"スピネル構造を有するチタン酸リチウムを主成分とし、0.004~0.249質量のカリウムと、0.013~0.240質量のリンと、0.021~1.049質量のニオブとを含むセラミック材料。粉末X線回折測定にて、Li2784Ti36816Nb1344O90の310面のピークの強度が、Li4Ti5O12の111面のピーク強度の3/100以下である請求項1記載のセラミック材料。1次粒子の最大径が2μm以下である請求項1又は2記載のセラミック材料。請求項1~3のいずれか1項に記載のセラミック材料を正極活物質として含有する電池用正極。請求項1~3のいずれか1項に記載のセラミック材料を負極活物質として含有する電池用負極。請求項4記載の正極又は請求項5に記載の負極を有するリチウムイオン二次電池。チタン酸リチウム中にカリウムKやリンPが存在すると、粒子同士のネッキングが進み、チタン酸リチウムの粒成長と凝集が促進されてしまう。チタン酸リチウム粒子が粒成長すると、レート特性が低下するという課題が発生した。また、凝集が強いとペースト作製時に強い粉砕エネルギーを必要とするだけでなく、電極シートの平滑性が悪化するため、セパレータを破損させ電池の短絡に至る懸念がある。これらのことを考慮し、本発明は、製造コストが低い固相法で製造することができ、高容量と高レート特性とを両立し得るチタン酸リチウム、それを用いた電極、およびリチウムイオン二次電池を提供することを課題とする。本発明者らの新知見によれば、固相法の場合、Li4Ti5xNbxO12におけるXが0.05程度になるようにニオブNbを添加すると、レート特性は向上するが、チタン酸リチウムへのNbの固溶が不十分なため二次相Li2784Ti36816Nb1344O90の生成により容量低下が起こってしまう。ところが、K、Pを共存させると、固相法でもNbの固溶が促進されることが分かり、同時に、Nb添加の効果で粒子同士のネッキングが抑えられ、チタン酸リチウムの粒成長が抑制され凝集しにくくなることが分かった。そこで、K、P、Nbの添加量を中心としたさらに詳細な検討を経て、本発明を完成した。本発明のセラミック材料は、0.004~0.249質量のカリウムと、0.013~0.240質量のリンと、0.021~1.049質量のニオブとを含み、好適には、Cuをターゲットとした粉末X線回折測定にて、Li2784Ti36816Nb1344O90の310面のピークの強度が、Li4Ti5O12の111面のピーク強度の3/100以下であり、また別途好適には、1次粒子の最大径が2μm以下である。本発明の別の態様によれば、上記セラミック材料を活物質として含有する電池用正極又は電池用負極が提供される。さらに別の態様によれば、これらの正極又は負極を有するリチウムイオン二次電池もまた提供される。本発明によれば、固相法で製造してもネッキングがしにくく二次相であるLi2784Ti36816Nb1344O90の生成が少ないチタン酸リチウムが提供される。このチタン酸リチウムは、ネッキングが少ないため、平滑な塗膜が得られやすく、電池の電極用材料として好適である。本発明のチタン酸リチウムを含有する電極を有するリチウムイオン二次電池は高容量と高レート特性とを両立し得る。本発明によれば、所定量のカリウム、リン、ニオブを含むセラミック材料が提供される。このセラミック材料は、Li4Ti5O12で表されるスピネル構造のチタン酸リチウムを主成分とし、前記チタン酸リチウムは、典型的には、本発明のセラミック材料の90以上、好ましくは95以上を占める。好ましくは、後述の微量成分および不可避的な不純物を除いた全てが前記チタン酸リチウムである。本明細書ではこのようなセラミック材料を単にチタン酸リチウムと表現することがある。言い換えると、本発明のセラミック材料チタン酸リチウムは、リチウムチタン複合酸化物である。本発明によれば、セラミック材料については、その形態は特に限定されず、典型的には微粒子状であり、その他の形状形態、例えば、樹脂バインダと混合したペーストに含まれる無機成分であったり、そのようなペーストを乾燥してなる成形体であったりしてもよい。