複数の業務パッケージの形態で提供されるとともに、コンピュータシステムにより実行される企業の基幹業務を統合的に支援する基幹業務統合型アプリケーションシステムにおいて、所定のネットワークに接続され、前記企業の基幹業務に用いられるマスタデータが登録された統合データベースと、前記所定のネットワークに接続され、前記マスタデータの作成および参照をおこない、当該所定のネットワークを介して、前記統合データベースにアクセスするクライアントマシンと、前記統合データベースに接続され、前記業務パッケージによって提供されるビジネスプロセスを実現するための複数の標準機能のうち、複数の異業種間において必要となる複数の機能を最大公約数的に厳選することで得られた標準機能によって組み上げたテンプレートを格納するとともに、当該テンプレートにおいて提供できない業種固有のトランザクション毎に用意された表計算シートを格納し、前記所定のネットワークを介した外部からのログイン認証や前記テンプレートの提供の要求に応じるアプリケーションサーバと、を備え、前記クライアントマシンは、前記トランザクションの一覧を当該クライアントマシンの表示手段上に表示するとともに該トランザクションのユーザによる選択を当該クライアントマシンの入力手段を介して受け付け、選択されたトランザクションに対応する表計算シートを前記アプリケーションサーバを介して前記統合データベースから取得し、取得した表計算シートを前記表示手段上に表示するとともに当該表計算シートの各セルへのユーザによる入力を前記入力手段を介して受け付け、当該表計算シートに用意された特定のコマンドを前記入力手段を介して受け付けた際に、当該表計算シートの各セルに入力されたデータを順次取り込み、取り込んだデータ群をテキストファイルとして出力し、該テキストファイル内の各データ項目を前記ネットワークおよび前記アプリケーションサーバを介して前記統合データベースに登録することを特徴とする基幹業務統合型アプリケーションシステム。しかしながら、企業の業種製品業務によって必要となる業務システムの機能は千差万別であるため、パッケージ製品により豊富な機能を用意することはできる一方、必要機能のすべてを、特殊仕様を含めてどの企業にとっても用意することは困難である。よって、特定のユーザである企業側にとって実際に使うERPパッケージの機能はほんのごく一部にすぎないが、一方で求める機能はないという事態が発生する。そのために、上記したアドオン方式等による機能追加がおこなわれているが、これでは、ERPパッケージにおいて使用しない多くの機能とともに機能追加されたブラックボックス部分が存在することになり、ユーザである企業側においての保守が困難であるという問題がある。また、ERPパッケージを利用して基幹業務システムを構築する場合においても、不足する機能や細かな対応を次々にアドオン方式で開発したとすれば、結局はERPパッケージを使わない場合以上の構築期間を要する危険性があるという問題がある。また、ERPシステムそのものは、あくまで基幹業務の遂行を支援するシステムに過ぎない。よって、計画管理レベルを向上させるには、ERPシステムにより収集蓄積された情報を有効に活用できる業務組織上の仕組みとユーザ教育が欠かせない。ところが、一般にERPパッケージには各機能を実現させるのに複数の手法があり、また、標準の機能と追加機能との複雑な連携等を詳細に記述するには、ユーザにとってシステムの理解を困難にするばかりか、時間もコストも増大してしまう。そのため、従来のコンサルティングファーム等が提供するテンプレートには、理解容易かつ十分なマニュアルが付属されていないという問題がある。また、コンサルティングファーム等が業種ごとに区別して提供するテンプレートの大部分は、各社において従来からおこなわれていた同一の作業を踏襲するように、ERPパッケージ標準にはない新たに作成された入出力フォームであるが、実際には、例えば、ERPパッケージ標準の機能を用いて2画面または3画面にわたって入力が要求される処理を、単に従来の情報システムに従って1画面で処理したにすぎない場合が多かった。特に、サプライチェーン等の基本的なビジネスプロセスは、異業種間においても共通であり、ERPパッケージ標準の機能のみでほとんどの業務を遂行することができる。すなわち、現状においては、各社のビジネスプロセスが特殊であるという意識とERPパッケージの多種多様化とが密接に関連しあって、本来のERPパッケージの利用形態が滅却しているのが現状である。また、業種ごとに異なるテンプレートの提供によってERPパッケージを導入する場合、当然ながら、顧客の要求とパッケージの仕様との調整に多大な工数が必要となり、その開発期間や検証期間に多くの時間を要し、システム構築スピードが低下する要因になっている。このように、長期間にわたるシステム構築は、システム担当者の心労もさることながらコストの増大をも招くことになる。これは、ERPパッケージが全業務にわたって一気に導入される、いわゆるビックバン導入がいまだに数少ないことの理由の一つといえる。