"電圧を電源から受け、電界を放出して、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化するための点火装置20であって、電極点火端28を有し前記電極点火端28においてコロナ強化チップ52を含む電極24を備え、前記コロナ強化チップ52は、第1の体積を有し第1の電食率および第1の腐食率を有するベース材料で形成されたベース部材54を含み、前記コロナ強化チップ52は前記ベース部材54上に配置された放出部材58を含み、前記放出部材58は前記第1の体積よりも小さい第2の体積を有し、前記放出部材58は、前記第1の電食率よりも小さい第2の電食率および前記第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率を有する体積安定材料で形成される、点火装置。前記コロナ強化チップ52は、露出し球面半径を示す外面を含み、前記コロナ強化チップ52の最小球面半径は、前記外面の径方向最も外側のポイント56にある、請求項1に記載の点火装置20。前記放出部材58はワイヤである、請求項1に記載の点火装置20。前記ワイヤは、ワイヤ端とワイヤ端との間において延び、前記ワイヤ端のうち少なくとも一方に向かって先細り形状である、請求項3に記載の点火装置20。前記放出部材58は、前記ベース部材54に沿って配置された層である、請求項1に記載の点火装置20。前記放出部材58の前記体積安定材料は焼結粉末金属であり、前記放出部材58は前記ベース部材54の一部の上に配置される、請求項1に記載の点火装置20。前記ベース部材54および前記放出部材58は各々、露出した外面を有し、前記露出した外面において球面半径を示し、前記放出部材58の前記露出した外面における前記球面半径のうち少なくとも1つは、前記ベース部材54の前記露出した外面における各球面半径よりも小さい、請求項1に記載の点火装置20。前記放出部材58の前記球面半径は、前記点火装置20の使用中、前記ベース部材54の前記球面半径各々よりも低い率で増大する、請求項7に記載の点火装置20。前記放出部材58の前記露出した外面における前記球面半径は、0.2ミリメートル以下である、請求項7に記載の点火装置20。前記放出部材58の前記第2の体積は、前記点火装置20の使用中、前記ベース部材54の前記第1の体積よりも低い率で減少する、請求項1に記載の点火装置20。前記コロナ強化チップ52の前記材料は各々融点を有し、前記体積安定材料の前記融点は前記ベース材料の前記融点よりも高い、請求項1に記載の点火装置20。前記体積安定材料は、プラチナ、プラチナ合金、イリジウム、およびイリジウム合金からなる群より選択される、請求項1に記載の点火装置20。前記ベース材料は、ニッケル、ニッケル合金、銅、銅合金、鉄、および鉄合金からなる群より選択される、請求項1に記載の点火装置20。前記ベース部材54は、プラットフォーム62と、前記プラットフォーム62から遠位端64まで外に向かってかつ下に向かって延びる複数の分岐60とを含み、前記放出部材58は前記遠位端64に配置される、請求項1に記載の点火装置20。前記ベース部材54の前記分岐60は前記遠位端64に向かって先細り形状である、請求項14に記載の点火装置20。前記ベース部材54の前記分岐60は、外方向を向く点火面66とその反対側を向くアーク面68とを含み、前記放出部材58は前記点火面66上に配置される、請求項14に記載の点火装置20。前記アーク面68は凸状である、請求項16に記載の点火装置20。前記ベース部材54の前記分岐60は、外方向を向く点火面66と、その反対側を向くアーク面68と、前記点火面66と前記アーク面68とを前記遠位端64において互いに接続する移行面72とを含み、前記放出部材58は、前記移行面72上に配置された前記体積安定材料の焼結粉末である、請求項14に記載の点火装置20。前記電極24は、長手方向に電極端子端30から前記電極点火端28まで延びる本体部分26を含み、前記点火装置は、前記本体部分26を囲み長手方向に前記本体部分26に沿って前記電極点火端28に隣接する絶縁体先端38から絶縁体上端40まで延びる絶縁体36を含み、前記絶縁体36は、前記絶縁体先端38において、前記電極24の前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びる絶縁体直径Diを有し、前記コロナ強化チップ52は、前記電極点火端28において前記絶縁体先端38の外側に配置され、前記コロナ強化チップ52は、前記電極24の前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びるチップ直径Dtを有し、前記チップ直径Dtは前記絶縁体直径Diよりも大きい、請求項1に記載の点火装置20。