第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続することを特徴とする接続構造。請求項1に記載の接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極は、それぞれグランド電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインとすることを特徴とする接続構造。請求項1又は2に記載の接続構造において、前記第2の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に配置されることを特徴とする接続構造。第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第3の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第3の導電ラインの他方の端部と前記第2の機器の回路とを電気的に絶縁させることを特徴とする接続構造。請求項4に記載の接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインとすることを特徴とする接続構造。請求項4又は5に記載の接続構造において、前記第2の導電ライン及び前記第3の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向においてそれぞれ最外側部に配置されることを特徴とする接続構造。第1の電極および第2の電極をそれぞれ有する第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第4の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第2の電極に接続すると共に、前記第4の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続し、前記配線部材の第5の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第5の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続することを特徴とする接続構造。請求項7に記載の接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であり、前記第1の機器の第2の電極及び前記第2の機器の第2の電極はそれぞれ電源電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインであり、前記配線部材の第2の導電ラインは電源ラインとすることを特徴とする接続構造。請求項7又は8に記載の接続構造において、前記第2の導電ライン及び前記第5の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向においてそれぞれ最外側部に配置されることを特徴とする接続構造。請求項7乃至9のいずれか1項に記載の接続構造において、前記配線部材の第6の導電ラインであって一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極または第2の電極に接続すると共に、前記第6の導電ラインの他方の端部と前記第2の機器の回路とを電気的に絶縁させることを特徴とする接続構造。第1の電極および第2の電極をそれぞれ有する第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第4の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第2の電極に接続すると共に、前記第4の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインが前記第2の機器の第1の電極と第2の電極と接続する近くで高周波短絡コンデンサーを介して電気的に接続することを特徴とする接続構造。請求項11に記載の接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であり、前記第1の機器の第2の電極及び前記第2の機器の第2の電極はそれぞれ電源電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインであり、前記配線部材の第2の導電ラインは電源ラインとすることを特徴とする接続構造。請求項1乃至12のいずれかに記載の接続構造において、前記配線部材の導電ラインの前記絶縁させた側の端部を前記第1の機器あるいは第2機器の基板上で電気的に開放とすることを特徴とする接続構造。請求項1乃至13のいずれか1項に記載の接続構造において、前記配線部材が有する複数の前記導電ラインのライン幅又は径は略同一であり、前記配線部材に沿って略同一な間隔で配置されることを特徴とする接続構造。第1の機器と第2の機器を複数の配線ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材に沿って配置された第1の導電ラインと第2の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、第2の機器側で互い抵抗を介して接続し、前記抵抗と接続した前記第1の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の配線ラインの一方の端部と第2の機器側で接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第1の機器側で互いに接続すると共に、前記第1の機器の回路とは電気的に絶縁することを特徴とする接続構造。請求項15に記載の接続構造において、前記第1の導電ラインの両隣の一方には前記第2の導電ラインが配置され、前記第1の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の配線ラインが配置されることを特徴とする接続構造。請求項15乃至16のいずれかに記載の接続構造において、前記配線部材の配線ラインは、前記第1の機器のグランド電極と前記第2の機器のグランド電極とを接続することを特徴とする接続構造。請求項15乃至17のいずれか1項に記載の接続構造において、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインは、隣り合う対として、前記配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に配置されることを特徴とする接続構造。請求項15乃至18のいずれか1項に記載の接続構造において、前記抵抗は、放射ノイズの周波数帯に合わせて抵抗値を設定することを特徴とする接続構造。第1の機器と第2の機器を複数の配線ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材に沿って配置された第1の導電ラインと第2の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、前記第2の機器側で互い第1の抵抗を介して接続し、前記第1の抵抗と接続した前記第1の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の第1の配線ラインの一方の端部と前記第2の機器側で接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第1の機器側で互いに接続すると共に、前記第1の機器の回路とは電気的に絶縁し、更に、前記配線部材に沿って配置された第3の導電ラインと第4の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、前記第1の機器側で互い第2の抵抗を介して接続し、前記第2の抵抗と接続した前記第3の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の第2の配線ラインの一方の端部と前記第2の機器側で接続し、前記第3の導電ラインと前記第4の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第2の機器側で互いに接続すると共に、前記第2の機器の回路とは電気的に絶縁することを特徴とする接続構造。請求項20に記載の接続構造において、前記第1の導電ラインの両隣の一方には前記第2の導電ラインが配置されると共に、前記第1の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の第1の配線ラインが配置され、且つ、前記第3の導電ラインの両隣の一方には前記第4の導電ラインが配置されると共に、前記第3の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の第2の配線ラインが配置されていることを特徴とする接続構造。請求項20乃至21のいずれかに記載の接続構造において、前記配線部材の第1の配線ライン、又は前記配線部材の第2の任意の配線ラインは、前記第1の機器のグランド電極と前記第2の機器のグランド電極を接続する配線ラインであることを特徴とする接続構造。請求項20乃至22のいずれか1項に記載の接続構造において、前記配線部材の第1の配線ライン及び前記配線部材の第2の配線ラインは、同一の配線ラインであることを特徴とする接続構造。請求項1乃至23のいずれか1項に記載の接続構造となるように、前記第1の機器と前記第2の機器とを前記配線部材で接続することを特徴とする接続方法。しかしながら、これらの構造は、配線部材の近傍に筺体グランドが存在することが前提であり、製品設計の自由度という面で大きな制約となる。また、フェライトコアなどの対策は、効果を十分に得るためにフェライトコアの体積を大きくする必要があり、また製品筺体内ではフェライトコアを固定するための部材を用意して装着する必要がある。更に、フェライトコアに配線部材を巻きつける等の作業も必要となるため、組み立て時に多くの手間とコストを要した。そこで本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、安価かつ簡易な構造で配線部材に重畳するコモンモードノイズの放射を抑制することを目的とする。