"複数の端子収容室が整列して形成されたハウジングと、複数のシール孔が整列して形成され、前記ハウジングの後端部に取り付けられる一括ゴム栓と、方形に開口する複数の貫通孔が整列して形成され、前記一括ゴム栓の後面に当接することで前記一括ゴム栓を外れ止めするホルダと、前記貫通孔と前記シール孔に挿入される本体部と、前記本体部の外周から径方向外向きに突出する係止部とを有し、隣接する前記貫通孔を区画する隔壁に対し前記係止部を後方から係止させることで前止まりされるダミー栓とを備えたコネクタにおいて、前記貫通孔の孔縁に沿った方向において、前記係止部の寸法は前記隔壁の全長よりも短くされ、前記隔壁を介して隣接する2つの前記ダミー栓の間では、一方の前記ダミー栓の前記係止部と他方の前記ダミー栓の前記係止部とが、前記貫通孔の孔縁に沿った方向に並ぶように配置されることを特徴とするコネクタ。前記係止部は、前記本体部の軸線に関して点対称な形態で複数形成されていることを特徴とする請求項1記載のコネクタ。前記本体部は、前記貫通孔に嵌合される正方形断面の角形嵌合部を有しており、4つの前記係止部が、前記角形嵌合部の各辺の長さ方向における一方の端部側に片寄った領域から突出していることを特徴とする請求項2記載のコネクタ。前記係止部の外縁部のうち、前記隔壁を介して隣接する別の前記係止部の外縁部と対応する領域は、前記貫通孔の孔縁に沿った方向に対して斜めをなす傾斜縁部となっていることを特徴とする請求項2または請求項3に記載のコネクタ。前記ダミー栓の外周のうち前記貫通孔に貫通される領域には、前記貫通孔の内面に対して押圧するように当接する押圧部が形成されていることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載のコネクタ。特許文献2には、ハウジングの後端部に取り付けた一括ゴム栓が外れないようにするための手段として、一括ゴム栓の後面に当接するようにホルダを設けたコネクタにおいて、ダミー栓を取り付ける技術が開示されている。ホルダには、端子金具の角筒部を挿通させるために方形に開口する貫通孔が、各シール孔と対応するように縦横に整列して形成されている。貫通孔及びシール孔内にダミー栓を挿入すると、隣接する貫通孔を区画する隔壁の後端面に係止部が係止し、この係止作用によって、ダミー栓が前止まりされる。この特許文献2のコネクタに、上記特許文献1に記載されたダミー栓を適用した場合、次のような問題が生じる。貫通孔は方形に開口しているため、対角方向に突出する係止部は、隔壁のうち貫通孔の角隅部と対応する領域に係止することになる。ところが、方形の貫通孔が縦横に整列している場合、縦方向及び横方向に隣接する貫通孔の間の隔壁の厚さと、対角方向斜め方向に隣接する貫通孔の間の隔壁の厚さは、概ね同じである。そのため、対角方向に隣接する係止部の突出端同士の干渉を回避して、係止部と隔壁との係止代を大きく確保するためには、シール孔間のピッチを大きくしなければならない。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、一括ゴム栓のシール孔のピッチを小さくしながら、ダミー栓の係止部の係止代を大きく確保できるようにすることを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、複数の端子収容室が整列して形成されたハウジングと、複数のシール孔が整列して形成され、前記ハウジングの後端部に取り付けられる一括ゴム栓と、方形に開口する複数の貫通孔が整列して形成され、前記一括ゴム栓の後面に当接することで前記一括ゴム栓を外れ止めするホルダと、前記貫通孔と前記シール孔に挿入される本体部と、前記本体部の外周から径方向外向きに突出する係止部とを有し、隣接する前記貫通孔を区画する隔壁に対し前記係止部を後方から係止させることで前止まりされるダミー栓とを備えたコネクタにおいて、前記貫通孔の孔縁に沿った方向において、前記係止部の寸法は前記隔壁の全長よりも短くされ、前記隔壁を介して隣接する2つの前記ダミー栓の間では、一方の前記ダミー栓の前記係止部と他方の前記ダミー栓の前記係止部とが、前記貫通孔の孔縁に沿った方向に並ぶように配置されるところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記係止部は、前記本体部の軸線に関して点対称な形態で複数形成されているところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載のものにおいて、前記本体部は、前記貫通孔に嵌合される正方形断面の角形嵌合部を有しており、4つの前記係止部が、前記角形嵌合部の各辺の長さ方向における一方の端部側に片寄った領域から突出しているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項2または請求項3に記載のものにおいて、前記係止部の外縁部のうち、前記隔壁を介して隣接する別の前記係止部の外縁部と対応する領域は、前記貫通孔の孔縁に沿った方向に対して斜めをなす傾斜縁部となっているところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1ないし請求項4のいずれかに記載のものにおいて、前記ダミー栓の外周のうち前記貫通孔に貫通される領域には、前記貫通孔の内面に対して押圧するように当接する押圧部が形成されているところに特徴を有する。<請求項1の発明>隣接するダミー栓の係止部が、互いに相手側の係止部に向かって突出する形態の場合、隔壁と係止部との係止代として確保可能なのは、最大でも隔壁の全厚さの1/2に過ぎない。そのため、係止部と隔壁との係止代を大きく確保するためには、シール孔のピッチを大きくして、隔壁を厚くする必要がある。その点、本発明は、隣接するダミー栓の間において、一方の係止部と他方の係止部とが、貫通孔の孔縁に沿った方向、即ち隔壁の厚さ方向と直交する方向に並ぶように配置されるようにしたので、隔壁の厚さ方向における隔壁と係止部との係止代は、隔壁の全厚さに相当する分だけ確保することができる。したがって、シール孔のピッチを小さくしても係止部と隔壁との係止代を十分に確保することができる。<請求項2の発明>複数の係止部が、本体部の軸線に関して点対称な形態とされているので、ダミー栓の軸線回りにおいて取付け可能な姿勢は1つだけに限定されず、ダミー栓の取付け時の作業性が良い。<請求項3の発明>隔壁を介して隣接する一方のダミー栓の係止部と、他方のダミー栓の係止部は、貫通孔の孔縁に沿った方向において互いに反対側の端部側に片寄った位置に配置されるので、互いに干渉することなく、貫通孔の孔縁に沿った方向において並ぶように配置される。<請求項4の発明>隔壁を介して隣接する2つの係止部の外縁部のうち互いに対応する領域は、本体部の軸線を中心とする径方向と平行ではなく、径方向に対して斜め方向の傾斜縁部となっている。したがって、ダミー栓が貫通孔との間のクリアランスにより軸線回りに回転し、これが原因で隣接する傾斜縁部同士が干渉して前後に重なるように係止したとしても、そのときの傾斜縁部同士の係止代は比較的小さい。したがって、軸線回りに回転したダミー栓は、比較的簡単に正しい姿勢に戻すことができる。<請求項5の発明>ダミー栓をシール孔及び貫通孔に挿入すると、押圧部が貫通孔の内面を押圧することにより、ダミー栓の抜けが防止される。<実施形態1>以下、本発明を具体化した実施形態1を図1~図8を参照して説明する。本実施形態のコネクタは、図4に示すように、ハウジング10と、複数の第1端子金具13Aと、複数の第2端子金具13Bと、一括ゴム栓16と、合成樹脂製のホルダ18と、ダミー栓30とを備えて構成されている。ハウジング10は、合成樹脂製であり、全体としてブロック状をなす。図1,4に示すように、ハウジング10の内部には、ハウジング10を前後方向に貫通した形態の複数の第1端子収容室11Aが、縦方向上下方向及び横方向左右方向に整列して形成されている。第1端子収容室11Aの横方向のピッチは、第1端子収容室11Aの縦方向のピッチよりも小さく設定されている。同じくハウジング10の内部には、ハウジング10を前後方向に貫通した形態であって、高さ寸法上下方向の寸法と幅寸法横方向の寸法が第1端子収容室11Aよりも大きい複数の第2端子収容室11Bが、第1端子収容室11Aの形成領域よりも上方の位置及び第1端子収容室11Aの形成領域よりも下方の位置において、夫々、横方向に並列して形成されている。