"無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴とする、イオン伝導性有機無機複合粒子。前記イオン伝導性基は、カチオン伝導性基であることを特徴とする、請求項1に記載のイオン伝導性有機無機複合粒子。前記イオン伝導性基は、アニオン伝導性基であることを特徴とする、請求項1に記載のイオン伝導性有機無機複合粒子。イオン伝導性基の存在割合が、0.01~10mmol/gであることを特徴とする、請求項1に記載のイオン伝導性有機無機複合粒子。水熱合成により得られることを特徴とする、請求項1に記載のイオン伝導性有機無機複合粒子。樹脂と、前記樹脂中に混合されているイオン伝導性有機無機複合粒子とを含み、前記イオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴とする、粒子含有樹脂組成物。樹脂と、前記樹脂中に混合されているイオン伝導性有機無機複合粒子とを含む粒子含有樹脂組成物樹脂から成形されるイオン伝導性成形体であって、前記イオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴とする、イオン伝導性成形体。イオン伝導性フィルムであることを特徴とする、請求項7に記載のイオン伝導性成形体。しかし、無機ナノ粒子は、比表面積が大きく、高い表面エネルギーを下げて安定化しようとするため、凝集し易い。一旦、凝集した無機ナノ粒子を分散させることは、困難であり、凝集した無機ナノ粒子に表面処理を行う必要があるが、かかる表面処理を均一に実施することは困難である。そのため、無機ナノ粒子は、高分子に対して高い配合割合で配合する場合には、ナノメーターサイズにすることにより大きくした比表面積の効果を存分に発揮させることができず、つまり、上記した凝集を生じるので、かかる無機ナノ粒子が高分子に混合された電解質膜において、プロトン伝導性などの各種物性が低下するという不具合がある。本発明の目的は、イオン伝導性有機基同士が互いに近接することによって、イオンが伝導し易いパスを少なくとも形成することのできる、イオン伝導性有機無機複合粒子、粒子含有樹脂組成物およびイオン伝導性成形体を提供することにある。本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴としている。また、本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子では、前記イオン伝導性基は、カチオン伝導性基であること、または、アニオン伝導性基であることが好適である。また、本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子では、イオン伝導性基の存在割合が、0.01~10mmol/gであることが好適である。また、本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子は、水熱合成により得られることが好適である。また、本発明の粒子含有樹脂組成物は、樹脂と、前記樹脂中に混合されているイオン伝導性有機無機複合粒子とを含み、前記イオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴としている。また、本発明のイオン伝導性成形体は、樹脂と、前記樹脂中に混合されているイオン伝導性有機無機複合粒子とを含む粒子含有樹脂組成物樹脂から成形されるイオン伝導性成形体であって、前記イオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に有機基を有し、かつ、前記有機基の立体障害により、前記無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有している粒子であって、前記有機基が、イオン伝導性基を含有していることを特徴としている。また、本発明のイオン伝導性成形体は、イオン伝導性フィルムであることが好適である。