"次のA、B成分を含むサイジング剤が塗布されてなる炭素繊維を用いた成形用基材であって、その形態が織物または組み紐であることを特徴とする成形用基材。A成分:2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物A1、および/または1個以上のエポキシ基と、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、およびスルホ基から選ばれる、少なくとも1個以上の官能基を有するエポキシ化合物A2B成分:A成分100質量部に対して、下記[a]、[b]および[c]からなる群から選択される少なくとも1種の反応促進剤が0.1~25質量部[a]少なくともB成分として用いられる、分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩B1[b]少なくともB成分として用いられる、次の一般式I式中、R1~R4は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、または一般式II式中、R5は、炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R6とR7は、それぞれ水素、または炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。のいずれかで示されるカチオン部位を有する4級アンモニウム塩B2[c]少なくともB成分として用いられる、4級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物B3前記[a]のB1分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩が、次の一般式III式中、R8は炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R9は、炭素数2~22のアルキレン基、炭素数2~22のアルケニレン基、または炭素数2~22のアルキニレン基のいずれかを表す。R10は、水素または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。または、R8とR10は結合して炭素数2~11のアルキレン基を形成してもよい、一般式IV式中、R11~R14は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、一般式V式中、R15~R20は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R21は、水酸基または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、一般式VI式中、R22~R24は、それぞれ炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、一般式VII式中、R25は、炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、または一般式VIII式中、R26~R28は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。さらに、R26~R28のいずれかに、次の一般式IXまたはXで示される1以上の分岐構造を有し、かつ少なくとも1以上の水酸基を含むであることを特徴とする請求項1に記載の成形用基材。式中、R29、R30は、それぞれ炭素数1~20の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R29とR30の炭素数の合算値が21以下である。式中、R31~R33は、それぞれ水酸基または炭素数1~19の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R31とR32とR33の炭素数の合算値が21以下である。一般式IIIで示される化合物が、1,5-ジアザビシクロ[4,3,0]-5-ノネンもしくはその塩、または、1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-7-ウンデセンもしくはその塩であることを特徴とする、請求項2に記載の成形用基材。一般式VIIIで示される化合物が、少なくとも2以上の分岐構造を有することを特徴とする、請求項2に記載の成形用基材。一般式VIIIで示される化合物が、トリイソプロパノールアミンもしくはその塩であることを特徴とする、請求項2または4に記載の成形用基材。前記[b]の一般式Iにおいて、R3およびR4は、それぞれ炭素数2~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいことを特徴とする、請求項1に記載の成形用基材。前記[b]のB2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のアニオン部位がハロゲンイオンであることを特徴とする、請求項1または6に記載の成形用基材。前記[c]のB34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物が、次の一般式XI式中、R34~R37は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいで示されるカチオン部位を有する4級ホスホニウム塩、または一般式XII式中、R38~R40は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいで示されるホスフィン化合物から選択される1つ以上であることを特徴とする、請求項1に記載の成形用基材。A成分のエポキシ当量が360g/mol未満であることを特徴とする、請求項1~8のいずれかに記載の成形用基材。AA成分が3個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物である、請求項1~9のいずれかに記載の成形用基材。A成分が分子内に芳香環を含むものであることを特徴とする、請求項1~10のいずれかに記載の成形用基材。A1成分がフェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、またはテトラグリシジルジアミノジフェニルメタンのいずれかであることを特徴とする、請求項1~11のいずれかに記載の成形用基材。炭素繊維のX線光電子分光法により測定される表面酸素濃度O/Cが、0.05~0.5であることを特徴とする、請求項1~12のいずれかに記載の成形用基材。炭素繊維が、アルカリ性電解液中で液相電解酸化された後、または酸性電解液中で液相電解酸化された後、続いてアルカリ性水溶液で洗浄されたものであることを特徴とする、請求項1~13のいずれかに記載の成形用基材。請求項1~14のいずれかに記載の成形用基材と熱硬化性樹脂または熱可塑性樹脂が複合化してなることを特徴とする成形材料。請求項15に記載の成形材料を成形してなることを特徴とする、炭素繊維強化複合材料。そこで本発明の目的は、上記の従来技術における問題点に鑑み、炭素繊維とマトリックス樹脂との界面接着性に優れるとともに、高力学特性を有する成形用基材、成形材料ならびに炭素繊維強化複合材料を提供することにある。本発明者らは、サイジング剤として、A特定のエポキシ化合物とB特定の3級アミン化合物および/または3級アミン塩、4級アンモニウム塩、4級ホスホニスム塩および/またはホスフィン化合物、を特定比率で含むサイジング剤を炭素繊維に塗布し、特定の温度で熱処理したところ、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性を高められ、これにより炭素繊維強化複合材料の力学特性を向上できることを見出し、本発明に想到した。すなわち、本発明は、次のA、B成分を含むサイジング剤が塗布されてなる炭素繊維を用いた成形用基材であって、その形態が織物または組み紐であることを特徴とする。A成分:2個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物A1、および/または1個以上のエポキシ基と、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、およびスルホ基から選ばれる、少なくとも1個以上の官能基を有するエポキシ化合物A2B成分:A成分100質量部に対して、下記[a]、[b]および[c]からなる群から選択される少なくとも1種の反応促進剤が0.1~25質量部[a]少なくともB成分として用いられる、分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩B1[b]少なくともB成分として用いられる、次の一般式I式中、R1~R4は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、または一般式II式中、R5は、炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R6とR7は、それぞれ水素、または炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。のいずれかで示されるカチオン部位を有する4級アンモニウム塩B2[c]少なくともB成分として用いられる、4級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物B3本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記[a]のB1分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩が、次の一般式III式中、R8は炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R9は、炭素数2~22のアルキレン基、炭素数2~22のアルケニレン基、または炭素数2~22のアルキニレン基のいずれかを表す。R10は、水素または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。または、R8とR10は結合して炭素数2~11のアルキレン基を形成してもよい、一般式IV式中、R11~R14は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、一般式V式中、R15~R20は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R21は、水酸基または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、一般式VI式中、R22~R24は、それぞれ炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、一般式VII式中、R25は、炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、または一般式VIII式中、R26~R28は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。さらに、R26~R28のいずれかに、次の一般式IXまたはXで示される1以上の分岐構造を有し、かつ少なくとも1以上の水酸基を含むであることを特徴とする。式中、R29、R30は、それぞれ炭素数1~20の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R29とR30の炭素数の合算値が21以下である。式中、R31~R33は、それぞれ水酸基または炭素数1~19の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R31とR32とR33の炭素数の合算値が21以下である。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記一般式IIIで示される化合物が、1,5-ジアザビシクロ[4,3,0]-5-ノネンもしくはその塩、または、1,8-ジアザビシクロ[5,4,0]-7-ウンデセンもしくはその塩であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記一般式VIIIで示される化合物において、R26~R28の少なくとも2つが、前記一般式IXまたは一般式Xで示される分岐構造を含むことを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記一般式VIIIで示される化合物が、トリイソプロパノールアミンもしくはその塩であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記[b]の一般式Iにおいて、R3およびR4は、それぞれ炭素数2~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいことを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記[b]のB2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のアニオン部位がハロゲンイオンであることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、前記[c]のB34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物が、次の一般式XI式中、R34~R37は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいで示されるカチオン部位を有する4級ホスホニウム塩、または一般式XII式中、R38~R40は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいで示されるホスフィン化合物から選択される1つ以上であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、A成分のエポキシ当量が360g/mol未満であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、A成分が3個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、A成分が分子内に芳香環を含むものであることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、A1成分がフェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、またはテトラグリシジルジアミノジフェニルメタンのいずれかであることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、炭素繊維のX線光電子分光法により測定される表面酸素濃度O/Cが、0.05~0.5であることを特徴とする。また、本発明の成形用基材の好ましい態様によれば、上記発明において、炭素繊維が、アルカリ性電解液中で液相電解酸化された後、または酸性電解液中で液相電解酸化された後、続いてアルカリ性水溶液で洗浄されたものであることを特徴とする。また、本発明の成形材料の好ましい態様によれば、上記のいずれか一つに記載の成形用基材と熱硬化性樹脂または熱可塑性樹脂を複合化してなることを特徴とする。また、本発明の炭素繊維強化複合材料の好ましい態様によれば、上記のに記載の成形材料を成形してなることを特徴とする。本発明によれば、A特定のエポキシ化合物を主成分とするサイジング剤において、B特定の3級アミン化合物および/または3級アミン塩、4級アンモニウム塩、4級ホスホニスム塩および/またはホスフィン化合物を特定量配合し、なおかつ、特定の条件で熱処理を施した場合において、前記エポキシ化合物と、炭素繊維表面に元来含まれる酸素含有官能基、あるいは、酸化処理により導入されるカルボキシル基および水酸基等の酸素含有官能基との間に共有結合形成が促進され、マトリックス樹脂との接着性が大幅に優れる成形用基材、成形材料、ならびに炭素繊維強化複合材料を得ることができる。以下、更に詳しく、本発明にかかる成形用基材、該成形用基材を使用した成形材料、ならびに該成形材料を成形してなる炭素繊維強化複合材料を実施するための形態について説明をする。本発明は、次のA、B成分を含むサイジング剤が塗布されてなる炭素繊維を用いた成形用基材であって、その形態が織物または組み紐であることを特徴とする。まず、A、B成分を含むサイジング剤が塗布されてなる炭素繊維について説明する。本発明において用いられるA成分とは、A1分子内に2個以上のエポキシ基を有する化合物、および/または、A2分子内に1個以上のエポキシ基と、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、およびスルホ基から選ばれる、少なくとも1個以上の官能基を有するエポキシ化合物をさす。また、本発明で用いられるB成分とは、B1分子量が100g/mol以上である3級アミン化合物および/または3級アミン塩、B2一般式I式中、R1~R4は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、または一般式II式中、R5は、炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R6とR7は、それぞれ水素、または炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。のいずれかで示されるカチオン部位を有する4級アンモニウム塩、B34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物から選択される少なくとも1種の化合物をさす。本発明において、A成分とB成分とは、A成分100質量部に対し、前記B1、B2、B3から選択される少なくとも1種のB成分を0.1~25質量部を配合してなるサイジング剤を使用することが好ましい。A成分とB成分を特定量配合したサイジング剤を炭素繊維に塗布し、160~260°Cの温度範囲で30秒~600秒熱処理することにより接着性が向上するメカニズムは確かではないが、まず、B成分が本発明で用いられる炭素繊維のカルボキシル基および水酸基等の酸素含有官能基に作用し、これらの官能基に含まれる水素イオンを引き抜きアニオン化した後、このアニオン化した官能基とA成分に含まれるエポキシ基が求核反応するものと考えられる。これにより、本発明で用いられる炭素繊維とサイジング剤中のエポキシ基の強固な結合が形成される。一方、マトリックス樹脂との関係においては、A1、A2それぞれについて、以下のとおりに説明される。A1の場合、本発明で用いられる炭素繊維との共有結合に関与しない残りのエポキシ基がマトリックス樹脂含有官能基と反応し共有結合を形成するか、もしくは、水素結合を形成するものと考えられる。とりわけ、マトリックス樹脂がエポキシ樹脂の場合に、A1のエポキシ基とマトリックス樹脂のエポキシ基の反応、エポキシ樹脂中に含まれるアミン硬化剤を介しての反応により強固な界面が形成できると考えられる。また、A1の構造中に1個以上の不飽和基を含むことが好ましく、マトリックス樹脂が、不飽和ポリエステル樹脂やビニルエステル樹脂のようなラジカル重合系樹脂の場合、A1の不飽和基とマトリックス樹脂の不飽和基がラジカル反応し強固な界面を形成することが可能である。A2の場合、A2のエポキシ基は本発明で用いられる炭素繊維のカルボキシル基および水酸基等の酸素含有官能基と共有結合を形成するが、残りの官能基である、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、またはスルホ基はマトリックス樹脂に応じて、共有結合や水素結合などの相互作用を形成するものと考えられる。マトリックス樹脂がエポキシ樹脂であれば、A2の水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、またはスルホ基とマトリックス樹脂のエポキシ基または、アミン硬化剤とエポキシ基が反応してできた水酸基との相互作用により強固な界面を形成できると考えられる。また、マトリックス樹脂がポリアミド、ポリエステルおよび酸変性されたポリオレフィンに代表される熱可塑性樹脂であれば、A2の水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、またはスルホ基と、これらマトリックス樹脂に含まれるアミド基、エステル基、酸無水物基、末端などのカルボキシル基、水酸基、アミノ基との相互作用により、強固な界面を形成できると考えられる。すなわち、A1の場合における、炭素繊維との共有結合に関与しない残りのエポキシ基が、A2の場合における、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、またはスルホ基に相当する機能を有すると考えられる。本発明において、Aエポキシ化合物のエポキシ当量は、360g/mol未満であることが好ましく、より好ましくは270g/mol未満であり、さらに好ましくは180g/mol未満である。エポキシ当量が360g/mol未満であると、高密度で共有結合が形成され、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性がさらに向上する。エポキシ当量の下限は特にないが、90g/mol未満で接着性が飽和する場合がある。本発明において、Aエポキシ化合物が、3個以上のエポキシ基を有するエポキシ樹脂であることが好ましく、4個以上のエポキシ基を有するエポキシ樹脂であることがより好ましい。Aエポキシ化合物が、分子内に3個以上のエポキシ基を有するエポキシ樹脂であると、1個のエポキシ基が炭素繊維表面の酸素含有官能基と共有結合を形成した場合でも、残りの2個以上のエポキシ基がマトリックス樹脂と共有結合または水素結合を形成することができ、接着性がさらに向上する。エポキシ基の数の上限は特にないが、10個以上では接着性が飽和する場合がある。