"下記一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなるセグメントAと、下記一般式2で表される構造単位bの繰り返しからなるセグメントBと、下記一般式3で表される構造単位cの繰り返しからなるセグメントCとが、A-B-Cのシークエンスで結合しているABC型アゾ系トリブロック共重合体を、樹脂ビーズに含浸させてなる吸着材。式1中、R1は、メチル基又はエチル基を示し、kは1~10の整数である。式2中、R2及びR3は、各々独立に、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のハロアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、炭素数2~6のアルコキシアルキル基、ハロゲン原子、水酸基、カルボキシル基、アミノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホオキシ基又はアミノスルホニル基を示し、nは1~5の整数であり、pは0~2の整数であり、qは0~3の整数である。式3中、R4は、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示し、R5は、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~6のアルコキシアルキル基、アルカノイル基、アルコキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基又はアルキルシリル基を示し、mは1~3の整数である。樹脂ビーズが、ポリエステル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ポリ塩化ビニル系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、ポリエーテル系樹脂、ポリアミド系樹脂及びポリカーボネート系樹脂から選ばれる樹脂からなるものである請求項1に記載の吸着材。金を吸着するためのものである請求項1又は2に記載の吸着材。請求項1~3のいずれか1項に記載の吸着材に、金イオンを含む水性溶液を加熱条件下で接触させる工程を含む金の回収方法。加熱温度が、一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなる重合体の下限臨界溶液温度以上である請求項4に記載の回収方法。請求項1~3のいずれか1項に記載の吸着材に、一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなる重合体の下限臨界溶液温度以上で金イオンを含む水性溶液を接触させ、次いで、金を吸着した吸着材を、一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなる重合体の下限臨界溶液温度より低い温度で水性溶液に接触させて、水性溶液中に金を放出させる金の回収方法。そこで、粘稠性のポリマーを樹脂に固定化する方法として、ポリマーにアゾ基を導入し樹脂への浸透性を高める技術が提案されている。例えば、下限臨界溶液温度を有するオキシエチレン鎖含有ビニルエーテルとアゾベンゼンを側鎖に持つビニルエーテルとのジブロック共重合体を含浸させたスチレンビーズが知られている非特許文献1。しかしながら、斯かる非特許文献1では、得られたスチレンビーズの金属捕集性については検討されておらず、本発明者が上記のようなジブロック共重合体を含浸させたスチレンビーズの金の吸着能を検討したところ、その吸着能は十分なものではなかった。したがって、本発明の課題は、優れた選択的金吸着能を有し、カラムへの充填や溶液への分散が可能であり、且つ、溶液と容易に分離できる吸着材及びこれを用いた金の回収方法を提供することにある。そこで、本発明者は、特定のビニルエーテル系構造単位aの繰り返しからなるセグメントA、及びアゾベンゼン骨格を側鎖にもつ特定の構造単位bの繰り返しからなるセグメントBとともに、特定のオキシスチレン系構造単位cの繰り返しからなるセグメントCとを有し、且つ、セグメントA~Cが、A-B-Cのシークエンスで結合しているABC型アゾ系トリブロック共重合体を、樹脂ビーズに含浸させた吸着材が、優れた選択的金吸着能を有し、カラムへの充填や溶液への分散が可能であり、しかも、溶液と容易に分離できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、下記一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなるセグメントAと、下記一般式2で表される構造単位bの繰り返しからなるセグメントBと、下記一般式3で表される構造単位cの繰り返しからなるセグメントCとが、A-B-Cのシークエンスで結合しているABC型アゾ系トリブロック共重合体を、樹脂ビーズに含浸させてなる吸着材を提供するものである。式1中、R1は、メチル基又はエチル基を示し、kは1~10の整数である。式2中、R2及びR3は、各々独立に、炭素数1~4のアルキル基、炭素数1~4のハロアルキル基、炭素数1~4のアルコキシ基、炭素数2~6のアルコキシアルキル基、ハロゲン原子、水酸基、カルボキシル基、アミノ基、ニトロ基、スルホ基、スルホオキシ基又はアミノスルホニル基を示し、nは1~5の整数であり、pは0~2の整数であり、qは0~3の整数である。式3中、R4は、水素原子又は炭素数1~4のアルキル基を示し、R5は、水素原子、炭素数1~4のアルキル基、炭素数2~6のアルコキシアルキル基、アルカノイル基、アルコキシカルボニル基、アルコキシカルボニルアルキル基又はアルキルシリル基を示し、mは1~3の整数である。また、本発明は、吸着材に、金イオンを含む水性溶液を加熱条件下で接触させる工程を含む金の回収方法を提供するものである。