"ステータとロータとが対向配置された電磁石型回転電機であって、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアの周方向複数個所に配置されたティースと、少なくとも前記ステータコアまたは前記ティースに巻かれて、回転磁界を生じさせる複数相のステータ巻線とを含み、前記ロータは、ロータコアと、前記ロータコアの周方向複数個所に配置された主突極と、前記各主突極に巻かれた複数のロータ巻線であって、前記各主突極の先端側に巻かれた誘導巻線と、前記各主突極の根元側に巻かれ、前記誘導巻線に接続された共通巻線とを含む複数のロータ巻線と、前記各ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせる磁気特性調整部とを含み、さらに、前記ロータは、前記各主突極の周方向両側面から突出し、磁性を有する補助突極を含み、前記誘導巻線は、前記ロータの周方向に隣り合う前記主突極の間に配置されたロータスロット内で前記補助突極によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向外側の空間に配置され、前記共通巻線は、前記ロータスロット内で前記補助突極によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向内側の空間に配置されていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1に記載の電磁石型回転電機において、前記ロータスロット内で周方向に隣り合う前記補助突極は、前記ロータスロット内で一体的に形成されていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1または請求項2に記載の電磁石型回転電機において、前記各誘導巻線は、前記磁気特性調整部である整流素子に接続され、前記整流素子は、誘導起電力の発生により前記各誘導巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合う前記各誘導巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項3のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記補助突極の先端部は、前記補助突極の根元よりもロータの径方向外側に位置することを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項4のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記補助突極は、前記補助突極の先端部に向かうほどロータの径方向外側になるように周方向に対し傾斜した方向に突出していることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項4または請求項5に記載の電磁石型回転電機において、前記補助突極は、前記ロータの径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる先端部を有することを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項6のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記補助突極の長さ方向に対し直交する幅方向の長さの最小値は、前記主突極の周方向の幅の最小値よりも小さいことを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項7のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記ロータ巻線は、前記複数の主突極のうち、周方向1つおきの主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第1誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極と隣り合う別の主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第2誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第1共通巻線と、前記第2誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第2共通巻線とを含み、前記第1誘導巻線と前記第2誘導巻線とが互いに逆向きの前記磁気特性調整部である整流素子を介して接続点で接続され、前記接続点と前記第1誘導巻線及び前記第2誘導巻線との間に、前記第1共通巻線及び前記第2共通巻線が直列に接続されることにより形成される共通巻線組が接続されていることを特徴とする電磁石型回転電機。請求項1から請求項8のいずれか1に記載の電磁石型回転電機において、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で180°に相当する幅よりも短くしていることを特徴とする電磁石型回転電機。特許文献1に記載された回転電機では、ロータの各突極にロータ巻線が巻装されているが、ロータ巻線のうち、各突極の先端側に巻かれた部分に誘導電流発生のための磁束を多く鎖交させる面から改良の余地がある。また、特許文献2には、各突極にそれぞれ2のロータ巻線を巻装することが記載されており、各突極の先端側に巻装された、誘導巻線に対応するロータ巻線が主に誘導電流を発生する作用をもたらし、各突極の根元側に巻装された、共通巻線に対応するロータ巻線が主に誘導電流に伴って磁束を発生する作用をもたらすように構成されている。ただし、引用文献2には、各突極の先端側の誘導巻線に多くの変動磁束をステータから鎖交させるための特別な構成は開示されていない。また、ステータで発生する回転磁界に含まれ、ロータの隣り合う突極間の空間に流れる変動磁束が根元側の共通巻線に多く鎖交する可能性があり、先端側の誘導巻線のみに多くの変動磁束を鎖交させ、誘導電流を増大させる面から改良の余地がある。本発明の目的は、電磁石型回転電機において、ロータ巻線が主突極の先端側に巻かれた誘導巻線と、主突極の根元側に巻かれ、誘導巻線に接続された共通巻線とを含む構成において、誘導巻線のみに多くの変動磁束を鎖交させ、誘導巻線に生じる誘導電流を増大させることである。本発明に係る電磁石型回転電機は、上記の目的を達成するために以下の手段を採用する。