"官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体を溶解する溶媒の存在下に、該エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体と、該官能基と反応性を有する反応性官能基を有する化合物Aとを、溶解状態で反応させることを特徴とする官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が有する官能基がカルボニル基である請求項1に記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記化合物Aが有する反応性官能基が、アミノ基、ヒドロキシ基、及びメルカプト基からなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項1又は2に記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記溶媒が、含フッ素芳香族化合物、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物、及び、ハイドロフルオロアルキルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項1~3のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記反応が、40°C~230°Cで行われる請求項1~4のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の含有割合が、溶媒100質量部に対して0.1~80質量部である請求項1~5のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が有する官能基の含有量が、10~3000当量/106gである請求項1~6のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が有するカルボニル基が、カルボキシ基、アルコシキカルボニル基、ハロゲノカルボニル基、カーボネート基、酸無水物残基、アルデヒド基、ケトン基、及びイソシアネート基からなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項2~7のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が、テトラフルオロエチレンに基づく繰り返し単位とエチレンに基づく繰り返し単位とを含有し、それらのモル比が70/30~30/70である請求項1~8のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記化合物Aが、反応性官能基を2個以上有する請求項1~9のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記化合物Aが、アルキルアミン、ハロアミン、芳香族アミン、シリルアミン、アルキルアルコール、ハロアルコール、芳香族アルコール、シリルアルコール、ジアミン、ジオール、及びアミノアルコールからなる群から選ばれる少なくとも一種である請求項1~9のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が、さらに、その他のモノマーに基づく繰り返し単位を有し、その他のモノマーが、CH2=CXCF2nYで表される化合物ただし、X、及びYはそれぞれ独立して、水素原子又はフッ素原子であり、nは2~8の整数である。であり、その他のモノマーに基づく繰り返し単位の含有割合が全繰り返し単位のうち0.1~10モルである請求項1~11のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。前記エチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体が、さらに、不飽和結合と酸無水物残基を有する重合性化合物に基づく繰り返し単位を有する請求項1~12のいずれかに記載の官能基を有するエチレン/テトラフルオロエチエレン共重合体の反応方法。本発明の目的は、官能基を有するETFEを、該官能基と反応性を有する反応性官能基を有する化合物と効率良く、溶解状態で均一に反応する方法を提供することである。本発明は、以下の構成を有する官能基を有するETFEの反応方法を提供する。[1]官能基を有するETFEを溶解する溶媒の存在下に、該官能基を有するETFEと、該官能基と反応性を有する反応性官能基を有する化合物Aとを、溶解状態で反応させることを特徴とする官能基を有するETFEの反応方法。[2]前記ETFEが有する官能基がカルボニル基である上記[1]に記載の官能基を有するETFEの反応方法。[3]前記化合物Aが有する該反応性官能基が、アミノ基、ヒドロキシ基、及びメルカプト基からなる群から選ばれる少なくとも一種である上記[1]又は[2]に記載の官能基を有するETFEの反応方法。[4]前記溶媒が、含フッ素芳香族化合物、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物、及び、ハイドロフルオロアルキルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記[1]~[3]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[5]前記反応が、40°C~230°Cで行われる上記[1]~[4]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[6]前記ETFEの含有割合が、溶媒100質量部に対して0.1~80質量部である上記[1]~[5]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[7]前記ETFEが有する官能基の含有量が、10~3000当量/106gである上記[1]~[6]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[8]前記ETFEが有するカルボニル基が、カルボキシル基、アルコシキカルボニル基、ハロゲノカルボニル基、カーボネート基、酸無水物残基、アルデヒド基、ケトン基、及びイソシアネート基からなる群から選ばれる少なくとも一種である上記[2]~[7]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[9]前記ETFEが、テトラフルオロエチレンに基づく繰り返し単位とエチレンに基づく繰り返し単位とを含有し、それらのモル比が70/30~30/70である上記[1]~[8]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[10]前記化合物Aが、官能基と反応する反応性官能基を2個以上有する上記[1]~[9]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[11]前記化合物Aが、アルキルアミン、ハロアミン、芳香族アミン、シリルアミン、アルキルアルコール、ハロアルコール、芳香族アルコール、シリルアルコール、ジアミン、ジオール、及びアミノアルコールからなる群から選ばれる少なくとも一種である上記[1]~[9]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[12]前記ETFEが、さらに、その他のモノマーに基づく繰り返し単位を有し、その他のモノマーが、フルオロプロピレン類又はCH2=CXCF2nYで表される化合物ただし、X、及びYはそれぞれ独立して、水素原子又はフッ素原子であり、nは2~8の整数である。