"昇降路内を昇降する昇降体と、前記昇降体を吊持するロープと、前記ロープが巻き掛けられるプーリを有する前記昇降体に設けられたプーリユニットと、前記ロープを駆動して前記昇降体を昇降させる駆動装置とを備えたエレベーター装置において、前記プーリユニットは、前記プーリと、前記プーリを回転可能に支持するプーリ軸と、前記プーリ軸を保持する保持部材とを有し、前記保持部材は断面L字形状をなし、前記プーリ軸が貫通する貫通平面部と前記貫通平面部から側方に突出した突出部とを有しており、前記貫通平面部を貫通するプーリ軸に対して前記ロープを前記プーリに巻き掛けて前記昇降体を吊持する荷重がかかる方向に前記突出部が位置するように配置されており、前記プーリ軸は前記保持部材に対して、前記貫通平面部を貫通するとともに、前記プーリ軸の周面が前記突出部と接触する状態で保持されていることを特徴とするエレベーター装置。請求項1に記載のエレベーター装置において、前記保持部材の突出部は前記貫通平面部のプーリ対向側とは反対面に設けられていることを特徴とするエレベーター装置。請求項1又は2のいずれかに記載のエレベーター装置において、前記保持部材は、前記突出部の前記プーリ軸との接触面とは反対の面において、前記プーリ軸の軸方向から見たときに前記プーリ軸を挟んで2つの防振材を介して固定されていることを特徴とするエレベーター装置。特許文献1や特許文献2に示された従来のプーリ保持方法では、エレベーターが大容量となりプーリ軸にかかる荷重が増大する場合、プーリ軸を保持する垂直方向の平面部に過大な負荷がかかるため、厚さの薄い平面部で保持している保持部分が損傷し、プーリユニットが短寿命となる。そのため従来は、プーリユニットに補強材を付加するか、特許文献3に示される構造を用いることで対応していた。しかし、上述のように、プーリユニットに補強材を付加する構成であると、プーリユニットの自重が増加し、結果、乗りかごの重量が増加する。そのため、ロープにかかる負荷が増大し、ロープの寿命を縮めてしまう。また、プーリユニットに補強を付加することで、部品点数が増加するなど構造が複雑化し、据付作業時に作業工程が増える原因となっていた。これに対して、特許文献3の構成では、プーリ軸を保持する部材を鋳型等で形成したり、切り出し成形したりする必要があり、生産効率が悪い上、コストもかかるものとなる。そしてさらに、部材自体の重量も重いため、プーリユニットの重量増加,乗りかごの重量増加による、ロープの寿命短縮という補強材による問題と同様の課題も生じるものとなってしまう。この発明はこのような点に着目してなされたもので、その目的は、大容量のエレベーターにも対応できる強度を有し、且つ簡易的で軽量のプーリユニットを具備したエレベーター装置を提供することにある。前記目的を達成するために、本発明にかかるエレベーター装置は、昇降路内を昇降する昇降体と、前記昇降体を吊持するロープと、前記ロープが巻き掛けられるプーリを有する前記昇降体に設けられたプーリユニットと、前記ロープを駆動して前記昇降体を昇降させる駆動装置とを備えたエレベーター装置において、前記プーリユニットは、前記プーリと、前記プーリを回転可能に支持するプーリ軸と、前記プーリ軸を保持する保持部材とを有し、前記保持部材は断面L字形状をなし、前記プーリ軸が貫通する貫通平面部と前記貫通平面部から側方に突出した突出部とを有しており、前記貫通平面部を貫通するプーリ軸に対して前記ロープを前記プーリに巻き掛けて前記昇降体を吊持する荷重がかかる方向に前記突出部が位置するように配置されており、前記プーリ軸は前記保持部材に対して、前記貫通平面部を貫通するとともに、前記プーリ軸の周面が前記突出部と接触する状態で保持されていることを特徴とする。本発明によれば、大容量エレベーターにも対応できる強度を有し、且つ簡易的で軽量のプーリユニットを具備したエレベーター装置を提供することができる。以下、本発明の一実施形態を例に挙げて、本発明を詳しく説明する。図1は、本実施形態におけるエレベーター装置の全体概要を示す昇降路断面図である。同図に示すエレベーター装置1は昇降路19内の上部に駆動装置としての巻上機が設置され、巻上機にはシーブ2が備えられている。その巻上機のシーブ2にはロープ3が巻き掛けられている。また、ロープ3は昇降体である乗りかご4及びつり合いおもり6を吊持している。