本発明において、Aエポキシ化合物が、2種以上の官能基を3個以上有するエポキシ樹脂であることが好ましく、2種以上の官能基を4個以上有するエポキシ樹脂であることがより好ましい。エポキシ化合物が有する官能基は、エポキシ基以外に、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、またはスルホ基から選択されるものが好ましい。Aエポキシ化合物が、分子内に3個以上のエポキシ基または他の官能基を有するエポキシ樹脂であると、1個のエポキシ基が炭素繊維表面の酸素含有官能基と共有結合を形成した場合でも、残りの2個以上のエポキシ基または他の官能基がマトリックス樹脂と共有結合または水素結合を形成することができ、接着性がさらに向上する。エポキシ基の数の上限は特にないが、10個以上では接着性が飽和する場合がある。本発明において、Aエポキシ化合物は、分子内に芳香環を1個以上有することが好ましく、芳香環を2個以上有することがより好ましい。炭素繊維とマトリックス樹脂とからなる繊維強化複合材料において、炭素繊維近傍のいわゆる界面層は、炭素繊維あるいはサイジング剤の影響を受け、マトリックス樹脂とは異なる特性を有する場合がある。Aエポキシ化合物が芳香環を1個以上有すると、剛直な界面層が形成され、炭素繊維とマトリックス樹脂との間の応力伝達能力が向上し、繊維強化複合材料の0°引張強度等の力学特性が向上する。芳香環の数の上限は特にないが、10個以上では力学特性が飽和する場合がある。本発明において、A1エポキシ化合物は、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、またはテトラグリシジルジアミノジフェニルメタンのいずれかであることが好ましい。これらのエポキシ樹脂は、エポキシ基数が多く、エポキシ当量が小さく、かつ、2個以上の芳香環を有しており、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性を向上させることに加え、繊維強化複合材料の0°引張強度等の力学特性を向上させる。2官能以上のエポキシ樹脂は、より好ましくは、フェノールノボラック型エポキシ樹脂およびクレゾールノボラック型エポキシ樹脂である。本発明において、A12個以上のエポキシ基を有するエポキシ化合物の具体例としては、例えば、ポリオールから誘導されるグリシジルエーテル型エポキシ樹脂、複数活性水素を有するアミンから誘導されるグリシジルアミン型エポキシ樹脂、ポリカルボン酸から誘導されるグリシジルエステル型エポキシ樹脂、および分子内に複数の2重結合を有する化合物を酸化して得られるエポキシ樹脂が挙げられる。グリシジルエーテル型エポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールAD、ビスフェノールS、テトラブロモビスフェノールA、フェノールノボラック、クレゾールノボラック、ヒドロキノン、レゾルシノール、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラメチルビフェニル、1,6-ジヒドロキシナフタレン、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレン、トリスp-ヒドロキシフェニルメタン、およびテトラキスp-ヒドロキシフェニルエタンとエピクロロヒドリンとの反応により得られるグリシジルエーテル型エポキシ樹脂が挙げられる。また、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂として、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、テトラプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、トリメチレングリコール、1,2-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、ポリブチレングリコール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールA、水添ビスフェノールF、グリセロール、ジグリセロール、ポリグリセロール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、およびアラビトールと、エピクロロヒドリンとの反応により得られるグリシジルエーテル型エポキシ樹脂も例示される。また、グリシジルエーテル型エポキシ樹脂として、ジシクロペンタジエン骨格を有するグリシジルエーテル型エポキシ樹脂、およびビフェニルアラルキル骨格を有するグリシジルエーテル型エポキシ樹脂も例示される。グリシジルアミン型エポキシ樹脂としては、例えば、N,N-ジグリシジルアニリン、N,N-ジグリシジル-o-トルイジン、1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサン、m-キシリレンジアミン、m-フェニレンジアミン、4,4’-ジアミノジフェニルメタンおよび9,9-ビス4-アミノフェニルフルオレンが挙げられる。さらに、例えば、グリシジルアミン型エポキシ樹脂として、m-アミノフェノール、p-アミノフェノール、および4-アミノ-3-メチルフェノールのアミノフェノール類の水酸基とアミノ基の両方を、エピクロロヒドリンと反応させて得られるエポキシ樹脂が挙げられる。グリシジルエステル型エポキシ樹脂としては、例えば、フタル酸、テレフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、およびダイマー酸を、エピクロロヒドリンと反応させて得られるグリシジルエステル型エポキシ樹脂が挙げられる。分子内に複数の2重結合を有する化合物を酸化させて得られるエポキシ樹脂としては、例えば、分子内にエポキシシクロヘキサン環を有するエポキシ樹脂が挙げられる。さらに、このエポキシ樹脂としては、エポキシ化大豆油が挙げられる。本発明に使用するA1エポキシ化合物として、これらのエポキシ樹脂以外にも、トリグリシジルイソシアヌレートのようなエポキシ樹脂が挙げられる。さらには、上に挙げたエポキシ樹脂を原料として合成されるエポキシ樹脂、例えば、ビスフェノールAジグリシジルエーテルとトリレンジイソシアネートからオキサゾリドン環生成反応により合成されるエポキシ樹脂が挙げられる。本発明において、A21個以上のエポキシ基と、水酸基、アミド基、イミド基、ウレタン基、ウレア基、スルホニル基、およびスルホ基から選ばれる、少なくとも1個以上の官能基を有するエポキシ化合物の具体例として、例えば、エポキシ基と水酸基を有する化合物、エポキシ基とアミド基を有する化合物、エポキシ基とイミド基を有する化合物、エポキシ基とウレタン基を有する化合物、エポキシ基とウレア基を有する化合物、エポキシ基とスルホニル基を有する化合物、エポキシ基とスルホ基を有する化合物が挙げられる。エポキシ基と水酸基を有する化合物としては、例えば、ソルビトール型ポリグリシジルエーテルおよびグリセロール型ポリグリシジルエーテル等が挙げられ、具体的にはデナコール商標登録EX-611、EX-612、EX-614、EX-614B、EX-622、EX-512、EX-521、EX-421、EX-313、EX-314およびEX-321ナガセケムテックス株式会社製等が挙げられる。エポキシ基とアミド基を有する化合物としては、例えば、グリシジルベンズアミド、アミド変性エポキシ樹脂等が挙げられる。アミド変性エポキシはジカルボン酸アミドのカルボキシル基に2個以上のエポキシ基を有するエポキシ樹脂のエポキシ基を反応させることによって得ることができる。エポキシ基とイミド基を有する化合物としては、例えば、グリシジルフタルイミド等が挙げられる。具体的にはデナコール商標登録EX-731ナガセケムテックス株式会社製等が挙げられる。エポキシ基とウレタン基を有する化合物としては、例えば、ウレタン変性エポキシ樹脂が挙げられ、具体的にはアデカレジン商標登録EPU-78-13S、EPU-6、EPU-11、EPU-15、EPU-16A、EPU-16N、EPU-17T-6、EPU-1348およびEPU-1395株式会社ADEKA製等が挙げられる。または、ポリエチレンオキサイドモノアルキルエーテルの末端水酸基に、その水酸基量に対する反応当量の多価イソシアネートを反応させ、次いで得られた反応生成物のイソシアネート残基に多価エポキシ樹脂内の水酸基と反応させることによって得ることができる。ここで、用いられる多価イソシアネートとしては、2,4-トリレンジイソシアネート、メタフェニレンジイソシアネート、パラフェニレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ノルボルナンジイソシアネート、トリフェニルメタントリイソシアネートおよびビフェニル-2,4,4’-トリイソシアネートなどが挙げられる。エポキシ基とウレア基を有する化合物としては、例えば、ウレア変性エポキシ樹脂等が挙げられる。ウレア変性エポキシはジカルボン酸ウレアのカルボキシル基に2個以上のエポキシ基を有するエポキシ樹脂のエポキシ基を反応させることによって得ることができる。エポキシ基とスルホニル基を有する化合物としては、例えば、ビスフェノールS型エポキシ等が挙げられる。エポキシ基とスルホ基を有する化合物としては、例えば、p-トルエンスルホン酸グリシジルおよび3-ニトロベンゼンスルホン酸グリシジル等が挙げられる。以下、B成分のB1~B3について順に説明する。本発明で用いられるB1分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩は、Aエポキシ化合物100質量部に対して、0.1~25質量部配合することが必要であり、0.5~20質量部配合することが好ましく、2~15質量部配合することがより好ましく、2~8質量部配合することがさらに好ましい。配合量が0.1質量部未満であると、Aエポキシ化合物と炭素繊維表面の酸素含有官能基との間の共有結合形成が促進されず、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。一方、配合量が25質量部を超えると、B1が炭素繊維表面を覆い、共有結合形成が阻害され、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。本発明において用いられる、B1分子量が100g/mol以上である3級アミン化合物および/または3級アミン塩は、その分子量が100g/mol以上であることが必要であり、分子量は100~400g/molの範囲内であることが好ましく、より好ましくは100~300g/molの範囲内であり、さらに好ましくは100~200g/molの範囲内である。分子量が100g/mol以上であると、熱処理中にも揮発が抑えられ、少量でも大きな接着性向上効果が得られる。一方、分子量が400g/mol以下であると、分子中における活性部位の比率が高く、やはり少量でも大きな接着性向上効果が得られる。本発明において用いられる3級アミン化合物とは、分子内に3級アミノ基を有する化合物を示す。また、本発明で用いられる3級アミン塩とは、3級アミノ基を有する化合物をプロトン供与体で中和した塩のことを示す。ここで、プロトン供与体とは、3級アミノ基を有する化合物にプロトンとして供与できる活性水素を有する化合物のことをさす。なお、活性水素とは、塩基性の化合物にプロトンとして供与される水素原子のことをさす。プロトン供与体としては、無機酸、カルボン酸、スルホン酸およびフェノール類などの有機酸、アルコール類、メルカプタン類および1,3-ジカルボニル化合物などが挙げられる。無機酸の具体例としては、硫酸、亜硫酸、過硫酸、塩酸、過塩素酸、硝酸、リン酸、亜リン酸、次亜リン酸、ホスホン酸、ホスフィン酸、ピロリン酸、トリポリリン酸およびアミド硫酸等が挙げられる。中でも、硫酸、塩酸、硝酸およびリン酸が好ましく用いられる。カルボン酸類としては、脂肪族ポリカルボン酸、芳香族ポリカルボン酸、S含有ポリカルボン酸、脂肪族ヒドロキシカルボン酸、芳香族ヒドロキシカルボン酸、脂肪族モノカルボン酸および芳香族モノカルボン酸に分類され、以下の化合物が挙げられる。脂肪族ポリカルボン酸の具体例としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スペリン酸、アゼライン酸、セバチン酸、ウンデンカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ペンタデカン二酸、メチルマロン酸、エチルマロン酸、プロピルマロン酸、ブチルマロン酸、ペンチルマロン酸、ヘキシルマロン酸、ジメチルマロン酸、ジエチルマロン酸、メチルプロピルマロン酸、メチルブチルマロン酸、エチルプロピルマロン酸、ジプロピルマロン酸、メチルコハク酸、エチルコハク酸、2,2-ジメチルコハク酸、2,3-ジメチルコハク酸、2-メチルグルタル酸、3-メチルグルタル酸、3-メチル-3-エチルグルタル酸、33-ジエチルグルタル酸、3,3-ジメチルグルタル酸、3-メチルアジピン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸およびシトラコン酸等が挙げられる。芳香族ポリカルボン酸の具体例としては、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸およびピロメリット酸等が挙げられる。S含有ポリカルボン酸の具体例としては、チオジプロピオン酸等が挙げられる。脂肪族ヒドロキシカルボン酸の具体例としては、グリコール酸、乳酸、酒石酸およびひまし油脂肪酸等が挙げられる。芳香族ヒドロキシカルボン酸の具体例としては、サリチル酸、マンデル酸、4-ヒドロキシ安息香酸、1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸、3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸および6-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸等が挙げられる。脂肪族モノカルボン酸の具体例としては、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、オクチル酸、ペラルゴン酸、ラウリル酸、ミリスチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデカン酸、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸およびオレイン酸等が挙げられる。芳香族モノカルボン酸の具体例としては、安息香酸、ケイ皮酸、ナフトエ酸、トルイル酸、エチル安息香酸、プロピル安息香酸、イソプロピル安息香酸、ブチル安息香酸、イソブチル安息香酸、第2ブチル安息香酸、第3ブチル安息香酸、メトキシ安息香酸、エトキシ安息香酸、プロポキシ安息香酸、イソプロポキシ安息香酸、ブトキシ安息香酸、イソブトキシ安息香酸、第2ブトキシ安息香酸、第3ブトキシ安息香酸、アミノ安息香酸、N-メチルアミノ安息香酸、N-エチルアミノ安息香酸、N-プロピルアミノ安息香酸、N-イソプロピルアミノ安息香酸、N-ブチルアミノ安息香酸、N-イソブチルアミノ安息香酸、N-第2ブチルアミノ安息香酸、N-第3ブチルアミノ安息香酸、N,N-ジメチルアミノ安息香酸、N,N-ジエチルアミノ安息香酸、ニトロ安息香酸およびフロロ安息香酸等が挙げられる。以上のカルボン酸類のうち、芳香族ポリカルボン酸、脂肪族モノカルボン酸、芳香族カルボン酸が好ましく用いられ、具体的には、フタル酸、ギ酸、オクチル酸が好ましく用いられる。スルホン酸としては、脂肪族スルホン酸と芳香族スルホン酸に分類でき、以下の化合物が挙げられる。脂肪族スルホン酸の中でも、1価の飽和脂肪族スルホン酸の具体例としては、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、プロパンスルホン酸、イソプロピルスルホン酸、ブタンスルホン酸、イソブチルスルホン酸、tert-ブチルスルホン酸、ペンタンスルホン酸、イソペンチルスルホン酸、ヘキサンスルホン酸、ノナンスルホン酸、デカンスルホン酸、ウンデカンスルホン酸、ドデカンスルホン酸、トリデカンスルホン酸、テトラデカンスルホン酸、n-オクチルスルホン酸、ドデシルスルホン酸およびセチルスルホン酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸は不飽和脂肪族スルホン酸であってもよく、不飽和脂肪族スルホン酸の具体例としては、エチレンスルホン酸および1-プロペン-1-スルホン酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸の中でも、2価以上の脂肪族スルホン酸の具体例としては、メチオン酸、1,1-エタンジスルホン酸、1,2-エタンジスルホン酸、1,1-プロパンジスルホン酸、1,3-プロパンジスルホン酸およびポリビニルスルホン酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸は水酸基を有するオキシ脂肪族スルホン酸であってもよく、オキシ脂肪族スルホン酸の具体例としては、イセチオン酸および3-オキシ-プロパンスルホン酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸はスルホ脂肪族カルボン酸であってもよく、スルホ脂肪族カルボン酸の具体例としては、スルホ酢酸およびスルホコハク酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸はスルホ脂肪族カルボン酸エステルであってもよく、スルホ脂肪族カルボン酸エステルの具体例としては、ジ2-エチルヘキシルスルホコハク酸等が挙げられる。脂肪族スルホン酸はフルオロスルホン酸であってもよく、フルオロスルホン酸の具体例としては、トリフルオロメタンスルホン酸、パーフルオロエタンスルホン酸、パーフルオロプロパンスルホン酸、パーフルオロイソプロピルスルホン酸、パーフルオロブタンスルホン酸、パーフルオロイソブチルスルホン酸、パーフルオロ-tert-ブチルスルホン酸、パーフルオロペンタンスルホン酸、パーフルオロイソペンチルスルホン酸、パーフルオロヘキサンスルホン酸、パーフルオロノナンスルホン酸、パーフルオロデカンスルホン酸、パーフルオロウンデカンスルホン酸、パーフルオロドデカンスルホン酸、パーフルオロトリデカンスルホン酸、パーフルオロテトラデカンスルホン酸、パーフルオロ-n-オクチルスルホン酸、パーフルオロドデシルスルホン酸およびパーフルオロセチルスルホン酸等が挙げられる。芳香族スルホン酸の中でも、1価の芳香族スルホン酸の具体例としては、ベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、o-トルエンスルホン酸、m-トルエンスルホン酸、o-キシレン-4-スルホン酸、m-キシレン-4-スルホン酸、4-エチルベンゼンスルホン酸、4-プロピルベンゼンスルホン酸、4-ブチルベンゼンスルホン酸、4-ドデシルベンゼンスルホン酸、4-オクチルベンゼンスルホン酸、2-メチル-5-イソプロピルベンゼンスルホン酸、2-ナフタレンスルホン酸、ブチルナフタレンスルホン酸、t-ブチルナフタレンスルホン酸、2,4,5-トリクロロベンゼンスルホン酸、ベンジルスルホン酸およびフェニルエタンスルホン酸等が挙げられる。芳香族スルホン酸の中でも、2価以上の芳香族スルホン酸の具体例としては、m-ベンゼンジスルホン酸、1,4-ナフタレンジスルホン酸、1,5-ナフタレンジスルホン酸、1,6-ナフタレンジスルホン酸、2,6-ナフタレンジスルホン酸、2,7-ナフタレンジスルホン酸、1,3,6-ナフタレントリスルホン酸およびスルホン化ポリスチレン等が挙げられる。芳香族スルホン酸はオキシ芳香族スルホン酸であってもよく、オキシ芳香族スルホン酸の具体例としては、フェノール-2-スルホン酸、フェノール-3-スルホン酸、フェノール-4-スルホン酸、アニソール-o-スルホン酸、アニソール-m-スルホン酸、フェネトール-o-スルホン酸、フェネトール-m-スルホン酸、フェノール-2,4-ジスルホン酸、フェノール-2,4,6-トリスルホン酸、アニソール-2,4-ジスルホン酸、フェネトール-2,5-ジスルホン酸、2-オキシトルエン-4-スルホン酸、ピロカテキン-4-スルホン酸、ベラトロール-4-スルホン酸、レゾルシン-4-スルホン酸、2-オキシ-1-メトキシベンゼン-4-スルホン酸、1,2-ジオキシベンゼン-3,5-ジスルホン酸、レゾルシン-4,6-ジスルホン酸、ヒドロキノンスルホン酸、ヒドロキノン-2,5-ジスルホン酸および1,2,3-トリオキシベンゼン-4-スルホン酸等が挙げられる。芳香族スルホン酸はスルホ芳香族カルボン酸であってもよく、スルホ芳香族カルボン酸の具体例としては、o-スルホ安息香酸、m-スルホ安息香酸、p-スルホ安息香酸、2,4-ジスルホ安息香酸、3-スルホフタル酸、3,5-ジスルホフタル酸、4-スルホイソフタル酸、2-スルホテレフタル酸、2-メチル-4-スルホ安息香酸、2-メチル-3、5-ジスルホ安息香酸、4-プロピル-3-スルホ安息香酸、2,4,6-トリメチル-3-スルホ安息香酸、2-メチル-5-スルホテレフタル酸、5-スルホサリチル酸および3-オキシ-4-スルホ安息香酸等が挙げられる。芳香族スルホン酸はチオ芳香族スルホン酸であってもよく、チオ芳香族スルホン酸の具体例としては、チオフェノールスルホン酸、チオアニソール-4-スルホン酸およびチオフェネトール-4-スルホン酸等が挙げられる。芳香族スルホン酸の中でも、その他官能基を有する具体例としては、ベンズアルデヒド-o-スルホン酸、ベンズアルデヒド-2,4-ジスルホン酸、アセトフェノン-o-スルホン酸、アセトフェノン-2,4-ジスルホン酸、ベンゾフェノン-o-スルホン酸、ベンゾフェノン-3,3-ジスルホン酸、4-アミノフェノール-3-スルホン酸、アントラキノン-1-スルホン酸、アントラキノン-2-スルホン酸、アントラキノン-1,5-ジスルホン酸、アントラキノン-1,8-ジスルホン酸、アントラキノン-2,6-ジスルホン酸および2-メチルアントラキノン-1-スルホン酸等が挙げられる。