本発明に係る電磁石型回転電機は、ステータとロータとが対向配置された電磁石型回転電機であって、前記ステータは、ステータコアと、前記ステータコアの周方向複数個所に配置されたティースと、少なくとも前記ステータコアまたは前記ティースに巻かれて、回転磁界を生じさせる複数相のステータ巻線とを含み、前記ロータは、ロータコアと、前記ロータコアの周方向複数個所に配置された主突極と、前記各主突極に巻かれた複数のロータ巻線であって、前記各主突極の先端側に巻かれた誘導巻線と、前記各主突極の根元側に巻かれ、前記誘導巻線に接続された共通巻線とを含む複数のロータ巻線と、前記各ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせる磁気特性調整部とを含み、さらに、前記ロータは、前記各主突極の周方向両側面から突出し、磁性を有する補助突極を含み、前記誘導巻線は、前記ロータの周方向に隣り合う前記主突極の間に配置されたロータスロット内で前記補助突極によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向外側の空間に配置され、前記共通巻線は、前記ロータスロット内で前記補助突極によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向内側の空間に配置されていることを特徴とする電磁石型回転電機である。本発明に係る電磁石型回転電機によれば、ロータは、各主突極の周方向側面から突出し、磁性を有する補助突極を含むので、ステータで生成される回転磁界に含まれ、ロータ巻線に鎖交する高調波成分を増大させることができる。このため、ロータ巻線に鎖交する磁束の磁束密度の変化を大きくし、ロータ巻線に誘導される誘導電流を大きくできる。しかも、ロータ巻線は、主突極の先端側に巻かれた誘導巻線と、主突極の根元側に巻かれ、誘導巻線に接続された共通巻線とを含み、誘導巻線は、ロータスロット内で補助突極に仕切られた空間の径方向外側空間に配置され、共通巻線は、ロータスロット内で補助突極に仕切られた空間の径方向内側空間に配置される。このため、誘導巻線及び共通巻線のうち、誘導巻線のみに変動磁束の多くが鎖交するようになり、誘導巻線に生じる誘導電流を増加できる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記ロータスロット内で周方向に隣り合う前記補助突極は、前記ロータスロット内で一体的に形成されている。上記構成によれば、ロータ回転時の、補助突極よりも径方向内側に配置される共通巻線の遠心力に対する保持強度を向上できる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各誘導巻線は、前記磁気特性調整部である整流素子に接続され、前記整流素子は、誘導起電力の発生により前記各誘導巻線に流れる電流を整流することで、前記周方向に隣り合う前記各誘導巻線に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記補助突極の先端部は、前記補助突極の根元よりもロータの径方向外側に位置する。上記構成によれば、補助突極の先端部の位置に応じて、空間高調波の必要な磁束成分を効率よく補助突極から主突極に誘導して、誘導巻線に効率よく多くの磁束を鎖交させ、トルク及び効率を有効に向上させることができる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記補助突極は、前記補助突極の先端部に向かうほどロータの径方向外側になるように周方向に対し傾斜した方向に突出している。上記構成によれば、補助突極の長さを過度に大きくすることなく、空間高調波の必要な磁束成分を補助突極から主突極に効率よく誘導して、誘導巻線に効率よく多くの磁束を鎖交させ、トルク及び効率を有効に向上させることができる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記補助突極は、前記ロータの径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる先端部を有する。上記構成によれば、ロータ巻線の配置空間を過度に小さくすることなく、空間高調波の必要な磁束成分を補助突極または主突極から主突極または補助突極に効率よく誘導して、ロータ巻線に効率よく多くの磁束を鎖交させ、トルク及び効率を有効に向上させることができる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記補助突極の長さ方向に対し直交する幅方向の長さの最小値は、前記主突極の周方向の幅の最小値よりも小さい。上記構成によれば、ロータ巻線に誘導電流を発生させるための鎖交磁束を適正に制限でき、電磁石を形成する主突極での磁気飽和を抑制してトルク向上を図れるとともに、鉄損の増大を防止できる。このため、トルク及び効率の向上を図れる。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記ロータ巻線は、前記複数の主突極のうち、周方向1つおきの主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第1誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極と隣り合う別の主突極の先端側に巻装された前記誘導巻線である第2誘導巻線と、前記第1誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第1共通巻線と、前記第2誘導巻線が巻装された主突極の根元側に巻装された前記共通巻線である第2共通巻線とを含み、前記第1誘導巻線と前記第2誘導巻線とが互いに逆向きの前記磁気特性調整部である整流素子を介して接続点で接続され、前記接続点と前記第1誘導巻線及び前記第2誘導巻線との間に、前記第1共通巻線及び前記第2共通巻線が直列に接続されることにより形成される共通巻線組が接続されている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で180°に相当する幅よりも短くしている。また、本発明に係る電磁石型回転電機において、好ましくは、前記各ロータ巻線の前記ロータの周方向に関する幅は、電気角で90°に相当する幅に等しい。本発明の電磁石型回転電機によれば、ロータ巻線が主突極の先端側に巻かれた誘導巻線と、主突極の根元側に巻かれ、誘導巻線に接続された共通巻線とを含む構成において、誘導巻線のみに多くの変動磁束を鎖交させ、誘導電流を増大させることができる。以下、本発明の実施形態を、図面を用いて説明する。図1~7は、本発明の実施形態を示す図である。図1は本実施の形態の電磁石型回転電機において、ロータ及びステータの周方向一部を示す概略断面図である。図2は、図1のA部拡大図である。図3は、本実施の形態において、ロータ巻線に流れる誘導電流により生成される磁束がロータ中に流れる様子を示す模式図である。図4は、ロータ巻線にダイオードを接続して示す、図3に対応する図である。図1に示すように、電動機または発電機として機能する電磁石型回転電機以下、単に回転電機という。10は、図示しないケーシングに固定されたステータ12と、ステータ12と所定の空隙をあけて径方向内側に対向配置され、ステータ12に対し回転可能なロータ14とを備えるなお、単に径方向という場合、ロータの回転中心軸に対し直交する放射方向をいう。本明細書全体及び特許請求の範囲で同じである。。また、ステータ12は、ステータヨークであるステータコア16と、ステータコア16の周方向箇所に配置されたティース18と、各ティース18に巻線された、すなわち巻かれた複数相より具体的にはu相、v相、w相の3相のステータ巻線20u,20v,20wとを含む。