前記電極24は、長手方向に電極端子端30から前記電極点火端28まで延びる本体部分26を含み、前記本体部分26は、前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びる電極直径Deを有し、前記コロナ強化チップ52は、前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びるチップ直径Dtを有し、前記チップ直径Dtは前記絶縁体直径Diよりも大きい、請求項1に記載の点火装置20。電圧を電源から受け、コロナを形成する電界を放出して、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化するための点火装置20であって、長手方向に電極点火端28から電極端子端30まで延びる電極24と、本体部分26を囲み、長手方向に前記本体部分26に沿って前記電極点火端28に隣接する絶縁体先端38から絶縁体上端40まで延びる絶縁体36とを備え、前記絶縁体36は、前記絶縁体先端38において、前記電極24の前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びる絶縁体直径Diを有し、前記点火装置はさらに、前記絶縁体36に収容され前記電極端子端30と電気的に連通する端子42と、シェル44とを備え、前記シェルは、前記絶縁体36の一部を囲み、長手方向に前記絶縁体36の一部に沿ってシェル下端46からシェル上端48まで延びる金属材料で形成され、前記絶縁体先端38は前記シェル下端46よりも外に突出し、前記シェル44は前記シェルの端部と端部46,48との間で外向きに延びる外部フランジ50を含み、前記電極24は、前記電極点火端28において前記絶縁体先端38の外側にコロナ強化チップ52を含み、前記コロナ強化チップ52は、前記電極24の前記長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びるチップ直径Dtを有し、前記チップ直径Dtは前記絶縁体直径Diよりも大きく、前記コロナ強化チップ52は、第1の体積を有し第1の電食率および第1の腐食率を有するベース材料で形成されたベース部材54を含み、前記コロナ強化チップ52は前記ベース部材54上に配置された放出部材58を含み、前記放出部材58は前記第1の体積よりも小さい第2の体積を有し、前記放出部材58は、前記第1の電食率よりも小さい第2の電食率および前記第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率を有する体積安定材料で形成され、これにより、前記端子42が電圧を受けこの電圧を前記電極24に送り前記放出部材58が電界を放出して燃料と空気の混合気をイオン化する、点火装置。電圧を電源から受け、電界を放出して、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化するための点火装置20を形成する方法であって、第1の電食率と第1の腐食率と第1の体積とを有するベース材料からなるベース部材54を与えるステップと、前記第1の電食率よりも小さい第2の電食率と前記第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率と前記第1の体積よりも小さい第2の体積とを有する体積安定材料で形成された放出部材58を、前記ベース部材54の上に配置するステップとを含む、方法。前記放出部材58を前記ベース部材54の上に配置する前に、前記放出部材58をワイヤになるように形成するステップを含む、請求項22に記載の方法。前記放出部材58を前記ベース部材54の上に配置するステップは、粉末形態の体積安定材料を堆積させるステップを含む、請求項22に記載の方法。前記放出部材58を前記ベース部材54の上に配置するステップは、体積安定材料の層を与えるステップを含む、請求項22に記載の方法。ベース部材54を形成するステップは、プラットフォーム62から外に向かって遠位端64まで延びる複数の分岐60を含む形状を、ベース材料からなるシートから打抜くステップと、前記分岐60を前記プラットフォーム62に対して予め定められた角度に曲げるステップとを含む、請求項22に記載の方法。前記分岐60を前記遠位端64に向かって先細り形状になるようにするステップを含む、請求項26に記載の方法。