中心軸を中心とする略環状のコアバックと、前記コアバックの第1の周面から径方向内方または径方向外方に向かって延伸する複数のティース部と、および前記周面とは異なる第2の周面に形成される溝部と、を含むステータコアに、装着されるインシュレータであって、前記ティース部が挿通される貫通孔を有する筒部と、前記筒部の開口側端部に配置され第1の周面と対向するフランジ部と、前記フランジ部から前記第2の周面まで径方向に延伸する延伸部と、を備え、前記延伸部には、軸方向に突出する係止部が形成されており、前記係止部が前記溝部と係止するインシュレータ。請求項1に記載のインシュレータであって、前記フランジ部から前記第2の周面まで径方向に延伸するとともに前記延伸部と軸方向に対向する第2延伸部をさらに備え、前記延伸部が前記第2延伸部とともに前記コアバックを軸方向に挟みこむインシュレータ。請求項2に記載のインシュレータであって、前記第2の周面において、前記溝部が軸方向一方側から軸方向他方側にまで形成され、前記第2延伸部が軸方向に突出する第2係止部を有しており、前記第2係止部が前記溝部と係止するインシュレータ。請求項2に記載のインシュレータであって、前記第2延伸部は、軸方向に突出する第2係止部を有しており、前記コアバック部の前記第2の周面において、軸方向一方側には前記溝部が形成され、軸方向他方側には第2溝部が形成されており、前記溝部には前記係止部が係止され、前記第2溝部には前記第係止部が係止されるインシュレータ。請求項1に記載のインシュレータであって、前記延伸部が、少なくとも軸方向に弾性変形が可能であるインシュレータ。請求項2から請求項4のいずれかに記載のインシュレータであって、前記第2延伸部が、少なくとも軸方向に弾性変形が可能であるインシュレータ。請求項1から請求項6のいずれかに記載のインシュレータであって、前記筒部には、導線が巻き回されてコイルが形成されており、前記フランジ部には、前記コイルの厚み以上に突出する突出部が形成されているインシュレータ。ステータコアおよび前記ステータコアの周面から延伸するティース部を含むステータコアに装着されるインシュレータであって、前記ティース部が挿通される貫通孔を有する筒部と、前記筒部の開口側端部に形成されるフランジ部と、を備え、前記インシュレータが前記ティース部に装着されたときに、前記フランジ部は、前記ティース部の先端側に位置し、前記ティース部の先端は、前記フランジ部よりも前記ティース部の延伸方向に突出しており、前記ティース部の先端には、略環状のリング部材が配置されており、前記リング部材が、前記ティース部の延伸方向に前記フランジ部を押圧するインシュレータ。請求項8に記載のインシュレータであって、前記インシュレータが前記ステータコアに装着されたときに、前記ティース部の延伸方向における前記リング部材の幅は、前記ティース部の延伸方向における前記フランジ部と前記ティース部の先端との幅以下であるインシュレータ。請求項8または請求項9のいずれかに記載のインシュレータであって、前記フランジ部が、少なくとも2つの前記リング部材によって押圧されるインシュレータ。請求項8に記載のインシュレータであって、前記フランジ部には、前記貫通孔に前記ティース部が挿通される方向に凹となる凹部が形成されており、前記リング部材が前記凹部にはめ込まれるインシュレータ。請求項9に記載のインシュレータであって、前記フランジ部材が2つの前記リング部材によって押圧され、前記2つのリング部材によって前記ティース部が挟まれており、一方の前記リング部材には、他方の前記リング部材に向かって延伸する複数の連結部が形成されており、2つの前記リング部材が前記ティース部を挟み込む方向とは異なる方向から、複数の前記連結部のうちの2つの前記連結部が、前記ティース部を挟み込むインシュレータ。請求項8に記載のインシュレータであって、前記ステータコアの前記周面とは異なる第2の周面には、前記第2の周面から突出する突出部が形成されており、前記突出部には、貫通孔が形成されるインシュレータ。請求項8から請求項13のいずれかに記載のインシュレータであって、前記筒部には、導線が巻き回されてコイルが形成されており、前記フランジ部には、前記コイルの厚み以上に突出する突起部が形成されているインシュレータ。請求項8から請求項14のいずれかに記載のインシュレータであって、前記筒部には、導線が巻き回されてコイルが形成されており、前記フランジ部は、前記コイルの厚み以上に延伸するインシュレータ。