チタン酸リチウムに含有される微量成分はカリウム、リンおよびニオブである。前記セラミック材料の質量を100として、カリウムの含有量は0.004~0.249質量、好ましくは0.012~0.191質量、より好ましくは0.042~0.174質量である。リンの含有量は0.013~0.240質量、好ましくは0.022~0.175質量、より好ましくは0.031~0.144質量である。ニオブの含有量は、0.021~1.049質量、好ましくは0.035~0.699質量、より好ましくは0.042~0.280質量である。これら微量成分は実質的にはすべて酸化物としてチタン酸リチウムのセラミック構造中に固溶されることが好ましい。カリウム、リンの存在により、ニオブが取り込まれやすくなり、ニオブが取り込まれる結果、チタン酸リチウムのネッキングが抑制されてレート特性が向上する。その結果、固相法であっても高容量かつ高レート特性を呈し、粒子が細かく、平滑な塗膜が得られるチタン酸リチウムが製造しやすくなった。好適には、チタン酸リチウムは微粒子状であり、その1次粒子の最大径が2μm以下であり、より好ましくは0.2~1.5μm以下である。1次粒子の粒子径は電子顕微鏡観察像からFeret径として算出され、300粒子以上の径を求めてそれらの最大径に着目する。Feret径の具体的な求め方は実施例の欄にて詳述する。1次粒子の最大径が上記範囲であると電極形成のために支持金属片等に塗布したときに平滑になりやすく、また、電池を形成した際のレート特性向上の点で好ましい。本発明によれば、チタン酸リチウムの主たる結晶系はスピネル構造である。スピネル構造のチタン酸リチウムはLi4Ti5O12の組成式で表現することができ、後述するX線回折における所定のピークの存在により確認することができる。チタン酸リチウムとしては、二次相であるL2784Ti36816Nb1344O90が混在することがある。この二次相の存在が少ないことは電池を形成した際の容量向上の点で好ましい。Cuをターゲットとした粉末X線回折測定にて、L2784Ti36816Nb1344O90の310面のピークの強度が、Li4Ti5O12の111面のピーク強度の3/100以下であることが好ましい。このようなピーク強度比の範囲にすることによって初期放電容量値をより好適にすることができる。固相法において、チタン酸リチウムは、典型的には、チタン化合物とリチウム化合物と微量成分とを混合、焼成して得られる。チタン源としては酸化チタンが典型的に用いられる.チタン酸リチウムの粒径は酸化チタンの粒径に影響される。このため、微細な酸化チタンを用いれば微細なチタン酸リチウムが得やすい。他方、混合にエネルギーを要するような凝集を避ける観点からは、酸化チタンの比表面積は好ましくは8~30m2/gの範囲が好ましい。リチウム源としては、炭酸塩、酢酸塩、水酸化物が典型的に用いられる。水酸化リチウムとしては、1水和物などの水和物を用いてもよい。リチウム源は上記のものを複数種組み合わせて使用してもよい。リチウム源は混合処理後、最大粒子径が10μm以下となるまで混合と同時に粉砕して微細化するか、あらかじめ最大粒子径が小さいリチウム源を用いると、チタン酸リチウムの生成温度が低温化するため、微細なチタン酸リチウムを製造するうえで好ましい。なお、リチウムは製造工程において部分的に揮発したり器壁ロスなどで減少する場合があるため、最終的に目標とするLiの量よりも多くのリチウム源を用いることが好ましい。なお、上記の通り製造工程中でLiが揮発したり器壁ロスなどで減少する場合がある。Liの減少を考慮にいれて、原料として用いるリチウム源とチタン源との比率を決める。Liの減少の程度については後述の実施例の結果などを参照することができ、これらのデータを用いて、加えるべきリチウム源の量を容易に決めることができる。カリウム源としては、炭酸塩、炭酸水素塩、酢酸塩、水酸化物などが典型的に用いられる。リン源としては、リン酸アンモニウムなどを使用することができる。