物体側から順に、負のパワーを持つ第一のレンズ群、正のパワーを持つ第二のレンズ群、正のパワーを持つ第三のレンズ群を有し、撮像面に対して位置が固定されている該第一のレンズ群中に光路を折り曲げる第一の偏向光学素子が配置され、該第二のレンズ群、該第三のレンズ群の少なくとも一方を移動させて変倍又は合焦を行う変倍光学系であって、前記第一のレンズ群は、物体側から順に、負レンズ、負レンズ、正レンズを少なくとも有し、前記第二のレンズ群は、物体側から順に、正レンズ、負レンズを少なくとも有し、前記第三のレンズ群は、正レンズを少なくとも有し、短焦点距離端における前記第一のレンズ群の像側主点と前記第二のレンズ群の物体側主点との距離をd12w単位:mmと定義し、長焦点距離端における該第一のレンズ群の像側主点と該第二のレンズ群の物体側主点との距離をd12t単位:mmと定義し、短焦点距離端における全系の焦点距離をfw単位:mmと定義し、長焦点距離端における全系の焦点距離をft単位:mmと定義し、該第一のレンズ群の焦点距離をf1単位:mmと定義した場合に、次の条件式125704を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項3の何れか一項に記載の変倍光学系。前記第一の偏向光学素子のd線における屈折率をNpと定義し、該第一の偏向光学素子の偏向面よりも物体側の部分の焦点距離をfL1単位:mmと定義した場合に、次の条件式507NpfL1fw105を満たすことを特徴とする、請求項1から請求項4の何れか一項に記載の変倍光学系。前記第一の偏向光学素子は、プリズムであることを特徴とする、請求項1から請求項5の何れか一項に記載の変倍光学系。前記第三のレンズ群を透過した光を所定位置に設置される撮像素子に向けて偏向する第二の偏向光学素子を有することを特徴とする、請求項1から請求項6の何れか一項に記載の変倍光学系。前記第二の偏向光学素子は、プリズムであることを特徴とする、請求項7に記載の変倍光学系。前記プリズムは、光路を略90°折り曲げることを特徴とする、請求項6を引用する請求項7又は請求項8に記載の変倍光学系、若しくは請求項8に記載の変倍光学系。請求項1から請求項9の何れか一項に記載の変倍光学系と、前記変倍光学系の結像面上にセンサ面が配置された撮像素子と、を有することを特徴とする撮影装置。本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、薄型化かつ小型化設計に好適な変倍光学系、及び該変倍光学系を有する撮影装置を提供することである。上記の課題を解決する本発明の一形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、負のパワーを持つ第一のレンズ群、正のパワーを持つ第二のレンズ群、正のパワーを持つ第三のレンズ群を有している。第一のレンズ群は、変倍時にも合焦時にも撮像面に対して位置が固定されている。第一のレンズ群中には、光路を折り曲げる第一の偏向光学素子が配置されている。変倍又は合焦は、第二のレンズ群、第三のレンズ群の少なくとも一方を移動させることにより行われる。第一のレンズ群は、物体側から順に、負レンズ、負レンズ、正レンズを少なくとも有している。第二のレンズ群は、物体側から順に、正レンズ、負レンズを少なくとも有している。第三のレンズ群は、正レンズを少なくとも有している。本発明に係る変倍光学系は、短焦点距離端における第一のレンズ群の像側主点と第二のレンズ群の物体側主点との距離をd12w単位:mmと定義し、長焦点距離端における該第一のレンズ群の像側主点と該第二のレンズ群の物体側主点との距離をd12t単位:mmと定義し、短焦点距離端における全系の焦点距離をfw単位:mmと定義し、長焦点距離端における全系の焦点距離をft単位:mmと定義し、該第一のレンズ群の焦点距離をf1単位:mmと定義した場合に、次の条件式125704を満たす構成としてもよい。本発明に係る変倍光学系は、第一の偏向光学素子のd線における屈折率をNpと定義し、該第一の偏向光学素子の偏向面よりも物体側の部分の焦点距離をfL1単位:mmと定義した場合に、次の条件式507NpfL1fw105を満たす構成としてもよい。本発明に係る変倍光学系は、第三のレンズ群を透過した光を所定位置に設置される撮像素子に向けて偏向する第二の偏向光学素子を有する構成としてもよい。第一、第二の偏向光学素子の少なくとも一方は、プリズムとしてもよい。