"ファンを回転させる3相のモータを駆動するモータ駆動制御装置であって、直流電圧を交流電圧に変換して前記モータに印加するインバータ回路と、前記インバータ回路を制御して前記モータの運転を制御する制御手段と、前記制御手段により制御され、前記モータの巻き線をY結線とΔ結線とに切り替える切替手段とを備え、前記制御手段は、前記モータの運転停止時に、前記モータの巻き線をΔ結線に切り替えることを特徴とするモータ駆動制御装置。前記モータが搭載される搭載製品の最大外風条件時に、前記各巻き線の相電圧が前記インバータ回路の耐圧以下となる起電力を発生する前記モータを駆動することを特徴とする請求項1記載のモータ駆動制御装置。前記モータの巻き線間の結線のうち、少なくとも片側の接続を開閉する開閉手段を更に備え、前記制御手段は、前記モータの運転停止時に、前記開閉手段を動作させ、前記モータの巻き線の片側の接続を前記インバータ回路と切り離すことを特徴とする請求項1又は2記載のモータ駆動制御装置。前記インバータ回路、前記制御手段、前記切替手段及び前記開閉手段の少なくとも一つが前記モータに内蔵されることを特徴とする請求項3記載のモータ駆動制御装置。前記モータの回転負荷を増加させる機械式制動手段を更に備え、前記制御手段は、外風により前記ファンが回転し、当該ファンの回転により発生する前記モータの起電力が所定の値を超えたとき、前記機械式制動手段を動作させ、前記モータの起電力を低下させることを特徴とする請求項1~4の何れかに記載のモータ駆動制御装置。前記ファンの回転を停止させるストッパを更に備え、前記制御手段は、前記モータの運転停止時に、前記ストッパを動作させ、前記ファンの回転による前記モータの起電力を生じさせないことを特徴とする請求項1~5の何れかに記載のモータ駆動制御装置。前記ファンの回転力を低下させるファン形状変形手段を更に備え、前記制御手段は、外風により前記ファンが回転し、当該ファンの回転により発生する前記モータの起電力が所定の値を超えたとき、前記ファン形状変形手段を動作させ、前記モータの起電力を低下させることを特徴とする請求項1~6の何れかに記載のモータ駆動制御装置。前記ファンの回転力を低下させる風路形状変形手段を更に備え、前記制御手段は、外風により前記ファンが回転し、当該ファンの回転により発生する前記モータの起電力が所定の値を超えたとき、前記風路形状変形手段を動作させ、前記モータの起電力を低下させることを特徴とする請求項1~7の何れかに記載のモータ駆動制御装置。ファンを回転させるモータと、請求項1~8の何れかに記載のモータ駆動制御装置とを備えたことを特徴とする空気調和機。ファンを回転させるモータと、請求項1~8の何れかに記載のモータ駆動制御装置とを備えたことを特徴とする換気扇。ファンを回転させるモータと、請求項1~8の何れかに記載のモータ駆動制御装置とを備えたことを特徴とするヒートポンプタイプの給湯機。前記モータが有する熱を放熱する放熱手段を備え、前記モータは、温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石を有するロータを備えたことを特徴とする請求項9記載の空気調和機。前記モータは、温度上昇に対し保磁力が増加する永久磁石を有するロータを備えたことを特徴とする請求項9記載の空気調和機。前記モータは、永久磁石を有するステータを備えたことを特徴とする請求項9記載の空気調和機。前記放熱手段は、外風により前記ファンが回転し、当該ファンの回転により発生する前記モータの起電力に起因する前記モータの熱を、前記外風により放熱し、前記モータの内部温度が、前記永久磁石の減磁温度を超えないことを特徴とする請求項12記載の空気調和機。従来の技術においては、外風によりファンが回転し、当該ファンの回転により発生するモータの起電力から、モータ及び駆動回路を保護するため、リレーなどの開閉装置を用いてモータと駆動回路とを切り離しているので、開閉手段の追加では回路のコストアップを招き、また、停電等の発生時においては開閉手段への電源供給が間欠的な接点の開閉が発生し接点寿命の確保が困難であるという課題があった。また、接点寿命の問題においては、半導体を用いることも考えられるが、耐圧が必要となることから、やはり保護のために追加する回路がコストアップとなるという課題があった。また、圧縮機を駆動させ起電力による回生電圧を抑制する従来技術においては、圧縮機の駆動系が保護動作に入っているタイミングに外風が発生した場合、回生電圧の抑制ができないという課題があった。また、圧縮機において近年技術開発が活発化している、整流回路出力の電解コンデンサの容量を低減する技術を駆動回路に適用する場合には、特に、回生による直流電圧の上昇速度が増加し圧縮機との強調による、駆動回路耐圧破壊の抑止が難しくなるという課題があった。また、スイッチング素子を全てオフ状態にすることで保護する場合は、駆動回路のスイッチング素子の耐圧が必要となり、コストアップとなる。逆にスイッチング素子の耐圧を下げようとすれば、モータの起電力を低下させる必要があり、その場合通常運転時のモータ電流が増加し、定常運転時の回路およびモータ損失が増加するという課題があり、近年、地球温暖化対策の観点から、空気調和機に求められる損失の低減が大きな課題となっている。さらに、モータの起電力を低下させる場合、モータ巻き線のターン数も制限され、巻き線インダクタンス値が小さくなり、インバータで駆動した場合、巻き線電流の時間変化di/dtが大きくなる。この急激な電流変化によりモータの騒音や電磁ノイズが増加するという課題があった。また、外風によってモータが回転することにより発生するモータの誘起電圧が、駆動回路の耐圧を越えた場合、パワー素子や電解コンデンサ等の大型部品の破壊につながる。これにより駆動回路の修理費用が発生したり、部品交換や修理が完了するまで空気調和機などが使えないといった、使用者に不快感を与えることがあるという課題があった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、外風によりファンが回転して、当該ファンの回転により発生するモータの起電力からモータ駆動制御装置を保護することができ、モータ巻き線のターン数を増加させることができ、モータ電流を低減することができるモータ駆動制御装置を得るものである。