"aハードセグメントと、bポリオールセグメントと、c不飽和ポリカルボン酸ならびに/またはその無水物および/もしくはエステルとを含む不飽和ポリエステルプレポリマーの二重結合のラジカル重合により調製される分枝ポリエステルポリマー。前記ハードセグメントが芳香族および/または脂環式ポリ酸を含む、請求項1に記載のポリエステル。前記ハードセグメントがイソフタル酸を含む、請求項2に記載のポリエステル。前記ハードセグメントが安息香酸をさらに含む、請求項3に記載のポリエステル。前記ポリオールセグメントが2-メチル-1,3-プロパンジオールおよび/またはネオペンチルグリコールを含む、請求項1に記載のポリエステル。前記不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルがマレイン酸/無水物/エステルを含む、請求項1に記載のポリエステル。前記ハードセグメントがイソフタル酸を含み、前記ポリオールセグメントが2-メチル-1,3-プロパンジオールおよび/またはネオペンチルグリコールを含み、前記不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルがマレイン酸/無水物/エステルを含む、請求項1に記載のポリエステル。MWが15,000~50,000である、請求項1に記載のポリエステル。MWが50,000超である、請求項1に記載のポリエステル。粘度が、Gardner-Holt泡法により測定したところ全固形分60でZ以下である、請求項1に記載のポリエステル。粘度が、Gardner-Holt泡法により測定したところ全固形分60でZ以下である、請求項9に記載のポリエステル。請求項1に記載のポリエステルを含むコーティング。Fischer微小硬度試験により測定した前記ポリエステルの硬度が110~140N/mm2である、請求項12に記載のコーティング。前記ポリエステルが、ASTM法D522-93により測定すると15~20の斑点状の破損を有する、請求項12に記載のコーティング。前記ハードセグメントがイソフタル酸を含み、前記ポリオールセグメントが2-メチル-1,3-プロパンジオールおよび/またはネオペンチルグリコールを含み、前記不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルがマレイン酸/無水物/エステルを含む、請求項12に記載のコーティング。クリアコートである請求項12に記載のコーティング。着色剤を含む請求項12に記載のコーティング。少なくとも一部分が請求項12に記載のコーティングでコーティングされた基材。金属缶である請求項18に記載の基材。車両の一部である請求項18に記載の基材。反応生成物中の唯一の不飽和が構成要素cに由来するものである、請求項1に記載のポリエステル。発明の要旨本発明は、aハードセグメントと、bポリオールセグメントと、c不飽和ポリカルボン酸ならびに/またはその無水物および/もしくはエステルとを含む不飽和ポリエステルポリマーの二重結合のラジカル重合により調製される分枝ポリエステルポリマーを対象としている。そのようなポリエステルを含むコーティングも本発明の範囲内であり、少なくとも一部分がそのようなコーティングでコーティングされた基材も本発明の範囲内である。発明の詳細な説明本発明は、一般にハードセグメントと、ポリオールセグメントと、不飽和ポリカルボン酸ならびに/またはその無水物および/もしくはエステルとを含む反応生成物を含む分枝ポリエステルポリマーを対象としている。この反応生成物は、不飽和ポリエステルであり、本明細書において、不飽和ポリエステルプレポリマー、反応生成物または同様の用語で呼ぶ場合もある。ラジカル開始剤を使用して、不飽和ポリエステルプレポリマーの不飽和による重合を開始し、それによって分枝ポリエステルが生じる。該ポリエステルプレポリマーは、ハードセグメントに寄与する1種または複数種のモノマーを1種または複数種のポリオールおよび1種または複数種の不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルと反応させることにより調製する。本明細書において使用する場合、ハードセグメントおよび同様の用語は、プレポリマーの柔軟性ではなく剛性に寄与するモノマーまたはその残基を指す。ハードセグメントは、例えば、ポリ酸の残基であり得る。ポリ酸および同様の用語は、本明細書において使用する場合、2つ以上の酸基を有する化合物を指し、その酸のエステルおよび/または無水物を含む。特定の実施形態において、ポリ酸は、芳香族酸または脂環式酸であり、その適切な例としては、フタル酸、イソフタル酸、5-tert-ブチルイソフタル酸、テトラクロロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ナフタレンポリカルボン酸、テレフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、メチルヘキサヒドロフタル酸、テレフタル酸ジメチル、シクロヘキサンジカルボン酸、クロレンド酸無水物、1,3-シクロヘキサンジカルボン酸、1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、トリシクロデカンポリカルボン酸、エンドメチレンテトラヒドロフタル酸、エンドエチレンヘキサヒドロフタル酸、シクロヘキサンテトラカルボン酸、シクロブタンテトラカルボン酸ならびにそれらのエステルおよび無水物ならびに/あるいはそれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。ハードセグメントに寄与するモノマーは、本明細書において、ハードセグメントモノマーと呼ぶ場合もある。特定の実施形態において、1種または複数種のさらなる酸も使用することができる。そのような酸としては、例えば、他のポリ酸、一酸、脂肪酸、これらの酸のいずれかのエステルおよび/または無水物ならびに/あるいはそれらの組合せが挙げられる。適切なポリ酸としては、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、コハク酸、グルタル酸、デカン二酸、ドデカン二酸などの飽和ポリ酸ならびにそれらのエステルおよび無水物が挙げられるが、これらに限定されない。適切な一酸としては、シクロヘキサンカルボン酸、トリシクロデカンカルボン酸、ショウノウ酸を含めた脂環式カルボン酸、ならびに安息香酸およびt-ブチル安息香酸を含めた芳香族モノカルボン酸;酢酸、プロパン酸、ブタン酸、ヘキサン酸、オレイン酸、リノール酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、イソノナン酸などのC1~C18脂肪族カルボン酸、他の脂肪酸、および天然油の水素化脂肪酸;ならびに/あるいはこれらのいずれかのエステルおよび/または無水物が挙げられるが、これらに限定されない。不飽和ポリエステルプレポリマー反応生成物は、ポリオールをさらに含む。ポリオールおよび同様の用語は、本明細書において使用する場合、2つ以上のヒドロキシル基を有する化合物を指す。ポリオールセグメントを形成するのに使用するポリオールは、本明細書において、ポリオールセグメントモノマーと呼ぶ場合もある。ポリオールは、また、プレポリマーの硬度に寄与するように選択することができる。本発明において使用するための適切なポリオールは、ポリエステルを作製することが公知の任意のポリオールであり得る。その例としては、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、トリエチレングリコール、トリプロピレングリコール、ヘキシレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコールおよびネオペンチルグリコールなどのアルキレングリコール;水素化ビスフェノールA;シクロヘキサンジオール;1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、ブチルエチルプロパンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、および2-エチル-2-ブチル-1,3-プロパンジオールを含めたプロパンジオール;1,4-ブタンジオール、1,3-ブタンジオール、および2-エチル-1,4-ブタンジオールを含めたブタンジオール;トリメチルペンタンジオールおよび2-メチルペンタンジオールを含めたペンタンジオール;シクロヘキサンジメタノール;1,6-ヘキサンジオールを含めたヘキサンジオール;カプロラクトンジオール例えば、イプシロン-カプロラクトンとエチレングリコールの反応生成物;ヒドロキシ-アルキル化ビスフェノール;ポリエーテルグリコール、例えば、ポリオキシテトラメチレングリコール;トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジ-ペンタエリトリトール、トリメチロールエタン、トリメチロールブタン、ジメチロールシクロヘキサン、グリセロール等が挙げられるが、これらに限定されない。本発明において使用するための適切な不飽和ポリオールは、2つ以上のヒドロキシル基を含有する任意の不飽和アルコールであり得る。その例としては、トリメチロールプロパンモノアリルエーテル、トリメチロールエタンモノアリルエーテルおよびプロパ-1-エン-1,3-ジオールが挙げられるが、これらに限定されない。ポリオールセグメントは、ポリオールセグメントの全重量に対して最大で10重量、または5重量などの多少のモノオールも含むことができる。特定の実施形態において、反応生成物の形成の前または後に、ハードセグメントもポリオールセグメントも不飽和を含まない。不飽和ポリエステルプレポリマーは、不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルをさらに含む。本発明において使用するための適切な不飽和ポリ酸は、2つ以上のカルボキシ基を含有する任意の不飽和カルボン酸ならびに/あるいはそのエステルおよび/または無水物であり得る。その例としては、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸およびテラコン酸、ならびに/あるいはそれらのエステルおよび/または無水物が挙げられるが、これらに限定されない。不飽和ポリ酸がエステルの形態である場合、これらのエステルは、C1~C18アルコール例えば、メタノール、エタノール、1-プロパノール、1-ブタノール、2-ブタノール、イソブタノール、1-ペンタノール、1-ペンタノールおよび1-ヘキサノールとポリ酸との反応により形成されるC1~C18アルキルエステルなどのように、任意の適切なアルコールを用いて形成することができる。特に適切な不飽和ポリ酸は、マレイン酸、無水マレイン酸またはマレイン酸のC1~C6アルキルエステルである。特定の実施形態において、不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルは、該ポリエステルプレポリマーの3~10重量、例えば、4~7重量などを構成し、一方、他の実施形態においては、ポリエステルプレポリマーの≧10重量、または≧15重量を構成する。不飽和ポリエステルプレポリマーは、当技術分野において公知の任意の手段により調製することができる。