"車両用装置に対する電源としてバッテリーと太陽電池とを搭載している車両に備えられる車両用電源制御装置であって、前記バッテリーに蓄電された電力と前記太陽電池によって発電された電力の少なくとも一方を前記車両用装置の電源とする制御を行う電源制御部を有し、前記電源制御部は、前記車両用装置の動作に必要な電力を示す動作時消費電力、および、前記太陽電池が発電している発電電力に基づいて、前記太陽電池の発電電力が前記車両用装置の動作に必要な消費電力以上かを逐次判定する発電電力判定手段と、前記発電電力判定手段において、前記太陽電池の発電電力で前記車両用装置が動作可能であると判定した場合には、太陽電池の発電電力を電源として前記車両用装置を動作させる電源設定手段と、前記発電電力判定手段により、太陽電池の発電電力が車両用装置の動作に必要な消費電力よりも小さいと判定された場合、前記バッテリーに最低電力量より多い電力量が蓄電されており、且つ、バッテリーから電力を供給することで、前記車両用装置を動作させることができるかを判定するバッテリー動作判定手段とを備え、前記電源設定手段は、前記バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用することで車両用装置の動作せることができると判定された場合、バッテリーの電力を少なくとも用いて車両用装置を動作させることを特徴とした車両用電源制御装置。前記電源設定手段は、前記バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用することで車両用装置を動作させることができると判定された場合において、太陽電池が発電している場合には、太陽電池の発電電力とバッテリーの電力とを用いて車両用装置を動作させることを特徴とした請求項1記載の車両用電源制御装置。前記バッテリー動作判定手段は、前記車両用装置を動作させることができるかの判定として、その車両用装置を待機状態で動作させることができるかを判定し、前記電源設定手段は、前記バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用しても車両用装置を待機状態の動作をさせることができないと判定された場合、その車両用装置を停止させることを特徴とする請求項1乃至2記載の車両用電源制御装置。前記太陽電池による今後の発電電力量を予測値を決定する発電量予測手段と、前記発電量予測手段が予測した発電電力量の予測値と、前記バッテリーの残電力量と、前記車両用装置の動作時消費電力とから、前記バッテリーおよび太陽電池を電源として用いて前記車両用装置を所定時間以上継続して動作させることが可能かどうかを判定する継続動作判定手段とを備え、前記電源設定手段は、前記継続動作判定手段で前記車両用装置を継続して動作させることが可能と判定された場合に、その車両用装置を動作させることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の車両用電源制御装置。前記車両用装置による所定処理を完了するのに要する処理完了時間を取得する処理完了時間取得手段を備え、前記継続動作判定手段は、前記発電量予測手段が予測した発電電力量の予測値と、前記バッテリーの残電力量と、前記車両用装置の動作時消費電力とから、前記バッテリーおよび太陽電池を電源として用いて前記車両用装置を前記処理完了時間継続して動作させることが可能かどうかを判定することを特徴とする請求項4記載の車両用電源制御装置。前記発電電力判定手段により、前記太陽電池の発電電力が前記車両用装置の動作に必要な消費電力より低いと判定され、且つ、その発電電力を前記バッテリーの電力とともに用いて前記車両用装置を動作させていない場合、前記電源制御部は、発電電力を前記バッテリーに充電することを特徴とする請求項2記載の車両用電源制御装置。前記バッテリーが電力を供給しているすべての車両用装置の待機消費電力である総待機消費電力を取得する総待機消費電力取得手段を備え、前記バッテリー動作判定手段は、前記車両用装置を待機状態で動作させることができるかどうかの判定を、前記総待機消費電力と前記バッテリーの電力との比較に基づいて行うことを特徴とする請求項3記載の車両用電源制御装置。しかしながら、特許文献1に記載のように、太陽電池によって発電された電力を車載バッテリーに蓄電することができない状況では、車載機の動作時間は、動作開始時のバッテリー残量のみにより定まり、それ以上に長い時間、車載機を動作させてしまうとバッテリー上がりの恐れがある。一方で、近年の車両においては車両を遠隔操作したり、データ通信を行うことで益々電力の必要性が上がっており、さらにはナビゲーションに使用する地図データの更新やさまざまなコンテンツの獲得など、時間のかかる処理を行いたいという要求もある。これらの要求にバッテリーのみで応えるには、バッテリーに蓄電されている電力が十分ではない場合も多い。そこで本発明は、太陽電池を備えるものにおいて、バッテリー上がりを抑制しつつ、車両用装置の作動時間を長くすることのできる電源制御装置を提供することを目的とする。