流体が流れる流体通路、及びこの流体通路と外気側とを通じる挿入孔を有する通路部材と、筒状に形成され、大径部及びこの大径部より小径に形成された小径部を有し、軸方向の一端が前記通路部材の前記挿入孔から前記流体通路に挿入される筒部材と、前記筒部材の前記大径部と前記小径部との段差に形成され、径外側から径内側に向かって軸方向の前記大径部側から前記小径部側へ傾斜する傾斜部と、前記通路部材の外気側で前記傾斜部を径内方向に押圧する係止部材と、前記通路部材の外壁に設けられ、前記通路部材の前記挿入孔の径外側で前記係止部材を保持する保持部と、前記筒部材の軸方向の外壁に設けられる当接部と、前記係止部材が前記傾斜部を径内方向に押圧することで前記筒部材を軸方向前記大径部側へ移動する力が前記傾斜部に作用するとき、前記当接部に押圧され、前記筒部材の軸方向の移動を規制する規制部と、を備えることを特徴とする筒部材取付装置。前記筒部材は、径内方向に凹み、前記係止部材が嵌合可能な凹溝部を有し、前記傾斜部は、前記凹溝部の軸方向の前記流体通路側又は前記外気側の壁であることを特徴とする請求項1に記載の筒部材取付装置。前記傾斜部は、前記筒部材の軸を挟んで対称となる位置にテーパ状に形成され、前記係止部材は、弾性変形可能なU字形に形成され、互いに略平行に延びる2本の腕部、及びその2本の前記腕部の端部同士を接続する接続部を有し、2本の前記腕部は、前記筒部材の軸を挟んで対称となる位置で前記傾斜部を径内方向に押圧することを特徴とする請求項1または2に記載の筒部材取付装置。前記筒部材は、軸方向大径部側が前記流体通路に挿入され、前記当接部は、前記筒部材の軸方向前記保持部側の外壁に設けられ、前記規制部は、前記保持部の軸方向前記当接部側の外壁に設けられることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の筒部材取付装置。前記係止部材の軸方向の外壁に径外側から径内側に向かって軸方向の一方から他方へ傾斜する第2傾斜部が設けられ、前記係止部材の前記第2傾斜部が前記筒部材の前記段差と前記大径部との接続部分又は前記傾斜部を径内方向に押圧し、前記筒部材を軸方向の一方へ移動する力が前記接続部分又は前記傾斜部に作用するとき、前記規制部は前記当接部に押圧され、前記筒部材の移動を規制することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の筒部材取付装置。しかしながら、特許文献1では、製造上の公差により、ストッパ部38とクリップ44との間、及びクリップ44とクリップ保持部16との間に僅かな隙間が生じる。このため、車両の振動などにより、燃料配管は軸方向に微小振動を繰り返す。このため、フランジの挿入孔の壁と燃料配管との間をシールするOリング等が摩耗又は変形するおそれがある。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、通路部材に設けられた挿入孔に筒部材を確実に取り付けることの可能な筒部材取付装置を提供することにある。請求項1に係る発明によると、筒部材取付装置は、通路部材、筒部材、傾斜部、係止部材、保持部、当接部および規制部を備える。通路部材は、流体が流れる流体通路、及びこの流体通路と外気側とを通じる挿入孔を有する。筒状に形成された筒部材は、大径部及びこの大径部より小径に形成された小径部を有し、軸方向の一端が通路部材の挿入孔から流体通路に挿入される。筒部材の大径部と小径部との段差に、径外側から径内側に向かって軸方向の大径部側から小径部側へ傾斜する傾斜部が形成される。係止部材は、通路部材の外気側で傾斜部を径内方向に押圧する。通路部材の外壁に設けられた保持部は、通路部材の挿入孔の径外側で係止部材を保持する。筒部材の軸方向の外壁に当接部が設けられる。係止部材が傾斜部を径内方向に押圧することで、筒部材を軸方向大径部側へ移動する力が傾斜部に作用するとき、規制部は当接部に押圧され、筒部材の軸方向の移動を規制する。