以上のスルホン酸類のうち、1価の芳香族スルホン酸が好ましく用いられ、具体的には、ベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、o-トルエンスルホン酸およびm-トルエンスルホン酸が好ましく用いられる。また、フェノール類としては、1分子中に1個の活性水素を含むものの具体例としては、フェノール、クレゾール、エチルフェノール、n-プロピルフェノール、イソプロピルフェノール、n-ブチルフェノール、sec-ブチルフェノール、tert-ブチルフェノール、シクロヘキシルフェノール、ジメチルフェノール、メチル-tert-ブチルフェノール、ジ-tert-ブチルフェノール、クロロフェノール、ブロモフェノール、ニトロフェノール、メトキシフェノールおよびサリチル酸メチル等が挙げられる。1分子中に2個の活性水素を含むフェノール類の具体例としては、ヒドロキノン、レゾルシノール、カテコール、メチルヒドロキノン、tert-ブチルヒドロキノン、ベンジルヒドロキノン、フェニルヒドロキノン、ジメチルヒドロキノン、メチル-tert-ブチルヒドロキノン、ジ-tert-ブチルヒドロキノン、トリメチルヒドロキノン、メトキシヒドロキノン、メチルレゾルシノール、tert-ブチルレゾルシノール、ベンジルレゾルシノール、フェニルレゾルシノール、ジメチルレゾルシノール、メチル-tert-ブチルレゾルシノール、ジ-tert-ブチルレゾルシノール、トリメチルレゾルシノール、メトキシレゾルシノール、メチルカテコール、tert-ブチルカテコール、ベンジルカテコール、フェニルカテコール、ジメチルカテコール、メチル-tert-ブチルカテコール、ジ-tert-ブチルカテコール、トリメチルカテコール、メトキシカテコール、ビフェノール、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラメチルビフェニル、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラ-tert-ブチルビフェニル等のビフェノール類、ビスフェノールA、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラメチルビスフェノールA、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラ-tert-ブチルビスフェノールA、ビスフェノールF、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラメチルビスフェノールF、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラ-tert-ブチルビスフェノールF、ビスフェノールAD、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラメチルビスフェノールAD、4,4’-ジヒドロキシ-3,3’,5,5’-テトラ-tert-ブチルビスフェノールADが挙げられる。さらに、1分子中に2個の活性水素を含むフェノール類として、下記の構造式XIII、構造式XIV、構造式XV、構造式XVI、構造式XVII、構造式XVIII、または構造式XIXで示されるビスフェノール類等、テルペンフェノール、構造式XX構造式XXIで示される化合物等が挙げられる。1分子中に3個の活性水素を含むフェノール類の具体例としては、トリヒドロキシベンゼンおよびトリスp-ヒドロキシフェニルメタン等が挙げられる。1分子中に4個の活性水素を含むフェノール類の具体例として、テトラキスp-ヒドロキシフェニルエタン等が挙げられる。また、それ以外の具体例として、フェノール、アルキルフェノールおよびハロゲン化フェノール等とホルムアルデヒドとの反応により得られるフェノールノボラックが挙げられる。以上のフェノール類のうち、フェノールおよびフェノールノボラックが好ましく用いられる。また、アルコール類としては、1分子中に2個の水酸基を含むものが例示され、例えば、1,2-エタンジオール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,1-ジメチル-1,3-プロパンジオール、2,2-ジメチル-1,3-プロパンジオール、2-メチル-2,4-ペンタンジオール、1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ドデカヒドロビスフェノールA、構造式XXIIで表されるビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、構造式XXIIIで表されるビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物、構造式XXIVで表されるドデカヒドロビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、構造式XXVで表されるドデカヒドロビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物、グリセリン、トリメチロールエタンおよびトリメチロールプロパン等が挙げられる。また、1分子中に4個の水酸基を含むアルコール類の具体例としては、ペンタエリスリトール等が挙げられる。また、メルカプタン類としては、1分子中に1個の活性水素を含むメルカプタン類が例示され、例えば、メタンチオール、エタンチオール、1-プロパンチオール、2-プロパンチオール、1-ブタンチオール、2-メチル-1-プロパンチオール、2-ブタンチオール、2-メチル-2-プロパンチオール、1-ペンタンチオール、1-ヘキサンチオール、1-ヘプタンチオール、1-オクタンチオール、シクロペンタンチオール、シクロヘキサンチオール、ベンジルメルカプタン、ベンゼンチオール、トルエンチオール、クロロベンゼンチオール、ブロモベンゼンチオール、ニトロベンゼンチオールおよびメトキシベンゼンチオール等が挙げられる。1分子中に2個の活性水素を含むメルカプタン類の具体例としては、1,2-エタンジチオール、1,3-プロパンジチオール、1,4-ブタンジチオール、1,5-ペンタンジチオール、2,2’-オキシジエタンチオール、1,6-ヘキサンジチオール、1,2-シクロヘキサンジチオール、1,3-シクロヘキサンジチオール、1,4-シクロヘキサンジチオール、1,2-ベンゼンジチオール、1,3-ベンゼンジチオールおよび1,4-ベンゼンチオール等が挙げられる。また、1,3-ジカルボニル化合物類としては、2,4-ペンタンジオン、3-メチル-2,4-ペンタンジオン、3-エチル-2,4-ペンタンジオン、3,5-ヘプタンジオン、4,6-ノナンジオン、2,6-ジメチル-3,5-ヘプタンジオン、2,2,6,6-テトラメチル-3,5-ヘプタンジオン、1-フェニル-1,3-ブタンジオン、1,3-ジフェニル-1,3-プロパンジオン、1,3-シクロペンタンジオン、2-メチル-1,3-シクロペンタンジオン、2-エチル-1,3-シクロペンタンジオン、1,3-シクロヘキサンジオン、2-メチル-1,3-シクロヘキサンジオン、2-エチル-シクロヘキサンジオン、1,3-インダンジオン、アセト酢酸エチルおよびマロン酸ジエチル等が挙げられる。本発明において用いられる、B1分子量が100g/mol以上の3級アミン化合物および/または3級アミン塩は、次の一般式III式中、R8は炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R9は、炭素数2~22のアルキレン基、炭素数2~22のアルケニレン基、または炭素数2~22のアルキニレン基のいずれかを表す。R10は、水素または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。または、R8とR10は結合して炭素数2~11のアルキレン基を形成してもよい、次の一般式IV式中、R11~R14は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、または、次の一般式V式中、R15~R20は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。R21は、水酸基、または炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい、一般式VI式中、R22~R24は、それぞれ炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、一般式VII式中、R25は、炭素数1~8の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよい、一般式VIII式中、R26~R28は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。さらに、R26~R28のいずれかに、次の一般式IXまたはXで示される1以上の分岐構造を有し、かつ少なくとも1以上の水酸基を含むであることを特徴とする。式中、R29、R30は、それぞれ炭素数1~20の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R29とR30の炭素数の合算値が21以下である。式中、R31~R33は、それぞれ水酸基または炭素数1~19の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。但し、R31とR32とR33の炭素数の合算値が21以下である。本発明の上記一般式III~V、およびVIIIのR8、R11~R20、R26~R28は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数を1~22の間にすることで、分子構造の立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性が向上する。より好ましくは1~14の範囲内であり、さらに好ましくは1~8の範囲内である。一方、炭素数が22を超える場合、分子構造の立体障害がやや大きく反応促進効果が低くなる場合がある。本発明の上記一般式VのR21は、水酸基、または炭素数1~22の炭化水素基であり、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数を1~22の間にすることで、分子構造の立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性が向上する。より好ましくは1~14の範囲内であり、さらに好ましくは1~8の範囲内である。一方、炭素数が22を超える場合、分子構造の立体障害がやや大きく反応促進効果が低くなる場合がある。本発明の上記一般式IIIのR9は、炭素数2~22のアルキレン基、炭素数2~22のアルケニレン基、または炭素数2~22のアルキニレン基のいずれかを表す。炭素数を2~22の間にすることで、分子構造の立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性が向上する。好ましくは3~22の範囲内であり、より好ましくは3~14の範囲内であり、さらに好ましくは3~8の範囲内である。一方、炭素数が22を超える場合、分子構造の立体障害がやや大きく反応促進効果が低くなる場合がある。本発明の上記一般式IIIのR10は、水素または炭素数1~22の炭化水素基であり、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数を1~22の間にすることで、分子構造の立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性が向上する。より好ましくは1~14の範囲内であり、さらに好ましくは1~8の範囲内である。一方、炭素数が22を超える場合、分子構造の立体障害がやや大きく反応促進効果が低くなる場合がある。ここで、炭素数1~22の炭化水素基とは、炭素原子と水素原子のみからなる基であり、飽和炭化水素基および不飽和炭化水素基のいずれでも良く、環構造を含んでも含まなくても良い。炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、オレイル基、ドコシル基、ベンジル基およびフェニル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基は、炭化水素基中のCH2基が-O-により置換されたものであってもよい。炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-により置換された場合の例としては、直鎖状のものとして、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、プロポキシメチル基、ブトキシメチル基、フェノキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基、ブトキシエチル基、フェノキシエチル基、メトキシエトキシメチル基、メトキシエトキシエチル基、ポリエチレングリコール基およびポリプロピレングリコール基等のポリエーテル基が挙げられる。環状のものとして、例えば、エチレンオキシド、テトラヒドロフラン、オキセパン、1,3-ジオキソランなどが挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基は、炭化水素基中のCH2基が-O-CO-または-CO-O-により置換されたものであってもよい。炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-CO-または-CO-O-により置換された場合の例としては、例えば、アセトキシメチル基、アセトキシエチル基、アセトキシプロピル基、アセトキシブチル基、メタクロイルオキシエチル基およびベンゾイルオキシエチル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基は、水酸基を有していてもよく、炭素数1~22の炭化水素基が水酸基を有する場合の例としては、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシブチル基、ヒドロキシペンチル基、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシシクロヘキシル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシデシル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシテトラデシル基、ヒドロキシヘキサデシル基、ヒドロキシオクタデシル基、ヒドロキシオレイル基およびヒドロキシドコシル基等が挙げられる。本発明において、B1の3級アミン化合物は、その共役酸の酸解離定数pKaが9以上のものが好ましく、より好ましくは11以上のものである。酸解離定数pKaが9以上の場合、B1成分が炭素繊維のカルボキシル基および水酸基等の酸素含有官能基から水素イオンを引き抜きやすくなるため、炭素繊維表面の官能基とA成分のエポキシ基との反応が促進され、接着向上効果が大きくなる。このような3級アミン化合物としては、具体的には、DBUpKa12.5、DBNpKa12.7や1,8-ビスジメチルアミノナフタレンpKa12.3等が該当する。本発明において、B1の3級アミン化合物および/または3級アミン塩は、沸点が160°C以上のものが好ましく、より好ましくは160~350°Cの範囲内であり、さらに好ましくは160~260°Cの範囲内である。沸点が160°C未満の場合、160~260°Cの温度範囲で30~600秒熱処理する工程において、揮発が激しくなり反応促進効果が低下する場合がある。本発明において用いられる、B1の3級アミン化合物および/または3級アミン塩としては、脂肪族3級アミン類、芳香族含有脂肪族3級アミン類、芳香族3級アミン類および複素環式3級アミン類と、それらの塩が挙げられる。次に、具体例を挙げる。脂肪族3級アミン類の具体例としては、例えば、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリイソプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリシクロヘキシルアミン、トリオクチルアミン、ジメチルプロピルアミン、ジメチルブチルアミン、ジメチルペンチルアミン、ジメチルヘキシルアミン、ジメチルシクロヘキシルアミン、ジメチルオクチルアミン、ジメチルデシルアミン、ジメチルドデシルアミン、ジメチルテトラデシルアミン、ジメチルヘキサデシルアミン、ジメチルオクタデシルアミン、ジメチルオレイルアミン、ジメチルドコシルアミン、ジエチルプロピルアミン、ジエチルブチルアミン、ジエチルペンチルアミン、ジエチルヘキシルアミン、ジエチルシクロヘキシルアミン、ジエチルオクチルアミン、ジエチルデシルアミン、ジエチルドデシルアミン、ジエチルテトラデシルアミン、ジエチルヘキサデシルアミン、ジエチルオクタデシルアミン、ジエチルオレイルアミン、ジエチルドコシルアミン、ジプロピルメチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ジプロピルエチルアミン、ジプロピルブチルアミン、ジブチルメチルアミン、ジブチルエチルアミン、ジブチルプロピルアミン、ジヘキシルメチルアミン、ジヘキシルメチルアミン、ジヘキシルプロピルアミン、ジヘキシルブチルアミン、ジシクロヘキシルメチルアミン、ジシクロヘキシルエチルアミン、ジシクロヘキシルプロピルアミン、ジシクロヘキシルブチルアミン、ジオクチルメチルアミン、ジオクチルエチルアミン、ジオクチルプロピルアミン、ジデシルメチルアミン、ジデシルエチルアミン、ジデシルプロピルアミン、ジデシルブチルアミン、ジドデシルメチルアミン、ジドデシルエチルアミン、ジドデシルプロピルアミン、ジドデシルブチルアミン、ジテトラデシルメチルアミン、ジテトラデシルエチルアミン、ジテトラデシルプロピルアミン、ジテトラデシルブチルアミン、ジヘキサデシルメチルアミン、ジヘキサデシルエチルアミン、ジヘキサデシルプロピルアミン、ジヘキサデシルブチルアミン、トリメタノールアミン、トリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、トリブタノールアミン、トリヘキサノールアミン、ジエチルメタノールアミン、ジプロピルメタノールアミン、ジイソプロピルメタノールアミン、ジブチルメタノールアミン、ジイソブチルメタノールアミン、ジターシャリブチルメタノールアミン、ジ2-エチルヘキシルメタノールアミン、ジメチルエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、ジプロピルエタノールアミン、ジイソプロピルエタノールアミン、ジブチルエタノールアミン、ジイソブチルエタノールアミン、ジターシャリブチルエタノールアミン、ジ2-エチルヘキシルエタノールアミン、ジメチルプロパノールアミン、ジエチルプロパノールアミン、ジプロピルプロパノールアミン、ジイソプロピルプロパノールアミン、ジブチルプロパノールアミン、ジイソブチルプロパノールアミン、ジターシャリブチルプロパノールアミン、ジ2-エチルヘキシルプロパノールアミン、メチルジメタノールアミン、エチルジメタノールアミン、プロピルジメタノールアミン、イソプロピルジメタノールアミン、ブチルジメタノールアミン、イソブチルジメタノールアミン、ターシャリブチルジメタノールアミン、2-エチルヘキシルジメタノールアミン、メチルジエタノールアミン、エチルジエタノールアミン、プロピルジエタノールアミン、イソプロピルジエタノールアミン、ブチルジエタノールアミン、イソブチルジエタノールアミン、ターシャリブチルジエタノールアミン、2-エチルヘキシルジエタノールアミン、ジメチルアミノエトキシエタノールなどが挙げられる。脂肪族3級アミン類は、3級アミノ基を分子内に2個以上もつ化合物であってもよく、3級アミノ基を分子内に2個以上もつ化合物としては、N,N,N’,N’-テトラメチル-1,3-プロパンジアミン、N,N,N’,N’-テトラエチル-1,3-プロパンジアミン、N,N-ジエチル-N’,N’-ジメチル-1,3-プロパンジアミン、テトラメチル-1,6-ヘキサメチレンジアミン、ペンタメチルジエチレントリアミン、ビス2-ジメチルアミノエチルエーテル、およびトリメチルアミノエチルエタノールアミンなどが挙げられる。芳香族含有脂肪族3級アミン類の具体例としては、例えば、N,N-ジメチルベンジルアミン、N,N-ジエチルベンジルアミン、N,N-ジプロピルベンジルアミン、N,N’-ジブチルベンジルアミン、N,N-ジヘキシルベンジルアミン、N,N-ジシクロヘキシルベンジルアミン、N,N-ジオクチルベンジルアミン、N,N-ジドデシルベンジルアミン、N,N-ジオレイルベンジルアミン、N,N-ジベンジルメチルアミン、N,N-ジベンジルエチルアミン、N,N-ジベンジルプロピルアミン、N,N-ジベンジルブチルアミン、N,N-ジベンジルヘキシルアミン、N,N-ジベンジルシクロヘキシルアミン、N,N-ジベンジルオクチルアミン、N,N-ジベンジルドデシルアミン、N,N-ジベンジルオレイルアミン、トリベンジルアミン、N,N-メチルエチルベンジルアミン、N,N-メチルプロピルベンジルアミン、N,N-メチルブチルベンジルアミン、N,N-メチルヘキシルベンジルアミン、N,N-メチルシクロヘキシルベンジルアミン、N,N-メチルオクチルベンジルアミン、N,N-メチルドデシルベンジルアミン、N,N-メチルオレイルベンジルアミン、N,N-メチルヘキサデシルベンジルアミン、N,N-メチルオクタデシルベンジルアミン、2-ジメチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジエチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジプロピルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジブチルアミノメチルフェノール、2,4,6-トリスジペンチルアミノメチルフェノール、および2,4,6-トリスジヘキシルアミノメチルフェノールなどが挙げられる。