その目的を達成するために請求項1記載の発明は、車両用装置に対する電源としてバッテリーと太陽電池とを搭載している車両に備えられる車両用電源制御装置であって、前記バッテリーに蓄電された電力と前記太陽電池によって発電された電力の少なくとも一方を前記車両用装置の電源とする制御を行う電源制御部を有し、前記電源制御部は、前記車両用装置の動作に必要な電力を示す動作時消費電力、および、前記太陽電池が発電している発電電力に基づいて、前記太陽電池の発電電力が前記車両用装置の動作に必要な消費電力以上かを逐次判定する発電電力判定手段と、前記発電電力判定手段において、前記太陽電池の発電電力で前記車両用装置が動作可能であると判定した場合には、太陽電池の発電電力を電源として前記車両用装置を動作させる電源設定手段と、前記発電電力判定手段により、太陽電池の発電電力が車両用装置の動作に必要な消費電力よりも小さいと判定された場合、前記バッテリーに最低電力量より多い電力量が蓄電されており、且つ、バッテリーから電力を供給することで、前記車両用装置を動作させることができるかを判定するバッテリー動作判定手段とを備え、前記電源設定手段は、前記バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用することで車両用装置の動作せることができると判定された場合、バッテリーの電力を少なくとも用いて車両用装置を動作させる。本発明によれば、太陽電池の発電電力で車両用装置を動作させることができる場合には、バッテリーの電力は用いず、太陽電池の発電電力を用いて車両用装置を動作させるので、バッテリーの電力消費が抑制される。その結果、バッテリー上がりを防止しつつ、車両用装置を動作させることができる。また、太陽電池の発電電力が車両用装置の動作に必要な消費電力よりも小さい場合でも、バッテリーの電力を利用することで車両用装置を動作せることができる場合には、バッテリーの電力を利用して車両用装置を動作させる。よって、車両用装置の動作時間を長くすることができる。しかも、バッテリーに最低電力量より多い電力量が蓄電されていなければ、バッテリーの電力を利用して車両用装置を動作させないので、バッテリー上がりを抑制できる。請求項2記載の発明では、電源設定手段は、バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用することで車両用装置を動作させることができると判定された場合において、太陽電池が発電している場合には、太陽電池の発電電力とバッテリーの電力とを用いて車両用装置を動作させる。このように、バッテリーの電力を利用して車両用装置を動作させることができる場合にも、太陽電池が発電している場合には、発電電力を車両用装置の動作に用いるようにすれば、より、バッテリー上がりを防止することができる。請求項3記載の発明では、バッテリー動作判定手段は、前記車両用装置を動作させることができるかの判定として、その車両用装置を待機状態で動作させることができるかを判定し、前記電源設定手段は、前記バッテリー動作判定手段で、バッテリーの電力を利用しても車両用装置を待機状態の動作をさせることができないと判定された場合、その車両用装置を停止させる。このようにすれば、待機消費気電力によりバッテリーが上がってしまうことを抑制できる。請求項4記載の発明では、太陽電池による今後の発電電力量を予測値を決定する発電量予測手段と、前記発電量予測手段が予測した発電電力量の予測値と、前記バッテリーの残電力量と、前記車両用装置の動作時消費電力とから、前記バッテリーおよび太陽電池を電源として用いて前記車両用装置を所定時間以上継続して動作させることが可能かどうかを判定する継続動作判定手段とを備え、前記電源設定手段は、前記継続動作判定手段で前記車両用装置を継続して動作させることが可能と判定された場合に、その車両用装置を動作させる。このようにすれば、短時間しか車両用装置を動作させることができないにも関わらず、車両用装置を動作させてしまうことを防止でき、この発明は、車両用装置の動作に時間がかかる場合に有効である。請求項5記載の発明では、前記車両用装置による所定処理を完了するのに要する処理完了時間を取得する処理完了時間取得手段を備え、前記継続動作判定手段は、前記発電量予測手段が予測した発電電力量の予測値と、前記バッテリーの残電力量と、前記車両用装置の動作時消費電力とから、前記バッテリーおよび太陽電池を電源として用いて前記車両用装置を前記処理完了時間継続して動作させることが可能かどうかを判定する。このように、動作開始前に処理完了可能かどうかを判定するようにすれば、車両用装置の動作内容が、途中で中断すると、トラブルが生じたり、動作を最初からやり直さなければならないという不都合が生じる動作であった場合に、電力を途中で供給することができなくなって、上記不都合が生じてしまうことを抑制できる。請求項6記載の発明では、発電電力判定手段により、前記太陽電池の発電電力が前記車両用装置の動作に必要な消費電力より低いと判定され、且つ、その発電電力を前記バッテリーの電力とともに用いて前記車両用装置を動作させていない場合、前記電源制御部は、発電電力を前記バッテリーに充電する。このようにすれば、発電電力を車両用装置を動作させるために用いていない場合にも、その発電電力を無駄にすることがなくなる。請求項7記載の発明では、前記バッテリーが電力を供給しているすべての車両用装置の待機消費電力である総待機消費電力を取得する総待機消費電力取得手段を備え、前記バッテリー動作判定手段は、前記車両用装置を待機状態で動作させることができるかどうかの判定を、前記総待機消費電力と前記バッテリーの電力との比較に基づいて行う。バッテリーの電力は多くの車両用装置に供給されていることが通常であることから、このように、総待機消費電力をもとに車両用装置を待機状態で動作させることができるかどうかの判定を行うようにすれば、より確実にバッテリー上がりを抑制できる。