー径100μmを用い、分散媒には同社製アイソトンIIを用い、上述のトナー分散液又はスラリー液を、分散質濃度0.03質量になるように希釈して、マルチサイザーIII解析ソフトで、KD値は118.5として測定した。下限の粒径2.00μmは本測定装置マルチサイザーの検出限界であり、上限の粒径3.56μmは本測定装置マルチサイザーにおけるチャンネルの規定値である。本発明では、この粒径2.00μm以上、3.56μm以下の領域を微粉領域と認定した。測定粒子径範囲は、2.00から64.00μmまでとし、この範囲を対数目盛で等間隔となるように256分割に離散化し、それらの個数基準での統計値をもとに、2.00から3.56μmまでの粒径成分の割合を個数基準で算出してDnsとした。<平均円形度の測定方法と定義>本発明における平均円形度は、以下のように測定し、以下のように定義する。すなわち、トナー母粒子を分散媒アイソトンII、ベックマンコールター社製に、720~7140個/μLの範囲になるように分散させ、フロー式粒子像分析装置シスメックス社旧東亜医用電子社製、FPIA2100を用いて、以下の装置条件にて測定を行い、その値を平均円形度と定義する。本発明においては、同様の測定を3回行い、3個の平均円形度の相加平均値を、平均円形度として採用する。モード:HPFHPF分析量:0.35μLHPF検出個数:2000~2500個以下は、上記装置で測定され、上記装置内で自動的に計算されて表示されるものであるが、円形度は下記式で定義される。[円形度]=[粒子投影面積と同じ面積の円の周長]/[粒子投影像の周長]そして、HPF検出個数である2000~2500個を測定し、この個々の粒子の円形度の算術平均相加平均が平均円形度として装置に表示される。<個数変動係数の測定方法と定義>本発明における個数変動係数は、以下のように定義される。[個数変動係数=100×[個数基準の粒子分布の標準偏差/[個数平均粒径本発明において、個数基準の粒子分布の標準偏差、及び個数平均粒径は、体積中位径Dv50を測定する方法に準じて、マルチサイザーIIIを用いて測定した。測定粒子範囲は2.00から64.00μmまでとし、この範囲を対数メモリで等間隔となるように256分割に離散化し、それらの個数基準での統計値をもとに、個数基準の粒子分布の標準偏差と個数平均粒径を求め、上記式から個数変動係数を算出した。<電気伝導度の測定方法>電気伝導度の測定は、導電率計横河電機社製のパーソナルSCメータモデルSC72と検出器SC72SN-11を用いて、取扱説明書通り常法に従って行った。<融点ピーク温度、融解ピーク半値幅、結晶化温度、結晶化ピーク半値幅の測定方法>セイコーインスツルメンツ社製、型式:SSC5200を用い、同社の取り扱い説明書に記載された方法で、10°Cから110°Cまで、10°C/分の速度で昇温させた際の吸熱曲線より、融点ピーク温度、融解ピーク半値幅を測定し、続いて、110°Cから10°Cまで10°C/分の速度で降温させた際の発熱曲線より、結晶化温度、結晶化ピーク半値幅を測定した。<固形分濃度の測定方法>ケット科学研究所社製固形分濃度測定機INFRAREDMOISTUREDETERMINATIONBALANCE型式FD-100を用い、固形分を含んだ試料1.00gを天秤上に精秤し、ヒーター温度300°C、加熱時間90分の条件で固形分濃度を測定した。<帯電量分布帯電量の標準偏差の測定方法>トナー0.8g/キャリアパウダーテック社製フェライトキャリア:F15019.2gをガラス製のサンプル瓶に入れ、レシプロシェーカーNR-1タイテック株式会社製を用い250rpmで30分間撹拌した。撹拌したトナー/キャリア混合物を、E-Spart帯電量分布測定装置ホソカワミクロン社製を用いて帯電量分布測定を行った。得られたデータから、個々の粒子についてその帯電量を粒子直径で除した値-16.197C/μm~16.197C/μmの範囲を0.2551C/μm毎に128分割に離散化を求め、3000個の粒子測定結果の標準偏差を求めて、帯電量の標準偏差とした。<トナー製造例1><ワックス長鎖重合性単量体分散液A1の調製>パラフィンワックス日本精鑞社製HNP-9、表面張力23.5mN/m、熱特性:融点ピーク温度82°C、融解熱量220J/g、融解ピーク半値幅8.2°C、結晶化温度66°C、結晶化ピーク半値幅13.0°C27部540g、ステアリルアクリレート東京化成社製2.8部、20質量ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム水溶液第一工業製薬社製、ネオゲンS20A以下、20DBS水溶液と略記する1.9部、脱塩水68.3部を90°Cに加熱して、ホモミキサー特殊機化工業社製マークIIfモデルを用い10分間攪拌した。次いでこの分散液を90°Cに加熱し、ホモジナイザーゴーリン社製、15-M-8PA型を用いて25MPaの加圧条件で循環乳化を開始し、ナノトラックで粒子径を測定し体積平均径Mvが250nmになるまで分散して、ワックス長鎖重合性単量体分散液A1エマルション固形分濃度=30.2質量を作製した。<重合体一次粒子分散液A1の調製>攪拌装置3枚翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた反応器内容積21L、内径250mm、高さ420mmに、上記ワックス長鎖重合性単量体分散液A135.6部712.12g、脱塩水259部を仕込み、窒素気流下で、攪拌しながら90°Cに昇温した。その後、上記液の攪拌を続けたまま、そこへ下記の重合性モノマー類等と乳化剤水溶液との混合物を5時間かけて添加した。この混合物を滴下開始した時間を重合開始とし、下記の開始剤水溶液を重合開始30分後から4.5時間かけて添加し、更に重合開始5時間後から、下記の追加開始剤水溶液を2時間かけて添加し、更に攪拌を続けたまま内温90°Cのまま1時間保持した。