輻射熱を利用した冷暖房対象領域への冷暖房が可能な輻射冷暖房装置であって、冷暖房対象領域に配置された輻射ダクトと、熱源により温度調整された温調空気を前記輻射ダクトに送風させるための空調手段と、前記輻射ダクトおよび前記空調手段との間を気密状態に接続して、温調空気を循環させるための断熱空調配管と、を備える装置において、前記輻射ダクト内に、温調空気の循環を阻害する姿勢に配置されることで、温調空気から吸熱して前記輻射ダクトに伝熱する伝熱部材を設けてなることを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1に記載の輻射冷暖房装置であって、前記輻射ダクトは、入力口および出力口を持つ箱形ダクトと、放熱面側に設置した熱伝導性の優れた輻射パネルと、前記輻射パネルを除く側壁面に装着した断熱材と、を備えることを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1に記載の輻射冷暖房装置であって、前記輻射ダクトは、熱伝導性の優れた前記輻射パネルと、入力口および出力口を持つ側壁面を成型された断熱部材と、を嵌合形成し、を特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から3のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記伝熱部材は、前記輻射パネルと熱結合する熱接続面と、前記輻射ダクトの内部の放熱面側に略垂直に設置された矩形板として熱吸収面とを有し、前記熱吸収面が、前記輻射ダクトに対し、高さは内部高と略同等で、幅は入力口面の約1/2から3/4で、向きを入力口壁面に対し略平行とし、前記伝熱部材が、前記輻射ダクトの入力口から出力口までの間を千鳥状に略等間隔で複数設置し、前記輻射ダクト内の送風空間における風流を蛇行させることを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から4のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記断熱空調配管は、前記空調手段の吹出口に接続し、前記輻射ダクトの入力口と接続し、前記輻射ダクトの出力口にさらに前記断熱空気配管及び前記輻射ダクトを複数直列に接続し、冷暖房対象領域の範囲を拡張できることを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から4のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記断熱空調配管は、前記空調手段の吹出口に接続され複数並列に分岐し、分岐された前記断熱空気配管にそれぞれボリュームダンパーを設置し、前記ボリュームダンパーの出力をそれぞれ前記輻射ダクトの入力口と接続し、複数の前記輻射ダクトの出力口にさらに前記断熱空気配管及び前記輻射ダクトを複数直列に接続し、冷暖房対象領域の範囲を拡張できることを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から6のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記輻射ダクトを天井面に配置することを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から6のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記輻射ダクトを壁面に配置することを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から6のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、前記輻射ダクトを床面に配置することを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から9のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置であって、排水用のドレイン配管を有さないことを特徴とする輻射冷暖房装置。