"現像剤を担持して回転する現像ローラと、前記現像ローラの外周面上に担持された現像剤の層厚を規制する弾性部材を有する現像ブレードとを備える現像装置であって、前記現像ローラの表面光沢度Gと、前記弾性部材の表面粗さRaとが、下記関係式:Ra<1.0G>20.5-25×Raを満たすことを特徴とする、現像装置。前記弾性部材の表面粗さRaが、下記関係式:0.1<Raを更に満たすことを特徴とする、請求項1に記載の現像装置。前記現像ローラの表面光沢度Gと、前記弾性部材の表面粗さRaとが、下記関係式:G<30.6-28×Raを更に満たすことを特徴とする、請求項1または2に記載の現像装置。請求項1~3の何れかに記載の現像装置を備え、感光ドラムに形成された静電潜像を、前記現像装置を用いて現像することを特徴とする、画像形成装置。しかし、現像ブレードの弾性部材や現像ローラの表面粗さのみを所定の範囲内にした上記従来の現像装置、および、現像ローラのみの表面光沢度を所定の範囲内にした上記従来の現像装置では、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができなかった。なお、ガサツキとは、単一の色例えば黒色で全面を印刷した際に印刷された画像の濃度が不均一になる状態を指す。そこで、本発明は、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができる現像装置および画像形成装置を提供することを目的とする。本発明者は、上記目的を達成するために鋭意検討を行った。そして、本発明者は、現像ブレードの弾性部材の表面粗さ算術平均粗さRaと、現像ローラの表面光沢度Gとが所定の関係を満たすように現像ブレードと現像ローラとを組み合わせて用いることにより、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができることを見出し、本発明を完成させた。即ち、この発明は、上記課題を有利に解決することを目的とするものであり、本発明の現像装置は、現像剤を担持して回転する現像ローラと、前記現像ローラの外周面上に担持された現像剤の層厚を規制する弾性部材を有する現像ブレードとを備える現像装置であって、前記現像ローラの表面光沢度Gと、前記弾性部材の表面粗さRaとが、下記関係式1および2:Ra<1.01G>20.5-25×Ra2を満たすことを特徴とする。このように、関係式1および2を満たす現像ローラと現像ブレードとを組み合わせて用いれば、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができる。なお、本発明において、表面粗さRaとは、JISB06012001に準拠して測定した、弾性部材の長手方向の断面曲線の算術平均粗さ単位はμmを指す。また、表面光沢度Gとは、JISZ8741に準拠して測定した、現像ローラの表面の鏡面光沢度Gs85°、単位はを指す。ここで、本発明の現像装置は、前記弾性部材の表面粗さRaが、下記関係式3:0.1<Ra3を更に満たすことが好ましい。弾性部材の表面粗さRaが関係式3を満たす場合、現像ローラの起動時のトルクが高くなるのを抑制することができるからである。そして、本発明の現像装置は、前記現像ローラの表面光沢度Gと、前記弾性部材の表面粗さRaとが、下記関係式4:G<30.6-28×Ra4を更に満たすことが好ましい。関係式4も満たす現像ローラと現像ブレードとを組み合わせて用いれば、形成される画像の濃度が低下するのを抑制し、より良好な画像を形成することができるからである。また、この発明は、上記課題を有利に解決することを目的とするものであり、本発明の画像形成装置は、上述した現像装置の何れかを備え、感光ドラムに形成された静電潜像を、前記現像装置を用いて現像することを特徴とする。このように、上述した現像装置の何れかを用いれば、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができる。本発明の現像装置および画像形成装置によれば、縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を十分に抑制することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。