第2端子収容室11Bの横方向の並列ピッチは、第1端子収容室11Aの横方向の並列ピッチよりも大きい。ハウジング10には、その後端面図4における右側の端面を凹ませた形態の収容凹部12が形成されている。収容凹部12の奥端面には、第1端子収容室11Aと第2端子収容室11Bが開口されている。図4に示すように、複数の第1端子収容室11Aのうち必要な第1端子収容室11A内には、第1端子金具13Aが後方図4における右方から挿入されている。第1端子金具13Aの前端部には、相手側端子図示省略との接続手段として機能する第1角筒部14Aが形成され、第1端子金具13Aの後端部には第1電線15Aの前端部が接続されている。複数の第2端子収容室11Bのうち必要な第2端子収容室11B内には、第2端子金具13Bが後方から挿入されている。第2端子金具13Bの前端部には、相手側端子図示省略との接続手段として機能する第2角筒部14Bが形成され、第2端子金具13Bの後端部には第2電線15Bの前端部が接続されている。第2角筒部14Bの上下寸法と幅寸法は第1角筒部14Aよりも大きく、第2電線15Bの外径は第1電線15Aの外径よりも太い。図4,5に示すように、一括ゴム栓16は、板厚方向を前後方向とした肉厚の板状をなしており、後方から収容凹部12内に嵌入させることでハウジング10に取り付けられている。図1に示すように、一括ゴム栓16には、前後方向に円形に貫通した形態の複数の第1シール孔17Aが、第1端子収容室11Aと対応するように縦方向及び横方向に整列して形成されている。各第1シール孔17A内には、周知形態のリップ部が形成され、第1シール孔17Aの前面側の開口縁部と後面側の開口縁部はテーパ状をなしている。図4に示すように、各第1シール孔17Aには、ハウジング10内の第1端子金具13Aから導出された第1電線15Aが液密状に貫通されている。同じく一括ゴム栓16には、前後方向に円形に貫通した形態の複数の第2シール孔17Bが、第2端子収容室11Bと対応するように横方向に整列して形成されている。各第2シール孔17B内には、周知形態のリップ部が形成され、第2シール孔17Bの前面側の開口縁部と後面側の開口縁部はテーパ状をなしている。図4に示すように、各第2シール孔17Bには、ハウジング10内の第2端子金具13Bから導出された第2電線15Bが液密状に貫通されている。図1に示すように、第2端子収容室11Bの横方向幅方向の並列ピッチは、第1端子収容室11Aの横方向の並列ピッチよりも大きいので、第2シール孔17Bの横方向の並列ピッチも、第1シール孔17Aの横方向の並列ピッチよりも大きい。また、第2電線15Bは第1電線15Aよりも太いので、第2シール孔17Bの弾性変形していないときの最小内径は、第1シール孔17Aの弾性変形していないときの最小内径よりも大きい。ホルダ18は、合成樹脂製であり、図4に示すように、板厚方向を前後方向とした肉厚の板状をなしている。このホルダ18は、予め一括ゴム栓16が収容されている収容凹部12に後方から嵌入されることで、ハウジング10に取り付けられている。ハウジング10に組み付けられたホルダ18は、その前面を一括ゴム栓16の後面に当接させ、この当接作用により一括ゴム栓16が収容凹部12の後方へ外れるのを防止している。図1,4に示すように、ホルダ18には、第1端子金具13Aを貫通させるための複数の第1貫通孔19Aが、第1シール孔17Aと対応するように縦方向及び横方向に整列して形成されている。図2に示すように、第1貫通孔19Aは、その貫通方向と直角な断面形状開口形状が略正方形をなす角形孔部20と、角形後部の上壁面を略半円弧形に凹ませた形態であって、第1端子金具13Aの突起部との干渉を回避するための逃がし凹部21とを備えている。角形後部の内面のうち4つの角隅部は、略四半円弧状をなす受圧面22となっている。角形後部の高さ寸法及び幅寸法は、第1シール孔17Aの弾性変形していないときの最小直径よりも大きい。図1,4に示すように、ホルダ18には、第2端子金具13Bを貫通させるための複数の第2貫通孔19Bが、第2シール孔17Bと対応するように横方向に整列して形成されている。