請求項1から10のいずれか一に記載の輻射冷暖房装置と、潜熱を制御可能な除加湿機と、前記除加湿機と、輻射冷暖房装置とを連動させて、冷暖房対象領域の温度と湿度とを制御可能なコントローラと、を備えることを特徴とする除加湿冷暖房システム。上記いずれの技術も建築物のコンクリートスラブ内部に熱媒空気、水、油、冷媒等を利用した輻射冷暖房システムであり、コンクリートスラブ内部の中空又は中空配管に熱媒を循環させコンクリートスラブを蓄熱させて輻射冷暖房を行う構成となっている。この構成では、コンクリートスラブ内に熱媒を配管例えば埋設する必要があり、施工時に相当のコストと手間が掛かる。加えて、運用時においても、コンクリートスラブに蓄熱させるためには、相当の時間とエネルギーを要する。このため、夜間電力等を利用して長時間にわたりコンクリートスラブへの蓄熱を行う必要があり、即応性やエネルギー効率の面からは好ましくない。さらに、地震大国である日本では、地震にあった場合に建築物の駆体に歪みを生じ、コンクリートスラブへのクラック等による熱媒空気の漏れや、中空配管の破損による熱媒水、油、冷媒等の流出の可能性も考えられる。例えば天井に設けた配管から水などの熱媒が漏れると、雨漏り状態となってしまう虞がある。また空調機を補修するためには建築物のコンクリートスラブ自体の改修が必要となり、さらには通常のメンテナンス作業に際してもアクセスが困難となって、極めて作業性が悪いという問題があった。本発明は、このような背景に鑑みてなされたものである。本発明の主な目的は、エネルギー効率に優れ、施工、メンテナンスも容易な建物用の冷暖房システムであって、とくに輻射熱を利用した輻射冷暖房装置及び除加湿冷暖房システムを提供することにある。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施の形態は、本発明の技術思想を具体化するための輻射熱を利用した輻射冷暖房装置及び除加湿冷暖房システムを例示するものであって、本発明は輻射熱を利用した輻射冷暖房装置及び除加湿冷暖房システムを以下のものに特定しない。また、本明細書は特許請求の範囲に示される部材を、実施の形態の部材に特定するものでは決してない。特に実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、各図面が示す部材の大きさや位置関係等は、説明を明確にするため誇張していることがある。さらに以下の説明において、同一の名称、符号については同一もしくは同質の部材を示しており、詳細説明を適宜省略する。さらに、本発明を構成する各要素は、複数の要素を同一の部材で構成して一の部材で複数の要素を兼用する態様としてもよいし、逆に一の部材の機能を複数の部材で分担して実現することもできる。図1から図10に基づいて、本発明の実施の形態に係る輻射冷暖房装置100を説明する。図1は、輻射冷暖房装置100の概略構成図を示している。空調手段200の吹出口からの温調空気が気密状態で断熱空調配管20を経由し輻射ダクト10へ供給される。さらに輻射ダクト10より熱放出空気を気密状態で断熱空調配管20を経由し熱放出空気が空調手段200の吹込口へ帰還する循環空調回路を構成している。ここで用いられる空調手段200は、高顕熱型冷暖房空調機の採用が望まれる。また外気の空気が混入されない閉塞構造とすることで、外部からの埃や湿気の侵入が排除されるため、空調手段200内部のフィルターの目詰まりや熱伝導フィンの汚れの発生を抑制し、メンテナンスフリーやこれに近付けた環境を実現できる。また高顕熱型冷暖房空調機にデシカント方式の除加湿機を組み合わせることで、COP4.5以上を実現できる。輻射ダクトさらに、図1で用いられる輻射ダクト10の構造の一例として、図2で輻射ダクト10の垂直断面図が示すようにダクト11が、室内1に接面する輻射パネル12を接着剤等を利用し固定し、さらにその他の外周面を断熱材13で覆い包み込み一体形成とした構造とすることができる。ここで利用するダクト11は、一般的な亜鉛メッキ鋼板等のダクトを利用することにより安価に制作することができる。