"磁性板材積層体からなるステータコアのスロット内にコイルが配置されてなる回転電機のステータであって、前記スロット内に位置して前記スロットの径方向内側の開口部を閉じる中間部と、前記中間部に連設されて前記ステータコアの軸方向端面から外側へ突出する端部とを有するコイル押さえ部材を備え、該コイル押さえ部材の端部は、周方向へ張り出して、前記スロットの周方向両側に位置するティース部の径方向内側の軸方向端面上に係止可能である、回転電機のステータ。請求項1に記載の回転電機のステータにおいて、前記コイル押さえ部材は、前記スロット開口部から径方向外側へ押し込まれて前記スロット内に挿入されることを特徴とする回転電機のステータ。回転電機のステータを構成するステータコアは、電磁鋼板等の磁性板材を円環状に打ち抜き加工したものを多数枚積層してカシメ、溶接等によって連結されて形成されるものがある。この場合、上記カシメ等の連結部が径方向外側に位置することにより、ステータコアの軸方向端面を構成する板材が径方向内側において、より具体的にはステータコアのティース部の径方向内側端部において軸方向外側へ浮き上がることがある。このような浮き上がりが発生すると、回転電機の作動時に振動および騒音の原因になるとともに、ステータコアの軸方向寸法が大きくなってステータコアの体格の大型化につながる。本発明の目的は、回転電機のステータにおいて、スロットから径方向内側へのコイルおよび絶縁紙の飛び出しを防止しながら、磁性板材積層体からなるステータコアの軸方向端部での磁性板材の浮き上がりを抑制できる回転電機のステータを提供することである。本発明に係る回転電機のステータは、磁性板材積層体からなるステータコアのスロット内にコイルが配置されてなる回転電機のステータであって、前記スロット内に位置して前記スロットの径方向内側の開口部を閉じる中間部と、前記中間部に連設されて前記ステータコアの軸方向端面から外側へ突出する端部とを有するコイル押さえ部材を備え、該コイル押さえ部材の端部は、周方向へ張り出して、前記スロットの周方向両側に位置するティース部の径方向内側の軸方向端面上に係止可能としたものである。本発明に係る回転電機のステータにおいて、前記コイル押さえ部材は、前記スロット開口部から径方向外側へ押し込まれて前記スロット内に挿入されてもよい。本発明に係る回転電機のステータによれば、コイル押さえ部材の中間部によってスロットの径方向内側の開口部が閉じられるため、この開口部からコイルおよび絶縁紙が径方向内側へと飛び出すのを防止できる。また、コイル押さえ部材の端部が周方向へ張り出してスロットの周方向両側に位置するティース部の径方向内側の軸方向端面上に係止されることで、ステータコアの軸方向端部に位置する磁性板材のティース部先端における浮き上がりを効果的に抑制できる。これにより、回転電機の作動時における振動および騒音を低減できるとともに、ステータコアの軸方向寸法が大きくなるのを抑えて小型化することができる。以下に、本発明に係る実施の形態以下、実施形態というについて添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。図1は、本発明の一実施形態であるステータを備えた回転電機10の軸方向の断面図である。図1に示すように、回転電機10は、回転中心軸Xを中心に回転可能に設けられた回転シャフト12に固設されたロータ14と、このロータ14の周囲に所定のギャップを隔てて設けられた筒状のステータ16とを備えている。ロータ14は、複数の電磁鋼板を積層して形成されたロータコア18と、このロータコア18の外周縁部側において軸方向に延伸して形成された永久磁石挿入孔20内に挿入および配置されている複数の永久磁石22と、ロータコア18を軸方向両側から挟持するエンドプレート24とを含む。そして、永久磁石22は、樹脂26によって永久磁石挿入孔20内に固定されている。ステータ16は、ロータ14の周囲を取り囲むように筒状に形成されたステータコア28と、このステータコア28に装着されたコイル30とを備えている。ステータコア28は、円筒状のケース32の内周面上に固定されている。また、ステータコア28は、例えば電磁鋼板等の磁性板材を略円環状に打ち抜き加工したものを軸方向に多数枚積層して、カシメ、溶接等により一体に連結されて構成されている。