"トレーラーが連結可能な車両であって、前フレーム部と後フレーム部とを含むフレーム、前記前フレーム部に支持される前輪、左右方向に並んで配置されかつ前記後フレーム部に支持される一対の後輪、ならびに前記前フレーム部および前記後フレーム部のうちの少なくとも一方に支持されかつ前記トレーラーが接続されることによって前記フレームと前記トレーラーとを連結する連結部を備え、前記後フレーム部は、前記一対の後輪を支持する一対の支持フレーム部と、前記一対の支持フレーム部を支持しかつ前記一対の支持フレーム部の間を左右方向に延びる1または複数のクロスフレーム部とを含み、前記1または複数のクロスフレーム部のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部は前記一対の後輪の後端よりも前方に位置し、前記連結部の少なくとも一部は前記一対の後輪の前記後端よりも前方に位置する、車両。前記最も後方に配置されるクロスフレーム部は、前記一対の後輪の上端よりも下方に位置する、請求項1に記載の車両。前記最も後方に配置されるクロスフレーム部は、前記一対の後輪の車軸よりも前方に位置する、請求項1または2に記載の車両。前記一対の後輪の車軸は、前記一対の後輪のうちの一方の前記後輪を支持する第1車軸および他方の前記後輪を支持する第2車軸を含む、請求項3に記載の車両。前記連結部は、前記最も後方に配置されるクロスフレーム部に設けられる、請求項1から4のいずれかに記載の車両。前記連結部は、少なくとも前記最も後方に配置されるクロスフレーム部よりも後方に延びる、請求項5に記載の車両。前記連結部は、前記一対の後輪の上端よりも下方に位置する、請求項2に記載の車両。前記連結部は、前記トレーラーが前記フレームに対して上下方向に揺動可能になりかつ前記フレームに対して左右方向に揺動できないように前記フレームと前記トレーラーとを連結する、請求項1から7のいずれかに記載の車両。ところで、特許文献1の三輪車にトレーラーを連結する際には、三輪車の荷台を避けるように、トレーラーのキャスター脚を大きく移動回動させなければならない。この場合、キャスター脚を大きく移動回動させるための機構およびスペースが必要になり、トレーラーの構造が複雑になる。トレーラーの構造が複雑になることを避けるためには、連結器の位置を後方にずらす、あるいはキャスター脚およびキャスター輪の位置を後方にずらすことが考えられる。しかしながら、連結器の位置を後方にずらした場合には、三輪車の前端からトレーラーの後端までの寸法が大きくなる。この場合、路地等において三輪車およびトレーラーの左折および右折が難しくなる。したがって、連結器の位置を後方にずらすことは好ましくない。一方、キャスター脚およびキャスター輪の位置を後方にずらした場合には、トレーラーの後輪とキャスター輪との距離が短くなる。この場合、トレーラーを単体で用いる際に、荷台が不安定になりやすい。したがって、キャスター脚およびキャスター輪の位置を後方にずらすことも好ましくない。それゆえに、この発明の主たる目的は、トレーラーが連結可能な車両において、トレーラーの構造を複雑にする必要およびトレーラーの前輪と後輪との距離を短くする必要がなく、かつトレーラーを連結した際に車両の前端からトレーラーの後端までの寸法を小さくできる、車両を提供することである。上述の目的を達成するために、請求項1に記載の車両は、トレーラーが連結可能な車両であって、前フレーム部と後フレーム部とを含むフレーム、前フレーム部に支持される前輪、左右方向に並んで配置されかつ後フレーム部に支持される一対の後輪、ならびに前フレーム部および後フレーム部のうちの少なくとも一方に支持されかつトレーラーが接続されることによってフレームとトレーラーとを連結する連結部を備え、後フレーム部は、一対の後輪を支持する一対の支持フレーム部と、一対の支持フレーム部を支持しかつ一対の支持フレーム部の間を左右方向に延びる1または複数のクロスフレーム部とを含み、1または複数のクロスフレーム部のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部は一対の後輪の後端よりも前方に位置し、連結部の少なくとも一部は一対の後輪の後端よりも前方に位置することを特徴とする。なお、後フレーム部がクロスフレーム部を1つのみ有する場合には、1または複数のクロスフレーム部のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部とは、その1つのクロスフレーム部のことを意味する。一対の後輪の後端よりも前方とは、一方の後輪の後端が他方の後輪の後端よりも後方に位置する場合には、一方の後輪の後端よりも前方を意味する。請求項2に記載の車両は、請求項1に記載の車両において、最も後方に配置されるクロスフレーム部は、一対の後輪の上端よりも下方に位置することを特徴とする。なお、一対の後輪の上端よりも下方とは、一方の後輪の上端が他方の後輪の上端よりも上方に位置する場合には、一方の後輪の上端よりも下方を意味する。