本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子は、無機粒子の表面に存在する有機基の立体障害により、無機粒子が互いに接触しない形状を少なくとも有しており、有機基がイオン伝導性基を有しているので、有機基同士が近接する、イオンが伝導し易いパスを形成することができる。そのため、樹脂と、イオン伝導性有機無機複合粒子とを含む本発明の粒子含有樹脂組成物から成形される本発明のイオン伝導性成形体では、イオン伝導性有機無機複合粒子が、かかるパスによって、イオン伝導性成形体のイオン伝導性を向上させることができる。また、本発明のイオン伝導性有機無機複合粒子は、寸法安定性寸法維持性に優れているので、かかるイオン伝導性有機無機複合粒子からなる構造体、および、イオン伝導性有機無機複合粒子が樹脂中に含まれる本発明の粒子含有樹脂組成物から成形される本発明のイオン伝導性成形体は、寸法安定性に優れている。以下に、調製例、実施例および比較例を示し、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、それらに限定されない。なお、粒子イオン伝導性有機無機複合粒子、有機無機複合粒子、前駆体粒子などを含むおよびイオン伝導性フィルムの評価方法を以下に記載する。評価方法<X線回折法XRD>粒子をガラスフォルダーに充填し、下記の条件でX線回折を実施した。その後、得られたピークから、データベース検索によって無機物の成分を帰属した。X線回折装置:D8DISCOVERwithGADDS、BrukerAXS社製入射側光学系X線源:CuKαλ=1.542Å、45kV、360mA分光器モノクロメータ:多層膜ミラーコリメータ直径:300μm受光側光学系カウンタ:二次元PSPCHi-STAR粒子およびカウンタ間距離:15cm2θ=20、50、80度、ω=10、25、40度、Phi=0度、Psi=0度測定時間:10分間帰属半定量ソフトウェア:FPMEVA、BrukerAXS社製<フーリエ変換赤外分光光度法FT-IR>フーリエ変換赤外分光光度計FT/IR-470Plus、JASCO社製を用いるKBr法によって、粒子のフーリエ変換赤外分光光度測定を実施した。<透過型電子顕微鏡TEMによる観察>TEM用グリッドコロジオン膜、カーボン支持膜上に溶媒で希釈した粒子の粒子分散液固形分濃度1質量以下を滴下して、その後、乾燥し、透過型電子顕微鏡TEMにて粒子を観察した。これによって、この観察とともに、画像解析によって、粒子の平均粒子径を算出した。また、TEMの画像から粒子の形状構造を確認した。その結果、無機粒子が互いに接触しない形状、つまり、無機粒子が自己組織化し、さらに、下記の基準で構造を評価した。空隙/有:自己組織間無機粒子間に空隙がある構造を少なくとも有することを確認した。空隙/無:無機粒子が互いに接触した状態のみの構造、つまり、無機粒子が自己組織化せずに、単に凝集して、それらの間に隙間がない状態を有することを確認した。<X線光電子分光法ESCA>粒子を、アルミニウム製パンを用いてタブレット状に成形してサンプルを調製した後、ESCA装置Quantum2000、アルバックファイ社製の試料台に固定した。このサンプルをワイドスキャン測定することにより、定性分析した。続いて、検出されたピークに対してナロースキャン測定を実施した。ナロースキャン測定では、硫黄Sの2pスペクトルのピークおよびC-S結合に起因するピークの2つのピーク波形解析と、硫黄Sの2pスペクトルのピークおよびS-S結合に起因するピークの2つのピーク波形解析とを実施した。その後、上記ピークの波形解析から、-SOXH基とチオール基-SHとの比率を算出し、-SOXH基をスルホ基-SO3Hとした。<示差熱重量同時測定TG-DTA>熱分析装置EXSTAR6000、SEIKO社製で粒子を燃焼させて、粒子の仕込みの重量質量と、酸素雰囲気中で燃焼した後の残存灰分重量質量とから、無機粒子と、有機基との比率=無機粒子/有機基を算出した。