"それぞれ少なくとも2枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも2つの編組織を有する表裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、20~80であることを特徴とする内装材用表皮材。コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が糸抜きして配列されて編成されてなる請求項1に記載の内装材用表皮材。コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸がタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で非連続にして編成されてなる請求項1に記載の内装材用表皮材。コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が糸抜きして配列されるとともに、タテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で非連続にして編成されてなる請求項1に記載の内装材用表皮材。コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が、2枚の筬によりそれぞれ糸抜きして配列されるとともに、タテ方向に所要コース間隔毎に前記2枚の筬の編糸が交互にルーピングして編成されてなる請求項1に記載の内装材用表皮材。裏地組織が、2枚の筬によりそれぞれフルセットで導糸される編糸により形成され一体化される2つの編組織を有してなり、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされてなる請求項1~5のいずれか1項に記載の内装材用表皮材。表裏地組織の間に連結糸によって空隙層が形成され、この空隙層における空隙率が88.0~99.8である請求項1~6のいずれか1項に記載の内装材用表皮材。前記の内装材用表皮材において、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有する請求項1~7のいずれか1項に記載の内装材用表皮材。本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、接着剤を介して基材に積層した場合に、接着剤の浸み出しを防止することができるとともに、凹凸形状を有する基材に対して接着積層した場合にも、皺や歪みなどの発生を防止することができる、立体経編地からなる内装材用表皮材を提供することを目的とする。本発明による内装材用表皮材は、それぞれ少なくとも2枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも2つの編組織を有する表裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、20~80であることを特徴とするものである。これにより、表地組織は裏地組織に比べて伸びやすくなり、凹凸形状を有する基材に積層した場合の表裏地組織の表面積の差を吸収できる。前記の内装材用表皮材において、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が適宜糸抜きして配列されて編成されてなるものとすることができる。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸がタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成されてなるものとすることができる。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が適宜糸抜きして配列されるとともに、タテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成されてなるものとすることができる。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、この編組織を形成する編糸が、2枚の筬によりそれぞれ糸抜きして配列されるとともに、タテ方向に所要コース間隔毎に前記2枚の筬の編糸が交互にルーピングして編成されてなるものとすることができる。前記の内装材用表皮材において、裏地組織が、2枚の筬によりそれぞれフルセットで導糸される編糸により形成され一体化される2つの編組織を有してなり、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされてなるものとすることができる。前記の内装材用表皮材において、表裏地組織の間に連結糸によって空隙層が形成され、この空隙層における空隙率が88.0~99.8であるものとすることができる。また、前記の内装材用表皮材において、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有するものであるものとすることができる。本発明による内装材用表皮材は、接着剤を介して基材に積層した場合に、接着剤の浸み出しを防止することができるとともに、表地組織が裏地組織に比べて伸びやすい構造となることで、凹凸形状を有する基材に対して接着積層した場合にも、皺や歪みなどの発生を防止することができ、良好な意匠性を保持できる。以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。