なお、カリウムとリンとを両方とも含む、リン酸二水素カリウム、リン酸水素二カリウム、リン酸三カリウムなどを使用することにより、カリウム源とリン源とを一つの化合物で兼ねることもできる。ニオブ源としては、酸化ニオブが典型的に用いられる。反応を均一に進めるため1次粒子の平均粒径が好ましくは200nm以下の微細な粉末の使用が推奨される。本発明によれば、得られるセラミック材料に所定割合量のカリウム、リンおよびニオブが含まれる。これらの元素については、カリウム、リンおよびニオブそれぞれの酸化物の形態で、原料に添加しても良く、カリウム、リン、ニオブと他の化合物例えば、リチウム、チタンとの化合物の形態でもよい。本発明によれば、固相法にて良質なチタン酸リチウムを得ることができる。固相法の場合、上記原料を秤量したのち、混合し、焼成を行う。混合工程は湿式混合であってもよいし、乾式混合であってもよい。湿式混合は、水やエタノールなどの分散媒を用い、ボールミル、遊星ボールミル、ビーズミル、湿式ジェットミルなどを用いる手法である。乾式混合は、分散媒を用いずボールミル、遊星ボールミル、ビーズミル、ジェットミル、流動式混合機、また、圧縮力やせん断力を与えて精密混合やメカノケミカル効果を効率良く付与できるノビルタホソカワミクロン、ミラーロ奈良機械製作所などによる手法である。乾式混合の場合は、混合助剤として、水や有機溶剤を用いることができ、有機溶剤はアルコールやケトンなどを用いることができる。アルコールとしては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、グリセリンなどが挙げられ、ケトンとしては、アセトン、ジエチルケトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、アセチルアセトン、シクロヘキサノンなどが挙げられる。これらのうち単一あるいは複数組み合わせにて微量に添加する事で、混合の効率を高めることができる。湿式混合の場合、分散媒の使用をできるだけ減らすことで乾燥工程での負荷を低減することができる。分散媒が少なすぎるとスラリーが高粘度となり配管閉塞などを引き起こす懸念がある。このため、ポリアクリル酸塩などの分散剤の少量5質量以下程度の使用が好ましく、混合時の固形分濃度はLi原料が4.8~6.5モルL、酸化チタンが6~7.9モルLの範囲に調整することが望ましい。混合の際の、分散媒水等、分散剤、Li原料、チタン原料の添加順序は最終製品の品質に影響を与えるものではない。例えば、攪拌翼で攪拌しながら、分散媒、分散剤、Li原料、チタン原料の順に加えてもよい。他方、予めLi原料とチタン原料とを粗混合しておいてそれを最後に加える方が短時間で配合でき、効率的である。いずれの混合方法においてもLi源に炭酸塩を用いた場合は、原料混合粉末の熱分析測定にて、700°C以下で、炭酸リチウム分解によるCO2脱離に由来する重量減少が終了する程度まで混合することが好ましい。この場合の熱分析の測定条件は、直径5mm、高さ5mm、厚み0.1mmの白金容器を用い、試料量15mg、標準試料Al2O3、850°Cまで昇温スピード5°C/min、雰囲気ガスとして窒素80酸素20混合ガスを熱分析装置が推奨する量を流通する。測定装置としては、リガク製ThermoPlusTG8120や、マックサイエンス製TGDTA2000Sなどで同様の結果が得られるので、装置に依存しない。700°C以下で炭酸リチウム分解が終了しない場合は、熱分解温度が700°C以下となるまで混合を続ける。炭酸リチウムの熱分解の終了温度が低いほど、チタン源と炭酸リチウムがより均一に混合していると判断でき、焼成温度を低く設定することができるため、チタン酸リチウムの粒成長の低減につながる。また、炭酸リチウムの熱分解温度を700°C以下となるまで混合する事で、微量に添加するカリウム化合物、リン化合物、ニオブ化合物の混合も十分進行する。混合後の焼成温度としては、700~1000°Cといった条件が典型的であり、好ましくは700~900°Cである。