本発明の吸着材は、優れた選択的金吸着能を有し、カラムへの充填や溶液への分散が可能であり、且つ、溶液と容易に分離できる。したがって、本発明の金の回収方法によれば、簡便且つ選択的に金を回収することができる。<吸着材>本発明の吸着材は、一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなるセグメントAと、下記一般式2で表される構造単位bの繰り返しからなるセグメントBと、下記一般式3で表される構造単位cの繰り返しからなるセグメントCとが、A-B-Cのシークエンスで結合しているABC型アゾ系トリブロック共重合体を、樹脂ビーズに含浸させてなるものである。まず、斯かる吸着材について説明する。セグメントAを構成する構造単位aは、上記一般式1で表されるものである。式1中、kは1~10の整数であるが、1~6の整数が好ましく、1~4の整数がより好ましく、1~3の整数が特に好ましい。また、セグメントAを誘導するビニルエーテル系単量体としては、例えば、2-メトキシエチルビニルエーテル、2-エトキシエチルビニルエーテル、2-2-メトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-2-エトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-2-2-メトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-2-2-エトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-2-2-2-メトキシエトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル、2-2-2-2-エトキシエトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテル等が挙げられ、セグメントAは、斯様なビニルエーテル系単量体のうち1種を用いて誘導されるものでもよく、2種以上を用いて誘導されるものでもよい。これらの中でも、金吸着能の観点から、2-メトキシエチルビニルエーテル、2-エトキシエチルビニルエーテル、2-2-2-メトキシエトキシエトキシエチルビニルエーテルが好ましい。セグメントBを構成する構造単位bは、上記一般式2で表されるものである。式2中、R2及びR3で示されるアルキル基の炭素数としては1又は2が好ましい。該アルキル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、sec-ブチル基、tert-ブチル基、イソブチル基が挙げられる。また、R2及びR3で示されるハロアルキル基は、塩素原子、臭素原子、フッ素原子等のハロゲン原子が置換している直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基を意味し、該置換しているハロゲン原子の個数及び位置は任意である。ハロアルキル基の炭素数としては1又は2が好ましく、上記ハロゲン原子としては、フッ素原子が好ましい。ハロアルキル基としては、例えば、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、2,2,2-トリフルオロエチル基が挙げられる。また、R2及びR3で示されるアルコキシ基の炭素数としては1又は2が好ましい。該アルコキシ基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、n-ブトキシ基、sec-ブトキシ基、tert-ブトキシ基、イソブトキシ基等が挙げられる。また、R2及びR3で示されるアルコキシアルキル基の炭素数としては2~4が好ましい。該アルコキシアルキル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、2-メトキシエチル基、2-エトキシエチル基等が挙げられる。また、R2及びR3で示されるハロゲン原子としては、上記ハロアルキル基に含まれるハロゲン原子と同様のものが挙げられる。また、式2中、nとしては、1~3の整数が好ましく、1が特に好ましい。また、pは0~2の整数であり、qは0~3の整数である。pが2である場合、p個のR2は同一でも異なっていてもよく、同様に、qが2又は3である場合、q個のR3は同一でも異なっていてもよい。また、pとしては、0又は1が好ましく、0がより好ましい。一方、qとしては、0~2の整数が好ましく、0又は1がより好ましく、0がさらに好ましい。また、セグメントBを誘導するアゾベンゼン骨格を含む単量体としては、例えば、フェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、o-トリル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、2-トリフルオロメチルフェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、2-メトキシメチルフェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、2-クロロフェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、2-4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼニルフェノール、2-4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼニル安息香酸、2-4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼニルアニリン、2-ニトロフェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン、2-4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼニルベンゼンスルホン酸等が挙げられ、セグメントBは、斯様なアゾベンゼン骨格を含む単量体のうち1種を用いて誘導されるものでもよく、2種以上を用いて誘導されるものでもよい。