であり、その他のモノマーに基づく繰り返し単位の含有割合が全繰り返し単位のうち、0.1~10モルである上記[1]~[11]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。[13]前記ETFEが、さらに、不飽和結合と酸無水物残基を有する重合性化合物に基づく繰り返し単位を有する上記[1]~[12]のいずれかに記載の官能基を有するETFEの反応方法。本発明の反応方法によると、官能基を有するETFEに対して、該官能基と反応性を有する反応性官能基を有する化合物を反応させる際に、溶解状態で官能基を有するETFEの全体の官能基を均一に、効率良く反応させることができる。また、任意の割合で官能基を反応させることができる。さらに、従来ETFEに導入できなかった官能基を導入することができる。その結果、得られたETFEは、その性質を任意に変化させることができ、より幅広い用途に使用できる。本発明における、官能基を有するETFE共重合体以下、官能基含有ETFEという。としては、テトラフルオロエチレンに基づく繰り返し単位/エチレンに基づく繰り返し単位のモル比が、好ましくは70/30~30/70、より好ましくは65/35~35/65、最も好ましくは60/40~40/60である。官能基としては、カルボニル基、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、スルホニル基、イソシアネート基、シアノ基、ハロゲノ基、ビニル基、エポキシ基、シリル基などが挙げられる。前記官能基含有ETFEが有するカルボニル基としては、カルボキシ基、アルコシキカルボニル基、ハロゲノカルボニル基、カーボネート基、酸無水物残基、アルデヒド基、ケトン基などが好ましく、酸無水物残基が最も好ましい。ここで言う酸無水物残基とは、一般的な式で表すと、R1-C=O-O-C=O-R2の構造を指し、R1とR2とは、一緒になって環を形成していてもよい。さらに、酸無水物の炭素原子の両方がETFEの主鎖に接続されていてもよいし、どちらか一方が接続されていてもよい。ハロゲノカルボニル基とは、一般的な式で表すと、-C=O-Xの構造を指し、Xはハロゲンである。例えば、-C=O-Fや-C=O-Clが具体的に挙げられる。これらのカルボニル基はETFE側鎖にあってもよく、ETFE末端に存在していてもよい。官能基含有ETFEを合成する方法としては、官能基を含むモノマーをエチレン、テトラフルオロエチレンなどのモノマーと共重合する方法がある。官能基を含むモノマーとしては、カルボニル基を含むモノマー、ヒドロキシ基を含むモノマー、アミノ基を含むモノマー、メルカプト基を含むモノマー、スルホニル基を含むモノマー、イソシアネート基を含むモノマー、シアノ基を含むモノマー、ハロゲノ基を含むモノマー、ビニル基を含むモノマー、エポキシ基を含むモノマー、シリル基を含むモノマー、などが挙げられる。官能基を含むモノマーは、1種用いてもよいし、2種以上を組合わせて用いてもよい。カルボニル基を含むモノマーとしては、例えば、イタコン酸無水物、シトラコン酸無水物、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン-5-5,6-ジカルボン酸無水物、無水マレイン酸などの不飽和ポリカルボン酸無水物;アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、マレイン酸モノメチルエステル、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、クロトン酸、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2、3-エン-5,6-ジカルボン酸などの不飽和カルボン酸モノマー;アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、マレイン酸ジメチル、フマル酸メチル、メタクリル酸メチル、シトラコン酸ジエチル、フマル酸ジエチル、イタコン酸ジメチル、シトラコン酸ジエチル、パーフルオロアクリル酸フルオライド、1-フルオロアクリル酸フルオライド、アクリル酸フルオライド、アクリル酸クロライド、1-トリフルオロメタクリル酸フルオライド、パーフルオロブテン酸などの不飽和カルボン酸エステルモノマー;アクロレイン、クロトンアルデヒドなどの不飽和アルデヒドモノマー;ビニレンカーボネート等が挙げられる。イタコン酸無水物、シトラコン酸無水物、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン-5-5,6-ジカルボン酸無水物、又は無水マレイン酸が特に好ましい。カルボニル基以外の他の官能基を含むモノマーの具体例としては、例えば、アリルアルコール、クロチルアルコール、2-メチルアリルアルコール、メチルビニルカルビノール、3-ブテン-1-オール、2-ビニルオキシエタノールなどのヒドロキシ基を含むモノマー;アリルアミンなどのアミノ基を含むモノマー;アリルメルカプタンなどのメルカプト基を含むモノマー;ビニルスルホン酸ナトリウム、アリルスルホン酸ナトリウム、2-メチル-2-プロペン-1-スルホン酸ナトリウムなどのスルホニル基を含むモノマー;アクリロニトリル、メタアクリロニトリル、アリルシアニド、4-ペンテンニトリル、3-ペンテンニトリル、2-メチル-3-ブテンニトリル、2,4-ジシアノ-1-ブテンなどのシアノ基を含むモノマー;塩化アリル、3-クロロ-2-メチル-1-プロペン、1,3-ジクロロプロペン、3-クロロ-1-ブテン、アリルブロミド、1-ブロモ-2-ブテン、2,3-ジブロモプロペン、4-ブロモ-1-ブテン、3-ヨードプロピレン、2-クロロエチルビニルエーテル、などのハロゲノ基を含むモノマー;1,3-ブタジエン、1,4-ペンタジエン、1,5-ヘキサジエン、イソプレン、2-メチル-1,4-ペンタジエン、1,3-ペンタジエン、2-メチル-1,5-ヘキサジエンなどのビニル基を含むモノマー;ビニルエチレンオキシド、1,2-エポキシ-5-ヘキセン、アリルグリシジルエーテル、メタクリル酸グリシジルなどのエポキシ基を含むモノマー;ビニルトリメチルシラン、クロロジメチルビニルシラン、アリルトリメチルシラン、アリルクロロジメチルシラン、アリルトリクロロシラン、アリルオキシトリメチルシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、アリルトリエトキシシラン、ジメチルエトキシビニルシラン、5-トリエトキシシリル-2-ノルボルネンなどのシリル基を含むモノマー;などが挙げられる。また、官能基含有ETFEを合成する方法としては、ETFEにグラフト性化合物をグラフトする方法も好ましい。グラフト性化合物の結合性基はETFEにグラフト化を可能とする基である。このような結合性基としては、たとえば、ラジカルの会合、又は、付加に関与する不飽和もしくは飽和の炭化水素基、求核反応に関与するアミノ基やフェノール性水酸基などがある。また、ラジカルを発生しやすい基、たとえば、パーオキシ基、アゾ基であってもよい。好ましい結合性基は、炭素-炭素不飽和結合を有する基特にα、β不飽和二重合結合を末端に有する有機基、パーオキシ基、及びアミノ基である。