"先端部を有し、少なくとも一部に金属部分を有し、一対の主面を有する筐体と、互いに対向する第1主面および第2主面を有する磁性体コアと、前記磁性体コアの前記第1主面および前記第2主面の少なくともいずれかに沿うように配置されたコイル導体とを含んで構成され、前記筐体の前記金属部分に近接配置されたアンテナとを備え、前記アンテナは、前記筐体の主面に垂直な方向より前記先端部の方向へ傾斜する方向を指向する、通信端末装置。前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1および第2の主面方向からの平面視で、前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記金属部分側となるように、且つ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記先端部に向くように配置されている、請求項1に記載の通信端末装置。前記アンテナは、前記コイル導体の中心位置が前記筐体の長手方向の中心位置よりも前記先端部とは反対側の端部である後端部寄りに配置されている、請求項1または2に記載の通信端末装置。前記先端部の近傍には、前記アンテナとは通信システムが異なる別のアンテナがさらに配置されている、請求項1から3のいずれかに記載の通信端末装置。前記筐体は、前記先端部の近傍が絶縁部材で構成されている、請求項1から4のいずれかに記載の通信端末装置。前記筐体の長手方向について、前記磁性体コアの長さをA、前記コイル導体の長さをBとしたとき、A/3≦B≦A/2を満たすように、前記磁性体コアおよび前記コイル導体のサイズが選択されている、請求項1から5のいずれかに記載の通信端末装置。前記筐体の長手方向について、前記第1導体部分の長さをC、前記第2導体部分の長さをDとしたとき、C<D/2を満たす、請求項6に記載の通信端末装置。ところが、コイル導体の巻回領域の中心部を挟んで相対向する二つの導体部分を磁性体コアに巻回するように配置されたアンテナにおいては、コイル導体の巻回中心軸の実質的な方向が磁性体コアの主面に平行でもなく垂直でもなく傾いているので、所定の方向に指向性を向け難いという課題があった。図1に示されるような特許文献1のアンテナ装置においては、コイルの巻回領域の中心部を挟んで相対向する二つの位置の巻線間隔を異ならせた非対称形状のコイルを備えることによって磁束の方向が制御されるが、このアンテナ装置はRFICカードとの通信のようなごく近傍での通信を想定している。例えば携帯電話端末の先端をリーダライタに近接させて、この携帯電話端末とリーダライタとの間で通信を行うような場合には、アンテナ装置を携帯電話端末の筐体内の先端部に配置することになる。しかし、通常、携帯電話端末には、GSMやCDMA等の携帯電話用アンテナなどの他の機能部品が配置されることが多い。したがって、アンテナ装置の携帯電話端末筐体内の先端部への配置には制約がある場合が多い。また、先端部に配置される他の機能部品が携帯電話用アンテナである場合、アンテナ装置の配置位置が先端部に近くなるほど、そのアンテナ装置が携帯電話用アンテナのアンテナ特性に影響を及ぼしてしまうことがある。他方、アンテナ装置を携帯電話用アンテナから離れた位置に置けば、両アンテナのアイソレーションを確保できるが、端末装置のサイズによっては、そのようなレイアウトが難しいことがある。また、アンテナ装置のレイアウトの制約にともない、アンテナ装置の指向方向に制約を受けることがある。例えば、アンテナ装置を先端部とは反対側のもう一方の端部である後端部側に配置した場合などは、携帯電話端末の先端をリーダライタにかざして使用する際のアンテナ利得は低くならざるを得ない。また、携帯電話端末同士を近づけて通信する場合には、両者の端末の先端部同士を近接させた状態で通信を行うが、この場合にも同様の問題が生じる。本発明は、RFICカードとの通信のようなごく近傍での通信を想定したアンテナ装置を備えた通信端末装置において、アンテナ装置のレイアウトの制約および指向方向の制約を受けにくくするとともに、筐体内の先端部に他の通信システムのアンテナが存在する場合は互いのアンテナ特性に殆ど影響を及ぼさない通信端末装置を提供することを目的としている。