これらの中でも、フェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼンが特に好ましい。セグメントCを構成する構造単位cは、上記一般式3で表されるものである。式3中、R4で示されるアルキル基の炭素数としては、1又は2が好ましい。また、R4及びR5で示されるアルキル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、R2で示されるアルキル基として例示したものと同様のものが挙げられる。また、R5で示される炭素数2~6のアルコキシアルキル基は、直鎖状、分岐鎖状及び環状2つのアルキル鎖が酸素原子と一緒になって含酸素複素環を形成していることを意味するのいずれでもよく、具体的には、R2で示されるアルコキシアルキル基として例示したものの他、2-テトラヒドロピラニル基、2-テトラヒドロフラニル基等が挙げられる。また、R5で示されるアルカノイル基の炭素数としては2~6が好ましい。斯かるアルカノイル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、アセチル基、プロピオニル基、tert-ブチルカルボニル基等が挙げられる。また、R5で示されるアルコキシカルボニル基の炭素数としては2~6が好ましい。斯かるアルコキシカルボニル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基、tert-ブトキシカルボニル基等が挙げられる。また、R5で示されるアルコキシカルボニルアルキル基の炭素数としては2~6が好ましい。斯かるアルコキシカルボニルアルキル基は直鎖状でも分岐鎖状でもよく、例えば、tert-ブトキシカルボニルメチル基等が挙げられる。また、R5で示されるアルキルシリル基の炭素数としては2~6が好ましい。斯かるアルキルシリル基としては、例えば、トリメチルシリル基、tert-ブチルジメチルシリル基等が挙げられる。また、式3中、mとしては、1又は2が好ましく、1がより好ましい。なお、mが2又は3である場合、m個の-OR5は同一でも異なっていてもよい。また、セグメントCを誘導するオキシスチレン系単量体としては、例えば、p-ヒドロキシスチレン、m-ヒドロキシスチレン、o-ヒドロキシスチレン、p-イソプロペニルフェノール、m-イソプロペニルフェノール、o-イソプロペニルフェノール等のヒドロキシスチレン類;p-メトキシスチレン、m-メトキシスチレン、p-エトキシスチレン、m-エトキシスチレン、p-プロポキシスチレン、m-プロポキシスチレン、p-イソプロポキシスチレン、m-イソプロポキシスチレン、p-n-ブトキシスチレン、m-n-ブトキシスチレン、p-イソブトキシスチレン、m-イソブトキシスチレン、p-tert-ブトキシスチレン、m-tert-ブトキシスチレン等のアルコキシスチレン類;p-メトキシメトキシスチレン、m-メトキシメトキシスチレン、p-1-エトキシエトキシスチレン、m-1-エトキシエトキシスチレン、p-2-テトラヒドロピラニルオキシスチレン、m-2-テトラヒドロピラニルオキシスチレン等のアルコキシアルキルオキシスチレン類;p-アセトキシスチレン、m-アセトキシスチレン、p-tert-ブチルカルボニルオキシスチレン、m-tert-ブチルカルボニルオキシスチレン等のアルカノイルオキシスチレン類;p-tert-ブトキシカルボニルメチルオキシスチレン、m-tert-ブトキシカルボニルオキシメチルスチレン類のアルコキシカルボニルアルキルオキシスチレン類;p-トリメチルシリルオキシスチレン、m-トリメチルシリルオキシスチレン、p-tert-ブチルジメチルシリルオキシスチレン、m-tert-ブチルジメチルシリルオキシスチレン類のアルキルシリルオキシスチレン類等が挙げられ、セグメントCは、斯様なオキシスチレン系単量体のうち1種を用いて誘導されるものでもよく、2種以上を用いて誘導されるものでもよい。これらの中でも、ヒドロキシスチレン類、アルコキシスチレン類が好ましく、p-ヒドロキシスチレン、p-イソプロペニルフェノール、p-tert-ブトキシスチレンが特に好ましい。また、本発明で用いるトリブロック共重合体は、セグメントA~Cが、A-B-Cのシークエンスで結合している。斯かる構成によって、高い金吸着能を実現できる。本発明で用いるトリブロック共重合体中のセグメントA~Cの含有量は特に限定されないが、セグメントAの含有量は、好ましくは70~99モルであり、より好ましくは85~98.5モルであり、さらに好ましくは90~96モルである。斯かる含有量を70モル以上とすることにより、温度を下げたときに樹脂ビーズ表面が十分に親水化され、一方、99モル以下とすることにより、温度を上げたときに樹脂ビーズ表面が十分に疎水化される。また、セグメントBの含有量は、好ましくは0.1~20モルであり、より好ましくは0.5~15モルであり、さらに好ましくは1~10モルであり、特に好ましくは2.5~5モルである。斯かる含有量を20モル以下とすることによりセグメントAとセグメントCの作用を高めることができ、一方、1モル以上とすることによりセグメントBの樹脂ビーズへの浸透作用を高めることができる。また、セグメントCの含有量は、好ましくは0.1~10モルであり、より好ましくは0.3~5モルであり、さらに好ましくは0.3~1モルであり、特に好ましくは0.3~0.5モルである。斯かる含有量を0.1モル以上とすることにより、温度を上げたときに樹脂ビーズ表面が十分に疎水化され、一方、5モル以下とすることにより、温度を下げたときに樹脂ビーズ表面が十分に親水化される。