乗員が着座するシートクッションの骨格を形成すると共に前記シートクッションを車体のフロアパネルに固定するための固定部を形成するクッションワイヤと、前記フロアパネルに形成された開口部に取り付けられると共に、前記クッションワイヤの前記固定部が嵌挿されることによって前記シートクッションを前記フロアパネルに固定するクッションフックと、前記クッションワイヤの前記固定部に設けられかつ車両前方側に向けて延びる延出部と、前記延出部が係止されることによって、前記シートクッションが前記フロアパネルから外れることを抑制する被係止部と、を備えた車両用シート取付構造。前記被係止部が前記フロアパネルに形成された前記開口部の車両前方側の端部とされた請求項1記載の車両用シート取付構造。前記クッションワイヤの前記固定部が車両下方側に向けて前記クッションフックに嵌挿されることによって前記シートクッションが前記フロアパネルに固定されると共に、前記フロアパネルに固定された前記シートクッションが車両前方側に移動することによって、前記延出部が前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に移動する請求項2記載の車両用シート取付構造。前記クッションフックは車両前方側に配置された前壁部を有すると共に、前記フロアパネルに固定された前記シートクッションが車両前方側に移動することによって、前記延出部が前記前壁部を突き破って前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に移動する請求項3記載の車両用シート取付構造。前記クッションワイヤの前記固定部が前記クッションフックに嵌挿された状態において、前記延出部が前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に配置された請求項2記載の車両用シート取付構造。しかしながら、従来の構造では、前面衝突等による高い負荷がシートクッションに生じた場合、クッションワイヤの一部がクッションフックから外れること、即ち、シートクッションが車体のフロアパネルから外れることが考えられる。本発明は上記事実を考慮し、前面衝突等による高い負荷がシートクッションに生じたとしても、シートクッションが車体のフロアパネルから外れることを抑制することができる車両用シート取付構造を得ることが目的である。請求項1記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、乗員が着座するシートクッションの骨格を形成すると共に前記シートクッションを車体のフロアパネルに固定するための固定部を形成するクッションワイヤと、前記フロアパネルに形成された開口部に取り付けられると共に、前記クッションワイヤの前記固定部が嵌挿されることによって前記シートクッションを前記フロアパネルに固定するクッションフックと、前記クッションワイヤの前記固定部に設けられかつ車両前方側に向けて延びる延出部と、前記延出部が係止されることによって、前記シートクッションが前記フロアパネルから外れることを抑制する被係止部と、を備えたことを特徴とする。請求項1記載の本発明では、前面衝突等による高い負荷がシートクッションに生じることによって、シートクッションが車両前方側へ移動すると、クッションワイヤの固定部に形成された延出部が被係止部に係止される。請求項2記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、請求項1記載の車両用シート取付構造において、前記被係止部が前記フロアパネルに形成された前記開口部の車両前方側の端部とされたことを特徴とする。請求項2記載の本発明では、被係止部がフロアパネルに形成された開口部の車両前方側の端部とされている。そのため、別部材の被係止部を設ける必要がなく、その結果、車両用シートを固定するため部品の点数が削減される。請求項3記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、請求項2記載の車両用シート取付構造において、前記クッションワイヤの前記固定部が車両下方側に向けて前記クッションフックに嵌挿されることによって前記シートクッションが前記フロアパネルに固定されると共に、前記フロアパネルに固定された前記シートクッションが車両前方側に移動することによって、前記延出部が前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に移動することを特徴とする。請求項3記載の本発明では、クッションワイヤの固定部が車両下方側に向けてクッションフックに嵌挿されることによって、シートクッションがフロアパネルに固定される。即ち、従来の車両用シートの取付工程と同様の作業手順によって、シートクッションがフロアパネルに固定される。また、請求項3記載の本発明では、前面衝突等による高い負荷がシートクッションに生じることによって、シートクッションが車両前方側へ移動すると、クッションワイヤの固定部に形成された延出部がフロアパネルの開口部の車両前方側の端部の下方側に移動する。