多数の電気部品を実装した基板と、前記基板を固定するヒートシンクを備え、前記ヒートシンクには、前記基板を配置した面に開口するリアクトル収容窪みと、前記基板を配置した面の反対側の面に、前記リアクトル収容窪みの外周を取り巻く位置に前記リアクトルの底部分に達する放熱フィンが設けられ、前記リアクトル収容窪みにリアクトルを収容してその端子を前記基板に電気的に接続したことを特徴とする電気機器の筐体。前記冷却フィンは、プレート形フィンであることを特徴とする請求項1に記載の電気機器の筐体。前記冷却フィンは、前記ヒートシンクの前記基板に対向する面の反対側の面に植設されたピン形フィンであることを特徴とする請求項1に記載の電気機器の筐体。前記リアクトルが挿入された前記リアクトル収容窪みに弾性力のある樹脂を充填したことを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記リアクトルが挿入された前記リアクトル収容窪みに弾性力のある熱伝導性を有する樹脂を充填したことを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記リアクトルは、前記基板に電気的及び機械的に接続されたリアクトルの端子と前記リアクトル収容窪みの底で位置決めされていることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記リアクトル収容窪みはその底に前記リアクトルのコイル外周に沿う凹部が設けられていることを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記リアクトルの外形は、前記リアクトル収容窪み形成時に生じる抜き勾配に合せて同等の傾斜が設けられていることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記リアクトル収容窪みの外側の壁面に接するプレート形フィンの底部を曲線状にしたことを特徴とする請求項2に記載の電気機器の筐体。前記プレート形フィンの一部に切り込みを入れたことを特徴とする請求項2に記載の電気機器の筐体。前記リアクトルの側面と前記リアクトル収容窪みの側面の間の一方の空隙に、前記リアクトルの側面と前記リアクトル収容窪みの側面を密着させるよう付勢するばねを挿入したことを特徴とする請求項1から10のいずれか一項に記載の電気機器の筐体。前記ばねの設置空間に弾性力のある樹脂を充填したことを特徴とする請求項11に記載の電気機器の筐体。前記リアクトル収容窪みの外面に突出したリブを備えたことを特徴とする請求項3に記載の電気機器の筐体。特許文献1に示す筐体構造は、確かにリアクトルの放熱性を高めることが可能となるが、ヒートシンクに設けれている放熱フィンの寸法がリアクトル収容部に加わるため、筐体が全体として大型化してしまうという問題があった。この発明は、このような従来の問題を解決しようとするもので、リアクトルの放熱性を高めつつ、電気機器の筐体の小型化を図ることを目的とする。この発明に係る電気機器の筐体は、多数の電気部品を実装した基板と、前記基板を固定するヒートシンクを備え、前記ヒートシンクには、前記基板を配置した面に開口するリアクトル収容窪みと、前記基板を配置した面の反対側の面に、前記リアクトル収容窪みの外周を取り巻く位置に前記リアクトルの底部分に達する放熱フィンが設けられ、前記リアクトル収容窪みにリアクトルを収容してその端子を前記基板に電気的に接続したものである。この発明は、ヒートシンクのリアクトル収容窪みの外周を取巻く位置に放熱フィン部を設け、リアクトル収容窪みの底が放熱フィンのほぼ先端まで達するように配置し、リアクトルを前記窪みに収容するようにしているので、電気機器の筐体を小型化できると同時にリアクトルの放熱性向上を図ることができる。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1に係る電気機器の筺体を示すもので、aは上面図、bはA-A線に沿う正面断面図、cは下面図、dはB-B線に沿う側断面図である。