グラフト性化合物の具体例としては、カルボニル基を導入する場合には、マレイン酸無水物、イタコン酸無水物、シトラコン酸無水物、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン-5-5,6-ジカルボン酸無水物などの不飽和結合と酸無水物残基を有する重合性化合物;アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、マレイン酸モノメチルエステル、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、クロトン酸、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-23-エン-5,6-ジカルボン酸などの不飽和カルボン酸;アクリル酸メチル、メタクリ酸メチル、マレイン酸ジメチル、フマル酸メチル、メタクリル酸メチル、シトラコン酸ジエチル、フマル酸ジエチル、イタコン酸ジメチル、シトラコン酸ジエチルなどの不飽和カルボン酸エステル;アクロレイン、クロトンアルデヒドなどの不飽和アルデヒド;等が挙げられる。マレイン酸無水物、イタコン酸無水物、シトラコン酸無水物、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン-5-5,6-ジカルボン酸無水物等の不飽和結合と酸無水物残基を有する重合性化合物が特に好ましい。なお、グラフト化する方法に関しては、ETFEにグラフト性化合物を加え、ラジカルが発生する温度下で溶融混練する製造方法が特開平7-173446に記載されている。また、カルボニル基以外の官能基を導入する場合には、上述のカルボニル基以外の他の官能基を含むモノマーが挙げられる。また、官能基含有ETFEを合成する方法としては、ETFEの製造時に使用される、ラジカル重合開始剤をパーオキシカーボネートやパーオキシエステルなどにしたり、連鎖移動剤を適宜選定したりすることにより、高分子の末端にカルボニル基を導入することも好ましい。上記パーオキシカーボネートとしては、、ジイソプロピルパーオキシカーボネート、ジ-n-プロピルパーオキシジカーボネート、t-ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、ビス4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカーボネート、ジ-2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネートなどが好ましい。上記連鎖移動剤としては、無水酢酸、無水プロピオン酸、無水酪酸、無水イソ酪酸、ヘキサヒドロフタル酸無水物、ヘキサヒドロ-4-メチルフタル酸無水物等が挙げられる。無水酢酸、無水プロピオン酸、無水酪酸、無水イソ酪酸及びヘキサヒドロフタル酸無水物からなる群から選ばれる1種以上が特に好ましい。連鎖移動反応により、通常、含フッ素重合体の主鎖末端に酸無水物残基が導入される。官能基含有ETFEは、上記成分以外でありテトラフルオロエチレン及びエチレン以外の、共重合可能なその他のモノマーを共重合させた共重合体であってもよい。その他のモノマーとしては、CF2=CFCl、CF2=CH2などのフルオロエチレン類;CF2=CFCF3、CF2=CHCF3などのフルオロプロピレン類;CH2=CHCF2CF2CF2CF3やCH2=CFCF2CF2CF2CF3などのCH2=CXCF2nYで表される化合物ただし、X、及びYはそれぞれ独立して、水素原子又はフッ素原子である。nは2~12の整数であり、好ましくは2~8の整数である。などのポリフルオロアルキルエチレン類;RfOCFXCF2mOCF=CF2式中、Rfは炭素数1~6のパーフルオロアルキル基、Xはフッ素原子又はトリフルオロメチル基、mは1~5の整数を表す。などのパーフルオロビニルエーテル類;CH3OC=OCF2CF2CF2OCF=CF2、FSO2CF2CF2OCFCF3CF2OCF=CF2;などが単独で又は2種以上組み合わせて用いることもできる。また、プロピレン、イソブチレンなどの炭素数3以下の炭化水素オレフィン系単量体;酢酸ビニル等のビニルエステル;エチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル等のビニルエーテル;等と組み合わせてもよい。これらの共単量体のうち、フルオロプロピレン類又はパーフルオロアルキルエチレン類が好ましい。その他のモノマーの共重合割合は、通常官能基含有ETFEに対して20モル以下が好ましく、特に0.1~10モルがより好ましい。前記官能基含有ETFEが有する官能基の含有量としては、10~3000当量/106gが好ましく、30~2500当量/106gがより好ましく、80~2000当量/106gが最も好ましい。3000当量/106gを超えると、前記ETFEの耐熱性、耐薬品性等が損なわれることがある。本発明において、官能基含有ETFEを溶解する溶媒とは、常圧又は加圧下において前記官能基含有ETFEの融点以下の温度で前記官能基含有ETFEを溶解しうる溶媒である。該溶媒としては、含フッ素芳香族化合物、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物、及びハイドロフルオロアルキルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも一種が好ましい。該溶媒は、常温では上記官能基含有ETFEを溶解できないものでもよいが、少なくとも官能基含有ETFEの融点より低い温度に加熱することにより官能基含有ETFEを溶解でき、透明で均一な官能基含有ETFEの溶液を与えるものが好ましい。なお、本発明において溶解状態とは、ある温度で含フッ素共重合体と該溶媒との混合物が、十分に混合した後の目視の判定で、透明で均一な状態であることを意味する。また、該溶媒は、官能基含有ETFEの該官能基と反応性を有する反応性官能基を有する化合物A以下、化合物Aということがある。も溶解しうる溶媒である。該溶媒としては、前記官能基含有ETFEの融点以下の温度で前記官能基含有ETFEを溶解しうる溶媒のうち、化合物Aも溶解しうる溶媒が挙げられる。該溶媒としては、官能基含有ETFEの融点以下の温度で、官能基含有ETFE及び化合物Aをそれぞれ0.1質量以上溶解できる溶媒が好ましい。該溶媒が官能基含有ETFE及び化合物Aを溶解できる量は、それぞれ5質量以上がより好ましく、それぞれ10質量以上が最も好ましい。前記溶媒としての含フッ素芳香族化合物の融点は、230°C以下が好ましく、200°C以下がより好ましく、180°C以下がより好ましい。融点がこの範囲にあるとETFEを溶解する時の取扱い性に優れる。また、含フッ素芳香族化合物中のフッ素含有量フッ素原子量×分子中のフッ素原子数×100/分子量は、5~75質量が好ましく、9~75質量がより好ましく、12~75質量が最も好ましい。この範囲にあると、ETFEの溶解性に優れる。前記溶媒としての含フッ素芳香族化合物の具体例として、含フッ素ベンゾニトリル、含フッ素安息香酸及びそのエステル、含フッ素多環芳香族化合物、含フッ素ニトロベンゼン、含フッ素フェニルアルキルアルコール、含フッ素フェノール及びそのエステル、含フッ素芳香族ケトン、含フッ素芳香族エーテル、含フッ素芳香族スルホニル化合物、含フッ素ピリジン化合物、含フッ素芳香族カーボネート、ペルフルオロアルキル置換ベンゼン、ペルフルオロベンゼン、安息香酸のポリフルオロアルキルエステル、フタル酸のポリフルオロアルキルエステル及びトリフルオロメタンスルホン酸のアリールエステル等が挙げられる。