本発明に係るモータ駆動制御装置は、ファンを回転させる3相のモータを駆動するモータ駆動制御装置であって、直流電圧を交流電圧に変換して前記モータに印加するインバータ回路と、前記インバータ回路を制御して前記モータの運転を制御する制御手段と、前記制御手段により制御され、前記モータの巻き線をY結線とΔ結線とに切り替える切替手段とを備え、前記制御手段は、前記モータの運転停止時に、前記モータの巻き線をΔ結線に切り替えるものである。この発明は、外風によりファンが回転して、当該ファンの回転により発生するモータの起電力からモータ駆動制御装置を保護することができ、モータ巻き線のターン数を増加させることができ、モータ電流を低減することができる。実施の形態1.図1は本発明の実施の形態1に係る空気調和機の概略構成図である。図1において、実施の形態1に係る空気調和機は、冷凍サイクルを構成する圧縮機103、四方弁104、室外熱交換器105、膨張弁106、室内熱交換器107、室外ファン108及び室内ファン109を備えている。さらに空気調和機は、商用電源1に接続され、圧縮機103のモータ駆動を行う圧縮機インバータ102、室外ファン108を回転させるモータ7後述を駆動するモータ駆動制御装置110、室内ファン109の速度制御回路112、空気調和機全体の制御する空気調和機制御部113、赤外リモコンの受光部114、装置の異常を使用者に伝える異常表示部115、使用者が操作を行うための赤外リモコン116により構成されている。図2は本発明の実施の形態1に係る空気調和機の室外機の概略構成図である。図2において、室外機117の左側部と後背部に室外熱交換器105が配置され、右側部に圧縮機103が配置される。そして、室外熱交換器105の内側に室外ファン108が設けられている。室外ファン108は、プロペラファン108Fと、モータ駆動制御装置110により駆動されるモータ7後述とにより構成されており、プロペラファン108Fを回転することにより、図2に示すA及びB矢印方向から外気を吸い込みC矢印方向に吐出することによって室外熱交換器105の熱交換を促進するように構成されている。つまり、モータ駆動制御装置110は、通常運転時には、図2に示すA及びB矢印方向からC矢印方向へ風を発生させる回転方向正方向にプロペラファン108Fを回転させて室外熱交換器105の冷却を行う。即ちモータ7が正方向に回転するようにモータトルクを発生させる。尚、室外機117は、屋外に設置される。図3は本発明の実施の形態1に係るモータ駆動制御装置の回路図である。図3において、モータ駆動制御装置110は、整流回路2と、直流電圧を交流電圧に変換してモータに印加するインバータ回路5と、インバータ回路5を制御してモータ7の運転を制御する制御手段であるセンサレス制御手段および制動制御手段10と、電流検出手段11と、母線電圧検出手段13とにより構成され、商用電源1から供給される電力により駆動される3相の同期電動機以下、モータという7の運転を制御するものである。商用電源1は、日本の一般家庭の場合、100V50Hz又は60Hzの単相交流が一般的に使用されている。また、一部の家庭用や業務用や海外では200V以上の単相三相交流が使われることがある。整流回路2は、全波整流回路となっており、商用電源1の交流電圧を直流電圧に変換する。本実施の形態1では単相200Vの全波整流回路について説明する。商用電源1がAC200VではDC280~250Vへ変換する。この整流回路2は、4個の半導体スイッチ素子の整流ダイオード3a~3dをブリッジ接続して構成される。更に、電解コンデンサ4により平滑している。尚、電解コンデンサ4は、電解コンデンサに限らず、その他のコンデンサでも良い。インバータ回路5は、整流回路2で整流された直流電圧出力が入力され、後述するセンサレス制御手段および制動制御手段10の動作によりPWM制御を行い、入力された直流電圧を任意電圧、任意周波数の3相交流に変換する。このインバータ回路5は、例えばトランジスタ等の半導体によるスイッチング素子6a~6fを各々ブリッジ接続して構成される。尚、本実施の形態1ではスイッチング素子6としてMOSFETを使用する。また、各々のスイッチング素子6a~6fには並列に逆電流方向に高速ダイオードが内蔵されている。この内蔵されている高速ダイオードはスイッチング素子6a~6fがオフしたとき還流電流を流す働きをする。さらに、インバータ回路5には、スイッチング素子6の各アームの電流を電圧に変換するシャント抵抗12が設けられている。母線電圧検出手段13は、制御電源を有しており、高圧の母線電圧から、低圧の定電圧を得たり、インバータの母線電圧を検出し、センサレス制御手段および制動制御手段10へ出力する。モータ7は、6スロット4極の3相同期電動機ブラシレスDCモータ:BLDCMであり、室外機117のプロペラファン108Fを駆動する。このモータ7は、三相の巻線8を有し、各々の巻線8の、一方の端子が共通端子となる3相巻線を有している固定子図示せずと、マグネット付きの回転子9からなる。また、モータ7の各端子は、それぞれインバータ回路5の出力端子に接続されている。また、このモータ7が搭載される空気調和機搭載製品の最大外風条件時、例えば外風が30m/sのときに、線間電圧後述が当該モータ駆動制御装置110の耐圧以上、例えば350V以上となる起電力を発生するモータ7を用いる。尚、回転子9は本発明におけるロータに相当し、マグネットは本発明における永久磁石に相当し、固定子は本発明におけるステータに相当する。電流検出手段11は、インバータ回路5のシャント抵抗12a,12b,12cにより電圧に変換したインバータ回路5の各アームの電流を、増幅レベルシフトを行いセンサレス制御手段および制動制御手段10に各アーム電流を出力するものである。センサレス制御手段および制動制御手段10は、電流検出手段11から得られる各アーム電流から、インバータ回路5のスイッチング素子6のスイッチング時間を決定することでPWMパルス幅変調:PulseWidthModulationを行い、モータ7の各巻線8に電圧を印加し、巻線8の巻線電流を制御することで、回転子9に同期した回転磁界を発生し、モータ7を駆動制御する。また、センサレス制御手段および制動制御手段10は、後述する動作により、インバータ回路5を制御し、モータ7の巻線8に短絡電流を流して、母線電圧の上昇を抑制するとともに、電気制動短絡ブレーキを作用させる。このような構成において、外風により室外機117のプロペラファン108Fが回転し、このプロペラファン108Fの回転により発生するモータ7の起電力について図4により説明する。図4は本発明の実施の形態1に係る室外ファン回転数とモータ線間電圧との関係を示した図である。図4において、縦軸はモータ7の起電力により発生する線間電圧母線電圧を示し、横軸は室外機117のプロペラファン108Fの回転数を示している。図3に示したように、例えばモータ7の運転停止時など、インバータ回路5のスイッチング素子6a~6fが全てOFFの場合、インバータ回路5は三相の全波整流回路になる。このような回路において、外風などにより室外機117のプロペラファン108Fが回転すると、モータ7の回転子9が回転駆動されて起電力が誘起される。そして、インバータ回路5を介して、モータ7の線間電圧が電解コンデンサ4の端子間に印加され、モータ7の線間電圧ピーク値と電解コンデンサ4の両端の母線電圧とが同じになる。図4に示すように、従来のモータでは、例えば、ファンモータの最大外風条件30m/sにおいてモータの回転数は4000rpmとなり線間電圧としては350Vとなっていた。このように従来のモータは、電解コンデンサ4の耐圧350Vを超えないようになっていた。そのため実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、線間電圧は114Vしか発生しなかった。一方、本実施の形態1に係るモータ7は、最大外風条件時に線間電圧が電解コンデンサ4の耐圧以上となる起電力を発生するモータ7を用いる。このようなモータ7を用いることにより、図4の太線に示すように、例えば、実運転域の最大回転数1300rpm時の母線電圧の最小値250Vとなる。このため、外風時は1820rpm時に電解コンデンサ4の耐圧350Vに到達する。そこで、本発明の実施の形態1では、センサレス制御手段および制動制御手段10は、母線電圧検出手段13が検出した母線電圧が所定の値を超えたとき、例えば、350Vとなったとき又は350Vを越えない所定の値のとき、母線電圧が電解コンデンサ4の耐圧以下の値となるように、インバータ回路5のスイッチパターンを切り替え、モータ7の巻線8に短絡電流を流して母線電圧の上昇を抑制する。つまり、インバータ回路5のスイッチパターンとして、スイッチング素子6b,6d,6fの各スイッチをon、かつ、スイッチング素子6a,6c,6eの各スイッチをoff、若しくは、スイッチング素子6b,6d,6fの各スイッチをoff、かつ、スイッチング素子6a,6c,6eの各スイッチをonとする。すなわちスイッチパターンとしてゼロベクトルを出力することで、モータ7の各巻線8を短絡し、モータ7に短絡電流を流す。このような動作により、モータ7の各線間は短絡状態となり、外風による回転により発生するモータ起電力に起因する線間電圧は、電解コンデンサ4の両端に印加されないので、母線電圧の上昇を抑制し、電解コンデンサ4の耐圧を超えることはない。ここで、外風によるプロペラファン108Fの回転方向は、正逆双方向が考えられる。外風が室外ファン108から室外熱交換器105の方向以下逆方向の外風の場合、通常運転時と逆方向にモータ7が回転する。一方、室外熱交換器105から外風が室外ファン108の方向以下正方向の外風の場合、通常運転時と同方向にモータ7が回転する。尚、本実施の形態においては、室外機117に風圧シャッター等の外風流入を防止する手段を設けていない。このため、逆方向の外風と正方向の外風とが同一の風速で吹いた場合、逆方向の外風の方が室外機117への流入量が多く、モータ7の回転数は、正方向の回転数に比べて逆方向の回転数が高くなる。逆方向の外風によりモータ7が逆方向に回転した場合、上記の短絡電流により、回転方向にブレーキトルクを発生させることができ、誘起電圧のモータ駆動制御装置110への印加を低減できる。また、正方向の外風によりモータ7が正方向に回転した場合、逆転方向のトルクを発生させることができ、誘起電圧のモータ駆動制御装置110への印加を低減できる。このように、短絡ブレーキの場合、単一のスイッチ動作で、外風による回転トルクの逆方向にブレーキトルクを発生させることができるため、外風による発生トルクの正逆方向を判断する手段等を有しなくても、誘起電圧のモータ駆動制御装置110への印加を低減できる。次に、モータ7の減磁について説明する。外風による発生トルクに起因する短絡電流は、外風量が増加するほど増加する。また、連続で外風が吹き続けた場合、インバータ回路5により発生されるトルクに起因して発熱し、モータ内部の温度が上昇する。この場合、最大外風条件以上の外風時のモータ7の短絡電流とモータ内部温度上昇とによるモータ7の減磁が懸念されるので、以下のような関係を満たすモータ7を用いる。モータ7の短絡電流は以下の式に従う。I=AKN/{R22πfL2}12...式1f=PN/60...式2Imax=60AK/PL...式3I:短絡電流K:誘起電圧定数L:巻き線インダクタンスR:巻き線抵抗f:モータの誘起電圧の電気周波数A:比例定数N:モータの回転数P:モータの極対数Imax:短絡電流最大値式1、式2において、回転数Nを無限大にした場合、短絡時の最大電流Imaxの値は、式3に示すように、起電圧定数Kと、モータの極対数Pと、巻き線インダクタンスLとにより規定される。このため、短絡電流の最大値Imaxが減磁電流以下となるような関係を満たすモータ7を用いる。これによりモータ7の減磁の懸念はない。尚、本実施の形態1では極対数を2としたが、巻き線の関係でインダクタンス値や、誘起電圧定数に変更の自由が無い場合、極対数を2以上の大きな値とすることで対策可能である。このように短絡電流は回転数が上昇しても短絡電流最大値を超えないため、際限なくモータが減磁することは無く、モータとしての機能は失われることは無い。以上のように本実施の形態1においては、母線電圧が所定の値を超えたとき、インバータ回路5のスイッチパターンを切り替え、モータ7の巻線8に短絡電流を流して母線電圧の上昇を抑制するので、モータ7の起電力に起因するモータ駆動制御装置110の耐圧破壊を、特にリレー等の高価な開閉手段を追加することなしに防止することができる。また、半導体素子であるスイッチング素子6のスイッチングにより、短絡ブレーキをかけるため、接点寿命の心配も無い。