"現像装置に使用され現像ローラに圧接するドクターブレードであって、前記ドクターブレードは、現像ローラに圧接される先端部が可動であることを特徴とするドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、現像ローラの圧接により首振り動作を行うよう構成されていることを特徴とする請求項1に記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、断面の形状が円形または楕円形であることを特徴とする請求項2記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、コイルバネにより現像ローラ方向へ付勢するよう構成されていることを特徴とする請求項2記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、断面の形状が左右非対称であることを特徴とする請求項3記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、長径の最大長さが2~5mmの範囲にあり且つ長径と短径次第の比が0.33~1.00の円形または楕円形状であることを特徴とする請求項5記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、金属性部材であり前記金属性部材の表面粗さRaは0.1~2.0μmであることを特徴とする請求項6記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの先端部は、現像ローラに対する圧接荷重が0.15~0.55kgf/cm2であることを特徴とする請求項7記載のドクターブレード。前記ドクターブレードの本体部は、ドクターブレードの先端部が現像ローラに圧接されることによってしなることを特徴とする請求項1から8記載のドクターブレード。請求項1から9記載のドクターブレードを有することを特徴とする現像装置。しかしながら、先端をL字型に加工したドクターブレードは、先端L字折り曲げ部で一部のトナーを跳ね返して、現像ローラとの圧接部へのトナーの集中を緩和できるものの、現像ローラ表面の凹凸や機器の振動によるトナーへのストレスは緩和できないために、トナーの凝集体が発生し、発生したトナーの凝集体が付着するという課題がある。本発明は上記問題点に鑑みて、ドクターブレードの先端部を可動にすることで、トナーへの圧力を一定とし、凝集体の発生を抑制し、ドクターブレードへのトナーの付着を低減するドクターブレードを提供する事を目的とする。本発明のドクターブレードは、現像装置に使用され現像ローラに圧接するドクターブレードであって、前記ドクターブレードは、現像ローラに圧接される先端部が可動であることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、現像ローラの圧接により首振り動作を行うよう構成されていることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、断面の形状が円形または楕円形であることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、コイルバネにより現像ローラ方向へ付勢するよう構成されていることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、断面の形状が左右非対称であることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、長径の最大長さが2~5mmの範囲にあり且つ長径と短径次第の比が0.33~1.00の円形または楕円形状であることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、金属性部材であり前記金属性部材の表面粗さRaは0.1~2.0μmであることを特徴とする。また前記ドクターブレードの先端部は、現像ローラに対する圧接荷重が0.15~0.55kgf/cm2であることを特徴とする請求項7記載のドクターブレード。上記ドクターブレードの本体部は、ドクターブレードの先端部が現像ローラに圧接されることによってしなることを特徴とする。本発明の現像装置は、ドクターブレードを有することを特徴とする。本発明によれば、ドクターブレードと現像ローラの圧接部におけるトナーへの過剰なストレスを緩和して、凝集体の発生を抑制し、ドクターブレードへのトナーの付着を低減するドクターブレードを提供できる。本発明の実施形態の現像装置について図1から図3を参照して説明する。図1は本発明の実施形態による現像装置1の構成を示す概略断面図である。図1に示すように現像装置1は、感光体2、現像槽3、現像ローラ4、トナー供給ローラ5、ドクターブレード6、トナー搬送ローラ7、トナー拡散部材8、トナー補給用の開口部9、トナー収納容器10、トナー攪拌部材11を含む。現像装置1の詳細な構成を説明する。