図1において、この発明に係る電気機器の筺体は、多数の電気部品を実装した基板1と、この基板1の四隅がねじ2によって固定されたヒートシンク10を有する。ヒートシンク10は熱伝導性の良好な金属から構成されている。ヒートシンク10の、基板1を配置した面にはリアクトル30を収容する例えば直方体形状のリアクトル収容窪み11が設けられている。ヒートシンク10の、基板1を配置した面と反対の面には全面にプレート形板状フィン12がヒートシンク10と一体に形成されている。プレート形フィン12は、図1の例では、直方体形状のリアクトル収容窪み11の長辺方向に平行に延び、リアクトル収容窪み11の底部及びリアクトル収容窪み11の周囲に近接して、リアクトル収容窪み11を囲むように設けられている。なお、図では、リアクトル収容窪み11は、基板1が配置されたヒートシンク10の基板1と対向した部分に設けているが、基板1と対向しないヒートシンク10の延長面に設けてもよい。ヒートシンク10のリアクトル収容窪み11には、図2において詳述するリアクトル30が収容され、リアクトル30のコイル31の端部が基板1に電気的に接続される。図2に示すように、リアクトル30は、コイル31と、磁気経路を有するコア32と、コイル31の保護およびコイル31とコア32との絶縁性を保つためのボビン33から構成される。リアクトル30は、リアクトル収容窪み11の側面及び底に接触する状態でリアクトル収容窪み11に収容された後、図示していない例えばねじにより、ヒートシンク10に固定される。以上の構成からなる電気機器の筺体によれば、ヒートシンク10は、リアクトル30をリアクトル収容窪み11で包み込むように受けることができ、リアクトル30の3面がヒートシンク10と接触するため熱伝導面積が広くなり、リアクトル30の放熱効率の向上が図られる。また、リアクトル収容窪み11は、ヒートシンク10に設けられたプレート形フィン12の中に割り込んで形成されているため、ヒートシンク10とリアクトル30が一体の電気機器の筺体のサイズを小型化することができる。つまり、上記構成をとらなければ、ヒートシンク10のプレート形フィン12の高さだけ筐体が大型化してしまうところを、ヒートシンク10のプレート形フィン12を有効利用し小型化を行ないつつ、リアクトル30の放熱性向上を図ることが可能となる。なお、リアクトル30をリアクトル収容窪み11の側面に密着するようにリアクトル収容窪み11内に収容する代わりに、リアクトル30とリアクトル収容窪み11の側面間に僅かの隙間を設け、この隙間に、弾力性があり、熱伝導性の良好な樹脂を充填するようにすれば、耐振性の向上と、放熱性の向上が図られる。実施の形態2.図3はこの発明の実施の形態2に係る電気機器の筺体の正面断面図であり、図1、図2の要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。本実施の形態2におけるヒートシンク10Aは窪みの底部側にはフィンを有しない扁平形のものとしているが、この形状は実施の形態2に必須のものではなく、図1に10で示す形のヒートシンクを用いてもよい。実施の形態2の特徴は、ヒートシンク10Aをアルミダイキャストもしくは砂型で製造する際、ヒートシンク10Aのリアクトル収容窪みとして、抜き勾配4付きのリアクトル収容窪み11Aを形成している点である。つまりリアクトル収容窪み11Aは、底に向かうほど間隔が僅かに狭まる側面を有している。一方、リアクトルは抜き勾配4に合わせた側面を有するリアクトル30Aを用いる。このリアクトル30Aをリアクトル収容窪み11Aに挿入するが、その際、リアクトル30Aがリアクトル収容窪み11Aの底に当たる位置まで挿入する。この構造によれば、ヒートシンク10Aに追加的な加工を施すことなく、リアクトル30Aとヒートシンク10A間の隙間を小さくすることができ、熱抵抗の低減及び放熱性向上、工作性向上を図ることが可能となる。図3に示すものでは、リアクトル30Aは、基板1に電気的及び機械的に接続されたコイル31の端部と、リアクトル収容窪み11Aの底とにより位置決めされて安定する。実施の形態3.