"下記一般式I式中、Rは水素原子またはメチル基を示す。R1~R3はそれぞれ独立に、水素原子、水酸基、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基および炭素数3~20のシクロアルキル基から選ばれる基を示す。Aは、フェニル基、炭素数1~20のアルキレン基および炭素数3~20のシクロアルキレン基から選ばれる基を示す。nは0または1である。で表されるアダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体40~99質量と、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、2メチル18オクタンジオールジアクリレート、14ブタンジオールジアクリレート、16ヘキサンジオールジアクリレート、19ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、エチレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、エピクロルヒドリン変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、トリスイソシアヌレートから選ばれる少なくとも一つの架橋性モノマー60~1質量の組み合わせを重合してなる架橋重合体を含むことを特徴とする耐熱光学部品用材料。樹脂成分全量100質量部に対し、酸化防止剤0.01~5質量部を配合してなる請求項1に記載の耐熱光学部品用材料。耐熱光学レンズ用材料である請求項1または2に記載の耐熱光学部品用材料。請求項3に記載の耐熱光学レンズ用材料を用いたことを特徴とする耐熱光学レンズ。本発明は、以上のような状況から、導光板、プリズム、液晶パネル、MDCDDVD用光学部品、光学レンズ、プロジェクターレンズ、ヘッドランプレンズ等の用途に適した高い透明性および高い耐熱性を有する光学部品用材料を提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、アダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体を重合してなる重量平均分子量100万以上の重合体を含む材料、あるいはアダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体を、特定量の架橋性モノマーと共に重合してなる架橋重合体を含む材料により、耐熱性を有し、且つ光学部品用に適する透明性と黄変防止能を有する材料が得られることを見出した。本発明は、かかる知見に基づいて完成したものである。すなわち、本発明は以下の耐熱光学部品用材料および耐熱光学レンズを提供するものである。1.下記一般式I式中、Rは水素原子またはメチル基を示す。R1~R3はそれぞれ独立に、水素原子、水酸基、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基および炭素数3~20のシクロアルキル基から選ばれる基を示す。Aは、フェニル基、炭素数1~20のアルキレン基および炭素数3~20のシクロアルキレン基から選ばれる基を示す。nは0または1である。で表されるアダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体40~99質量と、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、2メチル18オクタンジオールジアクリレート、14ブタンジオールジアクリレート、16ヘキサンジオールジアクリレート、19ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、エチレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、エピクロルヒドリン変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、トリスイソシアヌレートから選ばれる少なくとも一つの架橋性モノマー60~1質量の組み合わせを重合してなる架橋重合体を含むことを特徴とする耐熱光学部品用材料。2.樹脂成分全量100質量部に対し、酸化防止剤0.01~5質量部を配合してなる上記1に記載の耐熱光学部品用材料。3.耐熱光学レンズ用材料である上記1または2に記載の耐熱光学部品用材料。4.上記3に記載の耐熱光学レンズ用材料を用いたことを特徴とする耐熱光学レンズ。本発明の耐熱光学部品用材料は、耐熱性を有し、且つ光学部品用に適する透明性と黄変防止能を有する。本発明の耐熱光学部品用材料1は、下記一般式I式中、Rは水素原子またはメチル基を示す。R1~R3はそれぞれ独立に、水素原子、水酸基、ハロゲン原子、炭素数1~20のアルキル基および炭素数3~20のシクロアルキル基から選ばれる基を示す。Aは、フェニル基、炭素数1~20のアルキレン基および炭素数3~20のシクロアルキレン基から選ばれる基を示す。nは0または1である。で表されるアダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体を重合してなる重量平均分子量100万以上、好ましくは140万以上の重合体を含むものである。この重量平均分子量の上限は、1000万程度である。上記アダマンチル基としては、特に1-アダマンチル基が好ましい。