"複数の処理対象物を積み重ねた積重ね物から、1又は2以上の処理対象物を、積重ね物の積み重ね方向における先端方向へ、離脱させるものであり、上記処理対象物は、胴部と、前記胴部の基端側にて前記胴部の外側へ突出する突出部とを備えたものであり、上記積み重ね物は、前記処理対象物の前記突出部同士の間に隙間がある状態で、上記処理対象物の前記胴部同士を嵌め合わせたものであり、上記隙間に作用部を挿入して、前記作用部を前記先端方向へ動かすことによって、上記処理対象物の離脱を行なう装置において、前記作用部と、前記作用部の前記先端方向に配置された規定部と、前記作用部と前記規定部との間隔を調整可能に規定する間隔調整部と、前記作用部と上記規定部との動きを連動させる連動部とを備え、上記規定部は、前記積重ね物の最先端に位置する前記処理対象物の先端と当接する閉状態と、前記処理対象物の離脱を許す開状態との開閉動作を行なうものであり、前記作用部は、前記処理対象物の外側の後退位置から、前記処理対象物に接近した前進位置に移動することにより前記隙間に差し込まれ、且つ、差し込まれた後に前記先端方向へ移動することによって、前記の処理対象物の離脱動作を行なうものであり、上記間隔調整部は、前記作用部と上記規定部との少なくとも何れか一方を移動させることによって、前記作用部と上記規定部との前記先端方向における間隔を、前記処理対象物の前記先端から前記突出部までの長さに応じて調整すると共に、調整後の間隔を保持するものであり、上記連動部は、上記規定部の前記開閉動作と、前記作用部の前記離脱動作とを連動させるものであると共に、上記連動部は連動維持部を備え、上記連動維持部は、上記間隔調整部によって前記作用部と上記規定部との少なくとも何れか一方を移動させた場合にも、上記規定部と前記作用部との連動を維持させるものであることを特徴とする処理対象物の剥離装置。前記処理対象物の外側の後退位置から、前記処理対象物に接近した前進位置に移動することにより前記隙間に差し込まれる保持部を備え、上記保持部は、前記隙間へ差し込まれることにより、少なくとも前記作用部による処理対象物の剥離が完了するまで、次に積重ね物の最先端となるべき処理対象物の突出部の上記先端側へ位置することを特徴とする請求項1記載の処理対象物の剥離装置。前記連動部は、前記規定部の前記開状態への移動後に、前記隙間に差し込まれた前記作用部の前記先端方向への移動を開始させるものであることを特徴とする請求項1又は2記載の処理対象物の剥離装置。前記連動部は、前記規定部の前記開状態への移動によって当該規定部と一体に移動する移動部と、移動部と別体に形成され且つ移動部の上記移動により移動部から力を受けて前記隙間に差し込まれた前記作用部を上記先端方向へ移動せしめる受動部とを備え、上記移動部は、上記移動開始後に上記受動部へ上記力を与えることにて、前記規定部の前記開状態への移動後に、前記隙間に差し込まれた前記作用部に前記先端方向への移動を開始させ、前記連動維持部は、上記移動部と受動部間の力の伝達部位同士に対して、少なくとも一方の伝達部位に延設された予備の伝達部位であり、前記間隔調整部の前記間隔調整にて生じた上記移動部と受動部間の力の伝達位置の変位に対し、前記連動維持部が、変更後の上記移動部と受動部間の力の伝達に対応するものであることを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載の処理対象物の剥離装置。前記の積重ね物は、複数のトレーが縦に積み重ねられたトレー群であり、下端を積重ね方向の前記先端とし、各トレーは、収容部を前記胴部として備えると共に、当該収容部上方の開口部周縁にフランジを前記突出部として備え、前記隙間は、積重ね物の最下部に位置するトレーのフランジと、積重ね物の最下部から2番目に位置するトレーのフランジとの間の隙間であり、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記規定部と、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記作用部と、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記保持部と、前記各作用部と保持部の夫々を保持すると共に前記各作用部と各保持部に夫々の前記後退位置と前進位置との間の移動を行わせる第1駆動部と、前記規定部の夫々を保持すると共に前記規定部を横方向へ移動させて前記規定部に上記開閉動作を行わせる第2駆動部とを備え、積重ね物の上記先端が前記規定部に当接することにより、積重ね物の最下部に位置するトレーの下端の位置が定まり、前記間隔調整部は、上記第1駆動部と第2駆動部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持することにより、前記作用部と前記規定部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持するものであり、間隔調整部による上記間隔の保持により、上記最下部のトレーの下端が当接した前記規定部の位置を基準として、上記最下部のトレーの下端に対する前記隙間の位置が定まり、第1駆動部は、前記隙間へ作用部及び保持部を差し込むことができ、前記作用部は、上記第1駆動部又は前記保持部に軸止され、回転することにより、積重ね物の最下部のトレーを下方へ離脱させるものであり、前記移動部は、上記第2駆動部又は前記規定部に設けられて前記規定部と同体に移動する突出部であり、前記受動部は、前記作用部と一体に設けられて、前記作用部と同体に回動する突出部であり、上記第2駆動部による前記規定部の開状態への移動時、当該移動により前記移動部は、前記受動部と離れた位置から前記受動部へ近づき、前記受動部を押圧するものであり、この押圧における、前記移動部と前記受動部同士の当接部位の夫々が、前記移動部と前記受動部夫々の前記伝達部位をなし、前記受動部は、前記移動部の上記押圧を受けて回転し、前記受動部の当該回転により、前記作用部が回転して、上記トレーの離脱動作を行い、前記移動部は、突出方向を、上記トレーの積重ね方向と平行とし、前記連動維持部を、移動部の当該突出方向に沿って伸びるものとすることにより、移動部の移動方向についての、前記間隔調整部の前記間隔調整による前記移動部と前記受動部の当接位置の変動を抑えて、調整後の前記受動部との当接のタイミングと当該調整前の当該当接のタイミングとの差を、抑制したことを特徴とする請求項4記載の処理対象物の剥離装置。