<ガスクロマトグラフ質量分析GC-MS>粒子0.1gと、メタノール3.17mLとを、高圧反応器に仕込み、高圧反応器の蓋を締めて300°Cまで昇温、加圧した。到達圧力はおおよそ40MPaであった。反応温度に到達後180分間反応させた。これにより、無機粒子の表面に存在する有機基を、無機粒子から脱離させて、メタノールに溶解させた。その後、反応後のメタノール溶液25mlをメスフラスコに移し、メタノールでメスアップ希釈した。次いで、メンブランフィルター開口径:0.25μmでろ過し、そのろ液1ulをガスクロマトグラフ質量分析GC-MS7890A/5975Cinert、Agilent社製に注入して分析した。これにより、無機粒子の表面に残存していた有機基の量および分子量を測定した。<イオン交換容量IEC>粒子のイオン交換容量IECを算出した。すなわち、イオン交換容量は、-SO3H基の量であって、下記式1で定義され、下記の測定方法に従って、算出される。イオン交換容量[mmol/g]=n/Wd1n酸基:粒子が有する酸基のモル量[mmol]Wd:粒子の質量[g]イオン交換容量の測定方法まず、粒子を秤量して、Wdを測定した。次いで、粒子を濃度3モル/Lの塩化ナトリウム水溶液中に60°Cにて24時間浸漬することにより、酸基のプロトンをナトリウムイオンで置換した。プロトンが含まれる浸漬後の塩化ナトリウム水溶液を水酸化ナトリウム水溶液で滴定することにより、n酸基を求めた。そして、Wdおよびnを上記式1に代入して、イオン交換容量IECを算出した。<イオン伝導性基の定量>上記したIECの分析結果から、-SO3H基の修飾量を算出した。また、必要に応じて、ESCA、TG-DTA、FT-IRおよびGC-MSの分析結果から、-SO3H基、カルボキシル基、アミノ基などの修飾量を得て、イオン伝導性基の存在割合を算出した。具体的には、TG-DTAにより求めた無機粒子と有機基との比率=無機粒子/有機基から、1g当たりの修飾量mmol/gを求めた表8の実施例15および17。さらに、TEMにより求めた平均粒子径から、1g当たりの有機物量/無機粒子の比表面積を算出した。さらに、無機粒子の露出表面積をTEM観察より仮定して、無機粒子表面に出ている原子で、結合基と結合可能な原子の数から無機粒子1g当たりの結合基と結合可能な原子の量を求め、1g当たりの有機物量/結合基と結合可能な原子の量を求めることで、表面被覆率を算出した。また、必要に応じて、ESCAおよびGCの結果から、-SH基およびアルキル基の存在量を差し引いて、-SO3H基、カルボキシル基、アミノ基などの修飾量を得、イオン伝導性基の存在割合を算出した。<イオン伝導性フィルムの厚み膜厚>イオン伝導性フィルムの厚み膜厚を、厚み測定器ダイヤルシックネスゲージG-6C、最小表示1/1000mm、測定子直径:5mm、尾崎製作所社製を用いて、温度25±2°C、湿度65±20RHの下で測定した。<イオン伝導性フィルムのプロトン伝導度の測定交流インピーダンス法>イオン伝導性フィルム5を水中で1時間浸漬させて膨潤させた後、図4に示すように、2枚の白金箔電極3でイオン伝導性フィルム5を挟んでサンプル4を作製した。なお、イオン伝導性フィルム5を挟むときには、幅10mmの平板状の白金電極3は、厚み方向に投影したときに、10mmの間隔を隔てて配置した。その後、イオン伝導性フィルム5の抵抗インピーダンスをLCRメータ8により測定した。インピーダンスは、周波数範囲10kHz~1MHzで測定した。また、測定されたインピーダンスの実数部分を横軸に、虚数部分の絶対値を縦軸にしてプロットし、極小値の実数部分の値を抵抗RΩとした。膨潤させたときのイオン伝導性フィルム5の厚みをt[cm]、幅をh[cm]、白金電極3間の間隔距離L[cm]として、膜厚換算したプロトン伝導度σ[mS/cm]を次式に従って算出した。σ=L/R×t×h<イオン伝導性成形体の寸法安定性寸法維持性>イオン伝導性フィルムを、水中に24時間浸すことで、含水イオン伝導性フィルムとした。