請求項3に記載の車両は、請求項1または2に記載の車両において、最も後方に配置されるクロスフレーム部は、一対の後輪の車軸よりも前方に位置することを特徴とする。なお、一対の後輪の車軸よりも前方とは、一方の後輪の車軸が他方の後輪の車軸よりも後方に位置する場合には、一方の後輪の車軸よりも前方を意味する。請求項4に記載の車両は、請求項3に記載の車両において、一対の後輪の車軸は、一対の後輪のうちの一方の後輪を支持する第1車軸および他方の後輪を支持する第2車軸を含むことを特徴とする。請求項5に記載の車両は、請求項1から4のいずれかに記載の車両において、連結部は、最も後方に配置されるクロスフレーム部に設けられることを特徴とする。請求項6に記載の車両は、請求項5に記載の車両において、連結部は、少なくとも最も後方に配置されるクロスフレーム部よりも後方に延びることを特徴とする。請求項7に記載の車両は、請求項2に記載の車両において、連結部は、一対の後輪の上端よりも下方に位置することを特徴とする。請求項8に記載の車両は、請求項1から7のいずれかに記載の車両において、連結部は、トレーラーがフレームに対して上下方向に揺動可能になりかつフレームに対して左右方向に揺動できないようにフレームとトレーラーとを連結することを特徴とする。請求項1に記載の車両では、トレーラーを連結するための連結部の少なくとも一部は、一対の後輪の後端よりも前方に位置する。この場合、連結部にトレーラーを接続することによって、トレーラーの前端を容易に一対の後輪の後端よりも前方に位置させることができる。たとえば、トレーラーの荷台部の下方において、連結部をトレーラーに接続することによって、トレーラーの前端を容易に一対の後輪の後端よりも前方に位置させることができる。これにより、車両にトレーラーを連結したときに、車両の前端からトレーラーの後端までの寸法を小さくできる。また、この車両では、1または複数のクロスフレーム部のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部が一対の後輪の後端よりも前方に位置する。この場合、トレーラーの前輪を配置するための十分なスペースを一対の後輪の間に確保し易くなる。これにより、一対の後輪の間にトレーラーの前輪を配置する場合でも、トレーラーの前輪を支持する脚部を大きく移動回動させることなく、その脚部とクロスフレーム部との接触を容易に避けることができる。その結果、トレーラーの構造特に脚部の構造を複雑にすることなく、トレーラーの前輪を十分に前方に配置できる。すなわち、トレーラーの構造が複雑になることを避けつつトレーラーの前輪と後輪との前後方向の距離を十分に確保できる。請求項2に記載の車両では、最も後方に配置されるクロスフレーム部がトレーラーの荷台部の下方を通るように車両とトレーラーとを連結する場合でも、トレーラーの荷台部の位置を高くしなくてよい。これにより、荷台部からの荷物の積み下ろしが容易になる。請求項3に記載の車両では、トレーラーの前輪を配置するためのスペースを一対の後輪の間により確保し易くなるので、トレーラーの前輪をより前方に配置できる。請求項4に記載の車両では、第1車軸および第2車軸を充分に短くすることによって、トレーラーの前輪を配置するための十分なスペースを一対の後輪の間に確保できる。これにより、トレーラーの前輪をさらに前方に配置できる。請求項5に記載の車両では、トレーラーの脚部の前方において連結部にトレーラーが接続される場合には、連結部と脚部との間に他のクロスフレーム部が存在しない。この場合、脚部を連結部に十分に近づけることができるので、トレーラーの前輪を十分に前方に配置できる。請求項6に記載の車両では、トレーラーの脚部の前方において連結部にトレーラーが接続される場合には、連結部と脚部との間に最も後方に配置されるクロスフレーム部さえも存在しない。この場合、脚部を連結部により近づけることができる。これにより、トレーラーの前輪をより十分に前方に配置できる。請求項7に記載の車両では、一対の後輪の上端よりも下方においてトレーラーを連結部に接続することができる。このため、連結部の上方を荷物の積載スペースとして用いる場合すなわち連結部の上方にトレーラーの荷台部を配置する場合でも、荷台部の位置を十分に低くすることができる。また、このように荷台部の位置を十分に低くできるので、荷台部の位置を低くするために連結部を荷台部の側方に設けなくてもよい。これにより、車両の幅方向の寸法が大きくなることを防止できる。請求項8に記載の車両では、フレームに対してトレーラーが上下方向に揺動できるので、地面の凹凸等によってトレーラーが上下動したとしても、トレーラーに連動してフレームが上下動することを防止できる。それにより、車両の快適な走行が可能になる。また、フレームに対してトレーラーが左右方向に揺動することが防止されているので、たとえば、車両が走行中に進行方向を変えても、フレームとトレーラーとが連結部を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止される。この場合、車両の進行方向を変える際にトレーラーによってフレームの後部が斜め方向に押されることを防止できるので、車両の操縦性を向上させることができる。