芳香族3級アミン類の具体例としては、例えば、トリフェニルアミン、トリアミン、トリアミン、トリアミン、トリアミン、トリアミン、トリアミン、ジフェニルメチルアミン、ジフェニルエチルアミン、ジフェニルプロピルアミン、ジフェニルブチルアミン、ジフェニルヘキシルアミン、ジフェニルシクロヘキシルアミン、N,N-ジメチルアニリン、N,N-ジエチルアニリン、N,N-ジプロピルアニリン、N,N-ジブチルアニリン、N,N-ジヘキシルアニリン、N,N-ジシクロヘキシルアニリン、ジメチルアミン、ジメチルアミン、ジメチルアミン、ジメチルアミン、ビスメチルアミン、ビスメチルアミン、ビスメチルアミン、ビスメチルアミン、N,N-ジヒドロキシエチルアニリン、N,N-ジヒドロキシプロピルアニリン、N,N-ジヒドロキシブチルアニリン、およびジイソプロパノール-p-トルイジンなどが挙げられる。複素環式3級アミン類の具体例としては、例えば、ピコリン、イソキノリン、キノリン等のピリジン系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物、モルホリン系化合物、ピペラジン系化合物、ピペリジン系化合物、ピロリジン系化合物、シクロアミジン系化合物、およびプロトンスポンジ誘導体、ヒンダードアミン系化合物が挙げられる。ピリジン系化合物としては、N,N-ジメチル-4-アミノピリジン、ビピリジンおよび2,6-ルチジンなどが挙げられる。イミダゾール系化合物としては、1-ベンジル-2-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾール、1-シアノエチル-2-フェニルイミダゾール、1-シアノエチル-2-エチル-4-イミダゾール、1-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾール、1-シアノエチル-2-メチルイミダゾリウムトリメリテート、1-シアノエチル-2-ウンデシルイミダゾリウムトリメリテート、1-ベンジル-2-フェニルイミダゾール、1-2-ヒドロキシエチルイミダゾール、1-ベンジル-2-フォルミルイミダゾール、1-ベンジル-イミダゾールおよび1-アリルイミダゾールなどが挙げられる。ピラゾール系化合物としては、ピラゾールや1,4-ジメチルピラゾールなどが挙げられる。モルホリン系化合物としては、4-2-ヒロドキシエチルモルホリン、N-エチルモルホリン、N-メチルモルホリンおよび2,2’-ジモルホリンジエチルエーテルなどが挙げられる。ピペラジン系化合物としては、1-2-ヒドロキシエチルピペラジンやN,N-ジメチルピペラジンなどが挙げられる。ピペリジン系化合物としては、N-2-ヒドロキシエチルピペリジン、N-エチルピペリジン、N-プロピルピペリジン、N-ブチルピペリジン、N-ヘキシルピペリジン、N-シクロヘキシルピペリジンおよびN-オクチルピペリジンなどが挙げられる。ピロリジン系化合物としては、N-ブチルピロリジンおよびN-オクチルピロリジンなどが挙げられる。シクロアミジン系化合物としては、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセンDBU、1,5-ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネンDBN、1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタン、および5、6-ジブチルアミノ-1,8-ジアザ-ビシクロ5,4,0ウンデセン-7DBAを挙げることができる。その他の複素環式アミン類として、ヘキサメチレンテトラミン、ヘキサエチレンテトラミンおよびヘキサプロピルテトラミンを挙げることができる。上記のDBU塩としては、具体的には、DBUのフェノール塩U-CATSA1、サンアプロ株式会社製、DBUのオクチル酸塩U-CATSA102、サンアプロ株式会社製、DBUのp-トルエンスルホン酸塩U-CATSA506、サンアプロ株式会社製、DBUのギ酸塩U-CATSA603、サンアプロ株式会社製、DBUのオルソフタル酸塩U-CATSA810、およびDBUのフェノールノボラック樹脂塩U-CATSA810、SA831、SA841、SA851、881、サンアプロ株式会社製などが挙げられる。前記のプロトンスポンジ誘導体の具体例としては、例えば、1,8-ビスジメチルアミノナフタレン、1,8-ビスジエチルアミノナフタレン、1,8-ビスジプロピルアミノナフタレン、1,8-ビスジブチルアミノナフタレン、1,8-ビスジペンチルアミノナフタレン、1,8-ビスジヘキシルアミノナフタレン、1-ジメチルアミノ-8-メチルアミノ-キノリジン、1-ジメチルアミノ-7-メチル-8-メチルアミノ-キノリジン、1-ジメチルアミノ-7-メチル-8-メチルアミノ-イソキノリン、7-メチル-1,8-メチルアミノ-2,7-ナフチリジン、および2,7-ジメチル-1,8-メチルアミノ-2,7-ナフチリジンなどが挙げられる。前記のヒンダードアミン系化合物としては、ブタン-1,2,3,4-テトラカルボン酸テトラキス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル例えば、LA-52ADEKA社製、セバシン酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル例えば、LA-72ADEKA社製、TINUVIN765BASF社製、炭酸=ビス2,2,6,6-テトラメチル-1-ウンデシルオキシピペリジン-4-イル例えば、LA-81ADEKA社製、メタクリル酸-1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジル例えば、LA-82ADEKA社製、マロン酸-2-4-メトキシフェニルメチレン、1,3-ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルエステル、Chimassorb119、2-ドデシル-N-1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルスクシン-イミド、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸-1-ヘキサデシル-2,3,4-トリス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸-1,2,3-トリス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル-4-トリデシル、デカン二酸-1-メチル-10-1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル、4-エテニルオキシ-1,2,2,6,6-ペンタメチルピペリジン、2-3,5-ビス1,1-ジメチルエチル-4-ヒドロキシフェニルメチル-2-ブチルプロパン二酸ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル、4-ヒドロキシ-1,2,2,6,6-ペンタメチルピペリジン、1,2,2,6,6-ペンタメチルピペリジン、LA-63PADEKA社製、LA-68ADEKA社製、TINUVIN622LDBASF社製、TINUVIN144BASF社製などが挙げられる。これらの3級アミン化合物と3級アミン塩は、単独で用いても良いし、複数種を併用しても良い。本発明の上記一般式VIIIのR26~R28のうちの少なくとも1つの炭素数は、2以上であることが好ましく、より好ましくは3以上であり、さらに好ましくは4以上である。R11~R13のうちの少なくとも1つの炭素数が2以上であると、3級アミン化合物および/または3級アミン塩が開始剤として働く副反応、例えば、エポキシ樹脂の単独重合が抑えられ、接着性がさらに向上する。また、本発明の上記一般式VIIIで示される化合物は、少なくとも1以上の水酸基を有することが好ましい。1以上の水酸基を有することで炭素繊維表面官能基への相互作用が高まり、効率的に炭素繊維表面官能基のプロトンを引き抜き、エポキシ基との反応性を高めることができる。本発明において、前記の一般式IIIで示される化合物は、N-ベンジルイミダゾール、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセンDBUおよびその塩、または、1,5-ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネンDBNおよびその塩が好ましく、1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセンDBUおよびその塩、または、1,5-ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネンDBNおよびその塩が好適である。本発明において、前記の一般式IVで示される化合物は、1,8-ビスジメチルアミノナフタレンであることが好ましい。本発明において、前記の一般式Vで示される化合物は、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノールであることが好ましい。本発明において、前記の一般式VIで示される化合物は、2,6-ルチジン、4-ピリジンメタノールであることが好ましい。本発明において、前記の一般式VIIで示される化合物は、N-エチルモルホリンであることが好ましい。本発明において、前記の一般式VIIIで示される化合物は、トリブチルアミンまたはN,N-ジメチルベンジルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、トリイソプロピルアミン、ジブチルエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、N,N-ジイソプロピルエチルアミンが好ましい。また、本発明の上記一般式VIIIで示される化合物は、少なくとも1以上の水酸基を有することが好ましい。1以上の水酸基を有することで炭素繊維表面官能基への相互作用が高まり、効率的に炭素繊維表面官能基のプロトンを引き抜き、エポキシ基との反応性を高めることができる。また、本発明の上記一般式VIIIのR26~R28のうちの少なくとも2つ、好適には3つが、一般式IXまたは一般式Xで示される分岐構造を含むことが好ましい。分岐構造を有することで立体障害性が高まり、エポキシ環同士の反応を抑え、炭素繊維表面官能基とエポキシとの反応促進効果を高めることができる。さらに、本発明の上記一般式VIIIのR26~R28のうちの少なくとも2つ、好適には3つが、水酸基を有するものが好ましい。水酸基を有することで、炭素繊維表面官能基への相互作用が高まり、効率的に炭素繊維表面官能基のプロトンを引き抜き、エポキシとの反応性を高めることができる。これらの3級アミン化合物および3級アミン塩の中でも、炭素繊維表面官能基とエポキシ樹脂との反応促進効果が高く、かつ、エポキシ環同士の反応を抑制できるという観点から、トリイソプロピルアミン、ジブチルエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、ジイソプロピルエチルアミン、2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール、2,6-ルチジン、DBU、DBU塩、DBN、DBN塩および1,8-ビスジメチルアミノナフタレンが好ましく用いられる。次に、B2について説明する。本発明で用いられるB2上記の一般式IまたはIIのいずれかで示される、カチオン部位を有する4級アンモニウム塩は、Aエポキシ化合物100質量部に対して、0.1~25質量部配合することが必要であり、0.1~10質量部配合することが好ましく、0.1~8質量部配合することがより好ましい。配合量が0.1質量部未満であると、Aエポキシ化合物と炭素繊維表面の酸素含有官能基との間の共有結合形成が促進されず、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。一方、配合量が25質量部を超えると、B2が炭素繊維表面を覆い共有結合形成が阻害され、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。本発明で用いられるB2上記の一般式IまたはIIのいずれかで示される、カチオン部位を有する4級アンモニウム塩の配合により共有結合形成が促進されるメカニズムは明確ではないが、特定の構造を有する4級アンモニウム塩のみでかかる効果が得られる。したがって、上記一般式IまたはIIのR1~R5が、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基であることが必要であり、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、また、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数が23以上になると、理由は明確ではないが、接着性が不十分となる。ここで、炭素数1~22の炭化水素基とは、炭素原子と水素原子のみからなる基であり、飽和炭化水素基および不飽和炭化水素基のいずれでも良く、環構造を含んでも含まなくても良い。炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、オレイル基、ドコシル基、ベンジル基およびフェニル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-により置換された場合の例としては、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、プロポキシメチル基、ブトキシメチル基、フェノキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基、ブトキシエチル基、フェノキシエチル基、メトキシエトキシメチル基、メトキシエトキシエチル基、ポリエチレングリコール基およびポリプロピレングリコール基等のポリエーテル基が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-CO-または-CO-O-により置換された場合の例としては、炭素数1~22の炭化水素とエステル構造を含む基としては、例えば、アセトキシメチル基、アセトキシエチル基、アセトキシプロピル基、アセトキシブチル基、メタクロイルオキシエチル基およびベンゾイルオキシエチル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基が水酸基を有する場合の例としては、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシブチル基、ヒドロキシペンチル基、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシシクロヘキシル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシデシル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシテトラデシル基、ヒドロキシヘキサデシル基、ヒドロキシオクタデシル基、ヒドロキシオレイル基、ヒドロキシドコシル基等が挙げられる。なかでも、B2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のR1~R5の炭素数は、1~14の範囲内であることが好ましく、より好ましくは1~8の範囲内である。炭素数が14未満であると、4級アンモニウム塩が反応促進剤として働く際に、立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性がさらに向上する。また、本発明において、上記一般式Iで示されるB2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のR3とR4の炭素数は、2以上であることが好ましく、より好ましくは3以上であり、さらに好ましくは4以上である。炭素数が2以上であると、4級アンモニウム塩が開始剤としてはたらくことによるエポキシ樹脂の単独重合が抑えられ、接着性がさらに向上する。また、本発明において、上記一般式IIで示されるB2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のR6とR7は、それぞれ水素、または炭素数1~8の炭化水素基であることが好ましく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。水素または炭素数が8未満であると、分子中における活性部位の比率が高く、少量でも大きな接着性向上効果が得られる。本発明において、B2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のカチオン部位の分子量は、100~400g/molの範囲内であることが好ましく、より好ましくは100~300g/molの範囲内であり、さらに好ましくは100~200g/molの範囲内である。カチオン部位の分子量が100g/mol以上であると、熱処理中にも揮発が抑えられ、少量でも大きな接着性向上効果が得られる。一方、カチオン部位の分子量が400g/mol以下であると、分子中における活性部位の比率が高く、やはり少量でも大きな接着性向上効果が得られる。本発明において、上記の一般式Iで示される4級アンモニウム塩のカチオン部位としては、例えば、テトラメチルアンモニウム、エチルトリメチルアンモニウム、トリメチルプロピルアンモニウム、ブチルトリメチルアンモニウム、トリメチルペンチルアンモニウム、ヘキシルトリメチルアンモニウム、シクロヘキシルトリメチルアンモニウム、トリメチルオクチルアンモニウム、デシルトリメチルアンモニウム、ドデシルトリメチルアンモニウム、テトラデシルトリメチルアンモニウム、ヘキサデシルトリメチルアンモニウム、トリメチルオクタデシルアンモニウム、トリメチルオレイルアンモニウム、ドコシルトリメチルアンモニウム、ベンジルトリメチルアンモニウム、トリメチルフェニルアンモニウム、ジエチルジメチルアンモニウム、ジメチルジプロピルアンモニウム、ジブチルジメチルアンモニウム、ジメチルジペンチルアンモニウム、ジヘキシルジメチルアンモニウム、ジシクロヘキシルジメチルアンモニウム、ジメチルジオクチルアンモニウム、ジデシルジメチルアンモニウム、エチルデシルジメチルアンモニウム、ジドデシルジメチルアンモニウム、エチルドデシルジメチルアンモニウム、ジテトラデシルジメチルアンモニウム、エチルテトラデシルジメチルアンモニウム、ジヘキサデシルジメチルアンモニウム、エチルヘキサデシルジメチルアンモニウム、ジメチルジオクタデシルアンモニウム、エチルオクタデシルジメチルアンモニウム、ジメチルジオレイルアンモニウム、エチルジメチルオレイルアンモニウム、ジドコシルジメチルアンモニウム、ドコシルエチルジメチルアンモニウム、ジベンジルジメチルアンモニウム、ベンジルエチルジメチルアンモニウム、ベンジルジメチルプロピルアンモニウム、ベンジルブチルジメチルアンモニウム、ベンジルデシルジメチルアンモニウム、ベンジルドデシルジメチルアンモニウム、ベンジルテトラデシルジメチルアンモニウム、ベンジルヘキサデシルジメチルアンモニウム、ベンジルオクタデシルジメチルアンモニウム、ベンジルジメチルオレイルアンモニウム、ジメチルジフェニルアンモニウム、エチルジメチルフェニルアンモニウム、ジメチルプロピルフェニルアンモニウム、ブチルジメチルフェニルアンモニウム、デシルジメチルフェニルアンモニウム、ドデシルジメチルフェニルアンモニウム、テトラデシルジメチルフェニルアンモニウム、ヘキサデシルジメチルフェニルアンモニウム、ジメチルオクタデシルフェニルアンモニウム、ジメチルオレイルフェニルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、トリエチルプロピルアンモニウム、ブチルトリエチルアンモニウム、トリエチルペンチルアンモニウム、トリエチルヘキシルアンモニウム、トリエチルシクロヘキシルアンモニウム、トリエチルオクチルアンモニウム、デシルトリエチルアンモニウム、ドデシルトリエチルアンモニウム、テトラデシルトリエチルアンモニウム、ヘキサデシルトリエチルアンモニウム、トリエチルオクタデシルアンモニウム、トリエチルオレイルアンモニウム、ベンジルトリエチルアンモニウム、トリエチルフェニルアンモニウム、ジエチルジプロピルアンモニウム、ジブチルジエチルアンモニウム、ジエチルジペンチルアンモニウム、ジエチルジヘキシルアンモニウム、ジエチルジシクロヘキシルアンモニウム、ジエチルジオクチルアンモニウム、ジデシルジエチルアンモニウム、ジドデシルジエチルアンモニウム、ジテトラデシルジエチルアンモニウム、ジエチルジヘキサデシルアンモニウム、ジエチルジオクタデシルアンモニウム、ジエチルジオレイルアンモニウム、ジベンジルジエチルアンモニウム、ジエチルジフェニルアンモニウム、テトラプロピルアンモニウム、メチルトリプロピルアンモニウム、エチルトリプロピルアンモニウム、ブチルトリプロピルアンモニウム、ベンジルトリプロピルアンモニウム、フェニルトリプロピルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、トリブチルメチルアンモニウム、トリブチルエチルアンモニウム、トリブチルプロピルアンモニウム、ベンジルトリブチルアンモニウム、トリブチルフェニルアンモニウム、テトラペンチルアンモニウム、テトラヘキシルアンモニウム、テトラヘプチルアンモニウム、テトラオクチルアンモニウム、メチルトリオクチルアンモニウム、エチルトリオクチルアンモニウム、トリオクチルプロピルアンモニウム、ブチルトリオクチルアンモニウム、ジメチルジオクチルアンモニウム、ジエチルジオクチルアンモニウム、ジオクチルジプロピルアンモニウム、ジブチルジオクチルアンモニウム、テトラデシルアンモニウム、テトラドデシルアンモニウム、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウム、2-ヒドロキシエチルトリエチルアンモニウム、2-ヒドロキシエチルトリプロピルアンモニウム、2-ヒドロキシエチルトリブチルアンモニウム、ポリオキシエチレントリメチルアンモニウム、ポリオキシエチレントリエチルアンモニウム、ポリオキシエチレントリプロピルアンモニウム、ポリオキシエチレントリブチルアンモニウム、ビス2-ヒドロキシエチルジメチルアンモニウム、ビス2-ヒドロキシエチルジエチルアンモニウム、ビス2-ヒドロキシエチルジプロピルアンモニウム、ビス2-ヒドロキシエチルジブチルアンモニウム、ビスポリオキシエチレンジメチルアンモニウム、ビスポリオキシエチレンジエチルアンモニウム、ビスポリオキシエチレンジプロピルアンモニウム、ビスポリオキシエチレンジブチルアンモニウム、トリス2-ヒドロキシエチルメチルアンモニウム、トリス2-ヒドロキシエチルエチルアンモニウム、トリス2-ヒドロキシエチルプロピルアンモニウム、トリス2-ヒドロキシエチルブチルアンモニウム、トリスポリオキシエチレンメチルアンモニウム、トリスポリオキシエチレンエチルアンモニウム、トリスポリオキシエチレンプロピルアンモニウム、およびトリスポリオキシエチレンブチルアンモニウムが挙げられる。