中央ドラムと、前記中央ドラムの両側に配置された側ドラムとからなる成形ドラムによって、前記成形ドラムに巻回積層した未加硫リボンゴムを、所定の厚みの中央部と、前記中央部に隣接し先端部が尖端となる、前記中央部よりも拡径したテーパー部とを備えた未加硫フラップを成形する工程と、成形された未加硫フラップのバルブ取り付け位置に補強部材を付設する工程と、前記補強部材が付設された前記未加硫フラップを加硫する工程と、を有するフラップの製造方法。請求項1に記載されたフラップの製造方法であって、前記未加硫フラップを成形する工程は、前記中央ドラムと前記中央ドラムよりも大径にした側ドラムとの径差に応じて、前記テーパー部を径方向外方に折曲した形状に成形する未加硫フラップを成形する工程とからなるフラップの製造方法。請求項2に記載されたフラップの製造方法であって、前記未加硫フラップを成形する工程は、前記中央ドラム及び前記側ドラムを同径にした状態で前記未加硫リボンゴムを巻回積層し、その後、押圧ローラで前記未加硫リボンゴムの前記中央部を押圧しつつ、拡縮機構により前記中央ドラムを縮径することで行うフラップの製造方法。請求項2に記載されたフラップの製造方法であって、前記未加硫フラップを成形する工程は、前記中央ドラム及び前記側ドラムを同径にした状態で前記未加硫リボンゴムを巻回積層し、その後、押圧ローラで未加硫フラップの前記中央部を押圧しつつ拡縮機構により前記側ドラムを拡径することで行うフラップの製造方法。請求項2に記載されたフラップの製造方法であって、前記成形ドラムは、中央ドラムと、前記中央ドラムの両側に配置され前記中央ドラムよりも径大の側ドラムからなり、前記未加硫フラップを成形する工程は、前記成形ドラムに前記未加硫リボンゴムを巻回積層して行うフラップの製造方法。請求項1ないし5のいずれかに記載されたフラップの製造方法にであって、前記加硫する工程は割りモールドを使用して加硫する工程であるフラップの製造方法。未加硫リボンゴム押出機と、前記未加硫リボンゴム押出機から押し出されたリボンゴムを積層巻回するフラップ成形ドラムと、を備えた未加硫フラップの製造装置であって、前記フラップ成形ドラムは、中央ドラムと、前記中央ドラムの両側に配置された側ドラムとからなり、前記側ドラムは前記中央ドラムよりも大径となるように形成されている未加硫フラップの製造装置。請求項7に記載された未加硫フラップの製造装置であって、前記中央ドラムは前記側ドラムと同径の状態からそれよりも小径になるよう、そのドラム径を縮径する拡縮機構を備えている未加硫フラップの製造装置。請求項7に記載された未加硫フラップの製造装置であって、前記側ドラムは前記中央ドラムと同径の状態からそれよりも大径になるよう、そのドラム径を拡径する拡縮機構を備えている未加硫フラップの製造装置。本発明は、前記従来のフラップの製造方法における前記問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、従来のように既存の設備を使用せず、低コストの専用の製造装置を用いることで前記従来の問題を解決し、かつ、バリ取りやフラップに対する追加の加工やスクラップの発生を無くし、経済的かつ効率よくフラップを製造することである。本発明は、中央ドラムと、前記中央ドラムの両側に配置された側ドラムとからなる成形ドラムによって、前記成形ドラムに巻回積層した未加硫リボンゴムを、所定の厚みの中央部と、前記中央部に隣接し先端部が尖端となる、前記中央部よりも拡径したテーパー部と、を備えた未加硫フラップを成形する工程と、成形された未加硫フラップのバルブ取り付け位置に補強部材を付設する工程と、前記補強部材が付設された前記未加硫フラップを加硫する工程と、を有するフラップの製造方法である。本発明は、未加硫リボンゴム押出機と、前記未加硫リボンゴム押出機から押し出されたリボンゴムを積層巻回するフラップ成形ドラムと、を備えた未加硫フラップの製造装置であって、前記フラップ成形ドラムは、中央ドラムと、前記中央ドラムの両側に配置された側ドラムとからなり、前記側ドラムは前記中央ドラムよりも大径となるように形成されている未加硫フラップの製造装置である。本発明によれば、従来のバリ取りやフラップの追加の加工工程を無くし、したがってスクラップの発生を無くし、経済的かつ効率よくフラップを製造することができる。以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明するが、まず、本発明の原理を説明する。図1は、本発明の実施形態に係るフラップの製造方法の手順を模式的に示す図である。