図1に示すように現像装置1には、現像槽3の内部に感光体2と対峙する形で現像ローラ4が配置されており、感光体2と現像ローラ4は接触状態で同一方向ウイズ回転に回転し、現像ローラ4はトナー層を保持しながら感光体との接触部にトナーを搬送し、トナーによって潜像が現像され可視化画像を形成する。トナー供給ローラ5は、現像ローラ4に接触する形で配置され、現像ローラ4と逆方向アゲインスト回転に回転し、現像後に残留した現像ローラ4のトナーの剥離回収と次に現像されるトナーを現像ローラ4に供給する役割を持っている。また、現像ローラ4には、ローラに付着したトナーの層圧を規制するためのドクターブレード6が加圧接触されており、このドクターブレード6による圧力によりトナー層厚を規制しながらトナーと現像ローラ4の摩擦帯電を生じさせてトナーに帯電を付与する。図2は、図1のドクターブレード6付近を拡大した図である。図2に示すように、本実施形態のドクターブレード6は、ブレード本体12とブレード先端13とから成る。ドクターブレード6については後述する。図1に戻り説明する。現像装置1は、更にトナー供給ローラ5上部近傍、及びドクターブレード6の近傍に、トナーを攪拌搬送するスパイラル形状でプラスチック製のトナー搬送ローラ7及びコイルスプリングが配置される。またトナー搬送ローラ7との接触で上限運動しトナー凝集を防止するトナー拡散部材8及びその上部にトナー補給用の開口部9が構成される。一方、現像槽3の上部にはトナー収納容器10が構成され、トナー収納容器10は内部にトナー攪拌部材11を有する。本実施形態ではトナー攪拌部材は薄板状の弾性フィルムを用いており、具体的には、厚み0.1mmのポリエチレンテレフタレートを使用している。これはトナー攪拌部材を弾性フィルムで形成することにより、トナー残量の圧力に応じてフィルムを変形させて、1箇所にトナーが集まらないよう攪拌するためのものである。図3、図4は本発明の実施形態におけるドクターブレード6の説明図である。図3はドクターブレード6の斜視図であり、図3は先端部付近の断面図である。図3に示すドクターブレード6は、ブレード本体12の先端に円柱シャフトを構成し、この円柱シャフトを覆う断面が円形または楕円形のブレード先端13を有している。図3でt1は厚さ、W1は幅、L1は長さである。また図3でt2は厚さ、D1は直径、D2は長径、D3は短径である。本発明のドクターブレード6は、図3に示すようにブレード先端13が可動であることに特徴がある。ブレード先端13は、図4に示すように現像ローラ4の駆動に連動して矢印の方向に首振り動作を行なうので、例えば回転している現像ローラの表面に凹凸があっても、現像ローラ4への圧力が一定となり、トナーへの過剰なストレスが掛からないようになる。また現像装置自体が振動などによって揺れた場合、ドクターブレードと現像ローラとの圧接面が揺れることでトナーへのストレスが掛かるが、ブレード先端13が可動であれば、首振り動作を行なうことで振動を吸収できるので、トナーへの過剰なストレスも吸収することが可能である。このようにして本発明のドクターブレード6は、トナーへのストレスを緩和するので、トナーの凝集体の発生を低減するともに、ブレード先端13表面へのトナーの凝集体の付着も低減することが可能になる。また、たとえブレード先端13の表面へトナーの凝集体が付着しても、首振り動作によって付着物が小さい段階で剥離する作用があるので、ドクターブレードへのトナーの凝集体の付着を低減することが可能になる。これらによってトナーの凝集体の発生を低減し、ドクターブレードへのトナーの凝集体の付着を低減させることができるようになり、現像ローラ表面に形成されるトナー層厚とトナーの帯電量を安定させることが可能になる。なお図4で、14はブレード先端13と現像ローラ4との圧接部に混在しているトナーとトナー凝集体であり、白丸がトナー、黒丸がトナー凝集体を示している。ブレード先端13の形状は、ブレード先端13が現像ローラと圧接部する部分が可動であれば任意であるが、図3のようにブレード先端13の断面構造を円または楕円にすることによって、よりブレード先端13が首振り動作を行ないやすくなるので、よりトナーへのストレスを緩和でき、トナーの凝集体の発生を低減するともに、ブレード先端13表面へのトナーの凝集体の付着を低減することが可能になる。またブレード先端13の材質には、SUS,アルミ、リン青銅、鉄、銅チタン、ニッケルなどの金属部材やゴムや樹脂などを使用することが可能である。ブレード本体12の形状は、図3のL1方向に直線であり、ブレード先端13を現像ローラへ当接することによりしなる。しなることによって、よりブレード先端13が首振り動作を行ないやすくなり、よりトナーへのストレスを緩和できるようになる。なお、ブレード本体12の位置は、図4で破線の矢印で示した方向へ調整し、最適な位置に取り付ける。ただし、本発明のドクターブレード6は図3に限定されない。ブレード本体12とは別にブレード先端13を構成することで、ブレード先端13が現像ローラと当接しながら可動である構造であれば、本発明の範囲に含まれる。