また、フレームとトレーラーとが連結部を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止されるので、車両にブレーキをかけた際にトレーラーによってフレームの後部が斜め方向に押されることを防止できる。それにより、ブレーキをかけた際に車両が前輪を中心として旋回することを防止できる。その結果、車両を円滑に停止させることができる。この発明によれば、トレーラーが連結可能な車両において、トレーラーの構造を複雑にする必要およびトレーラーの前輪と後輪との距離を短くする必要がなく、かつトレーラーを連結した際に車両の前端からトレーラーの後端までの寸法を小さくできる、車両が得られる。以下、図面を参照してこの発明の実施の形態について説明する。なお、以下においては、この発明に係る車両の一実施形態である自転車にトレーラーを連結する場合について説明する。この発明の実施形態の左右、前後、上下とは、自転車10のサドル42に乗車者がハンドル34に向かって着座した状態を基準とした左右、前後、上下を意味する。図1は、この発明の一実施形態にかかる自転車10および自転車10に連結されたトレーラー12を示す側面図である。図1を参照して、自転車10は、電動アシスト三輪自転車であり、前後方向に延びるフレーム14を有する。フレーム14は、前フレーム部16および後フレーム部18を有する。この実施形態では、トレーラー12は、後フレーム部18に連結される。前フレーム部16は、ヘッドチューブ20、ダウンチューブ22、サドルチューブ24、ブラケット部26、チェーンステイ28、一対のサドルステイ30図1では1本のみ図示、ハンドルステム32、ハンドル34、フロントフォーク36、およびサドルパイプ38を含む。ヘッドチューブ20は、前フレーム部16の前端部に設けられる。ダウンチューブ22は、ヘッドチューブ20から後方斜め下方に向かって延びるように設けられる。サドルチューブ24は、ダウンチューブ22の後端部から上方斜め後方に向かって延びるように設けられる。ブラケット部26は、ダウンチューブ22の後端部およびサドルチューブ24の下端部から後方に向かって延びるように設けられる。チェーンステイ28は、ブラケット部26の後端部から後方に向かって延びるように設けられる。一対のサドルステイ30は、サドルチューブ24の上端部から後方斜め下方に向かって延びるように設けられる。一対のサドルステイ30の下端部は、チェーンステイ28にそれぞれ接続される。ハンドルステム32は、ヘッドチューブ20に回転可能に挿入される。ハンドル34は、ハンドルステム32の上端部に固定される。フロントフォーク36は、ハンドルステム32の下端部に固定される。フロントフォーク36の下端部には、前輪40が回転可能に支持される。サドルパイプ38は、サドルチューブ24に挿入される。サドルパイプ38の上端部には、サドル42が設けられる。図2は、前フレーム部16の後端部および後フレーム部18を示す平面図であり、図3は、前フレーム部16の後端部および後フレーム部18を示す後方斜視図であり、図4は、前フレーム部16の後端部および後フレーム部18を示す背面図である。図2~図4を参照して、後フレーム部18は、一対の後輪44,46図2および図4参照を支持する一対の支持フレーム部48,50、および支持フレーム部48,50を支持しかつ支持フレーム部48,50の間を左右方向に延びる複数この実施形態では3本のクロスフレーム部52,54,56図4においてはクロスフレーム部54,56のみ図示を含む。なお、図1においては、図面が煩雑になることを避けるために後輪44のスポークの図示は省略している。図3を参照して、支持フレーム部48は、板状の爪部48a,48b、平面視略C字状略U字状の保護フレーム部48c,48d、および保護フレーム部48cと保護フレーム部48dとを連結する連結フレーム部48eを含む。図2および図4を参照して、爪部48aと爪部48bとは、左右方向において互いに対向するように設けられる。後輪44は、車軸58aを介して爪部48a,48bに回転可能に支持される。図3を参照して、保護フレーム部48cは、爪部48aと爪部48bとを連結しかつ爪部48a,48bから前方斜め上方に延びるように設けられる。保護フレーム部48dは、爪部48aと爪部48bとを連結しかつ保護フレーム部48cよりも下方において爪部48a,48bから前方斜め下方に延びるように設けられる。連結フレーム部48eは、爪部48bの前方において上下方向に延びて保護フレーム部48c,48dを連結する。支持フレーム部50は、支持フレーム部48と略左右対称となる構成を有し、爪部48a,48b、保護フレーム部48c,48dおよび連結フレーム部48eと同様の爪部50a,50b、保護フレーム部50c,50dおよび連結フレーム部50eを有する。図2および図4を参照して、後輪46は、車軸58bを介して爪部50a,50bに回転可能に支持される。これにより、一対の後輪44,46は、左右方向に並んで配置されかつ後フレーム部18に支持される。