係止部材が傾斜部を径内方向に押圧する力は、筒部材を軸方向大径部側へ移動する力として傾斜部に作用する。これにより、筒部材に設けられた当接部が規制部に押し付けられる。したがって、通路部材又は筒部材に外部から振動が伝わる場合、通路部材と筒部材とが相対的に微小運動することを抑制することができる。この筒部材取付装置を例えば燃料性状センサ又は燃料配管などに適用した場合、筒部材と通路部材の挿入孔の壁との間に設けられるOリングの摩耗または変形が抑制される。また、燃料性状センサ内の配線が振動によって断線するおそれを低減し、耐震性を向上することができる。請求項2に係る発明によると、筒部材は、径内方向に凹み、係止部材が嵌合可能な凹溝部を有する。傾斜部は、凹溝部の軸方向の流体通路側又は外気側の壁である。係止部材が傾斜部を径内方向に押圧するとき、係止部材は傾斜部から反力を受ける。このとき、凹溝部の傾斜部と軸方向に向き合う壁により、係止部材は軸方向傾斜部と反対側へ変形することが抑制される。したがって、係止部材は、傾斜部を確実に押圧することができる。請求項3に係る発明によると、傾斜部は、筒部材の軸を挟んで対称となる位置にテーパ状に形成される。係止部材は、弾性変形可能なU字形に形成され、互いに略平行に延びる2本の腕部、及びその2本の腕部の端部同士を接続する接続部を有する。2本の腕部は、筒部材の軸を挟んで対称となる位置で傾斜部を径内方向に押圧する。これにより、筒部材を軸方向の大径部側へ移動する力が、筒部材の径方向の対称位置で傾斜部に略均等に作用する。このため、挿入孔の軸に対する筒部材の傾きが抑制され、当接部を規制部に確実に押し付けることができる。請求項4に係る発明によると、筒部材は、軸方向大径部側が前記流体通路に挿入される。当接部は、筒部材の軸方向保持部側の外壁に設けられる。規制部は、保持部の軸方向当接部側の外壁に設けられる。規制部と保持部とを一体に形成することで、筒部材取付装置の構成を簡素にすることができる。請求項5に係る発明によると、係止部材の軸方向の外壁に径外側から径内側に向かって軸方向の一方から他方へ傾斜する第2傾斜部が設けられる。係止部材の第2傾斜部が筒部材の段差と大径部との接続部分又は傾斜部を径内方向に押圧し、筒部材を軸方向の一方へ移動する力が接続部分又は傾斜部に作用するとき、規制部は当接部に押圧され、筒部材の移動を規制する。この構成によっても、通路部材の挿入孔に筒部材を確実に取り付けることができる。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。第1実施形態本発明の第1実施形態による筒部材取付装置を図1~図6に示す。本実施形態は、筒部材取付装置を燃料性状センサ1に適用したものである。燃料性状センサ1は、車両の燃料供給系統に設けられ、燃料に含まれるエタノール濃度を検出する濃度センサである。燃料性状センサ1の検出したエタノール濃度は、図示しない内燃機関の電子制御ユニットECUへ伝送される。ECUは、エタノール濃度に応じて燃料噴射量及び点火時期等を制御する。これにより、内燃機関の空燃比が適正となり、運転性が良好になると共に、排ガス中の有害成分を低減することが可能になる。図1~図3に示すように、燃料性状センサ1は、燃料タンク2の開口を塞ぐ通路部材としてのフランジ11に取り付けられる。フランジ11は、略円盤状に形成され、内側に流体通路12を有している。流体通路12は、クランク状に曲がっている。流体通路12の一方の端部13は、燃料タンク2の内側に延びている。流体通路12の一方の端部13には、図示しない蛇腹管が接続される。燃料タンク2内に設置された図示しない燃料ポンプから吐出される燃料は、蛇腹管を通り、流体通路12を流れる。流体通路12の他方の端部14には、図示しない内燃機関に燃料を供給する図示しない燃料配管が接続される。流体通路12を流れる燃料は、その燃料配管を通り内燃機関に供給される。流体通路12の一方の端部13と他方の端部14との間の流路は、フランジ11に沿って延びている。