電磁コイルの通電により移動して、弁体を作動させるプランジャーと、前記プランジャーと対峙して配置される吸引子と、前記プランジャーの吸引子側に形成されたバネ装着孔と吸引子との間に介装され、プランジャーを弁座方向に付勢するコイルバネとを備えた電磁弁であって、前記コイルバネの中間部分に、隣接するコイル部分が相互に密着した状態で巻かれた密着巻き部分を設けたことを特徴とする電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の径と同じ巻径を有することを特徴とする請求項1に記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の巻径より大きい巻径を有し、前記バネ装着孔の内周面で、前記コイルバネの密着巻き部分が案内されるように構成したことを特徴とする請求項1に記載の電磁弁。前記吸引子が、プランジャー側に突設して、前記コイルバネの吸引子側端部に嵌合される嵌合突設部を備えること特徴とする請求項1から3のいずれかに記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の巻径より小さい巻径を有し、前記吸引子が、プランジャー側に突設する突設案内軸部材を備え、前記コイルバネの密着巻き部分が、前記吸引子の突設案内軸部材の外周に案内されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分に形成されていること特徴とする請求項1から5のいずれかに記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分から吸引子側にずれた位置に形成されていること特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分からプランジャー側にずれた位置に形成されていること特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の電磁弁。前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの中間部分にコイルバネの長さ方向に離間して複数個形成されていることを特徴とする請求項1から6のいずれかに記載の電磁弁。前記コイルバネにおいて、コイルバネの全長をL、コイルバネの巻径をDとした時に、縦横比L/Dが、0.8~4.0の範囲になるように、前記密着巻き部分が形成されていることを特徴とする請求項1から9のいずれかに記載の電磁弁。しかしながら、特許文献1に開示されたコイルバネ200では、コイルバネ200の中央部分202の両端側に設けた密着巻き部分204によって、座屈、挟み込みを防止することができるが、バネとして機能する部分が、中央部分202に限定されるので、バネとしての効率が低下することになる。また、所定のバネの機能を果たそうとするとコイルバネ200の全長を長くしなければならず、コイルバネ200を挿入するためのバネ装着孔の全長を長くする必要があり、加工に時間と手間が必要となる、さらに、場合によっては、プランジャーの長さを長くする必要があり、電磁弁自体が大型化してしまうことになる。また、特許文献2のコイルバネ200では、2個の上方バネ302と下方バネ304、バネ挿着部306と部品点数が多くなり、組み込み作業が煩雑となるとともに、コストが高くつくことにもなる。このため、本発明者等は鋭意研究した結果、コイルバネの中間部分に、隣接するコイル部分が相互に密着した状態で巻かれた密着巻き部分を設けることによって、バネ部分の長さが短くなるので、座屈によるずれ量が小さくなるとともに、バネ装着孔からバネがはみ出すのが防止でき、通電時の吸引子とプランジャーとの間の挟み込みを防止することを見出し本発明を完成したものである。なお、特許文献3特許第4016370号公報では、図13に示したように、両端側を疎巻にした両端側コイル部402、404と、中央部を密巻とした中央コイル部406とから構成した不等ピッチのコイルバネ400が提案されている。しかしながら、このような不等ピッチのコイルバネ400では、両端側コイル部402、404と、中央コイル部406のばね定数が変化してしまい、本願発明の図3のストロークと荷重の関係を示すグラフに示したようなストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係でなくなって、制御が難しくなることにもなる。本発明は、このような現状に鑑み、座屈が生じにくく、座屈によるずれ量が小さくなるとともに、バネ装着孔からバネがはみ出すのが防止でき、通電時の吸引子とプランジャーとの間の挟み込みを防止することができるコイルバネを備え、確実に作動することが可能な電磁弁を提供することを目的とする。また、本発明は、部品点数も少なくなり、組み込み作業が容易で、コストを低減することができるとともに、電磁弁自体も大型化することなくコンパクトな電磁弁を提供することを目的とする。本発明は、前述したような従来技術における課題及び目的を達成するために発明されたものであって、本発明の電磁弁は、電磁コイルの通電により移動して、弁体を作動させるプランジャーと、前記プランジャーと対峙して配置される吸引子と、前記プランジャーの吸引子側に形成されたバネ装着孔と吸引子との間に介装され、プランジャーを弁座方向に付勢するコイルバネとを備えた電磁弁であって、前記コイルバネの中間部分に、隣接するコイル部分が相互に密着した状態で巻かれた密着巻き部分を設けたことを特徴とする。