例えば、図5、図6のようにも構成可能である。図5は回転軸であるヒンジ15によって、ブレード先端13を可動にしている。図6は、回転軸であるヒンジ15とコイルバネ16を有しており、回転軸であるヒンジ15によってブレード先端13を可動にし、コイルバネ16によってブレード先端13を現像ローラ方向へ付勢している。図5、図6のように構成しても同様の効果が得られる。また図7のようにブレード先端13の断面構造を、左右非対称であるように構成可能である。図7は図3に示したブレード先端13の断面構造における形状を左右非対称にしたものであり、図7は図5に示したブレード先端13の断面構造における形状を左右非対称にしたものである。図でD4はD5よりも大きく、D6はD7よりも大きい。図7に示すブレード先端13は、使用開始時には現像ローラとの圧接面積が狭く断面図がより円に近い側を使用する。図7でD4とD6の側である。現像ローラ表面のゴム材は使用につれて、劣化してくるので現像ローラ表面は微視的に凹凸が生じたり、凸凹部にトナーの外添剤が移行して蓄積するために帯電量低下が生じ易くなる。よって、実験などで得られる所定の使用時間を経過したらブレード先端13の表と裏を入れ替え、平面に近い側を使用する。これによって、現像ローラとの接触面積が増え、ゴム材への圧力が低下するので現像ローラ表面の凹凸の進行と外添剤の移行を抑制することで帯電量低下の度合いを減らして安定した画像を得られる。また印刷する文字数が少ないことなどによって消費するトナーの量が少ない場合、現像装置の中でトナーが長時間滞留する。この場合、現像ローラとの接触時間が長くなり、外添剤が現像ローラに移行して蓄積してゆく。外添剤が現像ローラに付着するとトナーへ十分な帯電が行なわれなくなり画像不良が発生する。よって実験などで得られる所定の使用時間が経過したら、先端部の表と裏を入れ替え、平面に近い側を使用することによって、現像ローラとの接触面積を増やし、ゴム材への圧力を低下させ、外添剤の移行と蓄積を低減させることが出来き、安定した画像を維持することができる。また、上述した図3、図5、図6、図7のブレード先端13で、左右で材質を変えることも可能であり、材質を変えることによって、現像ローラへの圧接面を入れ替えてトナーへの摩擦を変えることも可能である。この場合も、ドクターブレードの使用開始時にはブレード先端13の摩擦の高い側を使用し、所定の使用時間を経過したら摩擦の低い側を使用する。なおブレード先端13の左右で形状や材質を変更しなくても、すなわち左右対称形で、同じ材質でも、メンテナンス時においてドクターブレードのブレード先端13の裏面も使用することができ、2回の使用が可能となるためロングライフ化によるコストダウンを図ることが可能である。本発明の実施形態におけるドクターブレード6と従来技術である先端をL字型に加工したドクターブレードのトナーの付着の評価を行なった。評価に使用したドクターブレード6は、図3の構成のドクターブレード6である。評価に使用した従来技術のドクターブレードの斜視図を図8に示す。図8のドクターブレードは、SUS製金属板であり、先端をL字型に加工されており、t3は厚さ、W2は幅、L2は長さ、L3は先端の直角曲げ部の長さを示している。ドクターブレードへの付着の評価は、10000枚印字連続実写後に、A4紙210.3mm×297.0mmの全面にベタ画像を印字し、目視により白筋の有無を確認することによって行なった。また、現像ローラを取り外し、ブロアーでドクターブレード上のトナーを吹き飛ばし、その後光学顕微鏡によりドクターブレード上のトナーの付着の有無も確認した。評価の結果、本発明の実施形態におけるドクターブレード6を使用した場合は、ベタ画像上に白筋が発生せず、またドクターブレード上にトナーの付着も発生しなった。一方、従来のドクターブレードは、図8で厚さt3=0.1mm、幅W2=313mm、長さL2=27mm、先端の直角曲げ部L3=2mmとしたドクターブレードを使用したところ、画像上に白筋が発生した。このように本発明の実施形態におけるドクターブレード6は、図8に示す従来のドクターブレードよりもトナーへのストレスを小さくでき、トナー凝集体の発生を低減し、ドクターブレード上へのトナーの凝集体の付着も低減できる効果がある。次に、本発明に係るドクターブレード6を用いて現像ローラ上のトナー帯電量、トナー付着量、感光体ドラムの地肌かぶり、ドクターブレードへの付着を評価した実施例について説明する。評価には図3の構成のドクターブレード6を使用した。図9は、本発明に係るドクターブレードの実施例の評価結果である。ブレード先端13の直径および短径の長さと、クターブレード6の表面粗さ、およびドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重を変更して評価した。まず、評価に使用したトナー粒子の製造方法を説明する。