多層フォトニック構造体を含む半透明反射器であって、前記多層フォトニック構造体が、高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含み、前記多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が[LHLHNL]構造ここで、Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Nは正の整数であるで配置されており、前記多層フォトニック構造体は、電磁線の入射角範囲にわたって可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を有する、半透明反射器。前記実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値から実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値を引いた差以上であり、かつ、前記実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値と実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値との和以下である、請求項1に記載の半透明反射器。前記目標反射率値が約51~約95である、請求項2に記載の半透明反射器。実質的に一定の反射率値の標準偏差が反射率の約7未満である、請求項2又は3に記載の半透明反射器。前記可視スペクトルが約400nm~約900nmまたは約400nm~約800nmであり、前記入射角範囲が約0°~約45°である、請求項1~4のいずれか一項に記載の半透明反射器。前記低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が約1.4~約1.6の低屈折率を示し、前記高屈折率誘電材料の複数のコーティング層が約1.9~約2.3の高屈折率を示す、請求項1~5のいずれか一項に記載の半透明反射器。前記高屈折率誘電材料の複数のコーティング層が8~12層の高屈折率誘電材料のコーティング層から成り、前記低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が9~13層の低屈折率誘電材料のコーティング層からなる、請求項1~6のいずれか一項に記載の半透明反射器。前記高屈折率誘電材料の複数のコーティング層の各々と前記低屈折率誘電材料の複数のコーティング層の各々が約0.05nm~約500nmの層厚を有する、請求項1~7のいずれか一項に記載の半透明反射器。伝送信号を受信又は送信する通信システムと、多層フォトニック構造体を含む非金属の乗物コンポーネントと、を含み、前記多層フォトニック構造体が、高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含み、前記多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が[LHLHNL]構造ここで、Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Nは正の整数であるで配置されており、前記多層フォトニック構造体は、約0°~約45°の電磁線の入射角範囲にわたって可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を有し、前記多層フォトニック構造体は伝送信号に対して実質的に透明である、乗物。前記実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値から実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値を引いた差以上であり、実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値と実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値との和以下であり、前記目標反射率値が約51~約95である、請求項9に記載の乗物。非金属の乗物コンポーネントがトリムピース、乗物エンブレム、グリル、フードオーナメント、ホイールカバー、バンパー、ベゼル、テールライト、反射器、ビデオモニターコーティング、又はミラーである、請求項9又は10に記載の乗物。伝送信号が、Kバンド伝送、Kaバンド伝送又はVバンド伝送である、請求項9~11のいずれか一項に記載の乗物。交互に配置された高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含む多層フォトニック構造体を含み、前記多層フォトニック構造体は、約0°~約45°の電磁線の入射角範囲にわたって約400nm~約800nmの可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を示し、前記実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値から実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値を引いた差以上であり、前記実質的に一定の反射率値の平均値が、目標反射率値と実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値との和以下であり、前記実質的に一定の反射率値の標準偏差は反射率値の約3未満であり、前記目標反射率値が約51~約95である、非金属の乗物コンポーネント。前記多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が、[LHLHNL]構造ここで、Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Nは正の整数であるで配置されている、請求項13に記載の非金属の乗物コンポーネント。前記多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層が、[HLHLNH]構造ここで、Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つであり、Nは正の整数であるで配置されている、請求項13に記載の非金属の乗物コンポーネント。従って、非金属の半透明な反射器が望ましく、多層フォトニック構造体を含む代替的な半透明反射器が必要とされている。一実施態様において、半透明反射器は、多層フォトニック構造体を含むことができる。多層フォトニック構造体は、高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含む。多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層は、[LHLHNL]構造で配置されている。Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つである。Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つである。Nは正の整数である。多層フォトニック構造体は、電磁線の入射角範囲にわたって可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を有することができる。別の実施態様において、乗物は、通信システムと非金属の乗物コンポーネントを含むことができる。通信システムは、伝送信号を受信又は送信することができる。非金属の乗物コンポーネントは、多層フォトニック構造体を含むことができる。多層フォトニック構造体は、高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含む。多層フォトニック構造体の高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層は[LHLHNL]構造で配置されている。Lは低屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つである。Hは高屈折率誘電材料の複数のコーティング層のうちの1つである。Nは正の整数である。多層フォトニック構造体は、約0°~約45°の電磁線の入射角範囲にわたって可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を有することができる。多層フォトニック構造体は、伝送信号に対して実質的に透明であることができる。