また、特許文献2及び3に示す装置は、弾性板23や引き抜き部15の回転軸の位置は固定されており、弾性板23の先端や引き抜き部15の爪14は、トレーに対して回転動作でのみ接離即ち接近し離反するものである。このため、特許文献2や3の装置は、個々のトレーの寸法やトレーの積重ね物の案内位置について、厳しい精度が要求されるものである。しかし、下方へトレーを剥離して行くトレーの積重ね物の微妙な位置の変化によって、特許文献2に示す装置では、弾性板23は最下部のトレーのみを掴むことができず、1度に複数のトレーを剥離させてしまうことがある。このように特許文献2へ示す装置は、動作が不安定である。この点、特許文献3に示す装置は、支持枠体22を差し込んで、複数のトレーの積重ね物の最下部から2番目のトレーを抑えつつ、引き抜き部15を回転させて爪14の先を下方へ移動させるものであり、最下部のトレーと共に最下部から2番目のトレーと共に剥離する事態は、特許文献2に示すものより生じにくいと考えられる。しかし、特許文献3に示す装置では、最下部のトレーを引き落とすまで積重ね物を支持している支持枠体11が引き抜き部15と一体に設けられており、支持枠体と引き抜き部15との位置は簡単に調整できない。このため、取り扱うトレーの深さ上下の幅が変更されれば、フランジとトレーの底の間の幅に適合させるため、装置自体を交換する必要が生じる。更に、特許文献3へ示す装置において、引き抜き部15についてはトレー落下後横方向に即ち積み重ねられたトレーの外側へ後退できるものであるが、爪部14についてはこのような後退をせず回転運動するのみであり当該回転の中心の位置は不動である。このためトレーを剥離落下させた後元の位置に帰るとき、爪部14は、次にホッパーの最下部に到来し上記回転の径内に位置することとなったトレーに対し、当該トレーのフランジを剥離方向と逆方向へ擦り上げながら元の位置に復帰する。即ち、次に最下部に位置するトレーのフランジと当該トレーの更に次のトレーのフランジとの間へ爪部14を配置するのに、上記最下部のトレーのフランジを逆撫ですることになる。従って、特許文献3の装置は、爪部14にてトレーを傷つける危惧がある。本願発明は、複数の処理対象物の積重ね物から、処理対象物を一定の数量ずつ順次剥離させる剥離装置について、処理対象物の寸法の変更に対応できる剥離装置を提供することを目的とする。更に、本願発明は、上記トレーを傷つける危惧の払拭を目的とする。本願の請求項1の発明は、複数の処理対象物を積み重ねた積重ね物から、1又は2以上の処理対象物を、積重ね物の積み重ね方向における先端方向へ、離脱させるものであり、上記処理対象物は、胴部と、前記胴部の基端側にて前記胴部の外側へ突出する突出部とを備え、上記積み重ね物は、前記処理対象物の前記突出部同士の間に隙間がある状態で、上記処理対象物の前記胴部同士を嵌め合わせたものである。上記隙間に作用部を挿入して、前記作用部を前記先端方向へ動かすことによって、上記処理対象物の離脱を行なう処理対象物の剥離装置について、次の構成を採るものを提供する。即ち、この装置は、前記作用部と、前記作用部の前記先端方向に配置された規定部と、前記作用部と前記規定部との間隔を調整可能に規定する間隔調整部と、前記作用部と上記規定部との動きを連動させる連動部とを備え、上記規定部は、前記積重ね物の最先端に位置する前記処理対象物の先端と当接する閉状態と、前記処理対象物の離脱を許す開状態との開閉動作を行なうものであり、前記作用部は、前記処理対象物の外側の後退位置から、前記処理対象物に接近した前進位置に移動することにより前記隙間に差し込まれ、且つ、差し込まれた後に前記先端方向へ移動することによって、前記の処理対象物の離脱動作を行なうものであり、上記間隔調整部は、前記作用部と上記規定部との少なくとも何れか一方を移動させることによって、前記作用部と上記規定部との前記先端方向における間隔を、前記処理対象物の前記先端から前記突出部までの長さに応じて調整すると共に、調整後の間隔を保持するものであり、上記連動部は、上記規定部の前記開閉動作と、前記作用部の前記離脱動作とを連動させるものであると共に、上記連動部は連動維持部を備え、上記連動維持部は、上記間隔調整部によって前記作用部と上記規定部との少なくとも何れか一方を移動させた場合にも、上記規定部と前記作用部との連動を維持させる。ここで前進とは、積重ね物に近づくことをいい、後退とは積重ね物から離れることをいう。本願の請求項2の発明では、本願の上記請求項1の発明にあって、前記処理対象物の外側の後退位置から、前記処理対象物に接近した前進位置に移動することにより前記隙間に差し込まれる保持部を備え、上記保持部は、前記隙間へ差し込まれることにより、少なくとも前記作用部による処理対象物の剥離が完了するまで、次に積重ね物の最先端となるべき処理対象物の突出部の上記先端側へ位置することを特徴とする処理対象物の剥離装置を提供する。本願の請求項3の発明では、本願の上記請求項1又は2の発明にあって、前記連動部は、前記規定部の前記開状態への移動後に、前記隙間に差し込まれた前記作用部の前記先端方向への移動を開始させるものである処理対象物の剥離装置を提供する。本願の請求項4の発明では、本願の上記請求項1乃至3の何れかの発明にあって、前記連動部は、前記規定部の前記開状態への移動によって当該規定部と一体に移動する移動部と、移動部と別体に形成され且つ移動部の上記移動により移動部から力を受けて前記隙間に差し込まれた前記作用部を上記先端方向へ移動せしめる受動部とを備え、上記移動部は、上記移動開始後に上記受動部へ上記力を与えることにて、前記規定部の前記開状態への移動後に、前記隙間に差し込まれた前記作用部に前記先端方向への移動を開始させ、前記連動維持部は、上記移動部と受動部間の力の伝達部位同士に対して、少なくとも一方の伝達部位に延設された予備の伝達部位であり、前記間隔調整部の前記間隔調整にて生じた上記移動部と受動部間の力の伝達位置の変位に対し、前記連動維持部が、変更後の上記移動部と受動部間の力の伝達に対応するものである処理対象物の剥離装置を提供する。本願の請求項5の発明では、本願の上記請求項4の発明にあって、次の構成を採る処理対象物の剥離装置を提供する。