プリズムは、撮影装置の筐体の長手方向に光路を長く取りつつ撮像素子のセンサ面を当該方向と平行に配置して筐体の厚み方向の寸法を抑えるため、例えば光路を略90°折り曲げることとしてもよい。上記の課題を解決する本発明の一形態に係る撮影装置は、上記の変倍光学系と、結像レンズ群の結像面上にセンサ面が配置された撮像素子とを有することを特徴とする。本発明によれば、薄型化かつ小型化設計に好適な変倍光学系、及び該変倍光学系を有する撮影装置が提供される。以下、図面を参照して、本発明の実施形態の変倍光学系を有する撮影装置について説明する。図1は、本実施形態の撮影装置1の構成を示す図である。図1においては、図面を明瞭にする便宜上、本発明の要部でない機械構成及び回路構成については図示を省略する。本実施形態において、撮影装置1は、携帯電話端末を想定しているが、デジタルスチルカメラ、デジタルビデオカメラ、撮像モジュールを搭載したPDA、PND、PHS、携帯ゲーム機、ノートPC等の別形態の装置に置き換えてもよい。又は、この種の装置に搭載される撮影モジュール自体が撮影装置1であってもよい。図1に示されるように、撮影装置1は、厚みTの筐体10を有している。図1においては、説明の便宜上、筐体10の厚みT方向をZ軸方向と定義し、Z軸方向に直交しかつ互いに直交する二方向をX軸方向紙面と直交する方向、Y軸方向紙面と平行な方向と定義する。図1の破線で囲われる領域には、変倍光学系100が配置されている。変倍光学系100は、撮影装置1の厚みTZ軸方向を薄くするため、Y軸方向に光路が長く取られた屈曲光学系である。変倍光学系100は、撮影画角内の被写体の画像データを得るため、被写体からの光を樹脂パッケージ20内にパッケージされた撮像チップのセンサ面上に結像させる。撮像チップは、センサ面上の各画素で結像した光学像を光量に応じた電荷として蓄積して撮像信号に変換して、図示省略された画像処理エンジンに出力する。画像処理エンジンは、撮像信号を処理して画像を生成して表示画面に出力したり記録メディアに保存したりする。撮像チップには、例えばCCDChargeCoupledDeviceイメージセンサチップやCMOSComplementaryMetalOxideSemiconductorイメージセンサチップが想定される。図2は、本発明の実施形態の変倍光学系100の構成を変倍時の動きと併せて示す図である。図2に示されるように、変倍光学系100は、物体側から順に、負の第一のレンズ群G1、正の第二のレンズ群G2、正の第三のレンズ群G3を有している。変倍光学系100は、短焦点距離端から長焦点距離端に変倍するに際して、第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3が移動する。第一のレンズ群G1は倍率に拘わらず不動である。具体的には、第二のレンズ群G2は、短焦点距離端から長焦点距離端に変倍する間、光軸AX方向を物体側に単調に移動する。第三のレンズ群G3は、短焦点距離端から中間焦点距離にかけて光軸AX方向を像側に移動する。第三のレンズ群G3は、中間焦点距離から長焦点距離端にかけては反転して光軸AX方向を物体側に移動する。合焦は、第三のレンズ群G3のみを動かすことにより行われる。第一のレンズ群G1と第二のレンズ群G2との間には絞りSが配置されている。絞りSは、第二のレンズ群G2と一体に移動する。変倍光学系100の後段には、偏向プリズム30、樹脂パッケージ20が順に配置されている。偏向プリズム30は、例えば光路を90°折り曲げる直角プリズムである。図2においては、説明の便宜上、樹脂パッケージ20に代えて、カバーガラス22とセンサ面24を示している。カバーガラス22は、樹脂パッケージ20に接着された撮像チップを封止している。撮像チップのセンサ面24は、変倍光学系100の結像面上に配置されている。第一のレンズ群G1は、負のパワーを持つレンズ群である。第一のレンズ群G1は、物体側から順に、負レンズL1、偏向プリズムP、負レンズL2、正レンズL3を少なくとも有している。第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3は何れも、正のパワーを持つレンズ群である。第二のレンズ群G2は、物体側から順に、正レンズL4、負レンズL5を少なくとも有している。第三のレンズ群G3は、正レンズL6を少なくとも有している。各レンズ群の説明において少なくとも有していると記載したのは、本発明の技術的思想の範囲において、別の光学素子を追加配置する構成例もあり得るからである。第三のレンズ群G3は、合焦動作時の機械的負担を軽減するため、単レンズで構成して軽量化するのが好ましい。第三のレンズ群G3を構成する単レンズには、例えば像側に凸面を向けた平凸又は両凸の正レンズが想定される。偏向プリズムPは、例えば光路を90°折り曲げる直角プリズムである。そのため、負レンズL1に入射したZ軸方向の光は、偏向プリズムPでY軸方向に折り曲げられた後、負レンズL2、正レンズL3、正レンズL4、負レンズL5、正レンズL6を順に透過する。正レンズL6を透過した光は、偏向プリズム30で再度Z軸方向に折り曲げられて、カバーガラス22を透過してセンサ面24の有効画素領域に入射する。撮像チップは、偏向プリズム30でZ軸方向に折り曲げられた光をセンサ面24の有効画素領域に正対して入射させるため、センサ面24がXY平面と平行に配置されている。センサ面方向に寸法の大きい撮像チップをこのように配置することにより、変倍光学系100と撮像チップ樹脂パッケージ20とからなるブロックのZ軸方向の寸法tが抑えられる。その結果、筐体10の厚みTが抑えられて、撮影装置1が薄型化する。また、変倍光学系100は、構成レンズが二方向Z軸方向又はY軸方向に並ぶため、全長Y軸方向が短くなり、撮影装置1の小型設計に有利である。変倍光学系100は、良好な光学性能を維持しつつ構成レンズの大型化又はレンズ厚の増加を抑えるため、短焦点距離端における第一のレンズ群G1の像側主点と第二のレンズ群G2の物体側主点との距離をd12w単位:mmと定義し、長焦点距離端における第一のレンズ群G1の像側主点と第二のレンズ群G2の物体側主点との距離をd12t単位:mmと定義し、短焦点距離端における変倍光学系100の全系の焦点距離をfw単位:mmと定義し、長焦点距離端における全系の焦点距離をft単位:mmと定義し、第一のレンズ群G1の焦点距離をf1単位:mmと定義した場合に、次の条件式125704を満たす構成としてもよい。条件式4の下限を下回ると、第二のレンズ群G2において色収差が大きく発生するため、変倍に伴う色収差の変動を補正するのが難しい。変倍光学系100は、第一のレンズ群G1内の偏向プリズム図2の例では偏向プリズムPのd線における屈折率をNpと定義し、第一のレンズ群G1内の反射面図2の例では偏向プリズムPの反射面よりも物体側の部分の焦点距離をfL1単位:mmと定義した場合に、次の条件式507NpfL1fw105を満たす構成としてもよい。条件式5が満たされると、収差の悪化を抑えつつ正規光が反射面上で全反射するため、反射面上へのミラー蒸着が不要になる。そのため、良好な光学性能を保ちつつミラー蒸着を原因とした迷光の発生が有効に避けられる。条件式5の上限を上回ると、アッベ数の値が大きい材料を選択するのが難しいため、倍率色収差の悪化が問題となる。また、第一のレンズ群G1の屈折力が強すぎて倍率色収差及び歪曲収差が悪化するという問題も指摘される。条件式5の下限を下回ると、反射面上で正規光を高効率で全反射させることができない。そのため、反射面上にミラー蒸着などの処理を施す必要がある。しかし、ミラー蒸着を施すと、正規結像に関与しない光線が反射面に対して臨界角より狭い角で入射した場合でも反射する場合があり、ゴーストやフレアとして画面に現れる虞がある。変倍光学系100には、良好な光学性能を維持しつつ薄型化及び小型化を達成するため、非球面形状を有するレンズが含まれていてもよい。非球面の形状は、光軸からの高さがh単位:mmとなる非球面上の座標点の該非球面の光軸上での接平面からの距離サグ量をSAGと定義し、非球面の光軸上での曲率を1/r但し、r単位:mmは曲率半径と定義し、円錐係数をκと定義し、4次以上の偶数次の非球面係数をA4、A6、と定義した場合に、次の式で表される。非球面レンズを採用することにより、球面収差やコマ収差等の諸収差を適切にコントロールすることが可能になる。また、例えば第三のレンズ群G3に非球面を採用すると、短焦点距離端での画面周辺性能や最短撮影距離を短くしたときの接写性能がより一層向上する。次に、これまで説明した撮影装置1に組み込まれる変倍光学系100の具体的数値実施例を5例説明する。図3は、本発明の実施例1の変倍光学系100及びその後段の光学素子以下、説明の便宜上、第四群G4と記す。の配置を光路を展開して示す図である。図3aは、変倍位置が長焦点距離端にあるときのレンズ配置を示し、図3bは、変倍位置が短焦点距離端にあるときのレンズ配置を示す。