また、トリブロック共重合体中のセグメントA及びBのモル比B/Aとしては、金吸着能の観点から、0.005~1が好ましく、0.01~0.5がより好ましく、0.025~0.25がさらに好ましく、0.025~0.05が特に好ましい。また、セグメントA及びCのモル比C/Aとしては、金吸着能の観点から、0.001~0.1が好ましく、0.0025~0.05がより好ましく、0.005~0.025がさらに好ましく、0.005~0.01がさらに好ましく、0.005~0.0075が特に好ましい。なお、上記各セグメントの含有量や比率は、NMR等により測定可能である。また、本発明で用いるトリブロック共重合体の重量平均分子量Mwとしては、5000~100000の範囲が好ましく、10000~50000の範囲が好ましい。重量平均分子量Mwを5000以上とすることにより温度応答性が改善され、一方、100000以下とすることにより溶剤への溶解性を向上させることができる。また、トリブロック共重合体は、温度応答性の観点から、狭分散であることが好ましく、分子量分布Mw/Mnが1.0~2.0の範囲であることが好ましい。上記各重量平均分子量Mwや分子量分布Mw/Mnは、後述する実施例に記載の方法により測定可能である。また、トリブロック共重合体の両末端としては、水素原子、アルキル基、アルコキシ基等が挙げられる。また、本発明の吸着材は、樹脂ビーズを含むものである。斯かる樹脂ビーズを用いることで、ハンドリング性が改善される。斯かる樹脂ビーズの材質は特に限定されないが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート等のポリエステル系樹脂;ポリスチレン等のポリスチレン系樹脂;ポリ塩化ビニル系樹脂;低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂;ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン等のポリエーテル系樹脂;ナイロン、アラミド等のポリアミド系樹脂;ポリカーボネート系樹脂等が挙げられる。また、これらの合成樹脂の複数からなる複合材料、アロイ、共重合体等であってもよい。これらの中でも、金吸着能の観点から、ポリスチレン系樹脂が好ましい。また、上記樹脂ビーズの平均粒径としては、0.1~1.0mmが好ましく、0.2~0.8mmがより好ましく、0.3~0.7mmがさらに好ましい。斯かる樹脂ビーズの平均粒径は、SEM観察等により測定できる。また、樹脂ビーズに対するトリブロック共重合体の含浸量は特に限定されないが、通常、樹脂ビーズ100質量部に対し、トリブロック共重合体0.00001~1質量部である。次に、本発明の吸着材の製造方法について詳細に説明する。本発明の吸着材は、リビングカチオン重合により合成したトリブロック共重合体を樹脂ビーズに含浸させることにより製造できる。リビングカチオン重合によれば、分子量や組成比の制御が容易であり、狭分散のポリマーが得られる。具体的には、<1>下記一般式4で表されるセグメントAを誘導する単量体を、開始種、ルイス酸及び溶媒の存在下でリビングカチオン重合させ、<2>この反応系中に、下記一般式5で表されるセグメントBを誘導する単量体を添加し、これをリビングカチオン重合させることでジブロックポリマーを形成させ、次いで、<3>ジブロックポリマーが形成された反応系中に、下記一般式6で表されるセグメントCを誘導する単量体を添加し、リビングカチオン重合させることで、上記トリブロック共重合体を合成できる。なお、工程<2>及び<3>において、ルイス酸や溶媒をさらに添加してもよい。式4中、各記号は前記と同義である。式5中、各記号は前記と同義である。式6中、各記号は前記と同義である。また、上記各工程において使用される開始種としては、水、アルコール、プロトン酸等のプロトンを生成する化合物やハロゲン化アルキル等のカルボカチオンを生成する化合物の他、ビニルエーテルとプロトンを生成する化合物との付加物等のカチオン供給化合物が挙げられ、この中でもカルボカチオンを生成する化合物が好ましい。斯様なカルボカチオンを生成する化合物としては、例えば、1-イソブトキシエチルアセテート等の1-アルコキシエチルアセテート等が挙げられる。上記開始種の添加量は、目的とするトリブロック共重合体の分子量に応じて適宜決定すればよい。また、上記各工程において使用されるルイス酸は、リビングカチオン重合に一般的に用いられるものであればよい。具体的には、Et15AlCl15等の有機金属ハロゲン化物;TiCl4、TiBr4、BCl3、BF3、BF3OEt2、SnCl2、SnCl4、SbCl5、SbF5、WCl6、TaCl5、VCl5、FeCl3、ZnBr2、ZnCl4、AlCl3、AlBr3等の金属ハロゲン化物を好適に使用することができる。なお、ルイス酸は、単独で使用してもよいし、複数を併用してもよい。斯様なルイス酸の中でも、工程<1>及び<2>で使用するルイス酸としては、次の一般式7式7中、R6は一価の有機基を示し、Yはハロゲン原子を示し、r及びsはrs=3でかつ0≦r<3、0<s≦3の数を示す。で表される有機ハロゲン化アルミニウム化合物、又はハロゲン化アルミニウム化合物が好ましい。式7中、R6で示される一価の有機基は特に限定されないが、アルキル基好ましくは炭素数1~8、アリール基好ましくは炭素数6~12、アラルキル基好ましくは炭素数7~13、アルケニル基好ましくは炭素数2~8、アルコキシ基好ましくは炭素数1~8が挙げられる。また、Yで示されるハロゲン原子としては、塩素原子、臭素原子、フッ素原子等が挙げられ、rは好ましくは1~2の範囲であり、sは好ましくは1~2の範囲である。