すなわち、ステータコア16の内周面には、径方向内側へロータ14へ向けて突出する複数のティース18がステータ12の周方向に沿って互いに間隔をおいて配列されており、各ティース18間にステータスロット22が形成されている。また、ステータコア16及び複数のティース18は磁性材により、一体に設けられている。各相のステータ巻線20u,20v,20wは、ステータスロット22を通ってティース18に短節集中巻で巻装されている。このように、ティース18にステータ巻線20u,20v,20wが巻装されることで磁極が構成される。そして、複数相のステータ巻線20u,20v,20wに複数相の交流電流を流すことで、周方向に複数配置されたティース18が磁化し、周方向に回転する回転磁界をステータ12に生成する。すなわち、複数相のステータ巻線20u,20v,20wは、ステータ12に回転磁界を生じさせる。なお、ステータ巻線は、このようにステータ12のティース18に巻線する構成に限定するものではなく、例えばティース18から外れたステータコア16の環状部分の周方向複数個所に複数相のステータ巻線を巻線するトロイダル巻きとし、ステータ12に回転磁界を生じさせることもできる。ティース18に形成された回転磁界は、その先端面からロータ14に作用する。図1に示す例では、3相u相、v相、w相のステータ巻線20u,20v,20wがそれぞれ巻装された3つのティース18により1つの極対が構成されている。一方、ロータ14は、円筒状のロータヨークであるロータコア24と、ロータコア24の外周面の周方向の等間隔複数個所に、径方向外側に向けてステータ12に向けて突出して配置された突部である、主突極26と、複数のロータ巻線28n、28sとを含むなお、単に周方向という場合、ロータの回転中心軸を中心として描かれる円形に沿う方向をいう。本明細書全体及び特許請求の範囲で同じである。ロータコア24及び複数の主突極26は、磁性鋼板を複数積層した積層体等の磁性材により、一体に設けられている。より詳しくは、ロータ14の周方向に関して1つおきの主突極26に複数の第1ロータ巻線28nをそれぞれ集中巻きで巻線し、第1ロータ巻線28nを巻線した主突極26と隣り合う別の主突極26であって、周方向1つおきの主突極26に、複数の第2ロータ巻線28sをそれぞれ集中巻きで巻線している。また、図2から図4に示すように、各第1ロータ巻線28nは、主突極26の先端側図2から図4の上端側に巻かれた第1誘導巻線30と、第1誘導巻線30に接続された第1共通巻線32とを含む。第1共通巻線32は、第1誘導巻線30が巻かれる主突極26の根元側図2から図4の下端側に巻かれている。また、各第2ロータ巻線28sは、各第1ロータ巻線28nが巻かれた主突極26と周方向に隣り合う別の主突極26の先端側に巻かれた第2誘導巻線34と、第2誘導巻線34に接続された第2共通巻線36とを含む。第2共通巻線36は、第2誘導巻線34が巻かれる主突極26の根元側に巻かれている。図4に示すように、ロータ14の周方向に隣り合う2個の主突極26を1組として、各組で1個の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30の一端と、別の主突極26に巻かれた第2誘導巻線34の一端とを、2個の磁気特性調整部であり整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続している。すなわち、図5Aは、本実施の形態において、ロータ14図4の周方向に隣り合う主突極26に巻装された2個のロータ巻線28n、28sの接続回路の等価回路を示す図である。図5Aに示すように、第1誘導巻線30及び第2誘導巻線34の一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、図4、図5Aに示すように、各組で1個の主突極26に巻かれた第1共通巻線32の一端は、別の主突極26に巻かれた第2共通巻線36の一端に接続されている。第1共通巻線32及び第2共通巻線36は互いに直列に接続されることで、共通巻線組42を形成している。さらに、第1共通巻線32の他端は接続点Rに接続され、第2共通巻線36の他端は、第1誘導巻線30及び第2誘導巻線34の接続点Rとは反対側の他端に接続されている。また、各ロータ巻線28n、28sの誘導巻線30,34及び共通巻線32,36の巻回中心軸は、ロータ14図1の径方向と一致している。なお、各誘導巻線30,34及び共通巻線32,36は、対応する主突極26に、樹脂等により造られる電気絶縁性を有するインシュレータ図示せず等を介して巻装することもできる。このような構成では、後述するように、第1誘導巻線30、第2誘導巻線34、第1共通巻線32及び第2共通巻線36に整流された電流が流れることで主突極26が磁化し、磁極部として機能する。また、図1に戻って、ステータ巻線20u,20v,20wに交流電流を流すことで、ステータ12が回転磁界を生成するが、この回転磁界は、基本波成分の磁界だけでなく、基本波よりも高い次数の高調波成分の磁界を含んでいる。より詳しくは、ステータ12に回転磁界を発生させる起磁力の分布は、各相のステータ巻線20u,20v,20wの配置や、ティース18及びステータスロット22によるステータコア16の形状に起因して、基本波のみの正弦波分布にはならず、高調波成分を含むものとなる。特に、集中巻においては、各相のステータ巻線20u,20v,20wが互いに重なり合わないため、ステータ12の起磁力分布に生じる高調波成分の振幅レベルが増大する。例えばステータ巻線20u,20v,20wが3相集中巻の場合は、高調波成分として、入力電気周波数の時間的3次成分であり、空間的な2次成分の振幅レベルが増大する。このようにステータ巻線20u,20v,20wの配置やステータコア16の形状に起因して起磁力に生じる高調波成分は空間高調波と呼ばれている。ステータ12からロータ14に、この空間強調波成分を含む回転磁界が作用すると、空間高調波の磁束変動により、ロータ14の主突極26間の空間に漏れ出す漏れ磁束の変動が発生し、これにより図3に示す各誘導巻線30,34の少なくともいずれかの誘導巻線30,34に誘導起電力が発生する。また、ステータ12から近い、主突極26の先端側の誘導巻線30,34に主に誘導電流を発生させる機能を持たせ、ステータ12から遠い、共通巻線32,36に主に主突極26を磁化する機能を持たせることができる。また、図5Aの等価回路から理解されるように、隣り合う主突極26図3、図4に巻装された誘導巻線30,34を流れる電流の合計が共通巻線32,36にそれぞれ流れる電流となる。また、隣り合う共通巻線32、36同士を直列に接続しているので、両方で巻き数を増加させたのと同じ効果を得られ、各主突極26に流れる磁束を同じとしたままで各共通巻線32,36に流す電流を低減できる。そして、各誘導巻線30,34に誘導起電力が発生すると、第1誘導巻線30、第2誘導巻線34、第1共通巻線32及び第2共通巻線36にダイオード38,40の整流方向に応じた直流電流が流れ、ロータ巻線28n、28sが巻装された主突極26が磁化することで、この主突極26が磁極の固定された磁石である磁極部として機能する。図4に示す、周方向に隣り合う第1ロータ巻線28nと第2ロータ巻線28sとで巻き方向が逆になっており、周方向に隣り合う主突極26同士で磁化方向が逆になる。