この流体通路12の流路に、流体通路12と外気側の端面とを通じる挿入孔15が形成されている。挿入孔15は、流体通路12に対し略垂直に形成されている。この挿入孔15から流体通路12内に燃料性状センサ1のセンサ部が挿入される。燃料性状センサ1は、ハウジング20、外側電極50、内側電極60、サーミスタ70及び回路基板80等を備えている。ハウジング20は、例えば樹脂から形成され、基板収容部21、コネクタ22及び筒部23を有している。基板収容部21は、有底筒状に形成され、底部211及び側部212を有している。基板収容部21の内側に、検出回路が形成された回路基板80がねじ等によって取り付けられている。基板収容部21の側部212には、コネクタ22が設けられている。コネクタ22の端子は、ECUと電気的に接続する。筒部23は、基板収容部21の底部211から流体通路12側へ略円筒状に延びている。外側電極50は、例えばステンレス等の金属板をプレス加工することにより略円筒状に形成されている。外側電極50は、回路基板80に電気的に接続されている。外側電極50は、ハウジング20の筒部23の径内側に樹脂モールドされている。ハウジング20の筒部23は、径内方向に凹む凹溝部24を周方向の2か所に有している。凹溝部24は、筒部23の軸を挟んで径方向に対称に設けられる。凹溝部24の径内側は外側電極50に開口し、外側電極50の外壁が露出している。本実施形態におけるハウジング20と外側電極50と内側電極60とが特許請求の範囲に記載の筒部材に相当する。また、本実施形態では、凹溝部24の径内側に位置する外側電極50が特許請求の範囲に記載の小径部に相当し、凹溝部24よりも流体通路12側に位置する筒部23が特許請求の範囲に記載の大径部に相当する。凹溝部24の軸方向の流体通路12側の壁には、径外側から径内側に向かって、軸方向の流体通路12側から基板収容部21側へ傾斜する傾斜部25が設けられている。傾斜部25は、凹溝部24の軸方向の流体通路12側の壁に周方向に連続してテーパ状に形成されている。図4及び図5に示すように、係止部材としてのクリップ30は、略U字型に形成され、互いに略平行に延びる2本の腕部31、32と、その2本の腕部31、32の端部同士を接続する接続部33とを有する。クリップ30は、接続部33を支点として、2本の腕部31、32同士の距離が遠くなり、また元の位置に近づく方向に弾性変形可能である。このため、クリップ30の2本の腕部31、32は、凹溝部24に嵌合し、筒部23の軸に対して径方向に対称となる位置で傾斜部25を径内方向に押圧する。保持部としてのクリップ保持部40は、挿入孔15の径外側で、フランジ11の基板収容部21側の外壁に設けられる。クリップ保持部40は、第1クリップ保持部41および第2クリップ保持部42から構成される。第1クリップ保持部41はクリップ30の接続部33を保持する。第2クリップ保持部42はクリップ30の2本の腕部31、32の接続部33と反対側の端部を保持する。第1クリップ保持部41は、略門形に形成され、フランジ11から基板収容部21側へ延びる2本の側柱411と、この2本の側柱411の基板収容部21側の端部を接続する第1天板412とを有する。第2クリップ保持部42は、略T形に形成され、フランジ11から基板収容部21側へ延びる支柱421と、この支柱421の基板収容部21側で支柱421よりも径方向に大きく形成された第2天板423とを有する。第1天板412とフランジ11との間の距離は、クリップ30の板厚より僅かに大きく形成される。第2天板423とフランジ11との間の距離も、クリップ30の板厚より僅かに大きく形成される。これにより、クリップ30は、第1天板412とフランジ11との間、及び第2天板423とフランジ11との間に挿し込まれる。このとき、クリップ30の接続部33の径外方向の両端に設けられた突起332が、2本の側柱411の内壁に案内される。また、クリップ30の腕部31、32に設けられた爪311、321が、支柱421の外壁に係止される。