前混合工程で、ポリエステル樹脂商品名:B-100=50質量部、L4-S1=50質量部:花王株式会社製100質量部と、着色剤カーボンブラック:商品名:Nipex―60:テエボニックテグザジャパン社製6質量部、帯電制御剤ホウ素錯体:商品名:LR-147:日本カーリット社製1.4質量部と、離型剤カルナウバワックス:商品名:Towax-171:東亜化成社製2質量部とをヘンシェルミキサで均一混合した。溶融混練工程で、前混合工程で得られた原材料をニ軸混練機PCM-37:株式会社池貝製にて、設定温度130°C、供給量5Kg/Hで溶融混練して溶融混練物を作製した。粉砕分級工程で、溶融混練工程にて得られた溶融混練物を室温まで冷却して固化した後、カッターミル商品名:VM-16、オリエント株式会社製で粗粉砕した。次いで、粗粉砕によって得られた粗粉砕物をカウンタージェットミル商品名:AFG、ホソカワミクロン株式会社製によって微粉砕した後、得られた粉砕物をロータリー式分級機商品名:TSPセパレータ、ホソカワミクロン株式会社製によって分級して、Tg65.3°C、Tm118°C、体積平均粒径D50が7.0μmである未外添トナー粒子を得た。外添工程では、粉砕分級工程により得られた未外添トナー粒子100質量部に対して、シランカップリング剤とジメチルシリコーンオイルで表面処理しているBET比表面積210m2/gで個数平均1次粒径8nmの疎水性小径シリカ商品名:H3004:クラリアント社製1.5質量部と、同シランカップリング剤で表面処理しているBET比表面積55m2/gで個数平均1次粒径50nmの疎水性小径シリカ商品名:H05TM:クラリアント社製1.5質量部と、同シランカップリング剤で表面処理したBET比表面積80m2/gで個数平均1次粒径40nmの酸化チタン商品名:ST500R:チタン工業社製0.75質量部を添加し、ヘンシェルミキサ商品名:FMミキサ:三井鉱山株式会社製で混合してトナーの外添剤添加量3.75質量部として、実施例1のトナーを製造した。次に現像装置1の主な構成の動作条件を説明する。感光体2は、長さ363mm、Φ30mmの厚さ1mmのアルミ基体上にUCL層0.1μm、CGL層0.5μm、CTL層21μmで構成され、導電性基材は接地、その表面電位が-600Vに帯電され、図1の矢印方向に周速139mm/sで回転している。現像ローラ4は、円筒状部材にカーボンブラック等の導電化剤が添加された導電性ウレタンゴムからなる導電性弾性ローラであって、弾性ゴム層部は長さ320mmの外径Φ16mmでシャフトΦ10mmのゴム層厚t=3mmで構成。弾性ゴム層部以外はシャフト径Φ6mmで全長355.8mmとなっている。現像ローラ4はJIS-A硬度53、23°C、55RH下における電気抵抗は5×104Ω、表面粗さRa=1.85μmであった。現像ローラ4は図1の矢印方向に周速119mm/sで回転しており、感光体との周速比k=0.856で感光体と接触するニップ幅は約1mmである。この現像ローラ4には、図示しない現像バイアス電源により、-260Vの電圧が印加されている。トナー供給ローラ5は、カーボンブラック等の導電化剤が添加された導電性ウレタンフォームからなるローラであって、フォーム部の長さ304mmの外径Φ14mmでシャフトΦ8mmのフォーム層厚t=3mmで構成。フォーム層部以外はシャフト径Φ6mmで全長365mmとなっている。このトナー供給ローラ5は単泡で密度が240kg/m3、セル径350μm、ASKERFP硬度73°、23°C、55RH下における電気抵抗5×107Ωであった。トナー供給ローラ5は図1の矢印方向に周速95mm/sで回転している。この供給ローラ21には、図示しない現像バイアス電源により、-310Vの電圧が印加されている。トナー供給ローラか22から現像ローラ4へのトナー供給はトナー供給ローラのメカニカル的な搬送力と50Vの電位差を持って効率良く行われる。次に現像ローラ4の回動によりドクターブレード6が当接する位置へ搬送される。次に評価方法について説明する。評価マシンは、フルカラー機AR-C260改造機A4横送り、毎分24枚機:シャープ製プロセススピード139mm/Secを用いた。評価は、23°C/55RH下での初期と10000枚印字後のそれぞれについて、現像ローラ上のトナー帯電量、トナー付着量、感光体ドラムの地肌かぶり、ドクターブレードへの付着を測定した。現像ローラ上のトナー帯電量は、現像ローラ上のトナーを吸引したときのトナーの電荷量を測定し、吸引したトナーの重量から比電荷帯電量を求めた。また現像ローラ上のトナー付着量は、吸引跡に約230mmの長さに切断した透明テープメンデイングテープ、住友スリーエム株式会社製、幅18mmを貼付し、白紙上に貼り付け、吸引した面積から単位面積当たりの付着量mg/cm2を求めた。なお現像ローラ上のトナーの帯電量が適量よりも低く、トナー付着量が適量よりも多い場合にはトナーの飛散や地肌かぶりが生じ易くなり、過剰なトナーが消費される。一方トナーの帯電量が適量よりも高い場合には画像濃度不足が生じ易くなってしまう。現像ローラ上のトナー帯電量の評価を、以下の基準で判定し図9に示した。なお以下で||は絶対値を表す。