また、モータ駆動制御装置110の回路破壊を回避できるので、回路の修理費用の発生や、修理や部品交換のための空気調和機の機能停止を回避できる。これにより、使用者に不快感を与えることがない。また、モータ駆動制御装置110の動作のみで耐圧の保護が可能なため、圧縮機インバータ102が保護動作で停止した場合でもモータ駆動制御装置110の保護が可能である。また、本実施の形態1では、図4に示されるように、実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、モータ7の線間電圧を250Vとすることができる。このため従来のモータと比べ、同一出力時のモータの電流は117/250と、1/2以下とすることができる。インバータ回路5のスイッチング素子6a~6fのオン損失はFET側では電流の2乗に比例し、ダイオード側では電流に比例する。またスイッチング損失も電流に依存する特性がある。さらにシャント抵抗12における損失も電流の2乗に比例するため、同一の出力で同一のインバータ回路5を用いた場合、本実施の形態1では従来のモータに比べ、インバータ損失を大きく低減することが可能となる。また、インバータ損失の低減によりスイッチング素子6の放熱条件も緩和され、従来技術で放熱フィンや過熱保護回路が必要であった場合、放熱フィンの削減や過熱保護回路削減による低コスト化の効果がある。また、本実施の形態1では同一のロータやステータを用い、巻線8のターン数を増加させ、モータ7の起電力を増加することが可能となる。巻線8のインダクタンスは巻線8のターン数の2乗に比例するので、線間電圧比から計算すると4倍となる。そのためインバータ回路5で駆動した場合、巻き線電流の時間変化di/dtを1/4低減できる。よって電流変化により発生するモータ7の騒音を低減する効果も得られる。風路圧損となるため防音が不能なファンモータにおいて本効果は有効である。またdi/dtの低減により、電磁ノイズの発生も低減できるといった効果もある。さらにdi/dtの低減によりインバータ駆動時の電流リップルも低減し、モータ7の高周波鉄損も低減するといった効果もある。また、従来の技術では外風時に開閉手段でモータを開列した場合、最大外風条件30m/sにおいてモータの端子電圧は769Vにも達し、開閉手段や、モータと開閉手段をつなぐ結線やコネクタの耐圧が必要となり、著しく高価となってしまうが、本実施の形態1ではこれを回避できる。また、空気調和機において、室外機117のプロペラファン108Fはプラスチック製であるため、外風で回転数が増加し限界回転数を超えた場合遠心力で破壊する。この限界点も最大外風条件近傍にあるため、従来技術にあるようにモータの開列や、インバータの停止により駆動回路を保護できたとしても、羽根の破壊耐力を確保することが課題となる。本実施の形態1では、耐圧以上の母線電圧が生じたとき、つまりモータ7の回転数が所定値を超えたとき、短絡ブレーキをかけ続けるため、同一の外風風速に対しプロペラファン108Fの到達回転数が、正逆双方向のブレーキトルクを発生しないモータ開列やインバータ停止に比べ低減できるため、同一のプロペラファン108Fを用いた場合、破壊に至る外風耐量が増加するといった効果もある。尚、本実施の形態1では、短絡ブレーキをインバータ回路5の各スイッチング素子6をON/OFFのみで動作させたが、間欠的にスイッチしたり、PWMを用いスイッチングしても同様の効果が得られることは言うまでもない。尚、本実施の形態1では、短絡電流の最大値Imaxが減磁電流以下となるような関係を満たすモータ7を用いたが、このようなモータを用いることが、モータの設計制約上対応不能な場合、回転子9が有する永久磁石の減磁耐力を上げる方法もある。通常、モータ7の減磁特性は磁石温度に大きく依存する。以下、温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石と、温度上昇に対し保磁力が上昇する永久磁石とに分けて説明する。図12は温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石のBH特性を示す図である。図12においては、例えばネオジウムやサマリウムなどを含む希土類磁石等の温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石のBH特性を示している。図12に示すように、例えば、常温の20°Cにおける保磁力は約1100kA/mであるのに対し、100°Cにおける保磁力は約370kA/mとなり、上記の温度上昇により保磁力は約1/3に低下することになる。しかしながら、一般的にネオジウムやサマリウムなどを含む希土類磁石は容積あたりの磁束密度が高く、同一の出力に対し巻き線電流による界磁の発生量を少なくでき、巻き線抵抗による銅損が少なく低損失で高効率のモータを得ることができる。このような永久磁石を有するモータ7を用いることで、外風時においては短絡ブレーキをかけて母線電圧の上昇を抑制し、通常運転時においては運転電流を低減することができ、高効率化を図ることができる。また、本実施の形態におけるモータ7は、図1及び図2に示したように、プロペラファン108Fに取り付けられるため、外風が室外機117内に流入した際、モータ7の外郭、例えば回転軸と平行方向に風が流れる。このため、プロペラファン108Fのファンボスに穴をあけたり図示せず、ファンボスがモータ7を覆わないような構造図示せずとする。さらに、モータ7の外部にフィンをつける図示せず。このような放熱構造とすることで、外風時におけるモータ7と空気との熱交換量が増え、外風時の短絡電流に起因して発熱するモータ7を冷却することができ、モータ7の温度上昇を低減できる。尚、プロペラファン108Fのファンボス穴、プロペラファン108Fのファンボスがモータ7を覆わない構造、又はモータ7外部のフィンは、本発明における放熱手段に相当する。図13は短絡ブレーキ時のモータ内部の温度上昇を示す図である。図13においては、短絡ブレーキ時にモータ7を高速回転させ、回転子9付近のモータ内部温度が飽和するまで上昇した際の飽和温度値を測定した結果を示している。上述したプロペラファン108Fやモータ7の放熱対策を行うことで、図13に示すように、外風時に想定される最高到達回転数以上においても、モータ7の飽和温度は減磁温度に至っていない。このように放熱構造とすることでモータ7の温度上昇を低減できる。