前記含フッ素芳香族化合物は、少なくとも2つ以上のフッ素原子を有する含フッ素芳香族化合物が好ましい。含フッ素芳香族化合物は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。含フッ素芳香族化合物のうちでさらに好ましい例として、ペンタフルオロベンゾニトリル、2,3,4,5-テトラフルオロベンゾニトリル、2,3,5,6-テトラフルオロベンゾニトリル、2,4,5-トリフルオロベンゾニトリル、2,4,6-トリフルオロベンゾニトリル、3,4,5-トリフルオロベンゾニトリル、2,3-ジフルオロベンゾニトリル、2,4-ジフルオロベンゾニトリル、2,5-ジフルオロベンゾニトリル、2,6-ジフルオロベンゾニトリル、3,4-ジフルオロベンゾニトリル、3,5-ジフルオロベンゾニトリル、4-フルオロベンゾニトリル、3,5-ビストリフルオロメチルベンゾニトリル、2-トリフルオロメチルベンゾニトリル、3-トリフルオロメチルベンゾニトリル、4-トリフルオロメチルベンゾニトリル、2-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、3-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、4-トリフルオロメトキシベンゾニトリル、3-シアノフェニルサルファペンタフルオリド、4-シアノフェニルサルファペンタフルオリド、ペンタフルオロ安息香酸、ペンタフルオロ安息香酸エチル、2,4-ジフルオロ安息香酸メチル、3-トリフルオロメチル安息香酸メチル、4-トリフルオロメチル安息香酸メチル、3,5-ビストリフルオロメチル安息香酸メチル、ペルフルオロビフェニル、ペルフルオロナフタレン、ペンタフルオロニトロベンゼン、2,4-ジフルオロニトロベンゼン、3-ニトロフェニルサルファペンタフルオリド、ペンタフルオロベンジルアルコール、1-ペンタフルオロフェニルエタノール、酢酸ペンタフルオロフェニル、プロパン酸ペンタフルオロフェニル、ブタン酸ペンタフルオロフェニル、ペンタン酸ペンタフルオロフェニル、ペルフルオロベンゾフェノン、2,3,4,5,6-ペンタフルオロベンゾフェノン、2’,3’,4’,5’,6’-ペンタフルオロアセトフェノン、3’,5’-ビストリフルオロメチルアセトフェノン、3’-トリフルオロメチルアセトフェノン、2,2,2-トリフルオロアセトフェノン、ペンタフルオロアニソール、3,5-ビストリフルオロメチルアニソール、デカフルオロジフェニルエーテル、4-ブロモ-2,2’,3,3’,4’,5,5’,6,6’-ノナフルオロジフェニルエーテル、ペンタフルオロフェニルスルホニルクロリド、ペンタフルオロピリジン、3-シアノ-2,5,6-トリフルオロピリジン、ビスペンタフルオロフェニルカーボネート、ベンゾトリフルオリド、4-クロロベンゾトリフルオリド、13-ビストリフルオロメチルベンゼン、ヘキサフルオロベンゼン、安息香酸2,2,2-トリフルオロエチル、安息香酸2,2,3,3-テトラフルオロプロピル、安息香酸2,2,3,3,3-ペンタフルオロプロピル、安息香酸3,3,4,4,5,5,6,6,7,7,8,8,8-トリデカフルオロオクチル、フタル酸ビス2,2,2-トリフルオロエチル、トリフルオロメタンスルホン酸4-アセチルフェニル、等が挙げられる。前記溶媒としてのカルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の融点は、220°C以下であることが好ましく、50°C以下がより好ましく、20°C以下が最も好ましい。また、上記カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の沸点は、上記ETFEを溶解する温度以上であることが好ましい。ただし、本発明において、上記官能基含有ETFEの溶解を自然発生圧力下で行う場合には、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の沸点が、溶解温度未満のカルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物も適用可能である。ここで、自然発生圧力とは、溶媒と官能基含有ETFEなどの混合物が密閉容器中で自然に示す圧力を意味する。より低沸点のカルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物を使用する場合には、自然発生圧力が大きくなるため、安全性、利便性等の観点から、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の沸点は、室温以上が好ましく、50°C以上がより好ましく、80°C以上が最も好ましい。また、上記カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の沸点の上限値は、特に制限されないが、コーティングによる薄膜形成等に用いる場合には、乾燥しやすさ等の観点から220°C以下が好ましい。上記カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物としては、炭素数3~10の環状ケトン、鎖状ケトン等のケトン類、鎖状エステル、グリコール類のモノエステル等のエステル類、及びカーボネート類からなる群から選ばれる一種以上であるものが好ましい。カルボニル基の数は、1個又は2個が好ましい。なお、反応性官能基を有する化合物Aがカルボニル基と反応する官能基を有する場合には、カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物を溶媒として使用できないことはいうまでもない。上記1個以上のカルボニル基を有する脂肪族化合物の分子構造は特に制限されない。例えば、炭素骨格は直鎖、分岐、環状のいずれであってもよく、主鎖、又は側鎖を構成する炭素-炭素結合間にエーテル性酸素を有していてもよく、炭素原子に結合する水素原子の一部がフッ素原子等のハロゲン原子で置換されていてもよい。中でも、上記カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物としては環状ケトンがより好ましい。これらは一種を単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。本発明における前記カルボニル基を1個以上有する脂肪族化合物の、さらに好ましい具体例としては、以下の化合物が挙げられる。上記環状ケトンとしては、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、2-メチルシクロヘキサノン、3-メチルシクロヘキサノン、4-エチルシクロヘキサノン、2,6-ジメチルシクロヘキサノン、3,3,5-トリメチルシクロヘキサノン、4-tert-ブチルシクロヘキサノン、シクロヘプタノン、イソホロンが挙げられる。上記鎖状ケトンとしては、アセトン、メチルエチルケトン、2-ペンタノン、メチルイソプロピルケトン、2-ヘキサノン、メチルイソブチルケトン、2-ヘプタノン、2-オクタノン、2-ノナノン、ジイソブチルケトン、2-デカノンが挙げられる。上記鎖状エステルとしては、ギ酸エチル、ギ酸イソペンチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ペンチル、酢酸イソペンチル、酢酸ヘキシル、酢酸シクロヘキシル、酢酸2-エチルヘキシル、酪酸エチル、酪酸ブチル、酪酸ペンチル、アジピン酸ビス2,2,2-トリフルオロエチル、シクロヘキサンカルボン酸メチル、シクロヘキサンカルボン酸2,2,2-トリフルオロエチル、ペルフルオロペンタン酸エチルが挙げられる。