図3に示されるように、本実施例1の第一のレンズ群G1は、物体側から順に、非球面加工された凹面を像側に向けた平凹の負レンズL1、偏向プリズムP、両凹の負レンズL2、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3を有している。本実施例1の第二のレンズ群G2は、物体側から順に、両凸の正レンズL4、両凹の負レンズL5を有している。本実施例1の第三のレンズ群G3は、像側に凸面を向けた平凸の正レンズL6を有している。第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3の各レンズ面は、非球面形状を有している。本実施例1の変倍光学系100及び第四群G4の具体的数値構成設計値は、表1に示される。表1において、R単位:mmは光学部材の各面の曲率半径を、D単位:mmは光軸AX上の光学部材厚又は光学部材間隔を、Ndはd線波長588nmの屈折率を、νdはd線のアッベ数を、それぞれ示す。表2は、本実施例1の変倍光学系100において変倍位置に応じて変化する値を示す。具体的には、全系の焦点距離単位:mm、Fナンバー、半画角単位:deg、群間隔D8単位:mm、群間隔D12単位:mm、群間隔D14単位:mmが示される。群間隔D8は、第一のレンズ群G1と第二のレンズ群G2との群間隔である。群間隔D12は、第二のレンズ群G2と第三のレンズ群G3との群間隔である。群間隔D14は、第三のレンズ群G3と第四群G4との群間隔である。表2中、左側から順に、変倍位置が短焦点距離端、中間焦点距離、長焦点距離端にあるときの値である。変倍光学系100の各非球面形状は、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正するように設計されている。本実施例1の各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表3に示される。各表における表記Eは、10を基数、Eの右の数字を指数とする累乗を表している。図4は、本実施例1の変倍光学系100で発生する各種収差図である。図4aは、変倍位置が長焦点距離端にあるときの収差図を示し、図4bは、変倍位置が短焦点距離端にあるときの収差図を示す。図4a、b中、グラフAは、d線実線、g線点線、C線一点鎖線での球面収差及び色収差を示す。図4a、b中、グラフBは、非点収差を示す。グラフB中、実線はサジタル成分を、点線はメリディオナル成分を、それぞれ示す。グラフCは、歪曲収差を示す。グラフA、Bの縦軸は像高を、横軸は収差量を、それぞれ示す。グラフCの縦軸は像高を、横軸は歪曲率を、それぞれ示す。なお、本実施例1の各表又は各図面についての説明は、以降の各数値実施例で提示される各表又は各図面においても適用する。図5a、bそれぞれは、本発明の実施例2において変倍位置が長焦点距離端、短焦点距離端にあるときの変倍光学系100及び第四群G4の配置を光路を展開して示す図である。図6は、本実施例2の変倍光学系100で発生する各種収差図である。図5に示されるように、本実施例2の第一のレンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた両面非球面の負メニスカスレンズL1、偏向プリズムP、両凹の負レンズL2、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL3を有している。本実施例2の第二のレンズ群G2は、物体側から順に、両凸の正レンズL4、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL5を有している。本実施例2の第三のレンズ群G3は、像側に凸面を向けた平凸の正レンズL6を有している。第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3の各レンズ面は、非球面形状を有している。本実施例2の変倍光学系100及び第四群G4の具体的数値構成設計値は、表4に示される。本実施例2の変倍光学系100において変倍位置に応じて変化する値は、表5に示される。本実施例2の各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表6に示される。図7a、bそれぞれは、本発明の実施例3において変倍位置が長焦点距離端、短焦点距離端にあるときの変倍光学系100及び第四群G4の配置を光路を展開して示す図である。図8は、本実施例3の変倍光学系100で発生する各種収差図である。