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態又は適用例として実現することが可能である。[適用例1]本適用例にかかる接続構造は、第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続することを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ラインに沿って第1の機器の第1の電極から第2の機器の第1の電極に伝導する場合、配線部材の第2の導電ラインは第1の機器側で一方の端部が電気的絶縁され、他方の端部が第2の機器の第1の電極に接続されているため、配線部材内において第2の導電ラインには、第1の導電ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき第1の導電ライン及び第2の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。従って、配線部材に第2の導電ラインを設けることで、容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる。[適用例2]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインとすることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例3]上記適用例にかかる接続構造において、前記第2の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に配置されることが好ましい。このような構造によれば、前記第2の導電ラインの一方の端部は電気的に開放となるため、前記端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って前記第2の導電ラインの外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、前記配線部材の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ない前記配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に前記第2の導電ラインを配置することで、前記第1の導電ラインが生成する高周波磁界に対する相殺効果を最大化することができる。その効果により配線部材からのノイズ放射を更に効率良く低減できる。[適用例4]本適用例にかかる接続構造は、第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の第1の電極に接続し、前記配線部材の第3の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の第1の電極に接続すると共に、前記第3の導電ラインの他方の端部と前記第2の機器の回路とを電気的に絶縁させることを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ラインに沿って第1の機器の第1の電極から第2の機器の第1の電極に伝導する場合、配線部材の第2の導電ラインは第1の機器側で一方の端部が電気的に絶縁され、他方の端部が第2の機器の第1の電極に接続されているため、配線部材内において第2の導電ラインには、第1の導電ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき第1の導電ライン及び第2の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。同様に、第2の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ラインに沿って第2の機器の第1の電極から第1の機器の第1の電極に伝導する場合、配線部材の第3の導電ラインは他方の端部が第2の機器において電気的に絶縁され、一方の端部が第1の機器の第1の電極に接続されているため、配線部材内において第3の導電ラインには第1の導電ラインを流れる第2の機器側で発生したコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき第1の導電ライン及び第3の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、第2の機器より生じたコモンモードノイズの放射も抑制される。従って、配線部材に第2の導電ラインと第3の導電ラインを設けることで、コモンモードノイズが発生する機器を問わず、容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる。[適用例5]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインとすることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例6]上記適用例にかかる接続構造において、前記第2の導電ライン及び前記第3の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向においてそれぞれ最外側部に配置されることが好ましい。このような構造によれば、前記第2の導電ラインの一方の端部及び前記第3の導電ラインの他方の端部は電気的に開放となるため、前記それぞれの端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って前記第2の導電ライン及び前記第3の導電ラインの外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、前記配線部材の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ない前記配線部材の長手方向に対する幅方向において最外側部の一方に前記第2の導電ライン、他方に第3の導電ラインを配置することで、前記第1の導電ラインが生成する高周波磁界に対する相殺効果を最大化することができる。その効果により配線部材からのノイズ放射を更に効率良く低減できる。[適用例7]本適用例にかかる接続構造は、第1の電極および第2の電極をそれぞれ有する第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第4の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第2の電極に接続すると共に、前記第4の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続し、前記配線部材の第5の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第5の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続することを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ライン及び第4の導電ラインに沿って第1の機器の第1の電極及び第2の電極から第2の機器の第1の電極及び第2の電極に伝導する場合、配線部材の第2の導電ライン及び第5の導電ラインは第1の機器側で第2の導電ライン及び第5の導電ラインのそれぞれの一方の端部が電気的に絶縁され、第2の導電ラインの他方の端部が第2の機器の第1の電極に接続され、第5の導電ラインの他方の端部が第2の機器の第2の電極に接続しているため、配線部材内において第2の導電ライン及び第5導電ラインには、第1の導電ライン及び第4の導電ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき、第1の導電ラインと第4の導電ライン及び第2の導電ラインと第5の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。従って、配線部材に第2の導電ラインと第5の導電ラインを設けることで、効率良く、容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる。[適用例8]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であり、前記第1の機器の第2の電極及び前記第2の機器の第2の電極はそれぞれ電源電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインであり、前記配線部材の第2の導電ラインは電源ラインとすることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドライン及び電源ラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例9]上記適用例にかかる接続構造において、前記第2の導電ライン及び前記第5の導電ラインは、前記配線部材の長手方向に対する幅方向においてそれぞれ最外側部に配置されることが好ましい。このような構造によれば、前記第2の導電ラインの一方の端部及び前記第5の導電ラインの一方の端部は電気的に開放となるため、前記それぞれの端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って前記第2の導電ライン及び前記第5の導電ラインの外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、前記配線部材の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ない前記配線部材の長手方向に対する幅方向において最外側部の一方に前記第2の導電ライン、他方に第5の導電ラインを配置することで、前記第1の導電ライン及び第4の導電ラインが生成する高周波磁界に対する相殺効果を最大化することができる。その効果により配線部材からのノイズ放射を更に効率良く低減できる。