ここに、図1は、本発明の画像形成装置の一例の要部の断面構造を示す説明図である。そして、この一例の画像形成装置は、本発明の現像装置の一例を用いたことを特徴とする。図1に示す画像形成装置は、静電潜像が形成される感光ドラム200と、感光ドラム200上に形成された静電潜像を可視化現像する現像装置100と、可視化した像を紙等の記録媒体301に転写して画像を形成する転写部としての転写ローラ300とを備えている。なお、この画像形成装置は、感光ドラム200に静電潜像を形成する静電潜像形成手段図示せずおよび感光ドラム200上に残存した余分なトナーを掻き取るクリーニングブレード400も備えている。因みに、画像形成装置は、転写した画像を定着させる定着ローラ等の画像形成装置で通常用いられる構成を有していても良い。ここで、現像装置100は、現像剤としてのトナー11を収容するトナーボックス10と、トナーボックス10内のトナー11を撹拌する撹拌機12と、トナーボックス10内のトナー11を現像ローラ30の表面に供給するトナー供給手段としてのトナー搬送ローラ20と、現像ローラ30に当接するように常時付勢された現像ブレード40とをハウジング50内に収容してなる。そして、図1に示す画像形成装置では、以下のようにして記録媒体301上に画像が形成される。まず、現像装置100において、トナー搬送ローラ20を介してトナーボックス10から現像ローラ30へと供給されたトナー11が、現像ローラ30に当接する現像ブレード40の弾性部材42により、均一な厚さに規制されると共に摩擦帯電させられる。次に、現像ローラ30上で所定の層厚に規制され、且つ、摩擦帯電されたトナー11が、現像ローラ30の回転に伴って感光ドラム200へと搬送され、感光ドラム200の表面に形成された静電潜像上に付着する。そして最後に、現像装置100を介したトナー11の付着により可視化した感光ドラム200上の像トナー像が、転写ローラ300により記録媒体301に転写され、トナー像転写後に感光ドラム200上に残存した余分なトナーは、クリーニングブレード400により掻き取られる。ここで、この画像形成装置では、現像装置100において、所定の関係を満たす現像ローラ30と現像ブレード40とを組み合わせて用いているので、形成される画像に縦スジやガサツキなどの画像不良が発生するのを十分に抑制することができる。具体的には、この画像形成装置の現像装置100では、トナー11現像剤を担持して回転する現像ローラ30として、所定の表面光沢度Gを有するローラを用いている。また、現像装置100では、現像ローラ30の外周面上に担持されたトナー11の層厚を規制する弾性部材42を有する現像ブレード40として、所定の表面粗さ算術平均粗さRaを有する弾性部材を備えたブレードを用いている。そして、この現像装置100では、現像装置100を用いた画像形成装置において形成される画像に縦スジやガサツキなどの画像不良が発生するのを抑制する観点から、現像ローラ30の表面光沢度Gと、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaとが下記関係式1および2を満たす必要がある。Ra<1.01G>20.5-25×Ra2ここで、上記関係式1,2を満たす現像ローラ30と現像ブレード40とを組み合わせて用いることで縦スジやガサツキなどの画像不良の発生を抑制できる理由は、明らかではないが、現像ローラおよび現像ブレードの表面の荒れ具合が上記のパラメータ表面光沢度Gおよび表面粗さRaで代替的に表現できるためであると推察される。即ち、現像ローラと現像ブレードの荒れ具合が現像装置の性能に影響を与えており、夫々の荒れ具合が上記のパラメータで代替的に表現できるので、上記関係式を満たすようにバランスさせれば画像不良が起きないからであると推察される。なお、縦スジやガサツキの発生をより確実に抑制する観点からは、現像ローラ30の表面光沢度Gと、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaとは、下記関係式1Aおよび2Aを満たすことが好ましい。Ra≦0.71AG≧21.5-25×Ra2Aまた、この現像装置100では、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaが下記関係式3を満たすことが好ましい。