即ち、前記の積重ね物は、複数のトレーが縦に積み重ねられたトレー群であり、下端を積重ね方向の前記先端とし、各トレーは、収容部を前記胴部として備えると共に、当該収容部上方の開口部周縁にフランジを前記突出部として備え、前記隙間は、積重ね物の最下部に位置するトレーのフランジと、積重ね物の最下部から2番目に位置するトレーのフランジとの間の隙間であり、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記規定部と、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記作用部と、当該積重ね物を挟んで左右対称に配置された少なくとも2つの前記保持部と、前記各作用部と保持部の夫々を保持すると共に前記各作用部と各保持部に夫々の前記後退位置と前進位置との間の移動を行わせる第1駆動部と、前記規定部の夫々を保持すると共に前記規定部を横方向へ移動させて前記規定部に上記開閉動作を行わせる第2駆動部とを備え、前記間隔調整部は、上記第1駆動部と第2駆動部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持することにより、前記作用部と前記規定部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持するものであり、積重ね物の上記先端が前記規定部に当接することにより、積重ね物の最下部に位置するトレーの下端の位置が定まり、前記間隔調整部は、上記第1駆動部と第2駆動部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持することにより、前記作用部と前記規定部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持するものであり、間隔調整部による上記間隔の保持により、上記最下部のトレーの下端が当接した前記規定部の位置を基準として、上記最下部のトレーの下端に対する前記隙間の位置が定まり、第1駆動部は、前記隙間へ作用部及び保持部を差し込むことができ、前記作用部は、上記第1駆動部又は前記保持部に軸止され、回転することにより、積重ね物の最下部のトレーを下方へ離脱させるものであり、前記移動部は、上記第2駆動部又は前記規定部に設けられて前記規定部と同体に移動する突出部であり、前記受動部は、前記作用部と一体に設けられて、前記作用部と同体に回動する突出部であり、上記第2駆動部による前記規定部の開状態への移動時、前記移動部は、当該移動により、前記受動部と離れた位置から前記受動部へ近づき、前記受動部を押圧するものであり、この押圧における、前記移動部と前記受動部同士の当接部位の夫々が、前記移動部と前記受動部夫々の前記伝達部位をなし、前記受動部は、前記移動部の上記押圧を受けて回転し、前記受動部の当該回転により、前記作用部が回転して、上記トレーの離脱動作を行い、前記移動部は、突出方向を、上記トレーの積重ね方向と平行とし、前記連動維持部を、移動部の当該突出方向に沿って伸びるものとすることにより、移動部の移動方向についての、前記間隔調整部の前記間隔調整による前記移動部と前記受動部の当接位置の変動を抑えて、調整後の前記受動部との当接のタイミングと当該調整前の当該当接のタイミングとの差を、抑制した。本願の各請求項の発明は、積重ね物の処理対象物の積み重ね方向について、作用部と規定部との間隔を調整可能とするものであり、調整後の当該間隔を保持することにより、作用部と規定部との間の間隔を適正に維持することができる。このため、本願発明に係る装置は、処理対象物の寸法や形状の変更に正確に対応することができ、当該変更に拘わらず、作用部は、処理対象物を所定枚数ずつ、正確に剥離させることができる。本願の各請求項の発明において、作用部は、処理対象物の外側の後退位置から、処理対象物に接近した前進位置に移動することにより処理対象物間の隙間に差し込まれる。差し込まれた後作用部は、積重ね物の先端方向へ移動して処理対象物の離脱動作を行なう。このため、作用部を処理対象物間の隙間へ配置するに際して、積み重ね方向の最先端に位置する処理対象物を、離脱方向と逆方向に擦ることがない。即ち、本願発明において、作用部は、処理対象物を損傷するということがない。本願の請求項2の発明では、規定部が開状態となっても、作用部が離脱させる処理対象物の次の処理対象物について、保持部が、当該次の処理対象物の剥離を防止する。本願の請求項3の発明では、規定部の開状態への移動後に、作用部による処理対象物の離脱動作が行われるので、規定部が開状態に移行する前に、作用部が処理対象物を積重ね物から離脱させ事態をを防ぐことができる。本願の請求項4の発明では、間隔調整部の作用部と規定部間の間隔の調整によっても、連動部は、規定部の開状態への移動後に、作用部に処理対象物の離脱動作を行わせることができる。本願の請求項5の発明では、処理対象物をトレーとして、当該トレーを1枚ずつ剥離させる剥離装置について、本願の上記請求項1~4の発明が奏する効果を得ることができる具体的な手段を提供した。特に、本願の請求項5の発明では、間隔調整部に上記作用部と規定部との間の間隔の調整によっても、調整前の規定部と作用部の連動のタイミングを、殆ど変化させることなく、調整後の規定部と作用部とを連動させることができる。その結果、上記間隔調整後も、正確にトレーの離脱を行うことができる。以下、図面に基づき本願発明の一実施の形態について説明する。尚説明の便宜上、各図中、Uは上方を、Sは下方を示す。この剥離装置は、複数の処理対象物mを積み重ねた積重ね物nから、一定の枚数ずつ処理対象物mを剥離させるものである。この実施の形態の装置は、特に、積重ね物nから1枚ずつ知り対象物を剥離させる。図1へ示す通り、この剥離装置は、作用部1と、規定部2と、保持部3と、第1駆動部4と、第2駆動部5と、間隔調整部と、連動部とを備える。この実施の形態において、上記の処理対象物mは、食品の収容に利用するトレーである。このトレーは、胴部gの上方に開口部を備える。このトレーは、当該開口部の外周にフランジfを備えるプラスチックの容器である。積重ね物nとして胴部g同士が嵌め合わされて積重ねられた複数のトレーにおいて、隣接するトレーのフランジf同士の間には、隙間が開いている。以下、この剥離装置各部の詳細について、順に説明する。