本発明は、上記問題点を解決するためになされたもので、異業種間において共通するビジネスプロセスを、EPRパッケージ標準の機能で実現し、これによりシステム構築スピードの向上とコストの低減を図ることができる基幹業務統合型アプリケーションシステムを提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、本発明にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムは、複数の業務パッケージの形態で提供されるとともに、コンピュータシステムにより実行される企業の基幹業務を統合的に支援する基幹業務統合型アプリケーションシステムにおいて、所定のネットワークに接続され、前記企業の基幹業務に用いられるマスタデータが登録された統合データベースと、前記所定のネットワークに接続され、前記マスタデータの作成および参照をおこない、当該所定のネットワークを介して、前記統合データベースにアクセスするクライアントマシンと、前記統合データベースに接続され、前記業務パッケージによって提供されるビジネスプロセスを実現するための複数の標準機能のうち、複数の異業種間において必要となる複数の機能を最大公約数的に厳選することで得られた標準機能によって組み上げたテンプレートを格納するとともに、当該テンプレートにおいて提供できない業種固有のトランザクション毎に用意された表計算シートを格納し、前記所定のネットワークを介した外部からのログイン認証や前記テンプレートの提供の要求に応じるアプリケーションサーバと、を備え、前記クライアントマシンは、前記トランザクションの一覧を当該クライアントマシンの表示手段上に表示するとともに該トランザクションのユーザによる選択を当該クライアントマシンの入力手段を介して受け付け、選択されたトランザクションに対応する表計算シートを前記アプリケーションサーバを介して前記統合データベースから取得し、取得した表計算シートを前記表示手段上に表示するとともに当該表計算シートの各セルへのユーザによる入力を前記入力手段を介して受け付け、当該表計算シートに用意された特定のコマンドを前記入力手段を介して受け付けた際に、当該表計算シートの各セルに入力されたデータを順次取り込み、取り込んだデータ群をテキストファイルとして出力し、該テキストファイル内の各データ項目を前記ネットワークおよび前記アプリケーションサーバを介して前記統合データベースに登録することを特徴とする。この発明によれば、互いに異なるトランザクション間で共通に使用される、いわゆるバッチインプット処理によって、トランザクションに対して入力されたデータを統合データベースに登録することができるので、トランザクションごとに異なる固有の登録手段を個々に設ける必要がなくなる。以上説明したように、本発明の基幹業務統合型アプリケーションシステムによれば、業務パッケージにあらかじめ用意されていた標準機能のみを用いてビジネスプロセスを遂行することができるので、業種固有の機能を追加するといった余分な開発をおこなわなくても基幹業務を遂行することができ、基幹業務統合型アプリケーションシステムの導入期間を大幅に短縮することができるという効果を奏する。さらに、互いに異なるトランザクション間で共通に使用される、いわゆるバッチインプット処理によって、トランザクションに対して入力されたデータを統合データベースに登録することができるので、トランザクションごとに異なる固有の出力インターフェースを個々に設ける必要がなくなり、ユーザの操作に対する利便性を向上させることができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムおよび基幹業務支援方法の好適な実施の形態を詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。図1は、実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムの概略構成を示すブロック図である。図1において、統合データベース10は、各企業の各種マスタ得意先、仕入先、品目、伝票データ等が登録されているデータベースであり、アプリケーションサーバ20は、統合データベース10へのアクセスを仲介するとともに、ERPパッケージがインストールされており、ネットワーク9を介した外部からのログイン認証やERPパッケージの機能を実現するための要求に応じる役割を担っている。また、クライアントマシン30は、上記マスタの各種データの作成および参照をおこない、ネットワーク9を介して、統合データベース10およびアプリケーションサーバ20にアクセスするための装置であり、このクライアントマシン30にも、ERPパッケージがインストールされている。なお、上記した統合データベース10は、大容量磁気ディスク装置等の記憶装置上に構築され、アプリケーションサーバ20およびクライアントマシン30は、従来のコンピュータシステムと同構成である。また、ネットワーク9は、LAN、WAN、インターネット等であり、TCP/IP等の共通の通信プロトコルによりデータを伝送する物理媒体またはシステムである。