無端状の弾性クローラにクローラ周方向に間隔をあけて複数配設されるクローラ用芯金であって、クローラ幅方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延びる一対の翼部と、前記一対の翼部間に該翼部に対してクローラ周方向にずれて設けられる中央部と、前記翼部と前記中央部との間に設けられ、クローラ周方向に延び、クローラ周方向の長さが前記中央部よりも長く、前記中央部よりも前記翼部に対する前記中央部のずれ方向に対して反対方向へ延出し、転輪が転動する転動面の少なくとも一部を構成する一対のレール部と、を有するクローラ用芯金。前記レール部の前記反対方向の端部は、前記翼部の前記反対方向の端部と同じ位置または該端部よりも前記中央部側に位置する請求項1に記載のクローラ用芯金。前記レール部の前記ずれ方向の端部は、前記中央部の前記ずれ方向の端部と同じ位置または該端部よりも前記翼部側に位置する請求項1又は請求項2に記載のクローラ用芯金。弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体と、前記クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて複数埋設された請求項1~3のいずれか1項に記載のクローラ用芯金と、を有する弾性クローラ。ところで、芯金は、走行時に転輪などから繰り返し荷重を受けるため、靭性や耐摩耗性の確保などの観点から鍛造によって成形されることが多い。鍛造によって芯金を成形する場合、例えば、芯金を構成する金属材料を上下クローラ内外方向に圧縮し該圧縮方向と直交方向クローラ周方向及びクローラ幅方向に伸ばしながら成形する。このため、特許文献1、2のように、肩部が芯金本体部分の翼部から大きく延び出していると、鍛造での成形が難しくなる傾向がある。本発明は、上記事実を考慮し、走行時における転輪の振動を抑制可能でかつ容易に製造可能なクローラ用芯金、及びこのクローラ用芯金を用いた弾性クローラを提供することを目的とする。請求項1の発明は、無端状の弾性クローラにクローラ周方向に間隔をあけて複数配設されるクローラ用芯金であって、クローラ幅方向に間隔をあけて設けられ、クローラ幅方向に延びる一対の翼部と、前記一対の翼部間に該翼部に対してクローラ周方向にずれて設けられる中央部と、前記翼部と前記中央部との間に設けられ、クローラ周方向に延び、クローラ周方向の長さが前記中央部よりも長く、前記中央部よりも前記翼部に対する前記中央部のずれ方向に対して反対方向へ延出し、転輪が転動する転動面の少なくとも一部を構成する一対のレール部と、を有するクローラ用芯金である。請求項1のクローラ用芯金では、転輪が、一対のレール部によって少なくとも一部が構成される転動面上を転動する。ここで、翼部と中央部とがクローラ周方向にずれ且つ中央部よりもクローラ周方向の長さが長いレール部が中央部よりも上記反対方向へ延出していることから、例えば、翼部と中央部とがクローラ周方向にずれていないものと比べて、レール部のクローラ周方向の長さを確保しつつ、翼部と中央部とで構成される領域からのレール部の延出を抑制することができる。このように上記クローラ用芯金は、レール部の上記長さを確保することができるので、弾性クローラに配設されたクローラ用芯金のレール部とこれに隣接するクローラ用芯金のレール部との間の隙間を小さくすることができ、転輪の上記隙間での落ち込みを抑制することができる。これにより、走行時における転輪の振動上下動が抑制される。また、上記クローラ用芯金は、上記領域からのレール部の延出を抑制することができるので、鍛造での成形を容易にすることができる。すなわち、容易に製造することができる。請求項2の発明は、請求項1の発明において、前記レール部の前記反対方向の端部は、前記翼部の前記反対方向の端部と同じ位置または該端部よりも前記中央部側に位置する、クローラ用芯金である。請求項2のクローラ用芯金では、レール部の上記反対方向の端部が、翼部の上記反対方向の端部と同じ位置または翼部の上記反対方向の端部よりも中央部側に位置していることから、例えば、翼部の上記反対方向の端部を超えているものと比べて、鍛造で成形し易い。請求項3の発明は、請求項1又は請求項2の発明において、前記レール部の前記ずれ方向の端部は、前記中央部の前記ずれ方向の端部と同じ位置または該端部よりも前記翼部側に位置するクローラ用芯金である。請求項3のクローラ用芯金では、レール部の上記ずれ方向の端部が中央部の上記ずれ方向の端部と同じ位置または中央部の上記ずれ方向の端部よりも翼部側に位置していることから、例えば、中央部の上記ずれ方向の端部を超えているものと比べて、鍛造で成形し易い。