即ち、モータ7の構造部品を介してモータ7外郭と熱接触がある回転子9および永久磁石の温度も低減でき、永久磁石の保磁力の低下を抑制し、モータ7の減磁耐力を向上させることが可能である。さらに冷却の効果を増すためには、前記構造品を熱抵抗の少ない、モールド樹脂や金属とし、接触面積を増加させることが有効である。図14は温度上昇に対し保磁力が上昇する永久磁石のBH特性を示す図である。図14においては、例えばフェライト磁石等の温度上昇に対し保磁力が増加する永久磁石のBH特性を示している。図14に示すように、例えば、-60°Cにおける保磁力は約160kA/mであるのに対し、100°Cにおける保磁力は約320kA/mとなり、温度上昇により保磁力は約2倍に増加する。フェライト磁石等の温度上昇に対し保磁力が増加する永久磁石を用いた回転子9を用いた場合、短絡ブレーキ電流による温度上昇時には減磁耐力が上がる。このため、上述したような放熱対策を施すことなく、通常運転時の巻き線電流を低減することができ、インバータ回路5の損失を低減し、空気調和機の高効率化やインバータ回路5の放熱フィンのサイズを小さくすることができる。ただし、永久磁石の温度は、キュリー温度とならないように放熱設計をする必要がある。尚、本実施の形態1では、永久磁石を用いた回転子9を有するモータ7の場合を説明したが、モータ7は、永久磁石をステータに用いるようにしても良い。図15はステータ内に永久磁石を用いたモータ構造図である。図15に示すように、回転子には電磁鋼板からなるロータコア61を用い、永久磁石62をステータコア63に内包する構造である。このような構造としたことで、巻き線電流により発生した磁束は、主に磁気抵抗の低いステータコア63側を通過し、永久磁石62に過大な磁束がかかることは無い。このような構造のモータ7とすることで、減磁耐力を上げることができ、短絡ブレーキ電流による減磁電流が設計制約とならず、空気調和機の損失を低減することができる。実施の形態2.図5は本発明の実施の形態2に係るモータ駆動制御装置の回路図である。図5において、本実施の形態2におけるモータ駆動制御装置110は、上記実施の形態1のモータ駆動制御装置110の構成に加え、配線131により接続され、モータ7の起電力による電力を消費する負荷手段であるブレーキ抵抗器130と、ブレーキ抵抗器130への通電を制御する半導体スイッチ素子15とを備えている。その他の構成は、上記実施の形態1と同様である。また、室外機117のプロペラファン108Fの回転数と、モータ7の起電力により発生する線間電圧母線電圧との関係も上記実施の形態1の図4により説明した動作と同様である。さらに、本実施の形態2に係るモータ7も、上記実施の形態1と同様に、図4の太線に示したような、最大外風条件時に線間電圧が電解コンデンサ4の耐圧以上となる起電力を発生するモータ7を用いる。このような構成により本発明の実施の形態2では、例えば、モータ7の運転停止中に、外風などにより室外機117のプロペラファン108Fが回転すると、モータ7の回転子9が回転駆動されて起電力が誘起される。そして、インバータ回路5を介して、モータ7の線間電圧が電解コンデンサ4の端子間に印加され、母線電圧が上昇する。このときセンサレス制御手段および制動制御手段10は、母線電圧検出手段13が検出した母線電圧が所定の値を超えたとき、例えば、350Vとなったとき又は350Vを越えない所定の値のとき、インバータ回路5のスイッチパターンとしてゼロベクトル以外のスイッチパターンを出力する。そして、半導体スイッチ素子15をon若しくはPWM動作させて、ブレーキ抵抗器130に回生電流を流す。このような動作により、モータ7の巻線8に回生電流が流れ、モータ7の回生制動を行うとともに、モータ起電力に起因する回生電力をブレーキ抵抗器130で消費することで、母線電圧の上昇を抑制し、電解コンデンサ4の耐圧を超えることはない。以上のように本実施の形態2においては、母線電圧が所定の値を超えたとき、ブレーキ抵抗器130に回生電流を流して母線電圧の上昇を抑制するので、モータ7の起電力に起因するモータ駆動制御装置110の耐圧破壊を、特にリレー等の高価な開閉手段を追加することなしに防止することができる。また、半導体素子であるスイッチング素子6のスイッチングにより、短絡ブレーキをかけるため、接点寿命の心配も無い。また、モータ駆動制御装置110の動作のみで耐圧の保護が可能なため、圧縮機インバータ102が保護動作で停止した場合でもモータ駆動制御装置110の保護が可能である。また、本実施の形態2では、図4に示されるように、実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、モータ7の線間電圧を250Vとすることができる。このため従来のモータと比べ、同一出力時のモータの電流は117/250と、1/2以下とすることができる。インバータ回路5のスイッチング素子6a~6fのオン損失はFET側では電流の2乗に比例し、ダイオード側では電流に比例する。またスイッチング損失も電流に依存する特性がある。さらにシャント抵抗12における損失も電流の2乗に比例するため、同一の出力で同一のインバータ回路5を用いた場合、本実施の形態2では従来のモータに比べ、インバータ損失を大きく低減することが可能となる。また、本実施の形態2では同一のロータやステータを用い、巻線8のターン数を増加させ、モータ7の起電力を増加することが可能となる。巻線8のインダクタンスは巻線8のターン数の2乗に比例するので、線間電圧比から計算すると4倍となる。そのためインバータ回路5で駆動した場合、巻き線電流の時間変化di/dtを1/4低減できる。よって電流変化により発生するモータ7の騒音を低減する効果も得られる。風路圧損となるため防音が不能なファンモータにおいて本効果は有効である。またdi/dtの低減により、電磁ノイズの発生も低減できるといった効果もある。さらにdi/dtの低減によりインバータ駆動時の電流リップルも低減し、モータ7の高周波鉄損も低減するといった効果もある。また、従来の技術では外風時に開閉手段でモータを開列した場合、最大外風条件30m/sにおいてモータの端子電圧は769Vにも達し、開閉手段や、モータと開閉手段をつなぐ結線やコネクタの耐圧が必要となり、著しく高価となってしまうが、本実施の形態2ではこれを回避できる。