一実施形態において、ハードセグメントおよびポリオールセグメントは、本明細書においてポリオールプレポリマーと呼ぶ場合もあるものを形成するように予備反応させ、次いで、さらに、不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルと反応させる。別の実施形態において、ハードセグメント、ポリオールセグメントおよび不飽和ポリカルボン酸/無水物/エステルは、全てまとめて反応させる。ポリオールは、一般に、ハードセグメントと比較して過剰である。例えば、ハードセグメントモノマーの反応性基とポリオールセグメントモノマーの反応性基との比は、1:2、2:3、またはさらに大きいことがある。この比が大きいほど、反応生成物の分子量は高い。過剰なポリオールを使用するので、反応生成物は、末端ヒドロキシル官能基を有する。次いで、不飽和ポリエステルプレポリマーは、ラジカル開始剤の存在下で重合する。二重結合を含有する不飽和化合物の重合を開始するのに一般に使用する任意のラジカル開始剤をラジカル重合において使用することができる。例えば、ラジカル開始剤は、アゾ開始剤または過酸化物開始剤、例えば、ペルオキシ-2-エチルヘキサン酸tert-ブチル、過安息香酸tert-ブチルもしくは過酸化ジベンゾイルなどであり得る。不飽和酸/無水物/エステルに対する開始剤の比は、所望のポリエステルの鎖の枝分かれの程度に応じて変えることができる。例えば、不飽和酸/無水物/エステルの鎖当たりの二重結合の平均数に対する開始剤のモル比は、0.001~1.0、例えば、0.01~0.9または0.5~1などであり得る。したがって、反応生成物中の1つの酸/無水物/エステル部分に由来する不飽和は、別の部分の不飽和と反応する。その結果が分枝ポリエステルポリマーである。枝の全てではなくとも少なくとも一部は、末端ヒドロキシル基を有する。使用する出発原料に応じて、分枝ポリエステル中にペンダント官能性基も存在し得る。一般に、不飽和酸/無水物/エステルと併せて開始剤を使用する場合、線状ポリマーが生じる。したがって、本発明の分枝ポリエステルを得たことは非常に驚くべき予想外の結果であった。本発明における枝分かれは、大部分が不飽和の反応を通して得られることが理解されよう。トリオールまたはテトラオールの使用を通してわずかに枝分かれに寄与することは可能であるが、そのような化合物の量は、ゲル化を回避するように選択しなければならない。ポリカルボン酸の不飽和を重合させる工程を使用することによる枝分かれを得るための本発明の方法およびその結果生じるポリエステルは、トリオールまたはテトラオールを使用して作製されるものなどの従来の分枝ポリエステルと比較して非常に独特であることが理解されよう。望ましい重合の制御の程度に応じて、異なる時点で異なる分量で開始剤を添加することができる。例えば、ラジカル開始剤の全てを反応の開始時に添加してもよく、開始剤を複数回分に分割し、反応の間に間隔をあけて一回分ずつ添加してもよく、または開始剤を連続供給で添加してもよい。設定した間隔で、または連続供給で開始剤を添加することにより、開始剤の全てを開始時に添加するよりプロセスが制御されることが理解されよう。ポリエステルプレポリマーを作製する方法、ポリオールプレポリマーを最初に形成するかどうか、またはハードセグメントモノマーおよびポリオールセグメントモノマーをポリカルボン酸/無水物/エステルと直接反応させるかどうか、開始剤をいつどのように添加するか等に関わらず、得られる分枝ポリエステルは、実際に、様々な不飽和度、鎖長、枝分かれ等を有するポリエステルの混合物となる。得られる製品の一部は、モノエステルである場合さえあるが、本明細書において使用する場合、ポリエステルという用語に依然として包含される。ラジカル重合反応を実行する温度は、不飽和酸/無水物/エステル、ポリオールセグメントモノマー、ハードセグメントモノマー、開始剤、溶剤の組成およびポリエステルにおいて望まれる性質などの要因に応じて変えられ得る。一般に、ラジカル重合は、50°C~150°Cの温度で実行する。アクリル系重合などの一般的重合において、温度が高いとラジカル開始剤の濃度が高くなり、その結果、より多くの鎖が重合し、各鎖の分子量は相対的に低くなる。驚くべきことに、本発明の系において、特にマレイン酸を使用する場合、開始剤濃度が高いほど、得られるポリマーの分子量が高くなることを発見した。当業者は、本発明の重合が起きることを予想することがなかったため、このことは驚くべき結果である。しかし、開始剤が多すぎると、ゲル化につながる場合がある。したがって、特定の実施形態において、本発明のポリエステルはゲル化していない。重合を行うために任意の手段を使用することができるが、取り扱いやすくするために、ラジカル重合は、不飽和酸/無水物/エステルおよびポリオールプレポリマーまたはハードセグメントモノマーおよびポリオールセグメントモノマーの溶液を使用して実施することができる。重合を効率的に起こすことを可能にするのに十分な程度に構成要素ラジカル開始剤を含むを溶解することができる限り、任意の溶剤を使用することができる。適切な溶剤の一般例としては、ブチルグリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、酢酸メトキシプロピルおよびキシレンが挙げられる。溶剤中のポリエステルの調製物は、本明細書において、溶剤ベースの系と呼ぶ場合もあり、これは、50超、例えば、最大で100などの溶剤が有機溶剤であり、50未満の溶剤、例えば、20未満、10未満、5未満、または2未満などの溶剤が水であることを意味する。あるいは、該ポリエステルは、水ベースの系において調製することができる。水ベースの系は、50超、例えば、最大で100などの溶剤が水であり、50未満の溶剤、例えば、20未満、10未満、5未満、または2未満などの溶剤が有機溶剤である系である。不飽和ポリエステルプレポリマーが十分なカルボン酸基を有する場合、それは、適切な塩基による中和、または部分的中和、およびその後の水の添加により、水で希釈された材料に転換することができる。中和に適切な塩基の非限定的な例としては、ジメチルエタノールアミン、トリエチルアミンおよび2-アミノ-2-メチルプロパノールが挙げられる。この水性材料は、次いで、上記のフリーラジカルと重合することができる。あるいは、不飽和ポリエステルプレポリマーは、界面活性剤および/またはポリマー系安定剤材料と混合することができ、その後、前述のラジカル重合の前に水と混合することができる。これらの水性混合物が、ブチルグリコール、ブチルジグリコールbutyldiglycolicおよびプロピレングリコールモノメチルエーテルが例として挙げられるがこれらに限定されないさらなる有機共溶剤を含有し得ることも当業者に明らかとなろう。溶剤ベースまたは水ベースの系において、得られるポリエステルは、固体であっても液体であってもよい。上述の通り、本発明のポリエステルは、末端ヒドロキシル基を含む不飽和ポリエステルプレポリマーの二重結合によるラジカル重合によって形成される。特定の実施形態において、2種以上の異なる不飽和ポリエステルプレポリマーをまとめて反応させることができる。この文脈において、異なるとは、不飽和ポリエステルプレポリマーの2種以上において使用する1種または複数種の構成要素ならびに/あるいは2種以上の不飽和ポリエステルプレポリマーにおいて使用する1種または複数種の構成要素の量が異なってもよいことを意味する。例えば、本発明のポリエステルは、同じ構成要素から構成されるポリオールプレポリマーの反応により調製することができる一方、他の実施形態において、それらは、異なる構成要素により形成される2種以上のポリオールプレポリマーの反応により調製することができる。すなわち、末端ヒドロキシル基を含む第1のポリオールプレポリマーおよび末端ヒドロキシル基を含む第2のポリオールプレポリマーを不飽和酸/無水物/エステルと反応させ、第1および第2のプレポリマーを作製するのに使用する構成要素は、異なってもよく、または1種もしくは複数種の異なる構成要素を有することができる。この実施形態において、得られるポリエステルは、使用する各タイプのプレポリマーに由来するランダムな単位を有する可能性がある。したがって、本発明は、同じまたは異なるハードセグメントモノマー、ポリオールセグメントモノマー、および/または不飽和酸/無水物/エステルならびに/あるいは同じまたは異なる量のこれらのいずれかにより調製されるポリエステルを包含する。異なるポリオールプレポリマー、ハードセグメントモノマー、ポリオールセグメントモノマー、不飽和酸/無水物/エステルおよび/または量を使用することにより、異なる性質を有するポリエステルが生じ得る。このような様式で、反応生成物に使用している特定の構成要素の使用に由来する望ましい性質を有するポリエステルを形成することができる。上述の通り、該ポリエステルは、反応生成物中のポリカルボン酸/無水物/エステル部分の不飽和が重合するラジカル重合を使用することにより形成される。特定の実施形態において、この反応は、不飽和の実質的に全てがポリエステルの形成において反応するように行われる一方、他の実施形態において、得られるポリエステルは、ある程度の不飽和も含む。例えば、得られるポリエステルは、ポリエステルを他の官能基と反応させるのに十分な不飽和を含むことができる。本発明の分枝ポリエステルは、主に不飽和酸/無水物/エステルに由来する不飽和のラジカル重合を通して形成されるので、末端ヒドロキシル基は、本発明のポリエステルにおいて未反応のままである。次いで、これらの未反応のヒドロキシル基は、別の構成要素と架橋することができる。したがって、本発明は、広く網状化したポリエステルであるゲル化ポリエステルが形成される技術とは異なる。本発明のポリエステルは、熱硬化性であり、したがって、熱可塑性ポリエステルを教示している技術とはやはり異なる。特定の実施形態において、不飽和ポリエステルプレポリマー例えば、重合が起きる前などおよび/または分枝ポリエステルのヒドロキシル官能基の一部または全てを、別の官能基に転換することが望ましい場合がある。例えば、ヒドロキシルを環状無水物と反応させて、酸性官能基を得ることができる。酸エステルも形成することができる。特定の他の実施形態において、不飽和ポリエステルプレポリマーは、エステル結合の他に結合を含み得る。例えば、該ポリエステルプレポリマーは、1つまたは複数のウレタン結合をさらに含み得る。ウレタン結合は、過剰なポリオールプレポリマーまたは不飽和ポリエステルポリマーをポリイソシアネートと反応させることにより導入することができる。得られる不飽和ポリエステルプレポリマーは、依然として、末端官能基および不飽和を有するが、エステル結合の他にウレタン結合を有する。他の化学物質も導入することができる。したがって、特定の実施形態において、不飽和ポリエステルプレポリマーは、エステル結合の他に1つ以上の結合を含む。特定の他の実施形態において、反応生成物の不飽和ポリ酸/無水物/エステル以外の不飽和モノマーの使用は除外する。例えば、メタアクリレート、スチレン、ハロゲン化ビニルなどのビニルモノマーの使用は、特定の実施形態において除外することができる。したがって、本発明の分枝ポリエステルが、当技術分野において広く公知であるポリエステル/アクリル系グラフトコポリマーではないことが理解されよう。特定の実施形態において、本発明のポリエステルは、具体的には、アルデヒドとの反応により形成されるプレポリマーから調製されるポリエステルを除外し、したがって、この実施形態において、具体的には、アシルコハク酸ポリエステルは除外される。