本発明に係るフラップを製造する場合、図1に示すように、従来のゴム押出機10を用いてその口金からリボン状に押し出したリボンゴム12を、成形ドラム20上に螺旋状に巻回積層して未加硫フラップ34を形成する。続いて、形成された未加硫フラップ34のバルブ取付位置34aを補強するため、別途作成された補強用ゴム部材40を貼り付け等により付設し、補強部材である補強用ゴム部材40を付設した未加硫フラップ34を図示しない加硫機の割りモールド内に収容して加硫し、フラップ30を形成する。なお、使用する割りモールドはそれ自体周知であって、多分割モールドと、上下サイドモールドとからなる金型本体、及び多分割モールドの外周でこれらを金型中心に対し半径方向に移動させるためのセグメント及びコンテナリングと、トッププレートなどから成っている。図2は、第1の実施形態に係る成形ドラムを模式的に示す図であり、図2Aは成形ドラム20にリボンゴム12を積層して、幅方向の両端部を所定の厚さのフラップ素材32に形成した状態を、また、図2Bはフラップ素材32を成形して未加硫フラップ34を成形する状態を示す図である。成形ドラム20は、全体が円筒状をなし、その回転軸図示せずに沿って中央ドラム22と、中央ドラム22に隣接して配置した左右の側ドラム24とからなっており、図示しない駆動機構により共通の回転軸上で回転自在に支持されている。本実施形態では中央ドラム22は複数のリンク図示せずによって拡縮可能に構成されており未加硫フラップ34、左右の側ドラム24及び中央ドラム22の表面は伸縮可能な材料、例えばゴム製のカバー部材26で覆われて全体として一つの成形ドラム20として構成されている。また、左右の側ドラム24の少なくとも一方は、成形後の未加硫フラップ34を成形ドラム20から外すことができるよう、縮径された中央ドラム22の径にまで拡縮径可能に構成されている。ここで、成形ドラム20の拡縮機構は任意の機構が使用できる。例えば、複数の分割セグメントを有し、各セグメントを半径方向に拡縮する機構を備えた拡縮ドラム、ドラムを常時拡径方向又は縮径方向に付勢するスプリングを有すると共に、ドラムを縮径時又は拡径時にスプリングに抗して縮径方向に駆動する流体圧駆動手段を備えた構成、流体供給源に接続する流体シリンダー、または回転駆動装置に接続するリンク機構を拡幅する構成等、公知又は周知の機構を用いることができる。本実施形態では、中央ドラム22の拡縮機構としては、中央ドラム22は例えば油圧でリンク機構を作動させてドラムを拡幅させるものを用い、左右の側ドラム24は、回転軸を中心に外側に放射状に開くフィンガー状のリンクを備えた拡縮手段24a図5を設けて、フィンガー状のリンクの中心部を駆動機構でドラムの回転軸に沿って移動させることにより拡縮できるものを用いる。次に、フラップ30の製造方法の手順について図3に示すフロー図にしたがって説明する。まず、図2Aに示すように、中央ドラム22を左右の側ドラム24と同じ径にまで拡径して、その状態で成形ドラム20ドラム22、24を図示しない回転機構により回転させS101、次に、ゴム押出機10図1の口金から押し出されたリボンゴム12を、回転する成形ドラム20に螺旋状に巻き付けて積層し、積層断面が図4Aに示すように、所定の厚さゲージで略平坦な中央部32aと中央部32aに続くテーパー部32bと、テーパー部32bの先端が0.5m以下の尖った先端部32cになるようにフラップ素材32を形成するS102。続いて、図2Bに示すように、フラップ素材32の中央ドラム22に対応した位置に押圧ローラ25を押し当てた状態で、中央ドラム22を拡縮機構によって縮径するS103。これによってフラップ素材32は、中央部32aが縮径する結果、そのテーパー部32bは側ドラム24のところで内方に折曲されて、図4Bに示す断面形状を備えた未加硫のフラップつまり未加硫フラップ34が形成されるS104。このようにして未加硫フラップ34が形成されると、未加硫フラップ34のバルブ取付位置34aに補強用ゴム部材40を貼り付け等により付設するS105;図1参照。続いて、一方の側ドラム24を縮径して形成された未加硫フラップ34を成形ドラム20から外すS106。続いて未加硫フラップ34を割りモールドに投入して加硫を行いS107、製品フラップ30を形成する。次に、第2の実施形態に係るフラップ30の製造方法について説明する。図5は、第2の実施形態に係る成形ドラムを模式的に示す図であり、図5Aは成形ドラム20にリボンゴム12を積層して、幅方向の両端部を所定の厚さのフラップ素材32に形成した状態を、また、図5Bはフラップ素材32を成形して未加硫フラップとなる状態を示す図である。