また、空気調和機において、室外機117のプロペラファン108Fはプラスチック製であるため、外風で回転数が増加し限界回転数を超えた場合遠心力で破壊する。この限界点も最大外風条件近傍にあるため、従来技術にあるようにモータの開列や、インバータの停止により駆動回路を保護できたとしても、羽根の破壊耐力を確保することが課題となる。本実施の形態2では、耐圧以上の母線電圧が生じたとき、つまりモータ7の回転数が所定値を超えたとき、回生ブレーキをかけ続けるため、同一の外風風速に対しプロペラファン108Fの到達回転数が、ブレーキトルクを発生しないモータ開列やインバータ停止に比べ低減できるため、同一のプロペラファン108Fを用いた場合、破壊に至る外風耐量が増加するといった効果もある。尚、本実施の形態2では、回生ブレーキ時にインバータ回路5のスイッチング素子6のスイッチング動作ONをさせなかったが、これに限らず、スイッチング素子6をスイッチングしても同様の効果が得られることは言うまでもない。実施の形態3.上記実施の形態1では、モータ7の巻線8に短絡電流を流して短絡ブレーキをかけるとともに母線電圧の上昇を抑制し、上記実施の形態2では、ブレーキ抵抗器130に回生電流を流して回生ブレーキをかけるとともに母線電圧の上昇を抑制したが、本実施の形態3では、短絡ブレーキと回生ブレーキとを併用する。本実施の形態3に係るモータ駆動制御装置110の構成は、上記実施の形態2の構成と同様である。また、本実施の形態3に係るモータ7も、上記実施の形態1及び2と同様な起電力を発生するモータ7を用いる。そして、本実施の形態3では、上記実施の形態1又は2と同様の動作により、母線電圧が所定の値を超えたとき、インバータ回路5のスイッチパターンとしてゼロベクトル又はゼロベクトル以外のパターンを適宜切り替える。これにより、モータ7の巻線8に短絡電流を流して短絡ブレーキをかける動作と、ブレーキ抵抗器130に回生電流を流して回生ブレーキをかける動作とを切り替えることが可能となる。このような動作により、上記実施の形態1又は2と同様の効果が得られることは言うまでもない。実施の形態4.図6は本発明の実施の形態4に係るモータ駆動制御装置の回路図である。図6において、本実施の形態4に係るモータ7は、各相の巻線8の双方の端子が、それぞれインバータ回路5の出力端子に接続されている。そして、本実施の形態4に係るインバータ回路5は、モータ7の巻線8の各相の両端毎にスイッチング素子6を有する。つまり、図6に示すように、インバータ回路5は、モータ7の各巻線8の片方側に接続されるスイッチング素子6a~6fと、各巻線8の他端側に接続されるスイッチング素子6a’~6b’とを有し、各々ブリッジ接続している。このように、本実施の形態4では半導体のスイッチング素子6としては12個使用し、6アームとする。尚、本実施の形態4でもスイッチング素子6としてMOSFETを使用している。また、各々のスイッチング素子6a~6f’には、並列に逆電流方向に高速ダイオードが内蔵されている。この内蔵されている高速ダイオードはスイッチング素子6a~6f’がオフしたとき還流電流を流す働きをする。さらに、本実施の形態4に係るモータ7は、最大外風条件時の回転より生じる各巻線8の相電圧が、電解コンデンサ4の耐圧以下となるようなモータ、例えば、最大外風条件30m/sにおいて、モータ7の回転数が4000rpmとなった場合、相電圧が350Vとなるモータを用いる。その他の構成は、上記実施の形態1と同様である。また、室外機117のプロペラファン108Fの回転数と、モータ7の起電力により発生する線間電圧母線電圧との関係も上記実施の形態1の図4により説明した動作と同様である。このような構成により本発明の実施の形態4では、モータ7は各相巻線8毎に、インバータ回路5に接続しているので、例えば、モータ7の運転停止中に、最大外風条件において、室外機117のプロペラファン108Fが回転しても、母線電圧は電解コンデンサ4の耐圧350Vを超えることはない。さらに、モータ7は各相巻線8毎にインバータ回路5に接続しているので、各巻線8に誘起される電圧相電圧が電解コンデンサ4の端子間に印加される。これにより、例えば、実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、図4に示したように、従来モータの線間電圧114Vに対し、本実施の形態4に係るモータ7の線間電圧に相当する電圧巻線8の相電圧は、その1.73倍sqrt3倍の約197V発生する。以上のように本実施の形態4においては、インバータ回路5はモータ7の巻線8の各相の両端毎にスイッチング素子6を有しているので、従来のモータと比べ、同一出力時のモータ起電力を1.73倍sqrt3倍とし、モータ7の電流を1.73分の11/sqrt3とすることができる。例えば実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、同一出力時のモータの電流を114/197とすることができる。インバータ回路5のスイッチング素子6a~6f’のオン損失はFET側では電流の2乗に比例し、ダイオード側では電流に比例する。またスイッチング損失も電流に依存する特性がある。さらにシャント抵抗12における損失も電流の2乗に比例するため、同一の出力で同一のインバータ回路5を用いた場合、本実施の形態4では従来のモータに比べ、インバータ損失を大きく低減することが可能となる。また、本実施の形態4では、モータ7の起電力に起因するモータ駆動制御装置110の耐圧破壊を、特にリレー等の高価な開閉手段を追加することなしに防止することができる。また、モータ駆動制御装置110の動作のみで耐圧の保護が可能なため、圧縮機インバータ102が保護動作で停止した場合でもモータ駆動制御装置110の保護が可能である。また、本実施の形態4では同一のロータやステータを用い、巻線8のターン数を増加させ、モータ7の起電力を増加することが可能となる。巻線8のインダクタンスは巻線8のターン数の2乗に比例するので、線間電圧比から計算すると3倍となる。そのためインバータ回路5で駆動した場合、巻き線電流の時間変化di/dtを1/3低減できる。よって電流変化により発生するモータ7の騒音を低減する効果も得られる。風路圧損となるため防音が不能なファンモータにおいて本効果は有効である。