前記放出部材58を前記ベース部材54の上に配置するステップは、レーザ焼結を含む、請求項22に記載の方法。コロナ強化チップ52の外面の径方向最も外側のポイント56を、前記コロナ強化チップ52の最小球面半径である球面半径を示すように形成するステップを含む、請求項22に記載の方法。本発明は、電圧を電源から受け、コロナを形成する電界を放出して、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化しこれに点火するための点火装置を提供する。この点火装置は、電極点火端を有し電極点火端においてコロナ強化チップを含む電極を備える。コロナ強化チップはベース部材上に配置された放出部材を含む。ベース部材は第1の体積を有し放出部材は第1の体積よりも小さい第2の体積を有する。ベース部材は、第1の電食率および第1の腐食率を有するベース材料で形成される。放出部材は、第1の電食率よりも小さい第2の電食率および第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率を有する体積安定材料で形成される。本発明はまた、電圧を電源から受け、コロナを形成する電界を放出して、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化しこれに点火するための点火装置を形成する方法を提供し、この方法は、第1の電食率と第1の腐食率と第1の体積とを有するベース材料からなるベース部材を与えるステップと、第1の電食率よりも小さい第2の電食率と第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率と第1の体積よりも小さい第2の体積とを有する体積安定材料で形成された放出部材を、ベース部材の上に配置するステップとを含む。コロナ強化チップの放出部材は、点火装置をコロナ点火システム内で使用している間強い電界を集中させ放出するために、小さな球面半径といった尖鋭なポイントまたは半径特徴を含むように、設計できる。体積安定材料はベース材料よりも電食率および腐食率が低いので、放出部材は長期にわたって小さな球面半径を維持できるが、ベース材料は電食および腐食によって球面半径が大きくなる。したがって、内燃機関内で同じ時間だけ使用した場合、本発明の点火装置は従来の点火装置よりも強い電界を放出する。また、放出部材の電食率および腐食率がより低いので、本発明の点火装置は、従来の点火装置と比較すると、長期にわたってよりムラのない電界強度をもたらす。このように、本発明の点火装置は、従来の点火装置と比較して、点火装置の寿命にわたって、より高品質の点火およびより高くより安定した性能をもたらす。加えて、本発明の点火装置は、従来の点火装置と比較すると、同じ電圧で、より強い電界を放出する。本発明の点火装置が30ボルトで発する電界は、従来の点火装置が50ボルトで発する電界よりも強い。このように、本発明の点火装置は、従来の点火装置と比較して、より効率的でありエネルギコストを大幅に削減する。本発明のその他の利点は、以下の詳細な説明が添付の図面と関連付けて考慮されて参照されると、より明確に理解されるので、容易に認識されるであろう。実施を可能にする実施の形態の詳細な説明図1に示されるように、コロナ点火システムは点火装置20を含む。点火装置20は、電圧を電源図示せずから受け、コロナを形成する電界を発することにより、内燃機関の燃料と空気の混合気をイオン化しこれに点火する。電界は、図1に示されるように少なくとも1つのストリーマ22を含む。燃料と空気の混合気は電界の全長に沿って点火する。点火装置20は電極24を含み、電極の本体部分26は長手方向に電極点火端28から電極端子端30まで延びる。電極24の本体部分26は、バルク部分32とコア34とを含み得る。コア34の熱伝達係数はバルク部分32の熱伝達係数よりも大きい。たとえば、バルク部分32をニッケル合金で形成しコア34を銅で形成することができる。図4に示されるように、電極24の本体部分26は、電極24の長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びる電極直径Deを有する。絶縁体36は、本体部分26を囲み、長手方向に本体部分26に沿って絶縁体先端38から絶縁体上端40まで延びている。絶縁体先端38は電極点火端28に隣接している。図4に示されるように、絶縁体36は、絶縁体先端38において、電極24の長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びる絶縁体直径Diを有する。