0.1<Ra3弾性部材42の表面粗さRaが上記関係式3を満たす場合、現像装置100内で弾性部材42に当接する現像ローラ30の起動時のトルクが高くなるのを抑制して、現像ローラ30の駆動に必要な装置駆動系の大型化および故障発生を抑制することができるからである。なお、上記関係式3を満たす現像ブレード40を用いることで現像ローラ30の起動時のトルク増加を抑制できる理由は、明らかではないが、現像ブレードの表面粗さRaを大きくすることで現像ローラと現像ブレードとの接触面積を低減することができるためであると推察される。ここで、現像ローラ30の起動時のトルクが高くなるのを十分に抑制する観点からは、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaは、下記関係式3Aを満たすことが更に好ましい。0.2≦Ra3A更に、この現像装置100では、現像ローラ30の表面光沢度Gと、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaとが、下記関係式4を満たすことが好ましい。G<30.6-28×Ra4現像ローラ30の表面光沢度Gおよび弾性部材42の表面粗さRaが上記関係式4を満たす場合、現像装置100を用いた画像形成装置で形成される画像の濃度が低下するのを抑制し、より良好な画像を形成することができるからである。なお、上記関係式4を満たす現像ローラ30と現像ブレード40とを組み合わせて用いることで画像の濃度低下を抑制することができる理由は、明らかではないが、現像ローラの表面光沢度Gを小さくすることで現像ローラの表面の凹凸が増え、現像ローラ上に担持されるトナーの量を増加させることができるためであると推察される。ここで、画像の濃度低下をより確実に抑制する観点からは、現像ローラ30の表面光沢度Gと、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaとは、下記関係式4Aを満たすことが更に好ましい。G≦30.0-28×Ra4Aなお、上述したような現像装置100の現像ローラ30としては、特に限定されることなく、図2aに斜視図を示すような、シャフト31と、該シャフト31の外周に形成された弾性層32と、該弾性層32の外周面に形成された表面被覆層33とを備えたローラを用いることができる。ここで、シャフト31としては、金属製または樹脂製のシャフトを用いることができる。なお、シャフト31は、中実の棒状体であっても良いし、中空の筒状体であっても良い。また、弾性層32は、特に限定されることなく、導電剤等の既知の配合剤とゴム等のエラストマー成分とを混合してなるエラストマー組成物を用いて形成することができる。具体的には、弾性層32の形成に用いるエラストマー成分としては、例えば、ポリウレタン、シリコーンゴム、エチレン-プロピレン-ジエンゴムEPDM、アクリロニトリル-ブタジエンゴムNBR、天然ゴム、スチレン-ブタジエンゴムSBR、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、ポリノルボルネンゴム、ブチルゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、エピクロロヒドリンゴムECO、エチレン-酢酸ビニル共重合体EVAおよびこれらの混合物等が挙げられる。なお、弾性層32は、特に限定されることなく、シャフト31を設置した円筒状の金型内に上記エラストマー組成物を注入し、金型内でエラストマー組成物を硬化させてシャフト31と一体化させることにより形成することができる。更に、表面被覆層33は、特に限定されることなく、導電剤等の既知の配合剤と樹脂とを混合してなる樹脂組成物を用いて形成することができる。具体的には、表面被覆層33の形成に用いる樹脂としては、紫外線硬化型の樹脂、例えば、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、アミノ樹脂、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、アクリルウレタン樹脂、ウレタン樹脂、アルキッド樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ビニルエーテル系樹脂、ビニルエステル系樹脂およびこれら樹脂に特定の官能基を導入した変性樹脂等が挙げられる。