請求項8から請求項15のいずれかに記載のインシュレータであって、前記リング部材が、複数の部材から構成されるインシュレータ。アンブレラがない場合には、軸方向上下からインシュレータをはめ込む必要がない。すなわち、予め形成したコイルをインシュレータとともに径方向からティースへはめ込むことが可能となる。インシュレータを径方向からティースへはめ込む場合には、インシュレータの軸方向の移動は規制されるが、径方向へは移動が自在になっている。そのため、インシュレータをステータコアに固定する場合には、インシュレータの径方向への移動を規制する工夫が必要となる。それに加えて、インシュレータとコアバックの位置関係から、コアバックに対してインシュレータを固定する場合には、径方向内方側または外方側のいずれかに限られてしまう。本願発明にかかる好ましい実施形態の一つでは、中心軸を中心とする略環状のコアバックと、コアバックの周面から径方向内方または径方向外方に向かって延伸する複数のティース部と、および周面とは異なる第2の周面に形成される溝部とを含むステータコアに装着されるインシュレータであって、ティース部が挿通される貫通孔を有する筒部と、筒部の開口側端部に配置されるフランジ部と、フランジ部から第2の周面まで径方向に延伸する延伸部と、を備え、延伸部には、軸方向に突出する係止部が形成されており、係止部が溝部と係止する。本願発明における好ましい実施形態の一つでは、ステータコアおよびステータコアの周面から延伸するティース部を含むステータコアに装着されるインシュレータであって、ティース部が挿通される貫通孔を有する筒部と、筒部の開口側端部に形成されるフランジ部と、を備え、インシュレータがティース部に装着されたときに、ティース部の先端は、フランジ部よりもティース部の延伸方向に突出し、ティース部の先端には、略環状のリング部材が配置されており、リング部材が、ティース部の延伸方向にフランジ部を押圧する。アンブレラレスのステータコアについて、インシュレータを容易に係止することが可能となる。本明細書では、モータの中心軸方向における上側を単に上側と呼び、下側を単に下側と呼ぶ。なお、上下方向は、実際の機器に組み込まれたときの位置関係や方向を示すものではない。<第1の好ましい実施形態>図1は、本発明にかかる第1の好ましい実施形態におけるモータ100の平面図である。図2は、本発明にかかる第1の好ましい実施形態におけるステータコア10の平面図である。図3は、ステータコア10の断面図であり、図3は、図2におけるAA断面を表している。図1に示すように、モータ100は、ステータ1と、ロータ2とを有する。モータ100は、いわゆるインナーロータ型のモータである。ロータ2は、ステータ1と径方向に対向するように配置され、中心軸J1を中心として周方向に回転可能となっている。ステータ1は、ステータコア10、インシュレータ3、コイル4を有する。ロータ2は、ロータコア21、複数のロータマグネット22、およびシャフト23を有する。図2および図3に示すように、ステータコア10は、コアバック部11と、複数のティース部12とを有する。ステータコア10は、複数の電磁鋼板を積み重ねることによって構成される。積み重ねられた電磁鋼板同士は、例えば、カシメやレーザ溶接などによって互いに固定される。なお、その他の方法によって、電磁鋼板同士が固定されてもよい。コアバック部11は、中心軸J1に対して略円環状となる部材である。各ティース部12は、コアバック部11の内周面から径方向内方に向かって伸びている。さらに、複数のティース部12は、コアバック部11の内周面上に、周方向に等間隔に配置されている。第1の好ましい実施形態において、スロット数Sは24である。スロット数Sは、24以外にも他の値が採用されてもよい。図2に示すように、コアバック部11の外側面には、複数の溝部111が配置されている。コアバック部11の外側面において、溝部111は、周方向に等間隔に配置されている。各溝部111は、コアバック部11を挟んで、各ティース部12の径方向外側に配置される。図2に示すように、軸方向から見たときに、溝部111の形状は、略半円状となっている。第1の好ましい実施形態においては、溝部111は、コアバック部11の外側面上において、軸方向上側の端面から軸方向下側の端面まで、延伸する。なお、溝部111は、必ずしも軸方向上側の端面から軸方向下側の端面まで延伸していなくてもよい。コアバック部11の軸方向上側の端面と軸方向下側の端面とで、それぞれ凹部として溝部111が形成されてもよい。