上記グリコール類のモノエステルとしては、酢酸2-メトキシエチル、酢酸2-エトキシエチル、酢酸2-ブトキシエチル、1-メトキシ-2-アセトキシプロパン、1-エトキシ-2-アセトキシプロパン、酢酸3-メトキシブチル、酢酸3-メトキシ-3-メチルブチルが挙げられる。上記カーボネートとしては、ビス2,2,3,3-テトラフルオロプロピルカーボネート、ビス2,2,2-トリフルオロエチルカーボネート、ジエチルカーボネート、プロピレンカーボネートが挙げられる。カルボニル基を有するETFEを溶解しうるハイドロフルオロアルキルエーテルの具体例としては、1,1,1,2,3,3-ヘキサフルオロ-4-1,1,2,3,3,3-ヘキサフルオロプロポキシペンタン、1,1,1,2,2,3,4,5,5,5-デカフルオロ-3-メトキシ-4-トリフルオロメチルペンタン等が挙げられる。中でも、1,1,1,2,3,3-ヘキサフルオロ-4-1,1,2,3,3,3-ヘキサフルオロプロポキシペンタンが好ましい。上記官能基含有ETFEを溶解しうる溶媒は、一種単独で用いてもよく、二種以上を併用してもよい。本明細書において、官能基含有ETFEの融点又は溶媒の沸点まで、官能基含有ETFEを溶解も膨潤もしない媒体を非溶媒と定義する。本発明の製造方法においは、官能基含有ETFEの溶解性を損なわない範囲内で、官能基含有ETFE溶液中に非溶媒を含有させてもよい。ここで、この溶解工程における官能基含有ETFE混合溶液を作製する温度の下限は、所定の濃度におけるその溶液の相分離温度である。以下に説明する通り、少なくとも二種の化合物、ここでは官能基含有ETFEと溶媒を含む混合物は、相分離温度以下では二相に分離をするため、均一な溶液の状態とはならない。つまり、溶液の作製は相分離温度以上の温度でのみ可能となる。また得られる官能基含有ETFE溶液の温度は、融点以上でも問題は無いが、官能基含有ETFEや溶媒の劣化や溶媒の揮発があるため、融点以下が好ましく、官能基含有ETFE混合溶液の相分離温度以上の温度がより好ましい。本発明において、化合物Aの該反応性官能基としては、種々の反応性官能基が挙げられる。例えば、官能基含有ETFEが有する官能基がカルボニル基である場合は、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、イソシアネート基、エポキシ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がヒドロキシ基である場合は、カルボニル基、ヒドロキシ基、スルホニル基、イソシアネート基、シアノ基、ハロゲノ基、ビニル基、エポキシ基、シリル基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がアミノ基である場合は、カルボニル基、スルホニル基、イソシアネート基、ハロゲノ基、エポキシ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がメルカプト基である場合は、カルボニル基、イソシアネート基、ハロゲノ基、エポキシ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がスルホニル基である場合は、ヒドロキシ基、アミノ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がイソシアネート基である場合は、カルボニル基、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、エポキシ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がシアノ基である場合は、ヒドロキシ基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がハロゲノ基である場合は、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がビニル基である場合は、ヒドロキシ基、メルカプト基、ビニル基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がエポキシ基である場合は、カルボニル基、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、イソシアネート基などの官能基が挙げられる。官能基含有ETFEが有する官能基がシリル基である場合は、ヒドロキシ基などの官能基が挙げられる。化合物A中の該反応性官能基は、1個であってもよいし、2個以上であってもよい。本発明において、化合物A中の該反応性官能基としては、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、イソシアネート基、エポキシ基等の官能基が好ましく、ヒドロキシ基若しくはアミノ基がより好ましく、アミノ基が最も好ましい。カルボニル基と反応する官能基を一個持つ化合物Aは、R-Xで表わされる化合物である。ここで、Xはヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、イソシアネート基、又はエポキシ基であり、Rは-H、アルキル基直鎖でも分岐でも環状でもよい、又はスルホニル基、ニトロ基、ハロゲノ基、シアノ基、ビニル基、シリル基、芳香族基、リン酸エステル基、パーオキシ基、及びアゾ基からなる群から選ばれる基を1種以上かつ一個以上含むアルキル基直鎖でも分岐でも環状でもよいである。ただし、RとXが反応してしまうものは、分子内もしくは化合物A同士で反応してしまうため、含まれない。具体的には、メタノール、エタノール、ヘキサノール、オクタノール、ドデカノール、ヒドロキシメタンスルフィン酸ナトリウム、ニトロエタノール、4-ヒドロキシプロピオニトリル、2-エトキシエタノール、ヒドロキシアセトニトリル、2-ブロモエタノール、N,N-ジメチルアミノエタノール、2-トリメトキシシリルエタノール、フェノール、ベンジルアルコール、4-ヒドロキシピリジン、アリルアルコール、アンモニア、メチルアミン、エチルアミン、ヘキシルアミン、オクチルアミン、ドデシルアミン、3-アミノプロピオニトリル、メトキシエチルアミン、4-アミノモルホリン、2-ブロモエチルアミン、N,N-ジメチルエチレンジアミン、トリメトキシシリルメチルアミン、アニリン、4-アミノピリジン、アリルアミン、エチルメルカプタン、ヘキシルメルカプタン、オクチルメルカプタン、ドデシルメルカプタン、2-メルカプトエタンスルホン酸、3メルカプト1プロパンスルホン酸、N,N-ジメチル-2-アミノエタンチオール、ベンゼンチオール、ベンジルメルカプタン、アリルメルカプタン、イソシアン酸エチル、イソシアン酸プロピル、イソシアン酸ベンジル、イソシアン酸トリクロロメチル、イソシアン酸-2-クロロエチル等が挙げられる。化合物Aが、ETFE中のカルボニル基と反応する反応性官能基を二個以上持つ場合は、ETFEの架橋反応を起こす可能性があり、その反応を用いたETFEの修飾は有用な架橋反応となり得る。