第1実施形態以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は電源制御装置1と、この電源制御装置1と関係する機器とを示す模式図である。図1における電源制御装置1は、車両に備えられている太陽電池9やバッテリー10による電源の供給を制御する電源制御部5と、その電源制御部5により電力供給が制御され種々の機能を実行する機能実行制御部6たとえばナビゲーションシステム、オーディオ、エアコンおよびセンター通信機等と、機能実行制御部6と外部装置とを繋ぐ通信制御部7、及び通信部8を備える。また、電源制御部5により制御されている電力供給の状況を表示する表示部3と、その表示内容を制御する表示制御部4も備える。その他、外部のマイクやスピーカーと接続する音声制御部2を備えてもよい。通信部8は、電源制御装置1の外部装置である通信機器14を介して、車両外部に設置された基地局17と通信を行い、さらに、基地局17を介して外部サーバ18へ接続することも可能である。この外部サーバ18への接続を利用して、日照量情報詳しくは後述などを入手し、図示しない記憶装置に格納することができる。また、通信部8は、車内LANや近距離無線により、エアコン11、GPS受信機12、携帯電話13、車両情報15を格納した装置とも通信可能である。本実施の形態における電源制御部5は、バッテリー10と太陽電池9とのいずれか一方または両方を電源として、機能実行制御部6などの車両用装置を動作させる。バッテリー10、太陽電池9のいずれを用いるか、あるいは、双方を同時に用いるかは、太陽電池9の発電電力、バッテリー10の電力により決定する。電源の決定方法の詳細は後述するが、電源を、太陽電池9からバッテリー10へ、あるいは、太陽電池9とバッテリー10との併用に切り替えることができることに伴い、いくつかの電力制御モードに分けることができる。そこで次は図2を用いて、発電電力の変化に対する電力制御モードの関係を示す。図2のグラフは、機能実行制御部6に、あるアプリケーションを動作させる場合の電力制御部5による電力制御モードの変更と発電電力との関係を表している。本実施形態の電源制御装置1は、太陽電池9の発電電力が、動作させようとしている車両用装置の通常動作時の消費電力以下、動作時消費電力を超えている場合には、その発電電力を供給して車両用装置を動作させるようになっている。なお、通常動作とは、待機状態動作ではない動作状態、すなわち、本来の種々の機能を実行できる状態を言う。図2のグラフは、縦軸が太陽電池9による発電電力実線、横軸に時間を示す。グラフ中の一点鎖線は、アプリケーションが動作するあるシステムたとえばナビゲーションシステムの待機消費電力を示している。また、二点鎖線は、アプリケーションを動作させた時に上記システムが消費する電力である動作時消費電力を示している。図2のグラフ内では、発電電力、待機消費電力、動作時消費電力、バッテリー10の残電力量以下、バッテリー残量の関係から、phase1から4までに分けている。電源制御部5はこれらのphase毎に制御モードを変更する。以下にphaseと制御モードの詳細を述べる。まずphase1であるが、t=0は図2には明示していないが、エンジンOFF時点である。また、t=0時点ではシステムは待機状態にある。電源制御部5は、エンジンOFF後は、発電電力が動作予定のシステムの動作時消費電力を超えるまでは、アプリケーションを動作させず、待機状態、すなわち、低消費電力モードとする。このときに必要な電力として、待機消費電力があるが、phase1では、待機消費電力をバッテリー10から供給する。なお、太陽光発電がt=1から開始されているが、phase1では、発電電力はバッテリー10に蓄電する。バッテリー10の電力が待機消費電力を下回っている場合にphase1の動作となる。次にt=2からt=3までがphase2である。t=2において、太陽光発電の発電電力のみでアプリケーションの動作に必要な動作時消費電力を上回るので、t=2からは太陽光発電のみを電力の供給源としてアプリケーションを動作させることができる。このphase2は太陽光発電でアプリケーションを動作させることができる太陽光動作モードであり、太陽光発電の発電電力がアプリケーションの動作時消費電力を下回るt=3まで継続される。なお、発電電力のうち、動作時消費電力を上回る電力はバッテリー10へ充電する。次にphase3であるが、t=3において、太陽光の発電電力がアプリケーションの動作の消費電力を下回ると、太陽光発電だけではアプリケーションを動作させられないので、電力の供給源を太陽電池9のみから、バッテリー10を供給源とするバッテリー動作モードへ変更する。このバッテリー動作モードにおいては、電力をバッテリー10のみとしてもよいし、発電電力が0になるt=4までは、バッテリー10と太陽光発電とを併用してもよい。太陽光発電による電力供給とバッテリーによる電力供給を併用する場合は、二つの電源を直列に繋いで、両方からの電力をシステムに供給できるように電源の接続を切り替える。バッテリー動作モードとした後、バッテリー10の電力が低下してきた場合、低消費電力モードへ切り換えるt=5。切り替え後がphase4である。t=5以降は、アプリケーションは動作せず、システムが待機消費電力で動作する低消費電力モードに戻る。このときの電源の供給はバッテリー10により行う。