焼成時間は、12時間以下が好ましく、より好ましくは1時間以下である。焼成温度が必要以上に高く、焼成時間が必要以上に長い場合、セラミック材料をX線回折測定した際のLi4Ti5O12111面のピーク強度比は高くなり、粒子径は所望のものより大きくなる。また、焼成温度と焼成時間が不足する場合、セラミック材料をX線回折測定した際のLi4Ti5O12111面のピーク強度比は低くなり、電池の容量が低下してしまう。Li4Ti5O12111面のピーク強度比は次のように算出する。Li4Ti5O12111面のピーク強度比=a/abcde×100a:Li4Ti5O12の111面2θ=18.331のピーク強度b:Li2TiO3の-133面2θ=48.583のピーク強度c:ルチルTiO2の110面2θ=27.447のピーク強度d:KTi8O16の310面2θ=27.610のピーク強度e:Li2784Ti36816Nb1344O90の018面2θ=22.628のピーク強度Li4Ti5O12111面のピーク強度比を90以上、好ましくは95以上とすることによって初期放電容量を高くすることができる。また粒子径として1次粒子の最大径を2μm以下とすることによって、電極形成時のシート平滑性を好適にすることができる。また比表面積は3~11m2/gとなるよう、焼成温度と焼成時間を適宜調整することが好ましく、比表面積をこのような範囲にすることで二次電池として高いレート特性を発現することができる。焼成雰囲気の制限は無く、大気中、酸素雰囲気中、不活性ガス雰囲気中で焼成でき、圧力も大気圧下、減圧下ともに可能である。また、焼成は複数回行ってもよい。焼成後の粉体は,必要に応じて粉砕分級処理を行ってもよく、再度焼成を行ってもよい。なおチタン酸リチウムの製造法としては上述してきた固相法がコストの面で有利であるが、ゾルゲル法やアルコキシドなどを用いる湿式法を採用することもできる。本発明のチタン酸リチウムはリチウムイオン二次電池の電極の活物質として好適に用いることができる。電極は正極であってもよいし負極であってもよい。チタン酸リチウムを活物質として含有する電極や、そのような電極を有するリチウムイオン二次電池の構成や製法については従来技術を適宜援用することができる。後述の実施例においても、リチウムイオン二次電池の製造例が提示される。典型的には活物質としてのチタン酸リチウムと、導電助剤と、結着剤と、適当な溶剤とを含む懸濁液を調製して、この懸濁液を集電体の金属片等に塗布して乾燥し、プレスすることにより電極が形成される。導電助剤としては例えば、炭素材料、アルミニウム粉末などの金属粉末、TiOなどの導電性セラミックスを用いることができる。炭素材料としては、例えば、アセチレンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛が挙げられる。結着剤としては各種樹脂、より詳細にはフッ素樹脂などが挙げられ、例えばポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、フッ素系ゴム、スチレンブタジエンゴム等が挙げられる。負極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、負極活物質80~98質量、導電剤0~20質量、結着剤2~7質量の範囲にすることが好ましい。集電体は、好ましくは、厚さ20μm以下のアルミニウム箔またはアルミニウム合金箔である。チタン酸リチウム材料を負極活物質として用いた場合,正極に用いる材料に特に制限はないが、公知のものを使用すればよく、例えば、リチウムマンガン複合酸化物、リチウムニッケル複合酸化物、リチウムコバルト複合酸化物、リチウムニッケルコバルト複合酸化物、リチウムマンガンニッケル複合化合物、スピネル型リチウムマンガンニッケル複合酸化物、リチウムマンガンコバルト複合酸化物、リチウムリン酸鉄などが挙げられる。正極の導電剤,結着剤および集電材としては、上に述べたものを用いることができる。