上記のようなルイス酸の具体例としては、ジエチルアルミニウムクロリド、ジエチルアルミニウムブロミド、ジイソブチルアルミニウムクロリド、メチルアルミニウムセスキクロリド、エチルアルミニウムセスキクロリド、エチルアルミニウムセスキブロミド、イソブチルアルミニウムセスキクロリド、エチルアルミニウムセスキブロミド、イソブチルアルミニウムセスキクロリド、メチルアルミニウムジクロリド、エチルアルミニウムジクロリド、エチルアルミニウムジブロミド、エチルアルミニウムジフルオライド、イソブチルアルミニウムジクロリド、オクチルアルミニウムジクロリド、エトキシアルミニウムジクロリロド、フェニルアルミニウムジクロリド等が挙げられる。一方、工程<3>で使用するルイス酸としては、含まれる金属がAl以外の、金属ハロゲン化合物又は有機金属ハロゲン化合物が好ましい。斯様な化合物としては、TiCl4、TiBr4、BCl3、BF3、BF3OEt2、SnCl2、SnCl4、SbCl5、SbF5、WCl6、TaCl5、VCl5、FeCl3、ZnBr2、ZrCl4等が挙げられる。この中でも、SnCl4、FeCl3等が好ましい。ルイス酸の使用量は特に限定されず、使用される各単量体の重合特性あるいは重合濃度を考慮して設定すればよい。通常は各単量体に対して1~500モルの範囲で使用される。また、上記各工程において使用される溶媒としては、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒;プロパン、n-ブタン、イソブタン、n-ペンタン、n-ヘキサン、n-ヘプタン、n-オクタン、イソオクタン、デカン、ヘキサデカン、イソペンタン等の脂肪族炭化水素系溶媒;塩化メチレン、塩化エチレン、四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素系溶媒;テトラヒドロフランTHF、ジオキサン、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル等のエーテル系溶媒が挙げられる。これらの溶媒は、単独で用いてもよいし、2種類以上を組み合わせてもよい。各工程の重合温度は、通常-80°C~150°Cの範囲であるが、-78°C~80°Cの範囲内が好ましい。また重合時間は、通常5時間~12時間の範囲である。また、トリブロック共重合体は、工程<3>の後、所望の重合度で反応停止剤を添加して重合反応を停止し、必要に応じて金属化合物等の触媒残渣を除去した後、1ポリマー溶液から揮発分を留去する方法、又は2大量の貧溶媒を添加し、ポリマーを沈殿させ分離する方法等により単離することができる。上記反応停止剤としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール;ジメチルアミン、ジエチルアミン等のアミン;水、アンモニア水、水酸化ナトリウム水溶液等のように、末端停止剤として作用する化合物及び/又はルイス酸の活性を失活させる働きを有する化合物が用いられる。また、上記触媒残渣を除去する方法としては、水又は塩酸、硝酸、硫酸等の酸を含む水溶液で処理する方法;シリカゲル、アルミナ、シリカ-アルミナ等の無機酸化物で処理する方法;イオン交換樹脂で処理する方法等が挙げられる。中でも、アゾ基の浸透を起こさない点で、金属の吸着能を示すアルミナが好ましい。また、トリブロック共重合体を樹脂ビーズに含浸させる方法は特に限定されず、例えば、前記トリブロックポリマーを溶かした溶液をスプレー、ロール、刷毛等を用いて塗布する方法、ディッピングする方法などが挙げられる。上記溶液に用いる溶剤はトリブロックポリマーを溶解可能なものであればよく、上記重合反応で用いる溶媒として挙げたものの他、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール等の低級好ましくは炭素数1~3アルコール等が挙げられ、1種を単独で含んでいてもよく、2種以上の組み合わせを含んでいてもよい。これらの中でも、低級アルコールが好ましい。そして、本発明の吸着材は、優れた選択的金吸着能を有し、カラムへの充填や溶液への分散が可能であり、且つ、溶液と容易に分離できる。斯様な優れた選択的金吸着能が得られる理由は必ずしも明らかではないが、金吸着作用を示すセグメントAとこれと同様に金吸着作用を示すセグメントCが、樹脂ビーズ表面上から伸長するような構成をとるためと本発明者は推察する。したがって、本発明の金の回収方法によれば、金以外の貴金属や卑金属を含む溶液から簡便且つ選択的に金を回収することが可能である。<回収方法>本発明の金の回収方法は、上記吸着材に、金イオンを含む水性溶液を加熱条件下で接触させる工程を含むものである。具体的には、工程a:上記吸着材に、金イオンを含む水性溶液を接触させ、工程b:一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなる重合体の下限臨界溶液温度以上に加熱することで、吸着材に金を吸着させる方法が挙げられる。上記工程aにおいて、吸着材と水性溶液を接触させる方法は特に限定されないが、吸着材を充填したカラム中に水性溶液を通液させる方法や、水性溶液中に吸着材を添加する方法等が好ましく、水性溶液中に吸着材を添加する方法がより好ましい。なお、該方法において、吸着材を攪拌してもよい。また、吸着材の使用量は、ビーズ表面から伸長しているポリマー鎖の長さや水性溶液中に含まれている金イオンの量に応じて適宜調整すればよいが、例えば、上記水性溶液に対して0.01~10質量、好ましくは0.05~1質量である。斯様な範囲で吸着材を用いることにより金回収率が向上する。また、上記水性溶液としては、水をはじめ、水と有機溶媒との混合物等の水性媒体を使用することができる。また、斯かる有機溶媒としては、水混和性のものを利用すればよく、例えば、アルコール類、エーテル類、ケトン類、酸アミド類、カルボン酸類、エステル類、ニトリル類、ジオキサン類、飽和窒素含有複素環等が挙げられる。