1本発明の通信端末装置は、先端部を有し、少なくとも一部に金属部分を有し、一対の主面を有する筐体と、互いに対向する第1主面および第2主面を有する磁性体コアと、前記磁性体コアの前記第1主面および前記第2主面の少なくともいずれかに沿うように配置されたコイル導体とを含んで構成され、前記筐体の前記金属部分に近接配置されたアンテナとを備え、前記アンテナは、前記筐体の主面に垂直な方向より前記先端部の方向へ傾斜する方向を指向する、ことを特徴としている。2例えば、前記コイル導体は、前記磁性体コアの前記第1主面側に位置する第1導体部分と、前記磁性体コアの前記第2主面側に位置し、第1および第2の主面方向からの平面視で、前記第1導体部分とは異なる位置に配置された第2導体部分と、を有し、前記磁性体コアの前記第1主面側が前記金属部分側となるように、且つ、前記コイル導体の前記第1導体部分が前記先端部に向くように配置されている。3例えば、前記アンテナは、前記コイル導体の中心位置が前記筐体の長手方向の中心位置よりも前記先端部とは反対側の端部である後端部寄りに配置されている。4本発明は、例えば、前記先端部の近傍には、前記アンテナとは通信システムが異なる別のアンテナがさらに配置されている場合に好ましく用いられる。5例えば、前記筐体は、前記先端部の近傍が絶縁部材で構成されている。6前記筐体の長手方向について、前記磁性体コアの長さをA、前記コイル導体の長さをBとしたとき、例えばA/3≦B≦A/2を満たすように、前記磁性体コアおよび前記コイル導体のサイズが選択されている。7前記筐体の長手方向について、前記第1導体部分の長さをC、前記第2導体部分の長さをDとしたとき、例えばC<D/2を満たす。本発明によれば、アンテナ装置を通信端末装置の筐体の先端部に設けなくても、実質的に通信端末装置の先端部を用いた通信を行える。《第1の実施形態》図2Aは第1の実施形態である通信端末装置201の斜視図、図2Bはその断面図である。通信端末装置201の筐体30は一対の主面を有するとともに、実質的に樹脂部材からなる樹脂部31と実質的に金属部材からなる金属部32とを備えている。通信端末装置201は筐体30の先端部H付近をRFID用アンテナ101の通信相手に向けて通信を行う。筐体30の金属部32の近傍で且つ筐体の外面側にRFID用アンテナ101が配置されている。RFID用アンテナ101は13.56MHz等のHF帯を利用するRFIDシステム用のアンテナである。図2では、通信端末装置201の表側入力部/表示部60を下面に向けて表されている。筐体30内には基板プリント配線板80や電池パック33などが組み込まれている。基板80の表裏面には多数の実装部品35が実装されている。筐体30の先端部H付近には携帯電話用アンテナ111が配置されている。図2中の矢印Dirは、後述するようにRFID用アンテナ101の概略指向方向である。携帯電話用アンテナ111は、例えば800MHz帯、900MHz帯、1.8GHz帯、1.9GHz帯のCDMA方式やGSM方式の携帯電話用アンテナである。この携帯電話用アンテナ111は誘電体ブロックの外面に放射電極が形成されたチップアンテナであり、基板80に表面実装されている。携帯電話用アンテナ111は筐体30の金属部32で覆われない位置である樹脂部31に配置されている。換言すると、金属部32は携帯電話用アンテナ111の近傍を覆わない範囲に設けられている。これにより、携帯電話用アンテナ111は金属部32の金属部材によって遮蔽されることがない。なお、携帯電話用アンテナ111は、チップアンテナに限らず、例えば板状逆Fアンテナなどの板金加工で作製されたものなどでもよい。すなわち、携帯電話のメインシステム通話など用のアンテナとして機能するものであればよい。携帯電話用アンテナ111は筐体30の先端部H付近に配置されているので、通話時に携帯電話用アンテナ111は筐体を持つ手の位置から離れて、アンテナ利得の低減が防止される。また、クラムシェル型やスイーベル型、スライド型の携帯電話端末において、筐体を拡張した状態で通話者が把持する筐体側の先端部に携帯電話用アンテナ111が配置されることにより、携帯電話用アンテナ111は通話者人体から離れるので人体との結合が低減される。なお、携帯電話用アンテナ111の配置位置は先端部H付近には特に限定されない。