[適用例10]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材の第6の導電ラインであって一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極または第2の電極に接続すると共に、前記第6の導電ラインの他方の端部と前記第2の機器の回路とを電気的に絶縁させることを特徴とする。このような構造によれば、第2の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ライン又は第4の導電ラインに沿って第2の機器の第1の電極又は第2の電極から第1の機器の第1の電極又は第2の電極に伝導する場合においても、前記配線部材の第6の導電ラインの一方の端部が第1の機器の第1の電極又は第2の電極に接続され、前記第6の導電ラインの他方の端部が第2の機器と電気的に絶縁されているので、前記配線部材内において第6の導電ラインには第1の導電ライン又は第4の導電ラインを流れる第2の機器側で発生したコモンモードノイズの高周波電流とは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき第1の導電ライン又は第4の導電ラインと第6の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、第2の機器より生じたコモンモードノイズの放射も抑制される。従って、配線部材に第6の導電ラインを設けることで、コモンモードノイズが発生する機器を問わず、容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる。[適用例11]本適用例にかかる接続構造は、第1の電極および第2の電極をそれぞれ有する第1の機器と第2の機器とを、複数の導電ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材の第1の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第1の電極に接続すると共に、前記第1の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第2の導電ラインの一方の端部と前記第1の機器の回路とを電気的に絶縁させると共に、前記第2の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第1の電極に接続し、前記配線部材の第4の導電ラインの一方の端部を前記第1の機器の前記第2の電極に接続すると共に、前記第4の導電ラインの他方の端部を前記第2の機器の前記第2の電極に接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインが前記第2の機器の第1の電極と第2の電極と接続する近くで高周波短絡コンデンサーを介して電気的に接続することを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第1の導電ライン及び第4の導電ラインに沿って第1の機器の第1の電極及び第2の電極から第2の機器の第1の電極及び第2の電極に伝導する場合、第2の導電ラインは第1の機器側で第2の導電ラインの一方の端部が電気的に絶縁され、第2の導電ラインの他方の端部が第2の機器の第1の電極に接続され、更に高周波短絡コンデンサーを介して第2の機器の第2の電極にも接続されているため、配線部材内において第2の導電ラインには、第1の導電ライン及び第4の導電ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき第1導電ラインと第4の導電ライン及び第2の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。従って、ケーブル又は上記と同様にコモンモードノイズの放射レベルが低減されると共に、配線部材を構成する導電ラインの本数を効率良く使用でき、より容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる配線部材を提供できる。[適用例12]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の機器の第1の電極及び前記第2の機器の第1の電極はそれぞれグランド電極であり、前記第1の機器の第2の電極及び前記第2の機器の第2の電極はそれぞれ電源電極であって、前記配線部材の第1の導電ラインはグランドラインであり、前記配線部材の第2の導電ラインは電源ラインとすることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドライン及び電源ラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例13]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材の第2の導電ラインの前記一方の端部を前記第1の機器の基板上で電気的に開放とすることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズの放射を効率良く低減する配線部材を構成できる。また、配線部材を構成する個々の導電ラインに特別な加工を加えることなく使用することができ、製造に伴うコストアップがない。[適用例14]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材が有する複数の前記導電ラインのライン幅又は径は略同一であり、前記配線部材に沿って略同一な間隔で配置されることが好ましい。このような構造によれば、例えば、フラットケーブルのような既製のケーブルを使用できるため、ケーブルを安価に調達できる。[適用例15]本適用例にかかる接続構造は、第1の機器と第2の機器を複数の配線ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材に沿って配置された第1の導電ラインと第2の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、第2の機器側で互い抵抗を介して接続し、前記抵抗と接続した前記第1の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の配線ラインの一方の端部と第2の機器側で接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第1の機器側で互いに接続すると共に、前記第1の機器の回路とは電気的に絶縁することを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の配線ラインに沿って第1の機器から第2の機器の伝播する場合、配線ラインの一方の端部は第2の機器側で第1の導電ラインと接続しているので、配線部材において第1の導電ラインには、配線ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき配線ライン及び第1の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。尚、コモンモードノイズの高周波電流がどの配線ラインに流れているかは検証などにより特定することが可能である。[適用例16]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の導電ラインの両隣の一方には前記第2の導電ラインが配置され、前記第1の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の配線ラインが配置されることが好ましい。このような構造によれば、反平行の関係となるコモンモードノイズの高周波電流が隣り合って配置される関係となるため、より良好に放射ノイズの抑制ができる。[適用例17]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材の配線ラインは、前記第1の機器のグランド電極と前記第2の機器のグランド電極とを接続することが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例18]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインは、隣り合う対として、前記配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に配置されることが好ましい。このような構造によれば、第2の導電ラインの一方の端部は電気的に高インピーダンスとなるため、端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って第2の導電ラインの外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、配線部材の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ない配線部材の長手方向に対する幅方向において一方の最外側部に第2の導電ラインを配置することで、第1の導電ラインが生成する高周波磁界に対する相殺効果を最大化することができる。その効果により配線部材からのノイズ放射を更に効率良く低減できる。[適用例19]上記適用例にかかる接続構造において、前記抵抗は、放射ノイズの周波数帯に合わせて抵抗値を設定することが好ましい。このような構造によれば、対策する放射ノイズの周波数に対して調整することが可能となり、必要とするノイズ帯域に対して対策効果を合わせこむことができる。[適用例20]本適用例にかかる接続構造は、第1の機器と第2の機器を複数の配線ラインを有する配線部材で電気的に接続する接続構造であって、前記配線部材に沿って配置された第1の導電ラインと第2の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、前記第2の機器側で互い第1の抵抗を介して接続し、前記第1の抵抗と接続した前記第1の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の第1の配線ラインの一方の端部と前記第2の機器側で接続し、前記第1の導電ラインと前記第2の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第1の機器側で互いに接続すると共に、前記第1の機器の回路とは電気的に絶縁し、更に、前記配線部材に沿って配置された第3の導電ラインと第4の導電ラインのそれぞれの一方の端部は、前記第1の機器側で互い第2の抵抗を介して接続し、前記第2の抵抗と接続した前記第3の導電ラインの一方の端部は、前記配線部材の第2の配線ラインの一方の端部と前記第2の機器側で接続し、前記第3の導電ラインと前記第4の導電ラインのそれぞれの他方の端部は、前記第2の機器側で互いに接続すると共に、前記第2の機器の回路とは電気的に絶縁することを特徴とする。