図示の例では、第1ロータ巻線28nが巻装された主突極26の先端にN極が生成され、第2ロータ巻線28sが巻装された主突極26の先端にS極が生成されるようにしている。このため、ロータ14の周方向においてN極とS極とが交互に配置される。また、各ダイオード38,40図4は、各主突極26に巻かれた複数のロータ巻線28n、28sに発生する誘導起電力によって複数の主突極26に生じる磁気特性を、周方向に交互に異ならせている。また、各ダイオード38,40は、対応する誘導巻線30,34に接続され、ステータ12で生成される空間高調波を含む回転磁界による誘導起電力の発生により、対応する誘導巻線30,34に流れる電流を整流することで、ロータ14の周方向に隣り合う誘導巻線30,34に流れる電流の位相を、A相とB相とに交互に異ならせている。A相は、対応する主突極26の先端側にN極を生成するものであり、B相は、対応する主突極26の先端側にS極を生成するものである。また、図1に示すように、ロータ14の周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の電気角で180°に相当する幅よりも短く設定し、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36は、それぞれ主突極26に短節巻きで巻装されている。より好ましくは、ロータ14の周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しく、あるいはほぼ等しくしている。ここでの各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θについては、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の断面積を考慮して、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の断面の中心幅で表すことができる。すなわち、各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の内周面の幅と外周面の幅との平均値で各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θを表すことができる。なお、ロータ14の電気角は、ロータ14の機械角にロータ14の極対数pを乗じた値で表される電気角=機械角×p。このため、周方向に関する各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36の幅θは、ロータ14の回転中心軸から各誘導巻線30,34及び各共通巻線32,36までの距離をrとすると、以下の1式を満たす。θ<π×r/p1このように幅θを規制している理由は、後で詳しく説明する。特に、本実施の形態では、ロータ14は、周方向の複数個所に配置された主突極26の周方向の両側面から突出する補助突極44を含んでいる。この補助突極44は、各主突極26の周方向両側面に、第1誘導巻線30と第1共通巻線32との間、及び、第2誘導巻線34と第2共通巻線36との間のそれぞれから、主突極26の軸方向図1、図2の表裏方向のほぼ全長にわたり、周方向に対し傾斜した方向に突出する、板状の磁性体である。また、ロータ14の周方向に隣り合う主突極26の間に形成されたロータスロット46図3内で周方向に隣り合う補助突極44は、ロータスロット46内で先端部同士が結合部78で結合され、一体的に形成されている。補助突極44は、結合部78も含めて磁性を有する。例えば、図示の例では、補助突極44は、各主突極26の周方向両側面の径方向図2の上下方向中間部に根元部が結合され、先端部である周方向に隣り合う別の補助突極44に対する結合部78に向かうほど、ロータ14の径方向外側になるように周方向に対し傾斜した方向に突出している。このため、各補助突極44の隣り合う別の補助突極44に対する結合部78は、補助突極44の根元よりもロータ14の径方向外側に位置している。また、各補助突極44の幅は、根元部で大きくし、中間部から先端部にわたり根元部の幅よりも小さい、ほぼ同じ大きさとしている。また、各誘導巻線30,34は、対応するロータスロット46内で補助突極44によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向外側の空間に配置され、各共通巻線32,36は、対応するロータスロット46内で補助突極44によって径方向外側及び内側に仕切られた空間のうち、径方向内側の空間に配置されている。また、図2に示すように、各補助突極44の長さ方向に対し直交する幅方向の長さの最小値である最小幅W2は、各主突極26の周方向の幅の最小値である最小幅W1よりも小さくしているW2<W1。また、図3に示すように、隣り合う主突極26の互いに対向する周方向側面から補助突極44が突出している。補助突極44は、ロータコア24及び主突極26と同じ磁性材料により形成することができる。例えば、ロータコア24、各主突極26、及び各補助突極44を、軸方向に複数枚の磁性鋼板を積層することにより構成される積層体により一体に形成することができる。また、同じ主突極26に巻かれる誘導巻線30,34と共通巻線32,36とは、ロータコア24の軸方向端面よりも外側に設けられる図示しない片側または両側のコイルエンド側等、補助突極44から外れた部分で互いに接続されている。なお、各誘導巻線30,34と各共通巻線32,36とは互いに異なる材料により形成することもできる。例えば、各共通巻線32,36は銅線等の導電性材料により形成し、各誘導巻線30,34は、アルミニウムまたはアルミニウム合金等の、共通巻線を構成する導電性材料よりも軽量な別の導電性材料により形成することもできる。また、図2に示すように、各主突極26の先端部に周方向両側に突出する鍔部48を形成して、誘導巻線30、3434は図3等参照の抜け止めを図ることもできる。このような回転電機10は、図6の回転電機駆動システム50により駆動する。図6は、図1の回転電機10を駆動する回転電機駆動システム50の概略構成を示す図である。回転電機駆動システム50は、回転電機10と、回転電機10を駆動する駆動部であるインバータ52と、インバータ52を制御する制御装置54と、電源部である蓄電装置56とを備え、回転電機10を駆動する。蓄電装置56は、直流電源として設けられ、充放電可能であり、例えば二次電池により構成する。インバータ52は、U相、V相、W相の3相のアームAu,Av,Awを備え、各相アームAu,Av,Awは、それぞれ2のスイッチング素子Swを直列に接続している。スイッチング素子Swは、トランジスタ、IGBT等である。各スイッチング素子Swに逆並列にダイオードDiを接続している。各アームAu,Av,Awの中点は、回転電機10を構成する対応する相のステータ巻線20u,20v,20wの一端側に接続されている。ステータ巻線20u,20v,20wにおいて、同じ相のステータ巻線同士は互いに直列に接続され、異なる相のステータ巻線20u,20v,20wが中性点で接続されている。