○:|-15|μc/gを超えて|-25|μc/g以下△:|-10|μc/g以上|-15|μc/g以下または|-25|μc/gを超えて|-30|μc/g以下×:|-10|μc/g未満または|-30|μc/gを超えるまた現像ローラ上のトナー付着量の評価を、以下の基準で判定し図9に示した。○:0.55mg/cm2以上0.70mg/cm2未満△:0.40mg/cm2以上0.55mg/cm2未満0.70mg/cm2以上0.80mg/cm2未満×:0.40mg/cm2未満0.80mg/cm2以上地肌かぶりの評価は、前記透明テープを感光体上の非画像部に貼付し、その後白紙に貼付し、反射分光濃度計エスディジー株式会社製、型式:X-rite938を用いて、貼付部の濃度を測定して行った。予め感光体上の非画像部に貼付しないで白紙にのみに貼付した透明テープの貼付部の濃度を測定しておき、上記の濃度との差を地肌カブリ値とした。地肌カブリの評価を以下の基準で判定し図9に示した。○:0.01未満△:0.01以上0.02未満×:0.02以上ドクターブレードへの付着の評価は、先に述べた本発明の実施形態におけるドクターブレード6と従来技術である先端をL字型に加工したドクターブレードのトナーの付着の評価と同様に行なった。評価を以下の基準で判定し図9に示した。○:画像およびブレード上の付着が目視にて確認されない△:画像上の白筋は発生していないが目視にてのみ付着が確認される×:画像上の白筋が発生する実施例1実施例1は、本実施形態のドクターブレード6を構成するブレード本体12を、厚さt1=0.1mm、幅W1=313mm、長さL1=27mm、先端部の直径D1=1.0mmとしたSUS製金属板を用い、ブレード先端13を、厚さt2=0.1mm、長径D2=3.0mm、短径D3=2.0mm、短径と長径の比=0.66としたアルミA5052を用いた。また先端部はアルミナ粉砕粉によるブラスト処理で表面粗さRa=1.0μmが得られている。尚、ブラスト処理はアルミナの他、ガラスビーズやSUS、鉄ビーズを用いても構わない。ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重を0.35kgf/cm2とした。なおドクターブレードの表面粗さRaμmは、トナーへの帯電付与性とドクターブレード先端部への付着に影響する。Raが小さいと現像ローラとトナーの摩擦力が小さくなるためトナーへの帯電付与性が低下しドクターブレードの付着は起こり難くなる。逆にRaが大きいと摩擦力が大きくなるためトナーへの帯電付与性が増大しドクターブレードへの付着は起こり易くなる。また現像ローラへの荷重については、小さいと現像ローラとトナーの摩擦力が小さくなるためトナーへの帯電付与性が低下しドクターブレードの付着は起こり難くなる。逆に荷重が大きいと摩擦力が大きくなるためトナーへの帯電付与性が増大しドクターブレードへの付着は起こり易くなる。図9に10000枚印刷後の評価結果を示す。トナー帯電量-18.0μc/g、トナー付着量0.63mg/cm2、地肌かぶり0.004を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。実施例2実施例2では、ブレード先端13の長径D2=3.0mm、短径D3=2.0mm、短径と長径の比=0.66、表面粗さRa=0.1μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.15kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-15.6μc/g、トナー付着量0.68mg/cm2、地肌かぶり0.007を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。実施例3実施例3では、ブレード先端13の長径D2=3.0mm、短径D3=2.0mm、短径と長径の比=0.66、表面粗さRa=2.0μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.55kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-20.1μc/g、トナー付着量0.64mg/cm2、地肌かぶり0.002を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。実施例4実施例4では、ブレード先端13の長径D2=5.0mm、短径D3=1.65mm、短径と長径の比=0.33、表面粗さRa=0.1μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.55kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-18.1μc/g、トナー付着量0.62mg/cm2、地肌かぶり0.004を確保することができた。