"熱媒体を流すための配管を鉛直状に有する吸熱板が多数枚並設されてなる冷却パネルであって、各吸熱板の内部には、鉛直方向に延在して該吸熱板の下方でU字状に屈曲される配管が設けられ、各配管が当該吸熱板の上部側で互いに連結されることで各吸熱板に熱媒体を供給する流路が形成されることを特徴とする冷却パネル。前記並設された多数枚の吸熱板からなる吸熱板群が、前記吸熱板の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板の並び方向一方側から他方側に熱媒体を流すための第1の流路と、前記吸熱板の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板の並び方向他方側から一方側に熱媒体を流すための第2の流路と、を有することを特徴とする請求項1に記載の冷却パネル。前記多数枚の吸熱板は、隣接する吸熱板が、前記第1の流路又は前記第2の流路のいずれか一方の流路を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷却パネル。前記第1の流路を有する吸熱板と前記第2の流路を有する吸熱板が前記並び方向において交互に並んでいることを特徴とする請求項3に記載の冷却パネル。前記多数枚の吸熱板は、各々、前記第1の流路と前記第2の流路を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の冷却パネル。前記各流路は、各々1本の樹脂製の配管で形成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の冷却パネル。前記第1の流路と前記第2の流路を有する吸熱板群を複数有することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載の冷却パネル。上記特許文献2に記載の分岐ブロックによれば、理論上、最初の往き流路口と最後の戻り流路口での熱媒体の温度差は小さくなる。しかしながら、前記分岐ブロックの各流路口に接続された熱媒チューブの配置によっては、床暖房用放熱体の床面において熱媒体に温度差が生じてしまうおそれがある。例えば、特許文献2に図示されている四個の熱媒チューブが配置された放熱板に、同様に図示されている四個/四個の組合せの分岐ブロックを使用した場合、放熱板の床面において熱媒体の温度差が生じてしまう。詳しくは、放熱板の床面において、分岐ブロックを境にして、右側床面の熱媒チューブは左側床面の各熱媒チューブの下流側に位置するため、左側床面と右側床面とでは熱媒体に温度差が生じてしまう。このため、例え最初の往き流路口と最後の戻り流路口での熱媒体の温度差を小さくできても、放熱板の床面全域での温度放熱量をほぼ均一にすることは困難である。そこで、本発明の目的は、熱媒体の流路を有する多数枚の吸熱板からなる冷却パネルの全域において温度ムラを抑制し、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られるようにすることである。上記目的を達成するための本発明の代表的な構成は、熱媒体を流すための配管を鉛直状に有する吸熱板が多数枚並設されてなる冷却パネルであって、各吸熱板の内部には、鉛直方向に延在して該吸熱板の下方でU字状に屈曲される配管が設けられ、該配管が当該吸熱板の上部側で互いに連結されることで各吸熱板に熱媒体を供給する流路が形成されることを特徴とする。また上記構成に加えて、前記並設された多数枚の吸熱板からなる吸熱板群が、前記吸熱板の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板の並び方向一方側から他方側に熱媒体を流すための第1の流路と、前記吸熱板の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板の並び方向他方側から一方側に熱媒体を流すための第2の流路と、を有することが好ましい。また上記構成に加えて、前記多数枚の吸熱板は、隣接する吸熱板が、前記第1の流路又は前記第2の流路のいずれか一方の流路を有することが好ましく、更には前記第1の流路を有する吸熱板と前記第2の流路を有する吸熱板が前記並び方向において交互に並んでいることが好ましい。または上記構成に加えて、前記多数枚の吸熱板は、各々、前記第1の流路と前記第2の流路を有することが好ましい。また上記構成に加えて、前記各流路は、各々1本の樹脂製の配管で形成されていることが好ましい。また上記構成に加えて、前記第1の流路と前記第2の流路を有する吸熱板群を複数有することが好ましい。