点火装置20は一般的に、電極24と電気的に連通する端子42と、接続ワイヤ図示せずとを含む。この接続ワイヤは、電圧を供給する電源図示せずと電気的に連通する。端子42は、絶縁体36に収容された電極端子端30に配置され、絶縁体上端40よりも外に延びている。端子42は、電圧を接続ワイヤから受け、この電圧を電極端子端30に送る。金属材料で形成されたシェル44は、絶縁体36を囲み、絶縁体36の一部に沿ってシェル下端46からシェル上端48まで、絶縁体先端38がシェル下端46よりも外に突出するように、延びている。シェル44は、シェルの端部46と48との間で外向きに延びる外部フランジ50を含む。点火システムは、シェル44を点火システム内における予め定められた位置で保持するために、シェル44と係合しシェル上端48を囲む、管図示せずを含み得る。この点火システムはまた、コロナ点火システムにおいて一般的に見受けられるその他の構成要素を含み得る。図4~図19に示されるように、点火装置20の電極24は、電極24の電極点火端28においてコロナ強化チップ52を含む。電源から受けた電圧は、コロナ強化チップ52に送られ、これがコロナを形成する電界を発して燃焼室内の燃料と空気の混合気をイオン化する。コロナ強化チップ52は、絶縁体先端38の外側に配置される。図1に示されるように、シェル下端46とコロナ強化チップ52のベース部材54との間のチップ距離dtipを最小にすることにより、絶縁体36によって放出される電界をコロナ強化チップ52に集中させる。コロナ強化チップ52は、電極24の長手方向の本体部分26に対して概ね垂直に延びるチップ直径Dtを有する。図4に示されるように、チップ直径Dtは電極直径Deおよび絶縁体直径Diよりも大きい。図23に示されるように、チップ直径Dtは、コロナ強化チップ52によって放出される電界の強度に直接関係する。チップ直径Dtが大きいほど電界強度は大きい。コロナ強化チップ52の外面は、この外面に沿う複数のポイントにおいて、球面半径といった半径特徴を示す。ある特定のポイントにおける球面半径は、その特定のポイントにおける半径を有する球から得られる。球面半径とは、3次元における、具体的にはx軸、y軸、およびz軸rx、ry、rzに沿う球の半径である。図15A、図15D、および図15Eは、コロナ強化チップ52の特定の2つのポイントにおける球面半径の例を示す。コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56に位置する、コロナ強化チップ52の球面半径は、好ましくはコロナ強化チップ52の最小球面半径であり、径方向最も外側のポイント56における球面半径は、電界放出がそのポイントで集中するよう、好ましくはできる限り小さい。図4、図4A、図4B、および図4Cに示されるように、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56は、径方向においてコロナ強化チップ52の中心から最も離れた、コロナ強化チップ52上のポイントである。コロナ強化チップ52は、径方向最も外側のポイント56を1つまたは2つ以上含んでいてもよく、これらポイントのうち少なくとも1つは、コロナ強化チップ52の最小球面半径を有する。たとえば、図4、図4A、図4B、および図4Cに示されるように、コロナ強化チップ52は、中心から等距離でありかつ最も遠い位置にある4つのポイントを含み、これらポイントの球面半径は、コロナ強化チップ52の外面におけるその他すべての球面半径よりも小さい。図4~図19に示されるように、コロナ強化チップ52はベース部材54と放出部材58とを含む。ベース部材54および放出部材58は各々、露出した外面を示している。放出部材58およびベース部材54の外面はいずれも、少なくとも1つの球面半径を示す。電界が放出部材58から放出されるがベース部材54からは放出されないよう、放出部材58の露出した外面の球面半径のうち少なくとも1つが、ベース部材54の露出した外面の球面半径各々よりも小さいことが、好ましい。ベース部材54は、第1の電食率および第1の化学的腐食率を有するベース材料で形成される。ベース材料の第1の電食率および第1の腐食率は、当該技術で周知のさまざまな方法に従って測定できる。ベース材料は、第1の電食率および第1の腐食率に影響する融点、熱伝導率およびその他の特性を有する。ある実施の形態では、ベース材料は1430°C~1570°Cの融点を有する。ベース材料は、この材料を機械加工してさまざまな形状に成形できるよう、延性を有する。