このように構成することによって、コイルバネの中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分を設けることになり、その両側に2個のバネを上下に直列に配置した場合と同様の状態になる。従って、短いバネを重ねて使用しているのと同じであり、バネ部分の長さが短くなるので、座屈が生じにくい。これにより、座屈によるずれ量が小さくなるとともに、バネ装着孔からコイルバネがはみ出すのが防止でき、通電時の吸引子とプランジャーとの間の挟み込みを防止することができ、確実に作動することが可能な電磁弁を提供することができる。さらに、部品点数も少なくなり、組み込み作業が容易で、コストを低減することができるとともに、電磁弁自体も大型化することなくコンパクトな電磁弁を提供することができる。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の径と同じ巻径を有することを特徴とする。すなわち、コイルバネにおいて、コイルバネの全長をL、コイルバネの巻径をDとした時に、縦横比L/Dが所定の値を超えると、座屈による変形が急激に増加する。このため、コイルバネの中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分を設けると、縦横比がL/2Dとなり、座屈を起こす値以下にすることができる。この場合は、コイルバネの中間部分の密着巻き部分を太くしなくても座屈を防ぐことができる。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の巻径より大きい巻径を有し、前記バネ装着孔の内周面で、前記コイルバネの密着巻き部分が案内されるように構成したことを特徴とする。このように構成することによって、巻径が大きいコイルバネの密着巻き部分が、バネ装着孔の内周面で、コイルバネの密着巻き部分が案内されるので、座屈が生じにくくなる。また、本発明の電磁弁は、前記吸引子が、プランジャー側に突設して、前記コイルバネの吸引子側端部に嵌合される嵌合突設部を備えること特徴とする。このように構成することによって、吸引子の嵌合突設部が、コイルバネの吸引子側端部に嵌合されるので、コイルバネのバネ装着孔から露出するコイルバネの部分が固定されることになり、座屈が生じにくくなる。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分の巻径が、密着巻き部分以外の巻径より小さい巻径を有し、前記吸引子が、プランジャー側に突設する突設案内軸部材を備え、前記コイルバネの密着巻き部分が、前記吸引子の突設案内軸部材の外周に案内されていることを特徴とする。このように構成することによって、小さい巻径を有するコイルバネの密着巻き部分が、吸引子の突設案内軸部材の外周に案内されるので、コイルバネに座屈が生じにくくなる。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分に形成されていること特徴とする。このように、コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分に形成されていれば、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化してしまうことがない。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分から吸引子側にずれた位置に形成されていること特徴とする。このように、コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分から吸引子側にずれた位置に形成されていてもよい。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分からプランジャー側にずれた位置に形成されていること特徴とする。このように、コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの全長の中央部分からプランジャー側にずれた位置に形成されていてもよい。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネの密着巻き部分が、コイルバネの中間部分にコイルバネの長さ方向に離間して複数個形成されていることを特徴とする。このように構成することによって、コイルバネの中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分を、コイルバネの長さ方向に離間して複数個形成することによって、短いバネを複数個重ねて使用しているのと同じであり、バネ部分の長さが短くなるので、座屈が生じにくくなる。また、本発明の電磁弁は、前記コイルバネにおいて、コイルバネの全長をL、コイルバネの巻径をDとした時に、縦横比L/Dが、0.8~4.0の範囲になるように、前記密着巻き部分が形成されていることを特徴とする。このように構成することによって、縦横比L/Dが、座屈による変形が生じにくく、座屈を起こす値以下にすることができ、座屈が生じにくくなる。