RFID用アンテナ101と携帯電話用アンテナ111との間には金属部32が介在しているため、両アンテナ同士が殆ど干渉することなく、それぞれのアンテナ特性が確保される。また、RFID用アンテナ101と、電池パック33や実装部品35などの通信端末装置201の他の構成部品との間にも金属部32が介在しているため、RFID用アンテナ101との構成部品とが殆ど干渉することなく、それぞれの特性が確保される。なお、図2ではRFID用アンテナ101を図示する都合上、RFID用アンテナ101を露出させているが、後に示すように、筐体30の金属部32の表面にRFID用アンテナ101を覆う絶縁性のカバーシートが貼付される。図3は通信端末装置201の筐体30内におけるRFID用アンテナ101の位置関係を示す平面図である。RFID用アンテナ101の中心Ac-Acは、通信端末装置201の筐体30の中心Tc-Tcより後端先端部Hとは反対側の端部寄りの位置に存在する。なお、RFID用アンテナ101は筐体30の中心Tc-Tcよりも後端寄りに配置することで携帯電話用アンテナ111とのアイソレーションを確実に確保できるため好ましいが、それに限定されない。例えば、携帯電話用アンテナ111のような先端部に配置された機能部品のうちどれかひとつよりも後端側に配置されていれば、RFID用アンテナ101を通信端末装置の筐体の先端部に設けなくても、実質的に通信端末装置の先端部を用いた通信を行えるという効果を奏する。上記先端部に配置される機能部品としては、携帯電話用アンテナ111のほか、電池パック、テレビジョン用アンテナ、無線用モジュール、メモリーカードなどが配置されうる。図4は前記RFID用アンテナ101の詳細な構成を示す図であり、図4AはRFID用アンテナ101の平面図、図4BはRFID用アンテナ101を含む通信端末装置201の部分断面図である。図4Aに表れているように、RFID用アンテナ101は、互いに対向する第1主面および第2主面を有する磁性体コア10と、磁性体コア10に巻回されたコイル導体40とを含んで構成されている。コイル導体40はフレキシブル基板20に形成されていて、第1導体部分41と第2導体部分42を備えている。フレキシブル基板20には磁性体コア10を挿通させる開口APが形成されている。コイル導体40の両端は入出力端子71,72として設けられている。前記磁性体コア10は、フェライト粉と樹脂材との混成体が矩形板形状に成形されたもの、または焼結フェライト板である。コイル導体40は、磁性体コア10の第1主面側に位置する第1導体部分と、磁性体コア10の第2主面側に位置し、第1および第2の主面方向からの平面視で、第1導体部分41とは異なる位置に配置された第2導体部分42と、を有する。このRFID用アンテナ101は、磁性体コア10の第1主面側が金属部32側となるように、且つ、コイル導体40の第1導体部分41が先端部図4における左端に向くように配置されている。この構造により、図2で矢印Dirで示したように、RFID用アンテナ101は筐体30の主面に垂直な方向より先端部H方向へ傾斜する方向を指向する。通信端末装置内の基板80にはコンタクトピン34が設けられていて、このコンタクトピンの先端が入出力端子71,72に当接して電気的に導通する。フレキシブル基板20の入出力端子71,72部分は金属部32とコンタクトピン34の先端との間に挟み込まれる。なお、金属部32にはフレキシブル基板20の入出力端子71,72の形成部引出部を筐体内に引き込むためのスリットが形成されている。筐体の金属部32の表面には凹部が形成されていて、この凹部内にRFID用アンテナ101が納められ、金属部32の表面にRFID用アンテナ101を覆う絶縁性のカバーシート36が貼付されている。RFID用アンテナ101と基板80との間に金属部32が介在しているため、RFID用アンテナ101は電池パック33や基板80のグランド導体、実装部品等と電磁気的に結合することなく、相互に悪影響を受けない。図5Aおよび図5Bは前記通信端末装置201とRFID用アンテナ101の通信相手であるリーダライタアンテナ301との位置関係の例を示す図である。図中の破線は磁束φの典型的なループを示している。図5Aは、通信端末装置201の先端部Hをリーダライタアンテナ301のほぼ中心位置にかざした状態である。