たとえば、ベース材料は、ニッケル、ニッケル合金、銅、銅合金、鉄、および鉄合金からなる群より選択できる。ある実施の形態において、ベース材料の延性は、SI測定単位で、0.02~0.06、好ましくは0.04以上、より好ましくは0.05以上である。ベース部材54はまた、熱をベース材料から逃がすためにベース材料とは異なる材料で形成されたコア34を含み得る。一般的にコア34の熱伝達係数はベース材料の熱伝達係数よりも大きい。ある実施の形態において、ベース材料はニッケル合金でありコア34は銅である。ベース部材54は、第1の体積を有するように形成され、一般的には、図6、図6A、および図6Bに示されるように、プラットフォーム62から遠位端64まで延びる複数の分岐60を含む形になるように形成される。しかしながら、ベース部材54を、図10、図10A、および図10Bに示されるように、概ね矩形のブロックといった分岐60のないその他の形に形成することができる。ベース部材54は、一般的には絶縁体36から外側の方向を向いている点火面66と、その反対方向を向いている、すなわち絶縁体36の方向を向いているアーク面68とを示す。アーク面68および点火面66の一部は、燃焼室内の空気と燃料の混合気に晒される外面である。ベース部材54はまた、別の要素または2、3の他の要素に接ししたがって燃焼室の混合気に晒されない内面を含む。一般的に、ベース部材54は、絶縁体36の一部、電極点火端28、および放出部材58に接する。ベース部材54の分岐60は、プラットフォーム62から外に向かってかつある角度をなして遠位端64まで延びることが好ましい。好ましくは、分岐60は、絶縁体36から離れる方向に、プラットフォーム62に対して約15度~約60度の角度で形成される。一般的に、ベース部材54は、等間隔の4つの分岐60を含み、各分岐60は対向する分岐60に対して対称である。これに代えて、ベース部材54が別の数の分岐60を含んでいてもよく、分岐60が、平坦となるように、非対称となるように、またはプラットフォーム62に対してかつ互いに上記以外の角度をなすように形成されていてもよい。図6、図6A、および図6Bに示されるように、分岐60は各々、点火面66とその反対側のアーク面68とを含む。放出部材58は一般的に、分岐60の点火面66上またはこれに沿って配置されるが、アーク面68上に配置することもできる。図12C、図13C、図14C、図15C、図16C、および図17Cに示されるように、分岐60のアーク面68を、意図的に、大きな球面半径、好ましくは丸い凸状の輪郭を示すように形成することによって、アーク面68からの電界放出を防止、すなわちアーク70を防止するようにしてもよい。ある実施の形態では、図4に示されるように、ベース部材54の分岐60は、遠位端64で点火面66とアーク面68とを互いに接続する移行面72を含む。この実施の形態において、移行面72は尖鋭でなく、放出部材58を移行面72上に配置できる。別の実施の形態では、図12に示されるように、分岐60は遠位端64に向かって先細り形状にされる。この先細り形状にされた分岐60は、ベース材料からのより効果的な熱伝達を含め、先細り形状にされていない分岐60に対する長所を提供する。また、先細り形状の分岐60は、先細り形状でない分岐60よりも、電界を分岐60の遠位端64に向かってより効果的に集中させる。ある実施の形態では、遠位端64において示される球面半径は、0.18ミリメートル以下、好ましくは0.13ミリメートル以下、より好ましくは0.08ミリメートル以下、たとえば0.02ミリメートル~0.08ミリメートルである。分岐60を含むベース部材54は一般的に、ベース材料のシートまたはディスクから形成される。図4に示される実施の形態では、ベース部材54を、厚さ約0.4~0.6ミリメートルのシートから形成することができる。プラットフォーム62から外に向かって遠位端64まで延びる分岐60のうち4つを含む形状が、ベース材料のシートから打抜かれる。各分岐60は、分岐60のうち別の分岐に対して対称になるように配置される。互いに対向する分岐60の遠位端64は、約5ミリメートル離して配置される。次に、分岐60は各々、45度といった予め定められた角度で曲げられて、遠位端64が互いに約4.7ミリメートル離れた場所に位置するようにする。分岐60は、成形プレスまたは当該技術で周知の別の方法によって、45度の角度をなすように形成することができる。図12に示される別の実施の形態では、ベース部材54は、たとえば厚さ約0.4~0.6ミリメートルで半径約2.5~3ミリメートルのディスクから形成される。