このような構造によれば、第1の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の配線ラインに沿って第1の機器から第2の機器の伝播する場合、第1の配線ラインの一方の端部は第2の機器側で第1の導電ラインと接続しているので、配線部材において第1の導電ラインには、第1の配線ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき配線ライン及び第1の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。更に、第2の機器側でコモンモードノイズが発生し配線部材の第2の配線ラインに沿って第2の機器から第1の機器の伝播する場合、前記第2の配線ラインが第1の機器側で第3の導電ラインと接続しているので、配線部材において第3の導電ラインには、第2の配線ラインを流れるコモンモードノイズの高周波電流の向きとは逆向きとなる反平行の高周波電流が流れる。このとき配線ライン及び第1の導電ラインより生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射は、抑制される。従って、配線部材の双方に伝播するコモンモードノイズによる放射ノイズを抑制できる。[適用例21]上記適用例にかかる接続構造において、前記第1の導電ラインの両隣の一方には前記第2の導電ラインが配置されると共に、前記第1の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の第1の配線ラインが配置され、且つ、前記第3の導電ラインの両隣の一方には前記第4の導電ラインが配置されると共に、前記第3の導電ラインの両隣の他方には前記配線部材の第2の配線ラインが配置されることが好ましい。このような構造によれば、反平行の関係となるコモンモードノイズの高周波電流が隣接配置される関係となるため、より良好に放射ノイズの抑制ができる。[適用例22]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材の第1の配線ライン、又は前記配線部材の第2の任意の配線ラインは、前記第1の機器のグランド電極と前記第2の機器のグランド電極を接続する配線ラインであることが好ましい。このような構造によれば、コモンモードノイズは配線部材のグランドラインを介して伝導される場合が多いため、放射ノイズ対策として有効である。[適用例23]上記適用例にかかる接続構造において、前記配線部材の第1の配線ライン及び前記配線部材の第2の配線ラインは、同一の配線ラインであることが好ましい。このような構造によれば、配線部材の配線ラインの本数を少なくすることができる。そして、上述した接続構造となるように、第1の機器と第2の機器とを配線部材で接続することで、容易かつ安価にコモンモードノイズの放射を抑制できる。以下、図面を参照して説明する。実施形態1図1は、印刷装置としてのプリンター10の外観を示した図である。このプリンター10は、所謂スタンドアローンタイプである。プリンター10の側面には、メモリーカード挿入部15が設けられている。ユーザーがメモリーカード挿入部15にメモリーカード図示は略す。を挿入し、図示を略した操作部を操作することで、プリンター10は、メモリーカードに書き込まれている画像データを読み込み、読み込んだ画像データの中からユーザーにより印刷指示された画像データを画像処理して用紙12に転写して排出する。このプリンター10の内部には、印刷を含め主体となる機能を制御するための電子回路が実装されたメインボード20や、メモリーカードを読み取るための電子回路が実装されたドーターボード30が離れて配置されている。尚、本実施形態1では、メインボード20は第1の機器であり、ドーターボード30は第2の機器である。メインボード20およびドーターボード30は、FFCのようなフラットケーブル100配線部材で電気的に接続され、このフラットケーブル100が有する複数の導電ラインを介して、メインボード20とドーターボード30との間で、電源の供給、データ通信および制御信号の授受等が行なわれる。本実施形態1では、メインボード20とドーターボード30には、フラットケーブル100で構成するデータバスのバスコントローラー図示は略す。が搭載されており、メインボード20とドーターボード30間で送受信するデータのプロトコルを制御している。図2はフラットケーブル100の構成を示す図である。このフラットケーブル100は、導電ラインとして信号ライン110、第1のGNDライン120、電源ライン130および第2のGNDライン140を備える。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。第1の導電ラインである第1のGNDライン120は、メインボード20のGND電極グランド電極25と、ドーターボード30のGND電極35とを接続する。また、第2の導電ラインである第2のGNDライン140は、一方がドーターボード30のGND電極35と接続されているが、他方は、メインボード20付近まで達しているものの、メインボード20のGND電極25とは接続されずに電気的に開放されている。即ち、メインボード20の回路とは電気的に絶縁されている。図2においては第2のGNDライン140の他方の端部がメインボード20のコネクター27まで届いていない状況を示しているが、第2のGNDライン140の他方の端部はメインボード20の回路と接続していなければ、コネクター27の中で機械的に固定されていてもよい。また、電源ライン130は、メインボード20の電源端子26と、ドーターボード30の電源端子36とを接続し、メインボード20からドーターボード30に電源を供給する。尚、第2のGNDライン140のように片方の端部が絶縁されるラインは、フラットケーブル100の長手方向に対して垂直な方向の最も外側となる端部の何れか一方に配置されることが実験的に好ましいことがわかっている。これは第2のGNDライン140が形成する放射電磁界の作用をより効果的機能させるためである。定性的には第2のGNDライン140の一方の端部は電気的に開放となるため、該端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って第2のGNDライン140の外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、フラットケーブル100の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ないフラットケーブル100の長手方向に対する幅方向において最外側部に第2のGNDライン140を配置することで、後述する第1のGNDライン120及び電源ライン130などから生成する高周波磁界に対する相殺効果を最大化することができる。本実施形態1では、コモンモードノイズ源が、メインボード20側にある場合であって、メインボード20からドーターボード30に向かってコモンモードノイズが伝導する様態を想定する。従って、メインボード20からドーターボード30にコモンモードノイズが伝導する場合、信号ライン110または、第1のGNDライン120および電源ライン130に同位相のコモンモードノイズの高周波電流がそれぞれのラインに沿って流れる。これに対し、第2のGNDライン140には、第1のGNDライン120からのコモンモードノイズの高周波電流がドーターボード30上のGND電極35を介して、ドーターボード30からメインボード20に向かって流れるため、フラットケーブル100において第1のGNDライン120、電源ライン130及び信号ライン110に対して第2のGNDライン140では互いに逆方向に高周波電流が流れる関係となる。この結果、信号ライン110や、特に第1のGNDライン120および電源ライン130と第2のGNDライン140より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、第2のGNDラインがないときの前記コモンモードノイズの放射レベルに比較し、その放射レベルは低減される。特に、フラットケーブル100の長さがコモンモードノイズの実効波長の1/4波長、又は、1/2波長に近づいた場合、フラットケーブル100の長さによるコモンモードノイズの波長共振により空間にノイズが放射される場合がある。しかしながら、第2のGNDライン140は上記と同様にコモンモードノイズの導電方向の高周波電流の流れに対して反対方向に流す作用を有するため、放射電磁界は相殺することができ、フラットケーブル100から放射される放射電磁界を抑制することができる。尚、実施形態1の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン110は複数のラインで構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号を送るライン等を含んでもよい。また、2本のラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDラインは、更に複数のラインを含んでいてもよい。即ち、第1のGNDライン120および第2のGNDライン140は、それぞれ複数のラインで構成されてもよい。次に、本実施形態1における効果について電磁界シミュレーターを用いて検討を行ったので説明する。シミュレーションモデルとしてフラットケーブル100には、厚み35ミクロンの銅箔で幅0.7mm、長さ150mmのラインを0.3mmの間隔で3本平行配置した。