また、上記工程bにおいて、加熱温度は、上記下限臨界溶液温度を超える温度が好ましく、該下限臨界溶液温度より10°C~50°C高い温度が好ましく、下限臨界溶液温度より10°C~30°C高い温度がさらに好ましい。また、加熱時間は、通常、0.5時間~24時間であり、好ましくは1~8時間であり、より好ましくは2~6時間である。なお、上記と同様の加熱条件で濾過等の固液分離手段を用いれば、工程bで得られた金金イオンを吸着した吸着材は、水性溶液中から分離することができる。また、工程bで得られた金を吸着した吸着材を、一般式1で表される構造単位aの繰り返しからなる重合体の下限臨界溶液温度より低い温度で水性溶液に接触させることにより、水性溶液中に金を放出させることができる。金を放出させるために用いる水性溶液は、上記の水性溶液と同様のものを使用すればよいが、必要に応じて、酸、緩衝剤、無機塩及びキレート剤等の成分を含んでいてもよい。また、金を放出させる温度は、上記下限臨界溶液温度より1~60°C低い温度が好ましく、下限臨界溶液温度より5~40°C低い温度がより好ましい。また、放出させる時間は、通常、5分~12時間であり、好ましくは5分~2時間であり、より好ましくは10分~1時間である。以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。なお、実施例における各分析条件は以下のとおりである。<重量平均分子量Mw、数平均分子量Mn及び分子量分布Mw/Mn>RI検出器を用いて、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC法により標準ポリスチレン検量線から求めたカラム:Shodex社製KF-804L×3本、溶離液:テトラヒドロフラン。<金属分析>誘導結合プラズマ発光分光分析法ICP-AESエスアイアイナノテクノロジー製SPS5100型により求めた。合成例1:メトキシエチルビニルエーテル-b-フェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン-b-パライソプロペニルフェノール以下、MOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマーと称するの製造1以下の合成経路に従い、MOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマーを合成した。三方活栓をつけたガラス容器を準備し、容器内をアルゴン置換した後、加熱してガラス容器内の吸着水を除いた。この容器内に2-メトキシエチルビニルエーテル以下、MOVEと称する0.71M32.6g、酢酸エチル0.89M35.3g、1-イソブトキシエチルアセテート以下、IBEAと称する3.56mM0.25g、及びトルエン270mLを入れ、反応系内を冷却し、温度が0°Cに達したところで、Et15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として13.2mMを加えて重合を開始させた。MOVEの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVEポリマーは、Mw=24100、Mw/Mn=1.16の単分散ポリマーであった。なお、得られたMOVEポリマーの下限臨界溶液温度は、約65°Cである。次いで、フェニル4-2-ビニロキシエトキシフェニルジアゼン以下、PVEPDと称するのトルエン溶液PVEPDとして0.0071M0.856gを前記の反応系に添加し、さらにEt15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として33.4mMを加えて反応を続けた。PVEPDの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVE-b-PVEPDポリマーは、Mw=26200、Mw/Mn=1.16の単分散ポリマーであった。また、このポリマーのGPCチャートからMOVEポリマー由来のピークが完全に消失していることを確認した。次いで、p-イソプロペニルフェノール以下、PIPPと称するの酢酸エチル溶液PIPPとして7.13mM0.43gを前記の反応系に添加し、さらにSnCl4のトルエン溶液SnCl4として33.7mMを加えて反応を続けた。PIPPの転化が終了した時点で、反応系にナトリウムメトキシドを含むメタノールナトリウムメトキシドとして5Mを加えて反応を停止させ、目的とするMOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマートリブロックポリマーaを得た。得られたトリブロックポリマーaは、Mw=30700、Mw/Mn=1.21の単分散ポリマーであった。次いで、前記の反応を停止させた溶液に、酸化アルミニウムを5質量添加し、2時間攪拌した。この溶液を、セライト及び孔径1μmのフィルターに通液させ、エバポレータで減圧濃縮し、トリブロックポリマーaを精製した。精製後のトリブロックポリマーaは、Mw=31300、Mw/Mn=1.22であった。合成例2:MOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマーの製造2三方活栓をつけたガラス容器を準備し、容器内をアルゴン置換した後、加熱してガラス容器内の吸着水を除いた。この容器内にMOVE0.69M32.6g、酢酸エチル0.87M35.2g、IBEA3.46mM0.25g、及びトルエン270mLを入れ、反応系内を冷却し、温度が0°Cに達したところで、Et15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として12.9mMを加えて重合を開始させた。MOVEの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVEポリマーは、Mw=22600、Mw/Mn=1.17の単分散ポリマーであった。