同様に、本発明の特定の実施形態において、具体的には、溶剤中でのアルデヒドの使用を除外する。本発明のポリエステルは、従来の線状ポリエステル樹脂と比較して相対的に高い分子量および官能性を有することができる。一般に、不飽和ポリエステルプレポリマーのMWに対する本発明の分枝ポリエステルの重量平均分子量MWの比は、1.2~100、例えば、4または5~50などであるが、特定の実施形態において、比は1.2~500まで大きくともよい。特定の実施形態において、本発明の分枝ポリエステルは、600まで低いMWを有することができ、または1000超、例えば、5000超、10,000超、15,000超、25,000超、もしくは50,000超などのMWを有することができる。一部の実施形態において、80,000と100,000の間の分子量が特に適切である。100,000超、最大で10,000,000の分子量を得ることができる。分子量の増加は、使用する開始剤のタイプおよび/または量、溶剤の温度およびタイプおよび/または量などの1つまたは複数の要因により制御することができる。上記の分子量の他に、本発明の分枝ポリエステルは、相対的に高い官能性も有することができ、官能性は、そのような分子量を有する従来のポリエステルに対して予想されるものより高い場合もある。該ポリエステルの平均官能性は、2.0以上、例えば、2.5以上、3.0以上など、またはさらに高いものであり得る。本明細書において使用する場合、平均官能性とは、分枝ポリエステル上の官能基の平均数を指す。分枝ポリエステルの官能性は、分枝ポリエステルにおいて未反応のままであるヒドロキシル基の数により測定されるものであり、未反応の不飽和により測定されるのではない。特定の実施形態において、本発明の分枝ポリエステルのヒドロキシル価は、10~500mgKOH/gm、例えば、30~250mgKOH/gmなどであり得る。特定の実施形態において、本分枝ポリエステルは、高いMWおよび高い官能性の両方、例えば、≧15,000のMW、例えば、20,000~40,000、または40,000超などのMW、および≧100mgKOH/gmなどの官能性を有する。おそらく、さらにより注目すべきは、本発明の分枝ポリエステルを用いて得ることができる粘度である。本発明のポリエステルは、Gardner-Holt泡法により測定したところ、全固形分60でZ以下の粘度を有することができる。これは、MWが40,000~50,000、または50,000超でさえ変わらない。そのような粘度は、一般に、これほど高い分子量を有するほぼ線状のポリエステルを用いると実現不可能である。本発明のポリエステルは官能基を含むので、本発明のポリエステルは、コーティング配合物において一般に使用する他の樹脂および/またはクロスリンカーとヒドロキシル基および/または他の官能基とが架橋しているコーティング配合物における使用に適している。したがって、本発明は、本発明の分枝ポリエステルおよびそのためのクロスリンカーを含むコーティングをさらに対象としている。クロスリンカー、または架橋樹脂または架橋剤は、当技術分野において公知である任意の適切なクロスリンカーであっても架橋樹脂であってもよく、ポリエステルの官能基1つまたは複数と反応性であるものが選択される。本発明のコーティングは、ヒドロキシル基および/または他の官能性基とクロスリンカーとの反応を通して硬化し、分枝ポリエステルに任意のそのような不飽和が存在する限り、ポリカルボン酸/無水物/エステル部分の二重結合により硬化するわけではないことが理解されよう。適切なクロスリンカーの非限定的な例としては、フェノール系樹脂、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、イソシアネート樹脂、ベータ-ヒドロキシアルキルアミド樹脂、アルキル化カルバメート樹脂、ポリ酸、酸無水物、有機金属酸官能性材料、ポリアミン、ポリアミド、アミノプラストおよびそれらの混合物が挙げられる。特定の実施形態において、クロスリンカーは、官能性≧3のアルキル化フェノール/ホルムアルデヒド樹脂および二官能性o-クレゾール/ホルムアルデヒド樹脂を含むフェノール系樹脂である。そのようなクロスリンカーは、HexionからBAKELITE6520LBおよびBAKELITE7081LBとして市販されている。適切なイソシアネートとしては、多官能性イソシアネートが挙げられる。多官能性ポリイソシアネートの例としては、ヘキサメチレンジイソシアネートおよびイソホロンジイソシアネートのような脂肪族ジイソシアネート、ならびにトルエンジイソシアネートおよび4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネートのような芳香族ジイソシアネートが挙げられる。ポリイソシアネートは、ブロックされていてもいなくてもよい。他の適切なポリイソシアネートの例としては、イソシアヌレート三量体、アロファネート、およびジイソシアネートのウレトジオン、ならびに、参考として本明細書の該当部分に援用される2008年3月27日出願の米国特許出願第12/056,304号に開示されているものなどのポリカルボジイミドが挙げられる。適切なポリイソシアネートは、当技術分野において周知であり、広く市販されている。例えば、適切なポリイソシアネートは、参考として本明細書に援用される米国特許第6,316,119号の第6欄、19~36行に開示されている。市販されているポリイソシアネートの例としては、BayerCorporationにより販売されているDESMODURVP2078およびDESMODURN3390、ならびにRhodiaInc.により販売されているTOLONATEHDT90が挙げられる。適切なアミノプラストとしては、アミンおよび/またはアミドとアルデヒドとの縮合物が挙げられる。例えば、メラミンとホルムアルデヒドとの縮合物は適切なアミノプラストである。適切なアミノプラストは、当技術分野において周知である。適切なアミノプラストは、例えば、参考として本明細書に援用される米国特許第6,316,119号の第5欄、45~55行に開示されている。本発明のコーティングの調製において、分枝ポリエステルおよびクロスリンカーは、単一の溶剤または溶剤の混合物に溶解または分散することができる。配合物が基材にコーティングされることを可能にする任意の溶剤を使用することができ、これらは、当業者に周知である。一般例としては、水、有機溶剤複数可、および/またはそれらの混合物が挙げられる。適切な有機溶剤としては、グリコール、グリコールエーテルアルコール、アルコール、ケトン、ならびにキシレンおよびトルエンなどの芳香族、アセテート、ミネラルスピリット、ナフサおよび/またはそれらの混合物が挙げられる。アセテートは、グリコールエーテルアセテートを含む。特定の実施形態において、溶剤は非水溶剤である。非水溶剤および同様の用語は、溶剤の50未満が水であることを意味する。例えば、溶剤の10未満、またはさらには5未満または2未満が水であり得る。50未満の量の水を含むまたは含まない溶剤の混合物が非水溶剤を構成することが理解されよう。他の実施形態において、該コーティングは、水性または水ベースである。これは、溶剤の50以上が水であることを意味する。これらの実施形態は、50未満、例えば、20未満、10未満、5未満または2未満などの溶剤を有する。特定の実施形態において、本発明のコーティングは、硬化触媒をさらに含む。ポリエステル樹脂とクロスリンカーとの間の架橋反応を触媒するのに一般に使用するフェノール系樹脂などの任意の硬化触媒を使用することができ、触媒は特に限定されない。そのような硬化触媒の例としては、リン酸、アルキルアリールスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸、およびジノニルナフタレン二スルホン酸が挙げられる。所望であれば、該コーティング組成物は、着色剤、可塑剤、耐摩耗性粒子、酸化防止剤、ヒンダードアミン光安定剤、紫外線吸収剤および安定剤、界面活性剤、流量調整剤flowcontrolagent、チキソトロープ剤、充填剤、有機共溶剤、反応性希釈剤、触媒、磨砕ビヒクルgrindvehicle、ならびに他の通例の助剤などの構成要素のいずれかにおいて、コーティングの配合の技術分野において周知である他の任意選択の材料を含むことができる。本明細書において使用する場合、着色剤という用語は、色および/もしくは他の不透明度ならびに/または他の視覚効果を組成物に付与する任意の物質を意味する。着色剤は、離散粒子、分散体、溶液および/またはフレークなどの任意の適切な形態でコーティングに添加することができる。本発明のコーティングにおいて、単一の着色剤または2種以上の着色剤の混合物を使用することができる。着色剤の例としては、ペイント産業において使用するもの、および/またはDryColorManufacturersAssociationDCMAに列挙されているものなどの顔料、染料および色調剤、ならびに特殊効果組成物が挙げられる。着色剤は、例えば、使用条件下で不溶性であるが湿潤可能である微粉化された固体粉末を含み得る。着色剤は、有機でも無機でもよく、凝集していても凝集していなくてもよい。着色剤は、磨砕または単純な混合によりコーティングに組み込むことができる。着色剤は、アクリル系磨砕ビヒクルなどの磨砕ビヒクルの使用により、磨砕によりコーティングに組み込むことができ、磨砕ビヒクルの使用は、当業者によく知られている。顔料および/または顔料組成物の例としては、カルバゾールジオキサジン粗顔料、アゾ、モノアゾ、ジスアゾ、ナフトールAS、塩タイプレーキ、ベンゾイミダゾロン、縮合物、金属錯体、イソインドリノン、イソインドリンおよび多環式フタロシアニン、キナクリドン、ペリレン、ペリノン、ジケトピロロピロール、チオインジゴ、アントラキノン、インダントロン、アントラピリミジン、フラバントロン、ピラントロン、アントアントロン、ジオキサジン、トリアリールカルボニウム、キノフタロン顔料、ジケトピロロピロールレッドDPPBOレッド、二酸化チタン、カーボンブラック、炭素繊維、グラファイト、他の導電顔料および/または充填剤ならびにそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。顔料および有色充填剤という用語は、互換的に使用することができる。染料の例としては、溶剤および/または水性ベースのもの、例えば、酸性染料、アゾイック染料、塩基性染料、直接染料、分散染料、反応性染料、溶剤染料、硫化染料、媒染染料、例えば、バナジン酸ビスマス、アントラキノン、ペリレンアルミニウム、キナクリドン、チアゾール、チアジン、アゾ、インジゴイド、ニトロ、ニトロソ、オキサジン、フタロシアニン、キノリン、スチルベン、およびトリフェニルメタンなどが挙げられるが、これらに限定されない。色調剤の例としては、水ベースまたは水混和性の担体に分散した顔料、例えば、Degussa,Inc.から市販されているAQUA-CHEM896、EastmanChemicals,Inc.のAccurateDispersions部門から市販されているCHARISMACOLORANTSおよびMAXITONERINDUSTRIALCOLORANTSなどが挙げられるが、これらに限定されない。上述の通り、着色剤は、ナノ粒子分散体が挙げられるが、これに限定されない分散体の形態であり得る。ナノ粒子分散体は、所望の可視色および/または不透明度および/または視覚効果をもたらす1種または複数種の高度に分散したナノ粒子着色剤および/または着色剤粒子を含むことができる。