案内面を有する案内部材と、前記案内面との間で液体静圧軸受を構成する軸受面を有し、前記案内面に向けて与圧が付与された状態で配置され、前記案内部材に沿って移動する可動体と、前記軸受面と前記案内面との間に液体を供給する液体供給手段と、を備えた液体静圧直動案内装置において、前記可動体は、前記軸受面を移動方向に複数並べて配置し、複数の前記軸受面は、それぞれ、前記案内面に向けて開口する凹部と、前記凹部の底面もしくは壁面に配置されて前記液体供給手段から液体が供給される液体供給孔とが形成され、複数の前記液体供給孔は、それぞれの前記凹部内の前記液体供給孔の幾何学的重心となる液体供給点と前記可動体の重心とのそれぞれの前記移動方向の距離の総和が、前記凹部の中心と前記可動体の重心とのそれぞれの前記移動方向の距離の総和よりも、大きくなるように配置されている、ことを特徴とする液体静圧直動案内装置。複数の前記軸受面と、複数の前記凹部と、複数の前記液体供給点とが、前記可動体の移動方向に垂直で、かつ前記可動体の重心を通る仮想平面について対称に配置されている、ことを特徴とする、請求項1に記載の液体静圧直動案内装置。しかしながら、一般的な方法である静圧軸受の対向配置では装置の大型化や加工組立の困難化を招く。一方、特許文献1に記載の技術の場合、傾きを検出する手段や傾きを補正するための手段を備えるために、装置の複雑化や大型化を招く。本発明は、このような事情に鑑み、装置の大型化や複雑化を招くことなく、可動体の移動時の姿勢変化を抑制できる構造を実現すべく発明したものである。本発明は、案内面を有する案内部材と、前記案内面との間で液体静圧軸受を構成する軸受面を有し、前記案内面に向けて与圧が付与された状態で配置され、前記案内部材に沿って移動する可動体と、前記軸受面と前記案内面との間に液体を供給する液体供給手段と、を備えた液体静圧直動案内装置において、前記可動体は、前記軸受面を移動方向に複数並べて配置し、複数の前記軸受面は、それぞれ、前記案内面に向けて開口する凹部と、前記凹部の底面もしくは壁面に配置されて前記液体供給手段から液体が供給される液体供給孔とが形成され、複数の前記液体供給孔は、それぞれの前記凹部内の前記液体供給孔の幾何学的重心となる液体供給点と前記可動体の重心とのそれぞれの前記移動方向の距離の総和が、前記凹部の中心と前記可動体の重心とのそれぞれの前記移動方向の距離の総和よりも、大きくなるように配置されている、ことを特徴とする液体静圧直動案内装置にある。本発明によれば、複数の軸受面にそれぞれ形成する凹部と、各凹部の底面にそれぞれ形成する液体供給孔との位置関係を規制することにより、可動体の移動時の可動体の重心周りのモーメント変動を小さくできる。このため、装置の大型化や複雑化を招くことなく、可動体の移動時の姿勢変化を抑制できる。<第1の実施形態>本発明の第1の実施形態について、図1ないし図5を用いて説明する。まず、液体静圧直動案内装置の概略構成について、図1aを用いて説明する。[液体静圧直動案内装置]本実施形態の液体静圧直動案内装置は、図1aに示す様に、案内部材1aと、可動体2と、液体供給手段である加圧液体供給装置9とを備える。案内部材1aは、例えばレール状の部材で、片面に可動体2の移動方向と平行な案内面1を有する。可動体2は、例えば、超精密加工機のワークを載置するステージなどであり、不図示の駆動機構により案内部材1aに沿って、図1aの矢印方向左右方向に移動自在に配置されている。駆動機構としては、例えばボールねじ機構などが挙げられる。即ち、案内部材1aと平行に雄ねじを配置し、可動体2に設けた雌ねじ部にこの雄ねじをボールを介して螺合させる。そして、モータを駆動して雄ねじを回転させることにより、可動体2が雄ねじと雌ねじ部との螺合に基づき雄ねじに沿って移動する。本実施形態の場合、このような可動体2の案内部材1aに対する支持を液体静圧軸受により構成している。