さらに、含水イオン伝導性フィルムを80度で24時間乾燥することにより乾燥イオン伝導性フィルムとした。これら、含水イオン伝導性フィルムおよび乾燥イオン伝導性フィルムの寸法縦×横=面積を測定し、各イオン伝導性フィルムの面積を算出した。さらに、下記式より、水中の浸漬前後の増加率を算出することにより、寸法安定性寸法維持性を下記の基準で評価した。増加率=含水イオン伝導性フィルムの面積/乾燥イオン伝導性フィルムの面積×100-100基準○:増加率が10未満であった。×:増加率が10以上であった。調製例1.有機無機複合粒子の調製調製例15mLの高圧反応器SHR-R6-500、AKICO社製に、水酸化セリウムCeOH4:和光純薬工業社製と、デカン酸およびヘキサン酸と、純水とを、表1に記載の配合量で仕込んだ。次に、高圧反応器の蓋を締めて200°Cまで昇温、加圧した。到達圧力はおおよそ10MPaであった。反応温度に到達後180分間反応させ、その後、50°C以下になるまで自然冷却した。次いで、圧力を開放し、反応器のふたを開けて、エタノールを加えて中身を回収した。回収した生成物は、遠心機商品名:HP-26XP、ベックマンコールター社製にて、12000G、10分間遠心分離して、沈殿物反応物と上澄みを分離し、沈殿した生成物にエタノール5mlを加えて分散させた洗浄工程。この洗浄工程を5回繰り返した。その後、沈殿物中のエタノールを80°Cで乾燥して、酸化セリウムCeO2の表面に、デシル基およびヘキシル基が存在する有機無機複合粒子を得た。次いで、乾燥した有機無機複合粒子にヘキサン300mLを加えて、遠心機商品名:MX-301、トミー精工社製にて、10000G、4°Cで5分間遠心分離して上澄みを回収した。次いで、回収した上澄み粒子分散ヘキサン溶液は、0.45μmのフィルターを用いて粗大な生成物を取り除いた。さらに、これを乾燥させることによって、有機無機複合粒子を得た。調製例1の配合処方および高温処理の表1に示す。2.イオン伝導性有機無機複合粒子の調製実施例15mLの高圧反応器SHR-R6-500、AKICO社製に、水酸化セリウムCeOH4:和光純薬工業社製と、DL-α-リポ酸と、3質量過酸化水素水とを、表2に記載の配合量で仕込んだ。次に、高圧反応器の蓋を締め、振盪式加熱炉AKICO社製にて400°Cに加熱し、高圧反応器内は約30MPaまで加圧されながら、10分間振盪とうすることにより水熱合成した。その後、高圧反応器を冷水中に投入することによって、急速冷却した。次いで、エタノールを加えて攪拌し、遠心機商品名:MX-301、トミー精工社製にて、15000Gで20分間遠心分離して、沈殿物反応物を上澄みから分離した洗浄工程。この洗浄操作を5回繰り返した。その後、沈殿物中のエタノールを80°Cで加熱乾燥した。次いで、スクリュー管瓶に、乾燥した粒子と、ヘキサンとを仕込み、遠心機商品名:MX-301、トミー精工社製にて、4000Gで5分間遠心分離して、上澄みと沈殿物とに分離させた。その後、上済みを回収することにより、酸化セリウムCeO2の表面に、5,7-ジスルホヘプチル基イオン伝導性基:2つのスルホ基が存在するイオン伝導性有機無機複合粒子あるいは前駆体粒子を得た。実施例7~18および27表2、3および5の記載に準拠して、配合処方および高温処理の条件を変更した以外は、実施例1と同様にして、イオン伝導性有機無機複合粒子を調製した。2.前駆体粒子の調製実施例2~6、19~28および30~35表2、4および5の記載に準拠して、各成分の配合処方を変更した以外は、実施例1と同様にして、前駆体粒子を調製した。3.前駆体粒子のスルホン化実施例36~69表6および表7の記載に準拠して、前駆体粒子またはイオン伝導性有機無機複合粒子をスルホン化して、実施例36~69のイオン伝導性有機無機複合粒子を調製した。つまり、まず、前駆体粒子0.25gを溶媒水または1M水酸化ナトリウム水溶液などの水系溶媒、アセトニトリル、ジクロロメタン、オルトジクロロベンゼンまたはDMSOなどの有機溶媒。