即ち、電源ライン130、第1のGNDライン120、及び第2のGNDライン140とし、電源ライン130と第1のGNDライン120に関してはそれらの両先端部間には高周波短絡コンデンサーによりライン間が接続されており、ライン間における高周波電位が等しくなるようにした。また、ノイズとなる信号源については電源ライン130に信号源の一方の極を接続し、他方の極をフラットケーブル100に対して垂直に設定したシミュレーション空間のグランド壁50に接続した。これにより、擬似的に電源ライン130と第1のGNDライン120に同位相の高周波信号コモンモード信号を励振させた。また、第2のGNDライン140の信号源側となる先端部は開放状態であり、その反対側の先端部は第1のGNDライン120と短絡された状態としている。尚、シミュレーションモデルを簡単にするため信号ライン110と外装として付加される樹脂等は省略した。また、本シミュレーション空間については、図3に示すように、グランド壁50以外の壁面はそれぞれ電界吸収壁55とした。このモデルにより、フラットケーブル100が信号源60側をメインボード20側とし、その反対側をドーターボード30側とすることができる。しかしながら本来であれば、フラットケーブル100のドーターボード30側となる側については適当な負荷抵抗を設定すべきであるが、この検証では、フラットケーブル100からの放射電磁界レベルが最悪の条件となると考えられる開放状態とした。これは、基本的に整合する負荷条件では、そもそもフラットケーブル100における電界放射の問題は起きず、また、ある程度の抵抗であれば、基本的に不整合がありながらもノイズのエネルギーの損失も生じながらの電磁界の放射となる。従って、最も条件が厳しいのは、エネルギーの損失が最も小さいと考えられる開放状態であると仮定したからである。図4に示すように、上記シミュレーションにおける放射電磁界の状況は、信号源の波長が略1/4波長となる500MHz付近において、以下のことが言える。1.フラットケーブル100の第2のGNDライン140を設けない状態は、その長手方向に沿った方向に主たる偏波を持つ電磁波がフラットケーブル100の長手方向対し垂直となる空間に対して効率よく放出される。2.本実施形態1の状態となる第2のGNDライン140を設けた状態では、フラットケーブル100の放射電磁界の状況は、上記1.の状態と比較して、500MHz帯における放射効率が、約2.4程度まで放射効率を低減できたことが示されている。以上の検討からもわかるように、本実施形態1によれば、メインボード20からフラットケーブル100を介してドーターボード30に向かうコモンモードノイズの放射電磁界のレベルを低減することができる。実施形態2次に、本発明の実施形態2について、フラットケーブル100の構成を示す図5を参照して説明する。尚、以下の説明では、既に説明した部分と同じ部分については、同一符号を付してその説明を省略する。実施形態2では、フラットケーブル100上に信号ライン110、第1のGNDライン120、電源ライン130および第2のGNDライン140を備えたが、実施形態2では、更に、第3のGNDライン150を備える。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。第3の導電ラインである第3のGNDライン150は、一方がメインボード20のGND電極25と接続されているが、他方は、ドーターボード30付近まで達しているものの、ドーターボード30のGND電極35とは接続されていない。即ち、ドーターボード30の回路とは電気的に絶縁されている。図5においては第3のGNDライン150の他方の端部がドーターボード30のコネクター37まで届いていない状況を示しているが、第3のGNDライン150の他方の端部はドーターボード30の回路と接続していなければ、コネクター37の中で機械的に固定されていてもよい。本実施形態2では、コモンモードのノイズ源が、メインボード20側およびドーターボード30側の双方にある場合を想定する。このような構成において、メインボード20とドーターボード30間は、信号の伝送される方向に依らずコモンモードノイズはボード間を伝導する。従って、メインボード20とドーターボード30間でコモンモードノイズが伝導する場合、それぞれの伝導方向に沿って信号ライン110または、第1のGNDライン120および電源ライン130のそれぞれのラインに同位相のコモンモードノイズの高周波電流が流れる。しかしながら、第2のGNDライン140および第3のGNDライン150には、それぞれの伝導するコモンモードノイズの高周波電流とは逆方向となるコモンモードノイズの高周波電流を流すことができる。この結果、メインボード20からドーターボード30にコモンモードノイズが伝導する場合はフラットケーブル100において信号ライン110または、第1のGNDライン120および電源ライン130に流れるコモンモードノイズの高周波電流に対して、第2のGNDライン140に流れるコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係となる。更に、ドーターボード30からメインボード20にコモンモードノイズが伝導する場合は、フラットケーブル100において信号ライン110または、第1のGNDライン120および電源ライン130に流れるコモンモードノイズの高周波電流に対して、第3のGNDライン150を流れるコモンモードノイズ高周波電流が反平行の関係となる。このようなコモンモードノイズの高周波電流の反平行の関係により、それぞれのラインより形成される放射電磁界は相殺される関係となり、全体の放射電磁界を抑制できる。尚、実施形態2の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン110は複数のラインで構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号を送るライン等を含んでもよい。また、2本の導電ラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDラインは、更に複数のラインを含んでいてもよい。即ち、第1のGNDライン120、第2のGNDライン140および第3のGNDライン150は、それぞれ複数のラインで構成されてもよい。本実施形態2によれば、メインボード20およびドーターボード30の双方から生じるコモンモードノイズに対して、コモンモードノイズの放射電磁界のレベルを低減することができる。実施形態3次に、本発明の実施形態3について、フラットケーブル100の構成を示す図6を参照して説明する。実施形態3では、フラットケーブル100上に信号ライン110、第1のGNDライン120、電源ライン130および第2のGNDライン140を備えたが、実施形態3では、更に、第2の電源ライン160を備える。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。この第2の電源ライン160の一方の端部は、ドーターボード30において電源端子36と電気的に接続され、第2の電源ライン160の他方の端部は、メインボード20付近まで達しているものの、メインボード20の回路とは電気的に絶縁されている。尚、本実施形態3において、電源ライン130は第4の導電ラインとして機能し、第2の電源ライン160は第5の導電ラインとして機能する。図6においては第2の電源ライン160の他方の端部がメインボード20のコネクター27まで届いていない状況を示しているが、第2の電源ライン160の他方の端部はメインボード20の回路と接続していなければ、コネクター27の中で機械的に固定されていてもよい。この構成において、メインボード20からドーターボード30に伝導するコモンモードノイズに対して、前述した第2のGNDライン140に流れる逆方向のコモンモードノイズの高周波電流以外に、電源ライン130に沿って流れるコモンモードノイズの高周波電流の成分についても、第2の電源ライン160により逆方向のコモンモードノイズの高周波電流成分を加えることができる。これにより、第1の実施の形態に比べ、反平行の高周波電流を流せる関係を増やすことができるので、各ラインからの放射電磁界の相殺がより良好に作用し、フラットケーブル100から放射される放射電磁界を抑制することができる。尚、実施形態3の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン110は複数のラインで構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号等を送るラインを含んでもよい。また、2本の導電ラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDライン及び電源ラインは、更に複数のラインを含んでいてもよい。即ち、第1のGNDライン120及び第2のGNDライン140、更に電源ライン130及び第2の電源ライン160は、それぞれ複数のラインで構成されてもよい。更に、本実施形態3では、メインボード20およびドーターボード30の双方からコモンモードノイズが生じる場合には、フラットケーブル100の構成を示す図7に示すように、第6の導電ラインとして第3の電源ライン170を設けても良い。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。この場合、第3の電源ライン170の一方の端部は、メインボード20の電源端子26と接続され、他方の端部はドーターボード30付近まで達しているものの、ドーターボード30の回路とは電気的に絶縁する。図7においては第3の電源ライン170の他方の端部がドーターボード30のコネクター37まで届いていない状況を示しているが、第3の電源ライン170の他方の端部はドーターボード30の回路と接続していなければ、コネクター37の中で機械的に固定されていてもよい。これにより、ドーターボード30よりメインボード20にコモンモードノイズが伝導する際、フラットケーブル100において信号ライン110または、第1のGNDライン120および第1の電源ライン130に沿ってコモンモードノイズの高周波電流が流れるが、第3の電源ライン170においては、これに反平行となるコモンモードノイズの高周波電流が流れる。これにより、各ラインから形成される放射電磁界を相殺させることができ、フラットケーブル100からのコモンモードノイズの放射レベルを低減させることができる。