本発明によれば、コイルバネの中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分を設けることになり、その両側に2個のバネを上下に直列に配置した場合と同様の状態になる。従って、短いバネを重ねて使用しているのと同じであり、バネ部分の長さが短くなるので、座屈が生じにくい。これにより、座屈によるずれ量が小さくなるとともに、バネ装着孔からコイルバネがはみ出すのが防止でき、通電時の吸引子とプランジャーとの間の挟み込みを防止することができ、確実に作動することが可能な電磁弁を提供することができる。さらに、部品点数も少なくなり、組み込み作業が容易で、コストを低減することができるとともに、電磁弁自体も大型化することなくコンパクトな電磁弁を提供することができる。以下、本発明の実施の形態実施例を図面に基づいてより詳細に説明する。図1は、本発明の電磁弁の概略縦断面図、図2は、図1の電磁弁の部分拡大断面図であり、図2Aは、電磁コイルの通電を遮断した状態で、プランジャーが吸引子から離間し、座屈が生じていない状態を示す部分拡大断面図、図2Bは、電磁コイルの通電を開始した状態で、座屈が生じている状態を示す部分拡大断面図、図2Cは、電磁コイルに通電し、プランジャーが吸引子に当接した状態を示す部分拡大断面図、図3は、ストロークと荷重の関係を示すグラフである。図1において、符号10は、全体で本発明の電磁弁を示している。本発明の実施例1の電磁弁10は、パイロット弁を備えたパイロット式の電磁弁であり、図1に示したように構成されている。すなわち、図1に示したように、電磁弁10は、主弁としてのピストン12を備えた制御部14を備えている。また、この電磁弁10の制御部14は、駆動部16が挿通された電磁コイル18を備えている。そして、電磁コイル18は、巻線が巻かれたボビン20を備えており、とボビン20の周囲を囲むようにモールド樹脂22でモールドされている。さらに、電磁コイル18は、磁気フレーム24の内部に装着され、磁気フレーム24を介して駆動部16に固定されている。すなわち、磁気フレーム24の底板部26の中央部に形成された駆動部挿通孔28、ボビン20の駆動部挿通孔30に、駆動部16が挿通されている。そして、駆動部16の吸引子32の上部に形成されたメネジ34に、磁気フレーム24の上板部36の中央部に形成されたボルト挿通孔38を介して、締結ボルト40が螺合されている。これにより、電磁コイル18が駆動部16に挿通して固定され、電磁弁10の制御部14が構成されている。また、駆動部16は、プランジャーケース42を備え、このプランジャーケース42内に上下に移動可能なプランジャー44を備えている。そして、吸引子32とプランジャー44との間に、プランジャー44を下方に、すなわち、弁座60の方向にピストン12を付勢するコイルバネ48が介装されている。すなわち、図2Aの拡大図に示したように、コイルバネ48は、プランジャー44の吸引子32の側に形成されたバネ装着孔50と吸引子32との間に介装されている。なお、図2は、コイルバネ48とバネ装着孔50との間隙を広げて示しており。後述する座屈状態を誇張して図示している。さらに、電磁弁10は、弁本体52を備えており、上側弁本体54に形成された弁室56内にピストン12が収容されるとともに、下側弁本体58に形成された弁座60に、ピストン12が離接するように構成されている。また、このピストン12には、その中央部分に上下に貫通するパイロット通路62が形成され、このパイロット通路62の上部にパイロット弁座としてのニードル弁座64が設けられている。そして、プランジャー44の下端には、このニードル弁座64に離接するパイロット弁体としてのニードル弁体66が突設されている。一方、下側弁本体58には、例えば、冷媒などの流体を流入させる一次側流路68と、流体を排出するための二次側流路70が形成されている。なお、下側弁本体58には、前述したように、弁座60に弁ポート72が形成されている。さらに、ピストン12の外周には、スリット74が形成されており、このスリット74と、ピストン12と上側弁本体54の弁室56の内壁との間のクリアランスにより、環状の副流路76が形成されており、上側弁本体54の弁室56と一次側流路68側が連通するように構成されている。このような電磁弁10は、電磁コイル18への通電を遮断した状態では、プランジャー44が、コイルバネ48の付勢力により、吸引子32から離反する方向に移動する。これにより、プランジャー44の下端に形成されたニードル弁体66が、ピストン12のパイロット通路62の上部に形成されたニードル弁座64に当接する方向に移動して、パイロット通路62が閉止されることになる。また、このプランジャー44の吸引子32から離反する方向への移動によって、下側弁本体58に形成された弁座60に、ピストン12が当接して、弁座60に形成された弁ポート72が閉止される。この状態で、高圧側である一次側流路68の流体が、ピストン12の外周に形成された副流路76を介して、上側弁本体54の弁室56に流入して、弁室56が高圧になり、ピストン12が弁座60に当接する方向に付勢されている状態となる。一方、電磁弁10の電磁コイル18に通電することにより、プランジャー44が、コイルバネ48の付勢力に抗して吸引子32方向に移動する。これにより、プランジャー44の下端に形成されたニードル弁体66が、ピストン12のパイロット通路62の上部に形成されたニードル弁座64から離反する方向に移動して、パイロット通路62が開かれることになる。