また、図2には示していないが、低消費電力モードにおいて、バッテリー10の電力が待機消費電力を下回ると、システムを維持できなくなるので、システム自体をOFFにする制御を行う。次に、アプリケーションを動作させる場合の電源制御部5の処理について図3を使って説明する。アプリケーションの動作要求は、機能実行制御部6から電源制御部5に通知される。図3ではエンジンがOFFになると以下のフローチャートが開始する。エンジンがOFFであるため、バッテリー10へは蓄電されない状態にある。まずステップS301として、電源制御部5はバッテリー10からバッテリー残量、電力を取得する。なお、バッテリー10の電力はバッテリー10の電圧を測定し、その電圧と、バッテリー電圧と電力との予め記憶した関係から決定してもよい。バッテリー残量も、バッテリー電圧に基づいて所定の関係式やマップから求めてもよい。また、バッテリー10の出力電力、入力電力を積分してバッテリー残量を求めてもよい。これらバッテリー残量、バッテリーの電力をバッテリー電力情報という。さらに、太陽電池9から太陽光発電で発電された電力発電電力を取得する。この発電電力を直接取得することに代えて、発電による電圧と電流とを取得して電力を演算してもよい。また、アプリケーションを動作させるのに必要な動作時消費電力、および、待機消費電力を取得する。なお、待機消費電力については、アプリケーションを動作させるシステムのみの待機消費電力を取得してもよいが、ここでは、バッテリー10が電力を供給しているすべての車両用装置の待機消費電力総待機消費電力を取得する。この総待機消費電力は、各車両用装置からそれぞれ待機消費電力を取得して、その合計を計算することで決定する。また、予め計算結果を記憶しておいてもよい。なお、以下では、単に待機消費電力というときは、この総待機消費電力を指す。また、太陽電池9で発電する電力は、図2に示されたように、時間経過と共に変化していく。そこで、ステップS301で取得する情報は取得の時点で最新のものとしておく。次に、ステップS302では、ステップS301で取得した発電電力と、動作時消費電力とを比較して、太陽光発電のみでアプリケーションを動作させることが可能か判定する。具体的には、太陽光発電の発電電力が動作時消費電力を上回っていれば、動作可能であるとする。動作可能である場合にはステップS303へ進み、動作不可能であればステップS305へ進む。ステップS303では、太陽光発電を電力供給源としてアプリケーションの動作が可能であることをそのアプリケーションを動作させるシステムへ通知する。そして、ステップS304で、アプリケーションを動作させるシステムの電源を太陽電池9に設定する。一方、太陽光発電のみでアプリケーションを動作させることが不可能であると判定された場合、ステップS305において、アプリケーションを動作させる電力がバッテリー10にあるかを判定する。具体的には、ステップS301で取得したバッテリー10の電力と動作時消費電力を比較して、バッテリー10の電力が動作時消費電力を上回っていれば動作可能であるとする。バッテリー10でアプリケーションが動作可能であると判定された場合は、ステップS306に進み、動作不可能であると判定された場合は、ステップS308へ進む。ステップS306では、バッテリー10を電力供給源としてアプリケーションを動作可能なことをそのアプリケーションを動作させるシステムへ通知する。そして、ステップS307で、アプリケーションを動作させるシステムに対する電源をバッテリー10に設定する。この設定の直前の状態が、電源として太陽電池9のみを設定している場合は、バッテリー10に完全に切り替える設定にしてもよいし、太陽電池9の発電電力がなくなるまでバッテリー10と併用するように設定してもよい。一方、バッテリー10でもアプリケーションを動作させることが不可能であると判定された場合、ステップS308において、アプリケーションの動作停止をシステムへ通知する。通知した後、アプリケーションを動作するには電力が足りない場合であっても、アプリケーションを動作させるシステムの待機消費電力であればバッテリー10から供給できる場合が多いので、ステップS309において、電力の供給源にバッテリー10を設定する。次にステップS310で、アプリケーションを動作させるシステムの待機消費電力をバッテリー10から供給できるか否かを判定する。待機消費電力は、システムを待機状態で動作させるための電力で、一般的に、アプリケーションを動作させるよりも電力の消費は少なくて済む。なお、バッテリー残量の減少に伴い、バッテリーの電力は一般的に低下する。そのため、この電力の判定は、実質的に、バッテリー残量を判断していると言える。従って、このようにバッテリー10の電力に基づく判定に代えて、バッテリー残量が最低電力量以上であるか否かを判定するようにしてもよい。また、電力の判定と、バッテリー残量の判定を両方とも行ってもよい。S310の判定は、システムの待機消費電力がステップS301で取得したバッテリー10の電力を超えておらず、待機消費電力をバッテリー10で供給できる場合は、ステップS312に進む。一方、システムの待機消費電力がステップS301で取得したバッテリー10の電力を上回っている場合は、システムを待機状態とすることもできないので、ステップS311へ進んでシステムをOFFにする。システムが起動中は、ステップS312において、太陽光発電の発電電力と、バッテリー10の電力を一定時間毎に取得する。