重合性モノマー類等スチレン76.8部1535.0gアクリル酸ブチル23.2部アクリル酸1.5部ヘキサンジオールジアクリレート0.7部トリクロロブロモメタン1.0部乳化剤水溶液20DBS水溶液1.0部脱塩水67.1部開始剤水溶液8質量過酸化水素水溶液15.5部8質量L-アスコルビン酸水溶液15.5部追加開始剤水溶液8質量L-アスコルビン酸水溶液14.2部重合反応終了後冷却し、乳白色の重合体一次粒子分散液A1を得た。ナノトラックを用いて測定した体積平均径Mvは280nmであり、固形分濃度は21.1質量であった。<重合体一次粒子分散液A2の調製>攪拌装置3枚翼、加熱冷却装置、濃縮装置及び各原料助剤仕込み装置を備えた反応器内容積21L、内径250mm、高さ420mmに、20質量DBS水溶液1.0部、脱塩水312部を仕込み、窒素気流下で90°Cに昇温し、攪拌しながら8質量過酸化水素水溶液3.2部、8質量L-アスコルビン酸水溶液3.2部を一括添加した。これらを一括添加した時から5分後の時点を重合開始とする。下記の重合性モノマー類等と乳化剤水溶液との混合物を、重合開始から5時間かけて、また、下記の開始剤水溶液を重合開始から6時間かけて添加し、その後、更に攪拌しながら内温90°Cのまま1時間保持した。重合性モノマー類等スチレン92.5部1850.0gアクリル酸ブチル7.5部アクリル酸0.5部トリクロロブロモメタン0.5部乳化剤水溶液20DBS水溶液1.5部脱塩水66.0部開始剤水溶液8質量過酸化水素水溶液18.9部8質量L-アスコルビン酸水溶液18.9部重合反応終了後冷却し、乳白色の重合体一次粒子分散液A2を得た。ナノトラックを用いて測定した体積平均径Mvは290nmであり、固形分濃度は19.0質量であった。<着色剤分散液Aの調製>攪拌機プロペラ翼を備えた内容積300Lの容器に、トルエン抽出液の紫外線吸光度が0.02であり、真密度が1.8g/cm3のファーネス法で製造されたカーボンブラック三菱化学社製、三菱カーボンブラックMA100S20部40kg、20DBS水溶液1部、非イオン界面活性剤花王社製、エマルゲン1204部、電気伝導度が2μS/cmのイオン交換水75部を加えて予備分散して、顔料プレミックス液を得た。ナノトラックで測定した、顔料プレミックス後の分散液中カーボンブラックの体積平均径Mvは90nmであった。上記顔料プレミックス液を原料スラリーとして湿式ビーズミルに供給し、ワンパス分散を行った。なお、ステータの内径はφ75mm、セパレータの径がφ60mm、セパレータとディスク間の間隔は15mmとし、分散用のメディアとして直径が100μmのジルコニアビーズ真密度6.0g/cm3を用いた。ステータの有効内容積は0.5Lであり、メデイアの充填容積は0.35Lとしたので、メディア充填率は70質量であった。ロータの回転速度を一定ロータ先端の周速が11m/秒として、供給口より上記顔料プレミックス液を無脈動定量ポンプにより供給速度50L/hrで連続的に供給し、排出口より連続的に排出する事により黒色の着色剤分散体Aを得た。着色剤分散体Aをナノトラックで測定した体積平均径Mvは150nmであり、固形分濃度は24.2質量であった。<トナー母粒子Aの製造>下記の各成分を用いて、以下の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程熟成工程洗浄工程乾燥工程を実施することによりトナー母粒子Aを製造した。重合体一次粒子分散液A1固形分として95部固形分として998.2g重合体一次粒子分散液A2固形分として5部着色剤分散液A着色剤固形分として6部20DBS水溶液コア材凝集工程では、固形分として0.2部20DBS水溶液円形化工程では、固形分として6部○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて、内温7°Cで、250rpmで攪拌を続けながら、硫酸第一鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加してから、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を54.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し5.32μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温54.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程熟成工程続いて、回転数を150rpm攪拌羽根先端の周速1.56m/秒、凝集工程回転数に対して40減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて81°Cに昇温して、平均円形度が0.943になるまで、この条件で加熱及び攪拌を続けた。その後20分かけて30°Cまで冷却し、スラリーを得た。○洗浄工程得られたスラリーを抜き出し、5種C東洋濾紙株式会社製No5Cのろ紙を用いてアスピレーターにより吸引ろ過をした。ろ紙上に残ったケーキを、攪拌機プロペラ翼を備えた内容積10Lのステンレス容器に移し、電気伝導度が1μS/cmのイオン交換水8kgを加え50rpmで攪拌することにより均一に分散させ、その後30分間攪拌したままとした。その後、再度5種C東洋濾紙株式会社製No5Cの濾紙を用いてアスピレーターにより吸引ろ過をし、再度ろ紙上に残った固形物を、攪拌機プロペラ翼を備え電気伝導度が1μS/cmのイオン交換水8kgの入った内容積10Lの容器に移し、50rpmで攪拌することにより均一に分散させ、30分間攪拌したままとした。この工程を5回繰り返したところ、ろ液の電気伝導度は2μS/cmとなった。