"現像剤を収納する着脱可能な現像ユニットを備える画像形成装置であって、第一電極を有し、前記現像ユニット内の回転軸を中心に回転し、現像剤の抵抗により撓む可撓性を有する前記回転軸に配置された回転部材と、現像剤が満載の場合であっても前記第一電極が現像剤の抵抗を受けない位置で、且つ、前記現像ユニットの外壁面近傍に設けられた第二電極と、現像剤が満載の場合に比べて少ない場合であっても前記第一電極が現像剤の抵抗を受ける位置で、且つ、前記現像ユニットの外壁面近傍に設けられた第三電極と、前記第一電極と前記第二電極との間又は前記第一電極と前記第三電極との間の静電容量を検知する検知手段と、前記検知手段により前記第一電極と前記第二電極との間の静電容量が検知された第一時間、及び前記検知手段により前記第一電極と前記第三電極との間の静電容量が検知された第二時間を計測する計測手段と、前記計測手段により計測された前記第一時間と前記第二時間との時間差に基づき、現像剤の量を判断する判断手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記第一電極は、前記回転軸を中心とした半径方向の前記回転部材の先端部に、前記回転軸に垂直な前記現像ユニットの壁面である側面に平行に設けられ、前記第二電極及び前記第三電極は、前記側面近傍に設けられることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記第一電極は、前記回転軸を中心とした半径方向の前記回転部材の先端部の面上に設けられ、前記第二電極及び前記第三電極は、前記第一電極が回転する円周方向に設けられることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記回転部材は、現像剤の攪拌動作を行うことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記判断手段は、前記検知手段により検知した結果に基づき前記検知手段が異常であるか否かを判断することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、上記のトナー残量検出装置では、以下のような課題を含んでいる。トナーが一定レベル以上満たされている場合、攪拌部材と可撓性部材の連結箇所がトナー内に侵入するため、可撓性部材及び被検出体により描かれる軌道は殆ど変化しない。つまり、トナーが一定レベル以上満たされている場合は、検出される静電容量も殆ど変化しない。よって、トナーが一定以上ある場合は、逐次正確にトナー残量を検知することはできない。本発明は、このような状況のもとでなされたもので、トナーが満載状態から空になるまで逐次トナーの残量を検知でき、かつ高速で攪拌部材が動作しているときでも、トナーの残量を精度良く検知することを目的とする。前述の課題を解決するために、本発明は以下の構成を備える。1現像剤を収納する着脱可能な現像ユニットを備える画像形成装置であって、第一電極を有し、前記現像ユニット内の回転軸を中心に回転し、現像剤の抵抗により撓む可撓性を有する前記回転軸に配置された回転部材と、現像剤が満載の場合であっても前記第一電極が現像剤の抵抗を受けない位置で、且つ、前記現像ユニットの外壁面近傍に設けられた第二電極と、現像剤が満載の場合に比べて少ない場合であっても前記第一電極が現像剤の抵抗を受ける位置で、且つ、前記現像ユニットの外壁面近傍に設けられた第三電極と、前記第一電極と前記第二電極との間又は前記第一電極と前記第三電極との間の静電容量を検知する検知手段と、前記検知手段により前記第一電極と前記第二電極との間の静電容量が検知された第一時間、及び前記検知手段により前記第一電極と前記第三電極との間の静電容量が検知された第二時間を計測する計測手段と、前記計測手段により計測された前記第一時間と前記第二時間との時間差に基づき、現像剤の量を判断する判断手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。本発明によれば、トナーが満載状態から空になるまで逐次トナーの残量を検知でき、かつ高速で攪拌部材が動作しているときでも、トナーの残量を精度良く検知することができる。以下、図面を用いて本発明の実施例について説明する。尚、以下の実施例は特許請求の範囲に係る発明を限定するものでなく、また実施例で説明されている特長の組み合わせのすべてが発明の解決手段に必須のものとは限らない。[画像形成装置の概要]図1は、実施例1の画像形成装置の一例であるカラーレーザプリンタの全体構成を示す断面図であり、図1を用いてカラーレーザプリンタの構成及び基本的な動作について説明する。図1に示すカラーレーザプリンタ以下、本体と称すは、本体101に対して着脱自在着脱可能なプロセスカートリッジ5Y、5M、5C、5Kを備えている。