作用部1作用部1は、図1A及び図2Bへ示す通り、板面を上下に向けて配置された金属製の薄板状体である。2枚の作用部1は、積重ね物nを挟んで左右対称に設けられる。左右対称に設けられた当該2枚の作用部1は、互いの先を対向させる。この実施の形態では、この左右対称に設けられた上記2枚の作用部1を1組として、2組の作用部1が設けられている。即ち、この実施の形態では、4枚の作用部1が、積重ね物nを挟んで左右に2枚ずつ設けられている。積重ね物n左側にて隣接する作用部1同士は、間隔を開けて配置されている。積重ね物n右側にて隣接する作用部1同士も、間隔を開けて配置されている。作用部1の厚みは、積み重ねられて上下に隣接するトレーのフランジf間の隙間よりも小さい。積み重ねられて隣接するトレーのフランジf間の隙間を、1mm~10mmとすると、作用部1の厚みは、0.3mm~0.5mmとするのが好ましい。但し、剥離動作に支障ない範囲において、このような数値を変更することができる。規定部2規定部2は、図1及び図2Aへ示す通り、板面を上下に向けて配置された、金属製の板状体である。規定部2は、作用部1の下方へ作用部1と間隔を開けて配置されている。2枚の規定部2は、積重ね物nを挟んで左右対称に設けられる。左右対称に設けられた当該2枚の規定部2は、互いの先を対向させる。この実施の形態では、この左右対称に設けられた2枚の規定部2を1組として、当該1組の規定部2が設けられている。即ち、この実施の形態では、2枚の規定部2が、積重ね物nを挟んで左右に1枚ずつ設けられている。作用部1と規定部2との間の上下の間隔即ちトレーの積み重ね方向についての間隔は、間隔保持部8によって保持される。間隔保持部8については、後に詳述する。保持部3保持部3は、図1A及び図2Bへ示す通り、板面を上下に向けて配置された金属製の薄板状体である。2枚の保持部3は、積重ね物nを挟んで左右対称に設けられる。左右対称に設けられた当該2枚の保持部3は、互いの先を対向させる。この実施の形態では、この左右対称に設けられた上記2枚の保持部3を1組として、2組の保持部3が設けられている。即ち、この実施の形態では、4枚の保持部3が、積重ね物nを挟んで左右に2枚ずつ設けられている。積重ね物n左側にて隣接する保持部3同士は、間隔を開けて配置されている。積重ね物n右側にて隣接する保持部3同士も、間隔を開けて配置されている。この実施の形態では、各保持部3の下面に、上記作用部1の夫々が重なる。保持部3の厚みは、積み重ねられて上下に隣接するトレーのフランジf間の隙間よりも小さい。積み重ねられて隣接するトレーのフランジf間の隙間を、1mm~10mmとし、作用部1の厚みを上記の0.3mm~0.5mmとすると、保持部3の厚みは、0.3mm~0.5mmとするのが好ましい。但し、剥離動作に支障ない範囲において、このような数値を変更することができる。保持部3の厚みと上記作用部1の厚みとは、同じである必要はないが、特に両厚みを同じとする場合、作用部1と保持部3の厚みは、夫々上記の通り0.3mm~0.5mmとするのが好ましい。第1駆動部4第1駆動部4は、積重ね部nの左右に1つずつ、合計2基設けられている。2基の第1駆動部4は、左右対称に配置されている。積重ね部n左側の第1駆動部4は、積重ね部nの左側に配置された、上記2枚の作用部1と2枚の保持部3とを支持する。積み重ね部n右側の第1駆動部40は、積重ね部nの右側に配置された、上記2枚の作用部1と2枚の保持部3とを支持する。各第1駆動部4は、夫々上記作用部1と保持部3とを横方向へ同体に移動させることにより、上記積重ね物nの、最下部に位置するトレーmaのフランジfと最下部から2番目に位置するトレーmbのフランジfとの間へ、上記作用部1と保持部3とを一緒に差し込む。具体的には、第1駆動部4は夫々、先に取付部41を有するピストン42と、ピストン42の基端側を収容し流体圧によりピストン42を横方向へ出没させるシリンダ43と、シリンダ43へ流体圧を供給するポンプ図示しない。とを備える。ポンプは、油や水に代表される液体、或いは、空気に代表される気体を流体として、当該流体圧をシリンダ43へ供給する。この実施の形態では、シリンダ43は、空気で作動するエアシリンダである。上記取付部41には、間隔を開けて隣り合う上記2枚の保持部3と、当該保持部3の下面に前記の通り重ねて配される作用部1とが固定されている。作用部1と保持部3とを共に取付部41へ取り付けることによって、第1駆動部4は、上記通り作用部1と保持部3と同体に横方向へ移動させることができる。上記取付部41に対し、前記作用部1が軸10によって軸止されており、作用部1は前述の通り保持部3の下面に重なるように配置される。左右の第1駆動部4のシリンダ43は、同期して、夫々のピストン42を出没させるものであり、左右の作用部1及び保持部3の、上記積重ね物nに対する差し込み動作は、左右同時に行われる。作用部1は、上記軸10を中心として回転することにより、作用部1の先を、保持部3の下面から下方へ移動させることができる。作用部1は、図示は省略するが、バネなどの付勢部材にて、保持部3の下面に付勢されている。他から力を受けない限り、作用部1の先は、保持部3の下面に重ねられた状態を維持し、保持部3から下方に開かない。上記構成により、各作用部1と保持部3とは、第1駆動部4にて、上記積重ね物nに向け前進し、また、上記積重ね物から後退することができる。作用部1と保持部3は、一辺を一端とし、積重ね物nに向け積重ね物nの積重ね方向とほぼ直交する方向沿って上記前進後退を行うことができる。そして、作用部1と保持部3は、この前進によって、積重ね物n下端即ち最下部に位置するトレーmaのフランジfと最下部から2番目のトレーmbのフランジfとの間の前記隙間へ差し込まれる。上記隙間への差し込みによって、保持部3は、上記最下部から2番目のトレーmbのフランジfの真下へ配置され当該2番目のトレーmbの下方への剥離を阻止する。そして、保持部3によるトレーmbの当該離脱規制の間に、後述する連動部が、作用部1の先を下方へ向けて回転させる。回転する作用部1の先は、最下部に位置するトレーmaのフランジfを下方へ押圧し、当該トレーmaを積重ね物nから下方へ離脱させる。第2駆動部5第2駆動部5は、積重ね部nの左右に1つずつ、合計2基設けられている。2基の第2駆動部5は、左右対称に配置されている。第2駆動部5の夫々は、第1駆動部4の下方に配置されている。