第1クリップ保持部41の第1天板412、及び第2クリップ保持部42の第2天板423は、それぞれ基板収容部21の底部211から第1、第2クリップ保持部41、42側に円筒状に延びる当接部26に当接する。本実施形態では、第1天板412及び第2天板423の基板収容部21側の外壁が、ハウジング20の当接部26と当接する規制部43である。図2及び図3に示すように、フランジ11の挿入孔15の内壁と外側電極50との間には、Oリングからなる外側シール部材55が設けられている。外側シール部材55は、挿入孔15と外側電極50との隙間から燃料が漏れることを防止する。外側電極50は、外側シール部材55の軸方向流体通路12側で径外方向に環状に突出する環状部53を有している。環状部53は、外側シール部材55の脱落を防止している。外側電極50は、ハウジング20と反対側が流体通路12内に延びている。外側電極50は、流体通路12内に挿入される部分の径方向内側に燃料室51を有している。また、外側電極50は、環状部53の下側に、流体通路12と燃料室51とを連通する2個の連通孔57を有している。2個の連通孔57は、流体通路12を燃料が流れる方向に軸対称に設けられている。これにより、流体通路12の燃料が連通孔57を通り燃料室51を流れる。内側電極60は、例えばステンレス等の金属から有底筒状に形成されている。内側電極60は、樹脂から形成される略円筒状のホルダ61の径内側に樹脂モールドされている。内側電極60は、回路基板80に電気的に接続されている。ホルダ61は、外側電極50の内側に挿入され、ハウジング20の底部211及び筒部23とかしめ及び溶着等により固定されている。内側電極60は、外側電極50の内側の燃料室51に、外側電極50と略同軸に設けられる。これにより、外側電極50及び内側電極60は、燃料を誘電体としたコンデンサとして機能する。外側電極50及び内側電極60との間には、Oリングからなる円環状の内側シール部材62が設けられている。内側シール部材62は、外側電極50及び内側電極60との隙間からハウジング20の基板収容部21内に燃料が漏れることを防止する。温度検出手段としてのサーミスタ70は、内側電極60の径内側に収容されている。サーミスタ70は、回路基板80に電気的に接続されている。内側電極60の内側には、例えばシリコンなどからなる図示しない熱伝導材が入れられる。これにより、燃料室51の燃料の温度は、内側電極60の板厚及び熱伝導材を経由し、サーミスタ70に伝熱する。回路基板80は、外側電極50、内側電極60及びサーミスタ70と電気的に接続している。回路基板80の上側には、図示しないポッテイング材が充填される。回路基板80に形成された検出回路は、外側電極50と内側電極60との間の充放電により、その電極外側電極50、内側電極60間の静電容量を検出する。また、検出回路は、サーミスタ70により、燃料室51の燃料温度を検出する。静電容量の値は燃料の誘電率によって変化する。誘電率は、燃料中のガソリンとエタノールとの混合比および燃料温度によって変化する。このため、検出回路は、電極間の静電容量と燃料温度により、燃料室51のエタノール濃度を検出する。検出回路の検出したエタノール濃度は、コネクタ22の端子からECUに伝送される。ECUは、エタノール濃度に応じて燃料噴射量、点火時期等を制御することで、内燃機関の空燃比を適正にする。燃料性状センサ1とフランジ11との組み付け方法を図5及び図6に基づいて説明する。先ず、燃料性状センサ1のハウジング20の筒部23、外側電極50及び内側電極60をフランジ11の挿入孔15に挿入する。このとき、ハウジング20に設けられた当接部26と、クリップ保持部40に設けられた規制部43とが当接する。次に、クリップ30をクリップ保持部40に挿し込む。クリップ30は、筒部23の凹溝部24に嵌り込む。凹溝部24の軸方向流体通路12側には傾斜部25が形成されているので、クリップ30と凹溝部24の軸方向の壁との隙が減少する。クリップ30は、2本の腕部31、32の弾性力により凹溝部24の傾斜部25を径内方向に押圧する。