本発明によれば、前記冷却パネルは、鉛直方向上方から見た単位面積当たりの吸熱量を多くでき、前記輻射による冷房効果を更に増すことができる。また、吸熱板の並びを上述の如く構成することにより、冷却パネル全域において温度ムラを抑制することができ、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られる。これにより、冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果を常に高い状態で維持することができる。また前記各流路を、各々1本の樹脂製の配管で形成することにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、配管の加工、吸熱板への配管の組み付け作業が容易となる。また各吸熱板間の配管同士の接続が不要であるため、配管の組み付け作業が更に容易になり、コストも安くすることができる。更に吸熱板の幅を狭くすることも可能である。また、前記第1の流路と前記第2の流路を有する吸熱板群を複数有することにより、冷却パネルは吸熱板群ごとに温度ムラを抑制できる。従って、冷却パネルの全域において温度ムラをより抑制することができ、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られる。これにより、冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果をより高い状態で維持することができる。また前述の如き冷却パネルを、地中熱を利用したヒートポンプシステム等の地中熱利用冷暖房システムと組み合わせることにより、効率の良い省エネ冷暖房が可能夏期は地中からの熱媒体直接循環も可能である。以下、図面を参照して、本発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。第1実施形態図1~図7を用いて、第1実施形態に係る多数枚の吸熱板からなる冷却パネルについて詳しく説明する。図1は本発明の第1実施形態に係る多数枚の吸熱板からなる冷却パネルの模式構成図である。図1に示すように、本実施形態に係る冷却パネル1は、熱媒体を流すための流路を有する吸熱板2が鉛直方向に多数枚並設されてなる。ここでは吸熱板2として、12枚の吸熱板2a1~2a6,2b1~2b6を鉛直方向に並設する構成を例示しているが、吸熱板の枚数や並べ方については用途に応じて適宜設定すればよく、前述の構成に限定されるものではない。前記冷却パネル1は、前記並設された多数枚の吸熱板2からなる複数の吸熱板群3を有している。ここでは吸熱板群3として、2つの吸熱板群3A,3Bを有する冷却パネル1を例示しているが、この吸熱板群の数及び1つの群を構成する吸熱板の枚数はこれに限定されるものではなく、用途に応じて適宜設定すれば良い。前記各吸熱板群3A,3Bは、前記吸熱板2の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板2の並び方向一方側から他方側に熱媒体を流すための第1の流路7と、前記吸熱板2の鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記吸熱板2の並び方向他方側から一方側に熱媒体を流すための第2の流路8と、を有している。また前記各吸熱板群3をなす多数枚の吸熱板2は、隣接する吸熱板が、前記第1の流路7又は前記第2の流路8のいずれか一方の流路を有する構成となっている。ここでは、図1に示すように、前記第1の流路7を有する吸熱板2a1~2a6と前記第2の流路8を有する吸熱板2b1~2b6を前記並び方向に交互に並べた構成となっている。更に前記各流路7,8は、熱媒体が前記吸熱板2の鉛直方向に流れつつ前記吸熱板2の並び方向に流れるように直列に連結された流路となっている。また前述した第1の流路7及び第2の流路8は、各々1本の樹脂製の配管9a,9bで形成されている。更に前記流路としての配管は、内径が8mm以下となっている。なお、以下の説明では、第1の流路7を第1の配管9aとし、第2の流路8を第2の配管9bとする。ここで、図2及び図3を用いて本実施形態に係る冷却パネルを構成する吸熱板について詳しく説明する。図2及び図3は本発明の第1実施形態に係る冷却パネルを構成する吸熱板の説明図である。図2は吸熱板の断面図である。図3において、aは吸熱板のA-A断面図、bは吸熱板の側面図、cは吸熱板の端部正面図である。なお、図1に示す各吸熱板2a1~2a6,2b1~2b6は、各流路7,8をなす配管9a,9bのいずれか一方を有するという点で構成が異なるものの、その他の構成は同様であるため、図2及び図3では、各吸熱板2a1~2a6,2b1~2b6を吸熱板2とし、各吸熱板が有する配管9a,9bを配管9として説明する。