"複数のレンズを有する光学系のうちの第1レンズを保持するとともに、前記第1レンズの光軸方向に移動可能な第1レンズ保持部材と、前記第1レンズ保持部材から前記光軸方向に離間して配置される当接部材と、第1レンズ保持部材と前記当接部材との間に配置され、前記第1レンズ保持部材の前記光軸方向の移動に追従して前記光軸方向に移動されて前記当接部材に当接可能な干渉防止部材と、前記第1レンズ保持部材と前記干渉防止部材との間に配置され、前記第1レンズ保持部材と前記干渉防止部材とが離れる方向に弾性力を発生させる弾性部材と、前記第1レンズ保持部材及び前記干渉防止部材を一体的に前記光軸方向に移動させることにより前記干渉防止部材を前記当接部材に当接させることが可能な駆動機構と、を備えることを特徴とするレンズ鏡筒。請求項1に記載のレンズ鏡筒であって、前記当接部材は、前記複数のレンズを有する光学系のうちの第2レンズを保持する第2レンズ保持部材であること、を特徴とするレンズ鏡筒。請求項2に記載のレンズ鏡筒であって、前記第1レンズの偏心敏感度は、前記第2レンズの偏心敏感度よりもつよいこと、を特徴とするレンズ鏡筒。請求項3に記載のレンズ鏡筒であって、前記第2レンズ保持部材は、前記光軸方向に移動可能に構成されること、を特徴とするレンズ鏡筒。請求項2又は3に記載のレンズ鏡筒であって、前記第2レンズ保持部材は、前記光軸方向に移動不能に固定されること、を特徴とするレンズ鏡筒。請求項2~5のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒であって、前記干渉防止部材が前記第2レンズ保持部材に当接している状態において、前記第1レンズの表面から前記第1レンズの表面に対向する前記第2レンズの表面までの前記光軸中心における前記光軸方向の距離は、前記弾性部材が最短時に、前記第1レンズの表面と前記第2レンズの表面とが当接しない距離であること、を特徴とするレンズ鏡筒。請求項1~6のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒を備えたことを特徴とするカメラ。特許文献1に記載のレンズ鏡筒においては、レンズ保持部材と直進ガイドとの間のガタつきを低減することができる。しかし、外部からの衝撃により、レンズ保持部材が移動して他の部材に衝突することでレンズに衝撃が加わる場合がある。本発明の課題は、好適な光学特性を有するレンズ鏡筒、およびこれを備えたカメラを提供することにある。本発明は、以下のような解決手段により前記課題を解決する。なお、理解を容易にするために、本発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、これに限定されるものではない。請求項1に記載の発明は、複数のレンズL1,L2,L3,L4,L5を有する光学系のうちの第1レンズL1を保持するとともに、前記第1レンズL1の光軸OA方向に移動可能な第1レンズ保持部材41と、前記第1レンズ保持部材41から前記光軸OA方向に離間して配置される当接部材42と、第1レンズ保持部材41と前記当接部材42との間に配置され、前記第1レンズ保持部材41の前記光軸OA方向の移動に追従して前記光軸OA方向に移動されて前記当接部材42に当接可能な干渉防止部材17と、前記第1レンズ保持部材41と前記干渉防止部材17との間に配置され、前記第1レンズ保持部材41と前記干渉防止部材17とが離れる方向に弾性力を発生させる弾性部材18と、前記第1レンズ保持部材41及び前記干渉防止部材17を一体的に前記光軸OA方向に移動させることにより前記干渉防止部材17を前記当接部材42に当接させることが可能な駆動機構30と、を備えることを特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のレンズ鏡筒10であって、前記当接部材42は、前記複数のレンズL1,L2,L3,L4,L5を有する光学系のうちの第2レンズL2を保持する第2レンズ保持部材であること、を特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載のレンズ鏡筒10であって、前記第1レンズL1の偏心敏感度は、前記第2レンズL2の偏心敏感度よりもつよいこと、を特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