また、上記一般式IIで示される4級アンモニウム塩のカチオン部位としては、例えば、1-メチルピリジニウム、1-エチルピリジニウム、1-エチル-2-メチルピリジニウム、1-エチル-4-メチルピリジニウム、1-エチル-2,4-ジメチルピリジニウム、1-エチル-2,4,6-トリメチルピリジニウム、1-プロピルピリジニウム、1-ブチルピリジニウム、1-ブチル-2-メチルピリジニウム、1-ブチル-4-メチルピリジニウム、1-ブチル-2,4-ジメチルピリジニウム、1-ブチル-2,4,6-トリメチルピリジニウム、1-ペンチルピリジニウム、1-ヘキシルピリジニウム、1-シクロヘキシルピリジニウム、1-オクチルピリジニウム、1-デシルピリジニウム、1-ドデシルピリジニウム、1-テトラデシルピリジニウム、1-ヘキサデシルピリジニウム、1-オクタデシルピリジニウム、1-オレイルピリジニウム、および1-ドコシルピリジニウム、および1-ベンジルピリジニウムが挙げられる。本発明において、B2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩のアニオン部位としては、例えば、フッ化物アニオン、塩化物アニオン、臭化物アニオンおよびヨウ化物アニオンのハロゲンイオンが挙げられる。また、例えば、水酸化物アニオン、酢酸アニオン、シュウ酸アニオン、硫酸アニオン、安息香酸アニオン、ヨウ素酸アニオン、メチルスルホン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、およびトルエンスルホン酸アニオンが挙げられる。なかでも、対イオンとしては、サイズが小さく、4級アンモニウム塩の反応促進効果を阻害しないという観点から、ハロゲンイオンであることが好ましい。本発明において、これらの4級アンモニウム塩は、単独で用いても良いし複数種を併用しても良い。本発明において、B2カチオン部位を有する4級アンモニウム塩としては、例えば、トリメチルオクタデシルアンモニウムクロリド、トリメチルオクタデシルアンモニウムブロミド、トリメチルオクタデシルアンモニウムヒドロキシド、トリメチルオクタデシルアンモニウムアセタート、トリメチルオクタデシルアンモニウム安息香酸塩、トリメチルオクタデシルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、トリメチルオクタデシルアンモニウム塩酸塩、トリメチルオクタデシルアンモニウムテトラクロロヨウ素酸塩、トリメチルオクタデシルアンモニウム硫酸水素塩、トリメチルオクタデシルアンモニウムメチルスルファート、ベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ベンジルトリメチルアンモニウムブロミド、ベンジルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルアンモニウムアセタート、ベンジルトリメチルアンモニウム安息香酸塩、ベンジルトリメチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、テトラブチルアンモニウムクロリド、テトラブチルアンモニウムブロミド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムアセタート、テトラブチルアンモニウム安息香酸塩、テトラブチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムクロリド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムブロミド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムヒドロキシド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウムクロリド、2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウムブロミド、2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウムクロリド、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウムブロミド、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、ビスポリオキシエチレンジメチルアンモニウムクロリド、ビスポリオキシエチレンジメチルアンモニウムブロミド、ビスポリオキシエチレンジメチルアンモニウムヒドロキシド、ビスポリオキシエチレンジメチルアンモニウム-p-トルエンスルホナート、1-ヘキサデシルピリジニウムクロリド、1-ヘキサデシルピリジニウムブロミド、1-ヘキサデシルピリジニウムヒドロキシド、および1-ヘキサデシルピリジニウム-p-トルエンスルホナート等が挙げられる。本発明において、前記の一般式Iで示される化合物は、ベンジルトリメチルアンモニウムブロミド、テトラブチルアンモニウムブロミド、トリメチルオクタデシルアンモニウムブロミド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムクロリド、2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウムクロリド、2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウムブロミドが好ましく、テトラブチルアンモニウムブロミド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムクロリドが好適である。本発明において、前記の一般式IIで示される化合物は、1-ヘキサデシルピリジニウムクロリドが好ましい。次に、B3について説明する。本発明で用いられるB34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物は、Aエポキシ化合物100質量部に対して、0.1~25質量部配合することが必要であり、0.1~10質量部配合することが好ましく、0.1~8質量部配合することがより好ましい。配合量が0.1質量部未満であると、Aエポキシ化合物と炭素繊維表面の酸素含有官能基との間の共有結合形成が促進されず、炭素繊維と熱硬化性樹脂との接着性が不十分となる。一方、配合量が25質量部を超えると、B3が炭素繊維表面を覆い、共有結合形成が阻害され、炭素繊維と熱硬化性樹脂との接着性が不十分となる。本発明で用いられるB34級ホスホニウム塩またはホスフィン化合物は、好ましくは、次の一般式XIまたはXII上記化学式中、R34~R40は、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基を表し、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよいのいずれかで示されるカチオン部位を有する4級アンモニウム塩またはホスフィン化合物である。本発明者等は、上記A成分100質量部に対し、B34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物、好ましくは上記一般式XIまたはXIIのいずれかで示されるB34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物を0.1~25質量部配合したサイジング剤を用い、これを炭素繊維に塗布し、かつ、特定の条件で熱処理を施した場合においてのみ、2官能以上のエポキシ樹脂と、炭素繊維表面に元来含まれる、あるいは、酸化処理により導入されるカルボキシル基、水酸基等の酸素含有官能基との間に共有結合形成が促進される結果、熱硬化性樹脂との接着性が大幅に向上することを見出した。本発明において、4級ホスホニウム塩またはホスフィン化合物の配合により共有結合形成が促進されるメカニズムは明確ではないが、特定の構造を有する4級ホスホニウム塩またはホスフィン化合物を用いることにより、好適に本発明の効果が得られる。すなわち、本発明に用いられるB34級ホスホニウム塩および/またはホスフィン化合物として、上記一般式XIまたはXIIのR34~R40が、それぞれ炭素数1~22の炭化水素基であることが好ましく、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数が23以上になると、理由は明確ではないが、接着性が不十分となる場合がある。ここで、炭素数1~22の炭化水素基とは、炭素原子と水素原子のみからなる基であり、飽和炭化水素基および不飽和炭化水素基のいずれでも良く、環構造を含んでも含まなくても良い。炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、オレイル基、ドコシル基、ビニル基、2-プロピニル基、ベンジル基、フェニル基、シンナミル基、およびナフチルメチル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-により置換された場合の例としては、直鎖状のものとして、例えば、メトキシメチル基、エトキシメチル基、プロポキシメチル基、ブトキシメチル基、フェノキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基、ブトキシエチル基、フェノキシエチル基、メトキシエトキシメチル基、メトキシエトキシエチル基、ポリエチレングリコール基、およびポリプロピレングリコール基等のポリエーテル基が挙げられる。また、環状のものとして、例えば、エチレンオキシド、テトラヒドロフラン、オキセパン、および1,3-ジオキソラン等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基中のCH2基が-O-CO-または-CO-O-により置換された場合の例としては、例えば、アセトキシメチル基、アセトキシエチル基、アセトキシプロピル基、アセトキシブチル基、メタクロイルオキシエチル基、およびベンゾイルオキシエチル基、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等が挙げられる。また、炭素数1~22の炭化水素基が水酸基を有する場合の例としては、例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシブチル基、ヒドロキシペンチル基、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシシクロヘキシル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシデシル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシテトラデシル基、ヒドロキシヘキサデシル基、ヒドロキシオクタデシル基、ヒドロキシオレイル基、およびヒドロキシドコシル基等が挙げられる。なかでも、B34級ホスホニウム塩またはホスフィン化合物のR34~R40の炭素数は、1~14の範囲内であることが好ましい。炭素数が14未満であると、4級アンモニウム塩が反応促進剤として働く際に、立体障害が適度に小さく反応促進効果が高くなり、接着性がさらに向上する。また、本発明において、上記一般式XIで示されるB34級ホスホニウム塩のR34~R37の炭素数は、2以上であることが好ましく、より好ましくは3以上であり、さらに好ましくは4以上である。炭素数が2以上であると、4級ホスホニウム塩が開始剤としてはたらくことによるエポキシ樹脂の単独重合が抑えられ、接着性がさらに向上する。また、本発明において、上記一般式XIIで示されるB3ホスフィン化合物のR39とR40は、それぞれ、炭素数1~8の炭化水素基であることが好ましく、該炭化水素基は水酸基を有していてもよく、該炭化水素基中のCH2基は、-O-、-O-CO-または-CO-O-により置換されていてもよい。炭素数が8未満であると、分子中における活性部位の比率が高く、少量でも大きな接着性向上効果が得られる。本発明において、B34級ホスホニウム塩のカチオン部位の分子量は、100~400g/molの範囲内であることが好ましく、より好ましくは100~300g/molの範囲内であり、さらに好ましくは100~200g/molの範囲内である。カチオン部位の分子量が100g/mol以上であると、熱処理中にも揮発が抑えられ、少量でも大きな接着性向上効果が得られる。一方、カチオン部位の分子量が400g/mol以下であると、分子中における活性部位の比率が高く、やはり少量でも大きな接着性向上効果が得られる。本発明において、上記の一般式VIIで示される脂肪族系4級ホスホニウム塩のカチオン部位としては、例えば、テトラメチルホスホニウム、テトラエチルホスホニウム、テトラプロピルホスホニウム、テトラブチルホスホニウム、メチルトリエチルホスホニウム、メチルトリプロピルホスホニウム、メチルトリブチルホスホニウム、ジメチルジエチルホスホニウム、ジメチルジプロピルホスホニウム、ジメチルジブチルホスホニウム、トリメチルエチルホスホニウム、トリメチルプロピルホスホニウム、トリメチルブチルホスホニウム、2-メトキシエトキシメチルトリエチルホスホニウム、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウムクロリド、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウム、2-ヒドロキシエチルトリメチルホスホニウム、トリブチル-n-オクチルホスホニウム、トリブチルドデシルホスホニウム、トリブチルヘキサデシルホスホニウム、トリブチル1,3-ジオキソラン-2-イルメチルホスホニウム、ジ-t-ブチルジメチルホスホニウム、およびトリヘキシルテトラデシルホスホニウムおよびビスポリオキシエチレンジメチルホスホニウム等が挙げられる。また、上記の一般式VIIで示される芳香族系4級ホスホニウム塩のカチオン部位としては、テトラフェニルホスホニウム、トリフェニルメチルホスホニウム、ジフェニルジメチルホスホニウム、エチルトリフェニルホスホニウム、n-ブチルトリフェニルホスホニウム、ベンジルトリフェニルホスホニウム、イソプロピルトリフェニルホスホニウム、ビニルトリフェニルホスホニウム、アリルトリフェニルホスホニウム、トリフェニルプロパギルホスホニウム、t-ブチルトリフェニルホスホニウム、ヘプチルトリフェニルホスホニウム、トリフェニルテトラデシルホスホニウム、ヘキシルトリフェニルホスホニウム、メトキシメチルトリフェニルホスホニウム、2-ヒドロキシベンジルトリフェニルホスホニウム、4-カルボキシブチルトリフェニルホスホニウム、3-カルボキシプロピルトリフェニルホスホニウム、シンナミルトリフェニルホスホニウム、シクロプロピルトリフェニルホスホニウム、2-1,3-ジオキサン-2-イルエチルトリフェニルホスホニウム、1-1,3-ジオキソラン-2-イルエチルトリフェニルホスホニウム、1,3-ジオキソラン-2-イルメチルトリフェニルホスホニウム、4-エトキシベンジルトリフェニルホスホニウム、およびエトキシカルボニルメチルトリフェニルホスホニウム等が挙げられる。本発明において、B34級ホスホニウム塩のアニオン部位としては、例えば、フッ化物アニオン、塩化物アニオン、臭化物アニオンおよびヨウ化物アニオンのハロゲンイオンが挙げられる。また、例えば、水酸化物アニオン、酢酸アニオン、シュウ酸アニオン、硫酸水素アニオン、安息香酸アニオン、ヨウ素酸アニオン、メチルスルホン酸アニオン、ベンゼンスルホン酸アニオン、テトラフェニルボレートイオン、テトラフルオロボレートイオン、ヘキサフルオロホスフェートイオン、ビスイミドイオン、およびトルエンスルホン酸アニオンが挙げられる。本発明において、これらの4級ホスホニウム塩は、単独で用いても良いし複数種を併用しても良い。本発明において、B34級ホスホニウム塩としては、例えば、トリメチルオクタデシルホスホニウムクロリド、トリメチルオクタデシルホスホニウムブロミド、トリメチルオクタデシルホスホニウムヒドロキシド、トリメチルオクタデシルホスホニウムアセタート、トリメチルオクタデシルホスホニウム安息香酸塩、トリメチルオクタデシルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、トリメチルオクタデシルホスホニウム塩酸塩、トリメチルオクタデシルホスホニウムテトラクロロヨウ素酸塩、トリメチルオクタデシルホスホニウム硫酸水素塩、トリメチルオクタデシルホスホニウムメチルスルファート、ベンジルトリメチルホスホニウムクロリド、ベンジルトリメチルホスホニウムブロミド、ベンジルトリメチルホスホニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルホスホニウムアセタート、ベンジルトリメチルホスホニウム安息香酸塩、ベンジルトリメチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、テトラブチルホスホニウムクロリド、テトラブチルホスホニウムブロミド、テトラブチルホスホニウムヒドロキシド、テトラブチルホスホニウムアセタート、テトラブチルホスホニウム安息香酸塩、テトラブチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、2-メトキシエトキシメチルトリエチルホスホニウムクロリド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルホスホニウムブロミド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルホスホニウムヒドロキシド、2-メトキシエトキシメチルトリエチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウムクロリド、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウムブロミド、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウムヒドロキシド、2-アセトキシエチルトリメチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、2-ヒドロキシエチルトリメチルホスホニウムクロリド、2-ヒドロキシエチルトリメチルホスホニウムブロミド、2-ヒドロキシエチルトリメチルホスホニウムヒドロキシド、2-ヒドロキシエチルトリメチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、ビスポリオキシエチレンジメチルホスホニウムクロリド、ビスポリオキシエチレンジメチルホスホニウムブロミド、ビスポリオキシエチレンジメチルホスホニウムヒドロキシド、ビスポリオキシエチレンジメチルホスホニウム-p-トルエンスルホナート、テトラフェニルホスホニウムブロミド、およびテトラフェニルホスホニウムテトラフェニルボレート等が挙げられる。また、上記一般式XI以外のB34級ホスホニウム塩として、アセトニトリルトリフェニルホスホニウムクロリド、1H-ベンゾトリアゾール-1-イルオキシトリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスファート、1H-ベンゾトリアゾール-1-イルオキシトリスジメチルアミノホスホニウムヘキサフルオロホスファート、トランス-2-ブテン-1,4-ビストリフェニルホスホニウムクロリド、4-カルボキシブチルトリフェニルホスホニウムブロミド、3-カルボキシプロピルトリフェニルホスホニウムブロミド、2,4-ジクロロベンジルトリフェニルホスホニウムクロリド、2-ジメチルアミノエチルトリフェニルホスホニウムブロミド、エトキシカルボニルメチルトリフェニルホスホニウムブロミド、ホルミルメチルトリフェニルホスホニウムクロリド、N-メチルアニリノトリフェニルホスホニウムヨージド、およびフェナシルトリフェニルホスホニウムブロミド等が例示され、これらの4級ホスホニウム塩も本発明のB34級ホスホニウム塩として使用可能である。