図2及び図3に示すように、吸熱板2は、内部に、熱媒体を循環させるための配管9を有している。本実施形態では前述したように樹脂製の配管を用いている。このように樹脂製の配管を用いることにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、配管の加工、吸熱板への配管の組み付け作業が容易となる。また配管同士の接続も容易にできる。更に吸熱板の幅を狭くすることも可能である。更に前記配管9として樹脂製の配管を用いることで、配管9内の熱媒体の循環を損なわない程度に、吸熱板2の厚さ方向に、配管9を断面を扁平に加工することも可能である。この場合、吸熱板2の厚さ方向に配管9を平たく加工するため、吸熱板2の厚さを薄くできるだけでなく、吸熱板2と配管9との接触面積を増やすことができ、熱伝導性を向上させることができる。なお、熱媒体を流すための流路としての配管は前述の樹脂製の配管に限定されるものではなく、熱伝導性や耐性、更には加工や組み付け作業の容易性などを加味して適宜用いれば良い。例えば金属製の配管を用いても良いし、或いは樹脂製の配管であっても、金属強化ポリエチレン管などの金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂管を用いても良い。特に、金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂管を用いた場合、前述の効果に加えて更に、配管の加工が容易であるだけでなく、曲げなどの加工状態を維持することができるため、作業性が更に向上する。また金属補強により更なる強度アップも図れる。また金属層を有するので熱伝導性や耐性を更に高めることができ、金属補強による強度アップにより管を肉薄にでき、その結果熱伝導が更に良くなる。また図2及び図3に示すように、吸熱板2は、外表面に後述するフィン5が設けられた中空部材6と、前記中空部材6内にて前記配管9を案内支持するガイド部材としての支持部4を有している。本実施形態に係る吸熱板2は、中空部材6と支持部4を一体成形している。更に吸熱板2は、その外形が、水平断面形状が扁平であり、端部6aが中央部6bよりも細い先細り形状に形成されている。具体的には、例えば図2に示すように、中空部材6の端部6aが支持部4が設けられたガイド部材部分6cよりも細い先細り形状に形成されている。また前記支持部4は、配管9の組み付け作業がし易いように、中空部材6と一体成形された第1のガイド部4aと、中空部材6に対して着脱可能な第2のガイド部4bとからなる。第1のガイド部4aは、中空部材6の剛性を高めるために、中空部材6内において向かい合う、一方の内壁面から他方の内壁面にわたって一体成形されている。また、第2のガイド部4bも、着脱可能な構成ではあるものの、中空部材6の剛性アップに寄与するために、中空部材6内において向かい合う、一方の内壁面と他方の内壁面とに案内支持されるように構成されている。そして、前記配管9は前記支持部4内に挿入され支持される。この配管9は外周面全体が前記吸熱板2内の支持部4周面と接して熱的に結合しており、熱伝導性の良い構成となっている。なお、図示していないが、配管は、熱媒体を循環させるために吸熱板内の下方においてU字状に屈曲させて組み付けられる。このため、配管9を支持する支持部4のうち、吸熱板2内において配管9の内側に相当するガイド部分を、着脱可能な第2のガイド部4bとしている。これにより、吸熱板2内において熱媒体を循環させるために、吸熱板2の下方においてU字状に屈曲させる配管9を、容易に吸熱板2内に覆い隠すことができる。ここで、仮に支持部4全体を中空部材6に一体形成した場合、前記配管9のU字状の屈曲部を吸熱板2内に覆い隠すためには、吸熱板2を成形した後に、吸熱板2内の支持部4において前記配管9の屈曲部に相当する部分を切り落とす加工をしなければならない。本実施形態によれば、吸熱板2の成形後の前述の加工が不要となり、且つ吸熱板2内への配管9の組み付け作業も容易になる。更に、図2及び図3に示すように、前記吸熱板2は、中空部材6の外表面に、鉛直方向に連なる断面突起状のフィン5を多数設けている。そして、前記フィン5の突起先端頂部の構造を、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい構造としている。すなわち、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを、結露水が成長しやすく、しかもその結露水で成長した水滴が自重で滴下しやすい幅に設定している。