その結果、クッションワイヤの固定部に形成された延出部がフロアパネルに形成された開口部の車両前方側の端部に係止される。請求項4記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、請求項3記載の車両用シート取付構造において、前記クッションフックは車両前方側に配置された前壁部を有すると共に、前記フロアパネルに固定された前記シートクッションが車両前方側に移動することによって、前記延出部が前記前壁部を突き破って前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に移動することを特徴とする。請求項4記載の本発明では、シートクッションが車両前方側に移動すると、クッションワイヤの固定部に形成された延出部は、クッションフックの前壁部を突き破った後、フロアパネルに形成された開口部の車両前方側の端部の下方側に移動する。即ち、シートクッションが車両前方側に移動する前の状態において、クッションフックの前壁部には、開口が形成されていない。その結果、水分やノイズがフロアパネルの開口部からキャビンに向けて浸入することが抑制される。請求項5記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、請求項2記載の車両用シート取付構造において、前記クッションワイヤの前記固定部が前記クッションフックに嵌挿された状態において、前記延出部が前記開口部の前記車両前方側の端部の下方側に配置されたことを特徴とする。請求項5記載の本発明では、シートクッションが車両前方側へ移動すると同時に、クッションワイヤの固定部に形成された延出部がフロアパネルに形成された開口部の車両前方側の端部に係止される。請求項1記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、前面衝突等による高い負荷がシートクッションに生じたとしても、シートクッションが車体のフロアパネルから外れることを抑制することができる、という優れた効果を有する。請求項2記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、車両用シートの取付部の部品点数を削減することができる、という優れた効果を有する。請求項3記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、従来の車両用シートの取付工程と同様の作業手順を確保しつつ、シートクッションが車体のフロアパネルから外れることを抑制することができる、という優れた効果を有する。請求項4記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、水分やノイズがキャビン側へ向けて浸入することを抑制することができる、という優れた効果を有する。請求項5記載の本発明に係る車両用シート取付構造は、クッションワイヤの固定部に形成された延出部をフロアパネルに形成された開口部の車両前方側の端部により確実に係止させることができる、という優れた効果を有する。図1~図4を用いて、本発明の実施形態に係る車両用シート取付構造について説明する。なお、車両前後方向前方側を矢印FRで示し、車幅方向外側を矢印OUTで示し、車両上下方向上側を矢印UPで示す。また、以下の説明で、特記なく前後、上下の方向を用いる場合は、車両前後方向の前後、車両上下方向の上下を示すものとする。図1に示されるように、本実施形態の車両用シート取付構造10は、乗員12が着座するシートクッション14と、このシートクッション14の骨格及び該シートクッション14を車体のフロアパネル18に固定する固定部を形成するクッションワイヤ16と、を備えている。また、車両用シート取付構造10は、クッションワイヤ16の固定部が嵌挿される事によってシートクッション14をフロアパネル18に固定するクッションフック20を備えている。以下、先ずクッションワイヤ16及びシートクッション14について説明し、次いでクッションフック20について説明する。クッションワイヤ16及びシートクッション14図2Aに示されるように、クッションワイヤ16は、曲げ加工がスチールワイヤに施されることにより形成されている。具体的には、クッションワイヤ16は、シートクッション14の骨格を形成する骨格ワイヤ22と、シートクッション14をフロアパネル18に固定する固定ワイヤ24と、を備えている。骨格ワイヤ22は、車両前後方向に延びる前後方向延在部22A及び車幅方向に延びる車幅方向延在部22Bを備えている。この前後方向延在部22A及び車幅方向延在部22Bがシートクッション14の内部に複数設けられることによって、該前後方向延在部22A及び車幅方向延在部22Bがシートクッション14の骨格を形成している。固定部としての固定ワイヤ24は、車両下方側に向けて突出するように形成されており、車両前後方向に延びると共に上記骨格ワイヤ22の車幅方向延在部22Bに接合される第1延在部24Aを備えている。また、固定ワイヤ24は、第1延在部24Aの前端部から車幅方向内側に屈曲して延びる第2延在部24Bと、この第2延在部24Bの車幅方向内側の端部から下方側に屈曲して延びる第3延在部24Cと、を備えている。