正極活物質、導電剤及び結着剤の配合比は、正極活物質80~95質量、導電剤3~20質量、結着剤2~7質量の範囲にすることが好ましい。このようにして得られる正負電極と、リチウム塩と有機溶媒からなる電解液あるいは有機固体電解質または無機固体電解質とセパレータなどからリチウムイオン二次電池を構成することができる。リチウム塩としては,例えば、過塩素酸リチウムLiClO4、六フッ化リン酸リチウムLiPF6、四フッ化ホウ酸リチウムLiBF4、六フッ化砒素リチウムLiAsF6、トリフルオロメタスルホン酸リチウムLiCF3SO3、ビストリフルオロメチルスルホニルイミドリチウム[LiNCF3SO22]などが挙げられる。使用するリチウム塩の種類は、1種類または2種類以上にすることができる。有機溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートEC、ビニレンカーボネート等の環状カーボネートや、ジエチルカーボネートDEC、ジメチルカーボネートDMC、メチルエチルカーボネートMEC等の鎖状カーボネートや、テトラヒドロフランTHF、2-メチルテトラヒドロフラン2MeTHF、ジオキソランDOX等の環状エーテルや、ジメトキシエタンDME、ジエトエタンDEE等の鎖状エーテルや、γ-ブチロラクトンGBL、アセトニトリルAN、スルホランSL等の単独若しくは混合溶媒を挙げることができる。有機固体電解質としては、例えば、ポリエチレン誘導体、ポリエチレンオキサイド誘導体、またはこれを含むポリマー化合物、ポリプロピレンオキサイド誘導体またはこれを含むポリマー化合物が使用に適している。また無機固体電解質には、Liの窒化物、ハロゲン化物、酸素酸塩などがよく知られている。なかでも、Li4SiO4、Li4SiO4-LiI-LiOH、xLi3PO4-1-xLi4SiO4、Li2SiS3、Li3PO4-Li2S-SiS2、硫化リン化合物などが有効である。セパレータとしては、ポリエチレン微多孔膜を使用する。セパレータは正電極及び負電極間の接触が生じないように両極間に介在させるように配設する。以下、実施例により本発明をより具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に記載された態様に限定されるわけではない。たとえば微量成分のK、P、Nbは、実施例の添加方法に限定されるものではなく、最終的に質量が合致するようにすればよい。まず、各実施例比較例で得られた試料の分析および評価方法を説明する。元素分析セラミック材料の試料を酸により分解した後、原子吸光分析またはICP発光分光分析測定によって含有元素の定量分析を行った。セラミック材料の重量を100とした時のカリウム、リン、ニオブの元素としての存在割合を算出した。粉末X線回折粉末XRDリガク製、UltimaIV、ターゲットCu、加速電圧40KV、放電電流40mA、発散スリット幅1°、発散縦スリット幅10mmにて測定を行った。各化合物のピーク強度比はLi4Ti5O12の111面2θ=18.331のピーク強度を100としたときの化合物それぞれのピーク強度をもってあらわす。検出される化合物として具体的には、Li2TiO3の-133面2θ=48.583のピーク強度、ルチルTiO2の110面2θ=27.447のピーク強度、KTi8O16の310面2θ=27.610のピーク強度、Li2784Ti36816Nb1344O90の018面2θ=22.628のピーク強度を算出した。2θの値はそれぞれJCPDSカードより引用した。粒子径測定-SEM観察走査型電子顕微鏡SEM、日立製S4800の3万倍の写真を用いてチタン酸リチウム粒子の最大1次径を計測した。画面サイズ7.3cm×9.5cmで上記写真を撮影し、写真上の粒子全数についてFeret径を計測し、最大値を最大1次径とした。計測粒子数が300粒子に満たない場合は、別視野のSEM写真を複数枚撮影し、300粒子以上になるように計測した。尚、Feret径とは、粒子を挟む2本の平行接線間の距離で定義される定方向接線径である粉体工学会編粒子計測技術日刊工業新聞社,P71994。