なお、前記フィン5の突起先端頂部の構造において、結露水が水滴状に発生することとは、前述の如く空気中の湿気水蒸気が冷却パネルのパネル表面冷却面に結露する、いわゆる水蒸気凝縮のうち、凝縮してできた液相の形状が滴状である滴状凝縮が発生することである。また発生水滴が太ることなくとは、前記滴状凝縮が進行することで生じた水滴は前記冷却面との接触角が大きいほど効率よく落下滴下するが、この滴下しやすい前記冷却面との接触角が保てないほど水滴が大きく成長しないということである。具体的には、前記結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい、前記フィン5の突起先端頂部の構造として、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを1.5mm以上としている。更には前記フィン5の突起先端頂部の幅wを2.0mm以上とすることが好ましい。また、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを6.0mm以下とすることが好ましく、更には4.0mm以下とすることが好ましい。なお、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを、好ましくは2.0mm~4.0mmとしたことの根拠については、後述する実験およびその結果を用いて説明する。また本実施形態における吸熱板2は、強度アップおよび軽量化の観点から一体成形品となっているが、更に熱伝導性および滴下効率の良さを考慮して、前記吸熱板2はアルミニウムなどの導電性軽金属の押出成形品であることが好ましい。これにより、強度アップが図れ、熱伝導性が良く、かつ軽量でハンドリング性が良く、更に安価に提供できる。また、一体成形による強度アップにより、中空部材6及び支持部4を肉薄にでき、その結果、熱伝導効率が良くなり、更なる軽量化も図れる。しかも間仕切り等の建築エレメントと一体となった冷却装置が提供可能である。更には、吸熱板の端部は、前述したように先細り形状となっているため、意匠性が高くなり、部屋の一部または置物などのインテリアとして美観を向上させることもできる。なお、ここでは、導電性軽金属としてアルミニウムを例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。本実施形態における吸熱板2は、中空部材6に多数のフィン5が設けられているが、端部6aの一部と、中央部6bの一部にはフィン5を設けていない。端部6aの一部にフィン5を設けないことにより、更に意匠性が高まり、且つ吸熱板2をより細く且つ薄く見せる視覚効果が得られる。また、中央部6bの一部にフィン5を設けないのは、吸熱板2を並設して冷却パネルを構成する際に、吸熱板2同士を連結部材によって連結し易くするためである。ここで、図4及び図5を参照して、前記フィン5の突起先端頂部の構造について、実施例と比較例とを用いて詳しく説明する。図4aに示す実施例に係る吸熱板10と、図4bに示す比較例としての吸熱板20とを用いて、同条件の結露発生雰囲気下で、水滴流下状況を観察した。詳しくは各吸熱板の下部に滴下した水滴を貯水し、その貯水量を測定した。両吸熱板10,20は、図4a,bに示すように、同サイズのアルミ板材11,21にチャンネル形材12,22を各ピッチ間隔で取り付けたものを用いた。また、これら吸熱板10,20は、有効結露部以外は吸湿材を貼り付けた。さらに、アルミ板材11,21と各チャンネル形材12,22との接合部は密着させている。図4aに示すように、実施例に係る吸熱板10は、前記チャンネル形材12による複数のフィン12aの一方端部から他方端部までの長さlが92mm、各フィン12aの高さhが20mm、フィン12a同士の間隔tが16mm、フィン12aの突起先端頂部の幅wが2mmである。この実施例に係る吸熱板10の有効結露表面積は0.4203m2である。一方、比較例としての吸熱板20は、前記チャンネル形材22による複数のフィン22aの一方端部から他方端部までの長さlが99mm、各フィン22aの高さhが20mm、フィン22a同士の間隔tが13mm、フィン22aの突起先端頂部の幅wが1mmである。この比較例に係る吸熱板20の有効結露表面積は0.55725m2である。実験方法は、図4cに示す簡易断熱試験装置30に、前述の吸熱板10,20を順に設置し、同条件の結露発生雰囲気下で、滴下し貯水した水の貯水量を測定する。