図6に示すように、クリップ30が傾斜部25を径内方向に押圧すると、筒部23を流体通路12側へ移動する力が傾斜部25に作用する。このとき、クリップ30が傾斜部25から受ける反力によって、クリップ30の軸方向基板収容部21側の端面は、クリップ保持部40の第1、第2天板412、423の流体通路12側の端面と当接する。クリップ30が傾斜部25を径内方向に押圧する力をF1とし、筒部23を流体通路12側へ移動する力をF2とする。筒部23の軸に垂直な仮想平面Sと傾斜部25とのなす角をθとする。このとき、F2=F1/tanθの関係である。つまり、クリップ30が傾斜部25を径内方向に押圧する力F1は、くさびの原理により、燃料性状センサ1を流体通路12側へ移動する力F2として増力される。F1に対しF2を増力するには、仮想平面Sと傾斜部25とのなす角θを、0<θ<45°とする。θ<45°とすることで、F1に対するF2の増力率を大きくすることが可能になる。また、0<θとすることで、クリップ30が傾斜部25を確実に押圧することが可能になる。なお、5<θ<40°が望ましく、さらに、10<θ<35°が望ましい。燃料性状センサ1を流体通路12側へ移動する力F2が傾斜部25に作用すると、ハウジング20の当接部26がクリップ保持部40の規制部43に押し付けられる。これにより、燃料性状センサ1の軸方向の移動が規制される。なお、凹溝部24の傾斜部25と軸方向に向き合う壁は、F2の反力によってクリップ30が軸方向の基板収容部21側に変形することを抑制する。本実施形態では、以下の作用効果を奏する。1本実施形態では、クリップ30が凹溝部24に嵌合し、凹溝部24に設けられた傾斜部25を径内方向に押圧すると、くさびの原理により、筒部23を軸方向大径部側へ移動する力として増力される。これにより、ハウジング20に設けられた当接部26がクリップ保持部40に設けられた規制部43に押し付けられ、筒部23の軸方向の移動が規制される。このため、フランジ11又は燃料性状センサ1に内燃機関などの振動が伝わる場合、フランジ11と燃料性状センサ1とが微小運動することを抑制することができる。したがって、挿入孔15の壁と筒部23との間に設けられる外側シール部材55の摩耗または変形を抑制することができる。よって、挿入孔15からの燃料漏れを防止することができる。また、回路基板と外側電極50とを接続する配線、回路基板と内側電極60とを接続する配線、又は回路基板とサーミスタとを接続する配線が振動によって断線するおそれをなくし、耐震性を向上することができる。2本実施形態では、凹溝部24は、筒部23の軸を挟んで径方向に対称となる位置に設けられている。そして傾斜部25は、凹溝部24の軸方向の流体通路12側の壁に、周方向に連続してテーパ状に形成される。これにより、クリップ30の2本の腕部31、32が傾斜部25を径内方向に押圧する力は、筒部23に略均等に作用する。このため、挿入孔15の軸に対する筒部23の傾きが抑制され、当接部26が規制部43に確実に押し付けられる。したがって、フランジ11の挿入孔15に燃料性状センサ1を確実に固定することができる。第2実施形態本発明の第2実施形態による筒部材取付装置を図7に示す。以下、複数の実施形態において、上述した第1実施形態と実質的に同一の構成には同一の符号を付して説明を省略する。本実施形態では、凹溝部24の軸方向基板収容部21側の壁に、径外側から径内側に向かって軸方向の基板収容部21側から流体通路12側へ傾斜する傾斜部27が設けられている。本実施形態では、凹溝部24よりも基板収容部21側に位置する筒部23が特許請求の範囲に記載の大径部に相当する。本実施形態では、フランジ11から基板収容部21側へ延び、その端部から径外方向へ延びる第1係合部材17が設けられている。また、基板収容部21からフランジ11側へ延び、その端部から径内方向へ延びる第2係合部材18が設けられている。第1係合部材17のフランジ11側の端面と、第2係合部材18の基板収容部21側の端面とが当接する。