さらに、溝部111の形状は、平面視において略半円状のものに限られるものではない。例えば、平面視において、溝部111の形状は、例えば、矩形や多角形などであってもよい。また、コアバック部11の外側面では、周方向における複数の箇所において、レーザ溶接が行われている。溶接は、溝部111の周方向の両隣の位置で行われる。なお、溶接される位置は、適宜、変更することができる。図4は、平面視における軸方向から見たときのティース部12の先端の形状を示す拡大図である。図4に示すように、平面視において、ティース部12の先端は、中心軸J1を中心とする略円弧状となっている。図2および図4に示すように、ティース部12の延伸方向にして略垂直な方向における幅図4中の左右方向の幅は、径方向において略一定となっている。なお、ティース部12の先端の形状は、上述のものに限るものではない。ティース部12の先端の形状は、例えば、丸みを帯びた形状や半球状などであってもよい。平面視において、ティース部12の先端の形状は、半円状や多角形状であってもよい。図5は、第1の好ましい実施形態におけるロータ2の平面図である。ロータコア21は、複数の電磁鋼板が積層されて構成される。積層された電磁鋼板は、例えば、カシメやレーザ溶接などの方法によって、固定される。ロータコア21における電磁鋼板のカシメの位置は、例えば、ロータコア21の軸方向上側および下側の端面となる。ロータコア21において溶接される位置は、例えば、ロータコア21の外側面における周方向の複数の箇所となる。また、ロータコア21の略中央には、軸穴24が配置される。軸穴24には、シャフト23が挿通される。シャフト23とロータ2とは、例えば、圧入や接着などの方法によって、固定される。図5に示すように、ロータコア21の外側面には、複数のロータマグネット22が配置される。第1の実施形態におけるロータ2は、SPMモータSurfacePermanentMagnetMotorの構成となっている。なお、ロータコア21に貫通孔を設けてロータマグネット22をロータコア21の内部に埋め込むようにしてもよい。すなわち、ロータ2として、IPMモータInteriorPermanentMagnetMotorの構成が採用されてもよい。ロータマグネット22は、例えば、かしめ、接着、または溶接などの方法によって、ロータコア21に固定される。第1の好ましい実施形態においてポール数Pは、8である。なお、ポール数8は、モータ100の仕様やスロット数Sにあわせて変更されてよい。図5に示すように、平面視において、ロータマグネット22は、ロータの外側面に、中心軸J1に対して対称となるように配置される。図1に示すように、ロータマグネット22は、ティース部12と径方向に対向する。図6は、第1の好ましい実施形態におけるインシュレータ3の形状を表す図である。図6中において、図6a、図6b、図6c、および図6dは、インシュレータ3の正面図、左側断面図、右側断面図、および平面図である。図7は、インシュレータ3がティース部12の一つに取り付けられた状態を示す図である。図6aから図6dに示すように、インシュレータ3は、筒状の部材である。インシュレータ3は、筒部31を有する。筒部31は、貫通孔311を有する。図7に示すように、ティース部12が貫通孔311に挿通されることにより、インシュレータ3はティース部12に取り付けられる図6に示すように、筒部31の長手方向の一方側の端部には、第1フランジ部32が形成される。第1フランジ部32は、筒部31の長手方向一方側の端部から、筒部31の長手方向に対して略垂直な方向に伸びる。筒部31の長手方向の他方側の端部には、第2フランジ部33が形成される。第2フランジ部33は、筒部31の長手方向他方側の端部から、筒部31の長手方向に対して略垂直な方向に伸びる。第2フランジ部33と筒部31の接続部は、筒部31の長手方向の他方側に突出する。図7に示すように、インシュレータ3がティース部12に取り付けられた際には、第1フランジ部32はティース部12の径方向内側ティース部12の先端側に位置し、第2フランジ部33はティース部12の径方向外側ティース部12とコアバック部11との接続部側に位置する。筒部31の長手方向から見たときに図6aに閉めすように、第1フランジ部32および第2フランジ部33は、略矩形である。また、筒部31の長手方向から見たときに、第1フランジ部32の外形は、第2フランジ部33の外形と略同一である。