積重ね部n左側の第2駆動部5は、積重ね部nの左側に配置された上記規定部2を支持する。積重ね部n右側の第2駆動部5は、積重ね部nの右側に配置された上記規定部2を支持する。各第2駆動部5は、規定部2を横方向へ移動させることにより、上記規定部2に、前記積重ね物nの最先端即ち最下部に位置するトレーmaの底部積重ね物n先端と当接する閉状態と、当該トレーmaの離脱を許す開状態との開閉動作を行わせる。具体的には、第2駆動部5は夫々、先に取付用部51を有するピストン部52と、ピストン部52の基端側を収容し流体圧によりピストン部52を横方向へ出没させるシリンダ部53と、シリンダ部53へ流体圧を供給するポンプ部図示しない。とを備える。前記規定部2は、上記取付用部51へ取り付けられて、ピストン部52の出没により横方向について前進し後退する。ポンプ部は、油や水に代表される液体、或いは、空気に代表される気体を流体として、当該流体圧をシリンダ部53へ供給する。この実施の形態では、シリンダ部53は、空気で作動するエアシリンダである。左右の第2駆動部5のシリンダ部53は、同期してピストン部52の夫々を出没させるものであり、左右の規定部2の、上記積重ね物nに対する前進後退の動作は、左右同時に行われるのである。上記構成にて、第2駆動部5のシリンダ部53は、ピストン部52を伸ばして規定部2を前進させることにて、規定部2を積重ね物nの下端へ当接させることができ、且つ、ピストン部52を縮めて規定部2を後退させることにて、当該当接を解除することができる。このように規定部2を、前進させて積重ね物nの下端へ当接させることにより、下端に位置する処理対象物maが積重ね物nから下方へ剥離するのを阻止する。言い換えると、左右の規定部2同士は、近づき合った状態にて、規定部2の上面にて積重ね物nの下端を受け、下方に落下しないように積重ね物nを支持する。このとき規定部2の上面は、積重ね物nの下端に位置するトレーma即ち最下部のトレーmaの胴部gの底部と当接している。上記の通り、最下部のトレーmの底部と当接することにより、規定部2は積重ね部nの先端の位置を規定する。第1駆動部4とは別個に設けられた当該第2駆動部5へ保持された各規定部2は、作用部1及び保持部3と独立して作動する。即ち各規定部2は、上記作用部1及び保持部3と独立して上記横方向への移動を行うことができる。間隔調整部間隔調整部は、間隔保持部8と、調整部9とを備える。間隔保持部8は、トレーの積み重ね方向について、作用部1と規定部2の間隔を保持する。上記間隔保持部8が、第1駆動部4と第2駆動部5との間隔を保持する。上記調整部9により、作用部1と規定部2との間隔を調整することができる。この実施の形態において、間隔保持部8は、第1駆動部4と第2駆動部5との間隔を保持することにより、作用部1と規定部2の間隔を保持する。調整部9は、第1駆動部4と第2駆動部5との間隔を変更することにより、作用部1と規定部2の上記間隔を変更する。また、この実施の形態では、作用部1と保持部3とは、重ねて配置されるものであるので、間隔保持部8は規定部2と保持部3との間隔を保持し、調整部9は規定部2と保持部3との間隔を変更するものでもある。図1Aへ示す通り、第1駆動部4及び第2駆動部5は、上記間隔保持部8の夫々に固定されて、互いの間隔を一定に保持する。間隔保持部8を介し、剥離装置へ第1駆動部4及び第2駆動部5が設けられることにより、第1駆動部4及び第2駆動部5は、夫々の高さも一定とする。図1Aへ示す通り、積重ね物nの左側の第1駆動部4及び第2駆動部5は、積重ね物nの左側に配置された間隔保持部8へ取り付けられる。積重ね物nの右側の第1駆動部4及び第2駆動部5は、積重ね物nの右側に配置された間隔保持部8へ取り付けられる。より具体的には、間隔保持部8は、第1駆動部4を固定する第1固定部8aと、中間部8cとを備える。中間部8cは、第2固定部8bと第1固定部8aとの間に介されて、第2固定部8bと第1固定部8aとを一体としている。この実施の形態において、図1Aへ示す通り、第1固定部8a及び第2固定部8bは、夫々横方向に伸びる板状部であり、第2固定部8bの下方に第1固定部8aが位置する。中間部8cが、第1固定部8aと第2固定部8bの間へ介されることにて、第1固定部8aと第2固定部8bの、上下の間隔即ちトレーの積み重ね方向の間隔が一定に保たれる。第1固定部8aには、第1駆動部4の上記シリンダ43がネジ、ボルトナットといった周知の固定具にて固定される。また、同様の周知の固定具にて、第2固定部8bに、第2駆動部5の上記シリンダ部53が固定される。この実施の形態において、上記中間部8cに上記調整部9が設けられている。中間部8cは、上部と、上部と別体に形成された下部とを備える。この上部と下部とが、調整部9にて接続され、一体とされている。調整部9は、送りねじなどの精度の高い位置調整が可能な周知の接続部材にて、中間部8cと上部と下部とを接続しており、調整部9の調整にて、中間部8cの上下の幅を細やかに変更することができる。調整部9cの上記調整にて中間部8cの上下の長さを変更することにより、第1固定部8aと第2固定部8bの上下の間隔を変更することができる。そして、第1固定部8aと第2固定部8bの当該間隔を変更することにより、第1駆動部4に設けられた作用部1と第2駆動部5に設けられた規定部2の間隔を変更することができる。この剥離装置は、トレーの供給装置であり、剥離したトレーを他へ移動するコンベア図示しない。近傍に設けられている。具体的には、この剥離装置は、上記コンベア或いは工場内において上記コンベア付近に設置されるキャビネット図示しない。を備える。上記の間隔保持部8の第1固定部8a、第2固定部8b、中間部8cの何れかは、上記キャビネットに固定され、キャビネットに対して不動である。特に中間部8cを上記キャビネットへ固定する場合、上記上部と下部の何れか一方のみをキャビネットへ固定する。間隔保持部8の上記キャビネットに固定された部材は、当該キャビネットに対して不動であり、当該不動の部材に対し調整部9は不動の部分以外の部分の位置を変更する。間隔保持部8は、調整部9による調整が行われない限り、第1固定部8aと第2固定部8bの間隔を一定に保持する。調整部9による調整が行われた場合、間隔保持部8は、当該調整後の間隔を保持する。