尚、この具体的な構成は限定されるものではなく、第6の導電ラインの一方の端部はメインボード20のGND電極に接続してもよく、またメインボード20のGND電極と電源端子のそれぞれに一方の端部を接続する複数の第6の導電ラインを設定してもよい。次に、本実施形態3における効果について、実施形態1と同様に電磁界シミュレーターを用いて検討したので説明する。尚、シミュレーションモデルについては基本的に実施形態1と同様の様態を採用した。本実施形態3の状態として、フラットケーブル100には、厚み35ミクロンの銅箔で幅0.7mm、長さ150mmのラインを0.3mmの間隔で4本平行配置し、先ず第1のGNDライン120と電源ライン130の2本を中央に配置して、第1のGNDライン120の脇に第2のGNDライン140、電源ライン130の脇に第2の電源ライン160を配置した。尚、シミュレーションモデルを簡単にするため信号ライン110と外装として付加される樹脂等は省略した。第1の電源ライン130と第1のGNDライン120に関してはそれらの両先端部間に高周波短絡コンデンサーによりライン間が接続されており、ライン間における高周波電位が等しくなるようにした。また、ノイズとなる信号源については第1の電源ライン130に信号源の一方の極を接続し、他方の極をフラットケーブル100に対して垂直に設定したシミュレーション空間のグランド壁50に接続した。これにより、擬似的に第1の電源ライン130と第1のGNDライン120に同位相の高周波信号コモンモード信号を励振させた。また、第2のGNDライン140の信号源側となる先端部は開放状態であり、その反対側の先端部は第1のGNDライン120と短絡された状態としている。更に第2の電源ライン160は、信号源側となる先端部は開放状態であり、その反対側の先端部は第1の電源ライン130と短絡された状態としている。図3で示したように、シミュレーション空間については、グランド壁50以外の壁面はそれぞれ電界吸収壁55とした。このモデルにより、フラットケーブル100が信号源側をメインボード20側とし、その反対側をドーターボード30側と仮定している。図8は、上記電磁界シミュレーターを用いて検証した時の500MHz帯域における放射効率に関する結果である。1.シミュレーションにおける放射電磁界の状況は、信号源の波長が略1/4波長となる500MHz付近において、フラットケーブル100の第2のGNDライン140及び第2の電源ライン160を設けない状態は、その長さ方向に沿った方向に主たる偏波を持つ電磁波がフラットケーブル100の長さ方向対し垂直となる空間に対して効率よく放出される。2.本実施形態3の状態となる第2のGNDライン140と第2の電源ライン160を設けた状態では、フラットケーブル100の放射電磁界の状況は、1.の状態と比較して、500MHz帯における放射効率が、更に約1程度まで放射効率を低減できたことが示されている。以上の検討からもわかるように、本実施形態3によれば、メインボード20やドーターボード30で生じるコモンモードノイズの放射電磁界のレベルを低減することができる。実施形態4次に、本発明の実施形態4について、フラットケーブル100の構成を示す図9を参照して説明する。実施形態4では、フラットケーブル100上に信号ライン110、第1のGNDライン120、電源ライン130および第2のGNDライン140を備え、ドーターボード30のGND電極35は、電源ライン130の一方の端部と高周波短絡コンデンサー38を介して接続されている。各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。本実施形態4では、メインボード20からドーターボード30に向かうコモンモードノイズの高周波電流の向きに対して、第2のGNDライン140に流れる逆向きの高周波電流以外に、電源ライン130に沿ってメインボード20からドーターボード30に向かうコモンモードノイズの高周波電流の成分についても第2のGNDライン140に流入させることができる。従って、より効果的に高周波電流の流れに関する反平行を作り出すことができる。特にこの構成の特長としては、フラットケーブル100を構成するラインの本数を少なくできる。尚、実施形態4の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン110は複数のラインから構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号を送るライン等を含んでいてもよい。また、2本の導電ラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDラインは、更に複数のラインを含んでもよい。即ち、第1のGNDライン120および第2のGNDライン140は、それぞれ複数のラインで構成されてもよい。更に、本実施形態4は、メインボード20からドーターボード30にコモンモードノイズが伝播する場合の対策であるが、実施形態2で示したように、第3のGNDライン150を設けて一方の端部を、メインボード20のGND電極に接続させ、第3のGNDライン150の他方の端部をドーターボード30と絶縁させても良い。本実施形態4によれば、実施形態2で述べた効果に加え、フラットケーブル100を構成するラインの本数を低減できる。また、本実施形態4において説明した、第2のGNDライン140及び第2の電源ライン160、第3の電源ライン170の電気的に開放された端部は、先端部が向かっている機器のボード付近であれば、フラットケーブル100の中において開放状態であってもよい。また、フラットケーブル100が前記機器のボードに設けられたフラットケーブル100用に設けられたコネクターに挿入されて使用される際、コネクター内の電極端子に第2のGNDライン140及び第2の電源ライン160、第3の電源ライン170の端部が接した状態で、コネクター内の電極端子が前記機器のボード内に構成される回路パターンと電気的に絶縁状態にして、電気的に開放状態を構成してもよい。配線部材を起因とする放射電磁界の問題においては、しばしば配線部材の長さにプラスして接続する機器のボードの大きさも要因となる場合がある。その場合は、1前記機器のボード内に、前記機器を構成する回路パターンとは電気的に絶縁した任意のパターンを形成して、これを前記フラットケーブル100用のコネクターを介して接続させて、第2のGNDライン140又は、第3のGNDライン150又は第2の電源ライン160、又は第3の電源ライン170の電気的に開放された端部としてもよい。また、同様の課題に対して、2機器のボード上に形成する電源ラインパターン及びGNDラインパターンを、ボードの形状を利用して前記機器を構成する回路パターンの任意の箇所からライン状に引き出して、前記フラットケーブル100用のコネクターを介して、第1のGNDライン120及び第2のGNDライン140又は、第3のGNDライン150、又は第1の電源ライン130、又は第2の電源ライン160、又は第3の電源ライン170に接続させてもよい。上記1、2により対策すべきコモンモードノイズの周波数帯域に本願実施形態の配線部材のノイズ放射抑制の周波数特性を調整して適用することが可能である。実施形態5次に、本発明の実施形態5について、フラットケーブル100の構成を示す図10を参照して説明する。実施形態5では、フラットケーブル100は、配線ラインとして信号ライン110、第1のGNDライン120、電源ライン130等を備えている。更に、フラットケーブル100は配線ラインと共に第1の導電ライン145および第2の導電ライン155を有している。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル100に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター27及びドーターボード30側のコネクター37により固定され、電気的に接続されている。即ち、第1のGNDライン120は、メインボード20のGND電極グランド電極25と、ドーターボード30のGND電極35とを接続し、電源ライン130はメインボード20の電源端子26と、ドーターボード30の電源端子36とを接続し、信号ライン110はメインボード20の信号端子と、ドーターボード30の信号端子とを接続する。これら配線ラインはメインボード20とドーターボード30とで必要な機能を実行させるためにそれぞれ複数本用意することも可能である。これに対し、第1の導電ライン145及び第2の導電ライン155の一方の端部は、ドーターボード30上でそれぞれ抵抗165を介して接続されており、且つ第1の導電ライン145の一方の端部は、更にドーターボード30のGND電極35又は、第1のGNDライン120のドーターボード30側となる一方の端部と電気的に接続している。また、第1の導電ライン145及び第2の導電ライン155の他方の端部となるメインボード20側でそれぞれ電気的に接続されており、その接続部24は、メインボード20を構成する回路とは直接的且つ電気的には絶縁されている。尚、直接的とは、接続部24がメインボード20上において他の回路と明示的には接続されていないことを示す。本実施形態5では、コモンモードノイズ源が、メインボード20側にある場合であって、メインボード20からドーターボード30に向かってコモンモードノイズが伝播する様態を想定する。メインボード20からドーターボード30にコモンモードノイズが伝播する場合、信号ライン110または電源ライン130と第1のGNDライン120に同位相のコモンモードノイズの高周波電流がそれぞれのラインに沿って流れる。このとき、フラットケーブル100の長さが対象となるコモンモードノイズの実効波長の1/4と同程度になる場合、該コモンモードノイズの高周波電流はフラットケーブル内の配線ラインにおいて、高周波電流の振幅分布が顕著になる。即ち、コモンモードノイズの高周波電流はコネクター27からコネクター37に向かって進行する成分とコネクター37で反射される成分とによる各位相成分の関係とフラットケーブル100の長さの関係からその長さがコモンモードノイズの実効波長の略1/4の長さになるとコネクター37の側でコモンモードノイズの高周波電流の振幅変化が最大となり、コネクター27の側ではコモンモードノイズの電流の振幅変化が最小となる。