電池評価-ハーフセル図1はハーフセルの模式断面図である。このセルでは、リチウム金属を対極としているため、電極電位は対極に比して貴となる。このため、充放電の方向は、チタン酸リチウムを負極として用いたときと反対になる。ここで、混乱を避けるため、リチウムイオンがチタン酸リチウム電極に挿入される方向を充電、脱離する方向を放電という呼称で統一することにする。チタン酸リチウムを活物質として電極合剤を作製した。活物質として得られたチタン酸リチウム90重量部と、導電助剤としてアセチレンブラック5重量部と、結着剤としてフッ素樹脂5重量部を、溶剤としてn-メチル-2-ピロリドンを用い混合した。上記電極合剤5をドクターブレード法で目付け量が0.003g/cm2となるようにアルミ箔4へ塗布した。130°Cで真空乾燥後、ロールプレスした。その後、10cm2の面積で打ち抜き、電池の作用極とした。対極としては、金属Li板6をNiメッシュ7に貼り付けたものを用いた。電解液としては、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートとを体積比1:2にて混合した溶媒に1mol/LのLiPF6を溶解したものを用いた。セパレータ9としては、セルロース多孔膜を使用した。その他、図示するように、Alリード1、8を熱圧着テープ2で固定し、Alリード1と作用極とをカプトンテープ3で固定した。以上のようにして、アルミラミネートセル10を作製した。この電池を用いて初期放電容量を測定した。電流密度0.105mA/cm20.2Cの定電流で1.0Vまで充電し、その後、3.0Vまで放電し、このサイクルを3回繰り返し、3サイクル目の放電容量を、初期放電容量の値とした。初期放電容量は155mAh/g以上が好ましい。続いてレート特性を測定した。電流密度を0.525mA/cm2の定電流で1.0Vまで充電し、その後、3.0Vまで放電するサイクルを2回繰り返し、同様の測定を電流密度を1.05mA/cm2、1.575mA/cm2、2.625mA/cm2、5.25、8mA/cm2と、段階的に上げながら測定を行った。電流密度8mA/cm2の時の2サイクル目の放電容量と、初期放電容量値の比率をレート特性として示した。レート特性は、60以上であることが好ましい。電池評価-フルセル図2はフルセルの模式断面図である。得られたチタン酸リチウムを活物質として負極電極合剤15を作製した。具体的には、上述したハーフセルにおける作用極の製造と同じようにして、活物質として得られたチタン酸リチウムを用いた負極を製造した。正極用電極剤16は、活物質としての90重量部のコバルト酸リチウムD50=10μmと、導電助剤としての5重量部のアセチレンブラックと、結着剤としての5重量部のフッ素樹脂とを、溶剤としてのn-メチル-2-ピロリドンとともに混合して得た。この電極合剤をドクターブレード法で目付け量が0.0042g/cm2となるようにアルミ箔へ塗布した。130°Cで真空乾燥後、ロールプレスして正極を得た。電解液とセパレータ9は、上述のハーフセルの場合と同様にした。以上のようにして、アルミラミネートセルを作製した。この電池を用いて初期放電容量を測定した。電流密度0.105mA/cm20.2Cの定電流で2.8Vまで充電し、その後、1.5Vまで放電し、このサイクルを3回繰り返し、3サイクル目の放電容量を、初期放電容量の値とした。続いてレート特性を測定した。電流密度を0.525mA/cm2の定電流で1.5Vまで充電し、その後、2.8Vまで放電するサイクルを2回繰り返し、同様の測定を電流密度を1.05mA/cm2、1.575mA/cm2、2.625mA/cm2、5.25、8mA/cm2と、段階的に上げながら測定を行った。電流密度8mA/cm2の時の2サイクル目の放電容量と、初期放電容量値の比率をレート特性として示した。電極シートの平滑性上記電池製造の際のロールプレス後の電極シートをAFMにて表面粗さRaJIS2001を計測した。