のレンズ鏡筒10であって、前記第2レンズ保持部材42は、前記光軸OA方向に移動可能に構成されること、を特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項5に記載の発明は、請求項2又は3に記載のレンズ鏡筒10であって、前記第2レンズ保持部材42は、前記光軸OA方向に移動不能に固定されること、を特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項6に記載の発明は、請求項2~5のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒10であって、前記干渉防止部材17が前記第2レンズ保持部材42に当接している状態において、前記第1レンズL1の表面から前記第1レンズL1の表面に対向する前記第2レンズL2の表面までの前記光軸OA中心における前記光軸OA方向の距離は、前記弾性部材17が最短時に、前記第1レンズL1の表面と前記第2レンズL2の表面とが当接しない距離であること、を特徴とするレンズ鏡筒10である。請求項7に記載の発明は、請求項1~6のいずれか1項に記載のレンズ鏡筒10を備えたことを特徴とするカメラ1である。本発明によれば、好適な光学特性を有するレンズ鏡筒を提供することができる。以下、図面を参照して、本発明の一実施形態について説明する。図1は、本発明の一実施形態である広角状態におけるレンズ鏡筒10を備えるカメラ1の概念図である。図2は、レンズ鏡筒10の望遠状態において、干渉防止部材17と第2レンズ保持枠42とが当接した状態における断面図である。なお、図1,図2および以下に説明する各図には、説明と理解を容易にするために、XYZ直交座標系を設けた。この座標系では、撮影者が光軸OAを水平として横長の画像を撮影する場合のカメラ1の位置以下、正位置というにおいて撮影者から見て左側に向かう方向をX軸プラス方向、正位置において上側に向かう方向をY軸プラス方向、正位置において被写体に向かう方向をZ軸プラス方向とする。また、以下の説明では、光軸OAと平行な方向を前後とし、被写体側を前面側、他端側を背面側とそれぞれ称する。さらに、光軸OAと平行な方向の移動を直進、光軸OA周りの移動を回転と称する。カメラ1は、カメラボディ2と、カメラボディ2にマウント部3を介して着脱可能に結合されたレンズ鏡筒10とにより構成されたデジタルカメラである。なお、本発明は、デジタルカメラに限定されるものではなく、たとえばフィルムを用いるスチルカメラにも適用可能である。カメラボディ2は、光学的な被写体像を電気信号に変換する撮像素子21を備えている。レンズ鏡筒10は、詳しくは後述するが、結像光学系を構成する複数のレンズL1,L2,L3,L4,L5を備えており、入射した被写体光をカメラボディ2の撮像素子21に結像させる。上記構成のカメラ1は、レンズ鏡筒10によって結像された被写体光像を撮像素子21によって電気信号に変換し、画像情報としてカメラボディ2が備える図示しないメモリに記録する。つぎに、本実施形態に係るレンズ鏡筒10について説明する。レンズ鏡筒10は、光学系の合成焦点距離を変化させることのできる、いわゆるズームレンズである。図1は、レンズ鏡筒10における焦点距離が最も短い状態以下、広角状態というを示している。また、図2は、レンズ鏡筒10における焦点距離が最も長い状態以下、望遠状態というにおいて、干渉防止部材17と第2レンズ保持枠42とが当接した状態を示している。レンズ鏡筒10は、前述したとおり、複数のレンズとして、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3、第4レンズL4及び第5レンズL5を有する結像光学系を有している。第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3、第4レンズL4及び第5レンズL5は、レンズ鏡筒10の前面側から背面側に向かって、第4レンズL4、第5レンズL5、第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3の順番に配設されている。第4レンズL4は、後述する第1固定筒11の前面側の端部の内周側に支持されている。