図7に示されるように、本実施例3の第一のレンズ群G1は、物体側から順に、像側に凹面を向けた平凹の負レンズL1、偏向プリズムP、物体側に凸面を向けた両面非球面の負メニスカスレンズL2、正メニスカスレンズL3を有している。本実施例3の第二のレンズ群G2は、物体側から順に、両凸の正レンズL4、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL5を有している。本実施例3の第三のレンズ群G3は、像側に凸面を向けた平凸の正レンズL6を有している。第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3の各レンズ面は、非球面形状を有している。本実施例3の変倍光学系100及び第四群G4の具体的数値構成設計値は、表7に示される。本実施例3の変倍光学系100において変倍位置に応じて変化する値は、表8に示される。本実施例3の各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表9に示される。図9a、bそれぞれは、本発明の実施例4において変倍位置が長焦点距離端、短焦点距離端にあるときの変倍光学系100及び第四群G4の配置を光路を展開して示す図である。図10は、本実施例4の変倍光学系100で発生する各種収差図である。図9に示されるように、本実施例4の第一のレンズ群G1は、物体側から順に、非球面加工された凸面を物体側に向けた負メニスカスレンズL1、偏向プリズムP、両凹の負レンズL2、両凸の正レンズL3を有している。本実施例4の第二のレンズ群G2は、物体側から順に、両凸の正レンズL4、両凹の負レンズL5を有している。本実施例4の第三のレンズ群G3は、像側に凸面を向けた平凸の正レンズL6を有している。本実施例4の変倍光学系100及び第四群G4の具体的数値構成設計値は、表10に示される。本実施例4の変倍光学系100において変倍位置に応じて変化する値は、表11に示される。本実施例4の各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表12に示される。図11a、bそれぞれは、本発明の実施例5において変倍位置が長焦点距離端、短焦点距離端にあるときの変倍光学系100及び第四群G4の配置を光路を展開して示す図である。図12は、本実施例5の変倍光学系100で発生する各種収差図である。図11に示されるように、本実施例5の第一のレンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1、偏向プリズムP、物体側に凸面を向けた両面非球面の負メニスカスレンズL2、正メニスカスレンズL3を有している。本実施例5の第二のレンズ群G2は、物体側から順に、両凸の正レンズL4、両凹の負レンズL5を有している。本実施例5の第三のレンズ群G3は、両凸の正レンズL6を有している。第二のレンズ群G2、第三のレンズ群G3の各レンズ面は、非球面形状を有している。本実施例5の変倍光学系100及び第四群G4の具体的数値構成設計値は、表13に示される。本実施例5の変倍光学系100において変倍位置に応じて変化する値は、表14に示される。本実施例5の各非球面形状を規定する円錐係数κ、非球面係数A4、A6、は、表15に示される。表16は、本実施例1~5において条件式1~5を適用したときに算出される値の一覧表である。表16に示されるように、本実施例1~5の変倍光学系100は、条件式1~5を全て満たす。そのため、本実施例1~5の変倍光学系100は、薄型かつ小型でありつつも、各種収差図に示されるように長焦点距離端、短焦点距離端の何れにおいても諸収差が良好に補正されている。変倍光学系100を薄型かつ小型にすることで、撮影装置1の携帯性やデザインの自由度が高まる。以上が本発明の実施形態の説明である。本発明は、上記の構成に限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲において様々な変形が可能である。例えば偏向プリズムP、30の少なくとも一方は、光路を折り曲げる反射ミラーであってもよい。また、偏向プリズムPは、負レンズL1とL2との間以外の位置に配置されてもよい。偏向プリズムPは、例えば変倍時も合焦時も位置が固定されている第一のレンズ群G1中の別の位置に配置されてもよい。また、偏向プリズムP、30の少なくとも一方は、光路を略90°折り曲げるプリズムに限らず、別の角度で折り曲げる構成としてもよい。