請求項4の発明は、弾性体により無端帯状に形成されたクローラ本体と、前記クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて複数埋設された請求項1~3のいずれか1項に記載のクローラ用芯金と、を有する弾性クローラである。請求項4の弾性クローラでは、請求項1~4のいずれか1項のクローラ用芯金を有していることから、例えば、上記クローラ用芯金を有していないものと比べて、走行時における転輪の振動が抑制される。さらに、容易に製造することができる。以上説明したように、本発明のクローラ用芯金及び弾性クローラは、走行時における転輪の振動を抑制することができ、かつ容易に製造することができる。第1実施形態以下、本発明の弾性クローラの第1実施形態について図1~6を用いて説明する。図1に示すように、第1実施形態の弾性クローラの一例としてのゴムクローラ10は、クローラ車例えば、トラクターなどの駆動輪の一例であるスプロケット100、従動輪の一例であるアイドラー102、及びスプロケット100とアイドラー102の間に複数配設される転輪104に巻き掛けられて用いられるものである。なお、スプロケット100、アイドラー102、転輪104、及びこれらに巻き掛けられたゴムクローラ10によってクローラ車の走行部としてのクローラ走行装置90が構成されている。なお、本実施形態では、ゴムクローラ10の周方向図中矢印Sをクローラ周方向と記載し、ゴムクローラ10の幅方向図中矢印Wをクローラ幅方向と記載する。また、ゴムクローラ10の巻き掛け状態でのゴムクローラ10の内周側図中矢印INをクローラ内周側と記載し、ゴムクローラ10の外周側図中矢印OUTをクローラ外周側と記載する。なお、クローラ幅方向は、クローラ周方向と直交している。図1に示すように、ゴムクローラ10は、弾性体の一例であるゴム材により無端帯状に形成されたクローラ本体12クローラ本体の一例を有している。図1、図2に示すように、このクローラ本体12には、クローラ周方向に間隔本実施形態では一定間隔をあけて芯金20が複数埋設されている。この芯金20は、クローラ幅方向に間隔をあけて設けられたクローラ幅方向に延びる一対の翼部24を有している。図3、図4Aに示すように、一対の翼部24は芯金20のクローラ幅方向に沿う直線L1上に沿ってクローラ幅方向にそれぞれ延びている。この直線L1は、翼部24のクローラ周方向の中心を通る直線である。また、後述する中央部22は、直線L1上に位置している。また、芯金20は、図3、図4Aに示すように、一対の翼部24間に該翼部24に対してクローラ周方向にずれて設けられた中央部22を有している。この中央部22は、図4Cに示すように、クローラ最内周側の表面である頂面22Sからクローラ外周側に向かってクローラ周方向の長さが長くなるように湾曲する周方向湾曲面を有している。この中央部22は、スプロケット100が係合し、該スプロケット100から駆動力が入力されるようになっている。また、一対の翼部24の中央部22側の各端部には、クローラ内周側に突出する突起26がそれぞれ形成されている。クローラ幅方向に一対の突起26は、中央部22上及び後述する一対のレール部28上を転動する輪体本実施形態では、転輪104、スプロケット100、及びアイドラー102のクローラ幅方向への移動を阻止して上記輪体の脱輪を抑制することができる。さらに、芯金20は、図3、図4Aに示すように、翼部24と中央部22との間に設けられ、クローラ周方向に延びるレール部28を有している。このレール部28のクローラ周方向の長さは、中央部22のクローラ周方向の長さよりも長くなっている。また、レール部28は、中央部22よりも、翼部24に対する該中央部22のずれ方向図中矢印S1に対して反対方向図中矢印S2へ延出している。また、レール部28は、転輪104が転動する転動面32の少なくとも一部を構成している。具体的には、レール部28のクローラ内周側の表面28Sが転動面32の少なくとも一部を構成している。図3、図4Cに示すように、レール部28の表面28Sは、一部が中央部22の頂面22Sと面一面の高さが一致とされ、該面一な部分からずれ方向S1の端部28Tに向かってクローラ内周側へ緩やかに傾斜し、該面一な部分から反対方向S2の端部28Rに向かってクローラ内周側へ緩やかに傾斜している。この構成により、頂面22Sの上記面一な部分よりも端部28T、28Rの位置が高くなっているクローラ内周側に位置している。これは、転輪104から芯金20に加わる荷重により、芯金20が外周側に移動して、転動面32が平坦でなくなるのを打ち消すもので、走行時における転輪104の上下動をさらに抑制することができる。