実施例5実施例5では、ブレード先端13の長径D2=5.0mm、短径D3=1.65mm、短径と長径の比=0.33、表面粗さRa=2.0μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.15kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-17.5μc/g、トナー付着量0.64mg/cm2、地肌かぶり0.006を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。実施例6実施例6では、ブレード先端13の長径D2=2.0mm、短径D3=2.00mm、短径と長径の比=1.00、表面粗さRa=0.1μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.15kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-15.9μc/g、トナー付着量0.67mg/cm2、地肌かぶり0.008を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。実施例7実施例7では、ブレード先端13の長径D2=2.0mm、短径D3=2.00mm、短径と長径の比=1.00、表面粗さRa=2.00μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.55kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-19.3μc/g、トナー付着量0.62mg/cm2、地肌かぶり0.004を確保することができた。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。比較例1比較例1では、ブレード先端13の長径D2=5.0mm、短径D3=1.25mm、短径と長径の比=0.25、表面粗さRa=0.01μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.67kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-14.4μc/g、トナー付着量0.71mg/cm2、地肌かぶり0.016となった。また、ドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。しかし短径と長径の比率が小さ過ぎるため、トナーの帯電付与が十分に行なわれなかった。ブレード先端13の形状の効果によって長期間使用してもトナーへのストレスは小さくなっており帯電性の低下度合いは小さいものの最終的に地肌かぶりを生じてしまった。比較例2比較例2では、ブレード先端13の長径D2=3.0mm、短径D3=2.00mm、短径と長径の比=0.66、表面粗さRa=2.00μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.65kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-19.2μc/g、トナー付着量0.63mg/cm2、地肌かぶり0.006を確保することができ画像上の白筋は発生しなかった。しかし現像ローラに対するドクターブレードの圧接力が大き過ぎるため、ドクターブレードへのトナーの付着が発生した。比較例3比較例3では、ブレード先端13の長径D2=2.0mm、短径D3=2.00mm、短径と長径の比=1.00、表面粗さRa=0.075μm、ドクターブレード6と現像ローラ4の圧接荷重0.15kgf/cm2として評価した。トナー帯電量-13.9μc/g、トナー付着量0.73mg/cm2、地肌かぶり0.02となった。またドクターブレードへのトナーの付着は発生しなかった。しかしブレード先端13の表面粗さRaが小さ過ぎるためトナーへの帯電付与性が十分に行なわれなかった。ブレード先端13の形状の効果によって長時間使用におけるトナーへのストレスは小さくなっており、帯電性の低下度合いは小さいものの最終的に地肌かぶりを生じてしまった。以上の実施例および比較例から本発明に係るドクタープレート6は、ブレード先端13の長径の最大の長さを2から5mmの範囲とし且つ短径と長径の比が0.33から1とすると安定した画像を得られる。また、ブレード先端13の金属部材の表面粗さを0.1μmから2.0μmとすると安定した画像を得られる。また、ブレード先端13の現像ローラに対する圧接荷重を0.15kgf/cm2から0.55kgf/cm2とすると更に安定した画像を得られる。一般的にトナーが画像形成装置の現像装置内における主にドクターブレードからのストレスを受けることにより、現像ローラ上のトナー帯電量の低下による地肌かぶりやドクターブレードへのトナー付着による白筋画像などを発生していた。本発明のドクタープレート6によって、トナーへの圧力を一定とし、凝集体の発生を抑制し、ドクターブレードへのトナーの付着を低減することが可能になり、現像ローラ上における安定した帯電付与とトナー層の形成を実現できるようになるので、安定した現像性と画質の安定性を確保することが可能になる。"