図4はこの発明の実施の形態3を示す電気機器の筺体の正面断面図であり、図1、図2及び図3の各要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。実施の形態3では、ヒートシンク10Aは、実施の形態2と同様の抜き勾配4付きのリアクトル収容窪み11Aを備えている。実施の形態2では、リアクトル30Aをリアクトル収容窪み11Aに収容したとき、リアクトル30Aがリアクトル収容窪み11Aの底に当たる位置まで挿入されているが、実施の形態3では、リアクトル30Aの4側面がリアクトル収容窪み11Aの4側面と密着した状態でも、リアクトル30Aがリアクトル収容窪み11Aの底に当たらないようになされている。なお、この場合、リアクトル30Aの4側面全てをリアクトル収容窪み11Aの4側面に密着させる必要はなく、場合によっては対向する2側面のみ密着させ、他の2面は僅かの間隔をあけておいてもよい。このように、ヒートシンク10Aのリアクトル収容窪み11Aを深くすることで、リアクトル30Aとリアクトル収容窪み11Aの底が接触せず、リアクトル30Aとヒートシンク10Aとの接触面16を密着させることができ、放熱性が各段に向上する。工作性の面からも、コイル31の先端部の基板1に対する位置決めが、リアクトル収容窪み11Aの位置で決定するため、位置決め用の治具がいらず、工作性が良くなる。また、リアクトル30Aと窪み11Aの底との間の空隙に樹脂5を流し込むことで耐振性向上および固定が可能となり、放熱効果も増す。実施の形態4.図5はこの発明の実施の形態4を示す電気機器の筺体の正面断面図であり、図1、図2及び図3の各要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。実施の形態4では、ヒートシンク10Aに形成されるリアクトル収容窪み11の縦または横幅図5では横幅をリアクトル30の縦または横幅図5では横幅より大きくしている。リアクトル30の一方の側面とリアクトル収容窪み11との間の間隙には板ばね18が挿入され、板ばね18の付勢力により、リアクトル30をヒートシンク10Aに密着させる。なお、板ばねの代わりに、つるまきばねなど、他のばねを用いてもよい。このように、板ばね18を用いてリアクトル30とヒートシンク10Aを直接接触させることで、熱伝導率が向上し、放熱効果が向上する。ヒートシンクにリアクトルをネジ止めして固定する一般的な構造と比べ、リアクトル収容窪み11にリアクトル30を挿入することで、ヒートシンク10Aとの接触表面積が広く取れるため、放熱性がよくなる。さらに、板ばね18が設置されている空間に樹脂19を充填するようにすれば、耐振性向上を図ることができる。前記樹脂19は、熱伝導性の良いシリコン系樹脂より、ヒートショック性やコストを優先し、安価なエポキシ系樹脂で充填したとしても十分な放熱性を得ることができる。実施の形態5.図6はこの発明の実施の形態5を示す電気機器の筺体の正面断面図であり、図1、図2及び図3の各要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。実施の形態5は、ヒートシンク10Aの窪み11の両側のプレート形フィン12の底を滑らかな曲線部3にしたものである。リアクトル収容窪み11のフィン側の外面においては、リアクトル収容窪み11があるため、プレート形フィン12間を通り抜ける冷却風の圧力損失が大きく、熱がこもってしまうことがあるが、プレート形フィン12の底を滑らかな曲線部3にすることにより、矢印Xで示す冷却風の整流機能が得られ、冷却風の圧力損失が抑制され、放熱効果が向上する。また、この曲線部3は、リアクトル収容窪み11の外面をアルミダイキャストもしくは砂型で製造する際、加工上生じる抜き勾配ともなるため、工作が容易となる。実施の形態6.図7はこの発明の実施の形態6を示す電気機器の筺体の正面断面図であり、図1、図2及び図3の各要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。