またdi/dtの低減により、電磁ノイズの発生も低減できるといった効果もある。さらにdi/dtの低減によりインバータ駆動時の電流リップルも低減し、モータ7の高周波鉄損も低減するといった効果もある。また、従来の技術では外風時に開閉手段でモータを開列した場合、最大外風条件30m/sにおいてモータの端子電圧は769Vにも達し、開閉手段や、モータと開閉手段をつなぐ結線やコネクタの耐圧が必要となり、著しく高価となってしまうが、本実施の形態4ではこれを回避できる。また、本実施の形態4では、短絡電流又は回生電流によるブレーキ動作を行わないため、短絡電流又は回生電流によるモータ7の減磁に対する設計制約が無い。実施の形態5.図7~図9は本発明の実施の形態5に係るモータ駆動制御装置の回路図である。図7~図9において、本実施の形態5に係るモータ7は、三相の巻線8を有し、各相の巻線8の片側の端子が、それぞれインバータ回路5の出力端子に接続されている。そして、巻線8のもう一方の端子はそれぞれ開閉手段81に接続されている。この開閉手段81を用いることにより、巻線8のΔ結線とY結線との切り替え、又はインバータ回路5と巻線8との開列が可能である。即ち、この開閉手段81により、モータ7の巻線8をY結線とΔ結線とに切り替える切替手段、及び巻線8片側の接続を切り離す開閉手段を構成している。さらに、本実施の形態5に係るモータ7は、最大外風条件時の回転より生じる各巻線8の相電圧が、電解コンデンサ4の耐圧以下となるようなモータ、例えば、最大外風条件30m/sにおいて、モータ7の回転数が4000rpmとなった場合、相電圧が350Vとなるモータを用いる。その他の構成は、上記実施の形態1と同様である。また、室外機117のプロペラファン108Fの回転数と、モータ7の起電力により発生する線間電圧母線電圧との関係も上記実施の形態1の図4により説明した動作と同様である。このような構成により本発明の実施の形態5では、巻線8のY結線とΔ結線との切り替え、又は巻線8とインバータ回路5との開列を行う。まず、Y結線とΔ結線との切り替えについて、図7及び図8を用いて説明する。図7に示すように、例えばモータ7の運転中においては、センサレス制御手段および制動制御手段10は、開閉手段81を動作させて、モータ7の巻線をY結線に切り替える。この場合は、従来モータと同じ接続になる。一方、図8に示すように、例えばモータ7の運転停止中においては、センサレス制御手段および制動制御手段10は、開閉手段81を動作させて、モータ7の巻線をΔ結線に切り替える。この場合、外風による回転によりモータ起電力が発生すると、各巻線8に誘起される相電圧が電解コンデンサ4の端子間に印加される。したがって、インバータ回路5の電解コンデンサ4の端子間にかかる電圧は、Y結線時の1/1.731/sqrt3とすることができる。これにより、例えば、最大外風条件30m/sにおいて、モータ7の回転数が4000rpmとなった場合、モータ7の相電圧が350Vとなるモータを用いることができ、例えば、実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、Y結線時の線間電圧114Vに対し、Δ結線時の相電圧は、その1.73倍sqrt3倍の約197V発生することが可能となる。さらに、Δ結線時において、最大外風条件により室外機117のプロペラファン108Fが回転しても、母線電圧は電解コンデンサ4の耐圧350Vを超えることはない。次に、巻線8とインバータ回路5との開列について説明する。図9に示すように、例えばモータ7の運転停止中においては、センサレス制御手段および制動制御手段10は、開閉手段81を動作させて、各相の巻線8を開列し、インバータ回路5の端子に、外風時のモータ起電力による電圧を印加させない。このように、モータ7の巻線8とインバータ回路5とを開列すれば、電解コンデンサ4の端子間母線電圧には、モータ7の起電力による電圧は印加されない。以上のように本実施の形態5においては、例えば、モータ7の運転停止時に、図8又は図9に示すように、開閉手段81を動作させて、Δ結線又は巻線8の開列を行うことにより、図7に示すように、Y結線時の状態に比べ、外風に起因する起電力によるインバータ回路5の端子間への印加電圧を、低減若しくは無くすことができる。また、本実施の形態5では、インバータ回路5の電解コンデンサ4の端子間にかかる電圧は、Y結線時の1/1.731/sqrt3とすることができるので、モータの巻線8のターン数を1.73倍以上とすることができ、モータ電流の低減可能となる。また、モータ7の巻線8をΔ結線に切り替えることで、Y結線と比べ、同一出力時のモータ起電力を1.73倍sqrt3倍とし、モータ7の電流を1.73分の11/sqrt3とすることができる。例えば実運転域の最大回転数1300rpmにおいて、同一出力時のモータの電流を114/197とすることができる。インバータ回路5のスイッチング素子6a~6fのオン損失はFET側では電流の2乗に比例し、ダイオード側では電流に比例する。またスイッチング損失も電流に依存する特性がある。さらにシャント抵抗12における損失も電流の2乗に比例するため、同一の出力で同一のインバータ回路5を用いた場合、本実施の形態5では従来のモータに比べ、インバータ損失を大きく低減することが可能となる。また、モータ駆動制御装置110の開閉手段81の動作のみで耐圧の保護が可能なため、圧縮機インバータ102が保護動作で停止した場合でもモータ駆動制御装置110の保護が可能である。また、本実施の形態5では同一のロータやステータを用い、巻線8のターン数を増加させ、モータ7の起電力を増加することが可能となる。巻線8のインダクタンスは巻線8のターン数の2乗に比例するので、線間電圧比から計算すると3倍となる。そのためインバータ回路5で駆動した場合、巻き線電流の時間変化di/dtを1/3低減できる。よって電流変化により発生するモータ7の騒音を低減する効果も得られる。風路圧損となるため防音が不能なファンモータにおいて本効果は有効である。またdi/dtの低減により、電磁ノイズの発生も低減できるといった効果もある。さらにdi/dtの低減によりインバータ駆動時の電流リップルも低減し、モータ7の高周波鉄損も低減するといった効果もある。また、本実施の形態5では、短絡電流又は回生電流によるブレーキ動作を行わないため、短絡電流又は回生電流によるモータ7の減磁に対する設計制約が無い。