なお、得られたMOVEポリマーの下限臨界溶液温度は、約65°Cである。次いで、PVEPDのトルエン溶液PVEPDとして0.039M4.91gを前記の反応系に添加し、さらにEt15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として32.6mMを加えて反応を続けた。PVEPDの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVE-b-PVEPDポリマーは、Mw=24600、Mw/Mn=1.29の単分散ポリマーであった。また、このポリマーのGPCチャートからMOVEポリマー由来のピークが完全に消失していることを確認した。次いで、PIPPの酢酸エチル溶液PIPPとして6.9mM0.43gを前記の反応系に添加し、さらにSnCl4のトルエン溶液SnCl4として76.0mMを加えて反応を続けた。PIPPの転化が終了した時点で、反応系にナトリウムメトキシドを含むメタノールナトリウムメトキシドとして5Mを加えて反応を停止させ、目的とするMOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマートリブロックポリマーbを得た。得られたトリブロックポリマーbは、Mw=26700、Mw/Mn=1.29の単分散ポリマーであった。次いで、前記の反応を停止させた溶液に、酸化アルミニウムを5質量添加し、2時間攪拌した。この溶液を、セライト及び孔径1μmのフィルターに通液させ、エバポレータで減圧濃縮し、トリブロックポリマーbを精製した。精製後のトリブロックポリマーbは、Mw=27400、Mw/Mn=1.27であった。合成例3:MOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマーの製造3三方活栓をつけたガラス容器を準備し、容器内をアルゴン置換した後、加熱してガラス容器内の吸着水を除いた。この容器内にMOVE1.29M58.6g、酢酸エチル0.86M31.6g、IBEA3.2mM0.23g、及びトルエン243mLを入れ、反応系内を冷却し、温度が0°Cに達したところで、Et15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として12.0mMを加えて重合を開始させた。MOVEの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVEポリマーは、Mw=28300、Mw/Mn=1.22の単分散ポリマーであった。なお、得られたMOVEポリマーの下限臨界溶液温度は、約65°Cである。次いで、PVEPDのトルエン溶液PVEPDとして0.064M7.7gを前記の反応系に添加し、さらにEt15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として18.3mMを加えて反応を続けた。PVEPDの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVE-b-PVEPDポリマーは、Mw=29800、Mw/Mn=1.46の単分散ポリマーであった。また、このポリマーのGPCチャートからMOVEポリマー由来のピークが完全に消失していることを確認した。次いで、PIPPの酢酸エチル溶液PIPPとして6.5mM0.39gを前記の反応系に添加し、さらにSnCl4のトルエン溶液SnCl4として30.5mMを加えて反応を続けた。PIPPの転化が終了した時点で、反応系にナトリウムメトキシドを含むメタノールナトリウムメトキシドとして5Mを加えて反応を停止させ、目的とするMOVE-b-PVEPD-b-PIPPポリマートリブロックポリマーcを得た。得られたポリマーcは、Mw=33800、Mw/Mn=1.23の単分散ポリマーであった。次いで、前記の反応を停止させた溶液に、酸化アルミニウムを5質量添加し、2時間攪拌した。この溶液を、セライト及び孔径1μmのフィルターに通液させ、エバポレータで減圧濃縮し、トリブロックポリマーcを精製した。精製後のトリブロックポリマーcは、Mw=34600、Mw/Mn=1.58であった。合成例4:メトキシエチルビニルエーテル-b-フェニル4-2-ヒドロキシエトキシフェニルジアゼン以下、MOVE-b-PVEPDポリマーと称するの製造三方活栓をつけたガラス容器を準備し、容器内をアルゴン置換した後、加熱してガラス容器内の吸着水を除いた。この容器内にMOVE0.66M32.6g、酢酸エチル0.83M35.2g、IBEA3.3mM0.25g、及びトルエン270mLを入れ、反応系内を冷却し、温度が0°Cに達したところで、Et15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として12.5mMを加えて重合を開始させた。MOVEの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたMOVEポリマーは、Mw=23600、Mw/Mn=1.18の単分散ポリマーであった。なお、得られたMOVEポリマーの下限臨界溶液温度は、約65°Cである。次いで、PVEPDのトルエン溶液PVEPDとして0.033M4.28gを前記の反応系に添加し、さらにEt15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として62.5mMを加えて反応を続けた。PVEPDの転化が終了した時点で、反応系にナトリウムメトキシドを含むメタノールナトリウムメトキシドとして0.2Mを加えて反応を停止させ、ジブロックポリマーdを得た。得られたMOVE-b-PVEPDポリマージブロックポリマーdは、Mw=25000、Mw/Mn=1.30の単分散ポリマーであった。次いで、前記の反応を停止させた溶液に、酸化アルミニウムを5質量添加し、2時間攪拌した。