次に、点火面66といったディスク表面を、ディスクのエッジに向かって先細りになるようにする。ある好ましい実施の形態では、ディスクのエッジは、0.08ミリメートル以下の球面半径を有する。次に、プラットフォーム62から遠位端64まで延びる分岐60を含む形状を、先細りにされたディスクから打抜く。各分岐60は、分岐60のうち別の分岐に対して対称になるように配置される。各分岐60も、遠位端64に向かって先細りになるようにされ、0.08ミリメートル以下の球面半径を有する。次に、遠位端64に隣接する各分岐60の部分を、約30~50度の角度で曲げて、遠位端がベース部材54のプラットフォーム62よりも約1ミリメートル下の場所に位置するようにする。上記のように、ベース部材54を設けた後、コロナ強化チップ52の放出部材58をベース部材54上に配置する。端子42が受けた電圧は、電極24の放出部材58に送られ、これが、コロナを形成する電界を放出して燃焼室内の燃料と空気の混合気をイオン化しこれに点火する。放出部材58は、第1の電食率よりも小さい第2の電食率および第1の腐食率よりも小さい第2の腐食率を有する体積安定材料で形成される。放出部材58は、ベース部材54よりも電食および化学的腐食に対する耐性が高いため、放出部材58はベース部材54ほど短期間で摩耗しない。好ましくは、放出部材58は、ベース部材54が示す各半径特徴または球面半径よりも小さい球面半径を示す。最小球面半径は、好ましくは放出部材58によって与えられる、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56に位置することが、好ましい。図15A、図15D、および図15Eは、3次元で、x軸、y軸、およびz軸に沿う、放出部材58およびベース部材54の半径rx、ry、rzの例を示す。放出部材58は、電食率および腐食率がより低い体積安定材料で形成されるので、放出部材58の球面半径が、内燃機関内で点火装置20を使用している間に増加する率は、ベース部材54の各球面半径よりも低い。さらに、放出部材58の第2の体積の減少率は、ベース部材54の第1の体積の減少率よりも低い。好ましくは、内燃機関内での使用中、放出部材58の体積の減少はもしあったとしてもごくわずかである。このため、放出部材58は尖鋭なままであり、従来の点火装置のチップが時間の経過に伴って摩耗し放出する電界が弱くなるのと比較して、ムラのない強い電界を長期にわたって放出する。体積安定材料の第2の電食率および第2の腐食率は、当該技術で周知のさまざまな方法に従って測定できる。体積安定材料は、第2の電食率および第2の化学的腐食率に影響する融点、熱伝導率、およびその他の特性を有する。一般的に、体積安定材料の融点および熱伝導率は、ベース材料の融点および熱伝導率よりも大きい。ある実施の形態では、体積安定材料の融点は1500°C以上である。また、体積安定材料は、極端な温度、圧力、ならびに燃焼室内の、硫黄、リン、カルシウム、および酸素などの構成要素に対する耐性がより高い。体積安定材料は、内燃機関の通常の動作温度で揮発性酸化状態を有さないことが好ましい。一般的に、体積安定材料は、元素の周期表の4~12族から選択される元素といった、貴金属または貴金属合金と呼ばれる元素を含む。ある実施の形態では、体積安定材料は、プラチナ、プラチナ合金、イリジウム、およびイリジウム合金からなる群より選択される。体積安定材料はまた、タングステン、ニッケル合金、または電食率および腐食率がベース材料よりも小さい導電性セラミックを含み得る。放出部材58は、ベース部材54の第1の体積よりも小さい第2の体積を有するよう、かつ、より小さい球面半径を示すように、形成される。図面に示されるように、放出部材58は好ましくは、体積安定材料のワイヤ、層、または焼結体となるように形成される。しかしながら、放出部材58を、図10、図10A、図10B、図16A、および図16Bに示されるようにほぼ矩形のブロックといった他の形状となるように形成してもよい。放出部材58は、従来の焼結、レーザ焼結、めっき、スパッタリング、プレス、成形、または溶接といった、当該技術で周知のさまざまな方法に従って、ベース部材54上に配置しベース部材54に装着することができる。放出部材58は、一般的には絶縁体36の外および下の方向を向く点火面66を含む。点火面66は、燃焼室の空気と燃料の混合気に晒される外面である。上記のように、放出部材58は、その露出した外面において球面半径を含む。好ましくは、最小球面半径が、露出した外面の径方向最も外側のポイント56に位置し、0.2ミリメートル以下であり、これにより、放出部材58はムラのない強い電界を長期にわたって放出する。