ステータコア28に巻装されたコイル30は、後述するスロット内に配置されているスロット内部分と、ステータコア28の軸方向端面から外側へ突出して形成されたコイルエンド部31a,31bとを備える。本実施形態では、軸方向両側のコイルエンド部31a,31bがステータコア28の内周面よりも径方向内側へ膨出して形成されている。また、コイルエンド部31a,31bは、軸方向から見たときに略円環状に連なって形成されている。なお、図1においては、軸方向両側のコイルエンド部31a,31bが径方向内側へ膨出形成されている例を示すが、いずれか一方のコイルエンド部だけがステータコア28の内周面よりも径方向内側へ膨出して形成されていてもよい。図2は、図1に示すA-A線におけるステータコア28の断面図である。図2に示すように、ステータコア28は、ステータコア28の周方向に延びる環状のヨーク部34と、このヨーク部34の内周面からロータ14に向けて径方向内方へ突出し、周方向に間隔をあけて設けられたティース部36とを備えている。そして、各ティース部36間には、ステータコア28の径方向に延びるスロット38が形成されている。スロット38も、周方向に間隔を置いて、ティース部36と同数形成されている。ステータコア28を構成する磁性板材は、ヨーク部34に形成された図示しないカシメ部が互いに凹凸嵌合された状態で連結されている。また、更に溶接によって各磁性板材を連結する場合には、ステータコア28の外周面上で軸方向に沿って溶接される。したがって、このように径方向外側に位置するヨーク部34にて連結された磁性板材では、ステータコア28の軸方向端部に位置する磁性板材の径方向内側の部分、より具体的には、ティース部36の径方向内側の先端部において浮き上がり又はめくれが発生することがある。本実施形態では、このような磁性板材の浮き上がりがウェッジ部材によって抑制されるが、これについては後に詳述する。図3は、図2における1つのスロット38を拡大して示す断面図である。スロット38は、ステータコア28の内周面に向けて開口している。このスロット38の径方向内方側の開口部40は、周方向に隣り合うティース部36の径方向内方側の端面によって規定されている。ステータコア28のティース部36は、ヨーク部34の内周面からステータコア28の径方向に向けて突出する本体部42と、この本体部42の径方向内方側端部に形成され、ステータコア28の周方向に張り出した張出部44,45とを備えている。これにより、径方向内方側の開口部40は、両側の張出部44,45間に規定され、開口部40よりも径方向外側のスロット38の幅wよりも狭く形成されている。なお、本実施形態では、スロット38の周方向の幅wが径方向にわたって一定に形成されている例を示すが、これに限定されるものではない。例えば、スロットは、径方向外側に向かって周方向幅が拡張する略台形状をなして形成されてもよい。スロット38の内表面は、最も径方向外方側に位置する内周面381と、この内周面381に連設して、ティース部36の本体部42の側面によって規定された側壁面382と、側壁面382と周方向に対向する側壁面383と、径方向内方側において側壁面382に連設された前壁面384と、径方向内方側において側壁面383に連設された前壁面385とを備えている。ここで、前壁面384は張出部44の背面によって規定されており、前壁面385は張出部45の背面によって規定されている。このように形成されたスロット38には、スロット38の内表面に沿って配設された絶縁紙50が挿入されている。絶縁紙50は、側壁面382に沿って延びる側面絶縁部52と、側壁面383に沿って延びる側面絶縁部54と、側面絶縁部52の径方向外方側の端部と側面絶縁部54の径方向外方側の端部とを接続する外周絶縁部56と、側面絶縁部52の他方の端部に形成され、側面絶縁部54側に向けて屈曲する屈曲部58と、側面絶縁部54の他方の端部に形成され、側面絶縁部52側に向けて屈曲する屈曲部60とを備えている。ここで、絶縁紙50において、側面絶縁部54の径方向の長さは、側面絶縁部52の径方向の長さよりも短くされている。このため、側面絶縁部54の端部に形成された屈曲部60の先端部側は、屈曲部58の背面側スロット38内方側の側面を延びている。これにより、屈曲部58,60は互いに重なり合った重なり合い部62を構成して、絶縁紙50の径方向内方側を閉じた形状とされている。