これら4個のプロセスカートリッジ5Y、5M、5C、5Kは、同一構造であるが、異なる色、すなわち、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKのトナー現像剤による画像を形成する点で相違している。以下、Y、M、C、Kを省略して表記する場合がある。プロセスカートリッジ5は、現像ユニットと画像形成ユニットと廃トナーユニットの3つのユニットで構成されている。現像ユニットは、現像ローラ3、トナー補給ローラ12、トナー容器23、攪拌マイラ34、検知マイラ351回転部材を有している。また、画像形成ユニットは、像担持体である感光ドラム1、帯電ローラ2を有している。廃トナーユニットは、ドラムクリーニングブレード4、廃トナー容器24を有している。プロセスカートリッジ5の下方にはレーザユニット7が配置され、レーザユニット7は画像信号に基づく露光を感光ドラム1に対して行う。感光ドラム1は、帯電ローラ2によって所定の負極性の電位に帯電された後、レーザユニット7によってそれぞれ静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像ローラ3によって反転現像されて負極性のトナーが付着され、それぞれの感光ドラム1上には、Y、M、C、Kのトナー像が形成される。中間転写ベルトユニットは、中間転写ベルト8、駆動ローラ9、二次転写対向ローラ10から構成されている。また、中間転写ベルト8の内側には、各感光ドラム1に対向して、一次転写ローラ6が配設されており、バイアス印加手段不図示により転写バイアスが一次転写ローラ6に印加される。感光ドラム1上に形成されたトナー像は、感光ドラム1の矢印方向に回転し、中間転写ベルト8は矢印A方向に回転する。更に、バイアス印加手段不図示により一次転写ローラ6に正極性のバイアスが印加されることにより、感光ドラム1上のトナー像がY、M、C、Kの順に、中間転写ベルト8上に一次転写され、4色のトナー像が重なった状態で二次転写ローラ11まで搬送される。給搬送装置は、転写材Pを収納する給紙カセット13内から転写材Pを給紙する給紙ローラ14と、給紙された転写材Pを搬送する搬送ローラ対15とから構成される。そして、給搬送装置により搬送された転写材Pはレジストローラ対16によって二次転写ローラ11に搬送される。中間転写ベルト8から転写材Pへのトナー像の転写は、二次転写ローラ11に正極性のバイアスを印加することにより、中間転写ベルト8上のトナー像が搬送された転写材Pに二次転写される。トナー像が転写された転写材Pは、定着装置17に搬送され、定着フィルム18と加圧ローラ19とによって加熱、加圧されて、転写材Pの表面にトナー像が定着され、排紙ローラ対20によって排出される。そして、中間転写ベルト8に転写後、感光ドラム1の表面に残ったトナーは、ドラムクリーニングブレード4によって除去され、除去されたトナーは廃トナー容器24に回収される。また、転写材Pへ二次転写後、中間転写ベルト8上に残ったトナーは、転写ベルトクリーニングブレード21によって除去され、除去されたトナーは廃トナー回収容器22に回収される。また、制御基板80には、本体の制御を行うための1チップマイクロコンピュータ以後、CPUと記す40、及びテーブルのデータ等が記憶されるRAM、ROM等の記憶部不図示が搭載されている。CPU40は、転写材Pの搬送に関る駆動源不図示やプロセスカートリッジ5の駆動源不図示の制御、画像形成に関する制御、故障検知に関する制御など、本体の動作を一括して制御する。更に、CPU40は、その内部にタイマを備えている。記憶部のROMには、画像形成装置の画像形成動作を制御するプログラムや各種データが格納されている。記憶部のRAMは、画像形成装置の画像形成動作を制御するのに必要なデータの演算や一時的な記憶等に使用される。また、タイマは、時間計測等に使用する。ビデオコントローラ42は、画像データに基づいてレーザユニット内のレーザの発光を制御する。また、ビデオコントローラ42は、コントロールパネル不図示を介して、ユーザとのインターフェイスも行い、このコントロールパネルには、各色のトナー残量が棒グラフ状に表示される。[プロセスカートリッジと現像ユニットの構成]図2aは、プロセスカートリッジ5の一部透視図である。図2aで示しているプロセスカートリッジ5のトナー容器23内には、以下のものを備える。現像ユニット内すなわちトナー容器23内には、トナー不図示を攪拌するための攪拌マイラ34を備える。ここで攪拌マイラ34の厚さは150μmであり可撓性を有する。攪拌マイラ34は、トナー容器23内の回転軸29に備えられており、矢印B方向に約1秒sec/周のスピードで周回回転を行う。また、回転軸29には、トナー残量を検知するための可撓性を有する検知マイラ351を備えている。