第5レンズL5は、第4レンズL4よりも背面側において第5レンズ保持枠45に保持された状態で第1固定筒11の内周側に支持され、フォーカスレンズとして機能する。第5レンズ保持枠45は、光軸OA方向に沿って移動可能に構成される。第1レンズL1、第2レンズL2、第3レンズL3は、それぞれ第1レンズ保持枠41、第2レンズ保持枠42、第3レンズ保持枠43に保持された状態で第1固定筒11の内周側に支持されている。詳しくは後述するが、第1レンズ保持枠41は、光軸OA方向に沿って移動可能に構成される。第2レンズ保持枠42及び第3レンズ保持枠43は、後述する第1固定筒11の内周側に、光軸OA方向に移動不能に固定されている。第1レンズ保持枠41、第2レンズ保持枠42及び第3レンズ保持枠43は、光軸OA方向に離間して配置されている。レンズ鏡筒10は、第1固定筒11と、第2固定筒12と、カム筒13と、フォーカス筒14と、フォーカス操作環15と、ズーム操作環16と、干渉防止部材17と、を備えている。これらの各部材は、それぞれ円筒状に形成されている。第1固定筒11は、レンズ鏡筒10における光軸OA方向の全域に亘って長く形成されている。第1固定筒11は、前面側Z軸プラス側の大径部111と、背面側Z軸マイナス側の小径部112とから成る。大径部111は、前面側端部111Aと、二重筒状部111Bとを備える。前面側端部111Aは、大径部111における前面側の端部において、筒状に形成されている。二重筒状部111Bは、前面側端部111Aよりも背面側において、前面側端部111Aに連続して形成されている。二重筒状部111Bは、内側筒部111Cと、内側筒部111Cの外部に同心状に位置する外側筒部111Dと、を有する。内側筒部111Cと外側筒部111Dとの間には、内側筒部111Cの外周面に沿うように、後述するフォーカス筒14が回転可能に配置されている。第1固定筒11の大径部111は、前面側端部111Aの内周側に第4レンズL4を固定した状態で支持し、前面側端部111Aよりも背面側の内側筒部111Cの内周側に、第5レンズ保持枠45を光軸OA方向に移動可能に支持している。第1固定筒11の小径部112は、小径部112の前面側の内周側にカム筒13を回転可能に支持し、カム筒13よりも背面側の内周側に第2レンズ保持枠42を固定した状態で支持し、第2レンズ保持枠よりも背面側の内周側に第3レンズ保持枠43を固定した状態で支持している。カム筒13は、カム筒13の内周側に、第1レンズ保持枠41及び干渉防止部材17を、光軸OA方向に移動可能に支持している。第2固定筒12は、レンズ鏡筒10の背面側において、第1固定筒11の外部に同心状に位置しており、その背面側の端で第1固定筒11に固定されている。第1固定筒11及び第2固定筒12の背面側端部には、カメラボディ2と結合するレンズマウント31が設けられている。第1固定筒11と第2固定筒12とは、基端部背面側の端で結合されてレンズ鏡筒10の基部を構成し、他の構成要素を保持している。フォーカス操作環15及びズーム操作環16は、第1固定筒11及び第2固定筒12に相対回転可能に連結されている。フォーカス操作環15は、レンズ鏡筒10における光軸OA方向の中央部近傍の前面側Z軸プラス側に、第1固定筒11に対して相対回転可能に連結されている。ズーム操作環16は、レンズ鏡筒10における光軸OA方向の中央部近傍のフォーカス操作環15よりも背面側Z軸マイナス側に、第2固定筒12に対して相対回転可能に連結されている。第1固定筒11の大径部111、第2固定筒12、フォーカス操作環15及びズーム操作環16は、レンズ鏡筒10の外形を形成している。第1固定筒11の大径部111の内側筒部111Cには、図示しないフォーカス側直進ガイド溝が、光軸OA方向に沿って設けられている。このフォーカス側直進ガイド溝は、第5レンズ保持枠45の光軸OA方向における移動範囲に亘って設けられている。また、フォーカス筒14には、図示しないフォーカスカム溝が、第1固定筒11のフォーカス側直進ガイド溝に対応して、光軸OA方向と交差する方向に沿って設けられている。このフォーカスカム溝は、第5レンズ保持枠45の光軸OA方向における移動範囲に対応して設けられている。フォーカス筒14のフォーカスカム溝は、周方向において光軸OA方向の位置が所定の関係で変位するように形成されている。