また、蓄電装置56の正極側及び負極側は、インバータ52の正極側と負極側とにそれぞれ接続されており、蓄電装置56とインバータ52との間にコンデンサ58が、インバータ52に対し並列に接続されている。制御装置54は、例えば車両のアクセルペダルセンサ図示せず等から入力される加速指令信号に応じて回転電機10のトルク目標を算出し、トルク目標等に応じた電流指令値に応じて各スイッチング素子Swのスイッチング動作を制御する。制御装置54には、3相のうち、少なくとも2相のステータ巻線例えば20u、20v側に設けられた電流センサ60で検出された電流値を表す信号と、レゾルバ等の回転角度検出部図示せずで検出された回転電機10のロータ14図1の回転角度を表す信号とがそれぞれ入力される。制御装置54は、CPU,メモリ等を有するマイクロコンピュータを含むもので、インバータ52のスイッチング素子Swのスイッチングを制御することにより、回転電機10のトルクを制御する。制御装置54は、機能ごとに分割された複数の制御装置により構成することもできる。このような制御装置54は、インバータ52を構成する各スイッチング素子Swのスイッチング動作により蓄電装置56からの直流電力を、u相、v相、w相の3相の交流電力に変換して、ステータ巻線20u,20v,20wの各相に対応する相の電力を供給することを可能とする。回転電機駆動システム50は、例えば、車両用走行動力発生装置として、エンジンと走行用モータとを駆動源として備えるハイブリッド車、燃料電池車、電気自動車等に搭載して使用される。なお、蓄電装置56とインバータ52との間に電圧変換部であるDC/DCコンバータを接続して、蓄電装置56の電圧を昇圧してインバータ52に供給可能とすることもできる。上記の回転電機10では、3相のステータ巻線20u,20v,20wに3相の交流電流を流すことでティース18に形成された回転磁界基本波成分がロータ14に作用し、これに応じて、ロータ14の磁気抵抗が小さくなるように、主突極26がティース18の回転磁界に吸引される。これによって、ロータ14にトルクリラクタンストルクが作用する。さらに、ティース18に形成された空間高調波成分を含む回転磁界がロータ14の各ロータ巻線28n、28sの誘導巻線30,34に鎖交すると、各誘導巻線30,34には、空間高調波成分に起因するロータ14の回転周波数回転磁界の基本波成分と異なる周波数の磁束変動によって、各ロータ巻線28n、28sに誘導起電力が発生する。この誘導起電力の発生に伴って各ロータ巻線28n、28sに流れる電流は、各ダイオード38、40により整流されることで一方向直流となる。そして、各ダイオード38,40で整流された直流電流が各ロータ巻線28n、28sに流れるのに応じて各主突極26が磁化することで、各主突極26が、磁極がN極かS極のいずれか一方に固定された磁石として機能する。例えば、図3に示すようにステータ12の各相のステータ巻線20u、20v、20wを巻装したティース18が、ロータ巻線28n、28sを巻装した主突極26に径方向に対向していないで、1個のティース18がロータ14の周方向に関して隣り合う2個の主突極26の間の中央位置に対向する場合を考える。また、この状態で、図3の破線矢印で示すように、ステータ12からロータ14に、ステータ12の起磁力として、空間的2次の空間高調波の磁束であるq軸磁束が流れる場合を考える。この場合、補助突極44があることで空間高調波をステータ12の図3ではW相のティース18から補助突極44を介して、主突極26へ多く誘導し、主突極26から別の図3ではU相、V相のティース18へ誘導して、誘導巻線30,34に多くの磁束を鎖交させることができる。図3は、1つのティース18からq軸磁束の最大の磁束が流れる位相角に対応する状態を示しており、電気的1周期の中でq軸磁束の向き及び大きさが変化する。また、図3では、破線矢印αが誘導巻線30に鎖交する磁束を示しており、破線矢印βが誘導巻線34に鎖交する磁束を示している。この場合、S極となる主突極26に巻かれた第2誘導巻線34に第2ダイオード40図4が接続され、第2ダイオード40は、対応する主突極26をS極とする方向に電流を流す。このため、S極側の主突極26にq軸磁束によりS極をN極とする方向に磁束が流れようとすると、これを妨げる方向に第2誘導巻線34に誘導電流が流れようとし、その流れは第2ダイオード40で妨げられない。この結果、図3の実線矢印で示すように主突極26に誘導電流による磁束が流れる。また、ステータ12のティース18からN極の主突極26を介して補助突極44にq軸磁束が流れようとする場合もあり、N極の主突極26をS極とする方向に磁束が流れようとするときに、これを妨げる方向にN極の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30に誘導電流が流れようとする。この場合、第1誘導巻線30に接続された第1ダイオード38図4が、対応する主突極26をN極とする方向に電流を流す。この場合も図3の実線矢印で示すように主突極26に誘導電流による磁束が流れる。このため、各主突極26がN極またはS極に磁化する。上記のように各主突極26の両側面から補助突極44が突出しているので、補助突極44がない、すなわち各スロット46内で周方向に隣り合う主突極26同士の間に空間しかない場合に比べて、各誘導巻線30,34に鎖交する磁束の振幅の最大値を大きくできるので、鎖交磁束の変化を大きくできる。そして、各主突極26磁極が固定された磁石の磁界がステータ12により生成される回転磁界基本波成分と相互作用して、吸引及び反発作用が生じる。このステータ12により生成される回転磁界基本波成分と主突極26磁石の磁界との電磁気相互作用吸引及び反発作用によっても、ロータ14にトルク磁石トルクに相当するトルクを作用させることができ、ロータ14がステータ12で生成される回転磁界基本波成分に同期して回転駆動する。このように回転電機10は、ステータ巻線20u,20v,20wへの供給電力を利用してロータ14に動力機械的動力を発生させる電動機として機能させることができる。また、第1誘導巻線30に流れる誘導電流と、第2誘導巻線34に流れる誘導電流との位相はずれるので、第1誘導巻線30と第2誘導巻線34とに、それぞれ位相がずれた半波整流が生成される。これに対して、第1共通巻線32と第2共通巻線36とには、第1誘導巻線30と第2誘導巻線34とに流れる電流の和の大きさの電流が流れるので、例えば連続して大きな直流電流が流れるようになる。このため、各主突極26に磁極が形成されやすくなり、ロータ14のトルクを増大できる。しかも、本実施の形態の回転電機10によれば、ロータ14は、各主突極26の周方向両側面に、周方向に対し傾斜した方向に突出し、磁性を有する補助突極44を含むので、ステータ12で生成される回転磁界に含まれ、ロータ巻線28n、28sに鎖交する高調波成分、例えば、時間3次であり、空間2次の高調波成分を、補助突極44により有効に増大させることができる。このため、ロータ巻線28n、28sに鎖交する磁束の磁束密度の変化を大きくし、ロータ巻線28n、28sに誘導される誘導電流を大きくできる。例えば、ステータ12で生成される起磁力分布の高調波成分の多くの磁束をステータ12のティース18から補助突極44を介して主突極26へ誘導して、ロータ巻線28n、28sに多くの磁束を鎖交させることができる。