このように絶縁紙50が挿入されたスロット38内には、コイル30が挿入されている。コイル30は、その周囲に絶縁紙50が巻かれることによってステータコア28と絶縁された状態で配置されている。コイル30は、断面が略四角形をなす角線からなるコイル素線68によって構成され、1つのスロット38内で複数本実施形態では10本のコイル素線68が一列に並んで配置されている。本実施形態のコイル素線68には、長方形状断面の平角線が用いられるが、略正方形状断面を有する角線が用いられてもよい。また、コイル素線68の周方向の幅は、スロット幅wから側面絶縁部52,54の厚みを減じた値よりも若干小さく設定されている。すなわち、スロット38に配置された絶縁紙50内にコイル素線68が軸方向から挿入されるときに、コイル素線68が絶縁紙50の内面と接触しないように挿入できるようにされている。さらに、同一スロット38に配置された複数のコイル素線68を後述するウェッジ部材70によって径方向外方側へ押圧して隙間無く密着させたとき、最内周部に位置するコイル素線68の径方向内方の側面とティース部36の径方向内方側の端面との間に予め定められた距離dが確保されるようにスロット38、絶縁紙50およびウェッジ部材70の寸法が設定されている。このような距離dが確保されることにより、ロータ14から生じてコイル素線68に鎖交する磁束量を低減することができ、その結果、コイル銅渦損の発生を抑制することができる。本実施の形態に係る回転電機10は、三相交流電力が供給されており、コイル30は、U相コイルと、V相コイルと、W相コイルとを備えている。これらの三相コイルは、例えば、周方向に48個並んで形成されているスロット38において、それぞれ16個のスロット38に各相コイルが収容されている。この場合、周方向に沿って各スロット38内にU相コイル、V相コイルおよびW相コイルを順次に配置してもよいし、あるいは、隣接する2つずつのスロット38内に同相コイルを挿入して周方向に順次に各相コイルを配置してもよい。図4は、コイル30を構成するコイル素線68の単位となるセグメント導体100を示す斜視図である。セグメント導体100は、断面矩形状の平角線をU型に曲げて形成されており、互いに平行に延びた2本の脚部102,104と、各脚部102,104の一方端部にそれぞれ連続する湾曲部106とを備えている。脚部102,104の他端部は、それぞれ、絶縁被覆が除去されることによって例えば銅製の芯材108が露出している。上記各脚部102,104の中間部分102a,104aがスロット38内に配置されるコイル素線68を構成する。このような形状のセグメント導体100の脚部102,104が周方向に離間した2つのスロット38内に挿入されている絶縁紙50の内側にステータコア28の軸方向一端側から挿入される。そして、複数のセグメント導体100が同じようにして2つのスロット38に順次に挿入されて径方向に配列されることにより、スロット38内にコイル素線68が整列して挿入された状態とされる。このとき、各脚部102,104の先端部分は、ステータコア28の軸方向他端面から突出している。そして、セグメント導体100の脚部102,104の先端部分は、ステータコア28の軸方向他端側において、図4中に破線110で示すように外側へ曲げられて周方向に隣接する同相コイルの別のセグメント導体100の脚部102または104と芯材108同士が溶接されて接続されるか、又は、図4中に一点鎖線112で示すように内側へ曲げられて径方向の内方および外方にそれぞれ隣接する別のセグメント導体100の脚部102または104と芯材108同士が溶接されて接続されるか、又は、一方の脚部102が外側へ曲げられる一方で他方の脚部104が内側へ曲げられて周方向または径方向に隣接する別のセグメント導体100と芯材108同士が溶接されて接続される。このようにしてスロット38に配置されたセグメント導体100が順次に電気接続されることによりU相コイル、V相コイルおよびW相コイルが構成される。そして、各相コイルの一端部が回転電機10の三相交流電圧の入力端子にそれぞれ接続され、各相コイルの他端部が中性点において共通接続される。図3を再び参照すると、スロット38内の最内周側には、ウェッジ部材コイル押さえ部材70が配置されている。