図2は、本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムにおいて提供されるERPパッケージのモジュール群を説明するための説明図である。図2を簡単に説明すると、材料を調達して製品を生産し、客先から注文を受けて出荷するという、ロジスティクスの基幹部分の業務を構築するシステムを実現するためのモジュールとして、販売管理SD:SalesDistribution、在庫/購買管理MM:MaterialManagement、生産管理PP:ProductionPlanningがある。また、スムーズな生産活動を支援するシステムを実現するためのモジュールとして、品質管理QM:QualityManagement、プラント保全PM:PlantMaintenanceがある。また、会計システムを実現するためのモジュールとして、財務会計FI:FinanceAcounting、管理会計CO:Controlling、財務管理TR:Treasuryがある。さらに、個別のプロジェクトタイプの活動をロジスティクスと会計との両面から支援するためのシステムを実現するためのプロジェクト管理PS:ProjectSystemモジュール、また、給与計算や人材管理などのシステムを実現するための、人事管理HR:HumanResourceモジュールがある。これに加えて、グループウェアの機能を実現するワークフローモジュールWF:WorkFlowが使用可能であり、各アプリケーションをまたがっての業務機能間の連携が容易に確立できるようになっている。ERPパッケージのこれらモジュールは、基本的にすべての業界で、標準機能として使用できることを想定して作られている。このような機能別のモジュールが横軸であるとすると、ERPパッケージには、これに加えて業種別に、必要な機能を縦軸として取り揃えていこうという考え方がある。これが、業種別ソリューションであり、一般に、自動車、航空防衛、銀行、化学、消費財、健康産業、ハイテク、保険、石油ガス、薬品、公共、小売、通信、ユーティリティ等が提供されている。これらモジュール群は、見方を変えると、調達、生産、販売/物流といったサプライチェーンの基幹業務機能をサポートするシステムを、財務会計管理会計といった管理系のシステムに結びつけている。そしてさらに、これをサプライチェーンに必要な人や機械といった資源を統合的に管理するシステムと統合させて、統合サプライチェーンマネジメントシステムを実現している。本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムでは、このようなERPパッケージのモジュールにおいて、パラメータ設定により選択される各機能を厳選することを特徴としている。そこで、まず、ERPパッケージが提供する数多くの機能からの選択について説明する。一般に、ERPパッケージは、多種多様な業界において、その業界の特性に合わせた業務を遂行するのに必要なきわめて多くの機能を標準機能としてあらかじめ準備している。個別システムを実現するときには、それらの中から、自社のニーズに合わせて、必要な部分を選択していけば、追加の機能開発の必要を最小にして、最小の時間とコストで、システムが実現できるようになる。これらの多種多様な機能は、本発明者が、これまで数多くの企業と、数多くのシステムを作り上げてくる中で、個々の機能用件をどのように一般化することで標準機能として広く、多くの企業で活用できるようになるかを、継続的に考え続ける中で築き上げられてきたものである。例えば、生産管理を例にとると、生産管理のやり方は、どれだけ構成品の多い複雑な製品を作っているのか、しかもそれらを設計から始まって個別1品生産的に作っているのか、または逆に製品としてどれだけ標準化の進んだものを、どれだけ高い繰返し性で作っているのかなど、いくつかの要素で最適方式がさまざまに変化するものである。この例の場合、ERP標準パッケージ機能に、生産計画立案、MRP、材料や部品の発注、在庫管理や買掛金処理、部品加工や組立の生産管理、製造原価管理、そして、製品在庫管理、受注、出荷、請求に至る一連の機能が準備されており、カスタマイズテーブルと呼ばれるテーブルに対し、個々のシステムにおいてどの機能を、どのように使うかをパラメータ設定する。図3は、本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムにおいて、パラメータ設定することによって構築された機能の一部を示す図である。図3では特に、例として業務モジュールの一つである販売管理SDに用意されている標準機能のうち、さらに、受注管理のビジネスプロセスにおいて基本となる処理、すなわち受注伝票登録、受注伝票変更削除、受注情報検索、取引形態別受注伝票登録、受注伝票登録の任意項目および受注その他の機能を列挙している。このようにあらかじめ用意されている機能からビジネスプロセスにおいて必須となる機能、すなわちどの業種においても必要となる機能の取捨選択は、本発明者が見出したものであり、従来では、各業種ごとに異なるテンプレートに変容して盛り込まれていたものである。