化合物Aの具体例しては、エチレンジアミン、1,3-ジアミノプロパン、1,4-ジアミノブタン、1,5-ジアミノペンタン、1,6-ジアミノヘキサン、1,4-シクロヘキシルジアミン、1,4-フェニレンジアミン、pキシリレンジアミン、1,2ビスエタン、トリスアミン、トリスアミン、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,6-ヘキサジオール、ジエチレングリコール、ヒドロキノン、1,4-ベンゼンジメタノール、1,2,4-ブタントリオール、1,3,5シクロヘキサントリオール、meso-エリトリトール、3,6ジオキサ1,8オクタンジチオール、1,2-エタンジチオール、1,3-プロパンジチオール、1,4-ブタンチオール、1,5-ペンタジチオール、1,6-ヘキサジチオール、1,4-ビスメルカプトメチルベンゼン、ビススルフィド、2-アミノエタノール、Nジエタノールアミン、1,3ジアミノ2プロパノール、N,N,N’,N’-テトラキスエチレンジアミン、2エタノール、DLアラビトール、3アミノ1,2プロパンジオール、2アミノ1,3プロパンジオール、αチオグリセロール、2,3ジメルカプト1プロパノール、1,5-ヘキサジエンジエポキシド、ヘキサメチレンジイソシアナート等が挙げられる。本発明において、反応性官能基を有する化合物Aとしては、該反応性官能基がカルボニル基である場合には、コハク酸、シアノ酢酸メチル、2-ブロモ酢酸メチル、3-ブテン酸、n-オクタン酸、ニトロ酢酸メチル、フェニル酢酸メチル、ジエチルホスホノ酢酸メチルなどが挙げられる。該反応性官能基がヒドロキシ基である場合には、3-アミノプロピオニトリル、n-オクタノール、2-ニトロエタノール、2-フェニルエチルアルコール、2-ヒドロキシエチルホスホン酸ジメチルなどが挙げられる。該反応性官能基がアミノ基である場合には、3-アミノプロピオニトリル、アリルアミン塩酸塩、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、n-オクチルアミン、2-フェニルエチルアミンなどが挙げられる。該反応性官能基がメルカプト基である場合には、2-メルカプトエタンスルホン酸ナトリウム、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、1-オクタンチオール、2-フェニルエタンチオールなどが挙げられる。該反応性官能基がスルホニル基である場合には、2-メルカプトエタンスルホン酸ナトリウム、2-ブロモエタンスルホニルクロリド、アリルスルホン酸ナトリウム、1-ブタンスルホニルクロリド、ベンゼンスルホニルクロリドなどが挙げられる。該反応性官能基がイソシアネート基である場合は、ヘキサメチレンジイソシアナート、イソシアン酸2-ブロモエチル、イソシアン酸3-トリエトキシシリルプロピル、イソシアン酸プロピル、イソシアン酸ベンジルなどが挙げられる。該反応性官能基がシアノ基である場合は、シアノ酢酸メチル、3-アミノプロピオニトリル、ブタンジニトリル、4-ブロモブチロニトリル、アリルシアニド、プロピオニトリル、4-ビフェニルアセトニトリル、シアノメチルホスホン酸ジメチルなどが挙げられる。該反応性官能基がハロゲノ基である場合は、2-ブロモエタンスルホン酸ナトリウム、イソシアン酸2-ブロモエチル、4-ブロモブチロニトリル、ジブロモプロパン、アリルブロミド、エピブロモヒドリン、3-ブロモプロピルトリメトキシシラン、1-ブロモオクタン、2-ブロモエチルベンゼン、2-ブロモエチルホスホン酸ジメチルなどが挙げられる。該反応性官能基がビニル基である場合は、アリルアミン塩酸塩、アリルメルカプタン、アリルスルホン酸ナトリウム、アリルシアニド、アリルブロミド、1,5-ヘキサジエン、1,2-エポキシ-5-ヘキセン、アリルトリメトキシシラン、1-オクテン、アリルベンゼン、アリルホスホン酸ジエチルなどが挙げられる。該反応性官能基がエポキシ基である場合は、エピブロモヒドリン、1,2-エポキシ-5-ヘキセン、ベンジルグリシジルエーテル、3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシラン、1,2-エポキシオクタン、スチレンオキサイドなどが挙げられる。該反応性官能基がシリル基である場合は、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、イソシアン酸3-トリエトキシシリルプロピル、トリクロロ-2-シアノエチルシラン、3-ブロモプロピルトリメトキシシラン、3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、ベンジルトリエトキシシランなどが挙げられる。本発明の反応方法により、官能基含有ETFEが含有していた官能基は、元々含有していた官能基とは異なる種々の官能基に変換されうる。反応性官能基を有する化合物Aの種類を選べば、カルボニル基、ヒドロキシ基、アミノ基、メルカプト基、スルホニル基、イソシアネート基、シアノ基、ハロゲノ基、ビニル基、エポキシ基、シリル基、アルキル基、ニトロ基、芳香族基、ホスフィノ基、リン酸エステル基、パーオキシ基、アゾ基等の種々の官能基に変換することが可能である。例えば、カルボニル基を有するETFEのカルボニル基は、上記したような化合物Aと反応させることによって、ヒドロキシ基、メルカプト基、スルホニル基、シアノ基、ハロゲノ基、ビニル基、シリル基、アルキル基、ニトロ基、芳香族基、リン酸エステル基、パーオキシ基、アゾ基等の官能基に変換することができる。本発明において、官能基含有ETFEと化合物Aを反応させて、ETFEが有する官能基は、他の官能基に変換できる。また、得られた他の官能基を有するETFEと、該他の官能基と反応性を有する化合物Aを、本発明の反応方法により、さらに反応させ、別の官能基に変換することも可能である、本発明の反応方法を順次繰り返し、当初の官能基を次々に変換し、目的の官能基を有するETFEにすることも可能である。官能基含有ETFEと反応性官能基を有する化合物Aとを混合する比率は、官能基含有ETFE中の官能基の含有量に対して、反応性官能基を有する化合物A中の反応性官能基の含有量が0.1~100倍当量比が好ましく、0.3~10倍当量比がより好ましく、0.5~2倍当量比が最も好ましい。各官能基の含有量の当量比が1倍より少ない場合、化合物Aが全量反応してもETFE上の官能基が残存し、残存した官能基により他部材との接着性などの機能を発現させることができる。官能基に反応させる化合物Aの量が少ないと、修飾することによりETFEに付与される機能があまり発現しない場合がある。一方、化合物Aの量が多いと反応が早く進行し、反応時間が短くて済むが、反応後に過剰に残った化合物AをETFE中から取り除くことが必要になる。官能基含有ETFEと化合物Aとの反応温度は、官能基含有ETFEが溶解する温度であればよい。反応温度が高温すぎると、特殊な設備が必要であったり、操作上危険であったりするため、なるべく低い温度であることが望ましい。具体的には、230°C以下が好ましく、200°C以下がより好ましく、180°C以下がさらに好ましい。反応温度の下限値は、反応する温度であれば特に制限ないが、40°C以上が好ましく、60°C以上がより好ましく、80°C以上がさらに好ましい。官能基含有ETFEと化合物Aが反応する圧力は、常圧であっても、加圧1気圧以上の状態であってもよい。常圧における沸点以下の温度で官能基含有ETFEを溶かす溶媒は、常圧で反応させることができ、常圧における沸点以下の温度で官能基含有ETFEを溶解しない溶媒は、加圧で反応させることができる。官能基含有ETFEと化合物Aとの反応時間は、官能基含有ETFEが有する官能基と反応させる化合物Aの種類によって適宜選定されるが、一般的に短すぎると反応が進まず、効果的に官能基含有ETFEが有する官能基を反応させることができない。