また断熱材13は、熱伝導率の低いフェノールフォームを利用しているが、これに限らず化学繊維系や鉱物繊維系とすることもできる。さらにまた輻射パネル12は熱伝導性が優れているアルミニウムとしているが、これに限らず熱伝導性に優れる銅等の金属製とすることもできる。これにより、輻射パネル12以外での熱の放出を遮断することができ、室内1に接面した輻射パネル12側からのみ効率よく室内1への輻射熱の伝搬が可能である。またさらなる一例の輻射ダクト10の構造として、図3で輻射ダクト10の垂直断面図に示されるように輻射パネル12と箱形に形成された断熱部材14とを接着剤等により嵌合形成した構造とすることもできる。ここで、利用する断熱部材14としては押出発泡ポリスチレンフォーム等の発泡プラスチック系等とし、輻射パネル12は、熱伝導性が優れているアルミニウムを使用しているが、その他の金属で、銅、鉄、あるいは合金等とすることもできる。これにより輻射ダクト10が、製造時の工程数及び部品点数を少なくでき、さらには軽量化ができるため建築駆体への重量的影響も軽減ができる。またさらに図4に示す輻射ダクト10の垂直断面図は、図2に示した例の変形例で、輻射パネル12と箱形に形成されたダクト11とを接着剤等により接合され、輻射パネル12を除くダクト11の外周面を断熱材13で覆い包み込み一体形成とした構成とすることができる。この方法が、部材も安価で且つ後述する伝熱部材15を輻射パネル12とダクトを接合する前に取付加工ができ、輻射ダクトの製造を容易にすることができ。各実験に関しては、この方法にて実施しており、この後の図に関してもこの加工方法による説明を行う。さらにまた、図5は図4をモデルにした輻射ダクト10の斜視図で、断熱空調配管20を接続するための接続筒17を入力口18及び出力口19の二カ所に設けている。これにより、設置現場での断熱空調配管20との接続を効率よく実施することができる。さらに、断熱空調配管20を接続するための接続筒17を設けず、断熱空調配管20を直接輻射ダクト10の壁面に開口孔を設けそこに挿入し、挿入した周囲をシーリングすることで輻射ダクト10の断熱部材14の加工も簡易化ができ更なる軽量化することも可能である。ここで、輻射ダクト10の寸法は設置される冷暖房対象領域の接面の大きさにより決定することができる。実施例では、輻射ダクト10の幅Wを450mm、高さHを200mm、長さLを1800mmとして実験を実施したがこれに限るものではない。伝熱部材この輻射ダクト10内には、図6及び図7に示されるような伝熱部材15は、熱吸収面16Aと熱接続面16BとしたL字加工を有し、熱吸収面16Aが輻射パネル12に略垂直に複数設置されている。さらに、この伝熱部材15は、熱接続面16Bと輻射パネル12とが熱接合されるように接着剤又はスポット溶接等にて固定されている。さらにここで用いる伝熱部材15の熱吸収面16Aの寸法は、幅が輻射ダクト10の幅Wの約1/2から3/4とし、高さを輻射ダクト10の内高と略同等の高さとする。さらにまた、各伝熱部材15の間隔は150から250mmとして実験を実施したがこの間隔に限るものではない。これにより、伝熱部材15より空調空気の熱を輻射パネル12へ熱交換することができ、輻射パネル12より室内1空間へ効率よく輻射熱を伝播させることができる。さらに伝熱部材15の素材は、熱伝導性が優れているアルミニウムを使用しているが、その他の金属で、銅、鉄、あるいは合金等とすることもできる。さらにまた図8は図5の輻射ダクト10の例1のB-B線における水平断面図を示している。伝熱部材15は温調空気が輻射ダクト10の入力口18から出力口19へ直線的に流出しないように千鳥状に設置し、熱吸収面16Aの向きは入力口18の面に略平行に設置している。これにより、入力口18より送風された温調空気は、伝熱部材15の熱吸収面16Aに熱接触しながら各伝熱部材15の間を蛇行しながら出力口19へと送出され、各伝熱部材15と接触した時点で吸熱し輻射パネル12へ効率よく伝熱することができる。さらにまた別の設置方法として図9は、図5の輻射ダクト10の例2のB-B線における水平断面図を示している。この伝熱部材15は温調空気が輻射ダクト10の入力口18から出力口19へ直線的に流出しないように千鳥状に設置している。