試験装置は、吸熱板10,20を取り付ける仕切壁31に仕切られた、一方の室が低温室32、他方の室が高温室33となっている。前記吸熱板10,20は、フィンが設けられた面が高温室33側に向くように前記仕切壁31に取り付ける。そして、試験装置30の環境設定条件は、低温側の温度を0°C、高温側結露発生側の温度を30°C、湿度を70として、3時間加湿を行い、前述の貯水量の測定を行った。前述の実験の結果、実施例に係る吸熱板10の貯水量は100.3gであり、比較例に係る吸熱板20の貯水量は79.8gであった。この結果から、フィンの突起先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも、有効結露表面積が小さいにもかかわらず、除湿効果が高い貯水量が多いことがわかった。結露の成長の仕方として、フィンの突起先端頂部から成長し、流下し始める。従って、前記フィン先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも前記幅wが厚く、冷やされたフィン先端頂部が湿気を含んだ空気に触れる面積が大きくなっているため、より結露の成長を助長させていると考えられる。また、結露の発生量は理論的には湿気を含んだ空気と触れ合う表面積有効結露表面積を多くとることが有効であると思われたが、上記実験結果では、フィンの突起先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも、有効結露表面積が小さいにもかかわらず、貯水量が多かったことから、前記フィンの突起先端頂部の幅を2mm以上とすることが、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすくする構造として有効であることがわかる。なお、前述の実験時の各吸熱板10,20の結露状況を図5に示す。図5aは実施例に係る吸熱板10の結露状況を示す図であり、図5bは比較例に係る吸熱板20の結露状況を示す図である。図5aに示す実施例に係る吸熱板10の方が、図5bに示す比較例に係る吸熱板20よりも、チャンネル形材12によるフィン12aの突起先端頂部で結露している水滴が少なく、フィン先端頂部での流下量が多いことがわかる。更にここで、熱媒体の流路を有する多数枚の吸熱板からなる冷却パネルとして、上述した複数の流路を有する冷却パネル実施例と、単一の流路を有する冷却パネル比較例とを用いて、各冷却パネルにおける吸熱板の温度変化の比較を行った。図6は実施例に係る冷却パネルにおける吸熱板の温度変化を示す図であり、図7は比較例に係る冷却パネルにおける吸熱板の温度変化を示す図である。実施例に係る冷却パネルとしては、12枚の吸熱板が並設され、直列に連結された第1の流路7と第2の流路8が隣接する吸熱板に交互に配された冷却パネルを用いた。一方、比較例では、12枚の吸熱板が並設されてはいるものの、熱媒体が吸熱板の並び方向一方側から他方側へのみ流れるように、各吸熱板内のU字状の配管がヘッダーによって並列に接続された流路を有する冷却パネルを用いた。また、各冷却パネルの吸熱板は、図2及び図3に示す構成の吸熱板を用いた。そして、室温を約22°Cに保った環境下において、熱媒体の流量を約1.0l/分に保った状態で、各冷却パネルにおける同位置の温度変化を測定した。各冷却パネルにおける温度検出位置は、冷却パネルに対する配管の入口温度と出口温度、及び3箇所の吸熱板の温度を検出した。3箇所の吸熱板の位置は、実施例、比較例ともに同じ位置であり、吸熱板の並び方向において配管の入口往き側である左側から1枚目左端、6枚目中央、12枚目右端の各吸熱板の温度を検出した。図6及び図7において、線Liは入口温度、線Loは出口温度である。また、線Llは左端の吸熱板の温度、線Lcは中央の吸熱板の温度、線Lrは右端の吸熱板の温度である。また、線Lgはグローブ温度である。このグローブ温度とは、放射温度を測定するために用いられる仮想黒体の球グローブを用いて測られる温度である。ここでは、直径15cm、表面は黒色つや消しの中空銅球の中心におかれた温度計により測定した。なお、前述した条件を除く、吸熱板同士の間隔やその他の環境条件などは、実施例及び比較例ともに同じ条件で実験を行った。図6に示すように、実施例に係る冷却パネルでは、3箇所の吸熱板の検出温度が全て約36°Cを中心に±0.5°C程度の範囲で交叉するように変化している。これに対して、比較例に係る冷却パネルでは、図7に示すように、熱媒体の入口側に近い左端の吸熱板及び中央の吸熱板の検出温度は約35°Cを中心に±1.0°C程度の範囲で推移しているものの、熱媒体の出口側に近い右端の吸熱板は約34°Cを中心に±1.0°C程度の範囲で推移しており、左端及び中央位置と、右端位置の検出温度変化は交叉することなく一定の温度差を保ったまま推移している。