さまざまな方法を用いて、放出部材58を、ベース部材54の各球面半径よりも小さい球面半径を、露出した外面において含むように、形成できる。放出部材58はまた、別の要素、具体的にはベース部材54に接ししたがって燃焼室の混合気に晒されない内側の面を含む。一般的に、放出部材58はベース部材54の点火面66上に配置される。これに代えて、アーク70が望ましい状況では放出部材58をベース部材54のアーク面68上に配置することができる。図8、図8A、図8B、図12A、および図12Bの実施の形態では、放出部材58は、ベース部材54の上においてベース部材54に沿って配置される層として、設けられる。この層を、点火面66全体に、またはベース部材54の点火面66の一部に与えることができる。この層は一般的に、粉末金属の形でベース部材54上に堆積させる。体積安定材料の粉末を、スパッタリングまたは当該技術で周知のその他の方法によって与えることができる。この層はまた、めっきによって、またはベース部材54上に体積安定材料のシートをプレスすることによって、与えることができる。図9、図9A、および図9Bは、図8、図8A、および図8Bの放出部材58の球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。図13、図13A、および図13Bは、図12、図12A、および図12Bの放出部材58の径方向最も外側のポイント56における球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。図8Aに示されるように、上記層のエッジは、好ましくはベース部材54の遠位端64と整列している。この層のエッジは、強い電界を放出するために、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56で最小の球面半径を示すことができる。ベース部材54の厚さが0.4~0.5ミリメートルのとき、この層の厚さは一般的に0.1ミリメートル以下である。図には示されていないが、この層のエッジを先細り形状にすることができる。図8に示されるように、点火装置20の使用前、点火装置20を点火システム内で最初に使用するとき、ベース部材54の遠位端64および放出部材58によって与えられる径方向最も外側のポイント56は、どちらも尖鋭であり、等しく小さい球面半径を提供するため、強い電界が上記ポイント各々から放出される。しかしながら、図9に示されるように、時間の経過に伴って、ベース部材54は摩耗し、ベース部材54の球面半径は放出部材58の球面半径よりも大きくなる、電界は、ベース部材54および放出部材58双方ではなく、放出部材58のより小さな球面半径に集中する。したがって、実際、電界強度は時間の経過に伴って増大し、これは、先行技術に対し、重要な利点である。放出部材58は、ワイヤ端部とワイヤ端部との間に延びるワイヤとして設けることもできる。体積安定材料を、ベース部材54上に配置する前に、ワイヤとなるように形成する。図6、図6A、および図6Bの実施の形態において、コロナ強化チップ52は、尖鋭でない遠位端64を含み、ワイヤのうち一本が分岐60各々に沿って配置される。図14、図14A、および図14Bの実施の形態において、コロナ強化チップ52は先細り形状の遠位端64を含み、ワイヤのうち一本が各分岐60に沿って配置される。好ましくは、ワイヤ端部のうち一方が、ベース部材54の遠位端64から外向きに延びることによって、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56において、コロナ強化チップ52の最小球面半径を与える。図7、図7A、および図7Bは、図6、図6A、および図6Bの放出部材58の球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。図15、図15A、図15B、図15D、および図15Eは、図14、図14A、および図14Bの放出部材58の球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。ワイヤは、概ね円筒形または概ね矩形であってもよく、当該技術で周知のさまざまな方法に従って形成できる。ワイヤは、図6に示されるように、尖鋭でないワイヤ端部を含むように形成できる、または、図15に示されるように、ワイヤ端部のうち少なくとも一方に向かって先細り形状にできる。