検知マイラ351は、汎用のマイラフィルムを使用している。本実施例では、検知マイラ351の厚さを75μmとした。本実施例では、攪拌マイラ34と検知マイラ351との厚さを変えることにより撓み量の差を実現している。従って、検知マイラ351は、攪拌マイラ34より可撓性が大きい。尚、後述するように、トナー残量が多いときと少ないときとで、トナーから受ける抵抗に応じて検知マイラ351の撓み量が変化する構成であればよく、本実施例に限定されない。検知マイラ351は、回転軸29に、攪拌マイラ34と所定の角度をなすように設けられる。所定の角度は、攪拌マイラ34の攪拌動作の際に、検知マイラ351と攪拌マイラ34が接触しない角度であればよい。本実施例では、検知マイラ351は、攪拌マイラ34の回転方向180度後ろ側に配置される。攪拌マイラ34によるトナーの攪拌後にトナーがある程度安定した状態で検知マイラ351により静電容量の検知が行える配置であればよく、角度を180°に限定するものではない。また、検知マイラ351は、回転軸29を中心とした半径方向以下、周方向ともいうの先端付近先端部に被検知電極361第一電極を備えている。被検知電極361は、図2bに示すように、検知マイラ351の先端部の中でも、回転軸29に垂直なトナー容器23の壁面側端部に、現像ユニットの側壁に平行な面を有するように設けられた導電性の電極である。尚、検知マイラ351の周方向の長さは、被検知電極361が静電容量センサ電極F321の面を通過することができる長さ、且つ、トナー量の多少にかかわらず被検知電極361が静電容量センサ電極S322の面を通過することができる長さに設定する。静電容量センサ電極F321,S322については次に説明する。図2bに、現像ユニットの一部と、本体101に備えられている静電容量センサ基板331の断面図を示す。静電容量センサ基板331には、静電容量センサIC33と静電容量センサIC33の周辺回路部品不図示が搭載されている。本実施例では、静電容量センサ電極による静電容量と基準電極による静電容量の差分を用いて静電容量センサ電極による静電容量の変化の検知を行う静電容量センサICを用いて説明する。静電容量センサ基板331には、銅箔パターンで静電容量センサ電極F321第二電極と静電容量センサ電極S322第三電極と基準電極320が形成されている。ここで、図2b~図2dに示すように、静電容量センサ電極F321は、トナーが満載状態であっても、被検知電極361がトナーの抵抗を受けない位置で静電容量センサ電極F321の検知面を通過できるように配設する。一方、静電容量センサ電極S322は、トナーが少量であっても、被検知電極361がトナーの抵抗を受ける位置で静電容量センサ電極S322の検知面を通過できるように配設する。現像ユニットの外装の側面現像ユニットの外壁面であって、回転軸29に垂直な面のうちの一方は、プロセスカートリッジ5を本体101へ装着した際に、静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322に近接する。このように静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322は、現像ユニットの外壁面近傍、具体的には、回転軸29に垂直な現像ユニットの壁面である側面近傍に配設される。この状態において、静電容量センサIC33は、検知マイラ351に配設された被検知電極361が静電容量センサ電極F321に近接することによって発生する静電容量の変化を検知する。同様に静電容量センサIC33は、検知マイラ351に配設された被検知電極361が静電容量センサ電極S322に近接することによって発生する静電容量の変化を検知する。図2c、図2dは図2aに示す現像ユニットの断面図であり、図2cはトナー残量が約50の状態を示し、図2dはトナー残量が約10の状態を示している。検知マイラ351が回転動作を行うと、図2cに示すように、トナー残量が多い場合、検知マイラ351はトナー28の抵抗を受けて、回転方向後側に変形し、撓みながら回転動作を行う。このとき、検知マイラ351は、回転方向後側へ大きく変形する。この状態において、検知マイラ351に配設された被検知電極361が静電容量センサ電極F321の検知面上に到達する時間第一時間から、静電容量センサ電極S322の検知面上に到達するまでの時間第二時間は長い。一方で、図2dに示すように、トナー残量が少なくなると、検知マイラ351の撓み量が減少する。その結果として、検知マイラ351に配設された被検知電極361が静電容量センサ電極F321の検知面上に到達する時間第一時間から、静電容量センサ電極S322の検知面上に到達するまでの時間第二時間は短くなる。上述したように、静電容量センサ電極F321は、トナーが満載状態であってもトナーの抵抗を受けない位置に配設されているため、トナーの多少にかかわらず時間差を計測する際の基準とできる。