○乾燥工程ここで得られた固形物をステンレス製バットに高さ20mmとなる様に敷き詰め、40°Cに設定された送風乾燥機内で48時間乾燥することにより、トナー母粒子Aを得た。<トナーAの製造>○外添工程得られたトナー母粒子A250gに、外添剤としてクラリアント社製H2000シリカ1.55gとテイカ社製SMT150IBチタニア微粉末0.62gを混ぜて、サンプルミル協立理工社製で、6000rpmで1分間混合し、150メッシュで篩別してトナーAを得た。○分析工程ここで得られたトナーAのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は5.54μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは3.83であり、平均円形度は0.943であり、個数変動係数は18.6であった。<トナー製造例2><トナー母粒子Bの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Bを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて内温7°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら、第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加し、その後、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を55.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し5.86μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温55.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて回転数を150rpm攪拌羽根先端の周速1.56m/秒、凝集工程回転数に対して40減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて84°Cに昇温して、平均円形度が0.942になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却しスラリーを得た。<トナーBの製造>その後、外添剤としてH2000シリカの量を1.41gに変更し、SMT150IBチタニア微粉末の量を0.56gに変更した以外は、トナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーBを得た。○分析工程ここで得られたトナーBのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は5.97μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは2.53であり、平均円形度は0.943であり、個数変動係数は18.4であった。<トナー製造例3><トナー母粒子Cの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Cを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて内温7°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら、第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加してから、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を57.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し6.72μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温57.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて、回転数を150rpm攪拌羽根先端の周速1.56m/秒、凝集工程回転数に対して40減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて87°Cに昇温して平均円形度が0.941になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却しスラリーを得た。<トナーCの製造>その後、外添剤としてH2000シリカの量を1.25gに変更し、SMT150IBチタニア微粉末の量を0.50gに変更した以外は、トナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーCを得た。○分析工程ここで得られたトナーCのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は6.75μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは1.83であり、平均円形度は0.942であり、個数変動係数は18.7であった。<トナー製造例4><トナー母粒子Dの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Dを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて、内温21°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら、第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加してから、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を54.