本発明による内装材用表皮材以下、単に表皮材という場合があるは、それぞれ少なくとも2枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも2つの編組織を有する表裏地組織、すなわち表地組織及び裏地組織と、該表裏地組織を連結する連結糸とからなる立体経編地であり、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が、20~80であることを特徴とするものである。内装材用表皮材に立体経編地を用いることにより、接着施工時に、接着剤が貼付面側地組織に浸透しても、非貼付面側地組織に浸み出すことがないため、立体経編地の触感が損なわれることがない。さらに、立体経編地には表裏地組織の間に連結糸によって形成された空隙層があるため、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。また、立体経編地の表地組織が、少なくとも2つの編組織として、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が20~80であることから、表地組織は、裏地組織に比べて伸びやすい構造となり、凹凸形状を有する基材に積層した場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を表地組織でも吸収することができ、立体経編地の空隙層とも相俟って接着積層後の表皮材に皺や歪みがさらに生じにくくなる。ここで、各編組織の単位面積当たりのループ数個/2.54cm2の算出方法は、以下の通りである。ループ数=c×w×{A/AB}×D/Fc:地組織のコース密度個数/2.54cmw:地組織のウェル密度個数/2.54cmA、B:編糸の配列に関する数値AinBoutD:タテ方向長手方向の繰り返し単位における同ウェル内のルーピング数F:タテ方向長手方向の繰り返し単位コース数このような立体経編地は、例えば、図1に示すような6枚筬L1~L6を有するダブルラッセル編機を用いて編成することができる。図1において、N1,N2はそれぞれ編機幅方向に並列する前後のニードル、T1,T2は前後の針釜トリックプレートを示し、Y1~Y6は各筬L1~L6のガイド部G1~G6に通糸される編糸を示している。B1~B6は各編糸のビームを示す。そして、図1のダブルラッセル編機による編成において、少なくとも2枚の筬、例えば筬L1,L2に導糸される編糸Y1,Y2を地糸としてニードルN1により裏地組織Bが編成され、少なくとも2枚の筬、例えば図のように3枚の筬L4,L5,L6に導糸される編糸Y4,Y5,Y6を地糸としてニードルN2により表地組織Aが編成され、筬L3に導糸される編糸Y3を連結糸として前記ニードルN1,N2により前記表裏地組織A,Bに順次交互に編み込まれ、該連結糸Cにより前記表裏地組織A,Bが連結される。図1の符号Dは編成された立体経編地を示す。ここで、前記表地組織Aは、例えば筬L4にフルセットで導糸される地糸により編成されるコード編組織と、例えば筬L5,L6に導糸される地糸により編成される編組織とを同時編成により一体化させて成る。表地組織を構成する少なくとも1つの編組織をコード編組織とすることにより、編目の自由度が高くなり、伸び特性の良好な地組織とすることができる。なかでも、伸び特性の観点から、編糸のアンダーラップを2~5針間とすることが好ましい。編糸のアンダーラップが5針間を超える場合、表地組織の厚みが厚くなり、得られる立体経編地の伸び特性を損なう虞がある。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、表地組織の伸び特性を阻害させない限り特に限定されるものではなく、例えば、基本的に同ウェル内でルーピングする鎖編組織、コース毎に交互に隣のウェルに移行してルーピングするデンビー編組織などが挙げられる。また、コード編組織と一体化される別の編組織は、1枚の筬による1つの編組織に限らず、複数の編組織、すなわち複数枚の筬によりそれぞれ編成される複数の編組織を重ねるように組み合わせて構成してもよい。複数の編組織を組み合わせる場合に用いることができる編組織としては、先に挙げた鎖編組織、デンビー編組織などの他、挿入組織などが挙げられる。コード編組織を編成する筬と、該コード編組織と一体化される別の編組織を編成する筬の位置関係は、伸び特性、意匠性、物性を適宜考慮して変更可能であり、上述の位置関係に限定されない。コード編組織と一体化される別の編組織がいずれの編組織である場合においても、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織複数の編組織を組み合わせる場合は複数の編組織の全てのループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和よりも少ないものとし、これに加えて、編糸がフルセットで配列され全コースでルーピングして編成されるコード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が20~80であることが肝要であり、さらには25~70であることが好ましい。なお、挿入組織である場合は、ヨコ方向幅方向にアンダーラップする部分を1ループとして換算することとする。表地組織と裏地組織のループ数の和の関係が上記のとおりであって、かつ、表地組織におけるコード編組織と、これと一体化される別の編組織のループ数の関係が上記範囲であることにより、表地組織は、裏地組織に比べて伸びやすい構造となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。表地組織を構成する編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和と同じか、あるいは多いものである場合、裏地組織より伸びやすい表地組織を得難くなる。そのため、表地組織と裏地組織のループ数の和の関係を上記のように設定するのが好ましい。