第2貫通孔19Bの貫通方向と直角な断面形状開口形状は、全体として縦長の長方形をなしている。第2貫通孔19Bの高さ寸法及び幅寸法は、第2シール孔17Bの弾性変形していないときの最小直径よりも大きい。また、第2貫通孔19Bの幅寸法は、第1貫通孔19Aの幅寸法と同じである。図2に示すように、第1貫通孔19Aの後面側の孔縁部には、後方に向かってテーパ状に拡がった形態の第1誘導面23Aが、ほぼ全周に亘って形成されている。この第1誘導面23Aにより、横方向に隣接する第1貫通孔19A同士を区画する第1隔壁24Aの厚さ寸法は、その後端部において後方に向かって次第に肉薄幅狭となるように変化する。したがって、第1隔壁24Aの横幅寸法は、後端において最も狭くなり、この第1隔壁24Aの後端面は、縦方向上下方向に細長く直線状に延びた第1係止面25Aとなっている。横方向ダミー栓30の組付け方向と直角な方向において、第1隔壁24Aの厚さ寸法幅寸法は0.5mmであり、第1係止面25Aの幅寸法は0.1mmであり、第1誘導面23Aの幅寸法は0.2mmである。図3に示すように、第2貫通孔19Bの後面側の孔縁部には、後方に向かってテーパ状に拡がった形態の第2誘導面23Bが形成されている。この第2誘導面23Bにより、横方向に隣接する第2貫通孔19B同士を区画する第2隔壁24Bの厚さ寸法幅寸法は、その後端部において後方に向かって次第に肉薄幅狭となるように変化する。したがって、第2隔壁24Bの横幅寸法は、後端において最も狭くなり、この第2隔壁24Bの後端面は、縦方向上下方向に細長く直線状に延びた第2係止面25Bとなっている。第2貫通孔19Bの高さ寸法及び幅寸法は、第1貫通孔19Aの高さ寸法及び幅寸法よりも大きい。そして、第2隔壁24Bの厚さ寸法は第1隔壁24Aの厚さ寸法より大きく、第2係止面25Bの幅寸法は第1係止面25Aの幅寸法より大きい。ダミー栓30は、合成樹脂製であり、図6~8に示すように、軸線を前後方向に向けた細長い本体部31と、本体部31の後端部外周から径方向径外向きに突出する4つの係止部36とを有している。ダミー栓30は、その4つの係止部36を含む全体が、本体部31の軸線に関して点対称な形状をなしている。本体部31の前端側領域は円形断面即ち、円柱形をなすシール部32となっており、本体部31の後端側領域は、シール部32と同軸状に連なった正方形断面の角形嵌合部33となっている。シール部32の外径寸法は、第1シール孔17Aの弾性変形していない状態の最小内径よりも大きく、第2シール孔17Bの弾性変形していない状態の最小内径よりも大きい。また、角形嵌合部33の高さ寸法及び幅寸法は、第1貫通孔19Aの高さ寸法及び幅寸法よりも僅かに小さく、且つシール部32の外径よりも大きい寸法に設定されている。角形嵌合部33の4つの角縁部には、前後方向に延びる前後一対の溝状切欠部34F,34Rと、前後両溝状切欠部34F,34Rの間に位置する押圧部35とが形成されている。押圧部35は、前後方向において角形嵌合部33の中央よりも少し前方の位置に配置されている。また、押圧部35は、溝状切欠部34F,34Rに対して相対的に突出した形態となっているが、角形嵌合部33の外面に対しては概ね面一状に連なっている。図8に示すように、係止部36は、角形嵌合部33の上下左右の各外面から壁状に突出しており、図7に示すように、係止部36の後面後側の壁面は角形嵌合部33の後面に対して面一状に連なっている。図8に示すように、本体部31を後方から軸線と平行に視た投影したときに、係止部36は、角形嵌合部33の各辺の長さ方向において一方の端部側時計回り方向側へ片寄った領域に配置されている。各辺の全長のうち係止部36の形成範囲は、概ね半分の領域となっている。図8に示すように、係止部36の角形嵌合部33の外面から突出方向における先端縁部先端面37は、その先端縁部37が突出している角形嵌合部33の外面と平行である。また、係止部36の外縁部のうち各辺の端部側に位置する縁部は、その係止部36が突出している外面と直角をなすとともに、溝状切欠部34F,34Rに対して面一状に連なる側縁部側面38となっている。