ウェッジ部材70は、スロット38の開口部40を軸方向にわたって閉じている。これにより、コイル30に三相交流電圧が印加されてロータ14が回転駆動される回転電機10の作動時に、スロット38から径方向内側にコイル素線68および絶縁紙50が飛び出すのを防止することができる。また、ウェッジ部材70は、絶縁紙50の重なり合い部62を介してコイル素線68を径方向外方側へ押圧することによりコイル30をステータコア28に対して固定するコイル固定部材として機能することもできる。なお、上記においてはコイル30が平角線又は角線からなるコイル素線68によって構成されると説明したが、これに限定されるものではない。例えば、図5に示すように、コイルは、スロット内に挿入されてティース部の周囲に巻装される多数の円形断面の導線69によって構成されてもよい。また、絶縁紙50の径方向内側の端部は必ずしも重なり合っていなくてもよく、同図に示すように、側面絶縁部52,54の各端部52a,54aがスロット38の側壁面382,383上にあって開口部40に向かって開いた状態としてもよい。このようにすることで絶縁紙の使用量を低減でき、コスト削減を図れる利点がある。図6は、スロット38内に挿入される前のウェッジ部材70の平面図である。図6に示すように、ウェッジ部材70は、スロット38内に位置してスロット38の径方向内側の開口部40を閉じる中間部72と、この中間部72に連設されている端部74とを有する。ウェッジ部材70は、例えば、ポリエーテルイミド等の絶縁性樹脂により形成された可撓性を有する板材からなり、スロット38への挿入前は長方形状の平板をなしている。ウェッジ部材70の中間部72は、ステータコア28の軸方向長さに相当する長さL1に形成されている。これにより、スロット38の開口部40を軸方向にわたって閉じることができるようにされている。また、ウェッジ部材70には、中間部72と端部74とを区画する一対の切り込み部76a,76bが図6中の左右方向である幅方向の両側縁部から所定長さ例えば全幅の約1/3程度で形成されている。そして、一対の切り込み部76a,76bの間の部分は、中間部72と端部74とを接続する接続部78となっている。上記切り込み部76a,76bは、図6に示すように、直線状に形成されてもよいし、あるいは、略V字状または楔状に切除されて形成されてもよい。なお、ウェッジ部材70の幅方向一方側において中間部72の長手方向両側の2つの切り込み部76aの奥側端部同士をつなぐ破線79a、および、残る2つの切り込み部76bの奥側端部同士をつなぐ破線79bが、ウェッジ部材70をスロット38へ挿入したときの折れ曲がり線となる。これらの破線79a,79b上での折れ曲がりを容易にするために、ウェッジ部材70の表裏面の少なくとも一方に浅い溝を形成しておいてもよい。ここで、ウェッジ部材70の全幅に相当する端部74の幅M1は、スロット38の周方向幅w図3参照よりも大きく形成されている。これにより、後述するようにウェッジ部材70が開口部40から径方向外側へ押し込まれてスロット38内に挿入されたとき、ウェッジ部材70の端部74が周方向両側へと張り出して、スロット38の周方向庁側に位置するティース部36の径方向内側の軸方向端面上に係止可能となっている。また、ウェッジ部材70において一対の切り込み部76a,76b間に残された接続部78の幅M2は、スロット38の開口部40の幅S図7参照よりも狭く形成されるのが好ましい。このようにすれば、開口部40を介してウェッジ部材70をスロット38内に挿入する作業が容易となる利点がある。ただし、これに限定されるものではなく、ウェッジ部材70を構成する樹脂板が良好な可撓性を有していれば、接続部78の幅M2はスロット38の開口部40の幅Sと同等か又は少し大きくてもよい。このようにウェッジ部材70の中間部72において幅M2で長方形状に延びる中央部分80がスロット38でコイル素線68を径方向押さえる部分として機能する。このコイル押さえ部となる中央部分80には、上記接続部78と端部74の一部とが含まれてもよい。図7は、スロット38内に挿入されたウェッジ部材70の端部を示す部分拡大斜視図である。図7に示すように、ウェッジ部材70は、スロット38内に絶縁紙50およびコイル素線68が配置された後に、ステータコア28の径方向内側から開口部40を介して挿入される。