実施の形態6.上記実施の形態1~5では、インバータ回路5の動作など、電気的に駆動回路を保護する方法について述べてきたが、本実施の形態6に係るモータ駆動制御装置110は、上記実施の形態1~5の構成に加え、モータの回転負荷を増加させる機械式制動手段や、プロペラファン108Fの回転を停止させるストッパを更に備える。このような構成により、本実施の形態6では、外風によりプロペラファン108Fが回転し、当該プロペラファン108Fの回転により発生するモータ7の起電力が所定の値を超えたとき、機械式制動手段を動作させ、モータ7の起電力を低下させる。また、モータ7の運転停止時に、ストッパを動作させ、プロペラファン108Fの回転によるモータ7の起電力を生じさせないように動作する。このような動作により、外風による回転に起因するモータ起電力の発生を抑制することができ、上述した実施の形態1~5の効果と同様に、モータ7の巻線8のターン数アップによる効果を得ても良いことは言うまでもない。尚、上述した機械式制動手段及びストッパは、何れか一方のみを備えても良いし、併用しても良い。また、上述した実施の形態1~5の何れの構成おいても機械式制動手段及びストッパを併用して、母線電圧の上昇を抑制することができるのは言うまでもない。実施の形態7.上記実施の形態1~5では、インバータ回路5の動作など、電気的に駆動回路を保護する方法について述べてきたが、本実施の形態6に係るモータ駆動制御装置110は、上記実施の形態1~5の構成に加え、風速に応じプロペラファン108Fの形状を変形させ、当該プロペラファン108Fの回転力を低下させるファン形状変形手段や、風路に設けられ、プロペラファン108Fの回転力を低下させる風路形状変形手段であるダンパーシャッターを更に備える。このような構成により、本実施の形態7では、外風によりプロペラファン108Fが回転し、当該プロペラファン108Fの回転により発生するモータ7の起電力が所定の値を超えたとき、ファン形状変形手段又は/及びダンパーシャッターを動作させ、モータ7の起電力を低下させる。このような動作により、外風による回転に起因するモータ起電力の発生を抑制することができ、上述した実施の形態1~5の効果と同様に、モータ7の巻線8のターン数アップによる効果を得ても良いことは言うまでもない。尚、上述したファン形状変形手段及びダンパーシャッターは、何れか一方のみを備えても良いし、併用しても良い。また、上述した実施の形態1~5の何れの構成おいてもファン形状変形手段及びダンパーシャッターを併用して、母線電圧の上昇を抑制することができるのは言うまでもない。更に、上記実施の形態6で説明した、機械式制動手段及びストッパを併用して、母線電圧の上昇を抑制することができるのは言うまでもない。実施の形態8.上記実施の形態1~5では、モータ7とモータ駆動制御装置110とがそれぞれ別の場所に配置された場合について述べたが、モータ駆動制御装置110を構成する各手段の全部又は一部が、モータ7に内蔵されても同様の効果が得られる。このような構成とすることにより、インバータ回路5のスイッチング素子6や、ブレーキ抵抗器130、回生電流を制御する半導体スイッチ素子15などの発熱を、モータ7内に放熱できるため、放熱対策費用を低減できる効果がある。実施の形態9.図10は本発明の実施の形態9に係る換気扇の断面を模式的に示した概略構成図である。図10において、換気扇200は、金属筐体201、シロッコファン202、換気扇グリル203と、金属製の電気品BOX204とにより構成される。この換気扇200は、天井壁220に取り付けられる。そして、この換気扇200のシロッコファン202は、上述した実施の形態1~8のモータ7のロータシャフト71が接続され、上述した実施の形態1~8で説明したモータ駆動制御装置110により回転駆動される。このような構成により、換気扇200のシロッコファン202が外風により回転した場合においても、上述した実施の形態1~8と同様の効果を得られることは言うまでもない。尚、本実施の形態9においても、上記実施の形態1と同様に、モータ7の有する永久磁石の減磁耐力を向上させるようにしても良い。つまり、モータ7は、温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石を有するロータを備え、モータが有する熱を放熱する放熱手段を備えるようにしても良い。又はモータ7は、温度上昇に対し保磁力が増加する永久磁石を有するロータを備えるようにしても良い。また、モータ7は、永久磁石をステータに用いるようにしても良い。このような構成により、上記実施の形態1と同様の効果を得られることは言うまでもない。実施の形態10.図11は本発明の実施の形態10に係るヒートポンプタイプの給湯機の概略構成図である。図11において、ヒートポンプタイプの給湯機は、圧縮機301、加熱熱交換器302、絞り部303及び吸熱熱交換器304とこれらを順次接続する循環配管307並びに吸熱熱交換器304用の送風ファン305、吸熱熱交換器304の出口側に設置された吸熱熱交換部温度センサ311から構成されている。さらに貯湯タンク306は循環配管308により加熱熱交換器302と接続され、加熱熱交換器302内部を通る循環配管308で熱交換され、加熱された湯が貯湯タンク306の上部より貯湯される。貯湯タンク306には給水管309から給水される。そして、このヒートポンプタイプの給湯機の送風ファン305は、上述した実施の形態1~8のモータ7に接続され、上述した実施の形態1~8で説明したモータ駆動制御装置110により回転駆動される。このような構成により、ヒートポンプタイプの給湯機の送風ファン305が外風により回転した場合においても、上述した実施の形態1~8と同様の効果を得られることは言うまでもない。尚、本実施の形態10においても、上記実施の形態1と同様に、モータ7の永久磁石の減磁耐力を向上させるようにしても良い。つまり、モータ7は、温度上昇に対し保磁力が低下する永久磁石を有するロータを備え、モータが有する熱を放熱する放熱手段を備えるようにしても良い。又はモータ7は、温度上昇に対し保磁力が増加する永久磁石を有するロータを備えるようにしても良い。また、モータ7は、永久磁石をステータに用いるようにしても良い。このような構成により、上記実施の形態1と同様の効果を得られることは言うまでもない。"