このために、可動体2は、案内面1との間で液体静圧軸受を構成する軸受面3を有し、案内面1に向けて与圧が付与された状態で配置されている。なお、この与圧は、磁石を用いた磁気吸引力或いは反発力によるものや、流体によるものなど非接触の手段により付与され、可動体2の軸受面3が案内面1に押し付けられる方向に作用する。与圧は、可動体2の移動方向全体にほぼ均一に作用させることが好ましく、少なくとも、可動体2の重心周りでモーメントが釣り合うようにする。液体静圧軸受は、可動体2の軸受面3と案内部材1aの案内面1との間の軸受隙間8に、強制的に加圧流体を供給することによって潤滑流体膜を形成する。そして、この潤滑流体膜の圧力と上述の与圧とのバランスによって可動体2を非接触で浮上させる。加圧液体供給装置9は、例えばポンプなどで、軸受面3と案内面1との間に一定の圧の液体を供給する。本実施形態の場合、加圧液体供給装置9から可動体2の流体経路9aを介して、軸受面3と案内面1との間に液体を供給している。また、流体経路9aの上流には、図示しない絞りを設け、加圧液体供給装置9から送られる加圧液体の圧力を一旦下げてから、流体経路9aに送るようにしている。このように構成される本実施形態の液体静圧直動案内装置の場合、可動体2は、軸受面3を可動体2の移動方向に複数並べて配置している。なお、図示の例の場合、移動方向に2個並べているが、3個以上並べても良いし、図1aの紙面表裏方向にも並べてあっても良い。何れにしても、軸受面3は、少なくとも可動体2の移動方向に複数並べて配置されている。複数の軸受面3は、それぞれ、案内面1に向けて開口する凹部4と、凹部4の底面4aに配置されて加圧液体供給装置9から液体が供給される液体供給孔7とが形成されている。なお、液体供給孔7は、凹部4の壁面に形成されていても良い。本実施形態の場合、前述の図8で説明した場合と同様に、軸受面3から凹部4の開口面5を除いた部分をランド6と呼ぶ。したがって、軸受面3は凹部4の開口面5とランド6から成る。凹部4の開口面5はランド6に内包されている。凹部4に形成された液体供給孔7は、流体経路9aに接続されており、加圧液体供給装置9から供給される加圧液体は、液体供給孔7を通して、凹部4、及び案内面1とランド6から成る軸受隙間8に供給される。そして、上述のように液体静圧軸受を形成する。なお、軸受面3及び凹部4の開口面5の形状は、前述の図8に示したような正方形以外に、長方形、円形、楕円形などの任意の形状とすることができる。また、凹部がこのような任意の形状である場合、その中心はその形状の幾何学的重心とする。また、軸受面3の面積、凹部4の開口面5の面積については、それぞれの軸受面3で異なっていても良いし、同じであっても良い。但し、可動体2の静止時に可動体2の重心G周りのモーメントが釣り合うように設定する。[液体供給孔の位置]次に、各凹部4内での液体供給孔7の位置について説明する。可動体2の静止時には、液体供給孔7の位置に拘らず、軸受面3に凹部4を有する液体静圧軸受の軸受隙間8では、一般的に図2aの左図に示したような圧力分布を形成する。本明細書では、この圧力分布の積分値を、その軸受面3に作用する可動体2を浮上させる力案内面1と反対方向に働く力である浮上力と呼ぶ。また、図2a左図における圧力分布は、図2a右図に示したように、浮上力とその作用点を用いて等価に置き換えることができるが、この浮上力の作用点を本明細書では浮上力作用点Qと呼ぶ。即ち、軸受隙間8の圧力分布の可動体2の移動方向と平行な断面を移動方向と垂直方向に複数取った場合に、その断面積が平均となる断面を、移動方向両側に面積を2等分する作用線上の点を浮上力作用点Qと言う。本実施形態の場合、軸受面3の形状は正方形で、凹部4と開口面5との間の空間の形状は直方体となる。このため、軸受隙間8の圧力分布の可動体2の移動方向と平行な断面を移動方向と垂直方向に複数取った場合の断面積はほぼすべて同じとなる。