長すぎると、未反応の化合物Aが官能基含有ETFEが有する官能基以外の部位と反応し、官能基含有ETFE主鎖中に二重結合を生成させたり、分子鎖を切断したりして官能基含有ETFEを劣化させる可能性があるため、好ましくない。反応時間は、1分~24時間が好ましく、5分~12時間がより好ましく、10分~6時間が最も好ましい。化合物Aを反応させる官能基含有ETFE溶液中の官能基含有ETFEの含有割合は、溶媒100質量部に対して0.1質量以上が好ましく、1質量以上がより好ましく、5質量以上が最も好ましい。官能基含有ETFE溶液中の官能基含有ETFEの含有割合が少なすぎると、官能基と化合物Aの衝突頻度が少なくなり反応速度が遅くなるため、反応時間を長くしたり反応温度を高くするなどの対応が必要となる。一方、官能基含有ETFE溶液中の官能基含有ETFEの含有割合の上限値は、溶媒100質量部に対して80質量が好ましい。官能基含有ETFE溶液中の官能基含有ETFEの含有割合が多すぎると粘度が非常に高くなるため、操作が困難になる可能性がある。官能基含有ETFEと化合物Aを溶媒中溶解状態で反応させる方法としては、1高温常圧、加圧どちらでも可で官能基含有ETFEを溶媒に溶解させて溶液を得、次いで、一部の官能基含有ETFEが析出してくる温度まで冷却し、析出したETFEをろ過して、析出しなかった官能基含有ETFEが室温で溶解している溶液を調製し、次いで、この溶液に対して化合物Aを添加し、必要に応じて加熱して官能基含有ETFEと化合物Aを反応させる方法、2高温常圧、加圧どちらでも可で官能基含有ETFEを溶媒に溶解させた溶液に対し化合物Aを添加して、官能基含有ETFEと化合物Aを反応させる方法、などがある。官能基含有ETFEと化合物Aの反応によって得られる修飾されたETFE以下、修飾されたETFEという。を溶媒から取り出す方法としては、相分離、再沈澱、脱溶媒などが挙げられる。ここで、修飾されたETFEとは、化合物Aとの間に結合が形成されたETFEを意味する。相分離とは、高温において高濃度の修飾されたETFEが溶解している溶液を冷却し、温度による溶解度の差によって修飾されたETFEを析出させ、目的のポリマーを得る方法である。再沈澱とは、修飾されたETFEが溶解している溶液を、大量の修飾されたETFEを溶かさない貧溶媒中に導入し、溶解度を低下させ、修飾されたETFEを析出させて、目的のポリマーを得る方法である。脱溶媒とは、修飾されたETFEが溶解している溶液の溶媒を、高温もしくは減圧条件で除去して、目的のポリマーを得る方法である。また、溶媒から取り出さず、修飾されたETFEが溶解した溶液のまま使用することも可能である。本発明の官能基含有ETFEの製造方法については、特に制限はなく、TFE、E、官能基含有モノマー例えば、酸無水物モノマー等及び必要に応じてその他のモノマーを反応器に導入し、一般に用いられているラジカル重合開始剤、及び連鎖移動剤を用いて共重合させる方法が採用できる。重合方法の例としては、それ自身公知の、塊状重合;重合媒体としてフッ化炭化水素、塩化炭化水素、フッ化塩化炭化水素、アルコール、炭化水素等の有機溶媒を使用する溶液重合;重合媒体として水性媒体及び必要に応じて適当な有機溶剤を使用する懸濁重合;重合媒体として水性媒体及び乳化剤を使用する乳化重合が挙げられるが、溶液重合が最も好ましい。上記重合は、一槽ないし多槽式の撹拌型重合装置、管型重合装置等を使用し、回分式又は連続式操作として実施することができる。ラジカル重合開始剤としては、10時間の半減期である温度が0~100°Cである開始剤が好ましく、20~90°Cである開始剤がより好ましい。例えば、アゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物;ジイソプロピルペルオキシジカーボネート等のペルオキシジカーボネート;t-ブチルペルオキシピバレート、t-ブチルペルオキシイソブチレート、t-ブチルペルオキシアセテート等のペルオキシエステル;イソブチリルペルオキシド、オクタノイルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド等の非フッ素系ジアシルペルオキシド;ZCF2pCOO2ここで、Zは水素原子、フッ素原子又は塩素原子であり、pは1~10の整数である。等の含フッ素ジアシルペルオキシド;過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウム等の無機過酸化物等が挙げられる。重合媒体としては、上記したようにフッ化炭化水素、塩化炭化水素、フッ化塩化炭化水素、アルコール、炭化水素等の有機溶媒、及び水性媒体からなる群から選ばれる1種以上の溶媒である。連鎖移動剤としては、メタノール、エタノール等のアルコール、1,3-ジクロロ-11,2,23-ペンタフルオロプロパン、1,1-ジクロロ-1-フルオロエタン等のクロロフルオロハイドロカーボン;ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等のハイドロカーボン等が挙げられる。重合条件は特に限定されるものではないが、例えば重合温度は通常0~100°Cが好ましく、20~90°Cがより好ましい。また重合圧力は01~10MPaが好ましく、0.5~3MPaがより好ましい。重合時間は重合温度及び重合圧力等により変わりうるが、通常1~30時間が好ましく、2~10時間がより好ましい。以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。なお、実施例、及び比較例に記載のQ値とは、高化式フローテスター島津製作所社製を用い、溶融した含フッ素重合体を径2.1mm、長さ8mmのノズルから圧力0.7MPaで297°Cで押出された量mm3/秒である。Q値は分子量の指標であり、低い値ほど高分子量である。官能基含有ETFEと化合物Aの反応は、ETFEに含まれる官能基中のカルボニル基の消失、もしくは吸収波長の変化を顕微フーリエ変換赤外分光分析装置顕微FT-IR日本分光社製Micro-20を用いて分析することによって解析した。融点はDSCDifferentialscanningcalorimetry法、10重量減少温度はTg-DTAThermogravimetry-DifferentialThermalAnalysis法によって測定した。[合成例1]酸無水物残基を含有するETFE-1の合成1内容積が1.3リットルの撹拌機付き重合槽を脱気し、1-ヒドロトリデカフルオロヘキサンの671.1g、1,3-ジクロロ-1,1,2,2,3-ペンタフルオロプロパン旭硝子社製AK225cb、以下AK225cbという。の167.8g、及びCH2=CHCF24の3.33gを仕込み、ヘキサフルオロプロピレンHFPの352g、TFEの110.5g、及びEの3.5gを圧入し、重合槽内を66°Cに昇温し、重合開始剤としてtert-ブチルペルオキシピバレートの5質量1-ヒドロトリデカフルオロヘキサン溶液の6.7mLを仕込み、重合を開始させた。重合中圧力が一定になるように組成TFE/E=54/46モル比のモノマー混合ガスを連続的に仕込み、TFE/Eのモノマー混合ガスに対して1.0モルとなるようにCH2=CHCF24を、0.25モルとなるように無水イタコン酸をそれぞれ連続的に仕込んだ。重合開始3.6時間後、モノマー混合ガスの70gを仕込んだ時点で、重合槽内温を室温まで降温するとともに、圧力を常圧までパージpurgeし、スラリー状のETFE-1を得た。