また、高調波成分の多くの磁束をティース18から主突極26を介して補助突極44へ誘導して、ロータ巻線28n、28sに多くの磁束を鎖交させることもできる。しかも、ロータ巻線28n、28sは、主突極26の先端側に巻かれた誘導巻線30,34と、主突極26の根元側に巻かれ、誘導巻線30,34に接続された共通巻線32,36とを含み、誘導巻線30,34は、ロータスロット46内で補助突極44に仕切られた空間の径方向外側空間に配置され、共通巻線32,36は、ロータスロット46内で補助突極44に仕切られた空間の径方向内側空間に配置される。このため、誘導巻線30,34及び共通巻線32,36のうち、誘導巻線30,34のみに変動磁束の多くが鎖交するようになり、誘導巻線30,34に生じる誘導電流を増加できる。したがって、誘導巻線30,34の巻き数を減らしつつ、誘導巻線30,34に主に誘導電流を発生させる機能を有効に発揮させることができるとともに、共通巻線32,36の巻き数を多くして、共通巻線32,36に主に主突極26を磁化する機能を有効に発揮させることができる。すなわち、誘導巻線30,34の巻き数を減らしても、所望の誘導電流を得るために必要な巻き数を確保でき、その巻き数を減らした分、共通巻線32,36の巻き数を多くできる。この結果、主突極26に電磁石を形成しやすくなり、ロータ磁力を増加させ、回転電機10を大型化することなく、回転電機10のトルクの向上を図れる。また、共通巻線32,36に多くの磁束が鎖交するのを抑制できるので、損失を低減できる。また、ステータ巻線20u、20v、20wに流すステータ電流を小さくしても所望のトルクを得られるので、銅損を低減でき、効率向上を図れる。この結果、回転電機10のトルク及び効率を向上させることができる。これに対して、本実施の形態とは異なり、主突極26の周方向側面に磁性を有する補助突極44を形成しない場合、ロータ巻線28n、28sに誘導電流を発生させるための鎖交磁束の数が少なくなり、ロータ巻線28n、28sに発生する誘導電流が小さくなる。また、誘導電流を発生させる誘導巻線30,34のみに、電流誘導のための磁束が多く鎖交しない可能性がある。また、共通巻線32,36に磁束が鎖交して、この磁束が、電磁石形成のための共通巻線32,36に誘導巻線30,34による誘導電流が流れることに対する妨げとなる可能性がある。また、共通巻線32,36の断面積が大きい場合には、共通巻線32,36に大きな渦電流が流れて損失が発生し、効率低下を招く可能性もある。このため、ロータ巻線28n、28sを流れる誘導電流により形成される電磁石の磁力が弱くなり、回転電機10のトルク及び効率の向上の面からは改良の余地がある。また、この構成で所望のトルクを得るためにはステータ巻線20u,20v,20wに大きなステータ電流を流す必要があり、ステータ巻線20u,20v,20wの銅損が大きくなり、効率が低下する原因ともなっている。本実施の形態によれば、このような不都合をいずれもなくして、回転電機10のトルク及び効率を向上できる。また、ロータ14の周方向に隣り合う主突極26の間に配置されたロータスロット46内で周方向に隣り合う補助突極44は、ロータスロット46内で一体的に形成されている。このため、本実施の形態のように、補助突極44よりも径方向内側に共通巻線32、36を配置する場合に、ロータ14回転時の、共通巻線32,36の遠心力に対する保持強度を向上できる。すなわち、本実施の形態と異なり、周方向に隣り合う補助突極がロータスロット46内で分離している場合には、補助突極の強度が小さいと、ロータ14の回転時の遠心力の作用により各共通巻線32,36が補助突極を径方向外側に押し出して径方向外側に変位する可能性がないとはいえない。これに対して、本実施の形態では補助突極44が一体的に形成されているので、このような不都合をなくして、ロータ巻線28n、28sの保持強度の向上を図れる。また、補助突極44とは別の部分に共通巻線32,36の固定部を設ける必要がなくなる。また、各補助突極44の先端部である結合部78は、補助突極44の根元よりもロータ14の径方向外側に位置するので、各補助突極44の結合部78の位置に応じて、空間高調波の必要な磁束成分を効率よく各補助突極44から各主突極26に誘導して、ロータ巻線28n、28sに効率よく多くの磁束を鎖交させ、回転電機10のトルク及び効率をより有効に向上させることができる。また、各補助突極44は、各主突極26の周方向側面に、結合部78に向かうほどロータ14の径方向外側になるように周方向に対し傾斜した方向に突出している。このため、各補助突極44の長さを過度に大きくすることなく、空間高調波の必要な磁束成分、例えば磁束密度が高い空間2次の高調波成分を補助突極44から主突極26に効率よく誘導して、ロータ巻線28n、28sに効率よく多くの磁束を鎖交させ、回転電機10のトルク及び効率をより有効に向上させることができる。また、各補助突極44の長さ方向に対し直交する幅方向の長さの最小値である最小幅W2は、各主突極26の周方向の最小幅W1よりも小さい。このため、ロータ巻線28n、28sに誘導電流を発生させるための鎖交磁束を適正に制限でき、電磁石を形成する主突極26での磁気飽和を抑制してトルク向上を図れるとともに、鉄損の増大を防止できる。すなわち、本実施の形態と異なり、主突極26の最小幅W1よりも補助突極44の最小幅W2が大きいと、例えば最小幅W1が主突極26の補助突極よりも先端側で規定される場合に、先端側で誘導電流発生のための誘導巻線30,34に鎖交する鎖交磁束が過剰となり、補助突極44が磁気飽和しやすくなり、回転電機のトルクが低下したり、鉄損の増大により効率の低下が生じる可能性がある。これに対して、本実施の形態では、誘導巻線30,34に鎖交する鎖交磁束を適正に制限できるので、回転電機10のトルク及び効率の向上を図れる。また、本実施の形態では、各ロータ巻線28n、28sにおいて、ロータ14の周方向に関する幅θを上記の1式で述べたように規制している。このため、ロータ巻線28n、28sに発生する、回転磁界の空間高調波による誘導起電力を大きくすることができる。すなわち、空間高調波によるロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅変動幅は、周方向に関するロータ巻線28n、28sの幅θにより影響を受ける。ここで、周方向に関するロータ巻線28n、28sの幅θを変化させながら、ロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅変動幅を計算した結果を図7に示している。図7では、コイル幅θを電気角に換算して示している。図7に示すように、コイル幅θが180°から減少するにつれてロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の変動幅が増大しているため、コイル幅θを180°よりも小さくする、すなわちロータ巻線28n、28sを短節巻とすることで、全節巻と比較して、空間高調波による鎖交磁束の振幅を増大させることができる。