次にステップS313において、電力制御モードに変更があるか否かを判定する。この判定は、一定時間間隔で行うように設定されており、これによって各電源の電力をモニタリングする。モニタリング自体にも電力を消費するので、このモニタリングによる電力消費をなるべく抑えるために、状況に応じた間隔でモニタリングすることが望ましい。たとえば、太陽光発電で電力を供給できているときには10秒間隔であっても、バッテリー10のみで電力を供給しているときには、それよりも相対的に長い間隔、たとえば、10分間隔にする。また、アプリケーションを動作させられない状態のときには3時間に1回且つ夜間は行わないなどのモニタリング間隔を設定する。ステップS313で電力制御モードに変更があると判定した場合には、ステップS301へ戻り、再び各情報を取得して、再度アプリケーションの動作可否を判定する。再度動作可否を判定する場合、すなわちS313からS301に戻る場合には、以下の3つのケースが考えられる。ケース1は、一度目の図3の処理時に太陽光発電でシステムが動作可能である場合、ケース2は、一度目の図3の処理時に太陽光発電のみではシステム動作不能であるが、バッテリー10の電力を用いることによりシステムが動作可能である場合、ケース3は、一度目の図3の処理時に、バッテリー10の電力を用いてもシステム動作不能の場合である。ケース1から順番に説明する。まずケース1は、一度目の処理のステップS302において、太陽光発電で動作可能の判定が出ていた場合である。この電源制御のイメージを図7に模式的にphaseAとして示した。phaseAでは、発電電力Siが動作時消費電力Lを越えていることから太陽光動作モードでアプリケーションを動作させている。このphaseAからの変更の可能性として、たとえば、太陽光発電が天気や太陽の位置の変化によって太陽電池9の部分が日陰になるなどの外的要因により低下してきて、太陽光発電による電力がアプリケーションの動作に必要な消費電力Lを下回った場合が考えられる。図7ではphaseBに変化することを指す。このケースにおいてS302、S305における再度の判定結果は二つに分けることができる。一つケース1-1はバッテリー10の電力がアプリケーションの動作に十分なだけあり、バッテリー10によってアプリケーションが動作可能S313からS301に戻り、S302がNOになるのでS305へ進む。ここでS305がYESであるケースと判断するケースである。また一方で、ケース1-2として、バッテリー10の電力がアプリケーションの動作に十分なほどはないS305に戻ったときにNOケースである。図7のphaseCにあたる。ケース1-1の場合は、電源をバッテリー10に切り替えてS307バッテリー10の電力でアプリケーションを引き続き動作させつつ、電力をモニタリングするS312。バッテリー10で動作させている間に、外的要因がなくなって太陽光発電が再び可能になり、太陽光発電の電力が動作時消費電力以上まで回復すると、電力制御モードに変更があったS313のYESとしてまたS301へ戻ることもある。発電電力が回復した場合の一例が図7のphaseDである。しかし、太陽光発電による電力が回復せずバッテリー残量が図7の最低限残しておきたいバッテリー残量Bkを下回る場合にも、電力制御モードに変更ありS313のYESとしてS301へ戻った後、再度、S302、305の判定を行う。この場合は、S302,S305ともにNOとなりアプリケーションの停止S308になる。ケース1-2の場合は、バッテリー10の電力がアプリケーションの動作に十分なほどはないので、S308にてアプリケーションを停止させる。さらに、電源はバッテリー10に切り替えるS309。このとき、バッテリー10が待機消費電力を供給可能であればS310YES、モニタリングを継続するS312。アプリケーションを動作させるシステムを待機状態に維持している間に、ケース1-1のように、外的要因がなくなって太陽光発電が再び可能になり、発電電力が回復すると、電力制御モードに変更があったS313のYESとしてまたS301へ戻ることもある。また、バッテリー残量が前述の残量Bkを下回った場合にも電力制御モードに変更ありS313のYESとして再度判定を行うこともある。ケース2は、一度目の処理のS302において、太陽光発電のみでは動作不能の判定が出ていたがS302がNO、S305においてバッテリー10でアプリ動作可能の判定が出ていた場合である。ケース2-1として、バッテリー10で電力を供給していたが太陽光発電が後から開始された場合、発電電力による供給状態が変更したS313がYESとして再度判定を行ってS302太陽光発電に電源を切り替えるS304。一方で、ケース2-2は、バッテリー10で電力を供給していたが、バッテリー残量が前述の残量Bk以下になった場合にもバッテリー10に変更ありS313のYESとして再度判定を行う。この場合は、S302,S305ともにNOとなりアプリケーションの停止S308になる。最後にケース3として、一度目の処理でバッテリー10の電力がシステムを動作させる電力以下、且つ、システムの待機消費電力以上であり、アプリケーションは動作させずシステムの待機状態であった場合がある。このときはケース3-1として、太陽光発電の発電電力がシステムの動作消費電力を越える二度目の処理のS302判定がYESか、ケース3-2として、バッテリー10の電力が走行に影響が出るほどに減ったとして二度目の処理のS310判定がNOシステムOFFS311となる。