この状態で、リーダライタアンテナ301の磁束φがRFID用アンテナ101と鎖交して、リーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101とは磁気的に結合する。図5Bは、通信端末装置201の後端部先端部Hとは反対側をリーダライタアンテナ301のほぼ中心位置にかざした状態である。この状態でも、リーダライタアンテナ301の磁束φがRFID用アンテナ101と鎖交して、リーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101とは磁気的に結合する。図6は、図5Aおよび図5Bに示したリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101との位置関係とRFID用アンテナ101の利得との関係を示す図である。横軸は図5Aおよび図5Bに示したy軸方向の位置であり、RFID用アンテナ101のy軸方向の中心がリーダライタアンテナ301のy軸方向の中心にある状態をy=0としている。縦軸は図5Aおよび図5Bの紙面に垂直な方向の位置であり、RFID用アンテナ101のx軸方向の中心がリーダライタアンテナ301のx軸方向の中心にある状態をx=0としている。ここで、通信端末装置201のy軸方向長手方向の寸法は100mm、その筐体30図3参照の先端部HからRFID用アンテナ101の中心位置までの距離は60mmである。第1の実施形態では、y≒45mmで利得のピークが生じている。すなわち、図5Aに示した状態で、リーダライタアンテナ301からRFID用アンテナ101の中心位置までの距離が約45mmのとき、すなわち通信端末装置201の先端部Hから15mm60mm-45mmだけ手前の位置をリーダライタアンテナ301の中心にかざす状態で利得がピークとなる。このようにして、RFID用アンテナ101が通信端末装置201の筐体の後端部手元部寄りに配置されているにもかかわらず、寧ろ、RFID用アンテナ101のコイル導体40の中心位置が筐体30の長手方向の中心位置よりも後端部寄りに配置されているので先端部Hをリーダライタアンテナ301にかざして通信できる。なお、図6において、y≒-55mmの位置にもピークが生じているが、これは図5Bに示した状態に相当する。《第2の実施形態》第2の実施形態では、RFID用アンテナのコイル導体および磁性体コアのサイズとRFID用アンテナの利得との関係について示す。図7はRFID用アンテナ101の部分断面図である。このRFID用アンテナ101の構成は第1の実施形態で示したものと同じである。図7において各部の寸法は次のとおりである。A:磁性体コア10の長さB:コイル導体の幅y軸方向の長さC:第1コイル部の幅y軸方向の長さD:第2コイル部の幅y軸方向の長さ図8は、第1の実施形態で図5Aおよび図5Bに示したリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101との位置関係、およびリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101との結合係数の関係を示す図である。横軸は図5Aおよび図5Bに示したy軸方向の位置であり、RFID用アンテナ101のy軸方向の中心がリーダライタアンテナ301のy軸方向の中心にある状態をy=0としている。縦軸はリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101との結合係数である。図8では、前記B寸法コイル導体の幅をパラメータにして、y軸方向の位置に対する結合係数の関係を示している。この特性を得た条件は次のとおりである。[磁性体コア10]長さA寸法=40mm幅=20mm[コイル導体]幅=24mmここで、リーダライタアンテナ301とRFID用アンテナ101との間隔は40mmとしている。図8から明らかなように、前記B寸法コイル導体の幅にかかわらず、リーダライタアンテナ301図5Aおよび図5B参照からRFID用アンテナ101の中心位置までの距離が約45mmのとき結合係数はピークとなる。そして、結合係数のピークは前記B寸法が20mmのとき最大となる。結合係数のピークは前記B寸法が20mmより小さくても大きくても結合係数のピークは低下する。