また、上記一般式XIIで示されるホスフィン化合物としては、例えば、トリエチルホスフィン、トリプロピルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリ-t-ブチルホスフィン、トリペンチルホスフィン、トリヘキシルホスフィン、トリシクロペンチルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、トリオクチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリ2-フリルホスフィン、ジメチルプロピルホスフィン、ジメチルブチルホスフィン、ジメチルペンチルホスフィン、ジメチルヘキシルホスフィン、ジメチルシクロヘキシルホスフィン、ジメチルオクチルホスフィン、ジメチルデシルホスフィン、ジメチルドデシルホスフィン、ジメチルテトラデシルホスフィン、ジメチルヘキサデシルホスフィン、ジメチルオクタデシルホスフィン、ジメチルオレイルホスフィン、ジメチルドコシルホスフィン、ジエチルプロピルホスフィン、ジエチルブチルホスフィン、ジエチルペンチルホスフィン、ジエチルヘキシルホスフィン、ジエチルシクロヘキシルホスフィン、ジエチルオクチルホスフィン、ジエチルデシルホスフィン、ジエチルドデシルホスフィン、ジエチルテトラデシルホスフィン、ジエチルヘキサデシルホスフィン、ジエチルオクタデシルホスフィン、ジエチルオレイルホスフィン、ジエチルドコシルホスフィン、ジエチルフェニルホスフィン、エチルジフェニルホスフィン、ジプロピルメチルホスフィン、ジプロピルエチルホスフィン、ジプロピルブチルホスフィン、ジブチルメチルホスフィン、ジブチルエチルホスフィン、ジブチルプロピルホスフィン、ジヘキシルメチルホスフィン、ジヘキシルエチルホスフィン、ジヘキシルプロピルホスフィン、ジヘキシルブチルホスフィン、ジシクロヘキシルメチルホスフィン、ジシクロヘキシルエチルホスフィン、ジシクロヘキシルプロピルホスフィン、ジシクロヘキシルブチルホスフィン、ジシクロヘキシルフェニルホスフィン、ジオクチルメチルホスフィン、ジオクチルエチルホスフィン、ジオクチルプロピルホスフィン、ジデシルメチルホスフィン、ジデシルエチルホスフィン、ジデシルプロピルホスフィン、ジデシルブチルホスフィン、ジドデシルメチルホスフィン、ジドデシルエチルホスフィン、ジドデシルプロピルホスフィン、ジドデシルブチルホスフィン、ジテトラデシルメチルホスフィン、ジテトラデシルエチルホスフィン、ジテトラデシルプロピルホスフィン、ジテトラデシルブチルホスフィン、ジヘキサデシルメチルホスフィン、ジヘキサデシルエチルホスフィン、ジヘキサデシルプロピルホスフィン、ジヘキサデシルブチルホスフィン、トリメタノールホスフィン、トリエタノールホスフィン、トリプロパノールホスフィン、トリブタノールホスフィン、トリヘキサノールホスフィン、ジエチルメタノールホスフィン、ジプロピルメタノールホスフィン、ジイソプロピルメタノールホスフィン、ジブチルメタノールホスフィン、ジイソブチルメタノールホスフィン、ジ-t-ブチルメタノールホスフィン、ジ2-エチルヘキシルメタノールホスフィン、ジメチルエタノールホスフィン、ジエチルエタノールホスフィン、ジプロピルエタノールホスフィン、ジイソプロピルエタノールホスフィン、ジブチルエタノールホスフィン、ジイソブチルエタノールホスフィン、ジ-t-ブチルエタノールホスフィン、ジ-t-ブチルフェニルホスフィン、ジ2-エチルヘキシルエタノールホスフィン、ジメチルプロパノールホスフィン、ジエチルプロパノールホスフィン、ジプロピルプロパノールホスフィン、ジイソプロピルプロパノールホスフィン、ジブチルプロパノールホスフィン、ジイソブチルプロパノールホスフィン、ジ-t-ブチルプロパノールホスフィン、ジ2-エチルヘキシルプロパノールホスフィン、メチルジメタノールホスフィン、エチルジメタノールホスフィン、プロピルジメタノールホスフィン、イソプロピルジメタノールホスフィン、ブチルジメタノールホスフィン、イソブチルジメタノールホスフィン、t-ブチルジメタノールホスフィン、2-エチルヘキシルジメタノールホスフィン、メチルジエタノールホスフィン、エチルジエタノールホスフィン、プロピルジエタノールホスフィン、イソプロピルジエタノールホスフィン、ブチルジエタノールホスフィン、イソブチルジエタノールホスフィン、t-ブチルジエタノールホスフィン、2-エチルヘキシルジエタノールホスフィン、イソプロピルフェニルホスフィン、メトキシジフェニルホスフィン、エトキシジフェニルホスフィン、トリフェニルホスフィン、ジフェニルメチルホスフィン、ジフェニルエチルホスフィン、ジフェニルシクロヘキシルホスフィン、ジフェニルプロピルホスフィン、ジフェニルブチルホスフィン、ジフェニル-t-ブチルホスフィン、ジフェニルペンチルホスフィン、ジフェニルヘキシルホスフィン、ジフェニルオクチルホスフィン、ジフェニルベンジルホスフィン、フェノキシジフェニルホスフィン、ジフェニル-1-ピレニルホスフィン、フェニルジメチルホスフィン、トリメチルホスフィン、トリ-n-オクチルホスフィン、トリ-o-トリルホスフィン、トリ-m-トリルホスフィン、およびトリス-2,6-ジメトキシフェニルホスフィン等が挙げられる。また、上記一般式XII以外のB3ホスフィンとして、フェニル-2-ピリジルホスフィン、トリフェニルホスフィンオキサイド、1,2-ビスジフェニルホスフィノエタン、1,3-ビスジフェニルホスフィノプロパン、および1,4-ビスジフェニルホスフィノブタン等が挙げられる。本発明において、前記の一般式XIで示される化合物は、テトラブチルホスホニウムブロミド、テトラフェニルホスホニウムブロミドが好ましい。本発明において、前記の一般式XIIで示される化合物は、トリブチルホスフィン、トリフェニルホスフィンが好ましい。本発明において、サイジング剤は、A成分と、B成分以外の成分を1種類以上含んでも良い。例えば、ポリエチレンオキサイドやポリプロピレンオキサイド等のポリアルキレンオキサイド、高級アルコール、多価アルコール、アルキルフェノール、およびスチレン化フェノール等にポリエチレンオキサイドやポリプロピレンオキサイド等のポリアルキレンオキサイドが付加した化合物、およびエチレンオキサイドとプロピレンオキサイドとのブロック共重合体等のノニオン系界面活性剤が好ましく用いられる。また、本発明の効果に影響しない範囲で、適宜、ポリエステル樹脂、および不飽和ポリエステル化合物等を添加してもよい。本発明において、サイジング剤を溶媒で希釈して用いることができる。このような溶媒としては、例えば、水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、ジメチルホルムアミド、およびジメチルアセトアミドが挙げられるが、なかでも、取扱いが容易であり、安全性の観点から有利であることから、水が好ましく用いられる。本発明において、サイジング剤の付着量は、炭素繊維100質量部に対して、0.1~10質量部の範囲であることが好ましく、より好ましくは0.2~3質量部の範囲である。サイジング剤の付着量が0.1質量部以上であると、炭素繊維を製織する際に、通過する金属ガイド等による摩擦に耐えることができ、毛羽発生が抑えられ、炭素繊維シートの平滑性などの品位が優れる。一方、サイジング剤の付着量が10質量部以下であると、炭素繊維束周囲のサイジング剤膜に阻害されることなくエポキシ樹脂等のマトリックス樹脂が炭素繊維束内部に含浸され、得られる複合材料においてボイド生成が抑えられ、複合材料の品位が優れ、同時に機械物性が優れる。本発明において、炭素繊維に塗布され乾燥されたサイジング剤層の厚さは、2~20nmの範囲内で、かつ、厚さの最大値が最小値の2倍を超えないことが好ましい。このような厚さの均一なサイジング剤層により、安定して大きな接着性向上効果が得られ、さらには、安定して高次加工性が優れる。本発明において、サイジング剤を塗布する炭素繊維としては、例えば、ポリアクリロニトリルPAN系、レーヨン系およびピッチ系の炭素繊維が挙げられる。なかでも、強度と弾性率のバランスに優れたPAN系炭素繊維が好ましく用いられる。次に、PAN系炭素繊維の製造方法について説明する。炭素繊維の前駆体繊維を得るための紡糸方法としては、湿式、乾式および乾湿式等の紡糸方法を用いることができる。なかでも、高強度の炭素繊維が得られやすいという観点から、湿式あるいは乾湿式紡糸方法を用いることが好ましい。紡糸原液には、ポリアクリロニトリルのホモポリマーあるいは共重合体の溶液や懸濁液等を用いることができる。上記の紡糸原液を口金に通して紡糸、凝固、水洗、延伸して前駆体繊維とし、得られた前駆体繊維を耐炎化処理と炭化処理し、必要によってはさらに黒鉛化処理をすることにより炭素繊維を得る。炭化処理と黒鉛化処理の条件としては、最高熱処理温度が1100°C以上であることが好ましく、より好ましくは1400~3000°Cである。本発明において、強度と弾性率の高い炭素繊維を得られるという観点から、細繊度の炭素繊維が好ましく用いられる。具体的には、炭素繊維の単繊維径が、7.5μm以下であることが好ましく、6μm以下であることがより好ましく、さらには5.5μm以下であることが好ましい。単繊維径の下限は特にないが、4.5μm以下では工程における単繊維切断が起きやすく生産性が低下する場合がある。得られた炭素繊維は、マトリックス樹脂との接着性を向上させるために、通常、酸化処理が施され、酸素含有官能基が導入される。酸化処理方法としては、気相酸化、液相酸化および液相電解酸化が用いられるが、生産性が高く、均一処理ができるという観点から、液相電解酸化が好ましく用いられる。本発明において、液相電解酸化で用いられる電解液としては、酸性電解液およびアルカリ性電解液が挙げられる。酸性電解液としては、例えば、硫酸、硝酸、塩酸、燐酸、ホウ酸、および炭酸等の無機酸、酢酸、酪酸、シュウ酸、アクリル酸、およびマレイン酸等の有機酸、または硫酸アンモニウムや硫酸水素アンモニウム等の塩が挙げられる。なかでも、強酸性を示す硫酸と硝酸が好ましく用いられる。アルカリ性電解液としては、具体的には、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウムおよび水酸化バリウム等の水酸化物の水溶液、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウムおよび炭酸アンモニウム等の炭酸塩の水溶液、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素マグネシウム、炭酸水素カルシウム、炭酸水素バリウムおよび炭酸水素アンモニウム等の炭酸水素塩の水溶液、アンモニア、水酸化テトラアルキルアンモニウムおよびヒドラジンの水溶液等が挙げられる。なかでも、マトリックス樹脂の硬化阻害を引き起こすアルカリ金属を含まないという観点から、炭酸アンモニウムおよび炭酸水素アンモニウムの水溶液、あるいは、強アルカリ性を示す水酸化テトラアルキルアンモニウムの水溶液が好ましく用いられる。本発明において、Aエポキシ化合物と、炭素繊維表面の酸素含有官能基との共有結合形成が促進され、接着性がさらに向上するという観点から、炭素繊維をアルカリ性電解液で電解処理した後、または酸性水溶液中で電解処理し、続いてアルカリ性水溶液で洗浄した後、サイジング剤を塗布することが好ましい。電解処理した場合、炭素繊維表面において過剰に酸化された部分が脆弱層となって界面に存在し、複合材料にした場合の破壊の起点となる場合があるため、過剰に酸化された部分をアルカリ性水溶液で溶解除去することにより共有結合形成が促進されるものと考えられる。また、炭素繊維表面に酸性電解液の残渣が存在すると、残渣中のプロトンがB成分に補足され、本来果たすべき役割であるB成分による炭素繊維表面の酸素含有官能基の水素イオンを引き抜く効果が低下する場合がある。このため、酸性水溶液中で電解処理し、続いてアルカリ性水溶液で酸性電解液を中和洗浄することが好ましい。上記の理由から、特定の処理を施した炭素繊維とサイジング剤の組み合わせにより、さらなる接着向上を得ることができる。本発明において用いられる電解液の濃度は、0.01~5モル/リットルの範囲内であることが好ましく、より好ましくは0.1~1モル/リットルの範囲内である。電解液の濃度が0.01モル/リットル以上であると、電解処理電圧が下げられ、運転コスト的に有利になる。一方、電解液の濃度が5モル/リットル以下であると、安全性の観点から有利になる。本発明において用いられる電解液の温度は、10~100°Cの範囲内であることが好ましく、より好ましくは10~40°Cの範囲内である。電解液の温度が10°C以上であると、電解処理の効率が向上し、運転コスト的に有利になる。一方、電解液の温度が100°C以下であると、安全性の観点から有利になる。本発明において、液相電解酸化における電気量は、炭素繊維の炭化度に合わせて最適化することが好ましく、高弾性率の炭素繊維に処理を施す場合、より大きな電気量が必要である。本発明において、液相電解酸化における電流密度は、電解処理液中の炭素繊維の表面積1m2当たり1.5~1000アンペア/m2の範囲内であることが好ましく、より好ましくは3~500アンペア/m2の範囲内である。電流密度が1.5アンペア/m2以上であると、電解処理の効率が向上し、運転コスト的に有利になる。一方、電流密度が1000アンペア/m2以下であると、安全性の観点から有利になる。本発明において、Aエポキシ化合物と、炭素繊維表面の酸素含有官能基との共有結合形成が促進され、接着性がさらに向上するという観点から、酸化処理の後、炭素繊維をアルカリ性水溶性で洗浄することが好ましい。なかでも、酸性電解液で液相電解処理し、続いてアルカリ性水溶液で洗浄することが好ましい。本発明において、洗浄に用いられるアルカリ性水溶液のpHは、7~14の範囲内であることが好ましく、より好ましくは10~14の範囲内である。アルカリ性水溶液としては、具体的には水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウムおよび水酸化バリウム等の水酸化物の水溶液、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウムおよび炭酸アンモニウム等の炭酸塩の水溶液、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素マグネシウム、炭酸水素カルシウム、炭酸水素バリウムおよび炭酸水素アンモニウム等の炭酸水素塩の水溶液、アンモニア、水酸化テトラアルキルアンモニウムおよびヒドラジンの水溶液等が挙げられる。なかでも、マトリックス樹脂の硬化阻害を引き起こすアルカリ金属を含まないという観点から、炭酸アンモニウム、炭酸水素アンモニウムの水溶液、あるいは、強アルカリ性を示す水酸化テトラアルキルアンモニウムの水溶液が好ましく用いられる。本発明において、炭素繊維をアルカリ性水溶液で洗浄する方法としては、例えば、ディップ法とスプレー法を用いることができる。なかでも、洗浄が容易であるという観点から、ディップ法を用いることが好ましく、さらには、炭素繊維を超音波で加振させながらディップ法を用いることが好ましい態様である。本発明において、炭素繊維を電解処理またはアルカリ性水溶液で洗浄した後、水洗および乾燥することが好ましい。この場合、乾燥温度が高すぎると炭素繊維の最表面に存在する官能基は熱分解により消失し易いため、できる限り低い温度で乾燥することが望ましく、具体的には乾燥温度が好ましくは250°C以下、さらに好ましくは210°C以下で乾燥することが好ましい。サイジング剤の炭素繊維への付与塗布手段としては、例えば、ローラを介してサイジング液に炭素繊維を浸漬する方法、サイジング液の付着したローラに炭素繊維を接する方法、サイジング液を霧状にして炭素繊維に吹き付ける方法などがある。また、サイジング剤の付与手段は、バッチ式と連続式いずれでもよいが、生産性がよくバラツキが小さくできる連続式が好ましく用いられる。この際、炭素繊維に対するサイジング剤有効成分の付着量が適正範囲内で均一に付着するように、サイジング液濃度、温度および糸条張力などをコントロールすることが好ましい。また、サイジング剤付与時に、炭素繊維を超音波で加振させることも好ましい態様である。本発明においては、炭素繊維にサイジング剤を塗布した後、160~260°Cの温度範囲で30~600秒間熱処理することが必要である。熱処理条件は、好ましくは170~250°Cの温度範囲で30~500秒間であり、より好ましくは180~240°Cの温度範囲で30~300秒間である。熱処理条件が、160°C未満および/または30秒未満であると、サイジング剤のエポキシ樹脂と炭素繊維表面の酸素含有官能基との間の共有結合形成が促進されず、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。一方、熱処理条件が、260°Cを超えるおよび/または600秒を超える場合、3級アミン化合物および/または3級アミン塩の揮発が起きて、共有結合形成が促進されず、炭素繊維とマトリックス樹脂との接着性が不十分となる。また、前記熱処理は、マイクロ波照射および/または赤外線照射で行うことも可能である。マイクロ波照射および/または赤外線照射により炭素繊維を加熱処理した場合、マイクロ波が炭素繊維内部に侵入し、吸収されることにより、短時間に被加熱物である炭素繊維を所望の温度に加熱できる。また、マイクロ波照射および/または赤外線照射により、炭素繊維内部の加熱も速やかに行うことができるため、炭素繊維束の内側と外側の温度差を小さくすることができ、サイジング剤の接着ムラを小さくすることが可能となる。本発明において、得られた炭素繊維束のストランド強度が、3.5GPa以上であることが好ましく、より好ましくは4GPa以上であり、さらに好ましくは5GPaである。また、得られた炭素繊維束のストランド弾性率が、220GPa以上であることが好ましく、より好ましくは240GPa以上であり、さらに好ましくは280GPa以上である。本発明において、上記の炭素繊維束のストランド引張強度と弾性率は、JIS-R-76082004の樹脂含浸ストランド試験法に準拠し、次の手順に従い求めることができる。樹脂処方としては、セロキサイド登録商標2021Pダイセル化学工業社製/3フッ化ホウ素モノエチルアミン東京化成工業株製/アセトン=100/3/4質量部を用い、硬化条件としては、常圧、130°C、30分を用いる。炭素繊維束のストランド10本を測定し、その平均値をストランド引張強度およびストランド弾性率とした。本発明において、炭素繊維としては、X線光電子分光法により測定されるその繊維表面の酸素Oと炭素Cの原子数の比である表面酸素濃度O/Cが、0.05~0.50の範囲内であるものが好ましく、より好ましくは0.06~0.30の範囲内のものであり、さらに好ましくは0.07~0.20の範囲内ものである。表面酸素濃度O/Cが0.05以上であることにより、炭素繊維表面の酸素含有官能基を確保し、マトリックス樹脂との強固な接着を得ることができる。また、表面酸素濃度O/Cが0.5以下であることにより、酸化による炭素繊維自体の強度の低下を抑えることができる。炭素繊維の表面酸素濃度は、X線光電子分光法により、次の手順に従って求めたものである。まず、溶剤で炭素繊維表面に付着している汚れなどを除去した炭素繊維を20mmにカットして、銅製の試料支持台に拡げて並べた後、X線源としてAlKα1、2を用い、試料チャンバー中を1×10-8Torrに保つ。測定時の帯電に伴うピークの補正値としてC1sの主ピークの運動エネルギー値K.E.を、1202eVに合わせる。C1sピーク面積を、K.E.として1191~1205eVの範囲で直線のベースラインを引くことにより求める。O1sピーク面積を、K.E.として947~959eVの範囲で直線のベースラインを引くことにより求める。ここで、表面酸素濃度とは、上記のO1sピーク面積とC1sピーク面積の比から装置固有の感度補正値を用いて原子数比として算出したものである。X線光電子分光法装置として、アルバックファイ株製ESCA-1600を用い、上記装置固有の感度補正値は2.33であった。本発明の成形用基材は、その形態が織物、または組み紐であることが好ましい。本発明において、サイジング剤を塗布した炭素繊維束を、織物または組み紐状の形態の成形用基材とし、該形態の成形用基材を、成形用型に積層させてセットし、型内部に熱硬化性樹脂を注入し、硬化させて炭素繊維強化複合材料を成形する。または、織物または組み紐状の形態の成形用基材を、熱硬化性樹脂でフィルミングして成形材料とし、該成形材料を積層、バギングし、オートクレーブ成形して炭素繊維強化複合材料を成形する。あるいは、織物または組み紐状の形態の成形用基材を、マトリックス樹脂としてのフィルム状熱可塑性樹脂、または不織布上に延伸された熱可塑性樹脂により成形材料とし、該成形材料を積層、プレスして炭素繊維強化複合材料を成形する。炭素繊維束を織糸とする織物は、平織、綾織、朱子織などの縦横ともに炭素繊維束を使用する二方向織物のほか、縦糸を細い横糸でとめた一方向織、一方向織とした基材を重ねた多軸織などが例示される。炭素繊維束を使用した組み紐は、複数の炭素繊維束が、円筒状に組まれている基材であって、連続した炭素繊維束で一体プリフォームの作成が可能であるという点で好適である。平織は、縦糸と横糸が1本交互に浮き沈みして交錯するため交錯点数が多く、形態が安定しやすいという効果を有している。さらに縦糸と横糸の交錯点数の多さにより、面に垂直な衝撃力、あるいは繊維軸方向圧縮応力などあらゆる応力が作用した場合であっても、縦糸と横糸の二つの面が剥離するようなことがなく、高い力学的特性を発揮しうるという点で好ましい。また、一方向織および多軸織は、高力学特性および炭素繊維の堆積含有率が高い炭素繊維強化複合材料が得られるという点で好適である。一方向織は、炭素繊維束を縦糸として一方向に互いに平行に配置し、それと直行するガラス繊維または化学繊維からなる横糸とが互いに交差して織組織をなした織物クリンプ構造ありや、炭素繊維束からなる縦糸とこれに平行に配列されたガラス繊維または化学繊維の補助縦糸と、これらと直行するよう配列されたガラス繊維または化学繊維の横糸からなり、該補助縦糸と該横糸が互いに交差することにより、ほとんど炭素繊維束が屈曲しない状態で保持されて織物が形成されている、いわゆるノンクリンプ構造のいる織物等が挙げられる。一方向織のクリンプ構造は、屈曲がマトリックス樹脂の流路となるため、樹脂の含浸性を向上することができるが、屈曲により炭素繊維の力学的強度が低下してしまうおそれがある。ノンクリンプ構造の織物は、圧縮強度を高く保持するとともに、補助糸がマトリックス樹脂の流路となり、樹脂の含浸性も向上できるという効果を有する。続いて、本発明にかかる成形材料および炭素繊維強化複合材料について説明する。本発明にかかる成形材料は、上述の織物または組み紐の形態とした成形用基材としてのサイジング剤塗付炭素繊維と、マトリックス樹脂である熱硬化性樹脂または熱可塑性樹脂とを複合化してなるものである。本発明の成形材料に使用する熱硬化性樹脂としては、例えば、不飽和ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、シアネートエステル樹脂およびビスマレイミド樹脂等が挙げられる。