成形ドラム20は、第1の実施形態と同様に全体が円筒状をなし、その回転軸図示せずに沿って中央ドラム22と中央ドラム22に隣接して配置した左右の側ドラム24からなっており、図示しない駆動機構により共通の回転軸上で回転自在に支持されている。本実施形態では中央ドラム22は拡縮せず、他方、側ドラム24はフィンガー状のリンクを備えた拡縮手段24aによって拡縮可能に構成されている。左右の側ドラム24及び中央ドラム22の表面は伸縮可能な材料、例えばゴム製のカバー部材26で覆われて全体として一つの成形ドラム20として構成されている。また、成形後の未加硫フラップ34を成形ドラム20から外すときは、左右の側ドラム24のいずれか一方を、中央ドラム22の径にまで縮径してから行う。図6は、第2の実施形態に係るフラップの製造方法の手順を示すフロー図である。フラップを製造する場合は、まず、左右の側ドラム24を中央ドラム22の径に合わせて縮径位置に設定し成形ドラム20中央ドラム22、側ドラム24を回転させS201、ゴム押出機10図1の口金から押し出されたリボンゴム12を、図示しない駆動機構により回転する成形ドラム20に巻き付けつつ積層し、図4Aに示すように、所定の厚さゲージで略平坦な中央部32aと中央部32aに続くテーパー部32bと、テーパー部32bの先端が0.5m未満の尖った先端部32cになるようにフラップ素材32を形成するS202。続いて、フラップ素材32の中央ドラム22に対応した位置に押圧ローラ25を押し当てつつ、側ドラム24を前記フィンガー状のリンクを備えた拡縮手段24aにより拡径するS203。これによって、フラップ素材32のテーパー部32bが外方に開くように折曲されて、図4Bに示す断面形状を備えた未加硫フラップ34を形成するS204。その後、未加硫フラップ34のバルブ取付位置に補強用ゴム部材40を貼り付け等により付設するS205。次に、一方の側ドラム24を中央ドラム22と同じ径にまで縮径して、成形された未加硫フラップ34を成形ドラム20から外すS206。次に未加硫フラップ34を割りモールドに投入して加硫を行いS207、製品フラップ30を形成する。以上の実施形態はいずれも成形ドラム20上で一旦フラップ素材32を形成した後未加硫フラップ34を成形するが、未加硫フラップ34は以上の手順によらず、成形ドラム20上にリボンゴム12を巻き付け積層することで未加硫フラップ34を製造することもできる。以下、そのフラップの製造方法を第3の実施形態として説明する。図7は、第3の実施形態に係る成形ドラムを模式的に示す図である。成形ドラム20は、全体は中央部が括れた円筒状をなし、その回転軸図示せずに沿って小径の中央ドラム22と中央ドラム22に隣接して配置した大径の左右の側ドラム24からなっており、図示しない駆動機構により共通の回転軸上で回転自在に支持されている。本実施形態では中央ドラム22は拡縮せず、側ドラム24は本来は固定であってもよいが、形成した未加硫フラップ34を外すために、少なくとも一方の側ドラム24は拡縮自在に構成されている。その拡縮機構は第1及び第2の実施形態と同様である。また、左右の側ドラム24及び中央ドラム22の表面は伸縮可能な材料、例えばゴム製のカバー部材26で覆われて全体として一つの成形ドラム20として構成されている。図8は、第3の実施形態に係るフラップの製造方法の手順を示すフロー図である。フラップを製造する場合は、まず、中央ドラム22に対して両側の側ドラム24を拡径した状態に設定する。この場合、側ドラム24の一方を拡縮自在にし、他方は、中央ドラム22に対して拡径した径と同径のドラムを用いてもよい。つまり、中央ドラム22に対して側ドラム24は、図5に示す第2の実施形態における拡径後の側ドラム24と中央ドラム22の径の関係にして、その状態で成形ドラム20中央ドラム22、側ドラム24を図示しない駆動機構により回転させるS301、これに対しゴム押出機10図1の口金から押し出されたリボンゴム12を、前記回転する成形ドラム20に螺旋状に巻き付けつつ積層し、これによって、図4Bに示す断面形状を備えた未加硫フラップ34を形成するS302。その後、未加硫フラップ34のバルブ取付位置に補強用ゴム部材40を貼り付け等により付設するS303。次に、一方の側ドラム24を中央ドラム22と同じ径にまで縮径して、成形された未加硫フラップ34を成形ドラム20から外すS304。次に未加硫フラップ34を割りモールドに投入して加硫を行いS305、製品フラップ30を形成する。第3の実施形態によるときは、第1及び第2の実施形態におけるフラップ素材を形成することなく直接未加硫フラップ34を形成することができるため、工程がより単純になり、作業効率が高くなるという利点がある。