したがって、回転電機10図1では、周方向に関する各主突極26の幅を電気角で180°に相当する幅よりも小さくし、ロータ巻線28n、28sを各主突極26に短節巻で巻装することで、ロータ巻線28n、28sに発生する空間高調波による誘導起電力を効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクを効率よく増大させることができる。さらに、図7に示すように、コイル幅θが90°の場合に、空間高調波による鎖交磁束の振幅が最大となる。したがって、空間高調波によるロータ巻線28n、28sへの鎖交磁束の振幅をより増大させるためには、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θがロータ14の電気角で90°に相当する幅に等しいあるいはほぼ等しいことが好ましい。このため、ロータ14の極対数をpとし、ロータ14の回転中心軸からロータ巻線28n、28sまでの距離をrとした場合に、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θは、以下の2式を満たすあるいはほぼ満たすことが好ましい。θ=π×r/2×p2このようにすることで、ロータ巻線28n、28sに発生する空間高調波による誘導起電力を最大にすることができ、誘導電流により各主突極26に発生する磁束を最も効率よく増大させることができる。この結果、ロータ14に作用するトルクをより効率よく増大させることができる。すなわち、幅θが90°に相当する幅を大きく超えると、互いに打ち消し合う方向の起磁力がロータ巻線28n、28sに鎖交しやすくなるが、90°に相当する幅よりも小さくなるのにしたがって、その可能性が低くなる。ただし、幅θが90°に相当する幅よりも大きく減少すると、ロータ巻線28n、28sに鎖交する起磁力の大きさが大きく低下する。このため、幅θを約90°に相当する幅とすることでそのような不都合を防止できる。このため、周方向に関する各ロータ巻線28n、28sの幅θは、電気角で90°に相当する幅に略等しくすることが好ましい。また、回転電機10では、ステータ巻線20u,20v,20wに流す交流電流の位相である、ロータ位置に対する電流進角を制御することで、ロータ14のトルクを制御することもできる。さらに、ステータ巻線20u,20v,20wに流す交流電流の振幅を制御することによって、ロータ14のトルクを制御することもできる。また、ロータ14の回転数を変化させてもロータ14のトルクが変化するため、ロータ14の回転数を制御することによって、ロータ14のトルクを制御することもできる。次に、図8、図9を用いて比較例と本実施形態とにおいて、回転電機の空間高調波の磁束線のシミュレーション結果を説明する。図8、図9は、それぞれ空間高調波の磁束線を示す略図であり、図8は、比較例の場合を、図9は、上記の図1~4,5Aに示した実施の形態の場合を、それぞれ示している。図8に示す比較例は、上記の図1~4,5Aに示した実施の形態の回転電機10において、各補助突極44を省略している。図8、図9のいずれの場合も、ロータ14とステータ12との位相関係は同一としている。この場合、ステータ12のティース18の周方向一部と、ロータ14の主突極26の周方向一部とが径方向に対向している。このシミュレーション結果から明らかなように、補助突極44を設けている図9に示す本実施の形態では、補助突極44がない図8の比較例に比べて、空間高調波の磁束線が補助突極44を通過しつつ誘導巻線30,34に多く鎖交することが分かる。なお、上記の図4、図5Aに示した構成では、ロータ14の周方向に隣り合う2個の主突極26を1組として、各組で1個の主突極26に巻かれた第1誘導巻線30の一端と、別の主突極26に巻かれた第2誘導巻線34の一端とを、2個の整流素子である第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して接続する場合を説明した。ただし、本実施形態では、図5Bのように構成することもできる。図5Bは、ロータ巻線に接続するダイオードの数を少なくした別例を示す、図5Aに対応する図である。図5Bに示す別例では、本実施形態において、ロータのN極となる周方向1つおきの主突極26図3参照の先端側に巻装した複数の第1誘導巻線30同士を直列に接続することで第1誘導巻線組86を形成し、ロータのS極となる周方向1つおきの主突極26の先端側に巻装した複数の第2誘導巻線34同士を直列に接続することで第2誘導巻線組88を形成している。第1誘導巻線組86及び第2誘導巻線組88の一端は、互いに順方向が逆になる第1ダイオード38及び第2ダイオード40を介して、接続点Rで接続されている。また、図5Bに示すように、ロータの周方向に隣り合うN極及びS極の2つの主突極26図3参照を1組とした場合に、各組において第1共通巻線32及び第2共通巻線36同士を直列に接続することで共通巻線組42を形成するとともに、全部の主突極26に関する全部の共通巻線組42同士を直列接続している。さらに、直列接続した複数の共通巻線組42のうち、一端となる1つの共通巻線組42の第1共通巻線32の一端を接続点Rに接続し、他端となる別の共通巻線組42の第2共通巻線36の一端を、第1誘導巻線組86及び第2誘導巻線組88の接続点Rとは反対側の他端に接続している。このような構成では、上記の図4、図5Aに示した構成と異なり、ロータに設けるダイオードの総数を第1ダイオード38及び第2ダイオード40の2つに減らすことができる。この場合でも各主突極26の側面に補助突極44図3参照を形成し、補助突極44で仕切られた径方向外側と径方向内側との空間にそれぞれ誘導巻線30,34及び共通巻線32,36を配置することができる。次に、図10は、補助突極44の別例の第1例を示す、図2に対応する図である。図10に示す構成では、各補助突極44は、各主突極26の周方向両側面から周方向に突出して、周方向に隣り合う補助突極44同士で連結部80で連結されている。また、ロータ14は、連結部88から径方向外側に突出し、磁性を有する径方向突極82を備える。このような図10に示す構成では、図2に示した構成の場合と異なり、補助突極44の径方向外側に配置する誘導巻線3034の総断面積を大きくできる。このため、ロータ14の径方向に関して補助突極44よりも外側に多くのロータ巻線28n28sを配置しやすくなる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図7に示した実施形態と同様である。次に、図11は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第2例を示す、図2のB部拡大対応図である。図11に示す構成では、上記の図1から図7に示した実施形態において、各補助突極44の先端部に先端に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる幅広先端部62が設けられている。すなわち、各補助突極44は幅広先端部62を有し、幅広先端部62は、ロータ14の径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなっている。また、周方向に隣り合う補助突極44を、幅広先端部62の先端部で結合している。