なお、本実施形態では、中央部22の頂面22Sとレール部28の表面28Sとがクローラ本体12のクローラ内周側から露出し、この露出した中央部22の頂面22Sと露出したレール部28の表面28Sとにより転動面32が構成されている。また、本実施形態の転動面32は、クローラ内周側から見てH形状とされている。図4Aに示すように、レール部28の端部28Rは、翼部24の反対方向S2の端部24Rと同じ位置または該端部24Rの位置よりも中央部22側に位置している。また、レール部28の端部28Tは、中央部22のずれ方向S1の端部24Tと同じ位置または該端部24Tの位置よりも翼部24側に位置している。図3、図4に示すように、一対のレール部28は、芯金20のクローラ幅方向の中心線CL本実施形態では、ゴムクローラ10の中心線と一致を挟んで左右対称形状とされている。本実施形態の転輪104は、軸部104Aの軸方向中央部に鍔部104Bが形成された中鍔タイプの転輪であり、図5に示すように、鍔部104Bが一対のゴム突起14間を通過するようになっている。図2に示すように、クローラ本体12のクローラ内周側には、クローラ周方向に互いに隣接する中央部22間にスプロケット100の歯部100Aが係合嵌合する係合凹部34が形成されている。この係合凹部34は、底部34Aがゴムにより閉鎖されている図5参照。係合凹部34にスプロケット100の歯部100Aが係合することで、スプロケット100からの駆動力がクローラ本体12ゴムクローラ10へ伝達されるようになっている。具体的には、係合凹部34の壁面にスプロケット100の歯部100Aが当接し、該壁面が歯部100Aにより押圧されてクローラ本体12に駆動力が伝達される。図2に示すように、クローラ本体12の内周面の、クローラ周方向に互いに隣接する芯金20間には、クローラ幅方向に延びて後述する係合凹部34とつながる溝部36が該溝部36のクローラ幅方向両側にそれぞれ形成されている。この溝部36は、転輪104が一対のレール部28上を転動することによるレール部28の端部28T付近及び端部28R付近のゴムへの応力集中を緩和することができる。図5に示すように、クローラ本体12には、芯金20の係合凹部34を挟んでクローラ幅方向両側のクローラ外周側にクローラ周方向に沿って延びる無端帯状の補強層38がそれぞれ埋設されている。この補強層38は、ゴムクローラ10の張力を保持するためのものであり、クローラ周方向に沿って延びる1本の補強コード又はクローラ周方向に沿って並列された複数本の補強コードをゴム被覆して形成されている。なお、本実施形態においては、補強層38の張力保持のために引っ張り強度に優れるスチールコードを補強コードとして用いるが、本発明はこの構成に限定されず、補強層38の張力を保持できるだけの引っ張り強度を有していれば、例えば、有機繊維などで構成したコードを補強コードとして用いてもよい。また、図1に示すように、クローラ本体12には、クローラ外周側に隆起したラグ16がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このラグ16によってゴムクローラ10の牽引力が発揮されるようになっている。次に、本実施形態のゴムクローラ10の作用効果について説明する。図5、図6に示すように、ゴムクローラ10では、転輪104が転動面32上を転動する。ここで、図4Aに示すように、翼部24と中央部22とがクローラ周方向にずれ且つ中央部22よりもクローラ周方向の長さが長いレール部28が中央部22よりも反対方向S2へ延出していることから、例えば、翼部24と中央部22とがクローラ周方向にずれていないものと比べて、レール部28のクローラ周方向の長さを確保しつつ、翼部24と中央部22とで構成される鍛造などの成形がし易い領域Zからのレール部28の延出を抑制することができる。なお、ここでいう、領域Zは、図4Aに示すように、翼部24の端部24Rと中央部22の端部22Tとの間の領域である。このように芯金20は、レール部28のクローラ周方向の長さを確保することができるので、ゴムクローラ10に配設された一の芯金20のレール部28とこれに隣接する他の芯金20のレール部28との間の隙間を小さくすなわち、隙間のクローラ周方向の長さを短くすることができ、転輪104の上記隙間での落ち込みを抑制することができる。これにより、走行時における転輪104の振動上下動が抑制される。