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し5.34μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温54.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて回転数を220rpm攪拌羽根先端の周速2.28m/秒、凝集工程回転数に対して12減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて81°Cに昇温して、平均円形度が0.942になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却しスラリーを得た。<トナーDの製造>その後、トナー製造例1におけるトナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーDを得た。○分析工程ここで得られたトナーDのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は5.48μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは4.51であり、平均円形度は0.943であり、個数変動係数は20.4であった。<トナー製造例5><トナー母粒子Eの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Eを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて、内温21°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら、第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加してから、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を55.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し5.86μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温55.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて、回転数を220rpm攪拌羽根先端の周速2.28m/秒、凝集工程回転数に対して12減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて84°Cに昇温して平均円形度が0.941になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却しスラリーを得た。<トナーEの製造>その後、外添剤としてH2000シリカの量を1.41gに変更し、SMT150IBチタニア微粉末の量を0.56gに変更した以外は、トナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーEを得た。○分析工程ここで得られた現像用トナーEのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は5.93μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは3.62であり、平均円形度は0.942であり、個数変動係数は20.1であった。<トナー製造例6><トナー母粒子Fの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Fを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて、内温21°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら、第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分かけて添加してから、着色剤分散液Aを5分かけて添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8分かけて滴下した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を57.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し6.76μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温57.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分かけて添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて、回転数を220rpm攪拌羽根先端の周速2.28m/秒、凝集工程回転数に対して12減の攪拌速度に落としてから、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて87°Cに昇温して平均円形度が0.941になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却しスラリーを得た。