また、表地組織におけるコード編組織と、これと一体化される別の編組織のループ数の割合が20未満であると、表地組織の厚さが薄くなり、得られる立体経編地の強度が悪くなる。この割合が80を超えると、表地組織と裏地組織のループ数の和の差が小さくなり、表地組織と裏地組織の伸び特性に差がなくなり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができず、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じる。ループ数の関係を上記範囲とする方法としては、例えば、コード編組織と一体化される別の編組織を形成する編糸を、1in1out、2in1outなどと適宜糸抜きして配列したり、あるいはタテ方向長手方向つまりは経編による編方向におけるルーピングを1コース間隔、2コース間隔など所要コース間隔で適宜非連続にして、所要コース間隔毎にルーピングと非ルーピングを交互に繰り返すように編成したり、あるいはまた、前記の糸抜きの配列とタテ方向における所要コース間隔でのルーピングとを組み合わせて編成することにより、達成することができる。コード編組織と一体化される別の編組織を1枚の筬に導糸される編糸により編成する場合、該編糸を適宜糸抜きして配列してタテ方向におけるルーピングを全コースで間隔をあけることなく、あるいは所要コースで間隔をあけて、例えば、鎖編組織やデンビー編組織、コード編組織を編成することも、また、該編糸を1枚の筬にフルセットで又は一部糸抜きの配列で導糸してタテ方向におけるルーピングを所要コース間隔で適宜非連続にして編成することも可能であるが、実施上は、前記の糸抜きの配列とタテ方向における所要コース間隔でのルーピングとを組み合わせて、コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を20~80になるように編成するのが好ましい。いずれの場合も、タテ方向及びヨコ方向において部分的にルーピングしない部分を有するものであっても構わない。特に、コード編組織と一体化される別の編組織を2枚以上の筬で導糸される編糸により編成されることとし、それぞれの筬の編糸を適宜糸抜きの配列にするとともに、タテ方向において所要コース間隔毎にそれぞれの筬の編糸を交互にルーピングして編組織を編成することにより、コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を20~80にするのが、表地組織に強度を保持しながら、表地組織を裏地組織に比べて伸び易い構成とする上でより好ましい。また、基材に対し接着剤を介して接着積層した場合の接着剤の浸み出しを防止する上でも有利である。コード編組織と一体化される別の編組織を編成する編糸が導糸される筬の枚数は2枚であることが、編み立て性の観点からさらに好ましい。また、裏地組織Bは、少なくとも2枚の筬に導糸される編糸から形成された少なくとも2つの編組織、例えば、筬L1に導糸される地糸により編成される編組織と、筬L2に導糸される地糸により編成される編組織とが、同時編成により一体化した編組織から成る。裏地組織に用いることができる編組織としては、特に限定されるものでなく、公知の編組織、例えば鎖編組織、コード編組織、デンビー編組織、アトラス編組織、挿入組織などを1種または2種以上を組み合わせて用いることができる。なかでも、裏地組織に伸び特性を持たせながらタテ方向の伸びを程良く抑制できるという点で、編機のゲージが22ゲージ以下の場合は、鎖編組織とコード編組織好ましくは編糸のアンダーラップが2~5針間、より好ましくは2~4針間のコード編組織の組合せが好ましく、22ゲージを超える場合は、デンビー編組織とデンビー編組織の組合せ、または、デンビー編組織とコード編組織好ましくは編糸のアンダーラップが2~5針間、より好ましくは2~4針間のコード編組織の組合せが好ましい。いずれの編組織を用いるにしても、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和が、表地組織を構成するコード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和よりも多くなるように編成される。そのため、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織を形成する編糸が、少なくとも2枚の筬にそれぞれフルセットで導糸されて編成されることが好ましい。特に好ましくは、それぞれの編組織を形成する編糸が、タテ方向に間隔をあけることなく全コースでルーピングされて編成される。例えば、裏地組織が鎖編組織とコード編組織との2つの編組織により構成される場合、それぞれの編組織を形成する編糸がフルセットの配列で全コースでルーピングされて編成される。これにより、裏地組織を構成する編組織のループ数の和を、表地組織を構成する編組織のループ数の和より大きくすることができ、表地組織を裏地組織よりも伸びやすくすることができる。ここで、表皮材を構成する立体経編地の円形モジュラスは、10円形モジュラスがタテ方向10~100N、ヨコ方向5~50N、バイアス方向9~150N、逆バイアス方向10~160N、20円形モジュラスがタテ方向30~290N、ヨコ方向15~100N、バイアス方向25~100N、逆バイアス方向30~100N、30円形モジュラスがタテ方向90~550N、ヨコ方向25~200N、バイアス方向65~300N、逆バイアス方向70~250Nの範囲であることが好ましく、さらには10円形モジュラスがタテ方向10~70N、ヨコ方向10~30N、バイアス方向10~100N、逆バイアス方向10~100N、20円形モジュラスがタテ方向30~270N、ヨコ方向30~85N、バイアス方向30~100N、逆バイアス方向30~80N、30円形モジュラスがタテ方向90~460N、ヨコ方向50~200N、バイアス方向90~300N、逆バイアス方向100~250Nの範囲であることがより好ましい。