本実施形態では、第1係合部材17のフランジ11側の端面が規制部171であり、第2係合部材18の基板収容部21側の端面が当接部181である。燃料性状センサとフランジ11との組み付け方法は、先ず、燃料性状センサのハウジング20の筒部23、外側電極50及び内側電極60をフランジ11の挿入孔15に挿入する。次に、筒部23を周方向に回転し、第1係合部材17の規制部171と、第2係合部材18の当接部181とが軸方向に向き合う位置に設置する。続いて、クリップ30をクリップ保持部40に挿し込むと共に、筒部23の凹溝部24に嵌合する。クリップ30が傾斜部27を径内方向に押圧すると、筒部23を基板収容部21側へ移動する力が傾斜部27に作用する。このとき、クリップ30が傾斜部27から受ける反力によって、クリップ30の軸方向流体通路12側の端面は、フランジ11の基板収容部21側の端面に当接する。筒部23を基板収容部21側へ移動する力が傾斜部27に作用すると、第2係合部材18の当接部181が第1係合部材17の規制部171に押し付けられる。これにより、燃料性状センサの軸方向の移動が規制される。本実施形態においても、上述した第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第3実施形態本発明の第3実施形態による筒部材取付装置を図8に示す。本実施形態では、凹溝部24の軸方向の壁に傾斜部が設けられていない。その代わり、クリップ30の軸方向流体通側の外壁に、径外側から径内側に向かって軸方向の流体通路12側から基板収容部21側へ傾斜する第2傾斜部34が設けられている。本実施形態では、凹溝部24よりも流体通路12側に位置する筒部23が特許請求の範囲に記載の大径部に相当する。クリップ30に設けられた第2傾斜部34は、凹溝部24の軸方向流体通路12側の壁と凹溝部24よりも流体通路12側に位置する筒部23の外壁との接続部分28を径内方向に押圧する。これにより、筒部23を流体通路12側へ移動する力が凹溝部24の接続部分28に作用する。このとき、クリップ30が凹溝部24の接続部分28から受ける反力によって、クリップ30の軸方向基板収容部21側の端面は、クリップ保持部40の第1、第2天板412、423の流体通路12側の端面と当接する。筒部23を流体通路12側へ移動する力が凹溝部24の接続部分28に作用すると、ハウジング20の軸方向流体通路12側に設けられた当接部26がクリップ保持部40の規制部43に押し付けられる。これにより、燃料性状センサの軸方向の移動が規制される。本実施形態においても、上述した第1、第2実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第4実施形態本発明の第4実施形態による筒部材取付装置を図9に示す。本実施形態では、クリップ30の軸方向基板収容部21側の外壁に、径外側から径内側に向かって軸方向の基板収容部21側から流体通路12側へ傾斜する第2傾斜部35が設けられている。本実施形態では、凹溝部24よりも基板収容部21側に位置する筒部23が特許請求の範囲に記載の大径部に相当する。クリップ30に設けられた第2傾斜部35は、凹溝部24の軸方向基板収容部21側の壁と凹溝部24よりも基板収容部21側に位置する筒部23の外壁との接続部分29を径内方向に押圧する。これにより、筒部23を基板収容部21側へ移動する力が凹溝部24の接続部分29に作用する。このとき、クリップ30が凹溝部24の接続部分29から受ける反力によって、クリップ30の軸方向流体通路12側の端面は、フランジ11の基板収容部21側の端面に当接する。筒部23を基板収容部21側へ移動する力が凹溝部24の接続部分29に作用すると、第2係合部材18の当接部181が第1係合部材17の規制部171に押し付けられる。これにより、燃料性状センサの軸方向の移動が規制される。