さらに伝熱部材15は、熱吸収面16Aを入力口18から順番に輻射ダクト10の内側から出力口19に向け壁面方向に傾斜を設け、次の伝熱部材15が内側から逆の側面へ向くようにと交互に設置されている。同様に別の設置方法として図10は、図5の輻射ダクト10の例3のB-B線における水平断面図を示している。この伝熱部材15は温調空気が輻射ダクト10の入力口18から出力口19へ直線的に流出しないように千鳥状に設置している。さらに伝熱部材15は、熱吸収面16Aを出力口19から順番に輻射ダクト10の内側から入力口18に向け壁面方向に傾斜を設け、次の伝熱部材15が内側から逆の側面へ向くようにと交互に設置されている。このように輻射ダクト10内部の伝熱部材15の設置方法は、温調空気を伝熱部材15の熱吸収面16Aで熱吸収し、熱接触面16Bから輻射パネル12へ熱交換できればよく、図6から図10の事例に限定されるものではない。さらに、伝熱部材15の熱吸収面16Aは矩形として実験したが、温調空気を滞留させることができる形状、且つ温調空気の熱伝導できる形状であれば、例えば湾曲面、屈曲面及び棒状等の形状とすることもでき限定されるものではない。これにより、温調空気の風流を各伝熱部材15に滞留させることができ、複数の伝熱部材15が十分に熱交換でき、さらなる輻射熱を室内1に伝播させることができる。概略構成図ここで輻射冷暖房装置100の第一の構成例を図11に沿って説明する。まず空調手段200の吹出口より断熱ダクト21を経由し吹出ボックス22と断熱空調配管20との順序に接続されている。次に断熱空調配管20を輻射ダクト10の入力口18に接続し、次に各断熱空調配管20と各輻射ダクト10との順序に複数直列接続されている。さらに終端の輻射ダクト10より断熱空調配管20、吹込ボックス23及び断熱ダクト21の順序で接続され、空調手段200の吹込口に帰還する循環空調回路を構成している。ここで、この第一の構成例では、輻射ダクト10を6台直列に接続しているが、この台数に限るものではなく、冷暖房対象領域への輻射範囲により輻射ダクト10を直列に接続する台数を選択することができる。さらに輻射冷暖房装置100の第二の構成例を図12に沿って説明する。まず空調手段200の吹出口より断熱ダクト21を経由し吹出ボックス22と断熱空調配管20との順序に接続されている。次に断熱空調配管20を3方向に分岐させ並列とし、分岐された断熱空調配管20それぞれにボリュームダンパー30が接続されている。さらに、各ボリュームダンパー30に各輻射ダクト10を接続し、次に各断熱空調配管20と各輻射ダクト10との順序に直列接続されている。さらにまた並列をなしている各輻射ダクト10に各断熱空調配管20を接続し、それらを一本の断熱空調配管20に連結させ、吹込ボックス23を経由し断熱ダクト21に接続され、空調手段200の吹込口に帰還接続されている。これらの各接続部分は気密に接続されており、温調空気の風流は空調手段200、吹出ボックス22、断熱空調配管20、ボリュームダンパー30、輻射ダクト10、断熱空調配管20、吹込ボックス23の順序で流れ、最終的に空調手段200へ帰還する循環空調回路を構成している。さらにこの第二の構成例では、3台の輻射ダクト10を並列に接続し、さらに輻射ダクト10を直列に接続した計6台が接続されているが、冷暖房対象領域への輻射範囲により輻射ダクト10の台数は限定されるものではない。これにより、室内1の広さに合わせて輻射ダクト10を並列及び直列に台数を増やし接続することで冷暖房対象領域への輻射範囲を選択できる。さらにまた並列に接続された輻射ダクト10の前段にはボリュームダンパー30が接続されており、並列に接続した各輻射ダクト10への温調空気の流量調整をボリュームダンパー30により行うことで、室内1の温度の偏りを調整することができる。さらにまた第一及び第二の構成例共にこの循環空調回路は、内部の空気を乾燥状態にさせて設置される。これにより、気密状態で循環する温調空気は外気との接触がなく、循環空調回路内部への埃や湿気等の混入を防ぎ、空調手段200内部のフィルターや熱伝導フィンの汚れを防止する効果が得られ、清掃メンテナンスを低減できる。