立体経編地の円形モジュラスが上記範囲であることにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に、表皮材がその凹凸形状に合わせて追従することが可能となり、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。立体経編地の円形モジュラスが各々の下限値未満であると、表皮材がその凹凸形状にあわせて追従することができず、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じる虞がある。立体経編地の円形モジュラスが各々の上限値を超えると、接着積層後の表皮材にあばた状の窪みが生じる虞がある。本発明の表皮材は、上記した構成としたことにより、円形モジュラスを上記範囲のものとすることができ、前記の効果が得られる。また、表地組織の伸び率は、裏地組織の伸び率よりも大きくなる。これにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。前述のように、表裏地組織を、それぞれ少なくとも2枚の筬に導糸される編糸により形成され、それぞれ少なくとも2つの編組織を有するものとし、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有し、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する少なくとも2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合を20~80とすることにより、表地組織の伸び率は裏地組織の伸び率よりも大きくなる。ここで、表地組織と裏地組織は、便宜上使い分けているにすぎず、どちらの面を基材と積層してもよい。例えば、基材が凸部の多い形状であれば、表皮材の裏地組織側に接着積層するのがよく、基材が凹部の多い形状であれば、表皮材の表地組織側に接着積層するのがよい。このように積層することにより、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する表裏地組織の表面積の差を吸収することができ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じにくくなる。立体経編地の表裏地組織の間には、連結糸によって空隙層が形成される。この、空隙層における空隙率は、88.0~99.8であることが好ましく、さらには95.0~99.7であることがより好ましい。空隙率が上記範囲であることにより、接着剤の浸み出しを連結部で止めることが可能であるため触感が良いものとなる。また、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地に加わる張力に起因する地組織の歪み、特には、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織非貼付面側地組織に伝わりにくくなるため、接着積層後の表皮材に皺や歪みを生じにくくなる。空隙率が88.0未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。空隙率が99.8を超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織非貼付面側地組織に伝わりやすくなり、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。ここで、空隙率は、以下の式によって求められる。空隙率=100-{2×c×w×D/2.542×106×ρ}×100c:地組織のコース密度個数/2.54cmw:地組織のウェル密度個数/2.54cmD:連結糸の繊度dtexρ:連結糸の比重g/cm3なお、ポリエステル本発明において好ましく用いられる繊維素材であるの比重は1.38g/cm3である。前記の空隙率は、換言すると、充填率に対して次の関係にある。空隙率=100-充填率ここで、充填率は、次のようにして求めることができる。充填率={連結糸の断面積×連結糸の本数/単位面積}×100={πr2×c×w×2/2.542}×100r:連結糸を丸断面モノフィラメントと仮定したときの連結糸の半径cmc:地組織のコース密度、すなわち、タテ方向長手方向に単位長さ1インチ2.54cmあたりの編目数であるw:地組織のウェル密度、すなわち、ヨコ方向幅方向に単位長さ1インチ2.54cmあたりの編目数である2:1編目あたりの連結糸の連結本数ここで、糸条の繊度の単位であるdtexとは、長さ10,000m1,000,000cm当たりの重量グラムを表している。したがって、糸条連結糸の繊度をDとするとき、以下の関係が成り立つ。Dg=πr2×106×ρρ:糸条の比重g/cm3これよりπr2=D/106×ρしたがって、上記空隙率の式に当てはめて整理すると、充填率は以下の式で求められることになる。充填率={2×c×w×D/2.542×106×ρ}×100なお、連結糸の表裏地組織に対する連結状態は、表裏地組織に対して直交した状態であっても、表裏地組織に対して斜交した状態であっても、これらを組み合わせた状態であっても構わないが、接着剤の浸み出し防止や、立体経編地の厚み保持の観点からは、ヨコ方向に1~3針間アンダーラップして表裏地組織に対して斜交させることが好ましい。立体経編地を編成する際の編機のゲージは特に限定されるものでなく、用途に応じて適宜選択することが可能であるが、14~32ゲージであることが好ましく、さらには22~28ゲージであることがより好ましい。