またその他に、たとえばアプリケーション動作中に車両にエンジンがONとなり、バッテリー10に蓄電されて、バッテリー10の電力が増える可能性もある。以上列挙したような各状態のいずれに当てはまるかをステップS313では判定し、モニタリングを開始したステップS312のときに設定した電力制御モードから変更になると判断した場合には、ステップS301へ戻ることとする。図3で説明した電源制御部5が行う制御は、アプリケーションを動作させる制御に限らない。そこで、通信システムを動作させる場合を、図4を用いて説明する。図4で動作させたい通信システムは、ここでは、キーレスエントリーや、エアコンのリモートコントロールなどを行う通信システムとする。通信システムは、車両に取り付けられる通信機器14を含み、通信システムを動作させる場合、この通信機器14を動作させるとする。また、通信システムは、車両外部の基地局17と通信が可能であり、インターネットを通して外部のサーバ18に接続できるものとする。外部サーバ18には通信で送られる情報キーレスエントリー入力やリモートコントロール入力などを一括管理するセンターを構築しておく。センターは、車外からユーザーが通信を開始しようとしても通信システムと直接通信できない場合に、一旦ユーザーからの通信内容を蓄積しておくことができる。図4に表される処理は、図3と同様に、エンジンがOFFの状態において以下のフローチャートが開始することとする。通信システムの起動要求は、車外のユーザー端末からの入力を通信機器14が受信し、通信部8を通して電源制御部5に通知される。ステップS401はステップS301と同じであり、ステップS402はステップS302と同じである。ステップS403では、通信システムに常時通信接続中の設定を行うように、機能実行制御部6に通知する。先のステップS402で太陽光発電による電源のみでシステムの動作が可能であることが判定されており、太陽電池9による発電電力を用いる限りは、バッテリー10が上がる心配はない。そこで、電力消費量は多いが、利便性の高い常時通信接続を行なうのである。次にステップS404において、センターに記録される通信システムの状態を常時通信可に変更するように指示する。その上で、ステップS405として、通信システムの動作に必要な電力の供給源を太陽光発電に設定する。ステップS402において、太陽光発電のみで通信動作が不可能との判定であった場合、ステップS406へ進む。ステップS406では、バッテリー10で通信動作可能か判定する。判定方法は、ステップS305と同様である。バッテリー10で通信動作が可能であればステップS407へ進み、不可能であればステップS410へ進む。ステップS407では、通信システムの設定を簡易通信中に設定するように、機能実行制御部6へ通知する。簡易通信とは、通信システム側から一定間隔でセンターへ接続し、ユーザーからのメッセージ入力を確認する方法である。簡易通信は、常時通信より電力の消費は少ないが、センターへ接続するまでユーザーの入力に気づかないので、ユーザーの入力に対する処理が、常時接続時に比べると遅くなる。次にステップS408において、センターに記録される通信システムの状態を簡易通信設定として変更するように指示する。その上で、ステップS409として、通信システムの動作に必要な電力の供給源をバッテリー10に設定する。ステップS406において、バッテリー10でも通信動作が不可能と判定されると、ステップS410へ進む。ステップS410では、センターに通信不可の設定を行うように機能実行制御部6へ通知する。このとき、機能実行制御部6がセンターに通信不可の設定を指示すると、センターではユーザーに対して通信不可である信号を送信する。通信不可である信号は、たとえば、ユーザー側の入力端末に通信不可を示すメッセージを送信したり、ユーザーの入力端末に通信不可を示すランプを点灯させたりする。ステップS411に進むと、通信システムの通信を停止するよう機能実行制御部6に通知する。その上で、ステップS412として、ステップS309と同様に電力供給源をバッテリー10に設定する。通信システムの待機消費電力を供給できる場合が多いからである。次にステップS413は、S310と同様である。待機消費電力を供給するだけの電力がバッテリー10にある場合、システム動作可能としてステップS415に進む。バッテリー10に電力がなければ、システム動作不可能としてステップS414に進み、通信システムをOFFにする。ステップS415におよびS416は、S312,S313と同様である。また、変更があった場合には、ステップS401へ戻り、再び各情報を取得して、再度通信システムの動作可否を判定する。以上、説明した第1実施形態では、太陽電池9の発電電力でシステムを動作させることができる場合にはS302:YES、バッテリー10の電力は用いず、太陽電池9の発電電力を用いてシステムを動作させるので、バッテリー10の電力消費が抑制される。その結果、バッテリー上がりを防止しつつ、システムを動作させることができる。また、太陽電池9の発電電力がシステムの動作時消費電力よりも小さい場合でもS302:NO、バッテリー10の電力を利用することでシステムを動作せることができる場合にはS305:YES、バッテリー10の電力を利用してシステムを動作させる。よって、システムの動作時間を長くすることができる。しかも、バッテリー10の電力が待機時消費電力以下であればS305:NO、バッテリー10の電力を利用してシステムを通常動作させないので、バッテリー上がりを抑制できる。