第5レンズ保持枠45の外周面には、第5保持枠カムピン25が、光軸OA方向と交差する方向に突出して設けられている。この第5保持枠カムピン25は、第1固定筒11のフォーカス側直進ガイド溝を貫通してフォーカス筒14のフォーカスカム溝に摺動移動可能に嵌合している。これにより、第5レンズ保持枠45は、フォーカス筒14の回転によってフォーカス側直進ガイド溝に沿って光軸OA方向に移動駆動されるようになっている。レンズ鏡筒10における中央部近傍の前面側の外周側には、前述したように、フォーカス操作環15が、第1固定筒11に対して周方向に回転可能に設けられている。このフォーカス操作環15は、図示しない係合部においてフォーカス筒14と係合し、フォーカス筒14と一体的に回転可能となっている。フォーカス操作環15は、第5レンズ保持枠45を光軸OA方向に沿って移動させてフォーカス操作を行う。第1固定筒11の小径部112の前面側には、図示しないズーム側直進ガイド溝が、光軸OA方向に沿って設けられている。このズーム側直進ガイド溝は、第1レンズ保持枠41及び後述する干渉防止部材17の光軸OA方向における移動範囲に亘って設けられている。また、カム筒13には、図示しないズームカム溝及び干渉防止カム溝が、第1固定筒11のズーム側直進ガイド溝に対応して、光軸OA方向と交差する方向に沿って設けられている。このズームカム溝及び干渉防止カム溝は、第1レンズ保持枠41及び干渉防止部材17の光軸OA方向における移動範囲に対応して設けられている。カム筒13のズームカム溝及び干渉防止カム溝は、周方向において光軸OA方向の位置が所定の関係で変位するように形成されている。本実施形態においては、カム筒13のズームカム溝及び干渉防止カム溝は、互いが光軸OA方向に所定距離離間した状態で、光軸OAに対して傾いて形成されている。第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間隔は、ズームカム溝と干渉防止カム溝とのピッチ光軸OA方向に離間する溝と溝との間の長さにより適宜設定される。光軸OA方向においてズームカム溝と干渉防止カム溝とのピッチを異ならせることにより、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間隔を異ならせることができる。第1レンズ保持枠41の外周面には、第1カムピン26が、光軸OA方向と交差する方向に突出して設けられている。この第1カムピン26は、カム筒13のズームカム溝を貫通して第1固定筒11のズーム側直進ガイド溝に摺動移動可能に嵌合している。これにより、第1レンズ保持枠41は、カム筒13の回転によってズーム側直進ガイド溝に沿って光軸OA方向に移動駆動されるようになっている。干渉防止部材17は、光軸OA方向において、第1レンズ保持枠41と第2レンズ保持枠42との間に配置されている。干渉防止部材17は、光軸OA方向において所定長さを有する短筒状に形成されている。干渉防止部材17の外径の大きさは、カム筒13の内径と略同じである。干渉防止部材17の外周面には、第2カムピン27が、光軸OA方向と交差する方向に突出して設けられている。この第2カムピン27は、カム筒13の干渉防止カム溝を貫通して第1固定筒11のズーム側直進ガイド溝に摺動移動可能に嵌合している。干渉防止部材17は、カム筒13の回転によって、第1レンズ保持枠41の光軸OA方向の移動に追従して、ズーム側直進ガイド溝に沿って光軸OA方向に移動されるようになっている。レンズ鏡筒10における中央部近傍の背面側の外周側には、前述したように、ズーム操作環16が、第2固定筒12に対して周方向に回転可能に設けられている。このズーム操作環16は、図示しない係合部においてカム筒13と係合し、カム筒13と一体的に回転可能となっている。ズーム操作環16は、第1レンズ保持枠41を光軸OA方向に移動させてズーム操作を行う。干渉防止部材17が第1レンズ保持枠41に追従して光軸OA方向に移動される構成は、駆動機構30によってなされる。駆動機構30は、第1固定筒11のズーム側直進ガイド溝と、カム筒13のズームカム溝及び干渉防止カム溝と、第1カムピン26と、第2カムピン27と、ズーム操作環16とによって構成されている。このように、第1レンズ保持枠41及び干渉防止部材17は、駆動機構30により一体的に光軸OA方向に移動可能に構成される。