なお、表面被覆層33には、現像ローラ30に所定の表面粗さを付与するための粒子を含ませても良い。因みに、表面被覆層33は、特に限定されることなく、上記弾性層32の外周面に上記樹脂組成物を塗布し、紫外線の照射等により樹脂組成物を硬化させて形成することができる。そして、現像ローラ30の表面光沢度Gは、例えば、表面被覆層33の形成に用いる樹脂の配合や、表面被覆層33の厚さや、表面被覆層33に配合する粒子の粒径を調整することにより制御することができる。具体的には、アクリル樹脂等の充填剤を配合した樹脂組成物を用いて表面光沢度Gを低くしたり、表面被覆層33の厚さを薄くして表面光沢度Gを低くしたり、表面被覆層33に配合する粒子の粒径を大きくして表面光沢度Gを低くしたりすることができる。なお、本発明の現像装置および画像形成装置の現像ローラは、上記関係式を満たすことができれば、表面被覆層を有していなくても良い。そして、現像ローラが表面被覆層を有しない場合には、現像ローラの表面光沢度は、弾性層の表面を研磨することなどにより調整することができる。また、上述したような現像装置100の現像ブレード40としては、特に限定されることなく、図2bに斜視図を示すような、長尺形状のプレート41の一方の表面上に、現像ローラ30に当接する半円柱形状の弾性部材42をプレート41の長手方向図2bに矢印Xで示す方向に沿って配設してなるブレードを用いることができる。なお、図2bに示す現像ブレード40では、プレート41の幅方向図2bに矢印Yで示す方向一方の端縁40a側に弾性部材42が配設されている。そして、この現像ブレード40は、図1に示すように、プレート41の幅方向他方の端縁40b側を現像装置100のハウジング50に固定されて用いられる。ここで、プレート41としては、厚さが例えば0.08~0.15mmで、平面視形状が長方形の薄肉の金属板を用いることができる。また、弾性部材42は、特に限定されることなく、導電剤等の既知の配合剤とゴム成分とを混合してなるゴム組成物を用いて形成することができる。具体的には、弾性部材42の形成に用いるゴム成分としては、例えば、2液硬化性ポリウレタン、フッ素ゴム、クロロプレンゴム、ミラブルシリコーン、液状シリコーンゴムなどの熱硬化性のゴムや、ポリウレタン系熱可塑性ゴムや、ポリスチレン系熱可塑性ゴムが挙げられる。ここで、高温条件下での現像ブレードの使用に伴うトナーの固着を防止する観点からは、ゴム成分としてポリウレタンを用いることが好ましい。なお、弾性部材42は、LIM成形LiquidInjectionMolding等の既知の手法を用いてプレート41上に形成することができる。因みに、弾性部材42の形状、寸法および材質は、ブレードに要求される性能に応じて適宜変更することができる。そして、現像ブレード40の弾性部材42の表面粗さRaは、例えば、弾性部材42の形成に用いる金型の内表面の性状を調整することにより制御することができる。具体的には、ショットブラストや砥石等の既知の手法を用いて金型の内表面を所定の表面粗さにすることにより、その金型を用いて製造した弾性部材42の表面粗さRaを制御することができる。なお、弾性部材42の表面粗さRaは、弾性部材42を形成した後にその表面を砥石等で研磨することによって調整しても良い。以上、図面を参照して本発明の実施形態を説明したが、本発明の現像装置および画像形成装置は上記一例に限定されることは無く、本発明の現像装置および画像形成装置には、適宜変更を加えることができる。以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。試験例1鉄製のシャフトの外周にポリウレタン製の弾性層を形成し、更に弾性層の外周面にポリウレタン製の表面被覆層厚さ3μmを形成して現像ローラを調製した。なお、現像ローラの表面光沢度Gは、表面被覆層にアクリルビーズ粒子を配合することにより調整した。また、LIM成形LiquidInjectionMoldingを用いて、ステンレス製のプレートの表面にポリウレタン製の弾性部材を形成して現像ブレードを調製した。なお、現像ブレードの弾性部材の表面粗さRaは、金型内表面をショットブラスト加工することにより調整した。そして、製造した現像ローラの表面光沢度Gおよび製造した現像ブレードの弾性部材の表面粗さRaを下記の方法で測定した。結果を表1に示す。また、製造した現像ローラおよび現像ブレードを用いて、図1に示すような構成の現像装置および画像形成装置を作製し、下記の方法で画像形成装置の性能を評価した。結果を表1および図3に示す。試験例2~30現像ローラの表面光沢度Gおよび/または現像ブレードの弾性部材の表面粗さRaを表1に示すように変更した以外は、試験例1と同様にして現像ローラ、現像ブレード、現像装置および画像形成装置を作製した。そして、試験例1と同様にして、製造した現像ローラの表面光沢度Gおよび製造した現像ブレードの弾性部材の表面粗さRaを測定した。結果を表1に示す。また、試験例1と同様にして、画像形成装置の性能を評価した。結果を表1および図3に示す。なお、現像ローラの表面光沢度Gは、表面被覆層に配合するアクリルビーズの粒径および配合量を変更して調整した。また、現像ブレードの弾性部材の表面粗さRaは、金型内表面のショットブラスト加工に用いる紛体砥粒の粒径を変更して調整した。<表面粗さ>JISB06012001に準拠して、サーフコム1400D東京精密社製を用いて弾性部材の長手方向の断面曲線の算術平均粗さを測定した。<表面光沢度>JISZ8741に準拠して、光沢度計ビックガードナー社製を用いて現像ローラの表面の鏡面光沢度Gs85°を測定した。<画像不良の有無>作製した画像形成装置を用いて画像を3000枚印刷し、ガサツキ、縦スジの有無を目視で確認した。また、画像の濃度を透過濃度計X-Riteサカタインクスエンジニアリング社製で測定した。そして、3000枚印刷するまでにガサツキ、縦スジが発生しなかった場合を○良好とし、ガサツキ、縦スジが発生した場合を×不良とした。また、3000枚印刷するまでに画像の濃度が1.8以下まで低下しなかった場合を○良好とし、画像の濃度が1.8以下まで低下した場合を×不良とした。<初動トルク>現像ローラと現像ブレードをカートリッジに組み付け、現像ローラを速度160rpmで回転させた。そして、初動トルク起動開始時のトルクをトルク測定器小野測器社製で測定した。初動トルクが98cNm以下の場合を○良好とし、初動トルクが98cNm超の場合を×不良とした。表1および図3に示すように、Ra≧1.0の場合、形成される画像に縦スジが発生してしまう。また、G≦20.5-25×Raの場合、形成される画像にガサツキが発生してしまう。よって、表1および図3より、縦スジおよびガサツキの発生を抑制するためには、下記関係式1および2を満たす必要があることが分かる。Ra<1.01G>20.5-25×Ra2また、表1および図3に示すように、上記関係式1および2を満たす場合であって、Ra≦0.1の場合、初動トルクが高くなってしまうことが分かる。よって、表1および図3より、縦スジおよびガサツキの発生を抑制しつつ、初動トルクの増加を抑制するためには、上記関係式1および2に加え、下記関係式3を満たす必要があることが分かる。0.1<Ra3更に、表1および図3に示すように、上記関係式1および2を満たす場合であって、G≧30.6-28×Raの場合、画像の濃度が不足してしまうことが分かる。よって、表1および図3より、縦スジおよびガサツキの発生を抑制しつつ、画像濃度の不足を防止するためには、上記関係式1および2に加え、下記関係式4を満たす必要があることが分かる。G<30.6-28×Ra4なお、試験例9,10,14,15,16,20,21,22は何れも、前述した関係式1A,2A,3A,4Aも満たしている。因みに、試験例9,14,20のRaおよびGの関係について最小二乗法を用いて近似式を求めたところ、下記式2A’が得られた。G=20.3-22.1×Ra2A’また、試験例10,16,22のRaおよびGの関係について最小二乗法を用いて近似式を求めたところ、下記式4A’が得られた。G=28.9-27.6×Ra4A’従って、RaおよびGは、下記関係式2A’’、4A’’を満たすことが更に好ましい。G≧20.3-22.1×Ra2A’’G≦28.9-27.6×Ra4A’’そして、表1および図3より、縦スジ、ガサツキおよび濃度不足の発生を抑制しつつ、初動トルクの増加も抑制する観点からは、表面粗さRaおよび表面光沢度Gが、図3に示す横線および斜線を付された領域内、より好ましくは斜線を付された領域内に入るように、現像ローラおよび現像ブレードを選定して用いることが好ましいことが分かる。"