また、本発明の耐熱光学部品用材料2は、上記一般式Iで表されるアダマンチル基をエステル置換基とするメタアクリル酸誘導体40~99質量と、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、2メチル18オクタンジオールジアクリレート、14ブタンジオールジアクリレート、16ヘキサンジオールジアクリレート、19ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、エチレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、エピクロルヒドリン変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、トリスイソシアヌレートから選ばれる少なくとも一つの架橋性モノマー60~1質量の組み合わせを重合してなる架橋重合体を含むものである。なお、メタアクリル酸誘導体とは、アクリル酸誘導体またはメタクリル酸誘導体いう。耐熱光学部品用材料1で用いる重合体の重量平均分子量が100万以上であると、大きい曲げ強度を有する硬化物を得ることができる。本発明の耐熱光学部品用材料1に含まれる重合体は、上記一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体の単独重合体であってもよく、上記一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体を2種以上組み合わせて重合してなる共重合体であってもよい。あるいは、上記一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体1種以上と、コモノマーである他のメタアクリル酸誘導体1種以上とを重合してなる共重合体であってもよい。他のメタアクリル酸誘導体として、例えば、メチルアクリレート、フルオロメチルアクリレート、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、イソブチルアクリレート、tertブチルアクリレート、222トリフルオロエチルアクリレート、2ヒドロキシエチルアクリレート、1222テトラクロロエチルアクリレート、プロピルアクリレート、イソプロビルアクリレート、2クロロ1クロロジフルオロメチルエチルアクリレート、1222テトラフルオロ1エチルアクリレート、222トリフルオロ1エチルアクリレート、22333ペンタフルオロプロピルアクリレート、1メチルエチルアクリレート、2エチルアクリレート、2メトキシエチルアクリレート、2ヒドロキシプロピルアクリレート、2ブロペニルアクリレート、1エトキシ222トリフルオロエチルアクリレート、2エチルアクリレート、2エトキシエチルアクリレート、2233444ヘプタフルオロブチルアクリレート、3プロピルアクリレート、1メチルプロピルアクリレート、223444ヘキサフルオロブチルアクリレート、4オキサペンチルアクリレート、2エチルアクリレート、2エチルアクリレート、3プロピルアクリレート、1エチルプロピルアクリレート、22334455オクタフルオロペンチルアクリレート、22ジメチルプロピルアクリレート、223344555ノナフルオロペンチルアクリレート、4メチルチオブチルアクリレート、2メチルブチルアクリレート、3メチルブチルアクリレート、4オキサヘキシルアクリレート、3メトキシブチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、2エチルブチルアクリレー卜、2メチルペンチルアクリレート、4メチル2ペンチルアクリレート、フェニルアクリレート、2クロロフェニルアクリレート、4クロロフェニルアクリレート、24ジクロロフェニルアクリレート、ペンタクロロアクリレート、334455666ウンデカフルオロアクリレート、ペンタフロロアクリレート、ヘプチルアクリレート、フェニルメチルアクリレート、2メチルフェニルアクリレート、3メチルフェニルアクリレート、4メチルフェニルアクリレート、1メチルヘキシルアクリレート、4メトキシフェニルアクリレート、オクチルアクリレート、2フェニルエチルアクリレート、1メチルヘブチルアクリレート、ノニルアクリレート、デシルアクリレートなどのアクリル酸エステルや、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、2クロロエチルメタクリレート、222トリフルオロエチルメタクリレート、2ニトロエチルメタクリレート、2ヒドロキシエチルメタクリレート、プロビルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、2メトキシエチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、2クロロプロピルメタクリレート、トリメチルシリルメタクリレート、222トリフルオロ1メチルエチルメタクリレート、2233テトラフルオロプロピルメタクリレート、ヘプタフルオロイソプロピルメタクリレート、ヘキサフルオロイソプロビルメタクリレート、ブチルメタクリレート、イソブチルメタクリレート、secブチルメタクリレート、tertブチルメタクリレート、2エトキシエチルメタクリレート、ジエチレングリコールメタクリレート、ノナフルオロtertブチルメタクリレート、2233444ヘプタフルオロブチルメタクリレート、ペンチルメタクリレート、シクロペンチルメタクリレート、22ジエチルプロピルメタクリレート、1メチルブチルメタクリレート、イソアミルメタクリレート、22334456オクタフルオロペンチルメタクリレート、ヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、フェニルメタクリレート、33ジメチルブチルメタクリレート、2エチルブチルメタクリレート、1メチルシクロヘキシルメタクリレート、2メチルシクロヘキシルメタクリレート、3メチルシクロヘキシルメタクリレート、4メチルシクロヘキシルメタクリレート、11ジエチルブロピルメタクリレート、2メチルフェニルメタクリレート、3メチルフェニルメタクリレート、4メチルフェニルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、2メトキシフェニルメタクリレート、223344556677ドデカフルオロヘプチルメタクリレート、オクチルメタクリレート、2エチルヘキシルメタクリレート、2フェニルエチルメタクリレート、24ジメチルフェニルメタクリレート、25ジメチルフェニルメタクリレート、26ジメチルフェニルメタクリレート、35ジメチルフェニルメタクリレート、ノニルメタクリレート、デシルメタクリレート、イソデシルメタクリレートなどのメタクリル酸エステルが挙げられる。本発明において、重合体中コモノマー単位の含有量は50質量以下が好ましく、さらに好ましくは30質量以下である。50質量を超えると屈折率や耐熱性が悪化することがある。一方、本発明の耐熱光学部品用材料2に含まれる架橋重合体は、上記一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体40~99質量と、架橋性モノマー60~1質量の組み合わせを重合してなるものである。この架橋性モノマーの使用量が1質量以上であると、架橋による高強度化の効果が発揮され、また、60質量以下であると、熱硬化収縮による外観の悪化を招くことがなく、良好な外観が得られる。好ましくは、一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体43~95質量と、架橋性モノマー57~5質量の使用である。この際、一般式Iで表されるメタアクリル酸誘導体は、上記例示化合物の1種を単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせて用いてもよく、また、その一部を他のメタアクリル酸誘導体1種以上と50質量以下、好ましくは25質量以下の割合で置き換えてもよい。上記他のメタアクリル酸誘導体としては、上述耐熱光学部品用材料1に含まれる重合体説明において例示したものと同じものを挙げることができる。一方、架橋性モノマーとしては、エチレングコールアクリレート、ジエチレングコールジアクリレート、トリエチレングコールジアクリレート、テトラエチレングコールジアクリレート、2メチル18オクタンジオールジアクリレート、14ブタンジオールアクリレート、16ヘキサンジオールジアクリレート、19ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、エチレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性ビスフェノールAジアクリレート、エピクロルヒドリン変性ビスフェノールAジアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、トリスイソシアヌレートなどが挙げられる。これらの架橋性モノマーは、単独でも、2種以上を組み合わせて用いることもできる。本発明の耐熱光学部品用材料[以下、耐熱光学部品用材料は、耐熱光学部品用材料1および耐熱光学部品用材料2を指す。]において用いる重合体は、通常、ラジカル重合により得ることができるが、紫外線硬化などの方法により得ることもできる。ラジカル重合に用いられるラジカル重合開始剤としては、アゾビスイソブチルニトリル等のアゾ化合物の他、メチルエチルケトンパーオキサイド、メチルイソブチルケトンパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド、シクロヘキサノンパーオキサイド、メチルシクロヘキサノンパーオキサイドなどのケトンパーオキサイド類、1133テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、tブチルハイドロパーオキサイドなどのハイドロパーオキサイド類、ジイソブチリルパーオキサイド、ビス355トリメチルヘキサノールパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、m-トルイルベンゾイルパーオキサイドなどのジアシルパーオキサイド類、ジクミルパーオキサイド、25ジメチル25ジtブチルパーオキシヘキサン、13ビスtブチルパーオキシソプロピルヘキサン、tブチルクミルパーオキサイド、ジtブチルパーオキサイド、25ジメチル25ジtブチルパーオキシヘキセンなどのジアルキルパーオキサイド類、11ジtブチルパーオキシ355トリメチルシクロヘキサン、11ジtヘキシルパーオキシ355トリメチルシクロヘキサン、11ジtブチルパーオキシシクロヘキサン、11ジシクロヘキサン、11ジシクロヘキサン、11ジ2シクロヘキサン、22ジtブチルパーオキシブタンなどのパーオキシケタール類、1133テトラメチルブチルパーオキシネオジカーボネート、αクミルパーオキシネオジカーボネート、tブチルパーオキシネオジカーボネート、tヘキシルパーオキシピバレート、tブチルパーオキシピバレート、1133テトラメチルブチルパーオキシ2エチルヘキサノエート、tアミルパーオキシ2エチルヘキサノエート、tブチルパーオキシ2エチルヘキサノエート、tブチルパーオキシソブチレート、ジtブチルパーオキシヘキサヒドロテレフタレート、1133テトラメチルブチルパーオキシ355トリメチルヘキサネート、tアミルパーオキシ355トリメチルヘキサノエート、tブチルパーオキシ355トリメチルヘキサノエート、tブチルパーオキシアセテート、tブチルパーオキシベンゾエート、ジブチルパーオキシトリメチルアジペート、nブチル-44ジバレレートなどのアルキルパーエステル類、ジ3メトキシブチルパーオキシジカーボネート、ジ2エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ビス11ブチルシクロヘキサオキシジカーボネート、ジイソプロピルオキシジカーボネート、tアミルパーオキシソプロピルカーボネート、tブチルパーオキシソプロピルカーボネート、tブチルパーオキシ2エチルヘキシルカーボネート、16ビスtブチルパーオキシカルボキシヘキサン、ビスパーオキシジカーボネートなどのパーオキシカーボネート類などが挙げられる。分子量を上げる方法としては、重合温度をモノマー沸点より十分に低い温度としたり、重合開始剤として官能部位が2つ以上あるものパーオキシケタール類、ケトンバーオキサイド類を用いることが好ましい。具体的には、11ジtブチルパーオキシ355トリメチルシクロヘキサン、ビスパーオキシジカーボネート、11ジtヘキシルパーオキシ355トリメチルシクロヘキサン、11ジシクロヘキサン、11ジシクロヘキサン、nブチル-44ジバレレート、11ジ2シクロヘキサンなどが挙げられる。ラジカル重合開始剤に使用量は、モノマー全量100質量部に対して、通常、0.01~5質量部、好ましくは0.05~1.0質量部である。上記ラジカル重合開始剤は、それぞれを単独で使用してもよく、また、複数を併用しても差し支えない。また、本発明の耐熱光学部品用材料には、添加剤として、さらに酸化防止剤および光安定剤などを使用することができる。酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、リン系酸化防止剤、イオウ系酸化防止剤、ビタミン系酸化防止剤、ラクトン系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤などがある。フェノール系酸化防止剤としてはイルガノックス1010Irganox1010、チバスペシャリティケミカルズ社製、商標、イルガノックス1076Irganox1076、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガノックス1330Irganox1330、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガノックス3114Irganox3114、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガノックス3125Irganox3125、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガノックス3790Irganox3790、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、BHT2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール、シアノクス1790Cyanox1790、サイアナミド社製、商標、スミライザーGA-80SumilizerGA-80、住友化学社製、商標などの市販品を挙げることができる。リン系酸化防止剤としては、イルガフォス168Irgafos168、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガフォス12Irgafos12、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、イルガフォス38Irgafos38、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、アデカスタブ329KADKSTAB329K、旭電化社製、商標、アデカスタブPEP36ADKSTABPEP36、旭電化社製、商標、アデカスタブPEP-8ADKSTABPEP-8、旭電化社製、商標、SardstabP-EPQクラリアント社製、商標、ウエストン618Weston618、GE社製、商標、ウエストン619GWeston619G、GE社製、商標、ウエストン-624Weston-624、GE社製、商標などの市販品を挙げることができる。イオウ系酸化防止剤としては、例えばDSTPヨシトミ吉富社製、商標、DLTPヨシトミ吉富社製、商標、DLTOIB吉富社製、商標、DMTPヨシトミ吉富社製、商標、Seenox412Sシプロ化成社製、商標、Cyanox1212サイアナミド社製、商標などの市販品を挙げることができる。ビタミン系酸化防止剤としては、トコフェロール、イルガノックスE201IrganoxE201、チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、化合物名;2,5,7,8-テトラメチル-24,8,12-トリメチルトリデシルクマロン-6-オールなどの市販品がある。ラクトン系酸化防止剤としては、特開平7-233160号公報、特開平7-247278号公報に記載されているものを使用できる。