また、電源をバッテリー10に切り替えた後も、太陽光の発電電力を一定時間毎に取得して監視するので、太陽光発電による発電電力が回復した際には、再度、太陽光発電を電源に切り替えることができ、より長い間、システムを動作させることが可能である。また、本実施形態では、システムの動作に用いていない発電電力は、バッテリー10に充電することから、発電電力を無駄にすることもない。第2実施形態次に第2実施形態について説明する。第2実施形態も、図1の電源制御装置1を用いてアプリケーションを動作させるシステムに対する電力供給を制御する処理を行なう。この処理を図5に示す。図5に表した処理は、車両搭乗前にアプリケーションを自動的にスタートさせる場合、もしくは、アプリケーションが中断できないインストールまたは続き再開をできないインストールを実施中にエンジンがOFFになった場合に開始する。車両搭乗前の判定は、例えばユーザーが車両に搭乗する際にドアロックを解除したことを検出できれば、これを搭乗前と判定する。そして、ユーザーがアプリケーションを動作させる車載機をONにしなくとも、自動にアプリケーションをスタートする。また、ナビゲーションシステムにユーザーの搭乗予定が記録されている場合は、それを利用してもよい。また、実行するアプリケーションとしては、各種コンテンツ楽曲、動画、画像、ニュース、株価、POIをダウンロードするアプリケーションがある。このアプリケーションを車両搭乗前に自動的に動作させる場合、動作開始時点は、上述した、搭乗予定を検出できた時点がある。また、車両に乗員がいない状態この状態はたとえばエンジンOFFにより推定は、次の搭乗前とも言える。従って、車両に乗員がいない状態を検出した時点で図5の処理を実行してもよい。また、上記コンテンツは逐次更新されることから、図5の処理も、エンジンOFFの状態で周期的に行なってもよい。この場合の周期は、ユーザ操作により上記コンテンツをダウンロードしたときの周期に基づいて決定する。図5の処理は、まずステップS501としてバッテリー10からバッテリー電力情報バッテリー残量、電力を取得する。さらに、太陽電池9から発電電力を取得し、アプリケーションを動作させるシステムから、アプリケーションを動作させるのに必要な動作時消費電力を取得する。この処理は図3のステップS301と同じである。次に、ステップS502として、現在動作させようとしている、もしくは動作しているアプリケーションの処理を完了するために必要な処理時間以下、処理完了時間を取得する。このステップS502が特許請求の範囲の処理完了時間取得手段に相当する。上記処理完了時間は、アプリケーションを動作させるシステムから取得する。システムは、処理完了時間を、たとえば、データのダウンロードであれば、通信速度と、ダウンロードする残データ量から算出する。なお、ダウンロード開始時は残データ量として全データ量を用いることになる。ステップS503は特許請求の範囲の継続動作判定手段に相当する。また、発電量予測手段としての処理も行う。このステップS503では、ステップS501で取得したバッテリー残量と、今後の発電電力量の予測値以下、予測発電量とを加算する。これを保有電力量とする。予測発電量は、発電電力に発電見込み時間を乗じたものである。発電電力は現時点のものを用いる。ただし、日照量情報から発電電力の変動を予測してもよい。日照量情報とは、日照量の変化に関連する種々の情報であり、たとえば、現在時刻、日付、天候、位置、さらには、これらに対応した過去実績値などがある。また、発電見込み時間は、予め設定された一定時間でもよいし、上記日照量情報から都度、決定してもよい。予め設定された一定時間としては、最も安全側の時間として0とすることが好ましい。日照量情報に基づいて決定する場合には、予め設定された関係式やマップに基づいて決定する。また、外部のセンターへこれらの情報を送信して、センターから、予測発電量、あるいは、予測される発電電力および発電見込み時間の一報または両方を取得してもよい。また、ステップS501で取得した動作時消費電力と、ステップS502で取得したアプリケーションの処理完了時間から、トータル消費電力量を算出する。この保有電力量とトータル消費電力量を比較することによって、現在動作させようとしている、もしくは動作しているアプリケーションの処理が完了できるか否かを判定する。処理が完了できると判定された場合は、ステップS504へ進み、処理が完了できないと判定された場合にはステップS509へ進む。ステップS504では、太陽光発電のみでアプリケーションを動作させることが可能か判定する。この処理はステップS302と同じである。太陽光発電だけで動作可能だと判定された場合はステップS505へ進み、太陽光発電だけでは動作不能と判断された場合は、ステップS507へ進む。ステップS505では、アプリケーションの起動もしくは継続可能であることを、アプリケーションを動作させるシステムへ通知する。次いで、ステップS506にて電力の供給を太陽光発電に切り替える。一方ステップS507でも、アプリケーションの起動もしくは継続可能であることをシステムへ通知する。次いで、ステップS508にて電力の供給をバッテリー10に切り替える。ステップS503において、現在の保有電力量ではアプリケーションの処理が完了できないと判断されてステップS509へ進んだ場合、アプリケーションを動作させる電力はないとして、ステップS509においてアプリケーションを停止させるようシステムへ通知する。