この結果から、実施例に係る冷却パネルでは、第1の流路と第2の流路との作用により、吸熱板の各検出位置において温度ムラが抑制され、パネル全域においてほぼ均一な温度吸熱量となっていることがわかる。これに対して比較例に係る冷却パネルでは、熱媒体の流れる方向下流側の吸熱板の温度の方が上流側の温度よりも低くなってしまい、パネル全体において温度ムラが生じていることがわかる。上述したように、本実施形態によれば、吸熱板の鉛直方向に熱媒体を流しつつ吸熱板の並び方向一方側から他方側に熱媒体を流す第1の流路7と、同様に前記鉛直方向に熱媒体を流しつつ前記並び方向他方側から一方側に熱媒体を流す第2の流路8との作用により、冷却パネル全域において温度ムラを抑制することができ、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られる。これにより、常に冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果を高い状態で維持することができる。更に前記冷却パネル1は、熱媒体の流路を有する吸熱板2を鉛直方向に多数枚並設しているため、鉛直方向上方から見た単位面積当たりの吸熱量を多くでき、前記輻射による冷房効果を更に増すことができる。また前記各流路7,8を、直列に連結された流路とすることにより、仮に流路7,8内に空気が溜まってしまうことがあっても該流路7,8内の空気を確実に押し出すことができる。このため、流路7,8内の熱媒体の流速を一定に保つことができ、流速低下に起因する吸熱不良を防止できる。また、並列接続時に必要なヘッダーが不要となるため、構成を簡易化することができ、軽量化及び低コスト化が図れる。また隣接する吸熱板が、前記第1の流路7又は前記第2の流路8のいずれか一方の流路を有し、更には前記第1の流路7を有する吸熱板2a1~2a6と前記第2の流路8を有する吸熱板2b1~2b6を前記並び方向に交互に並べて配置することにより、冷却パネル全域において温度ムラをより抑制することができ、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られる。これにより、冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果をより高い状態で維持することができる。また前記各流路7,8を、各々1本の樹脂製の配管9a,9bで形成することにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、配管の加工、吸熱板への配管の組み付け作業が容易となる。また各吸熱板間の配管同士の接続が不要であるため、配管の組み付け作業が更に容易になり、コストも安くすることができる。更に吸熱板の幅を狭くすることも可能である。あるいは、前記配管として、金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂製の配管を用いることにより、前述の効果に加えて更に、配管の加工が容易であるだけでなく、曲げなどの加工状態を維持することができるため、作業性が更に向上する。また金属補強により更なる強度アップも図れる。また金属層を有するので熱伝導性や耐性を更に高めることができ、金属補強による強度アップにより管を肉薄にでき、その結果熱伝導が更に良くなる。また前記配管9の内径を8mm以下とすることにより、吸熱板2の幅を更に狭くすることが可能であり、冷却パネル1の設置スペースに対してより多くの吸熱板2を配置することが可能となる。これにより、設置スペースに対する冷却パネルの吸熱量をより多くでき、前記輻射による冷房効果を更に増すことができる。また、前記第1の流路7と前記第2の流路8を有する吸熱板群3を複数有することにより、冷却パネル1は吸熱板群ごとに温度ムラを抑制できる。従って、冷却パネルの全域において温度ムラをより抑制することができ、パネル全域にわたってほぼ均一な温度が得られる。これにより、冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果をより高い状態で維持することができる。更に本実施形態では、前述したように、吸熱板2の表面積を広くするために多数枚のフィン5を設けている。常識的にフィンはできるだけ高く、かつ薄くして、時として送風して吸熱効果を高めようとしている。