"液状化対策の場合は主に地震時に働く土粒子間の間隙水圧を逃がすため、また、軟弱地盤対策の場合は主に排水を効率よく行うために用いられてきた砂利、砂等の粒状物質や、多孔管等の透水性のある筒状構造体、その他さまざまな材料からなるドレーンやウェルと地中熱交換用のダクトを組み合わせて使用し、ダクト内に熱交換用の冷媒を循環させることにより、液状化対策においては水圧を逃がした経路を通じて、また、軟弱地盤対策の場合は排水をおこなった経路を通じて対流もしくは擬似的な対流を発生させることにより、広く周辺地盤との熱交換を行い、大きな熱交換容量を確保できるようにしたことを特徴とする対流型地中熱交換井。前記透水性のある筒状構造体内に挿通したダクトは、その外周に水の対流の妨げにならないように縦方向もしくは斜め方向のフィンを形成されていることを特徴とする請求項1記載の対流型地中熱交換井。前記多孔管等の透水性のある筒状構造体は、その外周上に複数のズレ止め突起を形成されていることを特徴とする請求項1記載の対流型地中熱交換井。前記多孔管等の透水性のある筒状構造体は、所定サイズのメッシュの網目で構成された筒状袋体からなることを特徴とする請求項1記載の対流型地中熱交換井。前記多孔管等の透水性のある筒状構造体は、該筒状構造体もしくはその近傍にセンサー類が付設され、変形状況を該センサー類で把握できるようにしたことをも特徴とするものである。しかしながら、PHC杭や鋼管杭等の中空杭からなる建築用の基礎杭を地中熱交換器の一部として利用する方法においては、仮に鋼管杭またはコンクリート既成杭等の中空杭の内側に、杭内径よりも小さな外径の地中熱交換用内管を杭軸に沿って設置したとしても、地下水の流動性や、PHC杭や鋼管杭等の中空杭における内外の熱交換性が損なわれてしまい、充分な熱交換効率を得ることができないという問題があった。したがってこの発明は、地下水位の高い場所でグラベルドレーン等、地中に粒状材料により構成された柱状体の中に直接ダクトを挿入して、あるいは透水性のある筒状の構造体を軸方向に挿設し、その筒状構造体の中にダクトを挿入して、ダクト内に熱交換用の冷媒を循環させることで地中熱交換井としての機能を持たせた対流型地中熱交換井を提供しようとするものである。すなわちこの発明の対流型地中熱交換井は、液状化対策の場合は主に地震時に働く土粒子間の間隙水圧を逃がすため、また、軟弱地盤対策の場合は主に排水を効率よく行うために用いられてきた砂利、砂等の粒状物質や、多孔管等の透水性のある筒状構造体、その他さまざまな材料からなるドレーンやウェルと地中熱交換用のダクトを組み合わせて使用し、ダクト内に熱交換用の冷媒を循環させることにより、液状化対策においては水圧を逃がした経路を通じて、また、軟弱地盤対策の場合は排水をおこなった経路を通じて対流もしくは擬似的な対流を発生させることにより、広く周辺地盤との熱交換を行い、大きな熱交換容量を確保できるようにしたことを特徴とするものである。この発明の対流型地中熱交換井において、前記透水性のある筒状構造体内に挿通したダクトは、その外周に水の対流の妨げにならないように縦方向もしくは斜め方向のフィンを形成されていることをも特徴とするものである。この発明の対流型地中熱交換井において、前記多孔管等の透水性のある筒状構造体はその外周上に複数のズレ止め突起を形成されていてもよい。この発明の対流型地中熱交換井において、前記透水性のある筒状構造体は、所定サイズのメッシュの網目で構成された筒状袋体からなることをも特徴とするものである。この発明の対流型地中熱交換井において、前記透水性のある筒状構造体は、筒状構造体もしくはその近傍にセンサー類が付設され、変形状況を該センサー類で把握できるようにしたことをも特徴とするものである。この発明の対流型地中熱交換井においては、透水性のある筒状構造体内部のダクトに熱交換媒体を循環させることで熱交換井としての機能を発揮するばかりでなく、透水性のある筒状構造体の周辺での地下水の対流を促進することができるので、従来の熱交換井に比べ、熱容量を大幅に増大させることができ、熱交換効率を飛躍的に高めることができるようになった。