Raの値は、好ましくは300nm以下であればよい。Raの値をこのような範囲にすることで電極表面の平滑性が良好で、塗布した電極材が剥離しにくく、均質な電極シートを得ることができる。実施例1焼成後に得られる生成物のLi:Tiモル比が4:5となるように以下のように製造した。Li源は炭酸リチウム純度99の高純度市販試薬とし、酸化チタンは純度99.9の高純度品で比表面積が10±1m2/gのものを用いた。表1記載の質量の炭酸リチウムおよび酸化チタンを、分散媒の純水1000gと混合した。分散剤のポリアクリル酸アンモニウムを、重量比で、分散剤:酸化チタン=1:130となるよう加えた。この投入混合比率の決定の際には、Liが揮発したり器壁ロスなどで微量に減少する場合があることを考慮しており、このため、仕込み時のモル比をLi:Ti=4.05:5とした。微量添加物として、表1記載の量の水酸化カリウム、リン酸二水素アンモニウム、酸化ニオブそれぞれ高純度市販試薬を加えてスラリーを得た。このスラリーを1.5mmZrO2ビーズを用いたビーズミルで攪拌混合したのち、噴霧乾燥機にて分散媒を除去し、大気中820°Cで3時間熱処理してセラミック材料チタン酸リチウムを得た。焼成後に得られる生成物におけるLiとTiとのモル比は元素分析の結果、Li:Ti=4:5だった。この実施例については後述する表2記載の各データに加えて、フルセルの電池評価も行った。その結果、初期放電容量は159mAh/gであり、レート特性は62であり、ハーフセルと同等な値であった。実施例2Li:Tiモル比は焼成後生成物の比が4:5となるようにした。実施例1と同じ炭酸リチウムおよび酸化チタンを表1記載の質量で混合し、さらに、水酸化カリウム、リン酸二水素アンモニウム、酸化ニオブについても表1の量にて、直径10mmのZrO2ボールを用いて2時間遊星ボールミルにて乾式混合し、大気中850°Cで3時間熱処理してセラミック材料チタン酸リチウムを得た。Liが揮発したり器壁ロスなどで減少する場合があるため、仕込み時のモル比をLi:Ti=4.05:5とした焼成後に得られる生成物のLi:Tiモル比は元素分析の結果、4:5だった。実施例3混合工程にて混合助剤としてエタノールを粉体総重量の0.5質量添加したことの他は、実施例2と同様にサンプルを作製した。焼成後に得られる生成物におけるLiとTiとのモル比は元素分析の結果、Li:Ti=4:5だった。実施例4~25原料の使用量を表1記載のとおりにしたことの他は実施例2と同様にしてセラミック材料チタン酸リチウムを得た。これらの実施例について、焼成後に得られる生成物におけるLiとTiとのモル比は元素分析の結果、Li:Ti=4:5だった。比較例1水酸化カリウム、リン酸二水素アンモニウム、酸化ニオブを添加しないことの他は実施例2と同様にしてセラミック材料チタン酸リチウムを得た。この比較例については後述する表2記載の各データに加えて、フルセルの電池評価も行った。その結果、初期放電容量は148mAh/gであり、レート特性は55であり、ハーフセルと同等な値であった比較例2~8原料の使用量を表1記載のとおりにしたことの他は実施例2と同様にしてセラミック材料チタン酸リチウムを得た。原料の使用量および測定、評価結果を表1、表2にまとめる。表2において、初期放電容量およびレート特性の欄は、上述したハーフセルにおける測定結果である。シート平滑性の欄は、Raが300nmより大きい場合は×、250~300nmである場合は○、250nmより小さい場合は◎にした。総合評価の欄は、初期放電容量が155mAh/gに満たないか、レート特性が60に満たないか、Raが300nmより大きければ×にした。初期放電容量が160mAh/g以上かつレート特性が65以上かつRaが250nm未満であれば◎にした。×でもなく◎でも無い場合は○にした。以上の結果より、本発明に係るチタン酸リチウムを含有する電極については、正極、負極のどちらであっても、初期放電容量が高く、レート特性に優れ、電極の平滑性も良好となるリチウムイオン二次電池が得られることが分かった。"