この実施形態では、車軸58a,58bのうちの一方が第1車軸に相当し、他方が第2車軸に相当する。図3を参照して、クロスフレーム部52の一端左端は連結フレーム部48eに接続され、他端右端は連結フレーム部50eに接続される。クロスフレーム部54は、クロスフレーム部52よりも下方に設けられる。クロスフレーム部54の一端左端は保護フレーム部48dに接続され、他端右端は保護フレーム部50dに接続される。クロスフレーム部56はクロスフレーム部52,54よりも後方に設けられる。クロスフレーム部56の一端左端は爪部48bに接続され、他端右端は爪部50bに接続される。図2を参照して、複数のクロスフレーム部52,54,56のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部56は、一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置する。この実施形態では、クロスフレーム部56は、一対の後輪44,46の車軸58a,58bよりも前方に位置する。さらに、図4を参照して、この実施形態では、クロスフレーム部56は、一対の後輪44,46の上端よりも下方に位置する。図2~図4を参照して、後フレーム部18はさらに、前後方向に延びる連結フレーム部60,62図2および図3参照および上下方向に延びる連結フレーム部64,66図4参照を含む。図2を参照して、連結フレーム部60,62の一端前端はそれぞれクロスフレーム部52に接続され、他端後端はそれぞれクロスフレーム部56に接続される。図3および図4を参照して、連結フレーム部64,66の一端上端はそれぞれクロスフレーム部52に接続され、他端下端はそれぞれクロスフレーム部54に接続される。連結フレーム部64,66はそれぞれ、自転車10の左右方向における中心側に傾くように下から上に延びる。図2を参照して、クロスフレーム部52および連結フレーム部60に接続されるように板状の支持部材68aが設けられ、クロスフレーム部56および連結フレーム部60に接続されるように板状の支持部材68bが設けられる。図2および図3を参照して、クロスフレーム部52および連結フレーム部62に接続されるように板状の支持部材68cが設けられ、クロスフレーム部56および連結フレーム部62に接続されるように板状の支持部材68dが設けられる。支持部材68a,68b,68c,68dに支持されるように軸受部材70が設けられる。軸受部材70は、板状部70a、板状部70aの前端部から上方に延びる軸受部70b、および板状部70aの後端部から上方に延びる軸受部70cを含む。図3を参照して、軸受部70bは、左右方向における中央部に半円状の凹部70dを有する。同様に、軸受部70cは、左右方向における中央部に凹部図示せずを有する。図2~図4を参照して、チェーンステイ28に一対のブラケット部72a,72bが設けられる。ブラケット部72aは、クロスフレーム部52,54の上方においてチェーンステイ28に固定され、ブラケット部72bは、チェーンステイ28の後端部に固定される。図3および図4を参照して、ブラケット部72aとブラケット部72bとの間に、前後方向に延びる円柱状の軸部材74が設けられる。軸部材74の前端部は、締結部材図示せず:たとえばボルトを介してブラケット部72aに支持され、軸部材74の後端部は、締結部材76たとえばボルトを介してブラケット部72bに支持される。軸部材74は、周方向に回動できるように軸受部70b図3参照の凹部70d図3参照および軸受部70cの凹部図示せずに嵌められる。これにより、前フレーム部16は、軸部材74を中心としてローリング揺動できるように後フレーム部18によって支持される。図2を参照して、チェーンステイ28の後端部から左右方向に延びるように一対の取付部78a,78bが設けられる。クロスフレーム部56から前方に延びるように一対の取付部80a,80bが設けられる。取付部78aと取付部80aとを連結するようにスプリング82aが設けられ、取付部78bと取付部80bとを連結するようにスプリング82bが設けられる。この実施形態では、前フレーム部16が軸部材74を中心としてローリング揺動した場合には、前フレーム部16を元の位置に戻そうとする力がスプリング82a,82bによって発生される。なお、図面が煩雑になることを避けるために、図2においてはスプリング82a,82bを簡略化して示し、図3および図4においては取付部78a,78b,80a,80bおよびスプリング82a,82bを図示していない。また、上記においては詳細な説明は省略したが、取付部78a,78b,80a,80bは、スプリング82a,82bを取り付けることができる構成であればよい。なお、スプリング82a,82bをチェーンステイ28およびクロスフレーム部56に直接取り付けることができる場合には、取付部78a,78b,80a,80bは設けなくてもよい。図2および図4を参照して、自転車10図1参照はさらに、複数この実施形態では2つの連結部84,86を含む。連結部84は、クロスフレーム部56の一端部左端部に設けられ、連結部86は、クロスフレーム部56の他端部右端部に設けられる。