さらに別の実施態様において、非金属の乗物コンポーネントは、交互に配置された高屈折率誘電材料の複数のコーティング層と低屈折率誘電材料の複数のコーティング層とを含む多層フォトニック構造体を含むことができる。多層フォトニック構造体は、約0°~約45°の電磁線の入射角範囲にわたって約400nm~約800nmの可視スペクトルの電磁線の波長に対して実質的に一定の反射率値を有することができる。実質的に一定の反射率値の平均値は、目標反射率値から実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値を引いた差以上であることができる。実質的に一定の反射率値の平均値は、目標反射率値と実質的に一定の反射率値の標準偏差の2倍の値との和以下であることができる。実質的に一定の反射率値の標準偏差は反射率の約3未満であることができる。目標反射率値は約51~約95であることができる。本明細書に記載の実施態様により示されるこれら及びさらなる特徴は、図面とともに以下の詳細な説明を参照してさらに十分に理解されるであろう。図面に記載の実施態様は、事実上、例示のため及び代表的なものであり、特許請求の範囲により規定される主題を制限するものではない。例示的な態様についての以下の詳細な説明は、同様な構造が同様な参照番号で示されている以下の図面と併せて読んだ場合に理解することができる。フォトニクス計算機により分析シミュレーションを行った。シミュレーションのそれぞれにおいて以下の条件を設定した:入射角を0°又は45°に設定し、偏光の程度を自然光すなわち、約0.5、ここで、0はTE光を表し、1はTM光を表すに設定し、透過媒体を空気屈折率1.0に設定し、対象とする波長を400nm~800nmに設定し、目標反射率値を約90に設定した。図2及び3を併せて参照すると、シミュレーションのそれぞれについて、高屈折率誘電材料Hをチタニアに設定し、低屈折率誘電材料Lをシリカに設定し、基材110をガラス屈折率1.52に設定した。表2及び3に、フォトニクス計算機の結果をまとめた。これらの表では、全層数xと構造体の簡略表現を最左欄に示す。以下に示す表2には、フォトニクス計算機により分析的に求められた実質的に一定の反射率値の平均値についての集計が含まれている。以下に示す表3には、フォトニクス計算機により分析的に求められた実質的に一定の反射率値の標準偏差についての集計が含まれている。表2によると、全ての入射角及び両方の波長バンド幅の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値は約67.9から約89.3に及んだ。0°の入射角及び約400nm~約900nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値は約71.3から約89.2に及んだ。45°の入射角及び約400nm~約900nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値は約67.9から約85.0に及んだ。0°の入射角及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値は約71.1から約89.3に及んだ。45°の入射角及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値は約68.7から約86.2に及んだ。表3によると、全ての入射角及び両方の波長バンド幅の場合に、実質的に一定の反射率値の標準偏差は約2.8~約19.2に及んだ。全体的には、実質的に一定の反射率値の標準偏差のほとんどが、反射率の約7未満例えば、反射率の約6未満、反射率の約5未満、反射率の約4未満、又は反射率の約3未満であった。0°の入射角及び約400nm~約900nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の標準偏差は約2.9から約11.9に及んだ。45°の入射角及び約400nm~約900nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の標準偏差は約5.0から約19.2に及んだ。0°の入射角及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の標準偏差は約2.8から約13.1に及んだ。45°の入射角及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の標準偏差は約2.8から約11.1に及んだ。表2及び3を併せて参照すると、実質的に一定の反射率値の平均値は、概して、90の目標反射率値の標準偏差の3倍以内すなわち、式3でhが3以下であった。シミュレーションのほとんどで、標準偏差の2倍以内すなわち、hが2以下である実質的に一定の反射率値の平均値がもたらされた。シミュレーションの幾つかで、標準偏差の2倍未満例えば、hが1.5以下、hが1以下、又はhが0.5以下である実質的に一定の反射率の平均値がもたらされた。次に図5を参照すると、21層のフォトニック構造体の一実施態様についての、層のそれぞれについてのフォトニクス計算機により求められた厚さがグラフ表示されている。層の番号j=1から21までが横軸に記入されている。厚さtjが縦軸に記入されている。21層のフォトニック構造体は、[LHLHNL]配列すなわち、x=21及びN=9で構成されていた。厚さtjは約20nmから約60nmに及んだ。図5の21層[LHLHNL]フォトニック構造体についての実質的に一定の反射率値が図6にグラフ表示されている。0°の入射角図6において四角形で示す及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値及び標準偏差はそれぞれ約88.3及び3.6であった。45°の入射角図6において三角形で示す及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値及び標準偏差はそれぞれ約85.0及び3.2であった。次に図7を参照すると、21層のフォトニック構造体の別の実施態様についての、層のそれぞれについてのフォトニクス計算機により求められた厚さがグラフ表示されている。層の番号j=1から21までが横軸に記入されている。厚さtjが縦軸に記入されている。21層のフォトニック構造体は、[HLHLNH]配列すなわち、x=21及びN=9で構成されていた。厚さtjは約30nmから約150nmに及んだ。図7の21層フォトニック構造体についての実質的に一定の反射率値が図8にグラフ表示されている。0°の入射角図8において四角形で示す及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値及び標準偏差はそれぞれ約89.3及び2.8であった。45°の入射角図8において三角形で示す及び約400nm~約800nmの波長の場合に、実質的に一定の反射率値の平均値及び標準偏差はそれぞれ約86.1及び2.8であった。本明細書に記載の多層フォトニック構造体は、導電性材料から通常作られる半透明コンポーネント及び/又はコーティングとして使用できる点に注意すべきである。例えば、多層フォトニック構造体の一実施態様を、ウィンドウ又はミラーなどのガラス基材に適用できる。ウィンドウに適用された場合に、多層フォトニック構造体は、任意の望ましい値に設定できる目標反射率値に従って光を反射することができる。従って、本明細書に記載の多層フォトニック構造体を含んで成るウィンドウは、目標反射率値を高くすることで、高いプライバシーレベルをもたらすことができる。さらに、多層フォトニック構造体の実施態様がラジオ周波数の電磁線に対して透明であるため、かかるウィンドウは、伝送信号を妨害せずに高いプライバシーレベルをもたらすことができる。実質的に及び約という語句は、本明細書において、定量的な比較、評価、測定又は他の表現に起因し得る不確かさの固有の程度を表すために使用する。また、これらの用語は、本明細書において、特許請求の範囲に記載の発明の基本的な機能の変化をもたらさずに、定量的表現が示したものから変わりうる程度を表すために使用する。特定の実施態様を本明細書において例示し説明したが、特許請求の範囲に記載の発明の精神及び範囲から離れずに、様々な他の変更及び改良を行うことができる。さらに、特許請求の範囲に記載の発明についての様々な特徴を明細書に記載したが、かかる特徴を組み合わせて使用する必要はない。従って、特許請求の範囲は、特許請求の範囲に記載の発明の範囲内に含まれるかかる変更及び改良の全てをカバーすることを意図する。