ナノ粒子分散体は、150nm未満、例えば、70nm未満、または30nm未満などの粒径を有する顔料または染料などの着色剤を含むことができる。ナノ粒子は、0.5mm未満の粒径を有する磨砕媒体を用いて有機または無機顔料の素材を粉砕することにより製造することができる。ナノ粒子分散体およびそれを作製する方法の例は、参考として本明細書に援用される米国特許第6,875,800B2号において同定されている。ナノ粒子分散体は、結晶化、沈殿、気相縮合、および化学的摩損すなわち、部分溶解により製造することもできる。コーティング内のナノ粒子の再凝集を最小化するために、樹脂でコーティングされたナノ粒子の分散体を使用することができる。本明細書において使用する場合、樹脂でコーティングされたナノ粒子の分散体は、ナノ粒子を含む離散した複合微粒子およびナノ粒子上の樹脂コーティングが分散している連続相を指す。樹脂でコーティングされたナノ粒子の分散体およびそれを作製する方法の例は、やはり参考として本明細書に援用される、2004年6月24日出願の米国特許出願公開第2005-0287348A1号、2003年6月24日出願の米国仮出願第60/482,167号、および2006年1月20日出願の米国特許出願第11/337,062号において同定されている。使用することができる特殊効果組成物の例としては、反射率、真珠光沢、金属光沢、リン光、蛍光、フォトクロミズム、感光性、サーモクロミズム、ゴニオクロミズムおよび/または変色などの1つまたは複数の外観効果をもたらす顔料および/または組成物が挙げられる。さらなる特殊効果組成物は、不透明度または質感などのその他の知覚できる性質をもたらすことができる。非限定的な実施形態において、特殊効果組成物は、コーティングを異なる角度から見るとコーティングの色が変化するように色ずれを生じさせ得る。色効果組成物の例は、参考として本明細書に援用される米国特許第6,894,086号において同定されている。さらなる色効果組成物は、透明なコーティングをされた雲母および/または合成雲母、コーティングされたシリカ、コーティングされたアルミナ、透明な液晶顔料、液晶コーティング、および/またはその干渉が材料内の屈折率差から生じるものであって材料の表面と空気の間の屈折率差が原因ではない任意の組成物が挙げられる。特定の非限定的な実施形態において、1つまたは複数の光源に曝露されるとその色を可逆的に変える感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物を本発明のコーティングにおいて使用することができる。フォトクロミックおよび/または感光性組成物は、指定の波長の照射への曝露により活性化することができる。該組成物が励起されると、その分子構造が変化し、変化した構造は、該組成物の元の色とは異なる新しい色を示す。照射への曝露を止めると、フォトクロミックおよび/または感光性組成物は、静止状態に戻ることができ、その状態では、該組成物の色が元に戻る。1つの非限定的な実施形態において、フォトクロミックおよび/または感光性組成物は、非励起状態では無色であり、励起状態では色を呈すことができる。完全な変色は、ミリ秒から数分以内、例えば、20秒~60秒以内に生じることができる。フォトクロミックおよび/または感光性組成物の例としては、フォトクロミック染料が挙げられる。非限定的な実施形態において、感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物は、重合性構成要素のポリマーおよび/もしくはポリマー性材料を伴い、かつ/または少なくとも部分的に重合性構成要素のポリマーおよび/もしくはポリマー性材料に共有結合などにより結合することができる。感光性組成物がコーティングから流出し、基材内に結晶化し得る一部のコーティングとは対照的に、本発明の非限定的な実施形態の、ポリマーおよび/もしくは重合性構成要素を伴い、かつ/または少なくとも部分的にポリマーおよび/もしくは重合性構成要素に結合した感光性組成物および/もしくはフォトクロミック組成物は、コーティングからの流出が最小限である。感光性組成物および/またはフォトクロミック組成物ならびにそれらを作製する方法の例は、参考として本明細書に援用される2004年7月16日出願の米国出願第10/892,919号において同定されている。一般に、着色剤は、所望の視覚および/または色効果を付与するのに十分な任意の量で存在することができる。着色剤は、重量パーセントで、本発明の組成物の全重量に対して本発明の組成物の1~65重量パーセント、例えば、3~40重量パーセントまたは5~35重量パーセントなどを構成し得る。耐摩耗性粒子は、コーティングにおいて使用する場合、該粒子を含まない同じコーティングと比較してある程度の耐摩耗性をコーティングに付与するものである。適切な耐摩耗性粒子としては、有機および/または無機粒子が挙げられる。適切な有機粒子の例としては、ダイアモンド粉末粒子などのダイアモンド粒子、および炭化物材料から形成される粒子が挙げられるがこれらに限定されず、炭化物粒子の例としては、炭化チタン、炭化ケイ素および炭化ホウ素が挙げられるが、これらに限定されない。適切な無機粒子の例としては、シリカ;アルミナ;アルミナシリケート;シリカアルミナ;アルカリアルミノシリケート;ホウケイ酸塩ガラス;窒化ホウ素および窒化ケイ素を含めた窒化物;二酸化チタンおよび酸化亜鉛を含めた酸化物;石英;霞石閃長岩;酸化ジルコニウムの形態などのジルコン;バデレアイトbuddeluyite;およびユージアライトが挙げられるが、これらに限定されない。任意のサイズの粒子を使用することができ、異なる粒子および/または異なるサイズの粒子の混合物も使用することができる。例えば、粒子は、0.1~50ミクロン、0.1~20ミクロン、1~12ミクロン、1~10ミクロン、または3~6ミクロン、またはこれらのいずれかの範囲内の任意の組合せの平均粒径を有する微粒子であり得る。粒子は、0.1ミクロン未満、例えば、0.8~500ナノメートル、10~100ナノメートル、または100~500ナノメートルなど、またはこれらの範囲内の任意の組合せの平均粒径を有するナノ粒子であり得る。特定の実施形態において、本発明のポリエステルは、コーティング添加剤として使用する。例えば、本発明のポリエステルが、金属フレークを含むコーティング配合物において使用するセルロースエステルなどの垂れ制御剤の全てまたは一部を代替できることが見出された。本発明のコーティングを用いると、分枝ポリエステルがコーティングの全固形分重量のたった1.0重量から最大で80.0重量、例えば、20~60重量または45~55重量などを構成する場合に、硬化したコーティングにおいて金属フレークの適切な配向が観察された。特に良好な結果は、分枝ポリエステルのMW重量が80,000以上、例えば、90,000~100,000などである場合に観察された。本発明のポリエステルおよびそのためのクロスリンカーが、コーティングのフィルム形成樹脂の全てまたは一部を形成することができることが理解されよう。特定の実施形態において、1種または複数種のさらなるフィルム形成樹脂も該コーティングにおいて使用する。例えば、コーティング組成物は、当技術分野において公知である様々な熱可塑性および/または熱硬化性組成物のいずれかを含むことができる。コーティング組成物は、水ベースまたは溶剤ベースの液体組成物でよく、あるいは、固体微粒子形態、すなわち、粉末コーティングでもよい。熱硬化性または硬化性コーティング組成物は、一般に、それら自身か、または架橋剤と反応性である官能基を有するフィルム形成ポリマーまたは樹脂を含む。さらなるフィルム形成樹脂は、例えば、アクリル系ポリマー、ポリエステルポリマー、ポリウレタンポリマー、ポリアミドポリマー、ポリエーテルポリマー、ポリシロキサンポリマー、それらのコポリマー、およびそれらの混合物から選択することができる。一般に、これらのポリマーは、当業者に公知である任意の方法により作製されるこれらのタイプの任意のポリマーであり得る。そのようなポリマーは、溶剤系または水分散性、乳化性でもよく、または水への溶解度が制限されたものでもよい。フィルム形成樹脂の官能基は、例えば、カルボン酸基、アミン基、エポキシド基、ヒドロキシル基、チオール基、カルバメート基、アミド基、尿素基、イソシアネート基ブロックされているイソシアネート基を含む、メルカプタン基、およびそれらの組合せを含めた様々な反応性官能基のいずれかから選択することができる。フィルム形成樹脂の適切な混合物も本発明のコーティング組成物の調製において使用することができる。熱硬化性コーティング組成物は、一般に、上記のクロスリンカーのいずれかから選択することができる架橋剤を含む。特定の実施形態において、本発明のコーティングは、熱硬化性フィルム形成ポリマーまたは樹脂およびそのための架橋剤を含み、クロスリンカーは、ポリエステルを架橋するのに使用するクロスリンカーと同じであっても異なっていてもよい。特定の他の実施形態において、それら自身と反応性である官能基を有する熱硬化性フィルム形成ポリマーまたは樹脂を使用し、このため、そのような熱硬化性コーティングは、自己架橋性である。本発明のコーティングは、該コーティングの全固形分重量に対して重量で1~100、例えば、10~90または20~80重量などの本発明のポリエステルを含み得る。本発明のコーティング組成物は、該コーティングの全固形分重量に対して、重量で0~90、例えば、5~60または10~40重量などの分枝ポリエステル用のクロスリンカーも含み得る。さらなる構成要素を使用する場合、それらの構成要素は、該コーティングの全固形分重量に対して、重量で1重量、最大で70重量以上を構成し得る。本発明のコーティング配合物は、従来のポリエステルと比較して、硬化反応および/もしくは曲げ柔軟性の有意な増加、ならびに/または機械的変形および/もしくは滅菌耐性の顕著な改善を有することができる。驚くべきことに、本発明のコーティングの耐久性が非常に高いこと、すなわち、本発明のコーティングが、キセノンアークウェザロメーター中で2000時間後の光沢維持率が≧70であることを特徴とする耐久性を有することができることを発見した。本発明のコーティングは、また、良好な柔軟性および硬度のいずれも示す。より具体的には、本発明のコーティングは、ASTM法D522-93に従ってマンドレル曲げくさび曲げと呼ばれる場合もあるにより測定したところ20~25の斑点状の破損、またはさらには15~20の斑点状の破損という柔軟性を有することができる。本発明のコーティングは、Fischer微小硬度試験により測定したところ80~140N/mm2、例えば、110~140N/mm2などの硬度も有することができる。同じコーティングにおいてこのレベルの柔軟性および硬度を得ることは注目すべき成果であることが当業者に理解されよう。一般に、柔軟性または硬度の一方の性質が、他方の性質を得るために犠牲になる。本発明の特定の実施形態において、該ポリエステルおよび/または該ポリエステルを含むコーティングは、実質的にエポキシを含まない。本明細書において使用する場合、実質的にエポキシを含まないという用語は、該ポリエステルおよび/または該ポリエステルを含むコーティングが実質的にエポキシも、エポキシ残基も、オキシラン環も、オキシラン環の残基も、ビスフェノールAも、BADGEも、BADGEの付加物も、ビスフェノールFも、BFDGEも、BFDGEの付加物も含まないことを意味する。