なかでも、機械特性のバランスに優れ、硬化収縮が小さいという利点を有するため、エポキシ樹脂を用いることが好ましい。靱性等を改良する目的で、熱硬化性樹脂に、後述する熱可塑性樹脂あるいはそれらのオリゴマーを含ませることができる。また、本発明の成形材料に使用する熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリブチレンテレフタレートPBT、ポリトリメチレンテレフタレートPTT、ポリエチレンナフタレートPEN、液晶ポリエステル等のポリエステル系樹脂;ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリブチレン、酸変性ポリエチレンm-PE、酸変性ポリプロピレンm-PP、酸変性ポリブチレン等のポリオレフィン系樹脂;ポリオキシメチレンPOM、ポリアミドPA、ポリフェニレンスルフィドPPS等のポリアリーレンスルフィド樹脂;ポリケトンPK、ポリエーテルケトンPEK、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリエーテルケトンケトンPEKK、ポリエーテルニトリルPEN;ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素系樹脂;液晶ポリマーLCP等の結晶性樹脂、ポリスチレンPS、アクリロニトリルスチレンAS、アクリロニトリルブタジエンスチレンABS等のスチレン系樹脂、ポリカーボネートPC、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリ塩化ビニルPVC、未変性または変性されたポリフェニレンエーテルPPE、ポリイミドPI、ポリアミドイミドPAI、ポリエーテルイミドPEI、ポリサルホンPSU、ポリエーテルサルホン、ポリアリレートPAR等の非晶性樹脂;フェノール系樹脂、フェノキシ樹脂、さらにポリスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリアミド系エラストマー、ポリブタジエン系エラストマー、ポリイソプレン系エラストマー、フッ素系樹脂およびアクリロニトリル系エラストマー等の各種熱可塑エラストマー等、これらの共重合体および変性体等から選ばれる少なくとも1種の熱可塑性樹脂が好ましく用いられる。マトリックス樹脂として熱硬化性樹脂を使用した場合、成形材料は、マトリックス樹脂をメチルエチルケトンやメタノール等の溶媒に溶解して低粘度化し、成形用基材に含浸させるウェット法と、加熱により低粘度化し、成形用基材に含浸させるホットメルト法ドライ法等により作製することができる。ウェット法は、炭素繊維束を織物または組み紐の形態とした成形用基材をマトリックス樹脂の溶液に浸漬した後、引き上げ、オーブン等を用いて溶媒を蒸発させる方法であり、また、ホットメルト法は、加熱により低粘度化したマトリックス樹脂を直接成形用基材に含浸させる方法、またはマトリックス樹脂から作成したコーティングフィルムを一旦離型紙等の上に載置しておき、次いで成形用基材の両側又は片側から前記フィルムを重ね、加熱加圧することにより成形用基材にマトリックス樹脂を含浸させる方法である。ホットメルト法によれば、成形材料中に残留する溶媒が実質上皆無となるため好ましい方法である。得られた成形材料を積層後、積層物に圧力を付与しながらマトリックス樹脂を加熱硬化させる方法等により、炭素繊維強化複合材料が作製される。ここで熱および圧力を付与する方法には、プレス成形法、オートクレーブ成形法、パッキング成形法、ラッピングテープ法、内圧成形法および真空圧成形等が採用される。炭素繊維強化複合材料は、成形材料を介さず、マトリックス樹脂を直接成形用基材に含浸させた後、加熱硬化せしめる方法、例えば、ハンドレイアップ法、レジンインジェクションモールディング法およびレジントランスファーモールディング法等の成形法によっても作製することができる。これらの方法では、マトリックス樹脂の主剤と硬化剤の2液を使用直前に混合して樹脂調整することが好ましい。さらに、本発明の成形用基材は、炭素繊維束を織物または組み紐状とし、該形態とした成形用基材表面上に、マトリックス樹脂と異なるスペーサ用樹脂を偏在させたものも、好適に使用される。スペーサ樹脂は、織物または組み紐状の基材100質量部に対して、1~20質量部、好ましくは、1~10質量部の範囲内で接着される。スペーサ樹脂は、基材の内部に接着してもよく、またはその表面に偏在して接着していてもよい。本明細書において、偏在とは、使用されるスペーサ樹脂の70体積以上、好ましくは、80体積以上、さらに好ましくは、90体積以上表面に存在している状態のことをいう。上記範囲内でスペーサ樹脂が基材に接着していると、成形用基材を積層してプリフォームを得る際の基材同士のタック性接着性が付与できる。更に、基材に適度なコシを生じさせるだけでなく、基材が織物等の場合には目ズレを防止する等の基材の形態安定効果をも発現し、取り扱い性に優れた成形用基材が得られる。また、スペーサ樹脂を使用した成形用基材を積層して得られる炭素繊維強化複合材料において、スペーサ樹脂がクラックストッパーになること、成形時の残留応力を緩和すること等により、特に衝撃を受けた時に成形用基材の層間の損傷を抑制でき、優れた力学特性特にCAI、引張強度、圧縮強度を達成できるという効果高靭性化効果を発現する。更に、基材表面にスペーサ樹脂が偏在して接着していると、基材を積層した場合にそれがスペーサとなって布帛間にスペースを確保できる効果スペーサ効果により、特にマトリックス樹脂を用いて注入成形に供した際には、そこがマトリックス樹脂の流路となり、含浸が容易になるだけでなく、その速度も速くなり複合材料の生産性にも優れる。それだけでなく、上記高靭性化効果が複合材料の基材層間に集中して発現するため、より一層高くその効果を発現する層間強化効果といった予想外の効果をも発現する場合がある。スペーサ樹脂は、実質的に基材表面に偏在して接着しているのが好ましい。この場合、単層基材においては、基材片面に偏在して接着していてもよいし、基材の両面に偏在して接着していてもよいが、より低コストにスペーサ樹脂を接着する場合は前者が好ましく、基材の表裏の使い分けをしたくない場合は後者が好ましい。多層基材においては、その表層だけにスペーサ樹脂を接着してもよいが、各層の表面にそれぞれ接着しておくと、より高い効果を発現するため好ましい。スペーサ樹脂は、溶融状態で成形用基材に塗付するほか、スペーサ樹脂を冷凍粉砕し、平均粒子直径が1~500μm程度の粒子として、基材表面に軽量しながら自然落下させ、均一に分散させればよい。分散後、遠赤外線ヒーター等により加熱しながら加圧することにより、基材表面にスペーサ樹脂が偏在した成形用基材を製造することができる。基材が一方向性織物または二方向性織物である場合、基材へのマトリックス樹脂の含浸の面や、力学特性の面から、その目付は50~500g/m2、より好ましくは100~350g/m2、更に好ましくは150~250g/m2の範囲内である。また、その厚みは0.1~0.8mm、より好ましくは0.15~0.7mm、更に好ましくは0.2~0.6mmの範囲内であるのが好ましい。基材が多軸織である場合、その目付は150~1500g/m2、より好ましくは300~1000g/m2、更に好ましくは400~800g/m2の範囲内である。一方向性織物等よりも目付が大きくてもよい理由は、特に厚み方向に例えばステッチ糸等がある場合には、厚み方向の樹脂流路が確保されるため含浸がより容易になることや、目付が小さいと多層にする意味合いが希薄になるためである。スペーサ樹脂を基材に塗布するため、その脱落を最小限に抑え、かつ炭素繊維自体の特性を最大限に発現させるため、基材のカバーファクターは90以上であるのが好ましい。より好ましくは97以上、更に好ましくは99以上である。かかるカバーファクターとは、平面状にした基材をその垂線方向から見て、100mm×100mmの単位面積における基材中の炭素繊維場合によっては補助糸やステッチ糸や結節糸等が存在しないカバーできていない開口部分の百分率を指し、カバーファクター=開口部分の合計面積mm2/10000により算出される。かかる開口部分に関しては、CCDカメラやスキャナー等により光学的に取り込まれた画像を元に画像処理を行い、合計面積を算出すればよい。スペーサ樹脂の融点または流動開始温度は、成形用基材を積層する際のタック発現のための加工温度の面から50~150°Cの範囲内であるのが好ましい。より好ましくは70~140°C、更に好ましくは90~120°Cの範囲内である。ここで融点とは、示差走査熱量計DSCから計測される樹脂の溶解温度を指し、DSCにて融点を示す樹脂はその融点を基準とする。融点を示さない樹脂は、粘弾性測定島津製フローテスターCFT500D、昇温速度1.5°C/分から計測される流動開始温度を基準とする。スペーサ樹脂は、成形用基材の取り扱い性を向上させ、それを用いて得られる炭素繊維強化複合材料の力学特性を向上させる樹脂であればとくに限定されず、熱硬化性樹脂および/または熱可塑性樹脂を適宜選択して使用することができる。スペーサ樹脂として使用する熱硬化性樹脂としては、例えばエポキシ、フェノール、ポリベンゾイミダゾール、ベンゾオキサジン、シアネートエステル、不飽和ポリエステル、ビニルエステル、ユリア、メラミン、ビスマレイミド、ポリイミド、ポリアミドイミド等や、これらの共重合体、変性体および2種類以上ブレンドした樹脂、更にエラストマーやゴム成分、硬化剤、硬化促進剤、触媒等を添加した樹脂等を使用することができる。スペーサ樹脂として使用する熱可塑性樹脂としては、例えばポリエステル、ポリオレフィン、スチレン系樹脂、ポリオキシメチレン、ポリアミド、ポリウレタン、ポリウレア、ポリジシクロペンタジエン、ポリカーボネート、ポリメチレンメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリフェニレンスルフィド、ポリフェニレンエーテル、ポリエーテルイミド、ポリスルホン、ポリアリレート、ポリエーテルスルホン、ポリケトン、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルケトンケトン、ポリアリレート、ポリエーテルニトリル、ポリイミド、ポリアミドイミド、フェノール、フェノキシ、ポリテトラフルオロエチレンなどのフッ素系樹脂、更にエラストマー好ましくはブタジエンアクリロニトリル、そのカルボン酸またはアミン変性体、フルオロエラストマー、ポリシロキサンエラストマー、、ゴムブタジエン、スチレンブタジエン、スチレンブタジエンスチレン、スチレンイソプレンスチレン、天然ゴム等、RIM用樹脂例えばポリアミド6、ポリアミド12、ポリウレタン、ポリウレア、ポリジシクロペンタジエンを形成する触媒等を含むもの、環状オリゴマーポリカーボネート樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂等を形成する触媒等を含むもの等や、これらの共重合体、変性体、および2種類以上ブレンドした樹脂等を使用することができる。熱硬化性樹脂をスペーサ樹脂の主成分として用いる場合には、エポキシ、不飽和ポリエステル、フェノールから選ばれる少なくとも1種であるのが好ましく、その中でもとりわけエポキシが好ましい。エポキシを使用すると、接着性が高いため基材の取り扱い性に優れるだけでなく、特にマトリックス樹脂としてエポキシ樹脂を用いた場合に高い力学特性を発現することができるため好ましい。エポキシをスペーサ樹脂の主成分とする場合は、硬化剤や硬化触媒等を含んでもよいし、含まなくてもよいが、スペーサ樹脂のライフの面から、後者の方が好ましい。前者の場合でも潜在性の高い硬化剤や硬化触媒であれば、特に大きな問題とはならない。熱可塑性樹脂をスペーサ樹脂の主成分として用いる場合には、ポリアミド、ポリスルフォン、ポリエーテルスルフォン、ポリエーテルイミド、ポリフェニレンエーテル、ポリイミド、ポリアミドイミド、フェノキシから選ばれる少なくとも1種のであるのが好ましく、その中でもポリアミド、ポリエーテルイミド、ポリフェニレンエーテル、ポリエーテルスルフォン、フェノキシがとりわけ好ましい。かかる熱可塑性樹脂は、スペーサ樹脂の主成分となり、その配合量が70~100質量の範囲内であることが好ましい。より好ましくは75~97質量、更に好ましくは80~95質量の範囲内である。かかる配合量が70質量未満であると本発明の課題である力学特性に優れた複合材料を得にくいため好ましくない。ここで、熱可塑性樹脂を主成分とした場合、布帛への接着性や接着加工性が劣る場合があるため、少量の粘着付与剤、可塑剤等を配合するのが好ましい。上記のスペーサ樹脂を表面に偏在させた成形用基材から炭素繊維強化複合材料を成形する方法として、例えば注入成形RTM、RFI、RIM、真空圧成形等、プレス成形等の各種成形方法およびそれらを組み合わせた成形方法が例示される。より好ましい成形方法としては、生産性の高い注入成形が挙げられ、中でもRTM例えば、雄型および雌型により形成したキャビティ中に樹脂を加圧して注入する成形法。好ましくは、キャビティを減圧して樹脂注入する。、真空圧成形例えば、雄型または雌型のいずれか一方とフィルム等のバッグ材例えば、ナイロンフィルム、シリコンラバー等により形成したキャビティを減圧し、大気圧との差圧にて樹脂注入する成形法。好ましくは、キャビティ内のプリフォームに樹脂拡散媒体メディアを配置して樹脂含浸を促進し、成形後に複合材料からメディアを分離する。がより成形コストの面から好ましく用いられる。上記RTM成形において用いられる樹脂としては、スペーサ樹脂と反応しうるものであれば良いが、比較的安価で組成設計の自由度が高く、様々な官能基との反応が可能であるエポキシ樹脂をもっとも好適に用いることができる。かかるエポキシ樹脂とは、エポキシ基を分子内に複数含む化合物であり、例えば、ビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールFジグリシジルエーテル、テトラブロモビスフェノールAジグリシジルエーテル、ビスフェノールADジグリシジルエーテル、2,2’,6,6’-テトラメチル-4,4’-ビフェノールジグリシジルエーテル、N,N,O-トリグリシジル-m-アミノフェノール、N,N,O-トリグリシジル-p-アミノフェノール、N,N,O-トリグリシジル-4-アミノ-3-メチルフェノール、N,N-ジグリシジルアニリン、N,N-ジグリシジル-o-トルイジン、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-メチレンジアニリン、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-2,2’-ジエチル-4,4’-メチレンジアニリン、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-m-キシリレンジアミン、1,3-ビスジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、エチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ヘキサメチレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、ソルビトールポリグリシジルエーテル、グリセロールポリグリシジルエーテル、ジグリセロールポリグリシジルエーテル、フタル酸ジグリシジルエステル、テレフタル酸ジグリシジルエステル、ビニルシクロヘキセンジエポキシド、3,4-エポキシシクロヘキサンカルボン酸-3,4-エポキシシクロヘキシルメチル、アジピン酸ビス-3,4-エポキシシクロヘキシルメチル、1,6-ジヒドロキシナフタレンのジグリシジルエーテル、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンのジグリシジルエーテル、トリスp-ヒドロキシフェニルメタンのトリグリシジルエーテル、テトラキスp-ヒドロキシフェニルエタンのテトラグリシジルエーテル、フェノールノボラックグリシジルエーテル、クレゾールノボラックグリシジルエーテル、フェノールとジシクロペンタジエンの縮合物のグリシジルエーテル、フェノールアラルキル樹脂のグリシジルエーテル、トリグリシジルイソシアヌレート、N-グリシジルフタルイミド、5-エチル-1,3-ジグリシジル-5-メチルヒダントイン、1,3-ジグリシジル-5,5-ジメチルヒダントイン、ビスフェノールAジグリシジルエーテルとトリレンイソシアネートの付加により得られるオキサゾリドン型エポキシ樹脂などが挙げられる。かかるエポキシ樹脂は、硬化剤と組み合わせて用いられる。かかる硬化剤としては、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミン、ジシアンジアミド、ポリカルボン酸、ポリカルボン酸ヒドラジド、酸無水物、ポリメルカプタン、ポリフェノールなどの量論的反応を行う硬化剤と、イミダゾール、ルイス酸錯体、オニウム塩などの触媒的に作用する硬化剤とがある。かかる量論的反応を行う硬化剤を用いる場合には、その反応を触媒する硬化促進剤、例えばイミダゾール、ルイス酸錯体、オニウム塩、ホスフィンなどを配合する場合がある。RTM成形に用いる液状熱硬化性樹脂の硬化剤には、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミン、酸無水物、イミダゾールが好ましく、特に耐熱性に優れた構造材の製造を目的とする場合は、芳香族アミンが硬化剤として最も好ましく使用される。本発明の炭素繊維強化複合材料の用途としては、例えば、パソコン、ディスプレイ、OA機器、携帯電話、携帯情報端末、ファクシミリ、コンパクトディスク、ポータブルMD、携帯用ラジオカセット、PDA電子手帳などの携帯情報端末、ビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、光学機器、オーディオ、エアコン、照明機器、娯楽用品、玩具用品、その他家電製品などの電気、電子機器の筐体およびトレイやシャーシなどの内部部材やそのケース、機構部品、パネルなどの建材用途、モーター部品、オルタネーターターミナル、オルタネーターコネクター、ICレギュレーター、ライトディヤー用ポテンショメーターベース、サスペンション部品、排気ガスバルブなどの各種バルブ、燃料関係、排気系または吸気系各種パイプ、エアーインテークノズルスノーケル、インテークマニホールド、各種アーム、各種フレーム、各種ヒンジ、各種軸受、燃料ポンプ、ガソリンタンク、CNGタンク、エンジン冷却水ジョイント、キャブレターメインボディー、キャブレタースペーサ、排気ガスセンサー、冷却水センサー、油温センサー、ブレーキパットウェアーセンサー、スロットルポジションセンサー、クランクシャフトポジションセンサー、エアーフローメーター、ブレーキパッド磨耗センサー、エアコン用サーモスタットベース、暖房温風フローコントロールバルブ、ラジエーターモーター用ブラッシュホルダー、ウォーターポンプインペラー、タービンべイン、ワイパーモーター関係部品、ディストリビュター、スタータースィッチ、スターターリレー、トランスミッション用ワイヤーハーネス、ウィンドウォッシャーノズル、エアコンパネルスィッチ基板、燃料関係電磁気弁用コイル、ヒューズ用コネクター、バッテリートレイ、ATブラケット、ヘッドランプサポート、ペダルハウジング、ハンドル、ドアビーム、プロテクター、シャーシ、フレーム、アームレスト、ホーンターミナル、ステップモーターローター、ランプソケット、ランプリフレクター、ランプハウジング、ブレーキピストン、ノイズシールド、ラジエターサポート、スペアタイヤカバー、シートシェル、ソレノイドボビン、エンジンオイルフィルター、点火装置ケース、アンダーカバー、スカッフプレート、ピラートリム、プロペラシャフト、ホイール、フェンダー、フェイシャー、バンパー、バンパービーム、ボンネット、エアロパーツ、プラットフォーム、カウルルーバー、ルーフ、インストルメントパネル、スポイラーおよび各種モジュールなどの自動車、二輪車関連部品、部材および外板やランディングギアポッド、ウィングレット、スポイラー、エッジ、ラダー、エレベーター、フェイリング、リブなどの航空機関連部品、部材および外板、風車の羽根などが挙げられる。特に、航空機部材、風車の羽根、自動車外板および電子機器の筐体およびトレイやシャーシなどに好ましく用いられる。次に、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により制限されるものではない。<炭素繊維束のストランド引張強度と弾性率>炭素繊維束のストランド引張強度とストランド弾性率は、JIS-R-76082004の樹脂含浸ストランド試験法に準拠し、次の手順に従い求めた。樹脂処方としては、セロキサイド登録商標2021Pダイセル化学工業社製/3フッ化ホウ素モノエチルアミン東京化成工業株製/アセトン=100/3/4質量部を用い、硬化条件としては、常圧、温度125°C、時間30分を用いた。炭素繊維束のストランド10本を測定し、その平均値をストランド引張強度およびストランド弾性率とした。<炭素繊維の表面酸素濃度O/C>炭素繊維の表面酸素濃度O/Cは、次の手順に従いX線光電子分光法により求めた。まず、溶媒で表面に付着している汚れを除去した炭素繊維を、約20mmにカットし、銅製の試料支持台に拡げる。次に、試料支持台を試料チャンバー内にセットし、試料チャンバー中を1×10-8Torrに保つ。続いて、X線源としてAlKα1、2を用い、光電子脱出角度を90°として測定を行った。なお、測定時の帯電に伴うピークの補正値としてC1sの主ピークの運動エネルギー値K.E.を1202eVに合わせた。C1sピーク面積を、K.E.として1191~1205eVの範囲で直線のベースラインを引くことにより求めた。また、O1sピーク面積を、K.E.として947~959eVの範囲で直線のベースラインを引くことにより求めた。ここで、表面酸素濃度とは、上記のO1sピーク面積とC1sピーク面積の比から装置固有の感度補正値を用いて原子数比として算出したものである。X線光電子分光法装置として、アルバックファイ株製ESCA-1600を用い、上記装置固有の感度補正値は2.33であった。