この溶液を、セライト及び孔径1μmのフィルターに通液させ、エバポレータで減圧濃縮し、ジブロックポリマーdを精製した。精製後のジブロックポリマーdは、Mw=24300、Mw/Mn=1.36であった。合成例5:フェニル4-2-ヒドロキシエトキシフェニルジアゼン-b-メトキシエチルビニルエーテル-b-パライソプロペニルフェノール以下、PVEPD-b-MOVE-b-PIPPポリマーと称するの製造三方活栓をつけたガラス容器を準備し、容器内をアルゴン置換した後、加熱してガラス容器内の吸着水を除いた。この容器内にPVEPD39mM4.91g、酢酸エチル0.87M35.3g、IBEA3.49mM0.25g、及びトルエン350mLを入れ、反応系内を冷却し、温度が0°Cに達したところで、Et15AlCl15のトルエン溶液Et15AlCl15として32.7mMを加えて重合を開始させた。PVEPDの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたPVEPDポリマーは、Mw=2800、Mw/Mn=1.09の単分散ポリマーであった。次いで、MOVE0.69M32.6gを前記の反応系に添加反応を続けた。MOVEの転化が終了した時点で反応溶液を少量採取し、これにナトリウムメトキシドを含むメタノールを加えて反応を停止させた。得られたPVEPD-b-MOVEポリマーは、Mw=29800、Mw/Mn=1.24の単分散ポリマーであった。また、このポリマーのGPCチャートからPVEPDポリマー由来のピークが完全に消失していることを確認した。次いで、PIPPの酢酸エチル溶液PIPPとして6.9mM0.43gを前記の反応系に添加し、さらにSnCl4のトルエン溶液SnCl4として32.6mMを加えて反応を続けた。PIPPの転化が終了した時点で、反応系にナトリウムメトキシドを含むメタノールナトリウムメトキシドとして5Mを加えて反応を停止させ、PVEPD-b-MOVE-b-PIPPポリマートリブロックポリマーeを得た。得られたポリマーeは、Mw=33500、Mw/Mn=1.30の単分散ポリマーであった。次いで、前記の反応を停止させた溶液に、酸化アルミニウムを5質量添加し、2時間攪拌した。この溶液を、セライト及び孔径1μmのフィルターに通液させ、エバポレータで減圧濃縮し、トリブロックポリマーeを精製した。精製後のトリブロックポリマーeは、Mw=34700、Mw/Mn=1.30であった。実施例1~3:吸着材の作製合成例1~3で得られたトリブロックポリマーの10質量メタノール溶液をそれぞれ調製し、この溶液50mLにポリスチレンビーズロームアンドハース社製、商品名アンバーライトXAD4平均粒径:0.6mm10gを17時間浸漬し、十分洗浄することで吸着材を得た。比較例1:吸着材の作製合成例4で得られたジブロックポリマーdを用いる以外は実施例1と同様にして吸着材を得た。比較例2:吸着材の作製合成例5で得られたトリブロックポリマーeを用いる以外は実施例1と同様にして吸着材を得た。試験例1:金の回収試験1100mLガラス製ナスフラスコに、実施例1~3並びに比較例1及び2で得られた吸着材100mg、及び金属水溶液として塩化金酸水溶液関東化学株製、濃度1.0×103M3.7mLを仕込み、さらにイオン交換水を41.8mL加えた。この溶液を80°Cで5時間加熱し金イオンを吸着材に吸着させ、この溶液を80°Cに保った状態で1μmのフィルターでろ過し、吸着材を回収した。ろ液中の金イオン濃度をICP-AESを用いて測定し、以下の式により金イオンの回収率を求めた。結果を表1に示す。回収率=処理前の金濃度-処理後の残液中の金濃度/処理前の金濃度×100また、比較例3として、処理温度を80°Cから室温25°Cに変更した以外は上記と同様にして実施例3の吸着材を用いて回収試験を行った。この結果もあわせて表1に示す。表1に示すように、本発明の吸着材は、高い金回収能を有する。これに対し、ポリマーdのようにセグメントCをもたないジブロック共重合体を用いた吸着材比較例1は金を十分に吸着することができない。また、ポリマーeのように、セグメントA~CがA-B-CではなくB-A-Cのシークエンスで結合しているトリブロック共重合体を用いた吸着材比較例2は、比較例1の吸着材よりも金吸着能がむしろ劣る。したがって、セグメントCの導入により金の回収率を向上させるためには、セグメントA~CをA-B-Cのシークエンスで結合させることが重要であることが表1からわかる。試験例2:多金属溶液からの金の回収試験100mLガラス製ナスフラスコに、実施例3で得られた吸着材100mg、イオン交換水41.8mL、及び表2に示す各金属溶液中の各金属の濃度が14ppmとなる量を加えた。この溶液を80°Cで5時間加熱し金属イオンを吸着材に吸着させた。この溶液を80°Cに保った状態で1μmのフィルターでろ過し、吸着材を回収した。ろ液中の各種金属イオン濃度をICP-AESを用いて測定し、以下の式により各金属イオンの回収率を求めた。結果を表2に示す。回収率=処理前の金属濃度-処理後の残液中の金属濃度/処理前の金属濃度×100表2に示すように、本発明の吸着材は金に対して高い吸着性能及び選択性を示し、金以外の種々の金属を含む多金属水溶液中においても、選択的に金を吸着することが可能となる。試験例3:金の放出試験試験例1の方法で金を吸着させたビーズ実施例3をフィルターで回収せず、溶液を60°Cで1時間保持することで金の放出を行い、溶液中の金イオン濃度を試験例1と同様にして測定した。吸着前、80°Cで5時間保持した時点、60°Cで1時間保持した時点での金濃度を表3に示す。表3に示すように、本発明の吸着剤は、下限臨界溶液温度より低い温度にすることで、金を100放出することができる。このように、本発明の吸着材は金の選択的吸着能に優れるため、該吸着材を用いれば、金以外の貴金属や卑金属を含む溶液から選択的に金を回収することが可能である。"