本発明の特定の他の実施形態において、該ポリエステルおよび/または該ポリエステルを含むコーティングは、実質的に、ビスフェノールA、ビスフェノールF、BADGE、およびBFDGEを含めたビスフェノールもその残基も含まない。該ポリエステルおよび/または該ポリエステルを含むコーティングは、また、実質的に、ポリ塩化ビニルおよび関連するハロゲン化物含有ビニルポリマーを含まなくてもよい。実質的に含まないとは、該ポリエステルおよび/またはコーティングが、全固形分重量に対して10重量以下、例えば、5重量以下、2重量以下または1重量以下などの、本明細書に列挙しているか、またはその他の方法で公知である形態のいずれかの化合物を含むことを意味する。したがって、本発明のポリエステルおよび/またはコーティングは、微量またはわずかな量のこれらの構成要素を含み、なおかつ、依然としてそれらを実質的に含まないものであり得ることが理解されよう。さらに他の実施形態において、該ポリエステルおよび/または該ポリエステルを含むコーティングは、上で列挙した化合物、またはその誘導体を完全に含まない。本発明のコーティングは、当技術分野において公知である任意の基材、例えば、自動車基材、工業用基材、包装基材、木質フローリングおよび家具、服飾品、ハウジングおよび回路基盤を含めた電子機器、ガラスおよびトランスペアレンシ、ゴルフボールを含めたスポーツ用品等に適用することができる。これらの基材は、例えば、金属製であっても非金属製であってもよい。金属製基材としては、スズ、鋼、スズめっき鋼、クロム不動態化鋼、亜鉛めっき鋼、アルミニウム、アルミニウム箔が挙げられる。非金属製基材としては、ポリマー系、プラスチック、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリアミド、セルロース、ポリスチレン、ポリアクリル系、ポリエチレンナフタレート、ポリプロピレン、ポリエチレン、ナイロン、EVOH、ポリ乳酸、他の緑色ポリマー系基材、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリカーボネート、ポリカーボネートアクリロブタジエンスチレンPC/ABS、ポリアミド、木材、ベニヤ、木材複合材、パーティクルボード、中質繊維板、セメント、石材、ガラス、紙、厚紙、織物、合成および天然の革等が挙げられる。基材は、視覚および/または色効果を付与するように何らかの方法で既に処理されたものであり得る。本発明のコーティングは、当技術分野において標準的な任意の手段、例えば、電着、噴霧、静電噴霧、液浸、ローリング、ブラッシングなどにより適用することができる。該コーティングは、0.04ミル~4ミル、例えば、0.3ミル~2ミルまたは0.7ミル~1.3ミルなどの乾燥膜厚まで適用することができる。他の実施形態において、該コーティングは、0.1ミル以上、0.5ミル以上、1.0ミル以上、2.0ミル以上、5.0ミル以上、またはさらなる厚さの乾燥膜厚まで適用することができる。本発明のコーティングは、単独で、または1つもしくは複数の他のコーティングと組み合わせて使用することができる。例えば、本発明のコーティングは、着色剤を含んでいてもいなくてもよく、プライマー、ベースコート、および/またはトップコートとして使用することができる。複数のコーティングでコーティングされた基材については、それらのコーティングの1種または複数種は、本明細書に記載のコーティングであり得る。本発明のコーティングは、包装サイズコーティング、ウォッシュコート、スプレーコート、エンドコート等としても使用することができる。本明細書に記載のコーティングは、1種の構成要素1K、または2種の構成要素2Kまたはそれ以上などの多構成要素組成物であり得ることが理解されよう。1K組成物は、全てのコーティング構成要素が製造後、貯蔵の間等に同じ容器中で維持される組成物を指すものと理解されよう。1Kコーティングは、基材に適用し、任意の従来の手段により、例えば、加熱、通気などにより硬化させることができる。本発明のコーティングは、また、多構成要素コーティングであり得、これは、様々な構成要素が適用の直前まで別個に維持されるコーティングであると理解されよう。上述の通り、本発明のコーティングは、熱可塑性であっても熱硬化性であってもよい。特定の実施形態において、コーティングは、クリアコートである。クリアコートは、実質的に透明なコーティングであると理解されよう。したがって、クリアコートは、クリアコートを不透明にしない、またはその他の方法で下部にある基材を認識できる能力にほとんど影響を及ぼさないならば、ある程度の色を有することができる。本発明のクリアコートは、例えば、着色ベースコートと併せて使用することができる。クリアコートは、コーティングの分野において公知の通りに配合することができる。特定の実施形態において、該コーティングは、耐チップ性プライマーなどのプライマーとして使用する。耐チップ性プライマーコーティング組成物は、自動車OEM産業において公知であり、一般に、車体全体へのプライマー-サーフェーサーコーティング組成物の適用の前に、車両の様々な位置、例えば、ドアの前縁、泥よけ、ボンネットおよび車両のAピラーなどに適用される。特定の実施形態において、耐チップ性プライマーコーティング組成物は、1つまたは複数のその後のコーティング層の適用の前に硬化しない。むしろ、耐チップ性プライマーコーティング組成物は、周囲フラッシュステップに付され、そこで、耐チップ性コーティング組成物からの有機溶剤の一部の蒸発を可能にするために、特定の期間、周囲空気に曝露される。耐チップ性プライマーコーティング組成物の硬化は、1つまたは複数のさらなるコーティング層と同時に起きる共硬化する。耐チップ性プライマーを含めた本発明のプライマーは、一般に、多少の着色剤を含み、一般に、1つまたは複数のさらなるコーティング層と共に、例えば、電着層の後、およびプライマー表面層、有色のベースコート層、クリアコート層の前等に使用する。特定の他の実施形態において、該コーティングは、着色剤、例えば、クリアコートと併せて使用する着色ベースコート、または着色モノコートなどを含む。そのようなコーティング層は、例えば、コーティングされた基材に化粧および/または保護仕上げを付与するために、自動車産業において使用される。したがって、本発明は、少なくとも一部分が本発明のコーティングでコーティングされる、車両の一部を構成する基材をさらに対象としている。車両は、本明細書においてその広い意味で使用し、全てのタイプの車両、例えば、車、トラック、バス、バン、ゴルフカート、オートバイ、自転車、貨車等を含むが、これらに限定されない。本発明に従ってコーティングされる車両の部分は、コーティングを使用する理由に応じて変わり得ることが理解されよう。例えば、耐チップ性プライマーは、上記の通り車両の一部分に適用することができる。有色のベースコートまたはモノコートとして使用する場合、本発明のコーティングは、一般に、車両の目に付きやすい部分、例えば、屋根、ボンネット、ドアトランクの蓋などに適用されるが、他の領域、例えば、トランクの内側、ドアの内側などに適用することもできる。クリアコートは、一般に、車両の外側に適用される。多くの産業において幅広い用途のあるコイルコーティングも本発明の範囲内であり、本発明のコーティングは、上で論じたように独特な柔軟性および硬度の組合せを有するので、特に、コイルコーティングとして適切である。コイルコーティングは、また、一般に、着色剤を含む。本発明のコーティングは、包装用コーティングとして使用するのにも適切である。様々な前処理およびコーティングを包装へ適用することは十分に確立されている。そのような処理および/またはコーティングは、例えば、金属缶の場合に使用することができ、その場合、そのような処理および/またはコーティングは、腐食を遅延または阻害するため、化粧コーティングを施すため、製造プロセスの間に取り扱いやすくする等のために使用する。コーティングは、内容物が容器の金属と接触することを防ぐためにそのような缶の内側に適用することができる。金属と食品または飲料との接触は、例えば、金属容器の腐食につながる恐れがあり、その結果、食品または飲料が汚染される恐れがある。このことは、特に、缶の内容物が酸性の性質である場合に当てはまる。金属缶の内側に適用されるコーティングは、缶のヘッドスペース製品の充填ラインと缶の蓋の間の領域における腐食も防止し、ヘッドスペースにおける腐食は、塩分が多い食品の場合に特に問題となる。コーティングは、金属缶の外側にも適用することができる。本発明の特定のコーティングは、特に、コイル状の金属素材、例えば、それから缶の端が作製される缶端素材、ならびに端キャップおよびクロージャーが作製されるキャップ/クロージャー素材コイル状の金属素材などと共に使用するのに適用可能である。缶端素材およびキャップ/クロージャー素材で使用するために設計されたコーティングは、一般に、コイル状の金属素材からピースが切断およびスタンプアウトされる前に適用するので、それらのコーティングは、一般に、柔軟性および伸張性である。例えば、そのような素材は、一般に、両面をコーティングする。その後、コーティングされた金属素材は、パンチングする。缶端については、次いで、引き上げ式開口のために金属に筋を刻み付け、次いで、別個に製作されたピンで引き上げリングを取り付ける。次いで、エッジ圧延プロセスにより端を缶胴に取り付ける。同様の手順をイージーオープン缶端について行う。イージーオープン缶端については、実質的に蓋の外周に付けた筋により、イージーオープニングまたは缶からの蓋の除去が、一般にプルタブにより可能となる。キャップおよびクロージャーについては、キャップ/クロージャー素材は、一般に、ロールコーティングなどによりコーティングし、キャップまたはクロージャーは、素材からスタンプアウトするが、しかし、形成後にキャップ/クロージャーをコーティングすることが可能である。相対的に過酷な温度および/または圧力要件に付される缶のためのコーティングは、また、ポッピング、腐食、白化および/または膨れに耐性を示すべきである。したがって、本発明は、少なくとも一部分が上記のコーティング組成物のいずれかでコーティングされたパッケージをさらに対象としている。特定の実施形態において、パッケージは金属缶である。金属缶という用語は、任意のタイプの金属缶、容器または任意のタイプの入れ物もしくは何かを保持するのに使用するその部分を含む。金属缶の一例は食品缶であり、食品缶複数可という用語は、本明細書において、缶、容器または任意のタイプの入れ物もしくは任意のタイプの食品および/もしくは飲料を保持するのに使用するその部分を指すのに使用する。金属缶複数可という用語は、具体的に、食品缶を含み、さらに、具体的には缶端を含み、缶端は、一般に、缶端素材からスタンピングし、飲料の包装と併せて使用する。金属缶という用語は、また、具体的に、金属キャップおよび/またはクロージャー、例えば、任意のサイズのビンキャップ、スクリュートップキャップおよび蓋、ラグキャップなどを含む。金属缶は、食品および/または飲料のみならず他の品目を維持するのに使用することができ、パーソナルケア製品、虫除けスプレー、スプレー式ペイント、およびエアゾール缶での包装に適した任意の他の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。缶としては、ツーピース缶およびスリーピース缶ならびに絞りおよびしごき加工されたワンピース缶が挙げられ、そのようなワンピース缶は、エアゾール製品を用いる用途で使用する場合が多い。