これに対し本実施形態では、吸熱板2の表面積有効結露表面積を広くするために多数枚のフィン5を設けただけでなく、更に前記フィン5の突起先端頂部の構造を、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい構造としている。具体的には、前記フィン5の突起先端頂部の幅を1.5mm以上とし、さらには前記フィン5の突起先端頂部の幅を6.0mm以下としている。これにより、前記フィン5の突起先端頂部では、結露滴状凝縮が発生しやすく且つ該結露が成長しやすく、しかもその結露で成長した水滴が自重で滴下しやすい。つまり、フィン5の突起先端頂部に水滴が付着している時間が短いのである。すなわち、フィン5の突起先端頂部は、常に結露しやすい室温との温度差を有する状態に保たれており、上述の貯水量が多かったことからもわかるように、除湿の効果が高い。さらにそれだけではなく、フィン5の突起先端頂部が、室温との温度差を有する状態に保たれてことからもわかるように、本冷却パネルは前述した流路構成による効果と相まって更に輻射による冷房効果もより高い状態で維持することができ、且つ除湿効果をも高めることができる。また前述したように、冷却パネル1を構成する吸熱板2を、前述の中空部材6と支持部4を有する構成とし、更に前記中空部材6の端部6aを前記支持部4が設けられたガイド部材部分6cよりも細い先細り形状としている。これにより、前述した効果が得られるだけでなく更に、強度を確保しつつ、更なる軽量化が図れる。特に前記吸熱板2を押出一体成形品とすることにより、更なる強度アップが図れる。更に一体成形による強度アップにより、中空部材6及び支持部4を肉薄にでき、その結果、更なる軽量化も図れる。更に、前記中空部材6の端部6aを先細り形状とすることにより、意匠性が高くなり、部屋の一部または置物などのインテリアとして美観を向上させることができる。なお、本実施形態における冷房パネルの好適な適用例は、冷却パネルの熱媒体循環用の配管を地下3~5m以下の地中温度が一定した部分を通過する配管と接続し、循環ポンプで熱媒体である水を循環させるだけという極めて簡易な冷房機器にすることである。第2実施形態前述した実施形態では、図2及び図3に示すように、冷却パネル1を構成する吸熱板2を、中空部材6の端部6aを支持部4が設けられたガイド部材部分6cよりも細い先細り形状としたが、吸熱板の形状及び構成はこれに限定されるものではない。図8は第2実施形態に係る冷却パネルの説明図であり、aは冷却パネルを構成する吸熱板の断面図、bは冷却パネルの一構成例を示す模式斜視図である。なお、本実施形態において、前述した実施形態と同等の機能を有する部材には同一符号を付している。図8bに示すように、本実施形態に係る冷却パネル1も、前述した実施形態と同様に、多数枚の吸熱板2を鉛直方向に並設して構成されている。なお、図8bでは、多数枚の吸熱板からなる冷却パネルとして、各吸熱板を冷却パネル方向多数枚からなる吸熱板の並び方向に対して直交するように配置した構成を例示したが、これに限定されるものではない。例えば前記冷却パネル方向に対する吸熱板の角度を変えて吸熱板間を通る風の流れを変更するように構成しても良い。図8aに示すように、冷却パネル1を構成する吸熱板2は、内部に、前述した第1の流路7又は第2の流路をなす配管9を有している。本実施形態では配管9として銅管を用いているが、この配管はこれに限定されるものではなく、前述した樹脂管やステンレス管など、熱伝導性や耐性などを加味して適宜用いれば良い。また本実施形態に係る吸熱板2は、前述した実施形態の先細り形状とは異なり、内部に配した配管の径に応じたほぼ均一な幅を有する板状の形状となっている。更に配管9を案内支持するガイド部材としての支持部4は、外表面にフィン5が設けられた中空部材6内に一体形成されている。そして、前記配管9は外周面全体が前記吸熱板2内の支持部4周面と圧着して熱的に結合しており、より熱伝導性の良い構成となっている。なお、その他の構成は前述した実施形態と同様であるため、その説明を援用するものとし、ここでは詳しい説明は省略する。上記吸熱板を用いても前述した実施形態とほぼ同様の効果が得られる。それだけでなく、本実施形態によれば、金属製の配管9を用い、且つ前記配管9を外周面全体が吸熱板2内の支持部4周面と圧着して熱的に結合しているため、より熱伝導性の良い構成となっている。他の実施形態上述した吸熱板を用いた冷却パネルは、クーラーなどの冷房機器に用いる冷媒や熱交換器を用いて、冷房機器として用いることが可能である。また、配管を循環させる熱媒体を冷やされた熱媒体から暖められた熱媒体に代えることで、暖房機器として用いることも可能である。