2得られたスラリー状のETFE-1をガラスフィルターで吸引ろ過し、分離した当該ETFE-1を120°Cで15時間乾燥することにより、78gのETFE-1を得た。上記ETFE-1の融点は189.1°C、Q値は11.6mm3/s、共重合組成はTFEに基づく繰り返し単位/Eに基づく繰り返し単位/HFPに基づく繰り返し単位/CH2=CHCF24に基づく繰り返し単位/無水イタコン酸に基づく繰り返し単位=47.0/43.2/8.3/1.2/0.3モルであった。ETFE-1のカルボニル基の含有量は81当量/106gであった。[実施例1]上記、無水イタコン酸に基づく繰り返し単位を有するETFE-1の150gとn-ドデシルアミンの1gを13-ビストリフルオロメチルベンゼン融点-35°C、沸点131°C、フッ素含有量53質量、以下、溶媒1という。の230g中で混合し、加熱して、還流管を接続したナスフラスコ中120°Cで攪拌した。途中、ETFE-1及びn-ドデシルアミンは溶媒1中に溶解し、粘性の高い透明溶液となった。3時間後、0°Cで、800mLのヘキサン中で再沈澱を行い、白色透明固体を得た。次いで、オーブンで150°Cにて、15時間乾燥し、薄茶色固体の13.6gを得た。得られた薄茶色固体を顕微FT-IRにてカルボニル吸収を分析すると、無水イタコン酸のカルボニル吸収1780cm-1はほぼ消失し、イミド結合のカルボニル吸収1710cm-1が出現した。また、アルキル基の吸収2850cm-1、及び2900cm-1:-CH3基、及び-CH2-基に由来する。が出現した。このように、n-ドデシルアミンのアミノ基がETFE-1の無水イタコン酸のカルボニル基と反応し、イミド結合が生成し、ETFE-1がn-ドデシルアミンによって修飾されたことが確認されたETFE-2。また、n-ドデシルアミンにより修飾されているETFE-2の融点は、191.5°C、Tg-DTAによる10重量減少温度は435.5°CETFE-1:379.3°Cであった。[実施例2]実施例1において、n-ドデシルアミンをシクロヘキシルアミンの1.01gに代える以外は実施例1と同様の実験を行い、茶色固体の10.7g得た。途中、ETFE-1及びシクロヘキシルアミンは溶媒1中に溶解し、粘性の高い透明溶液となった。得られた茶色固体を、実施例1と同様に顕微FT-IRにてカルボニル吸収を分析すると、無水イタコン酸のカルボニル吸収1780cm-1はほぼ消失し、イミド結合のカルボニル吸収1710cm-1が出現した。このように、シクロヘキシルアミンのアミノ基がETFE-1の無水イタコン酸のカルボニル基と反応し、イミド結合が生成し、ETFE-1がシクロヘキシルアミンによって修飾されたことが確認されたETFE-3。シクロヘキシルアミンにより修飾されているETFE-3の融点は191.7°C、Tg-DTAによる10重量減少温度は404.2°Cであった。[実施例3]実施例1において、n-ドデシルアミンを2-アミノエタノールの1.08gに代える以外は実施例1と同様の実験を行い、茶色固体の12.1g得た。途中、ETFE-1及び2-アミノエタノールは溶媒1中に溶解し、粘性の高い透明溶液となった。得られた茶色固体を、同様に顕微FT-IRにてカルボニル吸収を分析すると、無水イタコン酸のカルボニル吸収1780cm-1はほぼ消失し、イミド結合のカルボニル吸収1710cm-1が出現した。また、-OHの吸収3500cm-1付近のブロードなピーク。が出現した。このように、2-アミノエタノールのアミノ基がETFE-1の無水イタコン酸のカルボニル基と反応し、イミド結合が生成し、ETFE-1が2-アミノエタノールによって修飾されたことが確認されたETFE-4。2-アミノエタノールにより修飾されているETFE-4の融点は186.4°C、Tg-DTAによる10重量減少温度は395.1°Cであった。[実施例4]ETFE-1の12.4gとエチレンジアミンの1.1gを13-ビストリフルオロメチルベンゼンの230.7g中で混合し、加熱して、環流管を接続したナスフラスコ中、120°Cで攪拌した。途中、ETFE-1は溶媒中に溶解し、粘性の高い透明溶液となった。2時間後、ナスフラスコの中を見ると、淡黄色の直径5mm程度の粒子が析出しているのが確認された。さらに1時間後、0°Cで、800mLのヘキサン中で再沈澱を行い、淡黄色固体を得た。次いで、オーブンで120°Cにて、15時間乾燥し、黄色固体の11.2gを得た。この黄色固体のQ値を測定しようと試みたが、フローテスターよりまったく流出せず、Q値は測定不能であった。反応途中で淡黄色粒子が析出してきたこと、そのQ値が測定不能であったことより、ETFE-1にエチレンジアミンを反応させることで架橋反応が進行し、ETFE-1が架橋したものと考察したETFE-5。[実施例5]ETFE-1の0.97gを、環流管を接続したナスフラスコ中13-ビストリフルオロメチルベンゼン融点-35°C、沸点131°C、フッ素含有量53質量、溶媒1の50.71gと混合し、攪拌しながら加熱して溶解させ、それを室温まで冷却した後、ろ過し、1.08質量のETFE-1が溶解したETFE-1溶液の42.35gを得た。この1.08質量ETFE-1溶液中にエチレンジアミンの1.01gを導入し、溶解させ、80°Cで2時間攪拌した。反応後、0°Cのヘキサンの600g中に、上記溶液を導入して、再沈澱した。得られた透明固体を120°Cのオーブンで15時間乾燥させ、白色固体の0.23gを得た。この白色固体すべてをETFE-1の1.00gと混合し、Q値を測定したところ、原料ETFEのQ値11.6に対し、混合物のQ値は0.8であり、大幅に低下した。このことより、無水イタコン酸を有するETFE-1溶液中にエチレンジアミンを導入し、80°C、2時間という比較的温和な条件でETFE-1が効率的に架橋され、分子量が上昇したものと考察したETFE-6。[実施例6]実施例1において溶媒1の代わりに、シクロヘキサノン融点-16.4°C、沸点155.7°C、以下、溶媒2という。を使用した以外は、実施例1と同様の実験を行い、淡黄色固体の13.1gを得た。途中、ETFE-1は溶媒中に溶解し、粘性の高い透明溶液となった。得られた淡黄色固体を、実施例1と同様に顕微FT-IRにてカルボニル吸収を分析すると、無水イタコン酸のカルボニル吸収1780cm-1はほぼ消失し、イミド結合のカルボニル吸収1710cm-1が出現した。このように、n-ドデシルアミンのアミノ基がETFE-1の無水イタコン酸と反応し、イミド結合が生成し、ETFE-1がn-ドデシルアミンによって修飾されたことが確認されたETFE-7。また、n-ドデシルアミンにより修飾されているETFE-7の融点は190.1°C、Tg-DTAによる10重量減少温度は426.7°Cであった。[比較例1]実施例1の比較例として、実施例1の修飾方法に代えて、合成例1においてコモノマーとしてn-ドデセンを使用し、重合を行って、ETFEに長鎖アルキル基を導入しようとすると、n-ドデセンが強力な連鎖移動剤として働き、生成したETFEは分子量が低く、実用に適するETFEを合成することが困難であった。[比較例2]実施例3の比較例として、実施例3の方法に代えて、合成例1においてコモノマーとして3-ブテン-1-オールを使用し、重合を行って、ETFEにヒドロキシル基を導入しようとすると、3-ブテン-1-オールが強力な連鎖移動剤として働き、生成したポリマーは分子量が低く、実用に適するETFEを合成することが困難であった。また、3-ブテン-1-オールのエチレンやテトラフルオロエチレンなどの他のモノマーラジカルとの反応性により、目的通りETFEをヒドロキシル基で修飾することが困難であった。"