本実施形態においても、上述した第1~第3実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第5実施形態本発明の第5実施形態による筒部材取付装置を図10に示す。本実施形態は、筒部材取付装置を燃料配管3に適用したものである。燃料配管3は、フランジ11の流体通路12の端部に接続される。流体通路12を流れる燃料は、燃料配管3を通り、図示しない内燃機関に供給される。フランジ11の流体通路12の端部には、燃料配管3が挿入される挿入孔15が形成されている。挿入孔15と燃料配管3との間には、Oリングなどからなる環状のシール部材56が設けられている。燃料配管3は、径方向外側に環状に突出するストッパ部38を有している。本実施形態における燃料配管3が特許請求の範囲に記載の筒部材に相当する。また、本実施形態では、ストッパ部38が特許請求の範囲に記載の大径部に相当し、ストッパ部38よりも流体通路12と反対側に位置する燃料配管3が特許請求の範囲に記載の小径部に相当する。ストッパ部38の軸方向の流体通路12の反対側の壁には、径外側から径内側に向かって、軸方向流体通路12側から流体通路12と反対側へ傾斜する傾斜部25が設けられている。燃料配管3とフランジ11との組み付け方法は、先ず、燃料配管3をフランジ11の挿入孔15に挿入する。次に、クリップ30を、図10の紙面垂直方向からクリップ保持部40に挿し込む。クリップ30が傾斜部25を径内方向に押圧すると、燃料配管3を流体通路12側へ移動する力が傾斜部25に作用する。このとき、クリップ30が傾斜部25から受ける反力によって、クリップ30の軸方向流体通路12と反対側の端面は、クリップ保持部40の流体通路12側の端面に当接する。燃料配管3を流体通路12側へ移動する力が傾斜部25に作用すると、ストッパ部38がフランジ11の外気側の端面111に押し付けられる。これにより、燃料配管3の軸方向の移動が規制される。本実施形態では、ストッパ部38の流体通路12側の端面39が特許請求の範囲に記載の当接部であり、ストッパ部38が押し付けられるフランジ11のストッパ部38側の端面111が特許請求の範囲に記載の規制部である。本実施形態においても、上述した第1~第4実施形態と同様の作用効果を奏することができる。他の実施形態上述した実施形態では、傾斜部の角θを0<θ<45°とした。これに対し、本発明は、傾斜部の角θは、45≦θ°であってもよい。この構成においても、クリップが傾斜部を径内方向に押圧する力により、筒部材に設けられた当接部を規制部に押し付けることができる。上述した第1、第2実施形態では筒部23の凹溝部24に傾斜部25、27を設けた。一方、第3、第4実施形態ではクリップ30に第2傾斜部34、35を設けた。これに対し、本発明は、筒部の凹溝部の傾斜部と、クリップの第2傾斜部とを共に備えるように構成してもよい。この場合、クリップの第2傾斜部は、凹溝部の傾斜部を押圧する。上述した第1、第2実施形態では筒部23の凹溝部24の軸方向の壁の径外側から径内側に亘り傾斜部25、27を設けた。また、第3、第4実施形態ではクリップ30の軸方向の壁の径外側から径内側に亘り第2傾斜部34、35を設けた。これに対し、本発明は、凹溝部の軸方向の壁の一部に傾斜部を設けてもよい。また、クリップの軸方向の壁の一部に第2傾斜部を設けてもよい。上述した複数の実施形態では、燃料性状センサとして、電極間の電気的特性から燃料に含まれるエタノール濃度を検出する濃度センサについて説明した。これに対し、本発明は、電極間の電気的特性から例えば燃料の酸化劣化状態等を検出するものであってもよい。上述した複数の実施形態の燃料性状センサは、電極間の静電容量を検出することで、燃料の誘電率から燃料の性質及び状態を検出した。これに対し、本発明の燃料性状センサは、電極間の抵抗値を検出することで、燃料の導電率から燃料の性質及び状態を検出してもよい。本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲において、種々の形態で実施することができる。