尚、前記振幅変化とは高周波電流の位相変化に伴う振幅の絶対値の最大と最小の差である。このようなコモンモードの高周波電流の振る舞いに対して、本実施形態5のフラットケーブル100では、下記の作用によりノイズの放射を抑制する。先ず、コネクター37の側でコモンモードノイズの電流振幅が最大絶対値となる位相のときは、第1のGNDライン120と第1の導電ライン145はコネクター37側で短絡しているのでコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第1のGNDライン120と第1の導電ライン145より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、この位相のときのコモンモードノイズの放射レベルは抑制される。次にコネクター37の側でコモンモードノイズの電流振幅が最小絶対値となる位相のときは、第1の導電ライン145と第2の導電ライン155はコネクター27側において短絡しており、第1の導電ライン145と第2の導電ライン155とによる略1/2波長共振器を構成して、直前の位相で第1の導電ライン145に流れ込んだコモンモードノイズの高周波電流がコネクター27付近で該高周波電流の振幅変化を最大腹とする共振を生じ、コネクター27付近の第1の導電ライン145と第2の導電ライン155におけるこの位相のときのコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第1の導電ライン145と第2の導電ライン155より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射レベルは抑制される。このとき、抵抗165は第1のGNDライン120との接続部において第2の導電ライン155へのコモンモードノイズの高周波電流の流入を押さえて、第1の導電ライン145に流れ込ませると共に、抵抗165と第2の導電ラインとの接続部においては、第1の導電ライン145と第2の導電ライン155との短絡部より該コモンモードの高周波電流が第2の導電ライン155にある程度流れ込みやすいインピーダンスを与えている。従って、第2の導電ライン155のインピーダンスが開放端の状態に比べ高くならない程度に抵抗165の抵抗値は設定されることが好ましい。しかしながら、抵抗165の抵抗値はノイズ源のインピーダンスにより変化すると共に、対策するノイズの周波数の帯域幅によっても変化させることも可能であり、実際のノイズ対策実行時に適宜決めることができる。尚、本実施形態5の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン110は複数のラインで構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号を送るライン等を含んでもよい。また、2本のラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDラインや電源ラインは、更に複数のラインを含んでいてもよい。また、第1の導電ライン145と第2の導電ライン155は対として、フラットケーブル100の長手方向に対して垂直な方向の最も外側となる端部に第1のGNDライン120と隣接配置されることが好ましい。これは上記の如く、コモンモードノイズの高周波電流の反平行の関係を最大化することになると同時に、コモンモードノイズの高周波電流が流れにくい第2の導電ライン155が形成する放射電磁界の作用をより効果的機能させるためである。定性的には、第2の導電ライン155のドーターボード30側となる一方の端部は、電気的に高インピーダンスとなるため、該端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って第2の導電ライン155の外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、フラットケーブル100の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ないフラットケーブル100の長手方向に対する幅方向において最外側部に第2の導電ライン155を配置することが好ましい。次に、本実施形態5における効果について電磁界シミュレーターを用いて検討を行ったので説明する。シミュレーションモデルとしてフラットケーブル100には、厚み35ミクロンの銅箔で幅0.7mm、長さ150mmのラインを0.3mmの間隔で3本平行配置した。即ち、第1のGNDライン120、及び第1の導電ライン145及び第2の導電ライン155とし、電源ライン130及び信号ライン110はシミュレーションモデルの簡略化のため省略した。また外装として付加される樹脂等も省略した。フラットケーブル100のシミュレーションモデルは、実施形態1の図3と同様である。即ち、ノイズとなる信号源60の一方の極を第1のGNDライン120に接続し、信号源60の他方の極をフラットケーブル100に対して垂直に設定したシミュレーション空間のグランド壁50に接続した。また、グランド壁50以外の壁面はそれぞれ電界吸収壁55とした。このモデルにより、フラットケーブル100は信号源60の側をメインボード20側とし、その反対側をドーターボード30側とすることができる。更に、信号源のインピーダンスであるが、そもそもコモンモードはノーマルモードからの派生であり、基本的に高インピーダンスであると考えられる。それぞれの機器の接続部における電気的特性及び配線の構造などに依存するため、断定することは困難であるが、一つのシミュレーション条件として、1KΩとした。これに対し、第1の導電ラインと第2の導電ラインに接続する抵抗165については、例として100Ω、500Ω、1KΩと変化させた。尚、この抵抗値の設定については確定的なものではなく、実際に機器の放射ノイズの対策を行なう際の測定結果を参照しながら決定することが好ましい。上記条件と共に、フラットケーブル100のドーターボード30側となる端部については適当な負荷抵抗を設定すべきであるが、この検証では、フラットケーブル100からの放射電磁界レベルが最悪の条件となると考えられる開放状態とした。これは、基本的に整合する負荷条件では、そもそもフラットケーブル100における電界放射の問題は起きず、また、ある程度の抵抗であれば、基本的に不整合がありながらもノイズのエネルギーの損失も生じながらの電磁界の放射となる。よって、最も条件が厳しいのは、エネルギーの損失が最も小さいと考えられる開放状態であると考えた。以上の結果、図11に示すように、上記シミュレーションにおける放射電磁界の状況は、信号源の波長が略1/4波長となる500MHz付近において、以下のことが言える。1.フラットケーブル100の第1の導電ライン145及び第2の導電ライン155を設けない状態は、その長手方向に沿った方向に主たる偏波を持つ電磁波がフラットケーブル100の長手方向対し垂直となる空間に対して放出される。2.本実施形態5の状態となる第1の導電ライン、第2の導電ライン及び抵抗165を設けた状態では、フラットケーブル100の放射効率は、上記1.の状態と比較して、500MHz帯において低下していることが示されている。3.抵抗165の抵抗値を変化させることにより、より大きくフラットケーブル100の放射効率を低減できる帯域が選択できることがわかる。以上の検討結果からもわかるように、本実施形態5によれば、メインボード20からフラットケーブル100を介してドーターボード30に向かうコモンモードノイズの放射電磁界のレベルを低減することができる。実施形態6次に、本発明の実施形態6におけるフラットケーブル200の構成を図12に示す。本実施形態6では、フラットケーブル200には配線ラインとして信号ライン210、第1のGNDライン220、電源ライン230、及び第2のGNDライン221を備えている。更に、フラットケーブル200は配線ラインと共に第1の導電ライン240、第2の導電ライン250、及び第3の導電ライン241、第4の導電ライン251を有している。尚、各ラインの幅は略同一であり、各ラインはフラットケーブル200に沿って略同一な間隔で配置され、メインボード20側のコネクター28及びドーターボード30側のコネクター39により固定され、電気的に接続されている。即ち、第1のGNDライン220及び第2のGNDライン221は、メインボード20のGND電極グランド電極25と、ドーターボード30のGND電極35とを接続し、電源ライン230はメインボード20の電源端子26と、ドーターボード30の電源端子36とを接続し、信号ライン210はメインボード20の信号端子と、ドーターボード30の信号端子とを接続する。これら配線ラインはメインボード20とドーターボード30とで必要な機能を実行させるためにそれぞれ複数本用意することも可能である。これに対し、第1の導電ライン240及び第2の導電ライン250の一方の端部はドーターボード30上でそれぞれ抵抗260を介して接続されており、且つ第1の導電ライン240の一方の端部は、更にドーターボード30のGND電極35又は、第1のGNDライン220のドーターボード30側となる一方の端部と電気的に接続している。また、第1の導電ライン240及び第2の導電ライン250の他方の端部となるメインボード20側でそれぞれ電気的に接続されており、その接続部はメインボード20を構成する回路とは直接的且つ電気的には絶縁されている。更に、第3の導電ライン241及び第4の導電ライン251の一方の端部はメインボード20上でそれぞれ抵抗261を介して接続されており、且つ第3の導電ライン241の一方の端部は、更にメインボード20のGND電極25又は、第2のGNDライン221のメインボード20側となる一方の端部と電気的に接続している。また、第3の導電ライン241及び第4の導電ライン251の他方の端部となるドーターボード30側でそれぞれ電気的に接続されており、その接続部はドーターボード30を構成する回路とは直接的且つ電気的には絶縁されている。本実施形態6では、コモンモードノイズ源が、メインボード20側とドーターボード30側の双方にある場合であって、メインボード20及びドーターボード30の双方に向かってコモンモードノイズが伝播する様態を想定する。