ロープ3は一端が昇降路19の上部に係止されて下方に伸び、乗りかご4が備えたプーリ5に巻き掛けられて上方に方向転換し、巻上機のシーブ2に巻き掛けられ、さらに昇降路19内で乗りかご4とつり合いおもり6を適度な距離に保持するそらせ車18に巻き掛けられて下方に伸び、つり合いおもり6が備えたプーリ20に巻き掛けられて上方に方向転換し、昇降路19の上部に他端を係止している。このように吊持された昇降体である乗りかご4及びつり合いおもり6は駆動装置である巻上機が動作することでシーブ2が回転し、ロープ3が駆動されて昇降路19内を互いに上下逆方向に駆動させる。図2は本実施形態におけるエレベーター装置の乗りかごの概要を示す正面図である。図2に示すように乗りかご4はかご枠7と、このかご枠内に設置されたかご室11とを備えている。かご枠7は、一対の立梁9と、これら立梁9の下部間に架設された下梁10および上部間に架設された上梁8とで構成されている。図3は図2におけるA-A直線における断面図である。同図に示すように上梁8は互いに離間して対向する断面コの字状の一対の梁材からなり、これら梁材の中間部の下面にロープ3を巻き掛けるためのプーリ5を有するプーリユニット15を具備している。プーリユニット15は図2及び図3に示すようにプーリカバー16によって覆われる構造となっている。図4は本実施形態におけるプーリユニットの概要を示す拡大正面図である。なお、同図は説明のためにプーリカバー16を透視した透視図となっている。図4に示すようにプーリユニット15はコの字状断面のかご枠7の上梁8の下面に取り付けられている。本実施形態におけるプーリカバー16はプーリユニット15を覆う構造のため、プーリユニット15の防塵,防音,安全が確保される。このプーリカバー16の大きさは、プーリユニットの大きさに依存する構造となっている。そのため、プーリユニット15の構造を簡略化小型化することによって、プーリカバー16の構造も簡略化小型化され、軽量化することができる。図5は図4におけるB-B直線における断面図である。なお、同図も説明のためにプーリカバー16を透視した透視図となっている。このプーリユニット15は、プーリ5と、プーリ5を回転可能に支持するプーリ13軸と、プーリ軸13を保持する互いに対向する一対の保持部材12と、これら一対の保持部材12と一対の上梁8の間にそれぞれ配置される防振材14とを備えている。保持部材12は断面L字形状をなし、プーリ軸13が貫通する貫通平面部12aと貫通平面部12aから側方に突出した突出部12bとを有しており、保持部材12は互いに離間して対向し、それぞれかご枠7の上梁8の梁材に防振材14を介して取り付けられている。防振材14は、図4に示すように保持部材12の長手方向、つまりかごプーリ5を保持したプーリ軸13の軸方向と垂直の方向に沿って上梁8と保持部材12の間に設置されている。そして上梁8及び保持部材12の水平方向部分に開いた穴に防振材ロッド17を通し、ナットで締結することによって、上梁8と保持部材12が、防振材14を介して締着固定される。プーリユニット15のプーリ5には、エレベーター装置1の設置時にロープ3が巻き掛けられ、このロープ3により乗りかご4が昇降路内に吊り下げられる。このとき、エレベーター装置1の乗りかご4の自重は、ロープ3を巻き掛けているプーリ5のプーリ軸13、およびプーリ軸13を保持するプーリユニット15の保持部材12に負荷される。そのため、エレベーター装置が大容量となり自重が増大する場合、このプーリユニット15の保持部材12に過大な荷重がかかる。このため本実施形態のプーリユニット15は、乗りかご4の自重を分散して保持するために、まず貫通平面部12aを貫通するプーリ軸13に対してロープ3をプーリ5に巻き掛けて、昇降体である乗りかご4を吊持する荷重がかかる方向、即ち本実施形態では上方に突出部12bが位置するように配置している。そして、本実施形態のプーリユニットでは、プーリ軸13が保持部材12に対して、貫通平面部12aを貫通するとともに、プーリ軸13の周面が突出部12bと接触する状態で保持される構造としている。これによって保持部材12の水平方向の突出部12bでプーリ軸13からの荷重を保持することができる。従来、プーリ軸13からの荷重は、保持部材12の垂直方向の平面部断面、つまり貫通平面部12aのみで保持していた。そのため、プーリ軸13の荷重を保持する面が、保持部材12の貫通平面部12aのみであるため、断面積が十分に確保できず、プーリ軸13と保持部材12の穴の接触点に過大な負荷がかかっていた。