グラベルドレーン工法を例にとると、これは地盤中に砂利で出来た柱状ドレーンが形成されるが、砂利を圧入する際の加圧によってダクトが損傷を受けることからダクトを守るためにも、その中に多孔管を軸方向に挿設し、その多孔管を外管として中にダクトを挿入し、ダクト内に熱交換用の冷媒を循環させると、地上と地下との熱交換が可能となる。そうした場合、夏はダクトに接して温まった管内の水が上昇し、管の下部では周辺の冷水が管内に流入するため、砂利で満たされた管周辺を包括した水の対流が発生し、対流型の地中熱交換井が形成される。また冬は、それと反対方向の対流が発生する。そうしたことにより、砂利で出来た柱状ドレーン全体が熱源として機能し、熱交換井としての容量は大きく改善される。また、外管として透水性のある筒状の袋を用いれば、夏はダクトに接して温まった管内の水が上昇し、袋の下部では周辺の冷水が管内に流入するため、粒状材料で満たされた袋周辺を包括した水の対流が発生し、対流型の地中熱交換井が形成される。また冬は、それと反対方向の対流が発生する。そうしたことにより、柱状体全体及びその周辺が熱源として機能し、熱交換井としての容量は大きく改善される。以下図面に基づいて、この発明の対流型地中熱交換井の実施の形態を詳細に説明する。図1は、この発明の対流型地中熱交換井の1実施例を示すものである。図1において、地中に開設した縦孔10に砕石類を充填して通水性を有する柱、すなわちグラベルドレーン11が構築されている。前記砕石類としては、単粒度砕石の他に、粒度調整した再生砕石やスラグ等のリサイクル材料を使用することができる。もちろん、川砂利やその他所定の粒度を有する粒状物であれば充分使用可能である。前記通水性を有するグラベルドレーン11の中には多孔管12からなる透水性のある筒状構造体が配設されており、当該多孔管12内に長さ方向に一対のダクト13を挿通させてあって、このダクト13内に熱交換媒体を充填してある。前記一対のダクト13は上端の開口部が、例えばポンプを内蔵した熱交換媒体の強制循環機構と連結されており、図3に示すように、下端に形成したU字状折返し部13aで連通している。したがって熱交換媒体の強制循環機構を駆動することにより、前記ダクト13内を熱交換媒体が上昇あるいは下降することになる。このようにして前記熱交換媒体を当該ダクト13内を循環させることにより、地上の各種施設と地中内との熱交換を行って、地中熱を利用できるようにしたことを特徴としている。上述のように、前記通水性を有するグラベルドレーン11の中に金属製、合成樹脂製あるいはその他の素材からなる多孔管12を配設することにより、該多孔管12の中を水が自由に出入りし、砕石類のみの場合よりも空隙の容量が増して、土粒子間の圧力を逃がすという従来の工法における間隙水圧の上昇を抑える機能がさらに増強される。また、図1および図4に示すように、前記多孔管12外周の適所にズレ止め突起14を形成しておくことが望ましく、こうすることによって前記多孔管12は該ズレ止め突起14を介して周辺の砕石類と一体化するので、柱体全体がより強固な構造体となる。また、前記ポンプを内蔵した強制循環機構を作動させて熱交換媒体を強制循環させれば、前記ダクト13内の熱交換媒体の上昇あるいは下降に応じて、次のような原理によりグラベルドレーン11内に対流が発生することになる。すなわち、多孔管12内において地下水の温度がダクト13部分よりも低いときは、矢印上向きA方向に流れ、地下水の温度がダクト13部分よりも高いときは、矢印下向きB方向に流れが発生する。そして前記多孔管12の中に流れが発生した場合、その流れが管内を上昇する場合は下部に、また下降する場合は上部に多孔管12の外から水が流れ込み、多孔管12周辺の砕石類でできた柱体全体を巻き込んだ対流が発生する。そのことにより、通常は多孔管への接触により伝播する熱が対流によっても柱体全体に伝えられ、柱体全体が熱源として機能するようになる。したがって接触による熱の伝播のみならず、水の対流をも利用するという以上の原理を利用すれば、周辺の建造物等の各種熱利用施設に対して、例えば夏は冷房用に、冬は暖房用に容量の大きな熱交換用の熱源として極めて有効に利用することができるのである。図2a~cはそれぞれダクトの例を示すものであり、前記多孔管12内に挿通したダクト13は、熱交換効率を上げるためにフィン15を付加することが考えられる。aは従来型の水平方向に形成したものを示す。この実施例においては、対流を妨げないように縦もしくは螺旋状のフィンとすることが望ましい。