圧縮熱回収システムにおいて、ガス圧縮機出口に蒸発器、ボイラもしくは熱交換器を設置して、直接に蒸気もしくは低温媒体ガスを発生させることを特徴とする圧縮熱回収システム。請求項1に記載の圧縮熱回収システムにおいて、前記蒸発器、ボイラもしくは熱交換器で発生した蒸気もしくは低温媒体ガスを昇圧する圧縮機を有する圧縮熱回収システム。請求項1に記載の圧縮熱回収システムにおいて、前記蒸発器、ボイラもしくは熱交換器で発生した蒸気もしくは低温媒体ガスを原動機に導き発電させる圧縮熱回収システム。上述したような従来の圧縮機システムにおいては、駆動機の動力のほとんどが熱に変換されて吐出ガス温度が昇温し、インタークーラ31やアフタークーラ32を経由して外部に放熱されており、省エネの観点からは問題点がある。本発明は、上述したような従来の技術が有する問題点に鑑みてなされたものであって、圧縮機吐出ガスを蒸発器に導き蒸気あるいは低温媒体ガスを発生させて二次側で活用させることにより、CO2削減や省エネ及び化石燃料削減が期待できる圧縮熱回収システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、圧縮機システムにおいて、圧縮機出口に蒸発器としてボイラもしくは熱交換器を有し、圧縮機吐出のガスの熱にて蒸気もしくは低温媒体ガスを発生させて二次側で有効活用させることを特徴とする。また、前記ボイラ及び熱交換器で発生した蒸気もしくは低温媒体ガスの圧力を更に昇圧する場合には、別途圧縮機を設けることにより可能となる。また、前記ボイラ及び熱交換器で発生した蒸気もしくは低温媒体ガスを発電設備の原動機に導き電気変換させる。本発明によれば、圧縮機システムにおいて、従来は廃棄していた熱を付加価値の高い蒸気や低温媒体ガスに回収して二次側で有効活用ができるので、CO2削減や省エネ及び化石燃料の削減に寄与することができる。以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。第1の実施の形態図1は、本発明の圧縮熱回収システムの第1の実施の形態を示すブロック図である。本形態は図1に示すように、1段圧縮機12と2段圧縮機15と、それを駆動させる駆動機21と、速度変換機22と、圧縮熱を回収する蒸発器、ボイラもしくは熱交換器41と42が主要な機器である。圧縮機段数は限定しない。蒸発器、ボイラもしくは熱交換器41は、1段圧縮機12で昇圧昇温されたガスの有する熱エネルギーで給水を加熱する。給水はガスの熱エネルギーを回収して蒸気もしくは低温媒体ガスと化す。一方、圧縮機吐出ガスは蒸発潜熱を奪われるので温度は低下して2段圧縮機15に導かれる。2段圧縮機15でも昇圧する過程で再度昇温するので、前記同様に蒸発器、ボイラもしくは熱交換器42で熱回収し、蒸気もしくは低温媒体ガスを発生させる。温度が低下した圧縮機吐出ガスはガス供給管17に導かれる。給水は給水管45から給水ポンプ43及び44を経由して、それぞれの蒸発器、ボイラもしくは熱交換器41及び42に導かれ蒸気もしくは低温媒体ガス化する。発生した蒸気もしくは低温媒体ガスは蒸気管46を経由して二次側へ送気される。1段圧縮機12及び2段圧縮機15の吐出ガス温度を一定に制御したい場合は、それぞれの給水ポンプ43及び44に回転数制御を掛けて蒸発量を制御する。本形態の圧縮機は2段のものであるが、段数は限定しないので、1段の圧縮機の場合には、給水から給水ポンプ及び蒸発器、ボイラもしくは熱交換器は1系列となる。このように本形態においては、従来は圧縮機出口のガス温度冷却に冷却水を利用して放熱していたが、給水を蒸気もしくはガス化させることにより潜熱を回収して冷却することになり、また回収した蒸気もしくは低温媒体ガスは二次側での活用が可能となるので、CO2削減や省エネ及び化石燃料削減効果が期待できる。第2の実施の形態図2は、本発明の圧縮熱回収システムの第2の実施の形態を示すブロック図である。本形態は図2に示すように、第1の実施の形態に示したものに対して、圧縮機51が追加されている点のみが異なるものである。蒸発器、ボイラもしくは熱交換器で発生した蒸気もしくは低温媒体ガスを昇圧して利用する場合は、圧縮機51を設置する。第3の実施の形態図3は、本発明の圧縮熱回収システムの第3の実施の形態を示すブロック図である。本形態は図2に示すように、第1の実施の形態に示したものに対して、発電設備52が追加されている点のみが異なるものである。蒸発器、ボイラもしくは熱交換器で発生させた蒸気もしくは低温媒体ガスを原動機に導き発電する発電設備52を設置する。