<サイジング付着量の測定方法>約2gのサイジング付着炭素繊維束を秤量W1少数第4位まで読み取りした後、50ミリリットル/分の窒素気流中、450°Cの温度に設定した電気炉容量120cm3に15分間放置し、サイジング剤を完全に熱分解させる。そして、20リットル/分の乾燥窒素気流中の容器に移し、15分間冷却した後の炭素繊維束を秤量W2少数第4位まで読み取りして、W1-W2によりサイジング付着量を求める。このサイジング付着量を炭素繊維束100質量部に対する量に換算した値小数点第3位を四捨五入を、付着したサイジング剤の質量部とした。測定は2回おこない、その平均値をサイジング剤の質量部とした。参考例1サイジング剤塗布炭素繊維を用いた織物の製造サイジング剤塗布炭素繊維束密度1.8g/cm3、24,000本をタテ糸とし、ガラス繊維ECE2251/01Z日東紡株製をヨコ糸として、実質的にサイジング剤塗布炭素繊維束が一方向に配列された平織組織の織物を作製した。タテ糸密度は7.2本/25mmとし、ヨコ糸密度は7.5本/25mmとした。織物の炭素繊維目付は190g/m2であった。参考例2液状熱硬化性樹脂の作製以下の処方により主剤と硬化剤とを個別に調整し、使用直前にこれらを混合して液状熱硬化性樹脂組成物とした。主剤成分jER登録商標630、三菱化学株製:10質量部jER登録商標825、三菱化学株製:35質量部アラルダイト登録商標MY721ハンツマンアドバンストマテリアルズ社製:40質量部GAN日本化薬株製エポキシ樹脂:15質量部硬化剤成分エピキュア登録商標W三菱化学株製芳香族ポリアミン:27質量部3,3’-DAS三井化学株製芳香族ポリアミン:7質量部4,4’-DDS和歌山精化株製芳香族ポリアミン:4質量部TBC宇部興産株製t-ブチルカテコール:1質量部参考例3プリフォーム用スペーサ樹脂の作製以下の処方により樹脂等を混合してスラリーとし、2軸押出機S-1KRCニーダ株栗本鐵工所製により200°Cで混練、カットして本発明のプリフォーム用スペーサ樹脂のペレットを得た。スミカエクセル登録商標RPES5003P住友化学株製ポリエーテルスルホンを凍結粉砕して得た粉末。ガラス転移温度230°Cの非晶質熱可塑性樹脂:60質量部エピコート登録商標806ジャパンエポキシレジン株製エポキシ樹脂:20質量部NC-3000日本化薬株製エポキシ樹脂:10部エピコート登録商標630ジャパンエポキシレジン株製エポキシ樹脂:10質量部得られたプリフォーム用スペーサ樹脂の剪断粘度は350Pasであった。また、ガラス転移温度は75°Cであった。次に、前記ペレットを液体窒素中でハンマーミルPULVERIZER、ホリカワミクロン株製にて凍結粉砕した後、目開きサイズ210μmの篩で分級して、粒子状プリフォーム用バインダー組成物を得た。得られた粒子の平均粒径を測定したところ約100μmであった。参考例4強化繊維基材の作製参考例3で得られた粒子状スペーサ樹脂を前記サイジング剤塗布炭素繊維からなる織物の片面に30g/m2の散布量で散布した後、表面温度が160°Cになるように遠赤ヒーターを用いて加熱し、プリフォーム用バインダー組成物を付着した強化繊維基材を得た。この強化繊維基材の粒子付着面を指で擦っても、粒子の脱落は起こらなかった。参考例5プリフォームの作製参考例4で得られた強化繊維基材を切り出し、炭素繊維の配向角が0°である方向を基準として[45°/0 ゚/-45 ゚/90 ゚]となるように積層し、これを3回繰り返したものを対象に積層し、これをバギングして80°Cに加熱したプレスにて0.1MPaで1時間かけて基材同士を固着させ、プリフォームを形成した。参考例6炭素繊維強化複合材料の作製離型剤ダイフリー登録商標、ダイキン工業株製を付与したステンレス板上に得られたプリフォームを設置し、ピールプライピールプライB-4444、リッチモンド株製と樹脂拡散媒体TSX-400P、日本ネトロン株製をその上に重ねて、ナイロン製フィルムVACPAKHS81716/66SHEETING、AIRCRAFTPRODUCTS.INCを用いてバギングして、熱風オーブンにて、型内を70°Cに加熱し、プリフォーム内部を真空ポンプで真空圧が-0.1MPa以下になるように吸引して60分間保持した後、樹脂拡散媒体を通じて70°Cに保った参考例2の液状熱硬化性樹脂を注入した。注入終了後、温度を1分間に1.5°Cずつ130°Cまで昇温し、次いで130°Cで2時間加熱し硬化した。その後、脱型して炭素繊維強化複合材料の板を取り出し、熱風オーブンにて、30°Cから180°Cまで1分間に1.5°Cずつ昇温し、180°Cで2時間加熱し硬化した。<強化繊維の体積含有率Vf>マイクロメータを用いて炭素繊維強化複合材料板の任意の3点の板厚を0.01mmまで測定し、その平均値を用い、以下の方法によって算出した。なお、3点とは炭素繊維強化複合材料板の縁から30mm内側で、かつお互いが充分に離れた地点とする。Vf=[FAW×PLY/ρ×t]/10FAW:炭素繊維強化基材を構成する炭素繊維の目付g/m2PLY:炭素繊維強化基材の積層数ρ:炭素繊維の密度g/cm3t:硬化後の炭素繊維強化複合材料の板厚cm<炭素維強化複合材料の衝撃後圧縮強度の測定>炭素繊維強化複合材料板から炭素繊維の配向角が0°である方向を試験片の長手方向として縦152.4mm、横101.6mmの矩形試験片を切り出し、試験片の中心にJISK70891996に従って試験片の厚さ1mmあたり6.76Jの落錘衝撃を与えた後、JISK70891996に従って衝撃後圧縮強度を測定した。同一水準についてn数は5とした。各実施例および各比較例で用いた材料と成分は、下記のとおりである。A1成分:A-1~A-7A-1:jER登録商標152三菱化学株製フェノールノボラックのグリシジルエーテルエポキシ当量:175g/mol、エポキシ基数:3A-2:EPICLON登録商標N660DIC株製クレゾールノボラックのグリシジルエーテルエポキシ当量:206g/mol、エポキシ基数:3A-3:アラルダイト登録商標MY721ハンツマンアドバンストマテリアルズ社製N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-ジアミノジフェニルメタンエポキシ当量:113g/mol、エポキシ基数:4A-4:jER登録商標828三菱化学株製ビスフェノールAのジグリシジルエーテルエポキシ当量:189g/mol、エポキシ基数:2A-5:jER登録商標1001三菱化学株製ビスフェノールAのジグリシジルエーテルエポキシ当量:475g/mol、エポキシ基数:2A-6:デナコール登録商標EX-810ナガセケムテックス株製エチレングリコールのジグリシジルエーテルエポキシ当量:113g/mol、エポキシ基数:2A-7:TETRAD-X三菱ガス化学株製テトラグリシジルメタキシレンジアミンエポキシ当量:100g/mol、エポキシ基数:4A1成分、A2成分の両方に該当:A-8A-8:デナコール登録商標EX-611ナガセケムテックス株製ソルビトールポリグリシジルエーテルエポキシ当量:167g/mol、エポキシ基数:4水酸基数:2A2成分:A-9、A-10A-9:デナコール登録商標EX-731ナガセケムテックス株製N-グリシジルフタルイミドエポキシ当量:216g/mol、エポキシ基数:1イミド基数:1A-10:アデカレジン登録商標EPU-6株ADEKA製ウレタン変性エポキシエポキシ当量:250g/mol、エポキシ基数:1以上ウレタン基:1以上B1成分:B-1~B-13、B-25~B-27B-1:DBU登録商標サンアプロ株製1,8-ジアザビシクロ5,4,0-7-ウンデセン、分子量:152、式IIIに該当B-2:トリブチルアミン東京化成工業株製、分子量:185.4、式VIIIに該当B-3:N,N-ジメチルベンジルアミン東京化成工業株製、分子量:135.21、式VIIIに該当B-4:1,8-ビスジメチルアミノナフタレンアルドリッチ社製別名:プロトンスポンジ、分子量:214.31、式IVに該当B-5:2,4,6-トリスジメチルアミノメチルフェノール東京化成工業株製別名:DMP-30、分子量:265.39、式Vに該当B-6:DBNサンアプロ株製、分子量:124、式IIIに該当1,5-ジアザビシクロ4,3,0-5-ノネンB-7:イミダゾール系化合物1-ベンジル-イミダゾール東京化成工業株製、分子量:158.2、式IIIに該当B-8:U-CATSA1サンアプロ株製DBU-フェノール塩、分子量:246.11、式IIIに該当B-9:U-CATSA102サンアプロ株製DBU-オクチル酸塩:分子量:296.45、式IIIに該当B-10:U-CATSA506サンアプロ株製DBU-p-トルエンスルホン酸塩、分子量:324.44、式IIIに該当B-11:N-エチルモルホリン東京化成工業株製、分子量:115.17、式VIIに該当B-12:2,6-ルチジン東京化成工業株製、分子量:107.15、式VIに該当B-13:4-ピリジンメタノール東京化成工業株製、分子量:109.13、式VIに該当B-25:トリイソプロパノールアミン東京化成工業株製、分子量:191.27、式VIIIに該当B-26:トリエタノールアミン東京化成工業株製、分子量:149.19、式VIIIに該当B-27:N,N-ジイソプロピルエチルアミン東京化成工業株製、分子量:129.24、式VIIIに該当B2成分:B-14~B-20B-14:ベンジルトリメチルアンモニウムブロミドR1の炭素数が7、R2~R4の炭素数がそれぞれ1、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-15:テトラブチルアンモニウムブロミドR1~R4の炭素数がそれぞれ4、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-16:トリメチルオクタデシルアンモニウムブロミドR1の炭素数が18、R2~R4の炭素数がそれぞれ1、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-17:2-メトキシエトキシメチルトリエチルアンモニウムクロリドR1の炭素数が4、R2~R4の炭素数がそれぞれ2、アニオン部位が塩化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-18:2-アセトキシエチルトリメチルアンモニウムクロリドR1の炭素数が4、R2~R4の炭素数がそれぞれ1、アニオン部位が塩化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-19:2-ヒドロキシエチルトリメチルアンモニウムブロミドR1の炭素数が2、R2~R4の炭素数がそれぞれ1、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製、式Iに該当B-20:1-ヘキサデシルピリジニウムクロリドR5の炭素数が16、R6とR7がそれぞれ水素原子、アニオン部位が塩化物アニオン、東京化成工業株製、式IIに該当B3成分:B-21~B-24B-21:テトラブチルホスホニウムブロミドR25~R28の炭素数がそれぞれ4、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製分子量:339、式XIに該当B-22:テトラフェニルホスホニウムブロミドR25~R28の炭素数がそれぞれ6、アニオン部位が臭化物アニオン、東京化成工業株製、分子量:419、式XIに該当B-23:トリブチルホスフィンR29~R31の炭素数がそれぞれ4、東京化成工業株製、分子量:202、式XIIに該当B-24:トリフェニルホスフィンR29~R31の炭素数がそれぞれ6、東京化成工業株製、分子量:262、式XIIに該当C成分その他成分:C-1~C-2C-1:デナコール登録商標EX-141ナガセケムテックス株製フェニルグリシジルエーテルエポキシ当量:151g/mol、エポキシ基数:1C-2:ヘキサメチレンジアミン東京化成工業株製、分子量:116実施例1本実施例は、次の第Iの工程~第IIIの工程からなる。第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程アルリロニトリル99モルとイタコン酸1モルからなる共重合体を紡糸し、焼成し、総フィラメント数24,000本、総繊度1,000テックス、比重1.8、ストランド引張強度6.2GPa、ストランド引張弾性率300GPaの炭素繊維を得た。次いで、その炭素繊維を、濃度0.1モル/lの炭酸水素アンモニウム水溶液を電解液として、電気量を炭素繊維1g当たり100クーロンで電解表面処理した。この電解表面処理を施された炭素繊維を続いて水洗し、150°Cの温度の加熱空気中で乾燥し、原料となる炭素繊維を得た。このときの表面酸素濃度O/Cは、0.20であった。これを炭素繊維Aとした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程前記のA-1と前記のB-1を質量比100:1で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で90秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維束を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、285MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表1に示す。実施例2~5第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様とした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表1に示すように、A-1とB-1の質量比を100:3~100:20の範囲で変更したこと以外は、実施例1と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、270~296MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表1に示す。比較例1第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様とした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程実施例1の第IIの工程で、A-1のみを用いたこと以外は、実施例1と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、232MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表1に示す。比較例2第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様とした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程実施例1の第IIの工程で、A-1とB-1の質量比を100:30に変更したこと以外は、実施例1と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、237MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表1に示す。実施例6~実施例15第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表2に示すように、A成分としてA-1~A-10、B成分としてB-10を質量比100:3で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で180秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、255~293MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表2に示す。比較例3~比較例7第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表2に示すように、サイジング剤成分を変更した以外は、実施例1と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、225~235MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表2に示す。実施例16~実施例41第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表3-1、表3-2に示すように、A成分としてA-2、B成分としてB-1~B-9、B-11~B-27を質量比100:3で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で180秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、251~298MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表3-1、表3-2に示す。比較例8第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表3-2に示すように、A-2のみを用いた以外は、実施例1と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、230MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表3-2に示す。実施例42~実施例44第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例1と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表4に示すように、A成分としてA-1、B成分としてB-1、B-17、B-22を質量比100:3で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で180秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、267~299MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表4に示す。実施例45~実施例47第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程電解液として濃度0.05モル/lの硫酸水溶液を用い、電気量を炭素繊維1g当たり20クーロンで電解表面処理したこと以外は、実施例1と同様とした。このときの表面酸素濃度O/Cは、0.20であった。これを炭素繊維Bとした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表4に示すように、A成分としてA-1、B成分としてB-1、B-17、B-22を質量比100:3で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で180秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、255~279MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表4に示す。実施例48~実施例50第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例45で得られた炭素繊維Bをテトラエチルアンモニウムヒドロキシド水溶液pH=14に浸漬し、超音波で加振させながら引き上げた。このときの表面酸素濃度O/Cは、0.17であった。これを炭素繊維Cとした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表4に示すように、A成分としてA-1、B成分としてB-1、B-17、B-22を質量比100:3で混合し、さらにアセトンを混合し、サイジング剤が均一に溶解した約1質量のアセトン溶液を得た。このサイジング剤のアセトン溶液を用い、浸漬法によりサイジング剤を表面処理された炭素繊維に塗布した後、210°Cの温度で180秒間熱処理をして、サイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、266~295MPaと高い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が良好であることを示している。結果を表4に示す。以上のように、炭素繊維Aを用いた場合の力学特性は、炭素繊維Bを用いた場合に比べて優れていることがわかる。また、炭素繊維Bをテトラエチルアンモニウムヒドロキシド水溶液pH=14に浸漬し、超音波で加振させながら引き上げた炭素繊維Cを用いることで、炭素繊維Aと同等の力学特性をもつことがわかる。比較例9第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例45と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表4に示すように、A-1のみを用いた以外は、実施例45と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、222MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表4に示す。比較例10第Iの工程:原料となる炭素繊維を製造する工程実施例48と同様にした。第IIの工程:サイジング剤を炭素繊維に付着させる工程表4に示すように、A-1のみを用いた以外は、実施例48と同様の方法でサイジング剤塗布炭素繊維を得た。サイジング剤の付着量は、表面処理された炭素繊維100質量部に対して1質量部となるように調整した。第IIIの工程:炭素繊維強化複合材料の製造~評価参考例1~6に従い炭素繊維強化複合材料を製造した。得られた炭素繊維強化複合材料のVfは58であった。衝撃後圧縮強度CAIを評価した結果、233MPaと低い値であった。このことは、炭素繊維とマトリックス樹脂の接着性が不良であることを示している。結果を表4に示す。"