第1フランジ部32の軸方向上側には、軸方向上側に突出する第1上側突起部321が、形成される。第1フランジ部32の軸方向下側には、第1下側突起部322が形成される。第2フランジ部33の軸方向上側と軸方向下側にも、第2上側突起部331と第2下側突起部332とが、それぞれ形成されている。第1上側突起部321、第1下側突起部322、第2上側突起部331、第2下側突起部332の形状は、それぞれ同一の形状であり、本実施形態においては、略直方体の形状となっている。図6や図7に示すように、第1上側突起部321と第1下側突起部322の径方向における幅は、第1フランジ部32の径方向の幅よりも、それぞれ小さくなっている。第2上側突起部331と第2下側突起部332の径方向の幅は、第2フランジ部33の径方向の幅よりも、それぞれ小さくなっている。また、第2上側突起部331と第2下側突起部332は、第2フランジ部33の径方向外方側の端部よりも第1フランジ部32側へ位置している。すなわち、第2上側突起部331と第2フランジ部33の径方向外側筒部31の長手方向他方側の端部との間には、間隙がある。第2下側突起部332と第2フランジ部33の径方向外側の端部との間にも、間隙がある。また、図6や図7に示すように、筒部31の長手方向に対して略垂直な方向において、第1上側突起部321と第1下側突起部322の幅は、第1フランジ部32の幅よりも小さい。筒部31の長手方向に対して略垂直な方向において、第2上側突起部331と第2上側突起部332の幅は、第2フランジ部33の幅よりも小さくなっている。図7に示すように、インシュレータ3がティース部12に取り付けられたときには、第2フランジ部33と筒部31との接続部は、コアバック部11と軸方向に重なるように配置される。第2上側突起部331と第2下側突起部332も、コアバック部11と軸方向に重なるように配置される。また、インシュレータ3がティース部12に取り付けられた際には、ティース部12の先端は、第1フランジ部32よりも径方向内側に突出する。なお、第1の好ましい実施形態において、第1上側突起部321、第1下側突起部322、第2上側突起部331、および第2下側突起部332は、それぞれ同一形状となっている。しかしながら、各突起部の形状は互いに異なっていてもよく、同一形状のペアが含まれていてもよい。図7に示すように、各インシュレータ3の筒部31には、コイル4が配置される。コイル4は、導線が巻き回されることによって形成される。コイル4は、バスバー等を介して回路基板や外部電源と接続される。モータの場合には、コイル4に外部電源から電流が流されると、コイル4から生じる磁束とロータマグネット22から生じる磁束との相互作用により、ロータ2に回転トルクが発生する。上述したように、径方向において、ティース部12の周方向の幅は、略一定となっている。そのため、あらかじめ、インシュレータ3にコイル4を形成しておいた状態において、ティース部12にインシュレータ3をはめ込むことが可能となる。これにより、ティース部12にインシュレータ3をはめ込んだ状態において導線をインシュレータ3に巻き回す必要がなくなる。コイル4が配置されたインシュレータ3を各ティース部12に容易に取り付けることができ、モータや発電機等の回転電機の組立工程を減らすことができる。図7に示すように、コイル4の周方向の幅は、第1フランジ部32と第2フランジ部33の周方向の幅よりも、それぞれ狭い。また、図示していないが、コイル4の軸方向上側の部位は、第1上側突起部321と第2上側突起部331よりも、軸方向下側に位置する。同様に、コイル4の軸方向下側の部位は、第1下側突起部322と第2下側突起部332よりも、軸方向上側に位置する。これにより、コイル4が、隣り合うコイル4と接触することが防止される。図6と図7に示すように、インシュレータ3は、第2フランジ部33から径方向外方に向かって延伸する上側延伸部34と下側延伸部35とを有する。上側延伸部34は、下側延伸部35と軸方向に対向する。上側延伸部34と下側延伸部35は、弾性変形することが可能となっている。上側延伸部34の周方向の幅は、第2フランジ部33の周方向の幅よりも狭い。下側延伸部35の周方向の幅は、第2フランジ部33の周方向の幅よりも狭い。上側延伸部34の先端には、軸方向下側に突出する係止部341が形成される。下側延伸部35の先端には、軸方向上側に突出する下側係止部351が形成される。図6および図7に示すように、上側延伸部34と下側延伸部35は、コアバック部11を軸方向に挟み込む。