よって、元来、ERPパッケージが、数多くの異なる業種のビジネスプロセスに対応するべく用意された様々な機能、換言すれば、数多くの業種において必要となる機能の最小公倍数だけの機能を用意していたのに対し、本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムでは、それら機能のうち、どの業種でも必要な機能を最大公約数的に厳選してテンプレートを組み上げている。各社は、このテンプレートを利用するに際し、各社において従来処理されていた帳票等とは、その入出力フォームが異なるが、ビジネスプロセス自体に変わりはない。特に、ERPパッケージでは、一つの統合データベースに取引先等のマスタが登録されているため、そのマスタを参照することさえできれば、入力フォーム上において入力または選択するべき項目のリスト表示等に支障はない。特に、このテンプレートを構成する各機能は、ERPパッケージにおいて標準として用意されたものであるため、ベンダ側におけるERPパッケージのバージョンアップを支障なく実行することができ、バージョンにより変更された業務に迅速に移行することができる。また、バージョンアップに際して、余分な開発を必要としないため、コストの低減を図ることもできる。なお、図3に示した以外にも、例えば、財務会計パッケージについてのテンプレートを、総勘定元帳処理、売掛金管理処理、買掛金管理処理、資金管理処理、固定資産処理、マスタ処理および決算処理等の標準機能により構築し、管理会計パッケージについてのテンプレートを、原価要素管理処理、原価センタ管理処理、利益センタ管理処理、内部指図書管理処理および製造指図書管理処理等の標準機能により構築する。また、販売管理パッケージについてのテンプレートを、受注管理処理、出荷管理処理、請求管理処理、在庫転送処理、預託品処理、マスタ処理、販売情報レポート処理および販売計画処理等の標準機能により構築し、在庫購買管理パッケージについての業務を、購買管理処理、在庫管理処理、請求書照合処理、残高移行処理、在庫評価調整処理および購買予算処理等の標準機能により構築する。また、プロジェクト管理パッケージについてのテンプレートを、プロジェクト管理処理およびネットワーク使用処理等の標準機能により構築し、生産計画管理パッケージについてのテンプレートを、マスタ処理、販売事業計画処理、基準計画処理、MRP処理、製造指示処理および生産分析処理等の標準機能により構築し、プラント保全パッケージについてのテンプレートを、機能場所設備処理、作業区処理、保全タスクリスト処理、保全計画処理、通知処理および指図処理等の標準機能により構築する。つぎに、このような標準機能により構成されたテンプレートでは、十分でない機能、すなわち従来アドオンにより開発されていた機能を実現するための基幹業務支援ツールについて説明する。本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムでは、基幹業務支援ツールとして、汎用バッチインプットツール、汎用バッチアウトプットツール、会計データ一括チェックツールを用意している。以下に、これらツールの概略機能について順に説明する。汎用バッチインプットツールまず、汎用バッチインプットツールについて説明する。汎用バッチインプットとは、クライアントマシン30上で動作する汎用的な表計算ソフトマイクロソフト社製EXCEL、ロータス社製ロータス1-2-3等で作成した表計算シートの入力情報を統合データベース10に登録するツールである。特に、ERPベンダ等が提供していた従来のバッチインプットツールが、トランザクション毎に異なるプログラムとして用意されて、そのトランザクションに対応したプログラムを逐一起動させる必要があったのに対し、この汎用バッチインプットツールは、すべてのトランザクションに対して共通の登録プログラムとして動作することを特徴としている。すなわち、トランザクション毎に表計算シートを準備するだけで、統合データベース10への登録はこの汎用バッチインプットツール1つで可能となる。図4は、汎用バッチインプット処理をおこなうための手順を示すフローチャートである。まず、ユーザは、バッチインプットの対象としたい所望のトランザクションについて、そのトランザクション用に用意された表計算シートを取得するステップS101。図5は、バッチインプット用の表計算シートが用意されたトランザクションの一例を示す図である。上記ステップS101において、ユーザは、例えば図5に示したトランザクションから所望のものを選択することで、それに対応する表計算シートを取得する。なお、この表計算シートは、ユーザによる選択毎にアプリケーションサーバ20からダウンロードしてもよいし、クライアントマシン30がすべての表計算シートをあらかじめアプリケーションサーバ20から取得しておいてもよい。つぎにユーザは、取得した表計算シートに従って、統合データベース10への登録のための必要項目データを入力するステップS102。