係止部36の外縁部のうち各辺の長さ方向略中央部に位置する縁部は、その係止部36が突出している外面に対して約45°の角度で傾斜した傾斜縁部傾斜面39となっている。また、係止部36の前面側の外縁部と後面側の外縁部には、夫々、その全領域に亘ってテーパ状の面取りが形成されている。次に、本実施形態の作用を説明する。ダミー栓30は、後方からホルダ18を貫通させるようにして一括ゴム栓16に取り付けられる。図5に示すように、ダミー栓30を第1貫通孔19Aに差し込むと、そのシール部32が第1シール孔17A内に嵌入し、第1シール孔17Aが弾性的に拡開した状態でシール部32に密着することにより、シール部32ダミー栓30と第1シール孔17Aとの隙間が液密状にシールされる。また、シール部32の外周と第1シール孔17Aの内周との間の摩擦抵抗により、ダミー栓30の前後方向への移動が抑制される。さらに略正方形の角形嵌合部33が略正方形の角形孔部20に嵌入することにより、ダミー栓30は、ホルダ18に対して上下方向及び左右方向への相対変位及び本体部31の軸線回りの傾きを規制された状態で位置決めされる。そして、ダミー栓30が正規の取付け位置まで深く挿入されると、図2に示すように、4つの係止部36のうち本体部31から左右方向幅方向に突出している2つの係止部36の前面が、左右の第1係止面25Aに対して後方から突き当たるように係止し、この係止作用により、ダミー栓30はホルダ18に対して前止まりされる。これに伴い、図2に示すように、ダミー栓30の4つの押圧部35が、夫々、角形孔部20の対応する受圧面22に対して押圧し、この押圧に起因する摩擦抵抗により、ダミー栓30がホルダ18に対して後方への相対変位を規制される。以上により、ダミー栓30がホルダ18及び一括ゴム栓16に取り付けられる。図2に示すように、後方から視て左向きに突出している係止部36は、高さ方向において左側の第1係止面25Aのうち上側の略半分の領域に係止する。この左向きの係止部36の側縁部38は、第1係止面25Aを水平に横切るように位置し、傾斜縁部39は、第1係止面25Aを左上から左下へ斜めに横切るように位置する。また、左向きの係止部36の先端縁部37は、幅方向において、左側の第1係止面25Aよりも更に左側の第1誘導面23Aと対応するように位置する。一方、後方から視て右向きに突出している係止部36は、高さ方向において右側の第1係止面25Aのうち下側の略半分の領域に係止する。この右向きの係止部36の側縁部38は、第1係止面25Aを水平に横切るように位置し、傾斜縁部39は、第1係止面25Aを左上から左下へ斜めに横切るように位置する。また、右向きの係止部36の先端縁部37は、幅方向において、右側の第1係止面25Aよりも更に右側の第1誘導面23Aと対応するように位置する。また、第1隔壁24Aを介して左右に隣接する2つの第1貫通孔19Aに、夫々、ダミー栓30を差し込むことができる。この場合、右側に取り付けられたダミー栓30から左向きに突出した係止部36と、左側に取り付けられたダミー栓30から右向きに突出した係止部36とが、第1係止面25A上において上下方向に接近して並ぶように配置される。つまり、左向き上側の係止部36の傾斜縁部39と、右向き下側の係止部36の傾斜縁部39とが、互いに平行をなし、且つ接近して上下に並ぶように対応する。また、左向きの係止部36の先端縁部37は、左側のダミー栓30の角形嵌合部33の右側面後端部に対して接近して対向する。一方、右向きの係止部36の先端縁部37は、右側のダミー栓30の角形嵌合部33の左側面後端部に対して接近して対向する。このように、左側の第1貫通孔19Aに差し込まれたダミー栓30から右向きに突出した係止部36と、右側の第1貫通孔19Aに差し込まれたダミー栓30から左向きに突出した係止部36は、その先端縁部37同士を干渉させることなく、第1隔壁24Aの厚さ方向幅方向と直交する上下方向にずれた位置関係となっている。したがって、この1つの第1係止面25Aに係止している左右2つの係止部36は、いずれも、第1隔壁24Aの厚さ方向において十分な係止代を確保している。図3に示すように、ダミー栓30は、第2貫通孔19Bに差し込んで使用することもできる。