このため、軸受隙間8の可動体2の移動方向と平行な任意の断面の圧力分布が、図2aに示す圧力分布となり、この圧力分布の面積を移動方向両側に2等分する線が作用線となり、浮上力作用点Qは、この作用線上に存在する。図2aに示す様に、可動体2の静止時の圧力分布は、圧力分布の中心に対して対象となり、可動体2の移動方向に関して釣り合った状態である。即ち、浮上力作用点Qは圧力分布の中央に位置する。これに対して、液体供給孔7が凹部4の可動体2の中心にある場合、可動体2を図2の左方向に移動させると、前述の図9cで説明したように、図2b左図に示すように右側で高くなるような圧力分布となる。そして、図2b右図に示す様に浮上力作用点Qが、図2aに示した場合よりも右側に移動することになる。なお、図3に示すように、凹部4の開口面5の幾何学的重心を凹部4の中心Nと呼ぶ。また、液体供給孔7の中心を凹部4の開口面5に垂直に投影した点を、その凹部4における液体供給点Pと呼ぶ。また、液体供給孔7は、図4に示す様に、凹部4内に複数設けても良い。この場合、液体供給点Pは、凹部内の複数の液体供給孔7の幾何学的重心とする。液体供給孔7が1個の凹部4に対して1個の場合は、図3に示したように、その中心が液体供給点Pとなる。以下、代表して、液体供給孔7が1個の凹部4に対して1個の場合について説明するが、液体供給孔7が1個の凹部4に対して複数ある場合に、上述のようにその幾何学的重心を液体供給点Pとして、同様に扱える。本実施形態の場合、液体供給点Pが次の条件を満たす様に、複数の液体供給孔7を配置している。即ち、それぞれの凹部内の液体供給点Pと可動体2の重心Gとのそれぞれの移動方向の距離の総和が、凹部の中心Nと可動体2の重心Gとのそれぞれの移動方向の距離の総和よりも、大きくなるように、各液体供給孔7を配置している。本実施形態の場合、複数の軸受面3と、複数の凹部4と、複数の液体供給孔7とが、可動体2の移動方向に垂直で、かつ可動体2の重心Gを通る仮想平面Mについて対称に配置されている。したがって、各液体供給孔7は、自身を有する凹部4の底面中央より可動体2の外端側に寄せられて配置されている。より詳細には、可動体2の移動方向に関して、液体供給点Pと可動体2の重心Gとの離間距離Lsが、その液体供給点P自身を有する凹部4の中心Nと可動体2の重心Gとの離間距離Lpより、大きくなる位置に各液体供給孔7が配置されている。これら離間距離Lsと離間距離Lpとの差を、液体供給点Pと凹部4の中心Nの離間距離Dとする。図1a内の位置関係で言えば、可動体2の重心Gより左側にある液体静圧軸受の凹部4では、その凹部4の中心Nより左側に液体供給点Pが位置する。一方、可動体2の重心Gより右側にある液体静圧軸受の凹部4では、その凹部4の中心Nより右側に液体供給点Pが位置している。[静止時と移動時の重心周りのモーメント変動]本実施形態の場合、このような構成で可動体2が図1aの左側に移動すると、可動体2の移動方向前方に存在する、図1aの左側の液体静圧軸受の軸受隙間8の圧力分布は、図1b左図のようになる。一方、可動体2の移動方向後方に存在する、図1aの右側の液体静圧軸受の軸受隙間8の圧力分布は、図1b右図のようになる。即ち、移動方向前方の液体静圧軸受の圧力分布は、全体として静止時破線よりも圧力が上昇し、且つ、移動方向後方で圧力が上昇するように傾く。一方、移動方向後方の液体静圧軸受の圧力分布は、全体として静止時破線よりも圧力が低下し、且つ、移動方向後方で圧力が上昇するように傾く。このような圧力分布となる結果、図1cに示す様に、移動方向前方の液体静圧軸受の浮上力Fd1は、静止時の浮上力Fs1よりも大きくなると共に、浮上力作用点が静止時よりも移動方向後方にシフトする。一方、移動方向後方の液体静圧軸受の浮上力Fd2は、静止時の浮上力Fs2よりも小さくなると共に、浮上力作用点が静止時よりも移動方向後方にシフトする。