先細り形状にされたワイヤの端部は、径方向最も外側のポイント56における球面半径がより小さいこと、および体積安定材料からのより効果的な熱伝達を含め、先細り形状でない端部に対する利点を提供する。また、先細り形状にされた端部は、先細り形状でない端部よりも効果的に、電界を径方向最も外側のポイント56に向かって集中させる。ある実施の形態では、ワイヤの直径は約0.2ミリメートル以下であり、先細り形状にされたワイヤ端部の、径方向最も外側のポイント56における球面半径は0.08ミリメートル以下である。一般的にワイヤは溶接によってベース部材54に装着される。放出部材58は、ベース部材54の一部の上に配置された焼結粉末金属の形態であってもよい。図4、図4A、図4B、および図4Cの実施の形態において、ベース部材54が、尖鋭でない遠位端64を有する分岐60を含む場合、体積安定材料は、粉末金属の形態で分岐60の移行面72上に配置され、次に焼結されることによって、体積安定材料の焼結体を提供する。好ましくは、体積安定材料の塊が、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56において最小の球面半径を示す予め定められた形状となるよう、レーザ焼結される。しかしながら、体積安定材料を、当該技術で周知の他の方法に従って機械加工または形成することができる。図5、図5A、図5B、および図5Cは、図4、図4A、図4B、および図4Cの放出部材58の径方向最も外側のポイント56における球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。図18、図18A、および図18Bに示される実施の形態では、遠位端64が先細り形状にされ、粉末金属を、分岐60のアーク面68の上に一部、および点火面66の上に一部、堆積させ、次に、機械加工することにより、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56における尖鋭な球面半径を示すことができる。ある実施の形態では、焼結体の球面半径は0.08ミリメートル以下である。図19、図19A、および図19Bは、図18、図18A、および図18Bの放出部材58の球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。図5、図10、および図16の実施の形態において、放出部材58は、体積安定材料からなるブロックといった予め定められた形状で与えられる。体積安定材料を、成形して予め定められた形状にした後、ベース部材54上に配置するか、または、焼結され機械加工されて予め定められた形状にされた粉末金属材料の形態のベース部材54の上に配置することができる。予め定められた形状の形態の放出部材58は、好ましくはベース部材54の遠位端64に配置されて、コロナ強化チップ52の径方向最も外側のポイント56において最も小さい球面半径を与える。図11、図11A、および図11Bは、図10、図10A、および図10Bの放出部材58の球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くなく、図17、図17A、および図17Bは、図16、図16A、および図16Bの放出部材58の径方向最も外側のポイント56における球面半径を示しており、これには、内燃機関内での使用後、変化がほとんどまたは全くない。本発明の点火装置20は、内燃機関内での点火装置20の使用中長期にわたってムラのない強い電界を提供する。本発明の点火装置20および従来の点火装置が、最初は径方向最も外側のポイント56において同じ球面半径を与えるように形成されていたとしても、点火装置20を内燃機関内で使用し始めてからまもなくして、本発明の点火装置20は、従来の点火装置よりも強い電界を発する。このように、本発明の点火装置20は従来の点火装置よりも点火の品質が高い。また、点火装置20は費用効果が高い。なぜなら、貴金属といった体積安定材料で形成する必要がある部分はごく小さい部分でしかないからである。加えて、本発明の点火装置20は、電圧が同一のときに従来の点火装置よりも大きな電界強度を発する。たとえば、本発明の点火装置20が30ボルトで発する電界は従来の点火装置が50ボルトで発する電界よりも強い。このように、本発明の点火装置20は従来の点火装置と比較して大幅にエネルギを節約する。上記教示に照らせば多くの変更および変形が本発明には可能であり以下の特許請求の範囲内で上記やり方とは異なるやり方で実施し得ることは自明である。加えて請求項の中の参照番号は便宜上付したものにすぎず決して限定として解釈されてはならない。"