さらに、温調空気が乾燥され湿気の混入がないため、空調手段200には排水用のドレイン配管の設置が必要なくなるため、ドレイン配管の工事、設置スペース等を削減することができる。さらにまたこの循環空調回路を形成しているため、外気との熱交換がなされない構造になっている。そのために空調手段200の吹出口から吹き出してくる温調空気と、帰還して吹込口に戻ってきた熱放出空気との温度差が小さいため、空調手段200の稼動効率を下げることができ、COPを4.5以上にすることが可能である。例えば冷房時には熱放出空気が外気温より低い温度で、また暖房時には熱放出空気が外気温より高い温度で空調手段200に帰還してくるため、空調手段200の稼動効率を下げ、且つ熱交換効率を向上させることができ、省エネ効果を高めることができる。実施例これより図13の実施例1に係る設置断面図に沿って説明する。この断面図は天井CE空間に輻射冷暖房装置100を設置した実施例である。天井CE面に併せた輻射ダクト10の輻射パネル12が、室内1に接面した状態で設置され、天井CEの裏面に空調手段200が設置されている。これにより、天井CE面とした輻射パネル12より輻射熱として室内1に伝搬し、室内1全体を均一な設定温度とすることができる。ここで、天井CE面に併せた輻射パネル12は、その他の天井素材色に合わせ、表面加工されているため、違和感を生じさせることはない。さらに図14の実施例2に係る設置断面図に沿って説明する。この断面図は空調手段200を天井CE裏面に設置し、輻射ダクト10の輻射パネル12が壁パネル面に併せて設置されている。これにより、壁WAパネルに併せて設置されている輻射パネル12から輻射熱として室内1に伝搬し、室内1全体を均一な設定温度とすることができる。ここで、壁WAパネルに併せた輻射パネル12は、その他の壁面素材色に合わせ、表面加工されているため、違和感を生じさせることはない。この実施例では、天井CEの裏面に空調手段200に設置しているが、壁WAや床FL等の裏面に設置できる空間があれば設置することができる。さらにまた図15の実施例3に係る設置断面図に沿って説明する。この断面図は空調手段200を天井CE裏面に設置し、輻射ダクト10の輻射パネル12が床FLパネル面に併せて設置されている。これにより、床FLパネルに併せて設置されている輻射パネル12から輻射熱として室内1に伝搬し、室内1全体を均一な設定温度とすることができる。ここで、床FLパネルに併せた輻射パネル12は、その他の床素材色に合わせ、表面加工されているため、違和感を生じさせることはない。この実施例では、天井CEの裏面に空調手段200に設置しているが、壁WAや床FL等の裏面に設置できる空間があれば設置することができる。さらにまた、図13から図15に示した実施例の他にも、図示はしないが輻射ダクト10を天井CE面、壁WA面及び床FL面の二面または三面に設置することもできる。例えば夏場は天井CE面に設置された輻射ダクト10による輻射熱で冷房を行い、冬場は床FL面に設置された輻射ダクト10による輻射熱で暖房を行うように、断熱空気配管20を切り替える構造とすることもできる。これにより、空気の熱伝導特性を利用することで効率的に室内1の冷暖房を行うこともできる。ここでさらに、図16は、実施の形態に係る除加湿冷暖房システムを示す設置断面図を示している。この除加湿冷暖房システムは、輻射熱を利用した輻射冷暖房装置100に使用される空調手段200と、潜在である湿度をコントロールできる除加湿機300とを接続ケーブル260にて連動させることで、顕在である温度と潜在である湿度を同時に監視しコントローラ250で調整することができる。これにより、湿度が高い場合には冷却能力を上げなければ適温と感じないし、湿度が低い場合には温度が上げるとさらに湿度が下がってしまい人体の呼吸器官等への悪影響を及ぼす問題点を回避することができ、高COPの実現が可能で省エネを実現することができる。ここで使用される空調手段200は高顕熱型冷暖房装置で、除加湿機300はデシカント方式の除加湿機を利用することで、COPを4.5以上とし省エネ化を実現することができ、且つ室内の潜在と顕在を同時にコントロールできるため人に優しいシステムを構築することができる。