駆動機構30は、第1レンズ保持枠41及び干渉防止部材17を光軸OA方向に沿って移動させることにより、干渉防止部材17を第2レンズ保持枠42に当接させることが可能になっている。第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間には、弾性部材18が配置されている。弾性部材18は、例えば、コイルばねやウェーブワッシャー等により構成される。なお、弾性部材18としては、コイルばねを周方向に沿って3箇所程度設けてもよいし、カム筒13の内径と同じ径からなるコイルばねを用いてもよい。弾性部材18は、一端が第1レンズ保持枠41に当接した状態であるとともに、他端が干渉防止部材17に当接した状態で、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間に配置される。弾性部材18は、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17とが離れる方向に弾性力を発生させている。ここで、弾性部材18が発生させる弾性力は、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間の距離に起因する。そのため、弾性部材18が発生する弾性力を、光軸OA方向の位置においてズームカム溝と干渉防止カム溝とのピッチを調整して、光軸OA方向の位置ごとに異ならせることもできる。弾性部材18は、ズームカム溝と第1カムピン26との間のガタ、及び干渉防止カム溝と第2カムピン27との間のガタを、光軸OA方向における第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17とが離れる方向に寄せて、第1レンズ保持枠41のガタつきを低減することができる。従って、第1レンズ保持枠41の光軸OA方向の位置決め精度を向上させることができる。また、弾性部材18は、干渉防止部材17と第3レンズ保持枠43との間に配置されているため、干渉防止部材17が第2レンズ保持枠42に衝突した場合には、衝撃を吸収するダンパーとしての機能も有する。駆動機構30は、第1レンズ保持枠41のガタつきを弾性部材18により防止した状態で、第1レンズ保持枠41、干渉防止部材17及び弾性部材18を一体的に光軸OA方向に移動させる。駆動機構30により、第1レンズ保持枠41、干渉防止部材17及び弾性部材18は、一体的に光軸OA方向に移動する。干渉防止部材17は、第2レンズ保持枠42に当接することがある。ここで、第1レンズL1の表面から第2レンズL2の表面までの光軸OA中心における光軸OA方向の距離は、第1レンズL1の表面と第2レンズL2の表面とが当接しない距離関係となっている。具体的には、第1レンズL1の表面と第2レンズL2の表面とは、弾性部材18の最短時においても当接しないように構成される。なお、弾性部材18の最短時とは、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に最も近づいたときである。本実施形態においては、第1レンズL1は、第2レンズL2に対向して配置されている。第1レンズL1における第2レンズL2に対向する面は、第2レンズL2側に突出して形成されている。また、第2レンズL2における第1レンズL1に対向する面は、第1レンズL1側に突出して形成されている。つまり、第1レンズL1及び第2レンズL2における互いに対向する面は、互いが近づく方向に突出している。このような場合であっても、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に最も近づいたときに、第1レンズL1の表面と第2レンズL2の表面とが当接しない距離関係となっている。上記のように構成されたレンズ鏡筒10は、下記のように作用する。フォーカス操作環15を第1固定筒11に対して周方向に回転させると、フォーカス筒14は、フォーカス操作環15と一体的に回転して第1固定筒11に対して周方向に回転する。その結果、第5レンズ保持枠45に設けられた第5保持枠カムピン25が第1固定筒11のフォーカス側直進ガイド溝及びフォーカス筒14のフォーカスカム溝に沿って移動するとともに、第1固定筒11に設けられたフォーカス側直進ガイド溝に沿って移動する。これにより、第5レンズ保持枠45第5レンズL5は光軸OA方向に沿って移動する。