この実施の形態において、規定部2と保持部3の上下の間隔は、最下部のトレーmaの底部から当該トレーmaのフランジf上面までの高さに、作用部1及び保持部3を円滑に差し込むための遊びを加えた大きさとする。この遊びは、直接重ねられるトレー同士のフランジf,f間の前記隙間の大きさを超えないものであり、より正確には積重ね物の下端に配置されたトレーmaのフランジfと当該トレーmaの一つ上のトレーmbのフランジfとの間の隙間の大きさを超えない。作用部1を保持部3の下面へ重ねずに実施する場合、作用部1は保持部3よりも上方に配置することもできる。作用部1を保持部3よりも上方へ配置する場合、規定部2と作用部1の上下の間隔についても、最下部のトレーmaの底部から当該トレーmaのフランジf上面までの高さに、作用部1及び保持部3を円滑に差し込むための上記遊びを加えた大きさとする。前述の通り、積重ね物nの上記先端が前記規定部に当接することにより、積重ね物の最下部に位置するトレーの下端の位置が定まり、間隔保持部8が、上記第1駆動部4と第2駆動部5との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持することにより、前記作用部と前記規定部との間の間隔を調整し調整後の間隔を保持するものである。間隔調整部による上記間隔の保持により、上記最下部のトレーmaの下端が当接した規定部2の位置を基準として、上記最下部のトレーmaの下端に対する前記隙間の位置が定まり、第1駆動部4は、正確に前記隙間へ作用部1及び保持部3を差し込むことができる。トレーの寸法の変更など、上下方向について、作用部1と規定部2との間の間隔の調整が必要なとき、調整部9により、中間部8cの上下の幅を変更することにより、第1駆動部4と第2駆動部5の上下の間隔を変更して対応することができる。この中間部8cの調整においても、規定部2の位置を基準として、規定部2と作用部1との間隔を変更でき、作用部1と規定部2の前期隙間への差し込み位置を適切なものに修正できる。連動部図1Aへ示す通り、前記連動部は、移動部6と、受動部7とにて構成される。移動部6は、第2駆動部5又は規定部2に設けられて上方へ突出する突出部である。この実施の形態では、移動部6は、規定部2に設けられている。但し、移動部6は、第2駆動部5の取付用部51やピストン部52に設けるものとしても実施できる。上記構成を採ることにより、図1A~Dへ示す通り、移動部6は、規定部2と同体に前進し後退する。図1Cへ示す通り、受動部7は、移動部6と別体に形成され且つ移動部6の上記移動により移動部6から力を受けて前記隙間に差し込まれた前記作用部1を回転させて作用部1の先を下方即ち積重ね物nの先端方向へ移動せしめる。受動部7は、作用部1と一体に設けられて、軸10の回転径の外方向へ突出する突出部である。受動部7は、作用部1と同体に回動する。詳しくは、受動部7は、作用部1の基端側へ作用部1と一体に設けられたものであり、軸10を挟んで作用部1と反対側に位置する。図1Cへ示す通り、規定部2が後退することによって、規定部2に設けられた移動部6と当接し且つ移動部6から押圧される位置に向け、受動部7は作用部1から下方へ突出する。移動部6は、トレーの積み重ね方向即ち上下方向について、受動部7と最大の範囲で当接した状態における、当該範囲よりも大きな当接代しろを、連動維持部として備える。即ち、この実施の形態において、移動部6の上方への突出幅は、受動部7の当接押圧に必要な幅を超えたものである。剥離装置は、連動維持部を備えることにより、間隔保持部8の調整にて、第1駆動部4と第2駆動部5の間隔の変更に対応できる。更に、連動維持部をトレーの積み重ね方向とほぼ平行に上下へ伸びるものとすることによって、移動部6と受動部7の連動のタイミングを上記調整前と調整後で大きく変化させずに済む。詳しくは、図3ABへ示す通り、移動部6は、規定部2の開状態への移動により、受動部7と当接する当接部6aと、当接部6aより移動部6の基部側へ位置し且つ当接部6aと連続して設けられた上記連動維持部6bとを備える。移動部6は、トレーの積み重ね方向と平行に伸びる突出部として形成され、上記当接部6aと連動維持部6bとは共にトレーの当該積み重ね方向と平行に伸びる。図3Bへ示す通り、調整部9にて第1固定部8aと第2固定部8bとの間隔を選択しうる最大の幅zに調整した状態において、移動部6の当該当接部6aは、受動部7の当接部7aと当接する、即ち、受動部7と重なり受動部7を押圧するに必要な最低限の幅xを有する。そして、この調整部9にて第1固定部8aと第2固定部8bとの間隔を選択しうる最大の幅zに調整した状態において、移動部6には、突出方向について受動部7と重ならない部分を、上記連動維持部6bとして備えるのである。移動部6の突出方向についての上記連動維持部6bの幅yが、調整部9の最大の調整範囲となる。この第1固定部8aと第2固定部8bとの間隔を選択しうる最大の幅zとした状態から、調整部9の調整により、第1固定部8aと第2固定部8bとの間隔を狭めると、移動部6における受動部7との当接範囲は、上記連動維持部6bへ拡大され、連動維持部6bが、受動部7との当接に加わる。このようにして、調整部9による上記調整によっても、連動部による規定部2と作用部1との連動は維持される。特に、移動部6が、突出方向を上記トレーの積重ね方向と平行とし、連動維持部6bを、移動部6の当該突出方向に沿って伸びるものとすることにより、横方向即ち移動部6の移動方向についての、調整部9の間隔調整による移動部6と受動部7の当接位置の変動を抑えて、調整前の受動部7との当接のタイミングと当該調整前の当該当接のタイミングとの差を、抑制した。剥離動作次に、この剥離装置の動作について、順に説明する。先ず、図1Aへ示す通り、左右両第2駆動部5は、ピストン部52をシリンダ部53から伸ばし、左右両規定部2を前進させた閉状態としている。この状態において、両規定部2の上面に積重ね物nが乗り、積重ね物nは両規定部2に支持されている。このとき、両第1駆動部4は、ピストン42をシリンダ43内へ縮めて左右の作用部1と保持部3を積重ね物nから後退させた状態としている。次に、図1Bへ示す通り、両規定部2の上面に積重ね物nが乗せられた状態において、両第1駆動部4のシリンダ43は、ピストン42を伸ばして作用部1及び保持部3を前進させて、作用部1及び保持部3を積重ね物nの最下部に位置するトレーmaのフランジfと当該最下部から2番目に位置するトレーmbのフランジfと隙間へ差し込む。