径方向において、上側係止部341と下側係止部351は、コアバック部11の溝部111に、はめ込まれる。上側係止部341と下側係止部351が形成されているため、インシュレータ3がティース部12にはめ込まれる際には、コアバック部11の内側面に、上側係止部341と下側係止部351とが当たってしまう。その結果、インシュレータ3をティース部12に取り付けることができなくなってしまう。しかし、上述したように、上側延伸部34と下側延伸部は弾性変形が可能となっている。そのため、インシュレータ3をティース部12に径方向内側から径方向外方に向かって移動させる際に、上側係止部341を軸方向上側にたわませるとともに下側係止部351を軸方向下側にたわませて、上側係止部341と下側係止部351との軸方向間隙を拡げた状態において、インシュレータ3をコアバック部11側へ移動させることができる。その結果、上側係止部341と下側係止部351がコアバック部11の内側面に当たることがなく、インシュレータ3をティース部12にはめ込むことができる。また、上側延伸部34と下側延伸部35が弾性変形するため、上側係止部341と下側係止部351および溝部111との間において、いわゆるスナップフィットを利用した係止構造が形成される。これにより、インシュレータ3をステータコア10に対して容易に係止することができる。また、上側係止部341および下側係止部351が溝部111にそれぞれ入りこむため、インシュレータ3の径方向の動きが規制される。また、上側延伸部34と下側延伸部35によってコアバック部11が挟み込まれるため、インシュレータ3の軸方向の動きが規制される。よって、ステータコア10に外部からの衝撃等が加わった場合であっても、インシュレータ3がステータコア10から外れることが防止される。なお、上側係止部341と下側係止部351は、いずれか一方のみが形成されてもよい。例えば、上側延伸部34には上側係止部341が形成され、下側延伸部35には下側係止部351が形成されなくてもよい。この場合であっても、ティース部12に取り付けられたインシュレータ3は、上側係止部341と溝部111との係止によって径方向の動きが規制されるとともに、上側延伸部34と下側延伸部35によるコアバック部11の挟み込によって軸方向の動きが規制される。また、図2に示すように、ステータコア10では、1つのティース部12に対して、1つの溝部111が配置されている。しかしながら、溝部111の配置は、これに限定されるものではない。例えば、1つのティース部に対して複数の溝部111が割り当てられるように配置されてもよい。この場合、1つの上側延伸部34に複数の上側係止部341をインシュレータ3に形成するか、または、1つの上側係止部341を有する上側延伸部34をインシュレータ3に複数形成してもよい。下側延伸部35および下側係止部351についても同様である。さらに、1つのティース部に対して割り当てられる溝部111の数に対して、1つのインシュレータ3が有する上側係止部341や下側係止部351の数が、それぞれ少なくともよい。この場合であっても、上側係止部341や下側係止部351がいずれかの溝部111に入り込むことができ、インシュレータ3がステータコア10に対して相対的に係止される。<第2の好ましい実施形態>次に、本発明にかかる第2の好ましい実施形態について説明する。図8は、第2の好ましい実施形態におけるステータコア10aの平面図である。図9は、図8中におけるステータコア10aのB-B断面における断面図である。ステータコア10aは、コアバック部11aと複数のティース部12を有する。コアバック部11aは、中心軸J1を中心とする略環状の部材である。第1の好ましい実施形態におけるステータコア10と同様に、ステータコア10aは、複数の電磁鋼板が中心軸J1方向に積層されて形成される。積層された複数枚の電磁鋼板は、例えば、かしめやレーザ溶接などによって固定される。なお、ステータコア10aでは、コアバック部11aの形状は異なるが、第1の好ましい実施形態と同様のティース部12を有する。ステータコア10aにおけるスロット数Sは、24である。ステータコア10aにおけるスロット数Sの値は、上述のものに限定されるものではない。コアバック部11aの外側面には、複数の突出部13が形成されている。複数の突出部13は、周方向に等間隔に配置されている。図8では、6箇所中心軸J1を中心として60度等配に配置されている。