次に、第4の実施形態について説明する。第4の実施形態は、第3の実施形態においては、側ドラム24の少なくとも一方を拡縮自在にしたが、これと異なり中央ドラム22及び側ドラム24のいずれにも拡縮機構を設けず、それぞれの径を固定にしている。その他の点では第3の実施形態と同じである。即ち、成形ドラム20は、第3の実施形態におけると同様に、全体は中央部が括れた円筒状をなし、その回転軸に沿って小径の中央ドラム22と中央ドラム22に隣接して配置した大径の左右の側ドラム24からなっており、駆動機構により共通の回転軸上で回転自在に支持されている。なお、この成形ドラム20による未加硫フラップ34の成形工程は、第3の実施形態と同じであるため、ここではその説明を援用して省略する。ただ、成形後に未加硫フラップ34を成形ドラム20から外す場合は、中央ドラム22、側ドラム24の径はいずれも固定であるため、例えばゴムの弾力性を利用して一方の側ドラムからそのまま引き出すようにする。以上本発明の実施形態について説明したが、これらの実施形態によれば、成形ドラム20に貼り付けるゴム材料は、従来のように、フラップ30の断面形状に合わせたダイスから高粘度の未加硫ゴムを帯状材として押し出し、この帯状材を成形用リングの周囲に環状に巻き付けるのではなく、ゴム押出機10の口金から押し出したリボンゴム12を成形ドラム20に螺旋状に巻回して積層して積層体であるフラップ素材32を形成するなお、この場合、例えばステッチングローラを用いて、積層巻回するリボンゴム12を成形ドラム20に対して適宜押圧して互いに接合させる。そのため、従来のように、前記加硫前又は加硫後に、前記環状の帯状材の幅方向の両端部を厚さ0.5mm未満にする加工工程を付加する必要がなく、フラップ30のシャープエッジをスペックここでは、0.5mm以下どおりに成形することができる。また、本実施形態では、従来のようにトップトレッドの製造設備を共用することがないため、トップトレッドとのゲージ差による制約や、製造設備における機号差によるバラツキもなく、必要な精度を備えたフラップ30を容易に得ることができる。また、リボンゴム12を用いて未加硫フラップ34を積層成形する手法を採り、加硫前に成形を終了しているため、追加工程を要することなく、フラップ30の製品のバラツキを、タイヤ製造時におけるタイヤの製品バラツキと同等まで低減することができる。また、本実施形態によれば、前記問題3iで挙げた、断面積調整のために押出プロセスの調整や治工具が必要であるとの問題に対しては、リボンゴム12を成形ドラム20上に螺旋状に巻回積層して未加硫フラップ34を成形するから、従来のように生地をモールドの内径を基準に長さを設定する必要はなく、したがって従来のように、サイズ毎の押出プロセスの設定や工具は必要としない。前記問題3iiで挙げた、定長カット設備の問題に対しては、本フラップの製造方法によれば、リボンゴム12の押出工程から未加硫フラップ34の成形工程まで直結して行うため、とくに定長カット設備を設ける必要はない。前記問題3iiiで挙げた、生地重量の中心値規格外が発生したときの問題に対しても、単位長さ当たりの重量を測定して、成形ドラム20へのリボンゴム12の巻回積層長さを調整することで未加硫フラップ34の重量を調整することができる。前記問題3ivで挙げた、従来のフラップの製造方法では生地が厚いため、内部まで冷却するため長い水槽が必要である点については、リボンゴム12は押出後直ぐに使用するので、冷却する必要がない。前記問題3vで挙げた、生地保存のため管理が必要である点に対しては、押し出した生地は成形ドラム20に巻き付けてそのまま使用するため、生地を保管する必要がなく、したがって保管のために管理する必要もない。以上、本実施形態に係る新規なフラップの製造方法について説明したが、次に、本発明の実施形態ではないが別のフラップの製造方法について参考までに説明する。このフラップの製造方法は、図9に示すように、ゴム押出機ここではコールドチューバ130から押し出した生地100をそのままドラムのような回転体140に巻き付けていく。但し、この場合は前記実施形態と相違して生地100を積層せずに螺旋状に巻き付ける。回転体140は、生地100の巻き付け時には、生地100の押出に同期して図示しないモータなどの駆動装置により回転される。回転体140の回転速度は、例えばモータの回転速度を変更することにより変更可能である。また、ゴム押出機130は、回転体140の回転に同期して回転体140の軸方向に移動自在に構成されている。これらの機構自体は既に周知のものである。