14ゲージ未満であると、立体経編地の保型性が悪くなり、物性を満足できない虞がある。32ゲージを超えると、編成が困難になったり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。また、仕上がり後のコース密度は、20~60個/2.54cmであることが好ましく、さらには24~50個/2.54cmであることがより好ましい。また、ウェル密度は、16~40個/2.54cmであることが好ましく、さらには18~36個/2.54cmであることがより好ましい。密度が各々の下限値未満であると、接着積層後の表皮材にあばた状の窪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。密度が各々の上限値を超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺が生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。表裏地組織を編成する地糸及び連結糸に用いられる糸条編糸の繊維素材は特に限定されるものでなく、天然繊維、再生繊維、半合成繊維、合成繊維など、従来公知の繊維を用途に応じて適宜選択することが可能であるが、物性に優れるという理由により合成繊維が好ましく、特にはポリエステルが好ましい。また、その形態も特に限定されるものでなく、紡績糸、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸など従来公知の形態の糸条を用途に応じて適宜選択することが可能である。なかでも、連結糸に用いる糸としては、凹凸形状を有する基材に積層する場合に生ずる立体経編地の厚みに起因する張力の差を吸収し易くなるという理由により、マルチフィラメント糸、特には捲縮性を付与されたマルチフィラメント糸単に、マルチフィラメント加工糸あるいは加工糸という場合があるを用いることが好ましい。表裏地組織を編成する地糸に用いられる糸条の繊度は特に限定されないが、33~440dtexであることが好ましい。繊度が33dtex未満であると、立体経編地の物性を満足できない虞がある。繊度が440dtexを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。また、単糸繊度も特に限定されるものでないが、0.5~3dtexであることが好ましい。単糸繊度が0.5dtex未満であると、立体経編地の物性を満足できない虞がある。単糸繊度が3dtexを超えると、立体経編地の風合いや触感、起毛を施こす場合には起毛性が損なわれる虞がある。一方、連結糸に用いられる糸条の繊度は、33~440dtexであることが好ましく、さらには33~330dtexであることがより好ましい。繊度が33dtex未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。繊度が440dtexを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、基材との貼付側地組織の歪みが、他方の地組織非貼付面側地組織に伝わりやすくなり、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じる虞がある。また、単糸繊度は、0.9~11dtexであることが好ましく、さらには2.3~5.5dtexであることがより好ましい。単糸繊度が0.9dtex未満であると、立体経編地の厚み保持が困難となり、凹凸形状を有する基材に積層する場合に表皮材に皺や歪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。単糸繊度が11dtexを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺や歪みが生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。立体経編地の厚みは、1.5~5.0mmであることが好ましく、さらには、1.8~4.0mmであることがより好ましい。厚みが1.5mm未満であると、接着積層後の表皮材に歪みやあばた状の窪みが生じたり、接着剤の浸み出しが生じたりする虞がある。厚みが5.0mmを超えると、立体経編地の伸び特性が損なわれ、接着積層後の表皮材に皺が生じたり、立体経編地の風合いや触感が損なわれたりする虞がある。立体経編地は、表裏地組織のうち、基材との貼付面側の地組織に起毛加工による毛羽を有することが好ましい。これにより、接着剤の浸み出しを有効に防止することができるため、風合いや触感、意匠性を損なうことなく塗布量を多くすることができ、ひいては接着強度を向上させることができることになる。地組織を起毛する方法としては、例えば、針布による針布起毛加工やサンドペーパーによるエメリー起毛加工などを挙げることができる。針布起毛加工の場合は、針布の密度、長さ、角度、尖端形状や起毛時の針布の回転数、立体経編地との接圧、接触回数などの諸条件を選択することにより、起毛状態を適宜設定できる。また、必要に応じて、起毛後に毛足を整えるための剪毛加工を施してもよい。かくして、表皮材を構成する立体経編地を得ることができる。本発明の表皮材と基材とを接着剤を介して積層する方法は、特に限定されるものではなく、従来公知の方法を適宜選択することが可能である。例えば、ホットメルト樹脂のフィルムや粉末を用いてホットメルト樹脂の融点以上の温度で圧着する方法や、溶剤系や水系の接着剤を用いて圧着する方法などを挙げることができる。粉末状あるいは液状の接着剤を用いるに際し、接着剤は、立体経編地側に塗布してもよいし、基材側に塗布してもよい。かくして得られる積層体は、表皮材表面に皺や歪みのない触感の良好なものとなる。