本実施例では、この原理を使って、トナー残量を検知する。[静電容量センサICの回路構成]図3は、本実施例の静電容量センサIC33、CPU40、基準電極320、静電容量センサ電極F321、静電容量センサ電極S322の接続関係を示した図である。バイパスコンデンサ46は、静電容量センサIC33のアナログ電源端子AVDDのノイズを除去する。また、バイパスコンデンサ47は、静電容量センサIC33のデジタル電源端子DVDDのノイズを除去する。SREF端子は、基準電極320が接続されている。SIN0端子は、静電容量センサ電極F321が接続されている。また、SIN2端子は、静電容量センサ電極S322が接続されている。基準電極320と静電容量センサ電極F321および静電容量センサ電極S322とは、同じ面積の銅箔パターンである。静電容量センサIC33は、検知した静電容量の値に対応するレベルデータを、シリアル通信ラインSCL、SDAを介して通信を行うことによりCPU40へ送信する。[トナー残量検知の特性]次に、図4を用いて本実施例におけるトナー残量検知の特性を説明する。図4aは、本実施例のトナー残量検知の特性グラフであり、横軸がトナー残量である。図4aのグラフの縦軸は、検知マイラ351に配設された被検知電極361が静電容量センサ電極F321の検知面上に到達する時間から静電容量センサ電極S322の検知面上に到達するまでの時間差以降、時間差Dと記すミリ秒msecである。また、図4bは、静電容量センサ電極S322により被検知電極361を検知した際の静電容量センサIC33の検知レベルの波形データである。トナー残量が25.0のときに時間差Dは403ミリ秒図4bの実線、トナー残量が66.7のときに時間差Dは423ミリ秒図4bの点線、トナー残量が83.3のときに時間差Dは443ミリ秒図4bの破線となる。尚、静電容量センサ電極F321により被検知電極361を検知した際の静電容量センサIC33の検知レベルの波形データは図示しないが、波形のピークはトナー残量に関わらず同じ時間となる。図4cは、テーブルTである。例えば、静電容量センサ電極F321で被検知電極361を検知してから静電容量センサ電極S322で被検知電極361を検知するまでの時間差Dが423ミリ秒であった場合、テーブルTを参照することにより、トナーの残量が66.7であることがわかる。テーブルTに記載された数値の間のトナー残量は、既知の線形補間を行い算出する。ここで、算出された検知レベルは、本実施例における値であるため、条件が変われば算出される検知レベルも変わる。トナー残量を算出するテーブルTの数値も同様である。尚、静電容量センサIC33や周辺回路は、静電容量が検知できるものであれば良く、アナログ集積回路でも代用可能である。また、本実施例では、静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322を本体101に備えている静電容量センサ基板331に成形している。しかし、現像ユニットの壁面付近壁面近傍にあればよく、例えば現像ユニット壁面に静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322を直接成形しても良い。その場合、静電容量センサ基板331と静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322に電気的接点を設けて、プロセスカートリッジ5を本体101へ装着した際に接続するような構成にすると良い。[トナー残量検知処理]本実施例のトナー残量検知処理を図5のフローチャートを用いて説明する。以降の実施例におけるフローチャートも同様に、これらのフローの処理はCPU40により行われるものとする。しかしながら、これに限定されず、例えば特性用途向けの集積回路ASICが画像形成装置に実装されている場合には、それに何れかのステップの機能を持たせても良い。S101でCPU40は、攪拌マイラ34と検知マイラ351の回転を開始させる。S102でCPU40は、静電容量センサIC33とシリアル通信して初期値を設定し、静電容量センサ電極F321の検知レベルの読み取りを開始する。尚、CPU40は、後述するS103、S119、S120で参照するための不図示のタイマをスタートさせる。S103でCPU40は、静電容量センサIC33により読み取った検知レベルが140以下となる時間が、不図示のタイマを参照して0.5秒以上続くか否かを判断する。S103でCPU40は、0.5秒以上検知レベルが140以下であると判断した場合には、被検知電極361が静電容量センサ電極F321の検知面上にまだ到達していない初期状態の検知レベルであると判断する。S104でCPU40は、静電容量センサ電極F321の立ち上がりの突発ノイズを除去するためのカウンタNをリセットN=0する。