<トナーFの製造>その後、外添剤としてH2000シリカの量を1.25gに変更し、SMT150IBチタニア微粉末の量を0.50gに変更した以外は、トナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーFを得た。○分析工程ここで得られたトナーFのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は6.77μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは2.48であり、平均円形度は0.942であり、個数変動係数は21.1であった。<トナー比較製造例1><トナー母粒子Gの製造>トナー母粒子Aの製造の凝集工程コア材凝集工程シェル被覆工程円形化工程洗浄工程乾燥工程において、コア材凝集工程、シェル被覆工程及び円形化工程を下記の様に変更したこと以外は全てトナー製造例1のトナー母粒子Aの製造と同様の操作によりトナー母粒子Gを得た。○コア材凝集工程攪拌装置ダブルヘリカル翼、加熱冷却装置、濃縮装置、及び各原料助剤仕込み装置を備えた混合器容積12L、内径208mm、高さ355mmに重合体一次粒子分散液A1と20DBS水溶液を仕込み、内温7°Cで5分間均一に混合した。続いて、内温21°Cに保持し、250rpmで攪拌を続けながら第一硫酸鉄の5質量水溶液をFeSO47H2Oとして0.52部を5分で一括添加してから、着色剤分散液Aを5分で一括添加し、内温7°Cで均一に混合した。更に、同一の条件のまま、0.5質量硫酸アルミニウム水溶液を8秒で一括添加した樹脂固形分に対しての固形分が0.10部。その後、回転数250rpmのまま内温を57.0°Cに昇温し、マルチサイザーを用いて体積中位径Dv50を測定し6.85μmまで成長させた。○シェル被覆工程その後、内温57.0°C、回転数250rpmのまま、重合体一次粒子分散液A2を3分で一括添加してそのまま60分保持した。○円形化工程続いて、回転数を250rpm攪拌羽根先端の周速2.59m/秒、凝集工程回転数と同じ攪拌速度のまま、20DBS水溶液固形分として6部を10分かけて添加し、その後30分かけて87°Cに昇温して平均円形度が0.942になるまで加熱及び攪拌を続けた。その後、20分かけて30°Cまで冷却し、スラリーを得た。<トナーGの製造>その後、外添剤としてH2000シリカの量を1.25gに変更し、SMT150IBチタニア微粉末の量を0.50gに変更した以外は、トナーAの製造と同じ外添工程の操作によりトナーGを得た。○分析工程ここで得られた現像用トナーGのマルチサイザーを用いて測定した体積中位径Dv50は6.79μmであり、粒径2.00μm以上3.56μm以下のトナーの個数Dnsは4.52であり、平均円形度は0.943であり、個数変動係数は24.5であった。以下の表-3にトナーA~Gの物性値、及び帯電量分布の結果を示す。<電荷輸送層形成用塗布液の製造><製造例1>下記の繰り返し構造で表されるポリアリレート樹脂100部樹脂1、粘度平均分子量40,000、電荷輸送物質として下記式で表されるCTM12種のcis体の混合物、混合比率1:1を80部、酸化防止剤として下記式で表される化合物AOX18部、ジメチルポリシロキサン信越化学社製KF96-10CS0.10部をテトラヒドロフラン/トルエン8/2重量比混合溶媒640部に溶解させて電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例2>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いた樹脂1を50部とし、加えて下記の繰返し構造で表されるポリカーボネート樹脂樹脂2、粘度平均分子量40,000を50部用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例3>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ユニチカ社製U-ポリマー樹脂3を用い、溶媒として、テトラヒドロフラン/トルエン混合溶媒の代わりに、クロロベンゼンを用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例4>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰り返し構造で表されるポリアリレート樹脂樹脂4、粘度平均分子量43,000を用た以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例5>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、下記の繰り返し構造で表されるポリアリレート樹脂樹脂5、粘度平均分子量41,000を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例6>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ポリアリレート樹脂5を用い、電荷輸送物質CTM1の代わりに、下記式で表されるCTM2を80部用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例7>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ポリアリレート樹脂5を用い、電荷輸送物質CTM1の代わりに、下記式で表されるCTM3を80部用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例8>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ポリアリレート樹脂5を用い、電荷輸送物質CTM1の代わりに、下記式で