本発明に従ってコーティングされるパッケージとしては、プラスチックボトル、プラスチックチューブ、ラミネートおよび柔軟な包装、例えば、PE、PP、PET等から作製されるものなども挙げられる。そのような包装は、例えば、食品、練り歯磨き、パーソナルケア製品等を保持することができる。該コーティングは、パッケージの内側および/または外側に適用することができる。例えば、該コーティングは、ツーピース食品缶、スリーピース食品缶、缶端素材および/またはキャップ/クロージャー素材を作製するのに使用する金属にロールコーティングすることができる。一部の実施形態において、該コーティングは、ロールコーティングによりコイルまたはシートに適用し、次いで、該コーティングは、照射により硬化し、缶端をスタンプアウトし、完成製品、すなわち、缶端にする。他の実施形態において、該コーティングは、リムコートとして缶の底部に適用し、そのような適用は、ロールコーティングにより行うことができる。リムコートは、缶の連続製作および/または加工の間の取扱いを改善するために摩擦を低減するように機能する。特定の実施形態において、該コーティングは、キャップおよび/またはクロージャーに適用し、そのような用途としては、例えば、キャップ/クロージャーの形成の前および/もしくは後に適用される保護ワニスならびに/またはキャップ、特に底部にシームを刻み付けられたキャップに後で適用される着色エナメルが挙げられる。化粧缶素材も、本明細書に記載のコーティングで外部を部分的にコーティングすることができ、化粧しコーティングされた缶素材は、様々な金属缶を形成するのに使用する。本発明に従ってコーティングされる基材は、当技術分野において公知の任意の手段、例えば、噴霧、ローリング、液浸、ブラッシング、フローコーティングなどにより、上記の組成物のいずれかでコーティングすることができ、該コーティングは、基材が導電である場合、電着により適用することもできる。適切な適用手段は、コーティングされる基材のタイプ、および該コーティングが使用される目的である機能に基づいて当業者が決定することができる。上記のコーティングは、単一の層として、または所望であれば、複数の層として各層の適用と適用の間に複数の加熱工程を用いて基材に適用することができる。基材への適用後、該コーティング組成物は、任意の適切な手段により硬化させることができる。本明細書において使用する場合、明白な別段の指示がない限り、全ての数、例えば、値、範囲、量またはパーセントを表している数などは、約という単語が明らかに登場していない場合でさえ、約という単語が前に付いているかのように読むことができる。また、本明細書において列挙した任意の数値の範囲は、そこに包含される全ての部分範囲を含むことを意図したものである。単数形は複数形を包含し、逆もまた同様である。例えば、ある1つのaポリエステル、ある1つのan不飽和酸/無水物/エステル、ある1つのポリオールプレポリマー、ある1つのハードセグメント、ある1つのポリオールセグメント、ある1つのクロスリンカー等に言及していても、これらの各々および任意の他の構成要素の1種または複数種を使用することができる。本明細書において使用する場合、ポリマーとは、オリゴマーならびにホモポリマーおよびコポリマーの両方を指し、接頭語ポリは、2つ以上を指す。含むincludingおよび同様の用語は、それに限定されないことを意味する。範囲が示される場合、それらの範囲の任意の端点および/またはそれらの範囲内の数は、本発明の範囲内で組み合わせることができる。以下の実施例は、本発明を例示することを意図したものであり、決して本発明を限定するものと解釈すべきものではない。実施例1以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で900グラムの2-メチル-1,3-プロパンジオール、520グラムのネオペンチルグリコール、1661グラムのイソフタル酸、245グラムの無水マレイン酸、3.33グラムのブチルスタンノン酸および1.66グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドdistillationheadを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージspargeを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱した。その温度で、内容物は125°Cまで発熱した。次いで、反応物を174°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的には220°Cまで上昇させ、405グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が11.8であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は99.5、ヒドロキシル価は95.8、重量平均分子量は3144であった。実施例2以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で1800グラムのポリエステル実施例2aを、撹拌子、温度プローブ、還流冷却器および窒素ブランケットを備えた適切な反応槽に入れた。合計で596グラムのDowanolPMAcetateおよび524グラムのDowanolPMを樹脂に添加し、よく混合した。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。36グラムのDowanolPMと混合した18グラムの過オクタン酸t-ブチル50溶液の混合物を反応器の内容物に15分間にわたって滴下した。次いで、このバッチを120°Cで1時間維持した。次いで、18グラムの過オクタン酸t-ブチルからなる第2の混合物36グラムのDowanolPMと混合した50溶液を反応器の内容物に15分間にわたって滴下した。反応器の内容物を再び120°Cで1時間維持した。次いで、反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終樹脂は、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分60、Gardner-Holt粘度X、重量平均分子量13833を有していた。実施例3a以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で810グラムの2-メチル-1,3-プロパンジオール、468グラムのネオペンチルグリコール、1495グラムのイソフタル酸、158グラムの安息香酸、220グラムの無水マレイン酸、3.15グラムのブチルスタンノン酸および1.58グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱した。その温度で、内容物は127°Cまで発熱した。次いで、反応物を174°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的には220°Cまで上昇させ、356グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が9.2であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は99.7、ヒドロキシル価は66、重量平均分子量は3109であった。実施例3以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で1800グラムのポリエステル実施例3aを、撹拌子、温度プローブ、還流冷却器および窒素ブランケットを備えた適切な反応槽に入れた。合計で596グラムのDowanolPMAcetateおよび524グラムのDowanolPMを樹脂に添加し、よく混合した。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。36グラムのDowanolPMと混合した18グラムの過オクタン酸t-ブチル50溶液の混合物を反応器の内容物に15分間にわたって滴下した。次いで、このバッチを120°Cで1時間維持した。次いで、18グラムの過オクタン酸t-ブチルからなる第2の混合物36グラムのDowanolPMと混合した50溶液を反応器の内容物に15分間にわたって滴下した。反応器の内容物を再び120°Cで1時間維持した。次いで、反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終樹脂は、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分61、Gardner-Holt粘度X、重量平均分子量14584を有していた。実施例4表1は、本発明のラジカルポリエステル樹脂を使用して2種のクリアコート試料1および2および着色ベースコート試料3を作製するのに使用した成分を列挙している。1ExxonCorporationから入手可能な芳香族溶剤。2DowChemicalCompanyから入手可能なグリコールエーテル溶剤。3EverlightChemicalIndustrialCorporationから入手可能な紫外線吸収剤。4EverlightChemicalIndustrialCorporationから入手可能なヒンダードアミン光安定剤。5NuplexResinsから入手可能なメラミン樹脂。6実施例2のポリエステル樹脂:27.0の2-メチル-1,3-プロパンジオール、15.6のネオペンチルグリコール、49.9のイソフタル酸および7.4の無水マレイン酸Mw=13,833。7実施例3のポリエステル樹脂:25.7の2-メチル-1,3-プロパンジオール、14.8のネオペンチルグリコール、5.0の安息香酸、47.4のイソフタル酸および7.0の無水マレイン酸Mw=14,584。8DuPontから入手可能なポリアクリル酸ブチル流動添加剤。9CytecIndustriesから入手可能な酸触媒。1067のMILLENIUMINORGANICSからのTIONA595二酸化チタン顔料、10.3のPPGポリエステル樹脂および4.4のCYTECINDUSTRIESからのFM003V60メラミン樹脂を使用している白色顔料ペースト溶剤中で固形分が83.9重量となるようにされた。クリアコートは、SPRAYMATIONマシンを使用して、Hillsdale、MichiganのACTTestPanels,Inc.から入手可能な硬化したELECTROCOATED6060/PPGHP77224ERプライマーでコーティングされた4インチ×12インチの鋼製パネルに噴霧適用した。PPGIndustriesから入手可能な水系黒色コートHWH-9517を、クリアの適用の前に全乾燥膜厚0.5ミルのE-Coatパネルに噴霧適用した。クリアの適用の前に、水系黒色コートを176°Fで10分間乾燥させた。クリアの適用および10分の室温フラッシュ後、層状系全体を285°Fで30分間焼成した。白色着色コーティングは、SPRAYMATIONマシンを使用して、Hillsdale、MichiganのACTTestPanels,Inc.から入手可能な硬化したELECTROCOATED6060/PPGHP77224ERプライマーでコーティングされた4インチ×12インチの鋼製パネルに噴霧適用した。白色着色コーティングを基材に適用した後、10分間室温フラッシュしたflash。