また、図1に示すレンズ鏡筒10の広角状態において、第1レンズ保持枠41を光軸OA方向に沿って背面側に移動させるように、ズーム操作環16を第1固定筒11に対して周方向の一方向に回転させる。これにより、カム筒13は、ズーム操作環16と一体的に周方向に回転して第1固定筒11に対して回転する。カム筒13が第1固定筒11に対して周方向に回転すると、第1レンズ保持枠41の外周面に突設された第1カムピン26及び干渉防止部材17の外周面に突設された第2カムピン27は、カム筒13に設けられたズームカム溝及び干渉防止カム溝に沿って移動するとともに、第1固定筒11に設けられたズーム側直進ガイド溝に沿って移動する。その結果、第1レンズ保持枠41第1レンズL1は、フォーカス操作環15が周方向に回転することで、光軸OA方向に沿って背面側に移動する。そして、レンズ鏡筒10は、望遠状態となる。また、望遠状態からズーム操作環16を逆方向に回転させると、カム筒13がズーム操作環16と一体的に周方向に回転することで、第1レンズ保持枠41第1レンズL1は、光軸OA方向に沿って前面側に移動し、図1に示す広角状態となる。本実施形態においては、第1レンズ保持枠41と第2レンズ保持枠42との間には、第1レンズ保持枠41の移動に追従して移動する干渉防止部材17が配置されている。また、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間には、弾性部材18が配置されている。干渉防止部材17及び弾性部材18は、第1レンズ保持枠41のガタつきを防止している。そのため、第1レンズ保持枠41は、ガタつきが防止された状態で光軸OA方向に移動する。従って、干渉防止部材17及び弾性部材18は、第1レンズL1の光軸OA方向の位置決め精度を向上させることができる。また、本実施形態おいては、干渉防止部材17は、駆動機構30により光軸OA方向に移動された場合に、第2レンズ保持枠42に当接可能なように構成されている。そして、図1に示すレンズ鏡筒10における広角状態において、レンズ鏡筒10に対して外部から衝撃が加わる場合がある。レンズ鏡筒10に加わる衝撃の大きさや方向により、第1レンズ保持枠41がズーム側直進ガイド溝に沿って光軸OA方向の背面側に移動する場合がある。第1レンズ保持枠41が光軸OA方向に移動すると、干渉防止部材17も追従して光軸OA方向に移動する。つまり、第1レンズ保持枠41、干渉防止部材17及び弾性部材18は、一体的に光軸OA方向に移動する。ここで、干渉防止部材17は、第2レンズ保持枠42に当接可能なように構成されている。そのため、第1レンズ保持枠41と第2レンズ保持枠42との距離関係や、第1レンズ保持枠41の衝撃による移動量の関係等により、干渉防止部材17は、第2レンズ保持枠42に当接する場合がある。特に、図1に示す広角状態からズーム操作により第1レンズL1を第2レンズL2に近づけた図2に示す望遠状態において、外部から衝撃が加えられた場合には、干渉防止部材17と第2レンズ保持枠42との距離が近いため、干渉防止部材17が第2レンズ保持枠42に衝突当接する可能性が高くなる。そのため、図2に示すレンズ鏡筒10の望遠状態において、外部から衝撃が加えられて、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に向かって移動して、干渉防止部材17が第2レンズ保持枠42に衝突当接する場合がある。このような場合において、第1レンズ保持枠41と第2レンズ保持枠42との間には、干渉防止部材17が配置されている。そのため、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に当接せずに、干渉防止部材17が、第2レンズ保持枠42に衝突当接する。これにより、第1レンズ保持枠41に保持された第1レンズL1への衝撃を低減することができる。さらに、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間には、弾性部材18が配置されている。そのため、第1レンズ保持枠41に保持された第1レンズL1への衝撃を吸収して、第1レンズL1への衝撃を低減することができる。