この実施形態では、連結部84,86は、クロスフレーム部56よりも後方に延びるようにクロスフレーム部56に設けられる。図2を参照して、連結部84,86は、一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置する。図4を参照して、連結部84,86は、一対の後輪44,46の上端よりも下方に位置する。図2を参照して、連結部84は、平面視において鉤状に屈曲した形状を有する支持部材84a、支持部材84aに対して上下動できるように支持部材84aに支持される移動部材84b、および支持部材84aが取り付けられる取付部材84cを含む。図5は、連結部84を示す側面図であり、aは連結部84を左側から見た図であり、bは連結部84を右側から見た図である。なお、図5においては、連結部84の構造を理解し易くするために移動部材84bの一部の構成後述の係止部92およびナット96の図示を省略している。図2および図5を参照して、支持部材84aは、前後方向に対して平行でかつ互いに対向する板状の支持部88,90を有する。図5aを参照して、支持部88は、上下方向に延びる長孔状の貫通孔88aを有する。図5bを参照して、支持部90は、上下方向に延びる長孔状の貫通孔90aを有する。貫通孔88aおよび貫通孔90aは、左右方向において互いに対向するように設けられる。図2を参照して、移動部材84bは、円筒状の係止部92、ボルト94およびナット96を含む。図5を参照して、移動部材84bはさらに、円筒状の摺動部材98,100を含む。摺動部材98は、上下方向に摺動できるように支持部88の貫通孔88aに嵌められ、摺動部材100は、上下方向に摺動できるように支持部90の貫通孔90aに嵌められる。なお、摺動部材98,100は、支持部材84aに対して前後方向には移動できない。図2を参照して、係止部92は、支持部88と支持部90との間に配置される。図2および図5を参照して、係止部92図2参照および摺動部材98,100図5参照にボルト94が通され、ボルト94の先端部にナット96図2参照が取り付けられる。ナット96を締め付けることによって、係止部92、ボルト94および摺動部材98,100が互いに固定される。上述のように、摺動部材98,100は、上下方向に摺動できるように貫通孔88a,90aに嵌められる。このような構成によって、移動部材84bは、支持部材84aに対して上下動できるように支持部材84aに支持される。また、上述のように、摺動部材98,100は支持部材84aに対して前後方向に移動できないので、移動部材84bは、支持部材84aに対して前後方向に移動できない。図5を参照して、連結部84はさらに、円筒状の弾性部材84d,84eを含む。図5aを参照して、弾性部材84dは、摺動部材98の上方に位置するように支持部88の貫通孔88aに嵌められる。この実施形態では、摺動部材98と弾性部材84dとが互いに接触しかつ弾性部材84dが上方に移動できないように、摺動部材98および弾性部材84dが貫通孔88aに嵌められる。図5bを参照して、弾性部材84eは、摺動部材100の上方に位置するように支持部90の貫通孔90aに嵌められる。この実施形態では、摺動部材100と弾性部材84eとが互いに接触しかつ弾性部材84eが上方に移動できないように、摺動部材100および弾性部材84eが貫通孔90aに嵌められる。図5を参照して、この実施形態では、弾性部材84d,84eは、摺動部材98,100が上方に移動する際には、摺動部材98,100に押圧されることによって変形する。図2および図5を参照して、支持部材84aは、複数この実施形態では2つの締結部材102によって取付部材84cに固定される。この実施形態では、締結部材102は、ボルトおよびナットを含む。図5を参照して、取付部材84cは、側面視略U字形状を有し、クロスフレーム部56に固定される。この実施形態では、取付部材84cは、クロスフレーム部56に溶接される。なお、支持部材84aと取付部材84cとが溶接されてもよい。図2を参照して、詳細な説明は省略するが、連結部86は、連結部84と左右対称となる構成を有し、支持部材84a、移動部材84b、取付部材84cおよび一対の弾性部材84d,84eと同様の支持部材86a、移動部材86b、取付部材86cおよび一対の弾性部材図示せずを有する。図1を参照して、ブラケット部26に、駆動ユニット104が設けられる。駆動ユニット104は、クランク106、一対のペダル108a,108b、および電動モータ110を含む。この実施形態では、クランク106は、クランク軸および一対のクランクアームを含む。ペダル108aは、クランク106の一端部左端部に設けられ、ペダル108bは、クランク106の他端部右端部に設けられる。クランク106の回転は、伝達機構Tを介して後輪44に伝達される。詳細な説明は省略するが、伝達機構Tは、たとえば、クランク106に設けられるドライブスプロケット、車軸58aに設けられるドリブンスプロケット、およびドライブスプロケットの回転をドリブンスプロケットに伝達する複数のチェーンを含む。