また、上記のように、互いに隣接する芯金20の上記隙間が小さくなっていることから、転輪104が一の芯金20のレール部28からこれに隣接する他の芯金20のレール部28へ乗り移る際の転輪104の落ち込みが少なく、芯金20のレール部28の延出先端部と転輪104との衝突による両者の磨耗が抑制される。また、芯金20は、上述のように、領域Zからのレール部28の延出を抑制することができるので、鍛造での成形を容易にすることができる。すなわち、容易に製造することができる。図4に示すように、芯金20は、レール部28の端部28Rが翼部24の端部24Rと同じ位置または該端部24Rよりも中央部22側に位置していることから、例えば、端部28Rが翼部24の端部24Rを超えているものと比べて、鍛造で成形し易い。また、芯金20は、レール部28の端部28Tが中央部22の端部22Tと同じ位置または中央部22の端部22Tよりも翼部24側に位置していることから、例えば、端部28Tが中央部22の端部22Tを超えているものと比べて、鍛造で成形し易い。以上により、芯金20は、鍛造で成形し易くなり、製造時の煩雑さを改善することができる。なお、本実施形態では、芯金20のレール部28の端部28T、28Rが領域Z内に配置されているため、鍛造でさらに成形し易くなっている。ゴムクローラ10は、上記芯金20を用いていることから、例えば、上記芯金20を有していないものと比べて、走行時における転輪104の振動が抑制される。さらに、容易に製造することができる。また、ゴムクローラ10では、一対の翼部24にそれぞれ形成された突起26をゴム被覆したゴム突起14により、転動面32を転動する転輪104の脱輪が抑制される。しかも、芯金20は、転輪104が転動する転動面32が、クローラ幅方向に一対の突起26のクローラ幅方向内側に構成されることから、例えば、一対の突起26のクローラ幅方向外側に転動面が構成されるものや、一対の突起26の頂面が転動面を構成するものと比べて、転輪104の幅を小さくでき、クローラ走行装置90の小型化、軽量化に寄与することができる。また、芯金20は、中央部22が翼部24の直線L1上にあることから、例えば、中央部22が直線L1上から外れるくらい中央部22と翼部24とがクローラ周方向にずれているものと比べて、芯金20のクローラ周方向の長さの増大に起因するゴムクローラ10の柔軟性の低下を抑制することができる。その他の実施形態第1実施形態では、図4に示すように、芯金20の一対のレール部28を、中心線CLを挟んで左右対称形状とする構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、中心線CLを挟んで左右で一対のレール部28をクローラ周方向にずらす構成としてもよい。例えば、図7に示す芯金50では、一対のレール部28がクローラ周方向にずれ、かつ、レール部28の端部28T及び端部28Rが領域Z内に配置されている。このように一対のレール部28をクローラ周方向にずらす構成とすることで、芯金50の転動面32のクローラ周方向の長さを長くすることができ、走行時における転輪104の上下動をさらに抑制することができる。また、前述の実施形態では、芯金20のレール部28の端部28Tが中央部22の端部22Tと同じ位置または翼部24側に位置する構成としているが、本発明はこの構成に限定されない。図8に示す芯金60のように、レール部28の端部28Tが中央部22の端部22Tよりもずれ方向S1へ延出している構成としてもよい。このような構成とすることで、芯金60の転動面32のクローラ周方向の長さを左右にバランスよく長くすることができ、走行時における転輪104の上下動をさらに抑制することができる。前述した実施形態では、芯金20の中心線CLとクローラ本体12の中心線とが一致しているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ本体12の中心線に対して芯金20の中心線がクローラ幅方向にずれていてもよい。また、前述した実施形態では、ゴムクローラ10を、補強層38で張力を保持する構成のゴムクローラとしているが、本発明はこの構成に限定されず、補強層38を用いずに、互いに隣接する芯金20同士を連結部材で連結、又は、芯金に形成した連結部同士を連結して、連結した芯金でゴムクローラの張力を保持する、所謂、リンク式の弾性クローラとしてもよい。さらに、前述した実施形態では、弾性体の一例としてのゴムでクローラ本体12を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム以外のエラストマーなどでクローラ本体12を形成してもよい。以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。