この結果、移動時における移動方向前方の液体静圧軸受による可動体2の重心G周りのモーメントは、静止時に比べて重心からの距離が短くなるが、作用する力が大きくなる。一方、移動時における移動方向後方の液体静圧軸受による可動体2の重心G周りのモーメントは、静止時に比べて重心からの距離が長くなるが、作用する力が小さくなる。したがって、可動体2の移動時の可動体2の重心G周りのモーメント変動を小さくできる。このため、装置の大型化や複雑化を招くことなく、可動体2の移動時の姿勢変化を抑制できる。この点について、以下に詳しく説明する。まず、液体供給点Pを凹部の中心Nに配置した構成を比較例とし、本実施形態の効果をこの比較例と比較して説明する。液体静圧軸受による可動体2の重心G周りに働くモーメントは、液体静圧軸受による浮上力と、浮上力作用点と可動体2の重心Gとの距離の積で表される。この各液体静圧軸受による可動体2の重心G周りのモーメントの和は、可動体2の静止時では可動体2の重心G周りに釣り合っているとする。比較例の液体静圧軸受を備えた液体静圧直動案内装置であれば、可動体2の移動時には、浮上力作用点が可動体2の移動方向後方に移動するため、可動体2の移動方向後方を持ち上げる方向にモーメントが変動する。しかし、本実施形態においては、浮上力作用点とともに、浮上力の大きさも変動する。この浮上力の変動は、可動体2の移動方向前方を持ち上げる方向である。したがって、可動体2の移動時のモーメントの変動を抑制することができる。更に詳細に説明する。まず、液体供給点Pと凹部4の中心Nの位置関係によらず、浮上力作用点が可動体2の移動方向後方に移動することを説明する。可動体2の移動時には、凹部4が流体溜まりとなっていることで、可動体2の移動方向後方の軸受隙間8で絞られる流量が増える。一方、可動体2の移動方向前方の軸受隙間8では絞られる流量が減る。この結果、可動体2の移動方向後方に高くなっていく圧力勾配が生じる。これは液体供給点Pの位置に関係なく生じるため、液体供給点Pと凹部4の中心Nの位置関係によらず、浮上力作用点が可動体2の移動方向後方に移動する。次に、液体静圧軸受の軸受面3において、可動体2の移動時に、液体供給孔7からの供給圧力より圧力が低下する圧力低下領域と、液体供給孔7からの供給圧力より圧力が上昇する圧力上昇領域が生じることを説明する。図5abcの左図を用いるため、まず図の説明をする。図5の各図は、可動体2は図内左側に移動するものとして、それぞれの場合における圧力分布と、浮上力及び浮上力作用点を示した図である。なお、図示を簡易にするため、軸受隙間8での圧力降下は直線で近似してある。図5aは、液体供給点Pが凹部4の中心Nと一致する場合である。図5bは液体供給点Pが凹部4の中心Nより可動体2の移動方向前方に位置する場合である。図5cは液体供給点Pが凹部4の中心Nより可動体2の移動方向後方に位置する場合である。図5の各左図に示したように、液体供給点Pにおける供給圧力Psは可動体2の移動時でも静止時と等しいため、移動時の凹部4における圧力勾配は液体供給点Pにおける供給圧力Psを基準として生じる。そのため、凹部4において、液体供給点Pより可動体2の移動方向前方では供給圧力Psより低下し、また、液体供給点Pより可動体2の移動方向後方では供給圧力Psより上昇する。この作用により、軸受面3における圧力分布は、移動時に静止時より圧力が低下する圧力低下領域A1と、移動時に静止時より圧力が上昇する圧力上昇領域A2が生じる。次に、液体供給点Pの凹部4の中心Nに対する位置によって、軸受面3における可動体2の移動時の圧力低下領域と圧力上昇領域の割合を変えられることを説明する。圧力低下領域A1と圧力上昇領域A2の境界は液体供給点Pとなる。これは、次のような理由による。即ち、液体供給孔7から一定の圧力の液体が凹部4内に供給され、軸受隙間8に向けて流れている。