作用部1と保持部3の当該前進中、作用部1は、前記付勢部材に付勢されて保持部3の下面に重なっている図2B。作用部1は、保持部3の下面に重なったまま、保持部3と一体に前進し、上記隙間へ保持部3と共に差し込まれるのである。図1Cへ示す通り、作用部1と保持部3の上記差し込みが完了すると、第2駆動部5のシリンダ部53は、ピストン部52を縮めて、規定部2を積重ね物nから後退させる。作用部1と保持部3の上記差し込みの完了は、センサにて、第1駆動部4のピストン42や取付部41の位置、或いは、作用部1や保持部3の横方向の位置を検出することによって検知することができる。また、作用部1と保持部3の上記差し込みの完了は、センサにてピストン42が伸びきったことをシリンダ部41内の圧力から検知して検出することができる。作用部1と保持部3の上記差し込み完了の検出にて、第2駆動部5が規定部2を後退させると、最下部のトレーを除く積重ね物nの荷重を保持部3が受け、保持部3が積重ね物nを支持する。規定部2の上記後退により、移動部6が、受動部7へ当接し受動部7を付勢部材の付勢に抗して押圧する。この押圧によって、受動部7と共に軸10を中心として作用部1が回転し作用部1は、保持部3の下面から下方に離れる図2C。作用部1の当該回転より、積重ね物nの最下部に位置するトレーは作用部1にフランジfを押されて下方へ落とされる。規定部2は開状態に後退しているので、当該トレーは、規定部2へ遮られることなく、下方へ落下する。図1Dへ示す通り、上記トレーを落下させた後、第2駆動部5は、規定部2を積重ね物nへ向け前進させる。この前進により、受動部7は移動部6から解放され、作用部1は付勢部材の付勢により、再び保持部3の下面へ重なる。そして、次のトレーの剥離に向け、図1Aへ示す通り、第1駆動部4は、作用部1と保持部3を前進させる。剥離装置は、上記の動作を繰り返して、1枚ずつトレーをトレーの積重ね物nから下方へ剥離させて行く。上記の通り、作用部1は、積重ね物nの外側の後退位置から、積重ね物nに接近した前進位置に移動することによりトレーma,mb間の隙間に差し込まれる。差し込まれた後作用部1は、積重ね物nの先端方向へ移動してトレーmaの離脱動作を行なう。このため、再度待機するトレー間の隙間へ配置するに際し、作用部1は次に積み重ね方向の最先端に位置するトレーmbを離脱方向と逆方向に擦ることがない。即ち、作用部1は、復帰動作により、トレーを損傷するということがない。その他の例図2BCへ示す例では、作用部1を保持部3下面へ閉じたとき、側面視において、作用部1の上面のほぼ全体が、保持部3の下面に重なるものであった。この他、図2Dへ示す通り、側面視において、作用部1の、軸10にて軸止されている基端側を、保持部3の下面から間隔を開けて軸止するものとし、作用部1を保持部3へ閉じた状態において、作用部1の先端のみ保持部3と当接するものとして実施することもできる。図2Dへ示す通り、側面視において、作用部1と保持部3とのなす角度θが、鋭角となるように、作用部1の基端側を取付部41へ取り付ける。前述の通り、積み重ねられて隣接するトレーのフランジf間の間隔を、1mm~10mmとし、作用部1の厚みと保持部3の厚みを夫々、0.3mm~0.5mmとすると、当該角度θは、80度以下とするのが好ましく、60度以下とするのがより好しい。更に図2Eへ示す通り、作用部1は、側面視くの字型に屈曲した或いは湾曲した形状を採るものとしても実施できる。即ち、図2Eへ示すように、作用部1を、保持部3の下面と重なる前部1aと前部1aの後端から後方に向け斜め下方へ伸びる後部1bとにて構成し、後部1bを軸10にて軸止する。図示した実施の形態において、剥離装置は、1組の間隔調整部を備え、1組の第1駆動部4と、1組の第2駆動部5とを備えるものとした。そして、1つの第1駆動部4は、上記作用部1と保持部3とを夫々2枚ずつ保持するものとした。この他、1つの第1駆動部4に、作用部1と保持部3とを1枚ずつ保持させるものとし、剥離装置は、第1駆動部4を、2組即ち4個備えるものとしても実施できる。上記の実施の形態において、作用部1は、軸10によって、第1駆動部40の固定部41へ設けられるものとした。この他、作用部1は、軸10によって、第1駆動部40のピストン42或いは保持部3へ設けられるものであってもよい。また、上記の実施の形態において、作用部1と保持部3とは、共に第1駆動部40にて横方向へ移動するものとしたが、夫々別々の駆動部図示しない。に設けられて、横方向へ移動するものとしても実施できる。作用部1は、軸10を中心に回転することにより、先を下方へ移動させるものとした。この他、作用部1は、別途設けられた駆動部により、下方に移動できるものとしてもよい。例えば、この剥離装置は、作用部1にトレーの離脱動作を行う手段として、取付部材が設けられて上下に伸びるピストン部材と、当該ピストン部を上下方向へ伸縮自在に収容するシリンダ部材と、シリンダ部材に流体圧を供給するポンプとを備えるものとし、ピストン部材の当該伸縮にて、取付部材に設けられた作用部1にトレーの前記離脱動作させるものとしてもよい。この実施の形態では、作用部1は、保持部3の下面に重なるものとすることを前提として、上記の寸法を示した。この他、作用部1を保持部3へ重ねるものでなく、例えば、作用部1は、保持部3と横並びに配置して実施することができる。このように横並びとした場合、作用部1の厚みは上記の範囲よりも大きく設定することができる。図示した実施の形態では、作用部1は、積重ね物nの左右に2枚ずつ設けられるものとしたが、このような数に限定されるものではなく、左右1枚ずつ設けられるものとしても、左右夫々3枚以上設けられるものとしても実施できる。また、左側の作用部1の数と、右側の作用部1の数とは、同数に限定するものではなく、異なるものであっても実施できる。保持部3の数ついても、作用部1の当該変更と同様の変更を行うことかできる。作用部1と保持部3とは、同数としてもよいが、異なる数としても実施できる。また、上記とは作用部1が保持部の上でもよい。平面視において、作用部と保持部とは、互い違いに配置されたものとしてもよい。移動部6は、図示の通り、上方へ突出するものに限定するものではなく、例えば図1Aの手前側や奥行き側即ち、規定部2の進退方向を前後方向として規定部2の左右の何れかの方向に突出するものとしても実施できる。