なお、伝達機構Tとしては、一般的な三輪自転車に用いられている公知の種々の伝達機構を用いることができる。電動モータ110は、クランク106の回転を補助する。駆動ユニット104には、電動モータ110の駆動等に用いられる電力を蓄えるためのバッテリ112が設けられる。なお、詳細な説明は省略するが、自転車10は、公知の種々の三輪自転車と同様に、前輪40用の制動装置および後輪44,46用の制動装置を備える。次に、自転車10に連結されるトレーラー12について説明する。図6および図7は、トレーラー12を示す側面図であり、図8はトレーラー12を示す正面図である。なお、図6および図8は、自転車10に連結されていないときのトレーラー12の状態を示し、図7は、自転車10に連結されているときのトレーラー12の状態を示す。図6~図8を参照して、トレーラー12は、荷台部114、荷台部114から上方に延びる柵部116、荷台部114の後部を支持する一対のキャスタ118、一対のキャスタ118よりも前方において荷台部114に設けられる一対のブラケット部120,122図8参照、およびブラケット部120,122に支持されるスタンド部材124を含む。詳細な説明は省略するが、荷台部114は、公知の種々のトレーラーの荷台部と同様に構成され、たとえば、複数のフレーム部および複数の板材によって構成される。詳細な説明は省略するが、柵部116は、公知の種々のトレーラーの柵部と同様に構成され、複数のフレーム部によって構成される。詳細な説明は省略するが、キャスタ118としては、公知のトレーラーに用いられている公知の種々のキャスタを用いることができる。一対のキャスタ118は、左右方向に並ぶように荷台部114に取り付けられる。ブラケット部120は、正面視逆U字形状を有する。ブラケット部120は、その前縁に、後方に向かって凹む一対の凹部120aを有する。図8を参照して、ブラケット部122はブラケット部120と同様の形状を有し、その前縁に一対の凹部122aを有する。図9は、スタンド部材124を示す斜視図である。図9を参照して、スタンド部材124は、左右に並んで配置される一対の脚部126a,126b、脚部126a,126bを連結するように左右方向に延びるクロスメンバ128、左右に並んで配置されかつ脚部126a,126bに回転可能に支持される一対の補助輪130a,130b、脚部126aに接続されかつ脚部126a,126bに対して略平行な方向に向かって腕状に延びる操作部132、および脚部126a,126bから前方に延びる一対の板状の係止部134a,134bを含む。係止部134a,134bはそれぞれ、側面視右から見た場合において略L字形状を有する。図6~図8を参照して、スタンド部材124は、前後方向に揺動できるように一対のブラケット部120,122に支持される。この実施形態では、係止部134aがブラケット部120に支持され、係止部134b図8参照がブラケット部122図8参照に支持される。図7を参照して、この実施形態では、操作部132を円弧方向に揺動させることによって、補助輪130a,130bが円軌道R上を通るように円弧方向に移動する。これにより、補助輪130a,130bを地面に接触させたり、補助輪130a,130bを地面から離したりすることができる。次に、自転車10とトレーラー12との連結方法について説明する。図6を参照して、トレーラー12を自転車10図1参照に連結する際には、補助輪130a,130bを地面に接触させた状態で、トレーラー12を自転車10側に移動させる。そして、図2および図6を参照して、連結部84の移動部材84bより具体的には係止部92をブラケット部120の凹部120aに嵌めるとともに、連結部86の移動部材86bをブラケット部122図8参照の凹部122a図8参照に嵌める。次に、図7を参照して、係止部134aおよび係止部134b図8参照によって移動部材84bおよび移動部材86b図2参照の前方が塞がれるように、スタンド部材124を回動させる。これにより、移動部材84bと係止部134aとが互いに係止されるとともに、移動部材86bと係止部134bとが互いに係止され、自転車10とトレーラー12とが連結される。このようにして自転車10に連結されたトレーラー12は、移動部材84b,86bを中心として後フレーム部18に対して上下方向に揺動できる。この実施形態では、移動部材84bは支持部材84aに対して前後方向に移動できず、移動部材86bは支持部材86aに対して前後方向に移動できない。したがって、トレーラー12を自転車10に連結した状態において、移動部材84b,86bのうちの一方が他方に対して前方に移動することを防止できる。これにより、トレーラー12が後フレーム部18に対して左右方向に揺動することを防止できる。図1を参照して、上記のようにして連結された自転車10およびトレーラー12においては、トレーラー12の前端が後輪44,46図2参照の後端よりも前方に位置する。図7を参照して、クロスフレーム部56は荷台部114の下方に位置する。また、クロスフレーム部56は、補助輪130a,130bが通る円軌道Rよりも内側に位置する。