以下、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中における各評価試験は以下の方法に従った。[円形モジュラス]直径300mmの大きさの試験片を、タテ方向、ヨコ方向、正バイアス方向、逆バイアス方向の4方向から、それぞれ3枚ずつ採取した。試験片は、つかみ間隔を200mmとし、低速度伸長型の引張試験機オートグラフAG-1、株式会社島津製作所製に取り付けた。つかみ冶具の大きさは、上下ともに表側は縦25.4mm×横25.4mm、裏側は縦25.4mm×横50.8mmとした。このときの初荷重は、0.98Nとした。取り付けた試験片を、引っ張り速度200mm/分において30伸長時まで引っ張り、荷重-伸長曲線を求めた。求めた荷重-伸長曲線から、10、20、30伸長時の荷重N/25.4mmを読みとった。伸長量が30に満たない位置で破断した場合は、破断までの間のそれぞれの伸長時の荷重を読みとった。それぞれの方向について、10、20、30伸長時の読み取り点の3枚の試験片の平均値を円形モジュラスの値とした。[皺]基材に接着積層後の表皮材表面を目視評価し、以下の基準に従って判定した。○:皺がほとんどない△:皺がやや見られる×:皺が目立つ[歪み]基材に接着積層後の表皮材表面を目視評価し、以下の基準に従って判定した。○:歪みがほとんどない△:歪みがやや見られる×:歪みが目立つ[触感]基材に接着積層後の表皮材表面を触感評価し、以下の基準に従って判定した。○:柔らかな触感である△:硬い触感の部分がある×:全体的に触感が硬い[実施例1]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、図2および表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ3in1outすなわち、3本入れ、1本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸33dtex/12fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。上記立体経編地を190°Cで1分間熱処理プレセットした後、液流染色機にて130°Cで30分間染色した。次にこの立体経編地を150°Cで乾燥し、針布起毛機にて表地組織を構成する地糸を起毛後、190°Cで1分間熱処理仕上げセットを行い、本発明の表皮材を得た。次に、得られた表皮材の表地組織側に、80g/m2のポリエチレンフィルムを重ね、200°Cで1分間加熱処理後すぐに反転して、発泡樹脂成形体からなる凹凸形状を有する基材上に重ね合わせ、積層体を得た。得られた積層体についての皺、歪み、触感の評価結果を表2に示す。[実施例2]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ2in2outすなわち、2本入れ、2本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例3]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ1in3outすなわち、1本入れ、3本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、3コースおきに3コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:3コース、繰り返し単位:6コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例4]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-18G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ1in1outすなわち、1本入れ、1本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、3コースおきに3コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:3コース、繰り返し単位:6コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸440dtex/96fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例5]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ1in1outすなわち、1本入れ、1本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例6]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L5に2in2outすなわち、2本入れ、2本糸抜きの配列で導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例7]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-28G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸167dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例8]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ2in2outすなわち、2本入れ、2本糸抜きの配列で2本ずつ交互に導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