したがって、液体供給点Pよりも移動方向前方では、液体供給孔7から液体が流れる方向が移動方向と逆方向になる。そして、供給される流量が減少する傾向となり、圧力が低下する。一方、液体供給点Pよりも移動方向後方では、液体供給孔7から液体が流れる方向が移動方向と同方向になる。そして、供給される流量が増加する傾向となり、圧力が上昇する。したがって、液体供給点Pより可動体2の移動方向前方が圧力低下領域A1、液体供給点Pより可動体2の移動方向後方が圧力上昇領域A2となる。このため、液体供給点Pの凹部4の中心Nに対する位置を変えることによって、可動体2の移動時の、軸受面3における圧力低下領域A1と圧力上昇領域A2の割合を変化させることができる。次に、各軸受面3における圧力低下領域A1と圧力上昇領域A2の割合を変えることによって、浮上力を変えられることを説明する。図5a左図に示すように、液体供給点Pと凹部4の中心Nが一致する場合、可動体2の移動時の圧力低下領域A1aと圧力上昇領域A2aが等しい。このため、可動体2の移動時において圧力低下領域A1aの圧力積分値F1aと、圧力上昇領域A2aの圧力積分値F2aが等しくなる。上述のように、圧力積分値と浮上力は等価であるため、図5a右図に示すように、可動体2の静止時と移動時とで浮上力は変わらない。しかし、図5b左図に示すように、液体供給点Pが凹部4の中心Nより可動体2の移動方向前方に位置する場合、可動体2の移動時の圧力上昇領域A2bが圧力低下領域A1bより大きくなる。このため、可動体2の移動時において圧力上昇領域A2bの圧力積分値F2bが、圧力低下領域A1bの圧力積分値F1bより大きくなる。圧力積分値と浮上力は等価であるため、図5b右図に示すように、可動体2の移動時の浮上力は静止時よりも大きくなる。また、図5c左図に示すように、液体供給点Pが凹部4の中心Nより可動体2の移動方向後方に位置する場合、可動体2の移動時に圧力上昇領域A2cが圧力低下領域A1cより小さくなる。このため、可動体2の移動時において圧力上昇領域A2cの圧力積分値F2cが、圧力低下領域A1cの圧力積分値F1cより小さくなる。圧力積分値と浮上力は等価であるため、図5c右図に示すように、可動体2の移動時の浮上力は静止時よりも小さくなる。以上で、圧力低下領域A1と圧力上昇領域A2の割合を変えることによって、浮上力を変えることができることを説明した。更に、本実施形態の液体静圧直動案内装置において、各液体静圧軸受の軸受面3における浮上力を変えることによって、可動体2に働くモーメントを抑制できることを説明する。本実施形態では、図1aに示した、可動体2の重心Gより可動体2の移動方向前方の液体静圧軸受では、図5bに示した形態をとり、可動体2の重心Gより可動体2の移動方向後方の液体静圧軸受では、図5cに示した形態をとる。以下、可動体2が各図内において左に移動するものとして、また、位置関係は可動体2の移動方向に関するものとして、各図内における位置関係を用いて説明する。まず、可動体2の重心Gより左側に設けられた液体静圧軸受について説明する。図1cに示したように、可動体2の静止時において、浮上力をFs1、浮上力作用点Qs1と可動体2の重心Gとの距離をXs1とする。また、可動体2の移動時において、浮上力をFd1、浮上力作用点Qd1と可動体2の重心Gとの距離をXd1とする。Fs1とFd1の差をΔF1、Xs1とXd1の差をΔX1とする。可動体2の静止時における、可動体2の左側を持ち上げる可動体2の重心G周りのモーメントMs1は、Ms1=Fs1×Xs11で表される。ここで、図5aに示したような比較例の液体静圧軸受を図1の構造に適用した場合を考える。比較例の場合、可動体2の静止時の浮上力と可動体2の移動時の浮上力が等しい。静止時の浮上力は液体供給点Pの位置に拘らず一定であるため、この浮上力はFs1となる。