さらに、固定ワイヤ24は、第3延在部24Cの下端部から車両前方側に延びる第4延在部24Dと、この第4延在部24Dの前端部から車幅方向内側に向けて湾曲して延びる湾曲部24Eと、を備えている。また、固定ワイヤ24は、湾曲部24Eの車幅方向内側の端部から上記第4延在部24Dと略平行に延びる第5延在部24Fと、この第5延在部24Fの後端部から上記第3延在部24Cと略平行に延びる第6延在部24Gと、を備えている。さらに、この固定ワイヤ24は、第6延在部24Gの上端部から車幅方向内側に屈曲して延びる第7延在部24Hと、この第7延在部24Hの車幅方向内側の端部から上記第1延在部と略平行に延びると共に骨格ワイヤ22の車幅方向延在部22Bに接合される第8延在部24Iを備えている。また、この固定ワイヤ24における第4延在部24D、湾曲部24E及び第5延在部24Fは、車両前方側に向けて延びる延出部26とされている。以上説明したクッションワイヤ16が、シートクッション14を形成する金型に固定される。次いで、この金型に発泡ウレタン等が充填されることによって、シートクッション14が形成されている。クッションフック20図3に示されるように、クッションフック20は樹脂系の材料を用いて形成されていると共に、バスタブ状に形成された第1の部品28と矩形枠状の第2の部品30とが組み合わされることによって構成されている。具体的には、図4Aに示されるように、第1の部品28は、車両上方側に開口するように形成されたバスタブ形状を成しており、車両前後方向及び車幅方向に延在する底壁部28Aを備えている。この底壁部28Aにおける車両前後方向及び車幅方向の中間部には、略四角錐台形状の突出部28Bが車両上方側に向けて突出するように形成されている。また、第1の部品28は、底壁部28Aの前端部から車両上方側に向けて立設された前壁部28Cを備えている。この前壁部28Cの下端部には、車両前後方向に開口すると共に車両正面視で矩形状の開口部28Dが形成されている。また、この開口部28Dはウレタン等の材料を用いて形成されたシート状の閉止部材32によって閉止されている。さらに、第1の部品28は、底壁部28Aの車幅方向のそれぞれの端部から車両上方側に立設された右側壁部28E及び左側壁部28Fを備えている。この右側壁部28E及び左側壁部28Fには、車幅方向に開口する開口部28Gがそれぞれ形成されている。また、第1の部品28は、底壁部28Aの後端部から車両上方側に立設された後壁部28Hを備えている。さらに、第1の部品28は、上記前壁部28C、右側壁部28E、左側壁部28F及び後壁部28Hの上端部には、フランジ部28Iが形成されている。図4Bに示されるように、第2の部品30は、該第2の部品30が上記第1の部品28に結合された状態において、第1の部品28の前壁部28Cの後方に配置されると共にこの前壁部28Cと略平行に延在する前壁部30Aを備えている。この前壁部30Aには、第1の部品28の前壁部28Cに形成された開口部28Dに沿って形成された切欠部30Bが形成されている。また、第2の部品30は、前壁部30Aの車幅方向の左右それぞれの端部から車両後方側に延在すると共に第1の部品28の右側壁部28E及び左側壁部28Fと略平行に延在する右側壁部30C及び左側壁部30Dを備えている。この右側壁部30C及び左側壁部30Dの外側面30Eには、上記第1の部品28の右側壁部28E及び左側壁部28Fに形成された開口部28Gに係止される突起部30Fがそれぞれ形成されている。また、この右側壁部30C及び左側壁部30Dの内側面30Gには、車両上方側から下方側にかけて突出量が多くなるように形成された突起部30Hが形成されている。さらに、第2の部品30は、右側壁部30Cの後端部と左側壁部30Dの後端部とを車幅方向に繋ぐと共に第1の部品28の後壁部28Hと略平行に延在する後壁部30Iを備えている。図5Aに示されるように、クッションフック20がフロアパネル18に形成された開口部18Aに嵌め込まれることによって、クッションフック20がフロアパネル18に固定されている。さらに、クッションワイヤ16の固定ワイヤ24がクッションフック20の上部から車両下方側に向けて嵌挿されることによって、固定ワイヤ24の第4延在部24D及び第5延在部24Fがクッションフック20の第1の部品28に形成された突出部28Bと第2の部品30に形成された突起部30H図4参照によって保持される。その結果、シートクッション14がフロアパネル18に固定される。また、フロアパネル18に形成された開口部18Aの前端部は、上記固定ワイヤ24の延出部26が係止されることによって、シートクッション14がフロアパネル18から外れることを抑制する被係止部34とされている。本実施形態の作用並びに効果次に、本実施形態の作用並びに効果について説明する。本実施形態の車両用シート取付構造10では、前面衝突等による高い負荷がシートクッション14に生じることによって、シートクッション14が車両前方側へ移動すると、図5Bに示されるように、クッションワイヤ16における固定ワイヤ24に形成された延出部26が被係止部34に係止される。