このように左右の横方向へ移動部6を突出させて、受動部7を押圧するものとすることにより、上限方向について、規定部2や第2駆動部5を嵩張らせずに済み、取り扱う処理対象物nの寸法や形状の自由度を大きくすることができる。更に、連動部の上記移動部6や受動部7は、突出部として形成するものに限定するものではなく、リンクを用いて、連動するものとしてもよい。更には、連動部は、作用部1を回転させるモータと、センサと、モータの制御部とにて構成するものとしてもよい。上記において、第2駆動部5が規定部2を閉状態へ後退させている途中、作用部1へトレーの離脱動作をさせるのに適切な所定位置に規定部2が到達したことを、規定部2、第2駆動部5の取付部51又はピストン部52の位置をセンサが検知して検出するものとする。そして、この検出に従い制御部が上記モータを駆動させて作用部1を回転させるものとしてもよい。センサには、所定位置に設けられた投光部と受光部とを備えた、赤外線センサに代表される光センサを採用することができる。光センサを用いる場合、投光部の発する光を受光部が受光すること或いは投光部の発する光が遮られたことを、受光部が検知して、上記規定部2の位置を検出するものとすればよい。この他、上記センサには、光に変えて、電波や或いは超音波などの音波を用いるもの、或いは感圧センサやスイッチなどの物理センサを用いるものとしてもよい。図1へ示す実施の形態において、図面の煩雑を避けるために、トレーは5枚積重ねされたものを例示したが、更に多数のトレーを積み重ねるものとして実施できる。多数のトレーを積み重ねる場合、図示は省略するが、トレーが崩れないようにトレーの側部を案内する周知のガイドを設けて実施すればよい。更に、図1へ示す実施の形態において、トレーを1枚ずつ剥離するものとしたが、一定枚数の剥離を行うことができればよく、複数枚ずつ剥離するものとしても実施できる。また、図示は省略するが、トレーの落下先には、収容物をトレーへ収容する収容物供給装置を配置するものとして実施でき、更には、トレーを他へ移送するコンベアを配置するものとしても実施できる。図1に示す実施の形態において、間隔調整部の調整部9は、間隔保持部8の中間部8cの上下の長さを変更することにより、第1駆動部4と第2駆動部5の上下の間隔を調整するものとした。この他、調整部9は、第1駆動部4を第1固定部8aへ固定するボルトとナットにワッシャを介入させる或いは取り付けているワッシャを取り外すことにて、第1駆動部4と第2駆動部5の上下の間隔を調整するものとしても実施できる。また、調整部9は、第2駆動部5を第2固定部8bへ固定するボルトとナットにワッシャを介入させる或いは取り付けているワッシャを取り外すことにて、第1駆動部4と第2駆動部5の上下の間隔を調整するものとしても実施できる。ワッシャの付け外しによる調整は、第1固定部8a側と第2固定部8b側の双方で行うものとしてもよい。また更に、上述してきた各実施の形態において、間隔調整部の調整部9は、間隔保持部8の第1固定部8aと第2固定部8bの間隔を調整して、作用部1と規定部2の間隔を調整するものとした。この他、調整部9は、前記取付部41に対する作用部1の上下方向の取り付け位置を調整可能とし、或いは、前記取付用部51に対する規定部2の上下方向の取り付け位置を調整可能とするものであっても実施できる。即ち、調整部9を、取付部41と作用部1との間、又は、取付用部51と規定部2との間に設けるものとしても実施できる。調整部9を、取付部41と作用部1との間、及び、取付用部51と規定部2との間の双方に設けるものとしても実施できる。図1の第1駆動部4及び第2駆動部5は、夫々ピストンとシリンダを備えるものとした。この他、上記第1駆動部4、第2駆動部5は、ピストンとシリンダ以外の周知の他の構成を採ることもできる。例えば、電動機と接続されたシャフトに雄ねじを設け、取付部41や取付用部51に雌ねじを備えたねじ穴を設けて、当該ねじ穴へシャフトの雄ねじを螺合するものとし、電動機でシャフトを回転させて取付部41や取付用部51を横方向へ移動させるものとしても実施できる。また、図示した実施の形態において、第1駆動部4及び第2駆動部5は、左右の、作用部1、規定部2及び保持部3に対応して、夫々2基設けるものとした。この他、第1駆動部4及び第2駆動部5は、1基ずつ設けるものとし、リンクなどの周知の動力伝達機構を解することにより、左右に作動を分配するものとしても実施できる。このように左右に作動を分配する構成を採ることによって、左右の駆動部の動作を同期するためのセンサ、タイマやスイッチが不要となるメリットがある。平面視矩形状のトレーを剥離させる場合、図1へ示すように、左右の作用部1同士を、トレーを挟んで対向させる他、矩形のトレーの4辺に対応するように前後左右に4基以上の作用部1を設けて実施してもよい。保持部3や規定部2の配置についても、作用部1の当該変更と同様の変更が可能である。図示した通り、1枚のトレーのフランジの左右の上下方向の位置が同じであれば、左右の作用部1の上下方向の位置は同じとすればよい。一方、1枚トレーのフランジの左右で、上下方向の位置が異なるのであれば、左右の作用部1について、フランジに合わせて、上下方向の位置を異なるものとすればよい。トレーの平面視の形状は、上記矩形に限定するものではなく変更可能である。例えば、トレーの平面視の形状は、楕円や正円といった円形や、矩形以外の多角形とすることができる。移動部6と受動部7とは図1に示す形態と異なる形状を採るものであっても実施できる。上記の実施の形態において、処理対象物であるトレーは、縦に即ち上下に積み重ねられるものとした。この他、処理対象物は、積み重ね方向を、横方向や、斜めとするものであっても実施できる。トレーは、図1へ示すものと異なり、蓋を一体に形成されたものであっても、蓋を開放した状態にして積み重ねることができる実施できる図示しない。この場合、作用部1や保持部3は、トレーの蓋のついていない辺に対して進退するものとすればよい。上記の実施の形態において、トレーの剥離装置を例示した。剥離装置は、このようなトレーの剥離に用いる装置に限定するものではなく、他の容器やシート状体の剥離に用いる剥離装置として実施できる。例えばプラスチック製のコップ或いは紙コップの剥離装置としても実施できる。"