S105でCPU40は、静電容量センサIC33の検知レベルが、150以上であるか否かを判断する。S105でCPU40は、静電容量センサIC33の検知レベルが150以上であると判断すると、これを静電容量センサIC33の信号の立ち上がりと検知して、S106でカウンタNに1を加える。S107でCPU40は、突発ノイズかどうかを判断する。この検知レベル150の値は、いわゆる、立ち上がり閾値である。S107でCPU40は、カウンタNの値が例えば3であるか否かを判断する。S107でCPU40は、カウンタNの値が3より小さい値である場合に、突発ノイズであると判断しS105の処理に戻る。一方、S107でCPU40は、カウンタNが3であると判断した場合、すなわち、S105からS107の処理を3回連続して繰り返した場合に、S108で正しい信号の立ち上がりと認識する。そしてS108でCPU40は、時間差Dを計測するためのタイマをリセットし、S109で、時間差Dを計測するためのタイマをスタートさせる。S110でCPU40は、静電容量センサ電極S322の検知レベルの読み取りを開始する。S111でCPU40は、静電容量センサ電極F321に対して行った処理と同様、静電容量センサ電極S322の立ち上がりの突発ノイズを除去するためのカウンタMをリセットM=0する。S112でCPU40は、静電容量センサIC33が静電容量センサ電極S322により検知した検知レベルが、150以上であるか否かを判断する。S112でCPU40は、静電容量センサIC33の検知レベルが150以上であると判断した場合に、静電容量センサIC33の信号の立ち上がりと検知し、その信号が突発ノイズかどうかの判断を開始する。S113でCPU40は、カウンタMに1を加える。S114でCPU40は、カウンタMの値と、カウンタMの値に対応付けて時間差Dを計測しているタイマの値を不図示のメモリに記憶する。S115でCPU40は、カウンタMの値が例えば3であるか否かを判断する。S115でCPU40は、カウンタMが3であると判断した場合、すなわち、S112からS115の処理を3回連続して繰り返した場合に、S116で正しい信号の立ち上がりと認識する。また、S116でCPU40は、S114でメモリに記憶したM=1のときの時間差Dを計測したタイマの値をメモリから読み込む。S117でCPU40は、テーブルTを照合し、時間差Dからトナー残量を検知する。S118でCPU40は、S117でテーブルTを照合した結果得られたトナー残量をビデオコントローラ42へ報知する。尚、S107、S115に用いる値は、突発ノイズを除去でき、且つ、正しい信号を突発ノイズとして誤検知しない値に設定すればよく、本実施例の値に限定されるものではない。ここで検知マイラ351の周期は、本実施例では、約1秒である。そこで、S103でCPU40は、0.5秒以上検知レベルが140以下にならないと判断した場合は、S119で2.0秒以上経過したかどうかを判断する。S119でCPU40は、2.0秒以上経過していないと判断した場合はS103の処理に戻るが、2.0秒以上経過したと判断した場合は、S122の処理に進む。このような状態は、静電容量センサIC33の故障か被検知電極361が静電容量センサ電極F321の検知位置に留まっている状態、又は、CPU40と静電容量センサIC33間の通信異常の状態である。よって、S122でCPU40は、何れかの異常と判断してビデオコントローラ42へ報知する。また、S105でCPU40は、静電容量センサIC33の検知レベルが150未満であると判断した場合、S120の処理に進む。S120でCPU40は、そのような状態で2.0秒以上経過したか否かを判断する。S120でCPU40は2.0秒以上経過していないと判断した場合はS104の処理に戻る。S120でCPU40は、2.0秒以上経過したと判断した場合には、静電容量センサIC33で被検知電極361を検知できないので、S122で異常と判断してビデオコントローラ42へ報知する。更にS112でCPU40は、静電容量センサIC33の静電容量センサ電極S322を検知する検知レベルが150未満の状態であると判断した場合、S121で、S109でスタートしたタイマにより2.0秒以上経過したか否かを判断する。S121でCPU40は、2.0秒以上経過していないと判断した場合はS111の処理に戻る。S121でCPU40は、タイマスタート後2.0秒以上経過したと判断した場合には、S122の処理に進む。このような状態は、被検知電極361が静電容量センサ電極S322の検知位置に停滞しているか、又は、静電容量センサIC33が異常の状態である。よってS122でCPU40は、何れかの異常と判断してビデオコントローラ42へ報知する。