が隣り合うウェルで交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[実施例9]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-28G、カールマイヤー社製を使用して、図3および表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成されたデンビー編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれ2in2outすなわち、2本入れ、2本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、3コースおきに1コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:1コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸33dtex/12fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、本発明の表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[比較例1]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが2針間であるコード編組織と、筬L5、L6にそれぞれフルセットで導糸された地糸ともに、84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸33dtex/12fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[比較例2]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成された鎖編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L5に1in1outすなわち、1本入れ、1本糸抜きの配列で導糸された地糸84dtex/36fポリエステルマルチフィラメント糸により、3コースおきに1コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:1コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸220dtex/96fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。[比較例3]ダブルラッセル編機RD6DPLM-77E-22G、カールマイヤー社製を使用して、表1に示すように、筬L1、L2に導糸した地糸により裏地組織を編成し、筬L4、L5、L6に導糸した地糸により表地組織を編成し、筬L3に導糸した連結糸により表裏地組織を連結して立体経編地を編成した。このとき、裏地組織は、筬L1にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成され、地糸のアンダーラップが3針間であるコード編組織と、筬L2にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成されたデンビー編組織とが一体化された地組織であった。また、表地組織は、筬L4にフルセットで導糸された地糸110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント加工糸により編成されるデンビー編組織と、筬L5、L6にそれぞれ1in1outすなわち、1本入れ、1本糸抜きの配列で導糸された地糸ともに、110dtex/48fポリエステルマルチフィラメント糸により、筬L5とL6で導糸された地糸が同ウェル内で交互に編目を形成するように、2コースおきに2コース編成すなわち、繰り返し単位におけるルーピング数:2コース、繰り返し単位:4コースされた編組織とが一体化された地組織であった。また、連結糸330dtex/96fポリエステルマルチフィラメント加工糸は、上記表裏地組織を連結するもので、筬L3にフルセットで導糸された。これ以降は、実施例1と同様にして、表皮材および積層体を得た。得られた積層体の評価結果を表2に示す。上記の実施例1~9及び比較例1~3を示す表1及び表2から明らかなように、それぞれ少なくとも2つの編組織を有する表裏地組織と連結糸とからなる立体経編地であって、表地組織が、コード編組織と、該コード編組織とは別の編組織とから構成されてなるもので、表地組織を構成する2つの編組織のループ数の和と、裏地組織を構成する2つの編組織のループ数の和が同じで、かつ該コード編組織のループ数に対する別の編組織のループ数の割合が100である比較例1、前記ループ数の割合が20未満の比較例2、コード編組織を使用していない比較例3のいずれの場合も、皺、歪み、触感についてそれぞれ充分に満足できる結果が得られなかった。これに対し、実施例1~9は、それぞれ表地組織が、コード編組織と、該コード編組織と一体化される別の編組織とを有するものにおいて、該コード編組織のループ数と、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の和が、裏地組織を構成する2つの編組織のループ数の和より少なく、かつ、該コード編組織のループ数に対する、該コード編組織と一体化される別の編組織のループ数の割合が20~80の範囲にあることで、10、20及び30円形モジュラスのいずれもがそれぞれ好ましいとされる範囲内にあって、皺、歪み、触感はそれぞれ比較例1~3に比して良好なものとなり、満足できる評価が得られた。"