ここで、本発明のレンズ鏡筒10に対して、大きな衝撃が加えられて、第1レンズ保持枠41が光軸OA方向における背面側に最も大きく移動され、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に最も近づいた弾性部材18の最短時を想定する。この場合、本発明のレンズ鏡筒10は、干渉防止部材17が第2レンズ保持枠42に当接している状態において、弾性部材18の最短時に、第1レンズL1の表面と第2レンズL2と表面とが当接しない距離の関係を有している。その結果、第1レンズL1と第2レンズL2とが接触することが防止される。以上、本実施形態によると、以下の効果を有する。1レンズ鏡筒10は、第1レンズ保持枠41の移動に追従して移動されて第2レンズ保持枠42に当接可能な干渉防止部材17と、第1レンズ保持枠41と干渉防止部材17との間に配置される弾性部材18とを備えている。これにより、第1レンズ保持枠41のガタつきを低減しつつ、外部から衝撃が加わった場合でも第1レンズL1への衝撃を低減することができる。2第2レンズ保持枠42は、第1固定筒11に固定されている。そのため、外部から衝撃が加わった場合において、第2レンズ保持枠42に保持される第2レンズL2への衝撃を低減することができ、かつ、第1レンズL1への衝撃を低減することができる。3干渉防止部材17が第2レンズ保持枠42に当接している状態において、弾性部材18の最短時に、第1レンズL1の表面と第2レンズL2の表面とが当接しない距離である。そのため、第1レンズ保持枠41が第2レンズ保持枠42に最も近づいた弾性部材18の最短時に、第1レンズL1と第2レンズL2とが当接することを防止することができる。これにより、外部から衝撃が加わった場合でも、第1レンズL1への衝撃を一層低減することができる。変形形態以上、説明した実施形態に限定されることなく、以下に示すような種々の変形や変更が可能であり、それらも本発明の範囲内である。1本実施形態では、第2レンズ保持枠42が第1固定筒11に対して固定されている形態について説明したが、本発明はこれに限定されない。第2レンズ保持枠42が光軸OA方向に移動可能に構成されていてもよい。この場合、第1レンズL1の偏心敏感度は、第2レンズL2の偏心敏感度よりもつよいことが好ましい。ここで、図を参照して偏心敏感度について説明する。図3は、レンズ鏡筒10における第1レンズL1及び第2レンズL2の偏心敏感度を示すイメージ図である。図3は、レンズの偏心量とMTFModulationTransferFunctionとの関係を示している。MTFは、レンズ性能を評価する指標のひとつで、レンズの結像性能を知るために、被写体の持つコントラストをどの程度忠実に再現できるかを空間周波数特性として表現したものである。偏心敏感度がつよいとは、同量の偏心を光学系に加えたときに、例えばMTF値などの劣化が多いことをいう。一方、偏心敏感度がよわいとは、同量の偏心を光学系に加えたときに、例えばMTF値などの劣化が少ないことをいう。図3に示すように、第1レンズL1は、第2レンズL2と偏心量が同じ場合に、MTF値の劣化が多い。従って、本実施形態の場合、第1レンズL1の偏心敏感度は、第2レンズL2の偏心敏感度よりもつよい。この場合には、外部から衝撃が加えられた場合に、偏心敏感度がつよい第1レンズL1への衝撃を低減しつつ、第2レンズ保持枠42が移動可能に構成される場合であっても、第2レンズ保持枠42に保持された偏心敏感度がよわい第2レンズL2の光学特性の劣化を低減することができる。2また、本実施形態では、第1レンズ保持枠41から光軸OA方向に離間して配置される当接部材を、第2レンズ保持枠42により構成したが、これに限定されない。例えば、当接部材を、レンズ鏡筒10における絞り機構を構成する部材であってもよい。3本実施形態は、本発明を、ズーム操作を行うために移動される第1レンズ保持枠41に適用した形態である。しかし、本発明の適用部位はこれに限定されるものではなく、フォーカス操作を行うために移動されるフォーカスレンズ保持枠等に適用してもよい。4さらに、本実施形態では、着脱式のレンズ鏡筒について説明したが、本発明はこれに限定されず、カメラボディとレンズ鏡筒とが一体となったカメラに適用しても良い。なお、実施形態及び変形形態は、適宜組み合わせて用いることもできるが、詳細な説明は省略する。また、本発明は以上説明した実施形態によって限定されることはない。"