その結果、本実施形態では、前面衝突等による高い負荷がシートクッション14に生じたとしても、シートクッション14が車体のフロアパネル18から外れることを抑制することができる。また、本実施形態では、固定ワイヤ24の延出部26が係止される被係止部34がフロアパネル18に形成された開口部18Aの車両前方側の端部とされている。そのため、別部材の被係止部を設ける必要がなく、その結果、車両用シートを固定するため部品の点数を削減することができる。さらに、本実施形態では、クッションワイヤ16における固定ワイヤ24が車両下方側に向けてクッションフック20に嵌挿されることによって、シートクッション14がフロアパネル18に固定される。即ち、従来の車両用シートの取付工程と同様の作業手順によって、シートクッションがフロアパネルに固定される。即ち、本実施形態では、従来の車両用シートの取付工程と同様の作業手順を確保することができる。また、本実施形態では、シートクッション14が車両前方側へ移動すると、固定ワイヤ24に形成された延出部26がクッションフック20を構成する第1の部品28の開口部28Dから車両前方側に向けて突出する。この場合、固定ワイヤ24の延出部26は第1の部品の開口部28Dを閉止する閉止部材32図3参照を突き破った後、開口部28Dから突出する。換言すると、本実施形態では、シートクッション14が車両前方側に移動する前の状態において、クッションフック20を構成する第1の部品28の前壁部28Cに形成された開口部28Dが閉止部材32によって閉止されている。その結果、水分やノイズがこの開口部28Dからフロアパネル18の開口部18Aを通じてキャビンに浸入することを抑制することができる。なお、本実施形態では、固定ワイヤ24の延出部26が第1の部品28の開口部28Dを閉止する閉止部材32を突き破った後、開口部28Dから突出するように構成された例について説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、第1の部品28の前壁部28Cに開口部28Dを設けず、固定ワイヤ24の延出部26が第1の部材28の前壁部28Cを直接突き破るような構成としてもよい。変形例次に、図6を用いて、本実施形態の変形例について説明する。なお、上記実施形態と同一の部材については同一の符号を付してその説明を省略する。図6Aに示されるように、本変形例に係る車両用シート取付構造36は、クッションワイヤ16における固定ワイヤ24がクッションフック40に嵌挿された状態において、該固定ワイヤ24に形成された延出部26がフロアパネル18に形成された開口部18Aの前記車両前方側の端部被係止部34の下方側に配置されていることに特徴がある。具体的には、固定ワイヤ38は延出部26の後端部から車幅方向右側及び左側にそれぞれ延びる一対の被支持部38Aを備えている。また、クッションフック40は、車両上方側に開口するように形成されたバスタブ形状を成した一体成型部品であり、車両前後方向及び車幅方向に延在する底壁部40Aを備えている。この底壁部40Aには、上記固定ワイヤ38の被支持部38Aが支持される一対の支持部40Bが形成されている。また、この底壁部40Aの前端部から車両上方側に向けて立設された前壁部40Cの車幅方向の中間部には、車両前後方向に開口した開口部40Dが形成されている。以上説明したクッションフック40がフロアパネル18に形成された開口部18Aに嵌め込まれることによって、シートクッション14がフロアパネル18に固定されている。さらに、固定部ワイヤ38の延出部26をクッションフック40の前壁部40Cに形成された開口部40Dに挿入した後、固定ワイヤ38の被支持部38Aがクッションフック40の底壁部40Aに形成された支持部40Bに支持されることによって、シートクッション14がフロアパネル18に固定されている。本変形例の作用並びに効果次に本変形例の作用並びに効果について説明する。本変形例の車両用シート取付構造36では、前面衝突等による高い負荷がシートクッション14に生じることによって、シートクッション14が車両前方側へ移動すると同時に、クッションワイヤ16の固定ワイヤ38に形成された延出部26がフロアパネル18に形成された開口部18Aの車両前方側の端部被係止部34に係止される。換言すると、本変形例では、クッションワイヤ16の固定ワイヤ38に形成された延出部26をフロアパネル18に形成された開口部18Aの車両前方側の端部被係止部34により確実に係止させることができる。なお、上記実施形態及び変形例では、被係止部34をフロアパネル18に形成された開口部18Aの車両前方側の端部に設定した例について説明してきたが、本発明はこれに限定されず、例えば、別途被係止部として機能する専用の部材を設けた構成としてもよい。このように、被係止部として専用の部材を設けるか否かについては、被係止部に加わる荷重等を考慮して適宜設定すればよい。以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、その主旨を逸脱しない範囲内において上記以外にも種々変形して実施することが可能であることは勿論である。