図5に示すように、ダミー栓30を第2貫通孔19Bに差し込むと、そのシール部32が第2シール孔17B内に嵌入し、第2シール孔17Bが弾性的に拡開した状態でシール部32に密着することにより、シール部32ダミー栓30と第2シール孔17Bとの隙間が液密状にシールされる。また、シール部32と第2シール孔17Bとの間の摩擦により、ダミー栓30は前後方向への移動を抑制される。さらに、図3に示すように、略正方形の角形嵌合部33が第2貫通孔19Bに嵌入することにより、ダミー栓30は、ホルダ18に対して左右方向への相対変位及び本体部31の軸線回りの傾きを規制された状態で位置決めされる。ダミー栓30が正規の取付け位置まで深く挿入されると、4つの係止部36のうち本体部31から左右方向幅方向に突出している2つの係止部36の前面が、左右の第2係止面25Bに対して後方から突き当たるように係止し、この係止作用により、ダミー栓30はホルダ18に対して前止まりされる。以上により、ダミー栓30がホルダ18及び一括ゴム栓16に取り付けられる。図3に示すように、後方から視て左向きに突出している係止部36は、第2係止面25Bに係止する。幅方向において、左向きの係止部36と第2係止面25Bとの係止代は、第2隔壁24Bの最大厚さ寸法よりも小さく、左向きの係止部36の先端縁部37は第2係止面25B上に位置している。後方から視て右向きに突出している係止部36も、第2係止面25Bに係止する。幅方向において、右向きの係止部36と第2係止面25Bとの係止代は、第2隔壁24Bの最大厚さ寸法よりも小さく、右向きの係止部36の先端縁部37は第2係止面25B上に位置している。また、第2隔壁24Bを介して左右に隣接する2つの第2貫通孔19Bに、夫々、ダミー栓30を差し込むことができる。この場合、右側に取り付けられたダミー栓30から左向きに突出した係止部36と、左側に取り付けられたダミー栓30から右向きに突出した係止部36とが、第2係止面25B上において上下方向及び左右方向に離間した位置関係となる。左側の第2貫通孔19Bに差し込まれたダミー栓30から右向きに突出した係止部36と、右側の第2貫通孔19Bに差し込まれたダミー栓30から左向きに突出した係止部36は、その先端縁部37同士を干渉させることなく、第2隔壁24Bの厚さ方向幅方向と直交する上下方向にずれた位置関係となっている。したがって、この1つの第2係止面25Bに係止している左右2つの係止部36は、いずれも、第2隔壁24Bの厚さ方向において十分な係止代を確保している。本実施形態のコネクタは、一括ゴム栓16の第1シール孔17Aのピッチを小さくしながら、ダミー栓30の係止部36の係止代を大きく確保できるようにすることを目的としたのであり、その課題解決手段として、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った上下方向において、ダミー栓30の係止部36の寸法を第1隔壁24Aの全長全高寸法よりも短くし、第1隔壁24Aを介して隣接する2つのダミー栓30の間では、一方のダミー栓30の係止部36と他方のダミー栓30の係止部36とが、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った上下方向に並ぶように配置されるようにした。もし、本実施形態とは異なり、隣接するダミー栓の係止部が、互いに相手側の係止部に向かって突出する形態の場合、隔壁と係止部との係止代として確保可能なのは、最大でも隔壁の全厚さの1/2に過ぎない。そのため、係止部と隔壁との係止代を大きく確保するためには、シール孔のピッチを大きくして、隔壁を厚くする必要がある。これに対し、本実施形態のコネクタは、隣接するダミー栓30の間において、一方の係止部36と他方の係止部36とが、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った上下方向、即ち第1隔壁24Aの厚さ方向と直交する方向に並ぶように配置されるようにしたので、第1隔壁24Aの厚さ方向における第1隔壁24Aと係止部36との係止代は、第1隔壁24Aの全厚さに相当する分だけ確保することが可能である。したがって、第1シール孔17Aのピッチを小さくしても係止部36と第1隔壁24Aとの係止代を十分に確保することができる。