また、地中に埋設した熱媒体循環用の配管や、ヒートポンプを有する熱交換ユニットなどを備えた地中熱利用冷暖房システムにおいて、上述した吸熱板を用いた冷却パネルを利用することで、除湿機能を備えた冷暖房機器として用いることが可能である。地中熱利用冷暖房システムを利用した冷暖房機器としては、暖房にのみ用いる輻射系の床暖房パネル、冷暖房に用いるファンコイルユニットを併用する構成が知られている。しかしながら、送風機能を有する冷房機器ファンコイルユニットでは、例えば帰宅直後の暑いときなどは冷気の送風は心地よいが、一旦涼しくなると、その送風がかえって不快になる場合がある。これに対し、輻射系の冷房機器冷却パネルは送風しないので、冷気の心地よさを長時間にわたって維持できる。なお、輻射系の床暖房パネルに冷やされた熱媒体を循環させることで冷房機器として用いることは可能であるが、床暖房パネルは人が直接触れる機器であるため、結露対策として、センサーで露点温度を感知して前述の結露を生じさせないように運転を制御する技術が必要となり、本実施形態に係る冷却パネルに比べてコストがかかる。このようなことから、床暖房パネルとファンコイルユニットを併用することなく、前述した冷却パネル1を地中熱利用冷暖房システムと組み合わせることで、心地よさだけでなく、コスト的にも24時間利用可能な快適な冷暖房が可能である。なお、前記冷却パネルを暖房機器として利用する場合は熱交換ユニットを介して熱媒体を循環させ、冷房機器あるいは除湿機器として利用する場合は熱交換ユニットを介して熱媒体を循環させても良いし、或いは地中に埋設した配管から熱媒体を直接循環させても良い。ここで、冷却パネルを暖房に用いる場合、所定の強度が求められる床に設けられる床暖房パネルと比べて、冷却パネルは室内に露出させることが可能であるため、循環させる熱媒体の温度が、床暖房パネルに比べて低くて良い。このため、同様に地熱を利用した輻射系の機器であっても、冷却パネルの方が運転コストが安い。なお、前述した実施形態では、吸熱板の外形が、水平断面形状が扁平であり、端部が中央部よりも細い先細り形状である構成として、図2に示すように、吸熱板の水平断面が2つの円弧を向かい合わせたような略楕円状の形状を例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。また、前述した実施形態では、吸熱板が、配管を案内支持するガイド部材支持部として、配管の外周面全体を覆う構成のガイド部材を例示したが、これに限定されるものではなく、中空部材内にて配管を案内支持する構成であれば他の構成のガイド部材であっても良い。すなわち、前記ガイド部材は、吸熱板における中空部材内で熱媒体が循環する配管が暴れないように、且つ中空部材と配管とが常に当接或いは圧接するように、配管を案内支持できる程度に設けてあれば良い。また、吸熱板が有する配管の本数は、必要に応じて適宜設定されるものであって、前述した形態に限定されるものではない。また前述した実施形態では、第1の流路を有する吸熱板と第2の流路を有する吸熱板が吸熱板の並び方向において1枚ずつ交互に並ぶ構成を例示したが、これに限定されるものではなく、各流路を有する吸熱板を交互に並べる枚数は適宜設定すればよい。また前述した実施形態では、隣接する吸熱板が、第1の流路又は第2の流路のいずれか一方の流路を有する構成を例示したが、本発明はこれに限定されるものではなく、多数枚の吸熱板が、各々、第1の流路と第2の流路を有する構成であっても良い。例えば、各吸熱板の鉛直方向上側に第1の流路を設けると共に、各吸熱板の鉛直方向下側に第2の流路を設ける構成としても良い。この構成によっても、同様に、冷却パネル全域において温度ムラを抑制でき、パネル全域にわたってほぼ均一な温度を得ることができる。これにより、常に冷却パネル全域にわたって輻射による冷房効果をより高い状態で維持することができる。また前述した実施形態では、前記各流路が、熱媒体が吸熱板の鉛直方向に流れつつ吸熱板の並び方向に流れるように直列に連結された構成を例示したが、これに限定されるものではない。第1の流路が前記並び方向において熱媒体が一方向に流れる流路であり、第2の流路が前記並び方向において前記一方向とは逆方向に熱媒体が流れる流路であれば、各吸熱板の配管が並列に接続される構成であっても良い。また前述した実施形態では、第1の流路と第2の流路を各々1本の配管で形成したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、第1の流路と第2の流路の一方の端部を連結した構成としても良いし、又は第1の流路と第2の流路を1本の配管で形成しても良い。これにより、配管の組み付け作業が更に容易になり、軽量化及び低コスト化も図れる。"