また、HP-136チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、化合物名;5,7-ジ-t-ブチル-3-3,4-ジメチルフェニル-3H-ベンゾフラン-2-オンなどがある。アミン系酸化防止剤としては、イルガスタブFS042チバスペシャルティケミカルズ社製、商標、GENOXEPクロンプトン社製、商標、化合物名;ジアルキル-N-メチルアミンオキサイドなどの市販品を挙げることができる。これらの酸化防止剤の使用量は、樹脂成分全量100質量部に対して、通常、0.01~5質量部程度、好ましくは0.02~3質量部、より好ましくは0.02~2質量部である。これらの添加剤は2種以上を組み合わせて用いることもできる。さらに、本発明の耐熱光学部品用材料には、光安定剤を添加することができる。光安定剤としては通常知られているものが使用できるが、好ましくは、ヒンダードアミン系光安定剤である。具体的には、商品名として、旭電化社製のADKSTABLA-52、LA-57、LA-62、LA-63、LA-67、LA-68、LA-77、LA-82、LA-87、LA-94、CSC社製のTinuvin123、144、440、662、Chimassorb2020、119、944、Hoechst社製のHostavinN30、Cytec社製のCyasorbUV-3346、UV-3526、GLC社製のUval299、Clariant社製のSanduvorPR-31等を挙げることができる。光安定剤の添加量は、樹脂成分全量100質量部に対して、通常、0.005~5重量部、好ましくは0.002~2重量部であり、これらの光安定剤は2種以上を組み合わせることもできる。本発明の耐熱光学部品用材料には、その他必要に応じて高級ジカルボン酸金属塩、高級カルボン酸エステルなどの滑り剤、可塑剤、帯電防止剤、無機および着色剤、帯電防止剤、滑剤、離型剤等の添加剤を加えることもできる。次に、本発明を実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。なお、各実施例および比較例において得られた耐熱光学部品用材料硬化物の物性評価方法は以下の通りである。1分子量測定方法下記の装置および条件で、ポリスチレン換算の重量平均分子量を測定した。GPC装置GPCカラム:TOSOHTSKGuradcolumnH61本TOSOHTSK-GELGMH6を用い、昇温速度は5°C/min、荷重は49mNの条件で測定した。5全光線透過率試料として肉厚3mmの試験片を用いてJISK7105に準拠して測定した。測定装置はHGM-2DPスガ試験機社製を用いた。また、180°Cの恒温槽にサンプルを100時間置き、その前後の全光線透過率の差を△全光線透過率とした。6耐熱性試験ΔYIの測定黄変度YIの測定を試料として肉厚3mmの試験片を用いてJISK7105に準拠して測定した。測定装置はSZ-opticalSENSORを用いて行った。上記試験片を180°Cの恒温器に100時間放置し、その前後のYIを測定して、ΔYIとした。YIおよびΔYIの値が小さいほど、黄変の度合いが小さい。実施例11アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー10gにラジカル重合開始剤として11ビスtブチルパーオキシ335トリメチルシクロヘキサン日本油脂社製,パーヘキサ3M950.01gを加え、硬化性組成物とした。この組成物を2枚のガラス板に3mm厚みのテフロン登録商標製のスペーサとして挟み込んで作製したセルに流し、オーブンにて110°Cで1時間加熱を行った後、室温に徐冷することにより無色透明の板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。実施例2実施例1においてさらに酸化防止剤としてフェノール系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irganox1010を0.05g添加した以外は実施例1と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。実施例3実施例1においてさらに酸化防止剤としてフェノール系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irganox3114を0.02g添加した以外は実施例1と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。実施例4実施例1においてさらに酸化防止剤としてリン系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irgafos168を0.02g添加した以外は実施例1と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。実施例51アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー9.8gにメチルメタクリレートモノマーシグマアルドリッチジャパン社製0.2gを加え、ラジカル重合開始剤としてビス4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカルボネート日本油脂社製,パーロイルTCP0.026gを加え、硬化性組成物とした。