4.75gに分散させ、粒子分散液を調製し、次いで、表6および表7に記載の配合量で、粒子分散液と、酸化剤またはスルホン化剤とを配合し、表6および表7に記載された反応条件で高温処理することにより、前駆体粒子をスルホン化した。なお、実施例36のイオン伝導性有機無機複合粒子は、実施例1のイオン伝導性有機無機複合粒子をさらにスルホン化することにより得られており、実施例69のイオン伝導性有機無機複合粒子は、実施例36のイオン伝導性有機無機複合粒子を、さらにスルホン化することにより得られている。つまり、実施例36は、スルホン化反応を2回実施したイオン伝導性有機無機複合粒子であり、実施例69は、スルホン化反応を3回実施したイオン伝導性有機無機複合粒子である。4.イオン伝導性フィルムの作製実施例70まず、ポリフッ化ビニリデン樹脂商品名:KFポリマーW1100、PVdF、重量平均分子量28万、クレハ社製と、NMPとを、表8の記載に準拠して、配合して、固形分濃度20質量の樹脂溶液を調製した。別途、実施例41のイオン伝導性有機無機複合粒子と、NMPとを、表8の記載に準拠して、配合して、固形分濃度40質量の粒子分散液を調製した。次いで、樹脂溶液と粒子分散液とを、表8の記載に準拠して、配合して、その後、乳鉢で、5分間、混合攪拌し、続いて、ハイブリッドミキサーで、2分間、脱泡することにより、イオン伝導性有機無機複合粒子を樹脂溶液に分散させた。これにより、透明な粒子含有樹脂組成物のワニスを調製した。次いで、得られたワニスを、アプリケーターを用いた手塗りよって支持板上に塗布した。その後、必要により、溶媒を乾燥させた。その後、塗布された粒子含有樹脂組成物を、80°Cで、1時間、乾燥することにより、厚み14μmのイオン伝導性フィルムイオン伝導性成形体を作製した。実施例71~73および比較例1~6表8の記載に準拠して、実施例70と同様にして、樹脂溶液および粒子分散液をそれぞれ調製し、続いて、粒子含有樹脂組成物のワニスを調製し、その後、イオン伝導性フィルムイオン伝導性成形体を作製した。6.イオン伝導性有機無機複合粒子の自己組織化表9の記載に従って、イオン伝導性有機無機複合粒子0.1質量部を、溶媒例えば、NMP、トルエン、クロロホルム、ヘキサン、水、エタノール、メタノール、アセトンなどから適宜選択される溶媒100質量部に分散させて、粒子分散液を調製し、調製した粒子分散液を支持板上に塗布し、乾燥させて、イオン伝導性有機無機複合粒子を自己組織化させて、それらを、それぞれ、実施例74~104の自己組織化したイオン伝導性有機無機複合粒子とした。実施例74~104の自己組織化したイオン伝導性有機無機複合粒子について、下記の方法に基づいて評価した。その結果を、表9に示す。評価1.イオン伝導性有機無機複合粒子および前駆体粒子の評価各実施例および各比較例のイオン伝導性有機無機複合粒子および前駆体粒子について、下記の物性をそれぞれ評価し、それらの結果を表2~表8に示す。XRD:実施例1~35表2~表5FT-IR:実施例1~35表2~表5TEM:実施例1~35なお、実施例1~35のうち、実施例17および20のみを図1~3に例示した。IEC:実施例36~41、43、46、48、50、57~64、および、67表8および表92.イオン伝導性フィルムの評価各実施例および各比較例のイオン伝導性フィルムについて、下記の物性をそれぞれ評価し、それらの結果を表8および表9に示す。サイズ:実施例70~73、比較例3~6表8イオン伝導度:実施例70~73、比較例3~6表8寸法安定性:実施例70~104、比較例1~6表8および表9寸法維持性空隙の有無:実施例74~104、比較例1~6表9なお、上記説明は、本発明の例示の実施形態として提供したが、これは単なる例示にすぎず、限定的に解釈してはならない。当該技術分野の当業者によって明らかな本発明の変形例は、後記の特許請求の範囲に含まれるものである。"