このように、S119、S120、S121の処理によって、静電容量センサIC33が異常の状態であるか否か、例えば故障であるか否かの判断を行うこともできる。このようにしてCPU40は、静電容量センサIC33が静電容量センサ電極F321又は静電容量センサ電極S322により被検知電極361を検知している時間差Dを計測し、テーブルTと照合することでトナー残量を逐次検知する。尚、本実施例のシーケンスは、検知レベルの絶対値で時間差を計測する例を挙げた。しかしながら、安定した初期レベルを検知して、その初期レベルαを閾値として、時間差Dを計測した後、テーブルTと照合するといったシーケンスでも適用可能である。また、本実施例では、検知レベルの立ち上がりを例に挙げたものの、何れかの信号の立ち下りを組み合わせて時間差を計測しても良い。本実施例によれば、前述のような構成と動作によって、次のような効果がある。まず、トナー残量が100から0まで被検知電極を検知している時間差が単調増加するので、トナーが満載から空になるまで逐次残検ができる。また、静電容量センサ方式は、反応速度が速いので検知時間の高速化と画像形成動作と同時に行うことが可能である。更に、検知マイラの撓みは、高速で回転していてもトナー残量に応じて安定しているのでトナー残量の逐次残検ができる。以上、本実施例によれば、トナーが満載状態から空になるまで逐次トナーの残量を検知でき、かつ高速で攪拌部材が動作しているときでも、トナーの残量を精度良く検知することができる。実施例1では、静電容量センサ基板331を攪拌マイラ34と検知マイラ351の回転軸29の軸方向に垂直な面であるトナー容器の側壁に配置する例を挙げた。それに対して、実施例2では、静電容量センサ基板331を攪拌マイラ34と検知マイラ351の回転軸29の周方向に配置する例、すなわち回転軸29の回転の半径方向に垂直な面に配置する例を挙げる。尚、実施例1で説明した図1、図3、図4、図5の構成及び説明は、本実施例においても適用されるものとする。また、実施例1と同一の構成は、同一の記号を付して、詳しい説明は重複になるので省略する。[現像ユニットの構成]図6a、図6bは、本実施例における現像ユニットの断面図であり、図6aはトナー残量が約50の状態を示し、図6bはトナー残量が約10の状態を示している。静電容量電極基板332は、静電容量センサ基板331と不図示のコネクタで接続されている。静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322は、被検知電極361が回転する円周方向に設けられる。本実施例では、例えば静電容量センサ電極F321は回転軸29に平行な現像ユニットの側面側に設けられ、静電容量センサ電極S322は現像ユニットの底面側に設けられている。尚、本実施例においても、静電容量センサ電極F321は、トナーが満載状態であっても、被検知電極361がトナーの抵抗を受けない位置で静電容量センサ電極F321の検知面を通過できるように配設する。一方、静電容量センサ電極S322は、トナーが少量であっても、被検知電極361がトナーの抵抗を受ける位置で静電容量センサ電極S322の検知面を通過できるように配設する。図6cは、検知マイラ351と被検知電極361の位置関係を表す斜視図である。検知マイラ351と被検知電極361の軸方向の長さは、少なくとも静電容量センサIC33により検知される静電容量センサ電極F321及び静電容量センサ電極S322の検知面上を通過する長さにすれば良い。本実施例によれば、前述のような構成と動作によって、次のような効果がある。まず、静電容量センサ方式は、反応速度が速いので検知時間の高速化と画像形成動作と同時に行うことが可能である。また、攪拌マイラの撓みは、高速で回転していてもトナー残量に応じて安定しているのでトナー残量の検知ができる。更に実施例1で挙げたような、攪拌マイラの回転軸の軸方向へ静電容量センサ電極を構成する場合と攪拌マイラの回転軸の周方向へ静電容量センサ電極を構成する場合とを組み合わせることにより、様々なプロセスカートリッジの構成に対応できる。尚、実施例1、2においては、理解し易いように1回の時間差Dの計測でテーブルTを参照するような説明をしている。しかし、複数回のデータを平均化した後に、それぞれのテーブルTを参照するような制御にすると、更に検知精度をあげることが期待できる。また、実施例1、2においては、現像ユニットが一体構成の例を挙げた。しかし、現像ローラとトナー容器が別体となった補給系のトナー容器においても、トナー容器の内部に被検知電極と検知マイラを設けることにより、本発明が適用可能である。また、検知マイラがトナーを攪拌する機能を有する構成でもよい。以上本実施例によれば、トナーが満載状態から空になるまで逐次トナーの残量を検知でき、かつ高速で攪拌部材が動作しているときでも、トナーの残量を精度良く検知することができる。"