このことから、A/3≦B≦A/2の範囲で大きな利得が得られることがわかる。《第3の実施形態》第3の実施形態では、RFID用アンテナのコイル導体のパターンとRFID用アンテナの利得との関係について示す。図9はRFID用アンテナのコイル導体の三つの形状の例を示す平面図である。図9において第1導体部分41の幅Cは一定とし、第2導体部分42の幅Dを図9A、図9B、および図9Cにおいて異ならせている。第1導体部分41と第2導体部分42の比は、図9Aの例が1:1、図9Bの例が1:2、図9Cの例が1:5である。なお、第1、第2の実施形態では、フレキシブル基板の片面にのみコイル導体を形成した例を示したが、図9の例では、第1導体部分41および第2導体部分42のいずれもフレキシブル基板の両面にわたって配置している。図9ではフレキシブル基板の裏面のコイル導体を透視して表している。第1導体部分41と第2導体部分42との接続部Sについてもフレキシブル基板の両面に形成されているが、平面視で重なる位置に配置されているので、図9では左右に二本分のパターンが表れている。図10は、第1の実施形態で図5Aおよび図5Bに示したリーダライタアンテナ301と、図9に示したRFID用アンテナとの位置関係、およびリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナとの結合係数の関係を示す図である。横軸は図5Aおよび図5Bに示したy軸方向の位置であり、RFID用アンテナのy軸方向の中心がリーダライタアンテナ301のy軸方向の中心にある状態をy=0としている。縦軸はリーダライタアンテナ301とRFID用アンテナとの結合係数である。図10では、前記第1導体部分41と第2導体部分42の比をパラメータにして、y軸方向の位置に対する結合係数の関係を示している。この特性を得た条件は第2の実施形態で示したとおりである。図10から明らかなように、前記第1導体部分41と第2導体部分42の比にかかわらず、リーダライタアンテナ301図5Aおよび図5B参照からRFID用アンテナ101の中心位置までの距離が約45mmのとき結合係数はピークとなる。そして、結合係数のピークは前記第1導体部分41と第2導体部分42の比が1:5のとき最大となる。この比が小さくなるほど1:1に近づくほど結合係数のピークは低下する。このことから、第2導体部分42の幅Dが広いほど結合係数のピークは高くなり、高い利得が得られることがわかる。少なくとも、C<D/2の条件を満足すればアンテナ利得の向上効果が得られる。《第4の実施形態》第4の実施形態では通信端末装置同士で通信を行う例を示す。図11は通信端末装置201Aおよび201Bで通信を行う様子を示す図である。図11Aは通信端末装置同士で通信する状態の斜視図、図11Bはその断面図である。二つの通信端末装置201A,201Bの構成は第1~第3の実施形態で示したとおりである。図11に示すように、この二つの通信端末装置201A,201Bのそれぞれの先端部H同士を近接させた状態で通信を行う。図11Bにおいて破線で示すように、二つの通信端末装置201A,201BのRFID用アンテナ101の磁性体コアをとおる磁束φが生じる。そのため、あたかも二つの通信端末装置201A,201Bの先端部で通信を行っているような使用方法で通信を行うことができる。《他の実施形態》本発明の各実施形態では、RFID用アンテナ101は、磁性体コア10の第1主面側に位置する第1導体部分と、磁性体コア10の第2主面側に位置し、第1および第2の主面方向からの平面視で、第1導体部分41とは異なる位置に配置された第2導体部分42と、を有するものが用いられたが、本発明はこれに限定されない。例えば、磁性体コア10の第1主面と垂直な指向を有するRFID用アンテナを用い、これを先端部方向に傾けて配置することにより、筐体の主面に垂直な方向より先端部の方向へ傾斜する方向を指向するように構成してもよい。なお、RFID用アンテナ101の設置スペース特に設置部分の厚み方向のスペースなどを考慮すると、磁性体コア10の第1主面側に位置する第1導体部分と、磁性体コア10の第2主面側に位置し、第1および第2の主面方向からの平面視で、第1導体部分41とは異なる位置に配置された第2導体部分42と、を有するRFID用アンテナを用いることが好ましい。"