該コーティングを285°Fで30分間焼成した。表2は、上記試料の各々について得られる外観および物理的性質の概要を示している。11Windsor、CTのFISCHERTECHNOLOGY,Inc.製のFISCHERDELTACOPEを使用して測定した乾燥膜厚。12PompanoBeach、FloridaのPaulN.GardnerCompany,Inc.から入手可能なNOVOGLOSS統計的20°光沢計。13Elgin、IllinoisのTRICORSystems,Inc.から入手可能なDOI計。14Sindelfingen、GermanyのHelmutFischerGMBHCompanyから入手可能な微小硬度計測器。15Prittriching、GermanyのAMTEC-KISTLERGmbHから入手可能な実験用の洗車試験機。20°光沢は、10サイクルの実験室での洗車の前および後に測定する。16400マイクロリットルの38硫酸の滴を各パネル上に3日間置き、結果として生じた損傷を記録した。評価尺度は、0=OK/1=かすかな環/2=環/3=かすかな白化および/または膨れ/4=白色膨張、無光沢、強い膨れ/5=全体的な損傷である。表2に示す結果は、十分な性質を有するクリアおよび着色コーティングのいずれも本発明において調製できることを証明している。実施例5以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で1218グラムの1,3-ブタンジオール、1495グラムのイソフタル酸、221グラムの無水マレイン酸、2.33グラムのブチルスタンノン酸および1.47グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90Cまで加熱した。次いで、内容物は、115°Cまで発熱した。次いで、反応物を181°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的には220°Cまで上昇させ、385グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が11.4であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は98、ヒドロキシル価は82、重量平均分子量は3239であった。実施例6以下に記載の次の成分からポリエステル樹脂を調製した。合計で500グラムの実施例6のポリエステル、126グラムのDowanolPMおよび166グラムのDowanolPMAcetateを、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、20グラムのDowanolPMと混合した5グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に15分間にわたって添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。そのとき、20グラムのDowanolPMと混合したさらなる5グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に添加した。反応器の内容物を120°Cで2時間維持し、次いで、冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は61、酸価は5.7、粘度はZ1、重量平均分子量は67704であった。実施例7以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で460グラムの1,3-ブタンジオール、565グラムのイソフタル酸および1.02グラムのブチルスタンノン酸を、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱した。次いで、内容物は、126°Cまで発熱した。次いで、反応物を201°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度は、211°Cまで、最終的には221°Cまで上昇させ、122グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が10.3であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は96、ヒドロキシル価は196、重量平均分子量は1448であった。実施例8以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で532グラムの実施例7のポリエステル、49グラムの無水マレイン酸および0.17グラムの2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を92°Cまで加熱した。次いで、内容物は、138°Cまで発熱した。次いで、反応物を201°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度は、203°Cまで上昇し、2グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が8.2であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は100、ヒドロキシル価は65、重量平均分子量は4073であった。実施例9以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で350グラムの実施例8および155グラムのキシレンを、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、10.5グラムのキシレンと混合した21グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。そのとき、10.5グラムのキシレンと混合したさらに21グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に添加した。反応器の内容物を120°Cで1時間維持し、次いで、冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は61、酸価は2.7、粘度はZ3~Z4、重量平均分子量は120,432であった。実施例10上記実施例6および9に従って調製したポリエステルを使用してコーティングを作製した。以下の表3に示すコーティング成分は、全て徹底的に撹拌した。17Cytecから市販されているPhenodurPR16。エポキシ対照PPG2004877および本発明に従って作製したコーティング10AおよびBについては、14および12の巻線ロッドを使用することにより、各コーティングを4mg/平方インチの乾燥コーティング重量となるように調製した。全てのコーティングは、供給された状態の0.2ETP電解スズめっき鋼およびTFS無スズ鋼に適用した。全てのコーティングされたパネルは、400Fのピーク金属温度については10分間、410Fで12.5分間焼成した。コーティングされたパネルは、くさび曲げ試験のために2×4.5インチプラーク、および食品類似物における試験のために2×4インチプラークに切断した。くさび曲げ後に各パネルを10硫酸銅水溶液に1分間液浸した後、曲げ半径に沿って何の斑点状の破損が見られたかによって、各コーティングを柔軟性について評価した。レッドラグを用いてMEK摩擦を行った。コーティングされた金属パネルのピースを、以下で表4に示している様々な食品類似物に浸し、130°Cで60分間オートクレーブした。Aくさび曲げ:斑点状の破損が高いことは、破損が多いことを意味する。STM0609に従って、しかし鋼を使用して、試験を実施し、鋼試験後、クーポンにくさび曲げ加工を施し、それらを一晩液浸する代わりに10硫酸銅水溶液に2分間浸した。B鉛筆硬度:数が大きいほど、コーティングが硬質である。ASTMD3363-92aに従って鉛筆硬度試験を実行した。C乾燥付着性:0~1000=0固着、100=100のコーティング固着。コーティングされた金属の長さに対して平行および垂直に11本の線をけがくために安全かみそりの刃を使用して乾燥付着性を試験した。結果として得られたけがいた線の格子領域は、0.50×0.50~0.75×0.75平方であった。3MのScotch610テープを使用することにより付着性を評価し、このテープは、引きはがす前に複数回指で摩擦することにより、けがいた格子領域に堅く付着した。テープを引きはがした後、0コーティングの完全な剥離~100コーティングは剥離されなかったの尺度で付着性を視覚的に評定した。D白化:尺度0~40=白化なし、4=不透明。耐白化性および湿潤付着性について:コーティングされたパネルを、2×4クーポンに切断し、室温の脱イオン水または様々な食品類似物を含有しているジャーに入れた。ジャーは、容器ヘッドスペース、液体界面、および水没した領域におけるコーティング性能を評価するために全ての試験クーポンの面積の半分だけを意図的に覆うのに十分な試験液体を含有していた。次いで、ジャーをアルミニウム箔で密閉し、130°C非常に苛酷な条件の滅菌器に60分間入れた。滅菌器をガス抜きおよび冷却すると、密閉した試験ジャーを滅菌器から直ちに取り出し、熱い脱イオン水または食品類似物を試験ジャーから廃棄し、代わりに熱い水道水を入れて、試験クーポンを完全に水没させた。試験クーポンを熱い水道水から取り出し、実験用ワイパーで押さえて水気を切り、白化および付着性について1つずつ直ちに評価した。試験クーポンの3つ全ての領域における白化を視覚的に調べ、ひどく白化した領域についての評定のみを記録することにより耐白化性を評価した。白化は、0なし~4不透明の尺度で標準白化クーポンに対して評定した。乾燥付着性について説明した手順および尺度を使用することにより、液界面領域の試験クーポンの中心でコーティング付着性を評価した。表4は、PPGから市販されているエポキシ-フェノール系缶コーティングの性能を、本発明に従って調製した2種のコーティングと比較している。本発明のコーティングは、非常に硬質であり、それにもかかわらず、相対的に良好な柔軟性を有していた。先に述べたように、硬度および柔軟性は、同じコーティングにおいて得ることが困難である。やはり驚くべきことは、相対的に良好な白化および付着性という結果であった。ポリエステルがこれらの領域において性能を十分に発揮することは、当技術分野において公知ではない。本発明に従って調製するコーティングは、したがって、エポキシ-フェノール系コーティングに匹敵する結果をもたらすことができる。実施例11樹脂A-比較例市販のポリエステル実施例B-1以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で338グラムの2-メチル-1,3-プロパンジオール、390グラムのネオペンチルグリコール、415グラムのイソフタル酸、365グラムのアジピン酸、123グラムの無水マレイン酸、1.63グラムのブチルスタンノン酸および0.82グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱すると、141°Cまで発熱した。次いで、反応混合物を176°Cまで加熱した。そのとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的に221°Cまで上昇させ、200グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が6.4であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は99、ヒドロキシル価は92.7、重量平均分子量は3440であった。樹脂B以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で500グラムの実施例B-1を、132グラムのDowanolPMと共に、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、119グラムのDowanolPMと混合した10グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に15分間にわたって添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。そのとき、13グラムのDowanolPMと混合した過オクタン酸t-ブチルの第2の10グラムのアリコートを反応器に添加した。反応器の内容物を121°Cで1時間維持し、次いで、13グラムのDowanolPMと混合した過オクタン酸t-ブチルの第3の10グラムのアリコートを反応器に添加した。反応混合物を再び120°Cで1時間維持した。次いで、反応混合物を冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は64、酸価は7.2、粘度はZ1、重量平均分子量は91,529であった。樹脂C以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で606グラムの実施例B-1を、194グラムのDowanolPMAcetateと共に、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、178グラムのDowanolPMと混合した12グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に15分間にわたって添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。そのとき、16グラムのDowanolPMと混合した過オクタン酸t-ブチルの第2の12グラムのアリコートを反応器に添加した。反応器の内容物を1226°Cで1時間維持し、次いで、16グラムのDowanolPMと混合した過オクタン酸t-ブチルの第3の12グラムのアリコートを反応器に添加した。反応混合物を125°Cで1時間維持した。次いで、反応混合物を冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は61、酸価は5.9、粘度はT、重量平均分子量は24,636であった。実施例D-1以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で450グラムの2-メチル-1,3-プロパンジオール、520グラムのネオペンチルグリコール、1163グラムのイソフタル酸、146グラムのアジピン酸、98グラムの無水マレイン酸、2.38グラムのブチルスタンノン酸および1.19グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱すると、141°Cまで発熱した。次いで、反応混合物を179°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的に221°Cまで上昇させ、300グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が9.5であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は99、ヒドロキシル価は54.6、重量平均分子量は4,903であった。樹脂D以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で601グラムの実施例D-1を、160グラムのDowanolPMおよび136グラムのDowanolPMAcetateと共に、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、12グラムのDowanolPMAcetateと混合した6グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に15分間にわたって添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。次いで、反応混合物を冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は69、酸価は7.1、粘度はZ1~Z2、重量平均分子量は12,744であった。実施例E-1以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で1268グラムの1,4-シクロヘキサンジメタノール、333グラムのネオペンチルグリコール、333グラムのイソフタル酸、924グラムのヘキサヒドロフタル酸無水物、196グラムの無水マレイン酸、3.05グラムのブチルスタンノン酸および1.53グラムの亜リン酸トリフェニルを、撹拌子、温度プローブ、蒸留用ヘッドを有する蒸気加熱式還流冷却器および窒素スパージを備えた適切な反応槽に加えた。フラスコの内容物を90°Cまで加熱すると、161°Cまで発熱した。次いで、反応混合物を192°Cまで加熱した。このとき、反応物から水が発生し始めた。反応混合物の温度を200°Cまで、次いで、210°Cまで、最終的に221°Cまで上昇させ、210グラムの水が蒸留されるまでその温度で維持すると、反応混合物の酸価が10.9であることが分かった。反応器の内容物を冷却し、注ぎ出した。最終物は固形物であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は99.9、ヒドロキシル価は68.5、重量平均分子量は3,254であった。樹脂E以下に記載の次の成分からポリエステルを調製した。合計で1503グラムの実施例E-1を、492グラムのDowanolPMAcetateと共に、撹拌子、温度プローブ、水冷式還流冷却器を備えた適切な反応槽に加え、窒素ガスでフラッシュした。フラスコの内容物を120°Cまで加熱した。そのとき、453グラムのDowanolPMと混合した30グラムの過オクタン酸t-ブチルを反応器に15分間にわたって添加した。次いで、反応器の内容物を120°Cで1時間維持した。次いで、反応混合物を冷却し、内容物を注ぎ出した。最終物は溶液であり、ポリスチレン標準物質に対して測定したところ、実測の固形分は61、酸価は7.9、粘度はZ2、重量平均分子量は90,628であった。実施例12表5は、溶剤ベースコート中のCABおよび標準的ポリエステル樹脂の代替樹脂として作製した各ラジカルポリエステル樹脂の組成および分子量を示している。標準的樹脂は、ポリエステル樹脂Aである。各ポリエステルは、様々なレベルの硬質および軟質モノマーを用いて、ならびに高分子量または低分子量で作製した。表5の実施例に従って銀金属製ベースコートを作製した。ラジカルポリエステル樹脂は、CAB381-0.5樹脂および標準的ポリエステル樹脂Aの両方を代替した。ベースコートは、SPRAYMATIONマシンを使用して、硬化したELECTROCOATED6060Cおよび市販されているPPGプライマーHP77224ERでコーティングされた4インチ×12インチの鋼製パネルに適用した。これらの基材パネルは、Hillsdale、MichiganのACTTestPanels,Inc.から入手可能である。SPRAYMATIONマシンを使用して、様々なコーティングを適用した。ベースコートを2回適用し、その後、3分間室温フラッシュし、その後、市販されているPPGClearHIGHTECHを2回適用し、1回目と2回目の間に1分間室温フラッシュした。複合コーティングは、室温で10分間フラッシュした後、285°Fで30分間焼成した。18EASTMANCHEMICALから入手可能な溶剤。19EXXONCorporationから入手可能な溶剤。20EASTMANCHEMICALから入手可能な溶剤。21US4,147,688Aの実施例IIに記載のアクリル系微粒子。229溶液となるように77.4/13.6の比の酢酸ブチルおよびブタノールに分散した、EASTMANCHEMICALから入手可能な酢酸酪酸セルロース樹脂。2320溶液となるように酢酸ブチルに分散した、EASTMANCHEMICALから入手可能な酢酸酪酸セルロース樹脂。2410溶液となるようにAROMATIC100に分散したDOWCORNINGCorporationから入手可能なシリコーン流体。25BASFCorporationから入手可能なメラミン-ホルムアルデヒド樹脂溶液。26CYTECSURFACESPECIALTIESから入手可能なブチルウレタン-ホルムアルデヒド樹脂溶液。27TOYOALUMINUMK.K.から入手可能なアルミニウムペースト。28BYK-CERAB.V.から入手可能な溶剤に分散したワックス。表7は、実施例の各々について得られた外観および物理的性質の概要を示している。各実施例は、全て、垂直位置で焼成した。実施例Aは、CAB381-0.5および標準的ポリエステル樹脂を使用している標準的ベースコートである。全ての他の実施例は、本発明のラジカルポリエステル樹脂を含有している。両方の硬質モノマーおよび最高の分子量を有するラジカルポリエステル樹脂は、実施例Aと比較して許容される色、より高い噴霧固形分、同等の硬度および優れた外観を示す。アルミニウム含有ベースコートがもたらす仕上げ面を明るくする効果のためには、より高いフロップインデックスおよびより高いL15色数が好ましい。暗フロップ色効果のためには、より低いL110値が好ましい。銀金属製ベースコートのクリアな外観のためには、より高い光沢およびDOI値が好ましい。滑らかでクリアな外観のためには、より低い長波および短波値が好ましい。29Windsor、CTのFISCHERTECHNOLOGY,Inc.製のFISCHERDELTACOPEを使用して測定した乾燥膜厚。30Sindelfingen、GermanyのHelmutFischerGMBHCompanyから入手可能な微小硬度計測器。31Grandville、MichiganのX-Rite,Inc.により製造されたX-Rite測色計モデル番号MA68II。32PompanoBeach、FloridaのPaulN.GardnerCompany,Inc.から入手可能なNOVO光沢統計的20°光沢計。33Elgin、IllinoisのTRICORSystems,Inc.により製造されたDOI計。34Columbia、MarylandのBKYGardnerUSAにより製造されたBYKWAVESCANDOI機器。表7に示している結果は、大幅に増加した分子量を有するが粘度は低いコーティングを本発明に従って作製することができ、そのようなコーティングが良好な外観を有することを証明している。一方、本発明の特定の実施形態を、例示目的で上で説明してきたが、添付の特許請求の範囲において定義する本発明から逸脱することなく本発明の詳細に多数の変更を加え得ることが当業者に明らかとなろう。"