表されるCTM4を80部用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例9>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに、ポリアリレート樹脂5を用い、電荷輸送物質CTM1の代わりに、下記式で表されるCTM5を80部用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例10>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに樹脂2を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<製造例11>製造例1の電荷輸送層形成用塗布液に用いたポリアリレート樹脂樹脂1の代わりに樹脂2を用い、電荷輸送物質CTM1の代わりに、CTM4を用いた以外は、製造例1と同様にして電荷輸送層形成用塗布液を調製した。<実施例1>外径20mm、長さ246mm、肉厚0.80mmのアルミニウム製シリンダー上に、以下に示す下引き層形成用塗布液、電荷発生層形成用塗布液、電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布し、乾燥後の膜厚がそれぞれ、2.0μm、0.4μm、17μmとなるように、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成し、感光体ドラムを得た。下引き層形成用塗布液下引き層形成用塗布液は以下のように作製した。平均一次粒子径40nmのルチル型酸化チタン石原産業社製TTO55Nと、該酸化チタンに対して3質量のメチルジメトキシシラン東芝シリコーン社製TSL8117とを、ヘンシェルミキサーにて混合して得られた表面処理酸化チタンを、メタノール/1-プロパノールの重量比が7/3の混合溶媒中でボールミルにより分散させることにより、表面処理酸化チタンの分散スラリーとした。該分散スラリーと、メタノール/1-プロパノール/トルエンの混合溶媒、及び、ε-カプロラクタム[下記式Aで表わされる化合物]/ビス4-アミノ-3-メチルシクロヘキシルメタン[下記式Bで表わされる化合物]/ヘキサメチレンジアミン[下記式Cで表わされる化合物]/デカメチレンジカルボン酸[下記式Dで表わされる化合物]/オクタデカメチレンジカルボン酸[下記式Eで表わされる化合物]の組成モル比率が、60/15/5/15/5からなる共重合ポリアミドのペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた。その後、超音波分散処理を行なうことにより、メタノール/1-プロパノール/トルエンの重量比が7/1/2で、表面処理酸化チタン/共重合ポリアミドを重量比3/1で含有する、固形分濃度18.0の下引き層形成用塗布液を作製した。電荷発生層形成用塗布液電荷発生層形成用塗布液は、以下のように作製した。電荷発生物質として、図2のX線回折スペクトルで示されるオキシチタニウムフタロシアニン20部と1,2-ジメトキシエタン280部を混合し、サンドグラインドミルで1時間粉砕して微粒化分散処理を行なった。続いて、この微細化処理液に、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000C10部を、1,2-ジメトキシエタンの255部と4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノンの85部の混合液に溶解させて得られたバインダー液、及び、230部の1,2-ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液Aを調製した。電荷発生物質として、図3のX線回折スペクトルで示されるオキシチタニウムフタロシアニン20部と1,2-ジメトキシエタン280部を混合し、サンドグラインドミルで4時間粉砕して微粒化分散処理を行なった。続いて、この微細化処理液に、ポリビニルブチラール電気化学工業株製、商品名デンカブチラール6000C10部を、1,2-ジメトキシエタンの255部と4-メトキシ-4-メチル-2-ペンタノンの85部の混合液に溶解させて得られたバインダー液、及び、230部の1,2-ジメトキシエタンを混合して電荷発生層形成用塗布液Bを調製した。電荷発生層形成用塗布液Aと電荷発生層形成用塗布液Bを1:1の割合で混合し、本実施例で用いる電荷発生層形成用塗布液を作製した。電荷輸送層形成用塗布液は、製造例1で作製した塗布液を用いた。ここで作製した感光体ドラムと、トナー製造例で作製したトナーAを用いて後述する<画像特性試験>を行った。上記の画像試験においてカートリッジ組立ての際、クリーニングブレードの感光体と接触する部位に潤滑剤として、トナーAを塗布した。初期、及び1,000枚画像形成後においても、ゴースト、カブリ、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良等の画像劣化のない良好な画像が得られた。また、印刷時の異音の発生もなかった。結果を、表-4に示す。<画像特性試験>画像特性試験は、Samsung社製モノクロプリンターML-1630クリーニングブレード、カウンター当接方式を用いて行った。作製した感光体ドラムとトナーをプロセスカートリッジに装着し、このカートリッジをプリンターに装着した。温度25°C、湿度50環境下で、1,000枚の画像形成を行い、ゴースト、カブリ、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良の評価を行った。また、画像形成中に異音が発生するかどうかについて評価した。フィルミング、異音、画像品質について、以下の通りランク付けを行った。