メインボード20からドーターボード30の方向にコモンモードノイズが伝播する場合、或いはその逆方向にコモンモードノイズが伝播する場合でも、信号ライン210または電源ライン230と第1のGNDライン220又は第2のGNDラインに同位相のコモンモードノイズの高周波電流がそれぞれのラインに沿って流れる。このとき、フラットケーブル200の長さが対象となるコモンモードノイズの実効波長の1/4と同程度になる場合、該コモンモードノイズの高周波電流はフラットケーブル内の配線ラインにおいて、高周波電流の振幅分布が顕著になる。即ち、コモンモードノイズの高周波電流はコネクター28とコネクター39の間でそれぞれ進行する成分とコネクター29又はコネクター39でそれぞれ反射される成分とによる各位相成分の関係とフラットケーブル200の長さの関係からその長さがコモンモードノイズの実効波長の略1/4の長さになるとコネクター39の側でコモンモードノイズの高周波電流の振幅変化が最大のときと、コネクター28の側でコモンモードノイズの高周波電流の振幅変化が最大のときがそれぞれ生じる。尚、前記振幅変化とは高周波電流の位相変化に伴う振幅の絶対値の最大と最小の差である。このようなコモンモードの高周波電流の振る舞いに対して本実施形態6のフラットケーブル200では、下記の作用によりノイズの放射を抑制する。先ず、コネクター39の側でコモンモードノイズの電流振幅が最大絶対値となる位相のときは、第1のGNDライン220と第1の導電ライン240はコネクター39側で短絡しているのでコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第1のGNDライン220と第1の導電ライン240より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、この位相のときのコモンモードノイズの放射レベルは抑制される。そしてコネクター39の側でコモンモードノイズの電流振幅が最小絶対値となる位相のときは、第1の導電ライン240と第2の導電ライン250はコネクター28側において短絡しており、第1の導電ライン240と第2の導電ライン250による略1/2波長共振器を構成して、前の位相で第1の導電ライン240に流れ込んだコモンモードノイズの高周波電流がコネクター28付近で該高周波電流の振幅変化を最大腹とする共振を生じ、コネクター28付近の第1の導電ライン240と第2の導電ライン250におけるこの位相のときのコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第1の導電ライン240と第2の導電ライン250より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射レベルは抑制される。次に、コネクター28の側でコモンモードノイズの電流振幅が最大絶対値となる位相のときは、第2のGNDライン221と第3の導電ライン241はコネクター28側で短絡しているのでコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第2のGNDライン221と第3の導電ライン241より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、この位相のときのコモンモードノイズの放射レベルは抑制される。そしてコネクター28の側でコモンモードノイズの電流振幅が最小絶対値となる位相のときは、第3の導電ライン241と第4の導電ライン251はコネクター28側において短絡しており、第3の導電ライン241と第4の導電ライン251による略1/2波長共振器を構成して、前の位相で第3の導電ライン241に流れ込んだコモンモードノイズの高周波電流がコネクター39付近で該高周波電流の振幅変化を最大腹とする共振を生じ、コネクター39付近の第3の導電ライン241と第4の導電ライン251におけるこの位相のときのコモンモードノイズの高周波電流が反平行の関係で流れることができ、第3の導電ライン241と第4の導電ライン251より生じる放射電磁界は相殺する関係となり、コモンモードノイズの放射レベルは抑制される。このとき、抵抗260、抵抗261はノイズ源のインピーダンスにより変化すると共に、対策するノイズの周波数の帯域幅によっても変化させることが可能であり、実際のノイズ対策実行時に適宜決めることができる。尚、実施形態6の具体的な構成は限定されるものではなく、信号ライン210は複数のラインで構成され、デジタル処理の基準信号となるクロック信号を送るライン等を含んでもよい。また、2本のラインで構成される差動線路なども含んでもよい。また、GNDラインは、更に複数のラインを含んでいてもよい。また、図12で示した第1のGNDライン220及び第2のGNDライン221は同一のラインとしてもよい。尚、第1の導電ライン240と第2の導電ライン250及び第3の導電ライン241と第4の導電ライン251はそれぞれを対として、フラットケーブル200の長手方向に対して垂直な方向の最も外側となる端部にそれぞれ第1のGNDライン220及び第2のGNDライン221と共に隣接配置されることが好ましい。これは上記の如く、コモンモードノイズの高周波電流の反平行の関係を最大化することになると同時に、コモンモードノイズの高周波電流が流れにくい第2の導電ライン250及び第4の導電ライン251が形成する放射電磁界の作用をより効果的に機能させるためである。定性的には、第2の導電ライン250のドーターボード30側となる一方の端部、及び第4の導電ライン251のメインボード20側となる一方の端部は、それぞれ電気的に高インピーダンスとなるため、該端部に近づくほど高周波電流は流れなくなり、それに伴って第2の導電ライン250及び第4の導電ライン251の外部に形成される高周波磁界は小さくなる。そのため、フラットケーブル200の他の導電ラインによる該高周波磁界生成の抵抗の少ないフラットケーブル200の長手方向に対する幅方向において最外側部に第2の導電ライン250及び第4の導電ライン251を配置することが好ましい。次に、本実施形態6における効果について電磁界シミュレーターを用いて検討を行ったので説明する。シミュレーションモデルとしてフラットケーブル200には、厚み35ミクロンの銅箔で幅0.7mm、長さ150mmのラインを0.3mmの間隔で5本平行配置した。即ち、第1のGNDライン220と第2のGNDライン221は兼用とし1本として、第1の導電ライン240及び第2の導電ライン250の組と、第3の導電ライン241及び第4の導電ライン251の組みをGNDラインの両脇に配置した。尚、電源ライン230及び信号ライン210は、シミュレーションモデルの簡略化のため省略した。また、外装として付加される樹脂等も省略した。フラットケーブル200のシミュレーションモデルは、実施形態1の図3と同様である。ノイズとなる信号源についてはGNDラインに信号源の一方の極を接続し、信号源の他方の極はフラットケーブル200に対して垂直に設定したシミュレーション空間のグランド壁50に接続した。また、該グランド壁50以外の壁面はそれぞれ電界吸収壁55とした。このモデルにより、フラットケーブル200が信号源側をメインボード20側或いはドーターボード30側とすることができ、その反対側をドーターボード30側或いはメインボード20側とすることができる。一方、抵抗260及び、抵抗261については、上述したように、一つのシミュレーション条件として、信号源のインピーダンスを1KΩとし、抵抗260及び、抵抗261をそれぞれ1KΩとした。尚、抵抗260及び、抵抗261の抵抗値は確定的なものではなく、実際に機器の放射ノイズの対策を行なう際の測定結果を参照しながら決定することが好ましい。結果として、図13に示すように、上記シミュレーションにおける放射電磁界の状況は、信号源の波長が略1/4波長となる500MHz付近において、以下のことが言える。1.フラットケーブル200の第1の導電ライン240と第2の導電ライン250及び第3の導電ライン241と第4の導電ライン251を設けない状態は、その長手方向に沿った方向に主たる偏波を持つ電磁波がフラットケーブル200の長手方向に対して垂直となる空間に対して放出される。2.本実施形態6の状態となる第1の導電ライン240と第2の導電ライン250及び抵抗260、更に、第3の導電ライン241と第4の導電ライン251及び抵抗261とを設けた状態では、フラットケーブル200の放射効率は、上記1.の状態と比較して、500MHz帯において低下していることが示されている。3.シミュレーションモデルからフラットケーブル200は信号源側とその反対側、即ちノイズの入力側と出力側のライン配置形態が対称となるため、フラットケーブル200の入出力を入れ替えても同一の特性となる。このことはフラットケーブル200の双方の端部よりコモンモードノイズが流入しても放射ノイズを抑制できることを示している。以上の検討結果からもわかるように、本実施形態6によれば、メインボード20及びドーターボード30の双方からフラットケーブル200を介して流れるコモンモードノイズの放射電磁界のレベルを抑制することができる。本発明の実施形態1から実施形態6について、図面を参照して説明したが、具体的な構成は、これらの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。例えば、配線部材としてフラットケーブル100を採用したが、これに限定されるものではない。また、個々の電子機器の筺体内で構成されるメインボード20とドーターボード30間を接続する配線部材について説明してきたが、筺体内での適用に限定されず、種々の電子機器間でも適用できる。例えば、パーソナルコンピューターと周辺のマウス、キーボード、ディスプレイといった機器間の接続にも適用できる。更に、パーソナルコンピューターとプリンター10、テレビと録画器といった装置間の接続にも適用可能である。更に、ACアダプター等の機器の外部に電源モジュールを持ち、使用時にそれらを接続する機器においても、機器と電源モジュールとを接続する電源ケーブルについて本願にかかる接続構造及び接続方法を適用できる。また、以上のような手法を実施する装置は、単独の装置によって実現される場合もあれば、複数の装置を組み合わせることによって実現される場合もあり、各種の態様を含むものである。