ステップS509にてアプリケーションの停止を通知した後、ステップS510では図3のステップS309と同様に、電力の供給源をバッテリー10に切り替える。前述の保有電力量が、アプリケーションの処理を完了させるだけの電力量よりも少なくても、アプリケーションを動作させるシステムの待機消費電力であればバッテリー10から供給できる場合が多いので、ステップS309において、電力の供給源にバッテリー10を設定する。次いでステップS511においてアプリケーションを動作させるシステムの待機状態動作がバッテリー10の電力で可能か、つまりシステムの待機消費電力をバッテリー10の電力でまかなえるかを判定する。バッテリー10の電力で待機状態の動作が可能である場合ステップS513に進み、バッテリー10の電力では待機状態の動作も不可能である場合には、ステップS512に進む。ステップS512では、アプリケーションを動作させるシステムをOFFにする。ステップS513において、図3のステップS312と同様に、太陽光発電の発電電力と、バッテリー電力情報、アプリケーションの処理完了に必要な処理完了時間を一定時間毎に取得する。次いで、ステップS514において、電力制御モードに変更が有るかを判定する。この判定方法は図3のステップS313と同じである。また、ステップS503と同じ処理を行なって、アプリケーションの処理が完了できるか否かの判断も行なう。電力制御モードに変更があると判定した場合、または、アプリケーションの処理が完了しないと判断した場合、ステップS501へ戻る。以上、説明した第2実施形態によれば、アプリケーションの起動前に処理完了可能かどうかを判定するのでS503、アプリケーションの処理内容が、途中で中断すると、トラブルが生じたり、動作を最初からやり直さなければならないという不都合が生じるものであった場合に、電力を途中で供給することができななくなって、上記不都合が生じてしまうことを抑制できる。第3実施形態第3実施形態は、機能実行制御部6としてナビゲーションシステムを動作させて、ナビゲーションシステムの記憶装置に格納された道路地図データを更新するアプリケーションを実行する実施形態である。図6に、第3実施形態における電源制御部5の処理を示すフローチャートである。ステップS601は図5のステップS501と同じであり、バッテリー電力情報、発電電力、消費電力を取得する。ステップS602では、ナビゲーションシステムを継続して所定時間T分だけ動作させることができるかどうかを判断するための演算を行う。地図データ更新動作の場合、動作時間があまり短いと効率的でないことから、このステップS602の判断を行う。上記T分は予め設定されている。このステップS602では、まず、今後のT分間の発電電力の変化を予測する。予測方法は、ステップS503における発電電力の予測と同様の方法で行う。次に、ケース1、2、3のいずれに属するかの判定を行う。ケース1の判定は、予測したT分間の発電電力の最低値が、ナビゲーションシステムの動作時消費電力を越えているか否かにより行なう。上記最低値が動作消費電力を超えている場合には、ケース1に属するとする。ケース1の場合、地図データ更新アプリケーションのT分間の動作を、太陽光発電のみで行える予測できることになる。ケース2の判定は、動作時消費電力にTを乗じて、T分間の消費電力量を算出する。そして、これを現在のバッテリー残量から引いた値処理後残量が、バッテリー10に最低限残しておきたい電力量Bkよりも大きいかを判定する。処理後残量が電力量Bkよりも大きい場合、ケース2に属するとする。ケース2の場合、地図データ更新アプリケーションのT分間の動作をバッテリー10の電力のみで行なっても、バッテリー残量として上記電力量Bkを確保できることになる。なお、この電力量Bkは適宜設定できる。一例としては、車両がバッテリー10の電力を走行の動力源としている場合には、一定距離走行できるだけの電力量とする。また、走行の動力源としていない場合には、エンジンを始動させることができる電力量とする。上記ケース1、2のいずれにも属さない場合をケース3とする。この場合には、本実施形態では地図データ更新アプリケーションは実施しない。ステップS603、S606は、ステップS602の演算結果に基づく判断を行うことになる。ステップS603では、上記ケース1の場合にYesと判定する。ステップS606では、上記ケース2の場合にYesと判定する。ステップS604、S605、S607~S614は、図3のステップS303、S304、S306~S311と同じ処理である。以上、説明した第3実施形態では、地図データ更新のアプリケーションをT分間動作させる場合に限り、そのアプリケーションを動作させるので、短時間しかアプリケーションを動作させることができないにも関わらず、アプリケーションを動作させてしまうことを防止できる。以上、本発明の実施の形態を説明したが、本発明は上述の実施の形態に限定されるものではなく、次の実施の形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。たとえば、前述の実施形態において、アプリケーションを動作させる場合として挙げた例以外に、ナビゲーションシステムの更新や、携帯電話の電話帳のコピーや音声認識の辞書作成、及び記憶装置のバックアップ等のための車両用装置を動作させる場合に、本発明を適用してもよい。"