図6は、取得した表計算シートの例を示す図であり、特に、得意先/品目情報マスタ登録をおこなうための表計算シートを示している。図6に示した表計算シートの所定のセルへの入力が終えると、ユーザは、変換ファイル生成処理を実行するステップS103。変換ファイル生成処理とは、表計算シートの内容を、異なるトランザクション間で共通のフォーマットとした中間ファイル上記変換ファイルに対応する。に出力する処理であり、例えば、表計算ソフトのマクロ機能を用いて、表計算シートのセルの内容だけを順次取り込み、アスキーコードデータに変換してテキストファイルに出力する。なお、マクロ機能の実行は、例えば、図中のボタン100を押下することでおこなう。図7は、生成された変換ファイルの内容の例を示す図である。そして、ユーザは、汎用バッチインプットツールを起動し、図7に示したような変換ファイルを指定して、上記表計算シートの内容を統合データベース10に登録するステップS104。図8は、汎用バッチインプットツールの表示画面の例を示す図である。図8に示した表示例では、ユーザは、入力ボックス200に上記変換ファイルのファイル名を指定した後、汎用バッチインプット処理を指示する。この汎用バッチインプット処理は、特にERPパッケージの導入時のマスタ移行や残高移行において有用となる。また、他システムからのデータ取り込みやカスタマイズ作業をおこなう際にも利用することができる。また、この汎用バッチインプットツールは、異なるトランザクション間において共通に利用できるものであるため、トランザクションごとに個別にツールを開発および使用する必要がなく、ユーザ操作に対する利便性が図られる。汎用バッチアウトプットツールつぎに、汎用バッチアウトプットツールについて説明する。汎用バッチアウトプットとは、統合データベース10の登録内容をクライアントマシン30へダウンロードするツールである。処理としては、まず、汎用バッチアウトプットツール上で、抽出する統合データベース名を入力することにより、今回抽出するテーブルの名称一覧を表示する。そして、条件入力をおこないたい項目、抽出したい項目を選択し、処理を実行させる。抽出された項目等は、テキストファイルによって得られ、そのテキストファイルの内容は、表計算ソフト等を使用して確認することができる。会計データ一括チェックツールつぎに、会計データ一括チェックツールについて説明する。会計データ一括チェックとは、転記された会計伝票にエラーがないかの確認をおこなうツールである。処理としては、まず、会計データ一括チェックアプリケーション上で、どの会計伝票をチェックするのかの条件を入力する。エラー結果は、テキストファイルによって得られ、そのテキストファイルの内容は、表計算ソフト等により一覧表示して確認することができる。基幹業務支援ツール等の共通操作また、上記した基幹業務支援ツールである各アプリケーション上または本実施の形態にかかる基幹業務統合型アプリケーションシステムで導入される各ERPパッケージのアプリケーション上において、よりユーザが操作を簡便にするための種々の工夫が施されている。まず、頻繁におこなわれるコピーペーストを簡単にする工夫が施されている。これは、各アプリケーションの設定によって、コピーしたい文字を、左ボタンを押したままマウスでなぞり、なぞり終えたところで左ボタンを離すことにより、コピーをおこなう。そして、ペースト貼り付けしたい場所へマウスカーソルを移動させて、その場所で左ボタンを1回押し、最後に右ボタンを押すことで、先程なぞった文字がペーストされるというものである。また、入力項目に対する入力支援が実現されている。これは、入力フォームに対する英数字等の入力に際して、必要な入力文字数に達した際に自動的につぎの入力項目に移動するというものである。この設定をおこなうと、例えば2桁のコードを入力する欄に、2桁分のコード入力をおこなうと、自動的にカーソルがつぎの入力項目に移動する。これにより、ユーザによる入力ミスを軽減できるとともに、カーソル移動操作が一部省略されるので、データの入力を迅速におこなうことができる。また、統合データベース10等に対する検索処理における検索条件の入力支援が実現されている。これは、入力すべき検索条件が不明な場合、マウスを入力項目に当てることで右側に特別なアイコンボタンを出現させ、そのアイコンボタンをクリックすることで検索ヘルプを表示するものである。この検索ヘルプとは、その入力項目において入力の可能性のあるコード等の一覧を表示するものであり、その一覧中から選択することができる。さらに、検索条件の入力支援として、部分一致による検索も可能である。これは、検索したい項目に~と入力することでと、部分一致したものを一覧表で返すものである。例えば、名称にABCDを含む得意先を検索する場合には、ABCDと入力することで、部分一致の検索結果が表示される。また、この場合、ABCDと入力すると、名称がABCDで始まる得意先コードを検索し、ABCDと入力した場合には、名称がABCDで終わる得意先コードを検索する。