幅広先端部62のステータ12に対向する先端面Pは、ステータ12とロータ14との間の環状のギャップ空間64の周方向に沿う曲面またはこの曲面に接する平坦面としている。このような構成によれば、各補助突極44の長さ方向の全体で周方向に関する幅を大きくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分、例えば空間2次の高調波成分を補助突極44から主突極26に効率よく誘導できる。このため、ロータ巻線28n28sの配置空間を過度に小さくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分を補助突極44または主突極26を通じて主突極26または補助突極44に効率よく誘導して、ロータ巻線28n28sに効率よく多くの磁束を鎖交させることができる。この結果、回転電機10のトルク及び効率を有効に向上させることができる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図7に示した実施形態と同様である。また、図12は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第3例を示す、図2のB部拡大対応図である。図12に示す構成では、補助突極44の先端部だけでなく、中間部も周方向の幅を大きくしている。すなわち、補助突極の周方向に関する幅は、根元部から先端に向かうに従って徐々に大きくしている。また、補助突極44の先端部に、ロータ14の径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる幅広先端部66が設けられている。このような構成の場合も、上記の図11に示した構成と同様に、ロータ巻線28n28sの配置空間を過度に小さくすることなく、ステータ12から空間高調波の必要な磁束成分を補助突極44または主突極26を通じて主突極26または補助突極44に効率よく誘導して、回転電機10のトルク及び効率を有効に向上させることができる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図7に示した実施形態または上記の図11に示した構成と同様である。また、図13は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、補助突極44の別例の第4例を示す、図2のB部拡大対応図である。図13に示す構成では、周方向に隣り合う補助突極44の先端部同士を、板状の非磁性結合部84を介して結合している。非磁性結合部84は、チタン合金等の非磁性材料または略非磁性材料により形成されている。非磁性結合部84は、補助突極44の先端部の軸方向図13の表裏方向に沿って設けられている。このため、ロータスロット46図3参照内で周方向に隣り合う補助突極44は、非磁性結合部84を介して結合されている。このような構成によれば、各主突極26にトルクに寄与しない磁束が流れるのを抑制し、より有効にトルクの向上を図れる。すなわち、上記の図1から図7に示した実施の形態では、隣り合う磁性を有する補助突極44同士を直接に一体に連結しているが、この場合、主突極26から外れたロータコア24図3参照から、N極となる主突極26、この主突極26に結合された補助突極44、この補助突極44に結合された別の補助突極44、この別の補助突極44が結合されたS極となる主突極26、及びロータコア24に順に磁束が流れてループする磁気回路が形成される可能性がある。この場合、このループする磁気回路はトルクに寄与しない。また、このループする磁気回路に磁束が流れる分、主突極26の磁束飽和が生じやすくなり、トルクに寄与する磁束の減少を有効に防止する面から改良の余地がある。図13の構成によれば、このような点を改良できて、より有効にトルクの向上を図れる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図7に示した実施形態と同様である。図14は、本発明の別の実施の形態の回転電機において、ロータ14及びステータ12の周方向一部を示す概略断面図である。図15は、C部拡大図である。図14、図15に示す構成では、上記の図1から図7に示した構成において、周方向に隣り合う主突極26の互いに対向する周方向側面に結合され、周方向に対向する、各ロータスロット46図3参照ごとに2つずつの補助突極44同士は、ロータスロット46内で結合されていない。互いに対向する補助突極44の先端部は互いに離れている。この構成によれば、主突極26にトルクに寄与しない磁束が流れるのを有効に抑制できる。すなわち、周方向に隣り合う主突極26と、主突極26から外れたロータコア24と、補助突極44とを含む部分により、ループする磁気回路が形成されるのを有効に抑制し、回転電機10のトルクの向上を有効に図れる。また、ロータ14の径方向に関して補助突極44よりも内側の空間に共通巻線32,36を容易に配置できる。その他の構成及び作用は、上記の図1から図7に示した構成と同様である。なお、図14、図15に示した構成において、各補助突極44を、主突極26の周方向側面から周方向に突出させ、中間部で径方向外側に向かうように曲げられる形状に形成したり、図11、図12に示したように、各補助突極44を、径方向外側に向かうほど周方向に関する幅が大きくなる先端部を有する形状に形成することもできる。なお、図示は省略するが、上記の図6に示した回転電機駆動システム50において、回転電機10のq軸電流またはd軸電流にパルス電流を周期的に重畳させることにより、回転電機10のさらなるトルク増大を図るこもできる。q軸電流にパルス電流を重畳させる場合、パルス状に減少してから増大する減少パルス電流を重畳させることが、インバータ52の小型化等を図る面から好ましい。d軸電流にパルス電流を重畳させる場合、パルス状に増大してから減少する増加パルス電流を重畳させることが、トルク増大の面から好ましい。d軸電流に増加パルス電流を重畳させるのと同時にq軸電流に減少パルス電流を重畳させることもできる。なお、d軸とは、回転電機10の周方向に関してロータ巻線28n、28sまたは68n、68sの巻回中心軸方向である磁極方向をいい、q軸とはd軸に対し電気角で90度進んだ方向をいう。例えば、上記の図1、図14に示すようにロータ14の回転方向が規定される場合、d軸方向、q軸方向は、図1、図14にそれぞれ矢印で示したような関係で規定される。以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。例えば、上記では、ステータの径方向内側にロータが対向配置された場合を説明したが、ステータの径方向外側にロータが対向配置された構成でも本発明を実施できる。また、ステータ巻線はステータに集中巻きで巻線する場合を説明したが、例えばステータで空間高調波を含む回転磁界を生成できるのであればステータにステータ巻線を分布巻きで巻線する構成でも本発明を実施できる。また、上記の各実施形態では、磁気特性調整部をダイオードとした場合を説明したが、ロータ巻線に発生する誘導起電力によって前記複数の主突極に生じる磁気特性を周方向で異ならせる機能を有するものであれば、他の構成を採用することもできる。また、本発明では、例えばアキシャルギャップ型の回転電機等の構成を採用することもできる。"