軸方向から見たときに、突出部13の外形は、略半円状となっている。突出部13の外形は、特に限定されるものではない。突出部13の外形は、例えば、平面視において略矩形や多角形となっていてもよい。図8および図9に示すように、各突出部13は、軸方向に貫通する貫通孔131を、それぞれ有する。貫通孔131は、例えば、ステータコア101aがケース等に取り付けられる時に、ネジやビス等が挿入される。図10は、本発明にかかる第2の好ましい実施形態におけるインシュレータ3aを表す図である。図10中において図10a、図10b、図10cおよび図10dは、それぞれ、インシュレータ3aの正面図、右側断面図、左側断面図、および平面図である。第1の好ましい実施形態におけるインシュレータ3と異なり、インシュレータ3aは、延伸部34、延伸部35、上側係止部341、および下側係止部351を有していない。これら以外のインシュレータ3aの構造は、第1の好ましい実施形態におけるインシュレータ3と同様の構造である。すなわち、インシュレータ3aは、筒部31、第1フランジ部32、第2フランジ部33、第1上側突起部321、第1下側突起部322、第2上側突起部331、第2下側突起部332を有する。これらの構造については、上述した第1の好ましい実施形態におけるインシュレータ3と同様のため、説明を省略する。図11は、本発明にかかる第2の好ましい実施形態におけるモータ100aの平面図である。図12は、図21におけるティース部12の先端を拡大した図である。図11に示すように、モータ10は、上述した第1の好ましい実施形態におけるロータ2と、ステータコア10aを有するステータ1aを有する。各ティース部12には、インシュレータ3aが、それぞれ挿入されている。ティース部12は、インシュレータ3aの貫通孔311を挿通する。径方向から見たときの貫通孔311の形状図6aは、ティース部12を径方向から見たときの形状と一致している。そのため、インシュレータ3のティース部12への取り付けがスムーズに行われる。また、図11および図12に示すように、第1の好ましい実施形態におけるインシュレータ3と同様に、各インシュレータ3aには、導線が巻き回されて形成されるコイル4がそれぞれ配置されている。図12に示すように、第1の好ましい実施形態と同様、インシュレータ3aが各ティース部12に取り付けられると、軸方向から見たときに、各ティース部12の先端121は、第1フランジ部32よりも径方向内側に突出する。各先端121の軸方向上側には、上側リング部材5が配置される。上側リング部材5は、単一部材であり、環状である。上側リング部材5の外径は、各ティース部12の内側面径方向内方側の端面を周方向に仮想的に結ぶことによって描かれる円の径よりも、大きい。上側リング部材5は、絶縁材料または絶縁コーティングがなされている。これにより、上側リング部材5とステータコア10aとの絶縁がなされる。なお、上側リング部材5に導電性材料を使う場合には、ステータコア10aに絶縁を施してもよい。ステータコア10aに対する絶縁方法としては、例えば、ステータコア10aに絶縁材料を粉体塗装を行う方法がある。上側リング部材5の軸方向高さは、第1上側突起部321の軸方向の高さと、略同一または低くなっている。上側リング部材5の径方向の幅は、第1フランジ部32と先端部121との径方向の長さと略同一となっている。すなわち、平面視において、上側リング部材5は、ロータ2とティース部12との径方向間隙には、はみ出さないようになっている。同様に、各先端121の軸方向下側にも、下側リング部材6が配置される。下側リング部材6は、上側リング部材5と同様に、単一部材であり、環状である。下側リング部材6の外径は、各ティース部12の内側面径方向内方側の端面を周方向に仮想的に結ぶことによって描かれる円の径よりも、大きい。下側リング部材6は、例えば、樹脂などの絶縁材料からなる、または、絶縁コーティングがなされている。これにより、下側リング部材6とステータコア10aとの絶縁がなされる。なお、下側リング部材6の材料や絶縁コーティングは、上側リング部材5のものと異なっていてもよい。また、上述したように、ステータコア10aに絶縁が施されている場合には、下側リング部材6として、導電性材料を用いることができる。下側リング部材6の軸方向高さは、第1下側突起部322の軸方向高さと、略同一または低くなっている。下側リング部材6の径方向の幅は、第1フランジ部32と先端部121との間の径方向の長さと略同一となっている。