bに縦方向、cに螺旋状のフィン15を形成した状態を示す。このように前記ダクト13の外周に多数のフィン15を形成すれば、熱交換をより効率的に行うことができる。また、ダクト13は多孔管12等の外管で覆われているが、外管の変形状況をセンサー等で把握すれば、外管に過度の変形が生じた場合、ダクト13もしくは熱交換媒体を管内から除去することにより、ダクト13からの熱交換媒体の漏出を未然に防ぐことができる。一方、この発明の対流型地中熱交換井をドレーンパイプ工法等のパイプ状ドレーンやウェルを使用する他の工法にも適用することができる。すなわち、ドレーンパイプ工法等のパイプ状ドレーンにおいて多孔管12を外管とし、その中にダクトを挿入し、ダクト内に熱交換用の冷媒を循環させて地上と地下との熱交換を行う場合のように、外管の外に人工の粒状材料を設置しない場合であっても、液状化が懸念されたり軟弱な地盤では、地表近くまで地下水により満たされた互層異なる二つ以上の地層が,交互に重なり合っている場合をいうとなっており、透水性の良い地盤が介在しているのが通常である。したがって、図5および図6に示すように、地層全体を包括した対流までは生じなくても、局部的な対流、もしくは中間部分において粘土層等の不透水層2点鎖線で上下が遮断される場合には擬似的な対流が発生し、熱交換井としての容量は拡大する。図5は多孔管12内においては上昇水流が、多孔管12外においては下降水流が発生している状態を示すものであり、図6は多孔管12内においては下降水流が、多孔管12外においては上昇水流がそれぞれ発生している状態を示すものである。ただこのようにした場合、ドレーン用多孔管内のスペースが狭くなるので、本来持つドレーンパイプ工法の間隙水圧を逃がす機能が損なわれることがないよう、十分な配慮をする必要がある。また、サンドドレーン工法の場合は、砂の粒度により透水性が大きく左右され、前記のグラベルドレーン工法に近いケースとパイプドレーン工法に近いケースが発生することとなる。いわば、両者の中間的な現象が出現することとなる。図7および図8は、この発明の対流型地中熱交換井をパックドレーン工法等の筒状の袋体を用いるケースに適用した実施例を示すものである。図7および図8において、地中に開設した縦孔20に外側および内側の二重の筒状の袋体22,23を挿入し、該内外二重の筒状袋体22,23の間に適宜粒度の砂24を充填して通水性を有する柱、すなわちパックドレーン21が構築されている。前記外側の筒状袋体22は、例えばφ120m/mの網袋からなり、ポリエチレン100の使用原糸を使用して、縦横380デニールになるよう編み込まれている。もちろん、筒状袋体22,23の素材やその太さ、網目のサイズは施工場所や土質、その他の条件に応じて適宜決定することができる。すなわち、前記内外二重の筒状袋体22,23には通水可能な無数の小孔が開いているのである。したがって、これを多孔管と同等の機能を有するものとみなしてもなんら問題はない。前記内側の筒状袋体23内に挿通したダクト25は、熱交換を促進するためにその外周に多数のフィン26が形成されている。このフィン26は、内側の筒状袋体23内の水の対流の障害とならないよう、あるいは対流のスペースを確保するスペーサとして機能するよう、縦方向、あるいは斜め方向に形成することが望ましい。図7の全体構成を示す部分は、冷房時の水の流れを示すものであり、前記外側の筒状袋体22の外側においては下降し、その内側においては上昇することを示すものである。また、要部を拡大した部分において地下水の流れは、冷房時はダクト25周辺の水が、矢印aのようにダクト25の外側の螺旋状のフィン26に沿って上昇し、前記ダクト25から離れた部分の水が矢印bのように下降して対流が起きるようになっている。もちろん暖房時においては、水は上記の流れとは逆の挙動を示す。図において矢印cは前記ダクト25内の熱交換媒体の強制的な流れを示すものである。図8において、27は前記内外二重の筒状袋体22,23の間に砂24を充填するためのノズルである。なお、前記実施例においては内外二重の筒状袋体22,23を使用することが示されているが、砂の質やダクトの外側の螺旋状のフィンの密度、その他の条件を勘案し、内側の筒状袋体23を省略することも可能である。"