したがって、比較例の場合、可動体2の移動時における、可動体2の左側を持ち上げる可動体2の重心G周りのモーメントMdp1は、Mdp1=Fs1×Xs1-ΔX12で表される。これに対し、本実施形態の構造で、可動体2の重心Gより左側に設けられた液体静圧軸受では、可動体2の移動時に浮上力が増加するため、Fd1=Fs1ΔF1となる。したがって、可動体2の移動時における、可動体2の左側を持ち上げる可動体2の重心G周りのモーメントMd1は、Md1=Fs1ΔF1×Xs1-ΔX13で表される。式1と式2を比較してわかるように、比較例の液体静圧軸受を有する液体静圧直動案内装置では、静止時と移動時とで浮上力が同じであるのに対して、静止時に比べて移動時の方が浮上力作用点と可動体2の重心Gとの距離が小さくなる。このため、移動時には、可動体2の左側を持ち上げるモーメントMdp1が小さくなる。一方、本実施形態では、式1と式3を比較してわかるように、静止時に対して移動時は、浮上力作用点と可動体2の重心Gとの距離が小さくなると共に、浮上力自体が大きくなる。このため、静止時と移動時とでモーメントの変動を抑制することができる。次に、可動体2の重心Gより右側に設けられた液体静圧軸受について説明する。図1cに示したように、可動体2の静止時において、浮上力をFs2、浮上力作用点Qs2と可動体2の重心Gとの距離をXs2とする。また、可動体2の移動時において、浮上力をFd2、浮上力作用点Qd2と可動体2の重心Gとの距離をXd2とする。Fs2とFd2の差をΔF2、Xs2とXd2の差をΔX2とする。可動体2の静止時における、可動体2の右側を持ち上げる可動体重心周りのモーメントMs2は、Ms2=Fs2×Xs24で表される。ここで、図5aに示したような比較例の液体静圧軸受を図1の構造に適用した場合を考える。比較例の場合、可動体2の静止時の浮上力と可動体2の移動時の浮上力が等しい。静止時の浮上力は液体供給点Pの位置に拘らず一定であるため、この浮上力はFs2となる。したがって、比較例の場合、可動体2の移動時における、可動体2の右側を持ち上げる可動体2の重心G周りのモーメントMdp2は、Mdp2=Fs2×Xs2ΔX25で表される。これに対し、本実施形態の構造で、可動体2の重心Gより右側に設けられた液体静圧軸受では、可動体2の移動時に浮上力が減少するため、Fd2=Fs2-ΔF2となる。したがって、可動体2の移動時における、可動体2の右側を持ち上げる可動体2の重心G周りのモーメントMd2は、Md2=Fs2-ΔF2×Xs2ΔX26で表される。式4と式5を比較してわかるように、比較例の液体静圧軸受を有する液体静圧直動案内装置では、静止時と移動時とで浮上力が同じであるのに対して、静止時に比べて移動時の方が浮上力作用点と可動体2の重心Gとの距離が大きくなる。このため、移動時には、可動体2の右側を持ち上げるモーメントMdp2が大きくなる。一方、本実施形態では、式4と式6を比較してわかるように、静止時に対して移動時には、浮上力作用点と可動体2の重心Gとの距離が大きくなると共に、浮上力自体が小さくなる。このため、静止時と移動時とでモーメントの変動を抑制することができる。この結果、装置の大型化や複雑化を招くことなく、可動体2の移動時の姿勢変化を抑制できる。以上で、可動体2の移動時には、各液体静圧軸受の浮上力作用点が移動するが、液体供給点Pの位置によって各液体静圧軸受の浮上力を変えることができ、それを利用して可動体2に働くモーメントの変動を抑えられるという効果を説明した。また、複数の液体供給点Pの位置が、可動体2の重心Gを通り移動方向に垂直な仮想平面Mについて対称となる位置に、液体供給孔7を配置するという条件を加えることによって、移動時の可動体2の傾斜を抑制することができる。これは、上記の配置方法により、図1aにおける可動体2の重心Gの左側で増加する浮上力ΔF1と右側で減少する浮上力ΔF2を等しくすることができ、可動体2に働く浮上力の総和を同じにできるためである。