その結果、上側弁本体54の弁室56内の高圧の流体が、パイロット通路62を介して、低圧側である二次側流路70に排出される。これにより、弁室56内の圧力が低下して、高圧側である一次側流路68の流体との差圧によって、ピストン12が弁座60から離反する方向に移動して、弁ポート72が開放されるように構成されている。ところで、このような電磁弁10において、前述のように弁ポート72から流れる流量を十分に確保するためには、プランジャー44の移動距離を大きくしなければならず、縦長のコイルバネ48を使用する必要がある。しかしながら、コイルバネ48の圧縮した状態では、前述した従来技術の図10Bに示したように、コイルバネ48が座屈した状態となりやすい。このため、本願発明では、図2Aに示したように、コイルバネ48の中間部分に、隣接するコイル部分が相互に密着した状態で巻かれた密着巻き部分48aを設けている。なお、本発明において、密着巻き部分とは、図2Aに示したように、隣接するコイル部分が相互に密着した状態で巻かれた状態であって、コイルバネとして機能しない部分を意味し、完全に隣接するコイル部分が相互に密着した状態だけでなく、僅かに隣接するコイル部分が相互に間隙を有する場合も包含する意味である。ところで、JISB2704-1により、図2Aに示したように、コイルバネ48の全長をL、コイルバネ48の巻径をDとした時に、縦横比L/Dは、座屈を考慮する場合、4.0以下とする必要がある。例えば、コイルバネ48の巻径D=φ3mm、コイルバネ48の全長L=18mmとした場合に、以下のようになる。1従来の電磁弁100のように、図10Aに示したように、コイルバネ138の中間部分に密着巻き部分を設けない場合には、縦横比L/D=18/3=6.0となる。2本発明の電磁弁10のように、図2Aに示したように、コイルバネ48の中間部分に密着巻き部分48aを設けた場合には、縦横比L/D=L/2/D=9/3=3.0となる。従って、従来の電磁弁100のように、コイルバネ138の中間部分に密着巻き部分を設けない場合には、縦横比L/D=6.0となり、適正範囲の上限である4.0を超えてしまう。これに対して、本発明の電磁弁10のように、コイルバネ48の中間部分に密着巻き部分48aを設けた場合には、縦横比L/D=3.0となり、適正範囲内に収まる。これにより、縦横比L/Dの大きいコイルバネであっても、中間部分に密着巻き部分を設けることにより、座屈を効果的に防止することができる。すなわち、コイルバネ48において、コイルバネ48の全長をL、コイルバネ48の巻径をDとした時に、縦横比L/Dが所定の値を超えると、座屈による変形が急激に増加する。このため、コイルバネ48の中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分48aを設けると、縦横比がL/2Dとなり、座屈を起こす値以下にすることができる。この場合は、コイルバネ48の中間部分の密着巻き部分48aを、後述する実施例2のように太くしなくても座屈を防ぐことができる。このように構成することによって、コイルバネ48の中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分48aを設けることになり、その両側に2個のバネ部分48b、48cを上下に直列に配置した場合と同様の状態になる。従って、短いバネを重ねて使用しているのと同じであり、バネ部分48b、48cの長さが短くなるので、座屈が生じにくい図2B参照。これにより、座屈によるずれ量が小さくなるとともに、バネ装着孔50からコイルバネ48がはみ出すことを防止できる。これにより、通電時の吸引子32とプランジャー44との間の挟み込みを防止することができ図2C参照、確実に作動することが可能な電磁弁10を提供することができる。さらに、部品点数も少なくなり、組み込み作業が容易で、コストを低減することができるとともに、電磁弁自体も大型化することなくコンパクトな電磁弁10を提供することができる。また、本発明の電磁弁10では、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、座屈が生じることがなく、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化してしまうことがない。その結果、従来の座屈を生じる場合図3の点線と比較して、作動不良となるおそれもない。また、この実施例の電磁弁10では、図2Aに示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、コイルバネ48の全長の中央部分に形成されている。このように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、コイルバネ48の全長の中央部分に形成されていれば、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化してしまうことがない。なお、図4Aで示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、コイルバネ48の全長の中央部分から吸引子32側にずれた位置に形成されていてもよい。