この組成物を2枚のガラス板に3mm厚みのテフロン登録商標製のスペーサとして挟み込んで作製したセルに流し、オーブンにて60°Cで3時間加熱を行った後、2°C/分で200°Cまで昇温し、200°Cにて0.5時間熱処理し、室温に徐冷することにより無色透明の板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。比較例11アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー10gにラジカル重合開始剤としてターシャリーヘキシルパーオキシイソプロピルカーボネート日本油脂社製,パーヘキシルI0.05gを加え、硬化性組成物とした。この組成物を2枚のガラス板に3mm厚みのテフロン登録商標製のスペーサとして挟み込んで作製したセルに流し、オーブンにて120°Cで3時間加熱を行った後、2°C/分で200°Cまで昇温し、200°Cにて0.5時間熱処理し、室温に徐冷することにより無色透明の板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。比較例2実施例1において、1アダマンチルメタクリレートモノマーをイソボルニルメタクリレート和光純薬工業社製に変更した以外は実施例1と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。比較例3実施例1において1アダマンチルメタクリレートモノマーをジシクロペンタニルメタクリレート日立化成工業社製,ファンクリルFA-513Mモノマーに変更した以外は実施例1と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。比較例4比較例2においてさらに酸化防止剤としてリン系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製Irgafos168を0.02g添加した以外は比較例2と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。比較例5比較例3においてさらに酸化防止剤としてフェノール系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irganox3114を0.02g添加した以外は比較例3と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表1に示す。実施例61アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー7.5gおよびトリエチレングリコールジメタクリレート和光純薬工業社製モノマー2.5gに、ラジカル重合開始剤として11ビスtブチルパーオキシ335トリメチルシクロヘキサン日本油脂社製,パーヘキサ3M-950.01gを加え、硬化性組成物とした。この組成物を2枚のガラス板に3mm厚みのテフロン登録商標製のスペーサとして挟み込んで作製したセルに流し、オーブンにて110°Cで3時間加熱を行った後、2°C/分で200°Cまで昇温し、200°Cにて0.5時間熱処理し、室温に徐冷することにより無色透明の板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例7実施例6において1アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー7.5gを6.5gに、トリエチレングリコールジメタクリレート和光純薬工業社製モノマー2.5gを3.5gに変えた以外は実施例6と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例8実施例6において1アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー7.5gを4.5gに、トリエチレングリコールジメタクリレート和光純薬工業社製モノマー2.5gを5.5gに変えた以外は実施例6と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例91アダマンチルメタクリレート出光興産社製モノマー7.5gおよびトリメタクリル酸トリメチロールプロパン和光純薬工業社製モノマー2.5gにラジカル重合開始剤として11ビスtブチルパーオキシ335トリメチルシクロヘキサン日本油脂社製,パーヘキサ3M-950.01gを加え、硬化性組成物とした。この組成物を用い、実施例6と同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例10実施例6においてさらに酸化防止剤としてフェノール系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irganox1010を0.05g添加した以外は実施例6と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例11実施例9においてさらに酸化防止剤としてフェノール系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irganox3114を0.02g添加した以外は実施例9と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。実施例12実施例9においてさらに酸化防止剤としてリン系酸化防止剤チバスペシャルティケミカルズ社製,Irgafos168を0.014g添加した以外は実施例9と同様にして硬化組成物を得、同様の方法で板状硬化物を得た。得られた硬化物の物性評価の結果を表2に示す。"