なお、この場合、複数の軸受面3及び複数の凹部4も、仮想平面Mについて対称とする。また、この場合、可動体2の移動方向が上述の場合と逆方向になっても、上述と同様の作用が得られる。更に、移動方向の軸受面3の数は、図1aに示したように2個以外に、3個以上であっても良い。但し、上述のように、移動時の可動体2の重心G周りのモーメントを考慮して、各軸受面3の液体供給点Pの位置を設定する。また、軸受面3の数に限らず、移動時の可動体2の重心G周りのモーメントが釣り合うように、各軸受面3の液体供給点Pの位置を設定することが好ましい。[実施例]上述の本実施形態の効果を確認するために行った数値解析の結果について説明する。ここで、可動体2としては、図1aに示した構造とし、軸受面3を50×50mm、軸受間距離を50mmとし、そのときの、可動体2の傾き角を求めた。なお、凹部4の中心Nと液体供給点Pの移動方向の離間距離をDとする。また、軸受間距離とは、移動方向に隣り合う軸受面3同士の、互いに対向する端部の距離である。表1に示した数値解析結果より、凹部4の中心Nと液体供給点Pの移動方向の離間距離Dが10mmから11mmの間で、傾き角の正負が変わっていることがわかる。したがって本実施例の条件においては、各凹部4における液体供給点Pの位置を、可動体2の移動方向に可動体2の重心Gから離す方向へ、凹部4の中心Nから10mm~11mmの離間距離Dをもって配置すると良い。この場合、可動体2に生じる姿勢変化を極めて小さくできる。なお、この離間距離Dは供給圧力や液体静圧軸受の配置位置、及び軸受隙間等の条件変化によって変える必要がある。<第2の実施形態>本発明の第2の実施形態について、図6を用いて説明する。本実施形態の場合、可動体2の移動方向後方図6の右側の液体静圧軸受で、液体供給点Pの位置を凹部4の中心Nよりも移動方向前方に僅かにずらしている。可動体2の移動方向前方図6の左側の液体静圧軸受では、液体供給点Pの位置を凹部4の中心Nよりも移動方向前方に、移動方向後方の液体静圧軸受よりも大きくずらしている。そして、可動体2の移動方向に関して、各液体供給点Pと可動体2の重心Gとの離間距離の総和Ls1Ls2が、その液体供給点P自身を有する凹部4の中心Nと可動体2の重心Gとの離間距離の総和Lp1Lp2より大きくしている。この場合、両方の液体静圧軸受は、図6bの形態となり、浮上力は両方で大きくなる。但し、移動方向前方の方が中心Nからのシフト量が大きいため浮上力も大きくなる。このため、全体として可動体2の重心G周りのモーメントの変動を抑えられる。その他の構造及び作用は上述の第1の実施形態と同様である。<第3の実施形態>本発明の第3の実施形態について、図7を用いて説明する。本実施形態では、凹部4内に複数の液体供給孔7を設けている。この場合、前述の図4で説明したように、同一凹部内にある複数の液体供給孔7の幾何的重心点を液体供給点Pとして扱う。そして、この液体供給点Pがその凹部4の中心Nよりも可動体2の外端側にシフトするように、その凹部4内の複数の液体供給孔7の位置を設定している。このような本実施形態の場合も、液体供給点Pと可動体2の重心Gとの移動方向の距離の総和を、液体供給点P自身を有する凹部4の中心Nと可動体2の重心Gとの距離の総和より大きくでき、可動体2の重心G周りのモーメントの変動を抑えられる。その他の構造及び作用は、上述の第1の実施形態と同様である。<他の実施形態>上述の各実施形態は、適宜組み合わせて実施可能である。また、何れかの軸受面で液体供給点Pの位置が凹部4の中心Nと一致しても、他の軸受面で液体供給点Pの位置を凹部4の中心Nからシフトさせて、液体供給点Pと重心Gとの距離の総和を、中心Nと重心Gとの距離の総和よりも大きくする。これにより、上述したような可動体2のモーメントの変動を抑えられる。