そこで本実施形態では、プーリ軸13からの荷重を、保持部材12の水平方向の突出部12bとプーリ軸13が線接触する部分で保持する構造とし、従来に比べて広い面積でプーリ軸13からの荷重を保持することができる構造とする。これにより、プーリ軸13から保持する力を分散することができる。また、保持部材12は断面L字状であるため、貫通平面部12aと共に、突出部12bでプーリ軸13の荷重を受けても、突出部12bが曲げ変形しにくいものとなっている。また、上梁8とプーリユニット15の保持部材12との間に取り付けられている防振材14は、大容量エレベーターの場合、上梁8の離間した梁材にそれぞれ2つずつ取り付ける構造とする。即ち、保持部材12は、突出部12bのプーリ軸13との接触面とは反対の面において、プーリ軸13の軸方向から見た図4の状態のときに、プーリ軸13を挟んで2つの防振材14を介して固定される構造となっている。このように防振材14をプーリ軸13の荷重を保持する部分に近い位置に設置することにより、保持部材12がプーリ軸13から保持する力を防振材14で分散することができる。そして、本実施形態では、突出部12bで受けた荷重により、保持部材12はプーリ軸13の上方に向かって曲げ変形するような力がかかる。すると、プーリ軸13を挟んで両側では下方向に向かって変形しようと言う力が働くことになる。しかし、プーリ軸13を挟んで2つの防振材14を介して防振材ロッド17により固定されているため、プーリ軸13を挟んだ両側で下方向に向かって変形していこうとする動きを防止して受けることができ、より大きな荷重に対して簡易な構造で受けることができるようになっている。なお、従来構造では、保持部材12の断面形状はコの字形状であった。コの字形状の場合、保持部材12の強度は十分であるが、断面積が増大する分自重も増加してしまう。本実施形態では、この断面形状をL字形状とする。L字形状とした場合、断面積を縮小した分、自重を軽減することができ、製造原価の低減を実現できる。また、突出部の数が減少することで、ロープ掛け作業などの据付作業,保守管理作業の作業性が向上する。なお本実施形態では2:1ローピングの例を挙げて説明したが、本発明はこれに限られるものではなく昇降体を吊持するロープを巻き掛けるプーリを有する構成であれば、適用することが可能である。また、本実施形態では、貫通平面部12aを貫通するプーリ軸13に対してロープ3をプーリ5に巻き掛けて、昇降体である乗りかご4を吊持する荷重がかかる方向が上方であるものを例に挙げて説明したが、ロープ3で吊持する荷重がかかる方向が下方であってもよい。その場合には突出部12bが下方に位置するように配置すればよい。さらに本実施形態においては、昇降体として乗りかご4を例に挙げて説明したが、昇降体としてつり合いおもり6のプーリ20を保持する構造を本実施形態で説明したプーリユニット15と同様に構成することもできる。また、本実施形態では保持部材12の水平方向の突出部12bとプーリ軸13が線接触する構造の例を挙げて説明した。このように構成すると、プーリ軸13にかかる荷重をより広い面積で受けることができるので、簡易で軽量な構造で十分な強度を確保ことが可能である上、据え付け等にも便利に使用することができる形状となっている。しかし本発明としては、据え付け方法などの問題がなければ、本実施形態のように貫通平面部12aのプーリ軸13貫通部分周縁にプーリ軸13周面と接触するように、貫通平面部12aから垂直に突出する突出部12bを設けるのではなく、突出部12bを曲げたり、貫通平面部12aから鋭角状に突出させたりして、プーリ軸13が貫通平面部12aに保持されるほかに、突出部12bでプーリ軸13の周面に接触させて保持する構造としていれば、貫通平面部12aのほかに突出部でも荷重を受けることができるので、簡易で軽量な構造で強度を増すことができる。また、本実施形態においては、保持部材12の突出部12bは貫通平面部12aのプーリ対向側とは反対面に設けられている例を挙げて説明した。このように構成することで、プーリ5を設置するスペースを必要最小限に抑えることができ、軽量化に寄与させることができる。しかし、本発明においては保持部材12の突出部12bを貫通平面部12aのプーリ対向側の面に設けてもよい。このように構成し、且つ、貫通平面部12aのプーリ軸13貫通部分周縁にプーリ軸13周面と接触するように、貫通平面部12aから垂直に突出する突出部12bを設ければ、プーリ軸13と突出部12bとの線接触する面積を最大限に取ることができ、簡易で軽量な構造で強度を増すこともできる。"