なお、図面が煩雑になることを避けるために図示していないが、トレーラー12は、スタンド部材124の位置を固定するためのロック機構を有する。このロック機構によって、スタンド部材124を図6に示す位置に固定することができるとともに、図7に示す位置に固定することもできる。トレーラー12を自転車10から切り離して用いる場合には、補助輪130a,130bがトレーラー12の前輪として機能し、一対のキャスタ118がトレーラー12の後輪として機能する。以下、自転車10の作用効果を説明する。自転車10では、トレーラー12を連結するための連結部84,86は、一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置する。この場合、連結部84,86にトレーラー12を接続することによって、トレーラー12の前端を容易に一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置させることができる。この実施形態では、トレーラー12の荷台部114の下方において連結部84,86をトレーラー12に接続することによって、トレーラー12の前端を容易に一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置させることができる。これにより、自転車10にトレーラー12を連結したときに、自転車10の前端からトレーラー12の後端までの寸法を小さくできる。また、自転車10では、複数のクロスフレーム部52,54,56のうち最も後方に配置されるクロスフレーム部56が一対の後輪44,46の後端よりも前方に位置する。この場合、トレーラー12の補助輪130a,130bを配置するための十分なスペースを一対の後輪44,46の間に確保し易くなる。これにより、一対の後輪44,46の間にトレーラー12の前輪130a,130bを配置する場合でも、脚部126a,126bを大きく移動回動させることなく、脚部126a,126bとクロスフレーム部56との接触を容易に避けることができる。その結果、トレーラー12の構造特に脚部126a,126bの構造を複雑にすることなく、補助輪130a,130bを十分に前方に配置できる。すなわち、トレーラー12の構造が複雑になることを避けつつ補助輪130a,130bと一対のキャスタ118との前後方向の距離を十分に確保できる。自転車10では、最も後方に配置されるクロスフレーム部56は、一対の後輪44,46の上端よりも下方に位置する。このため、クロスフレーム部56が荷台部114の下方を通るように自転車10とトレーラー12とを連結する場合でも、荷台部114の位置を高くしなくてよい。これにより、荷台部114からの荷物の積み下ろしが容易になる。自転車10では、最も後方に配置されるクロスフレーム部56は、一対の後輪44,46の車軸58a,58bよりも前方に位置する。この場合、トレーラー12の補助輪130a,130bを配置するためのスペースを一対の後輪44,46の間により確保し易くなるので、トレーラー12の補助輪130a,130bをより前方に配置できる。自転車10では、別個の車軸58a,58bによって一対の後輪44,46がそれぞれ支持される。この場合、車軸58a,58bを充分に短くすることによって、トレーラー12の補助輪130a,130bを配置するための十分なスペースを一対の後輪44,46の間に確保できる。これにより、トレーラー12の補助輪130a,130bをさらに前方に配置できる。自転車10では、連結部84,86は、最も後方に配置されるクロスフレーム部56に設けられる。また、脚部126a,126bの前方において連結部84,86にトレーラー12が接続される。この場合、連結部84,86とトレーラーの脚部126a,126bとの間に他のクロスフレーム部52,54が存在しないので、脚部126a,126bを連結部84,86に十分に近づけることができる。これにより、トレーラー12の補助輪130a,130bを十分に前方に配置できる。自転車10では、連結部84,86は、最も後方に配置されるクロスフレーム部56よりも後方に延びるように設けられる。この場合、連結部84,86とトレーラー12の脚部126a,126bとの間にクロスフレーム部56さえも存在しないので、脚部126a,126bを連結部84,86により近づけることができる。これにより、トレーラー12の補助輪130a,130bをより十分に前方に配置できる。自転車10では、連結部84,86は、一対の後輪44,46の上端よりも下方に位置する。この場合、一対の後輪44,46の上端よりも下方においてトレーラー12を連結部84,86に接続することができる。このため、連結部84,86の上方を荷物の積載スペースとして用いる場合すなわち連結部84,86の上方にトレーラー12の荷台部114を配置する場合でも、荷台部114の位置を十分に低くすることができる。また、このように荷台部114の位置を十分に低くできるので、荷台部114の位置を低くするために連結部84,86を荷台部114の側方に設けなくてもよい。これにより、自転車10の幅方向の寸法が大きくなることを防止できる。