なお、カブリは目視評価により行った。クリーニング不良項目○:まったくクリーニング不良が発生していない。△:うっすらとクリーニング不良の発生が確認できるが、実用上使用可能なレベル。×:全面にクリーニング不良が発生しており、実用上問題のあるレベル。異音項目○:全く発生していない。△:若干発生するも、実用上問題のないレベル。×:異音が発生し、実用上問題のあるレベル。画像品質項目◎:画像異常が全く観察されず良好である。○:ゴースト、濃度不良、地肌部の汚れなどがわずかに観察されるが、実用上問題なく良好である。△:ゴースト、濃度不良、地肌部の汚れなどが観察されるが、実用上使用可能なレベルである。×:ゴースト、濃度不良、地肌部の汚れなどが明らかで、実用上問題がある。<実施例2~15、及び、比較例1~2>実施例1において用いた電荷輸送層形成用塗布液として、表-2に示した製造例の塗布液を用い、トナーとして表に示したトナーを用いた以外は、実施例1と同様にして感光体ドラムを作製し、各種評価を行った。結果を表2に示す。<実施例16>実施例1において用いたクリーニングブレードに塗布する潤滑剤として、トナーAの代わりに、ポリテトラフロオロエチレン、及びポリプロピレンの混合物を塗布した以外は、実施例1と同様にして評価を行った。<実施例17>実施例1において用いたクリーニングブレードに塗布した潤滑剤を用いない以外は、実施例1と同様にして評価を行った。同様の評価を10回実施したうち、4回はクリーニングブレードが反転し、評価を行うことが出来なかった。表-4には、クリーニングブレードが反転しなかったときの結果を示す。<比較例3>実施例1において用いたトナーAの代わりに、市販のトナーH平均円形度0.925、体積中位径6.85を用いた以外は、実施例1と同様にして、評価を行った。<比較例4>実施例1において用いたトナーAの代わりに、市販のトナーI平均円形度0.963、体積中位径7.25を用いた以外は、実施例1と同様にして、評価を行った。表-4の実施例からポリアリレート樹脂を有する電子写真感光体と本発明で規定するトナーを併用した場合、高画質で、その他に問題が発生しない。特に、分子量460以下のCTMを用いた場合、クリーニング不良がなく実施例9よりもその他の実施例が良好、分子量450以下のCTMを用いた場合、異音もなくより良好である実施例7及び9よりもその他の実施例が良好。また、実施例17から、本発明に於いてはクリーニングブレードに潤滑剤を塗布しておくことが実用上好ましい。本発明に規定されるトナーを用いた場合、いずれも良好な画像特性を示した。中でも、体積中位径の小さいトナーA、B、D、Eを用いた、実施例1~10、12~13、16~17は細線の再現性が良く、他の実施例よりも優れていた。特に、個数変動係数が小さいA、Bを用いた、実施例1~10、16~17はハーフトーン濃度の均一性がよく優れていた。一方、本発明外のトナーH、Iを用いた比較例3、4では細線が再現できなかった。即ち、本発明の電子写真感光体とトナーを併用することにより、画像特性や装置上の問題がなく、且つ高精細な画像が得られることが分かった。<参考例1>外径24mm、長さ248mm、肉厚0.75mmの陽極酸化したアルミニウム製シリンダー上に、実施例1と同じ下引き層形成用塗布液、電荷発生層形成用塗布液、電荷輸送層形成用塗布液を浸漬塗布法により順次塗布し、乾燥後の膜厚がそれぞれ、1.5μm、0.4μm、17μmとなるように、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成し、感光体ドラムを得た。ここで作製した感光体ドラムと、トナー製造例で作製したトナーAを用いて後述する<画像特性試験2>を行った。上記の画像試験においてカートリッジ組立ての際、クリーニングブレードの感光体と接触する部位に潤滑剤として、トナーAを塗布した。初期、及び1,000枚画像形成後においても、ゴースト、カブリ、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良等の画像劣化のない良好な画像が得られた。また、印刷時の異音の発生もなかった。<画像特性試験2>画像特性試験は、Samsung社製モノクロプリンターML-1610クリーニングブレード、カウンター当接方式を用いて行った。作製した感光体ドラムとトナーをプロセスカートリッジに装着し、このカートリッジをプリンターに装着した。温度25°C、湿度50環境下で、1,000枚の画像形成を行い、ゴースト、カブリ、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良を<画像特性試験>と同等の基準で評価を行った。また、画像形成中に異音が発生するかどうかについて評価した。結果を下記表-5に示す。<参考例2>実施例1において用いた電荷輸送層形成用塗布液の代わりに、製造例10で作製した電荷輸送層形成用塗布液を用いた以外は、実施例1と同様にして感光体ドラムを作製し、評価を行った。結果を下記表-5に示す。参考例1と同様、初期、及び1,000枚画像形成後においても、ゴースト、カブリ、濃度低下、フィルミング、クリーニング不良等の画像劣化のない良好な画像が得られた。また、印刷時の異音の発生もなかった。参考例2の結果から、本発明よりも外径の大きい場合には、ポリカーボネート樹脂を用いても、クリーニング不良は発生しなかった。以上の参考例の結果から、本発明における技術は、外径の小さい感光体において必要とされる技術であることが分かる。以上より、外径が20mm以下のドラムでは、クリーニングブレードによるクリーニングが難しくなり、クリーニングブレード、トナー、感光体の組合せの設計が難しくなる。本発明は、近年のプリンターの小型化に伴い、小径化している電子写真感光体にとって重要な技術である。"