この挿入作業では、ウェッジ部材70を図示しない押し込み工具によって矢印B方向に押し込まれる。ウェッジ部材70の中間部72が開口部40を通過しようとするとき、破線79a,79bに沿って折れ曲がることによりスロット38内へと挿入されることができる。またこのとき、中間部72の中央部分80が弾性変形して撓むように厚み、剛性、材料等を設計することによって、開口部40の通過がより容易になる。開口部40を通過してウェッジ部材70がスロット38内に配置されると、中間部72が弾性復元して開くことにより両側縁部がティース部36の張出部44,45の各背面にそれぞれ係合する。このとき、ウェッジ部材70の中間部72は、略U字状または略台形状に曲がった状態でスロット38内のコイル素線68から受ける径方向内側へのスプリングバック力で押し付けられて、スロット38内に固定される。このようにしてスロット38内に挿入および配置されたウェッジ部材70の中間部72は、スロット38の開口部40を閉じた状態に固定される。これにより、スロット38からコイル素線68および絶縁紙50が径方向内側へ飛び出して、回転するロータ14と接触することとなるのを確実に防止できる。一方、図7に示すように、ウェッジ部材70の端部74は、スロット38から軸方向に突出するとともにスロット38の周方向両側へ張り出した状態で、ステータコア28の軸方向端面上、より詳細には、スロット38の周方向両側に位置するティース部36の径方向内側の軸方向端面37上に係止される。これにより、ステータコア28の軸方向端部に位置する磁性板材に押さえ付け力を作用させることができ、この磁性板材の浮き上がり又はめくれを抑制することができる。また、図8に示すように、ウェッジ部材70の端部74が径方向内側へ膨出したコイルエンド部31aまたは31bとステータコア28の軸方向端面37との間に挟まって配置されるようにすれば、軸方向端部に位置する磁性板材に対する押さえ付け力を増大させることができる。これにより、上記磁性板材の浮き上がり防止効果をより確実に奏することができる。さらに、本実施形態では、ウェッジ部材70の軸方向両側に端部74がそれぞれ設けられて、ステータコア28の軸方向両側の端面に係止されている。これにより、ステータコア28に対するウェッジ部材70の軸方向位置が正確に決められる。したがって、回転電機10の動作中にウェッジ部材70が軸方向にずれるのを確実に防止することができる。上述したように、本実施形態の回転電機10のステータ16によれば、ウェッジ部材70の中間部72によってスロット38の径方向内側の開口部40が閉じられるため、この開口部40からコイル30および絶縁紙50が径方向内側へと飛び出すのを防止できる。また、ウェッジ部材70の端部74が周方向へ張り出してスロット38の周方向両側に位置するティース部36の径方向内側の軸方向端面37上に係止されることで、ステータコア28の軸方向端部に位置する磁性板材のティース部先端における浮き上がりを効果的に抑制できる。これにより、回転電機10の作動時における振動および騒音を低減できるとともに、ステータコア28の軸方向寸法が大きくなるのを抑えて小型化することができる。なお、本発明に係る回転電機のステータは、上記実施形態およびその変形例に限定されるものではなく、種々の改良または変更がなされてもよい。例えば、上記実施形態ではウェッジ部材70がステータコアの径方向内側からスロット内に押し込まれて挿入されるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、ステータコアの軸方向端面からスロットに挿入して配置されてもよい。この場合、ウェッジ部の端部の張り出し量を小さ目に設定しておき、この端部がスロット内を軸方向に挿入される途中では円弧状に弾性変形した状態で移動し、軸方向に貫通して抜けたときに弾性復元してティース部の軸方向端面上に係止されるようにしてもよい。また、上記ではウェッジ部材70の中間部72が略台形状に折れ曲がった状態でスロット38内に配置されるものとして説明したが、略円弧状に撓んだ状態でスロット内に配置されてもよい。この場合、ウェッジ部材70の端部74もまた、全体または一部が略円弧状に湾曲変形した状態でティース部の端面に係止されていてもよい。"