自転車10では、連結部84,86は、トレーラー12がフレーム14この実施形態では後フレーム部18に対して上下方向に揺動可能になりかつフレーム14この実施形態では後フレーム部18に対して左右方向に揺動できないようにフレーム14この実施形態では後フレーム部18とトレーラー12とを連結する。この場合、フレーム14に対してトレーラー12が上下方向に揺動できるので、地面の凹凸等によってトレーラー12が上下動したとしても、トレーラー12に連動してフレーム14が上下動することを防止できる。それにより、自転車10の快適な走行が可能になる。また、フレーム14に対してトレーラー12が左右方向に揺動することが防止されているので、たとえば、自転車10が走行中に進行方向を変えても、フレーム14とトレーラー12とが連結部84,86を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止される。この場合、自転車10の進行方向を変える際にトレーラー12によってフレーム14の後部が斜め方向に押されることを防止できるので、自転車10の操縦性を向上させることができる。また、フレーム14とトレーラー12とが連結部84,86を中心として略くの字状に折れ曲がることが防止されるので、自転車10にブレーキをかけた際にトレーラー12によってフレーム14の後部が斜め方向に押されることを防止できる。それにより、ブレーキをかけた際に自転車10が前輪40を中心として旋回することを防止できる。その結果、自転車10を円滑に停止させることができる。自転車10では、支持部材84a,86aに対して移動部材84b,86bを上下動させることができる。このため、たとえば、自転車10の一対の後輪44,46の空気圧が低下することによってフレーム14後フレーム部18および支持部材84a,86aの位置が低くなったとしても、トレーラー12の高さより具体的には、凹部120a,122aの高さに応じて移動部材84b,86bを上方に移動させることができる。これにより、移動部材84b,86bにトレーラー12を接続する際に、支持部材84a,86aおよびフレーム14後フレーム部18が移動部材84b,86bとともにトレーラー12ブラケット部120,122によって上方に持ち上げられることを防止できる。この場合、自転車10の一対の後輪44,46が持ち上げられることを防止できるので、一対の後輪44,46と地面との間の摩擦力が低下することを防止できる。これにより、トレーラー12をフレーム14に連結する際に自転車10が前方に移動することを十分に防止できる。連結部84においては、摺動部材98,100の上方に位置するように弾性部材84d,84eが設けられる。これにより、自転車10の走行中に摺動部材98,100が上方に移動することを抑制できるとともに、移動部材84bの上下方向の振動を抑制できる。その結果、連結部84において大きな振動が発生することを抑制できる。連結部86についても同様である。上述の実施形態では、連結部84,86は後輪44,46の後端よりも前方に位置しているが、連結部の位置は上述の例に限定されず、連結部の少なくとも一部が一対の後輪の後端よりも前方に位置していればよい。たとえば、連結部の一部が、一対の後輪の後端よりも後方に位置していてもよい。この場合でも、適切な位置たとえば、トレーラーの荷台部の下方において連結部とトレーラーとを接続することによって、トレーラーの前端を容易に一対の後輪の後端よりも前方に位置させることができる。上述の実施形態では、連結部84,86は最も後方に配置されるクロスフレーム部56に支持されているが、連結部がクロスフレーム部52またはクロスフレーム部54に支持されてもよい。この場合、連結部は、クロスフレーム部56よりも後方に延びるように構成されることが好ましい。上述の実施形態では、連結部84,86は後フレーム部18に支持されているが、連結部が前フレーム部に支持されてもよい。この場合、後フレーム部は、前フレーム部が後フレーム部に対してローリングできないように前フレーム部を支持することが好ましい。また、連結部は、トレーラーが前フレーム部に対して上下方向に揺動可能になりかつ前フレーム部に対して左右方向に揺動できないように前フレーム部とトレーラーとを連結することが好ましい。さらに、連結部は、後フレーム部の最も後方に配置されるクロスフレーム部よりも後方に延びるように構成されることが好ましい。上述の実施形態では、自転車10のフレーム14に一対の連結部84,86が設けられる場合について説明したが、連結部の数は上述の例に限定されない。たとえば、自転車のフレームに1つの連結部が設けられてもよく、3つ以上の連結部が設けられてもよい。上述の実施形態では、後輪44,46は、別個の車軸58a,58bによってそれぞれ支持されているが、後輪44,46が共通の1つの車軸によって支持されてもよい。上述の実施形態では、この発明に係る車両の一例として自転車10について説明したが、この発明が適用される車両は自転車10に限定されない。この発明は、自動三輪車等の他の車両にも適用できる。"