図7の説明の前に、図7のリアクトル30Bについて図8により説明する。リアクトル30Bはコイル31、コア32、及びボビン33からなるものであるが、ボビン33はコア32の幅内に納められ、したがってコイル31の巻回部の周辺がコア32の上下にはみ出した構造となっている。図7に示すように、上記形状のリアクトル30Bを収容するヒートシンク10Bのリアクトル収容窪み11Bは、底の部分に、リアクトル30Bのコイル31の外径に沿う形状の凹部34が形成されている。リアクトル30Bを凹部34付きのリアクトル収容窪み11Bに収容すると、リアクトル30Bのコア32の両側面及び底面、及び発熱部であるコイル31がヒートシンク10Bに直接接触することになり、リアクトル30Bの放熱性向上及び電気機器の筐体全体の小型化を図ることが可能となる。リアクトル30Bをリアクトル収容窪み11Bに挿入した際、弾性力のある樹脂20をリアクトル収容窪み11Bに充填することで、耐振性向上を図ることが可能となる。また、充填する樹脂20を熱伝導性の良好な樹脂とすることで、放熱性向上が図られる。充填する樹脂として、例えば、シリコン系樹脂のように、熱伝導率が高く弾性力のある樹脂が望まれる。実施の形態7.図9はこの発明の実施の形態7に係る電気機器の筺体を示す下面図である。実施の形態7は、図9に示すように、リアクトル収容窪み11の外側壁から延伸して設けられているプレート形フィン12A部分の前記外側壁に近い部分に、切り込み5を入れたものである。その他の構成は図1、図2、及び図3と同じである。切り込み5を設けたことで、プレート形フィン12A部分の間を貫ける矢印Yで示す流体の熱の逃げ道ができると同時に、リアクトル30周辺の外装面において表面積を広くとることができ、放熱性を向上を図ることが可能となる。実施の形態8.図10はこの発明の実施の形態8を示す電気機器の筺体の正面断面図a及びA-A線に沿う側断面図bであり、図1、図2及び図3の各要素に相当する要素には同一符号を付して説明を省略する。実施の形態8では、図10に示すように、リアクトル30Bをリアクトルのコアの鉄心上限位置Zまでリアクトル収容窪み11へ挿入する。リアクトル30Bから生じる漏れ磁束は、主にリアクトル鉄心部にあるエアギャップ35実線の円内に示しているから生じているため、リアクトル30Bのコアの鉄心上限位置Zまでヒートシンク10に挿入し、ヒートシンク10を電気伝導性の良いアルミなどにすることで、外部に漏れる磁束量を低減し、磁気シールドの効果が得られる。このため、基板1の中央部に対向する位置にリアクトル30Bを配置した場合でも、リアクトル30Bから生じるノイズの基板1への影響は小さくなり、リアクトル30Bの配置に制約がなく、基板1の中央部も含め自由に配置できる。実施の形態9.図11を用いて本発明の実施の形態9に係る電気機器の筐体の構成について説明する。実施の形態9の電気機器の筺体は、多数の電気部品を実装した基板1と、リアクトル30と、リアクトル収容窪み11及びピン形フィン13を備えるヒートシンク10Cから構成される。なお、本明細書並びに特許請求の範囲でいうフィンとは、その形状に関わらず、冷却を促進する形状の部材を指しているものとする。ヒートシンク10Cの構造以外は実施の形態1と同じなので、主としてヒートシンク10Cについて説明する。ヒートシンク10Cの中央部には、基板1に対向する側からリアクトル30を収容するリアクトル収容窪み11が設けられている。ヒートシンク10Cの、基板1と反対側の面には、リアクトル収容窪み11の底の部分を除いて、ピン形のフィン13が多数植設されている。リアクトル収容窪み11の周囲の外側面には側面から突出するリブ14が設けられ、側壁の補強と放熱面積の増加を図っている。実施の形態9ではピン形フィン13を採用したことにより、プレート形フィンに比べ、冷却風の方向が限定されず、どの方向から来た冷却風にもピン形フィン13がさらされるため、放熱面を広く取ることができる。また、リアクトル収容窪み11の外面にリブ14を設けたことで、機械的強度の向上および放熱面積が大きくなり、放熱性向上を図ることが可能となる。