以上の構成において、ゴム押出機130の生地100の押出速度と回転体140の回転速度を同期させると共に、ゴム押出機130を回転体140の軸方向に移動させることにより、押し出した生地100が重ならないように回転体140に螺旋状に巻き付けていく。この場合、ゴム押出機130は必要な仕込み重量に合わせた長さだけ生地100を押し出して回転体140の周りに巻き付ける。即ち、ゴム押出機130は一定の押出速度でかつ一定幅の生地100を押し出しつつかつ回転体140の回転に同期して回転体140の軸方向に移動する。回転体140は、生地100の押出速度に同期して回転し、押し出された生地100を螺旋状に巻き付けていく。生地100が回転体140に所定量巻き付いた後、生地100の巻き初め端側から引き出していく。この引き出しは簡易な方法として人手によって行う。引き出した生地100はそのまま人手により加硫型110の下型110b内において、中型110cの周りに巻き付けていく。なお、巻き付け直後の生地100は加熱されているが、回転体140上に生地100を巻き付けながら、同時に巻き付け端から人手により生地100を巻き付けに同期させて引き出して巻き戻して、加硫型110内で中型110cの周りに巻き付けていってもよい。また、回転体140からの生地100の引き出しに際して、回転体140を駆動装置で回転させてもよい。また、ゴム押出機130を固定して、これに対し回転体140を回転させつつそれに同期して軸方向に移動させる構成であってもよい。図10は、加硫型110内に生地100を仕込んだ状態を示す断面図である。生地100は、図示のように下型110bと上型110aの間に図示の例では4周に巻き付けられている。下型110b内に生地100を収容した状態で上型110aを下降させる。その後の工程は従来と同様であるので説明を省略するが、上型110aを下降させて崩れた生地ゴム100を加硫型110内で流動させて成型し、所定温度に加熱して加硫し、製品であるフラップ120を製造することができる。このフラップの製造方法によれば、ゴム押出機130は生地100の寸法を一定としたままで、押し出す生地100の長さを変更するだけで異なるサイズのフラップの製造に対応することができる。つまり、比較的小型の設備で、例えばトラックバス用ラジアルタイヤのフラップを製造することもできる。また、この方法では、生地100を中型110cの周りに幾重にも巻き付けるため、前記1の問題である、生地の投入位置が変わることでゴムの流れ方が変わり、加硫型の先端までゴムが流れないということは起こり難い。また、このフラップの製造方法はフラップ専用の設備を使用して行うため、前記2の問題として挙げた設備上の制約はなく、また、前記3の問題として挙げた、その他の制約のうち、前記3iで挙げた、断面積調整のために押出プロセスの調整や治工具が必要であるとの問題に対しては、生地100の寸法を共通にして、これを中型110cの周りでグルグル巻きすればよいため、生地100を加硫型110の内径を基準に長さを設定する必要はない。したがって従来のように、サイズ毎の押出プロセスの設定や工具は必要としない。前記3iiで挙げた、定長カット設備の問題に対しては、本フラップの製造方法によれば、生地100の押出工程から加硫工程まで直結して行うため、必要なとき必要なだけ生地の押出を行うプロセスとすることができる。また、ゴム押出機130の口金の形状を変えて、生地100の押出形状を板状にすることで、例えば回転体140上にそのままリール巻きで管理することもできる。前記3iiiで挙げた問題、生地重量の中心値規格外が発生したときの問題も、この方法の実施中に生地100の単位長さ当たりの重量を測定するため、巻き出し長さを調整することで加硫型110への仕込み重量を調整することができるため、解消できる。前記3ivで挙げた従来の生地は厚いため、内部まで冷却するために長い水槽が必要であるとの問題については、本フラップの製造方法では生地は押出後直ぐに使用するので、冷却することが不要である。前記3vで挙げた問題、つまり、生地保存のため管理が必要であるとの問題に対しては、押し出した生地は円筒体に巻き付けてそのまま使用するため、生地を保管する必要がなる、したがって、管理する必要もない。さらに、前記参考例によれば、従来のようにタイヤの押出工程を使用しないため、従来の押出工程における加工費を削減することができる。また、このフラップの製造方法によれば、既に述べたように、生地100を保管する必要がないため、生地保管エリアを削減することができる。フラップ用の押出から加硫までの一貫製造設備とすることで、従来におけるタイヤの製造工程との物流、レイアウトを完全に切り離して設置することができる等の利点を得ることができる。