また、本体部31は、第1貫通孔19Aに嵌合される正方形断面の角形嵌合部33を有しており、4つの係止部36が、角形嵌合部33の各辺の長さ方向における一方の端部側に片寄った領域から突出している。この構成によれば、第1隔壁24Aを介して隣接する一方のダミー栓30の係止部36と、他方のダミー栓30の係止部36は、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った上下方向において互いに反対側の端部側に片寄った位置に配置されるので、互いに干渉することなく、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った方向において並ぶように配置される。また、係止部36の外縁部のうち、第1隔壁24Aを介して隣接する別の係止部36の外縁部と対応する領域は、第1貫通孔19Aの孔縁に沿った上下方向に対して斜めをなす傾斜縁部39となっている。この傾斜縁部39は、本体部31の軸線を中心とする径方向第1隔壁24Aの厚さ方向と平行ではなく、径方向に対して斜め方向となっている。したがって、ダミー栓30が第1貫通孔19Aとの間のクリアランスにより軸線回りに回転し、これが原因で隣接する傾斜縁部39同士が干渉して前後に重なるように係止したとしても、そのときの傾斜縁部39同士の係止代は比較的小さい。したがって、軸線回りに回転したダミー栓30は、比較的簡単に正しい姿勢に戻すことができる。また、ダミー栓30の外周のうち第1貫通孔19Aに貫通される領域には、第1貫通孔19Aの内面の受圧面22に対して押圧するように当接する押圧部35が形成されている。この構成によれば、ダミー栓30を第1シール孔17A及び第1貫通孔19Aに挿入したときに、押圧部35が第1貫通孔19Aの受圧面22を押圧することにより、ダミー栓30の抜けが防止される。また、係止部36は、本体部31の軸線に関して点対称な形態で4つ形成されているので、ダミー栓30の軸線回りにおいて取付け可能な姿勢は1つだけに限定されない。したがって、ダミー栓30の取付け時の作業性が良い。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では、1つのダミー栓に4つの係止部を形成したが、1つのダミー栓に形成する係止部の数は、3つ以下でも、5つ以上でもよい。2上記実施形態では、複数の4つの係止部をダミー栓の軸線に関して点対称な形状及び配置としたが、複数の係止部は、線対称な形態でもよく、非対称な形態であってもよい。3上記実施形態では、ダミー栓のうち貫通孔に嵌合される角形嵌合部の断面形状を正方形としたが、角形嵌合部の断面形状は長方形でもよい。4上記実施形態では、ダミー栓のうち貫通孔に嵌合される部分角形嵌合部を方形断面としたが、ダミー栓のうち貫通孔に嵌合される部分は、円形、長円形、楕円形など、非方形断面であってもよい。5上記実施形態では、角形嵌合部の1つの辺に1つの係止部を突出させたが、1つの辺から複数の係止部を突出させてもよい。6上記実施形態では、係止部の外縁部のうち、隔壁を介して隣接する別の係止部の外縁部と対応する領域を、貫通孔の孔縁に沿った方向に対して斜めをなす傾斜縁部としたが、係止部の外縁部のうち隣接する係止部の外縁部との対応領域は、貫通孔の孔縁に沿った方向と直角であってもよい。7上記実施形態では、隣接する係止部の外縁傾斜縁部部同士を接近させて対応させるようにしたが、隣接する係止部の外縁同士が、互いに離間した位置関係で対応するようにしてもよい。8上記実施形態では、ダミー栓の外周の押圧部を貫通孔の内面に押圧させることによって生じる摩擦抵抗により、ダミー栓を抜止めする機能が発揮されるようにしたが、ダミー栓の抜止めは、シール孔の内周とダミー栓の外周との間の摩擦だけで行うようにしてもよい。9上記実施形態では、第1隔壁の厚さ寸法を0.5mmとしたが、第1隔壁の厚さは、これ以外の寸法に設定してもよい。10上記実施形態では、第1係止面の幅寸法を0.1mmとしたが、第1係止面の幅は、これ以外の寸法に設定してもよい。11上記実施形態では、第1誘導面の幅寸法を0.2mmとしたが、第1誘導面の幅は、これ以外の寸法に設定してもよい。"