すなわち、平面視において、下側リング部材6は、ロータ2とティース部12との径方向の間隙には、はみ出さないようになっている。図11および図12に示すように、上側リング部材5と下側リング部材6が先端部121の軸方向上側および軸方向下側に配置されると、上側リング部材5と下側リング部材6は、各インシュレータ3aを径方向内側から径方向外側ティース部12の先端側からコアバック部11a側に向かって押圧する。これにより、ティース部12にはめ込まれたインシュレータ3aの径方向内方側への動きが規制され、各インシュレータ3aがティース部12から外れることが防止される。なお、上側リング部材5は、複数の部材から構成されていてもよい。下側リング部材6も、複数の部材から構成されていてもよい。上側リング部材5の形状は、インシュレータ3aを押圧することができれば、特に限定されるものではない。上側リング部材5の形状は、円環状ではなく、多角形状や楕円形状などであってもよい。同様に、下側リング部材6の形状についても、インシュレータ3aを押圧することができるのであれば、特に限定されるものではない。下側リング部材6の形状は、円環状、多角形状、楕円形状などであってもよい。さらに、図13に示すように、上側リング部材5と下側リング部材6が入り込むための凹部36が、第1フランジ部32の軸方向上側および軸方向下側にそれぞれ形成されてもよい。上側の凹部36と下側の凹部36に、上側リング部材5と下側リング部材6とがそれぞれ入り込むことにより、上側リング部材5と下側リング部材6がインシュレータ3aを径方向外方に向かって押圧することができるとともに、上側リング部材5と下側リング部材6の軸方向への動きが規制される。これにより、各インシュレータ3aをステータコア10aに対して、より強く係止することができる。なお、凹部36は、第1フランジ部32だけでなく、第1上側突起部321や第1下側突起部322にも形成してもよい。すなわち、溝部34は、第1フランジ部32から第1上側突起部321にわたって形成されてもよく、第1フランジ部32から第1下側突起部322にわたって形成されてもよい。これにより、溝部34が第1フランジ部32にのみ形成されている場合と比べて、上側リング部材5および下側リング部材6の軸方向の高さを増加させることができる。その結果、上側リング部材5と下側リング部材6が、インシュレータ3aに接触する面積が増え、インシュレータ3aをステータコア10aに対してより強く係止することが可能となる。また、上側リング部材5は、下側リング部材6と接続されていてもよい。図14は、第2の好ましい実施形態にかかる変形例を示す図である。図14では、径方向内方からインシュレータ3aがはめ込まれたティース部12を表している展開図である。図14に示すように、上側リング部材5は、軸方向下側に延伸する複数の連結部51を有する。各連結部51は、下側リング部材6と連結する。連結部51と下側リング部材6との連結は、例えば、一方に凸部を設け、他方側に凹部を設けて、両者を嵌めあわせるようにすることができる。それ以外にも、溶接や接着、カシメなどの方法によって適宜固定されてよい。各連結部51は、周方向におけるティース部12同士の間スロット間に配置される。これにより、上側リング部材5と下側リング部材6の軸方向へのズレが暴威される。このような構造においても、インシュレータ3aをステータコア1aに対して係止することができる。第1および第2の好ましい実施形態において、インシュレータ3、3aは、接着を併用してティース部12に固定してもよい。さらに、第1および第2の好ましい実施形態は、アウターロータ型のモータや発電機等の他の回転電機に適用されてもよい。また、第1および第2の好ましい実施形態におけるステータコア10、10aは、いわゆる丸コアである。それ以外にも、分割コアや展開コアなどであっても、本願発明は適宜利用可能である。そして、各ティース部12にインシュレータ3、3aが装着された際に、第1フランジ部32が周方向に近接するようになっていてもよい。この場合、第1フランジ部32の周方向の幅を拡げるため、コイル4の周方向の幅すなわち、導線の巻き数を増やすことが可能となる。以上、本発明の例示的な実施形態について説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではない。上記の実施形態や変形例に登場した各要素を、矛盾が生じない範囲で、適宜に組み合わせてもよい。