この場合、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化しないようにするためには、図4Aで示したように、プランジャー44側のバネ部分48cのコイルの巻き方を、吸引子32側のバネ部分48bのコイルの巻き方に比較して、巻き数を多くしたり、密な巻き方となるようにすればよい。また、この逆に、図4Bで示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、コイルバネ48の全長の中央部分からプランジャー44側にずれた位置に形成されていてもよい。この場合、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化しないようにするためには、図4Bで示したように、吸引子32側のバネ部分48bのコイルの巻き方を、プランジャー44側のバネ部分48cのコイルの巻き方に比較して、巻き数を多くしたり、密な巻き方となるようにすればよい。図2、図4のいずれの場合であっても、座屈を生じにくくするためには、コイルバネ48において、コイルバネ48の全長をL、コイルバネ48の巻径をDとした時に、縦横比L/Dが、0.8~4.0の範囲になるように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが形成されるようにすればよい以下の実施例においても同様である。図5は、本発明の別の実施例の電磁弁10を示す部分拡大断面図であり、図5Aは、電磁コイルの通電を遮断した状態で、プランジャーが吸引子から離間し、座屈が生じていない状態を示す部分拡大断面図、図5Bは、電磁コイルの通電を開始した状態で、座屈が生じている状態を示す部分拡大断面図、図5Cは、電磁コイルに通電し、プランジャーが吸引子に当接した状態を示す部分拡大断面図である。この実施例の電磁弁10は、実施例1に示した電磁弁10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。この実施例の電磁弁10では、図5Aに示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aの巻径D1が、密着巻き部分以外のバネ部分48b、48cの巻径D2より大きい巻径を有している。これにより、バネ装着孔50の内周面50aで、コイルバネ48の密着巻き部分48aが案内されるように構成している。このように構成することによって、図5A~図5Cに示したように、巻径が大きいコイルバネ48の密着巻き部分48aが、バネ装着孔50の内周面50aで、コイルバネ48の密着巻き部分48aが案内されるので、座屈が生じにくくなる。図6は、本発明の別の実施例の電磁弁10を示す部分拡大断面図であり、図6Aは、電磁コイルの通電を遮断した状態で、プランジャーが吸引子から離間し、座屈が生じていない状態を示す部分拡大断面図、図6Bは、電磁コイルに通電し、プランジャーが吸引子に当接した状態を示す部分拡大断面図である。この実施例の電磁弁10は、実施例1に示した電磁弁10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。この実施例の電磁弁10では、図6Aに示したように、吸引子32が、プランジャー44側に突設して、コイルバネ48の吸引子側端部に嵌合される略円錐形状の嵌合突設部32aを備えている。このように構成することによって、図6A~図6Bに示したように、吸引子32の嵌合突設部32aが、コイルバネ48の吸引子側端部に嵌合されるので、コイルバネ48のバネ装着孔50から露出するコイルバネ48の部分が固定されることになり、座屈が生じにくくなる。この場合、吸引子32のプランジャー44側に突設する嵌合突設部32aは、吸引子32と一体でも、また、別の部材から構成して、例えば、溶接、圧入、ねじ込みなど周知の固定方法で固定してもよい。図7Aは、本発明の別の実施例の電磁弁の概略縦断面図、図7Bは、電磁コイルの通電を遮断した状態で、プランジャーが吸引子から離間し、座屈が生じていない状態を示す部分拡大断面図である。この実施例の電磁弁10は、実施例1に示した電磁弁10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。この実施例の電磁弁10では、図7Aに示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aの巻径D1が、密着巻き部分以外のバネ部分48b、48cの巻径D2より小さい巻径を有している。また、図7A~図7Bに示したように、吸引子32が、プランジャー44側に突設する突設案内軸部材32bを備えている。そして、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、吸引子32の突設案内軸部材32bの外周に案内されている。また、吸引子32のプランジャー44側に突設する突設案内軸部材32bは、吸引子32と一体でも、また、別の部材から構成して、上記のような周知の固定方法で固定してもよい。このように構成することによって、図7A~図7Bに示したように、小さい巻径を有するコイルバネ48の密着巻き部分48aが、吸引子32の突設案内軸部材32bの外周に案内されるので、コイルバネ48に座屈が生じにくくなる。図8は、本発明の別の実施例の電磁弁10を示す部分拡大断面図である。この実施例の電磁弁10は、実施例1に示した電磁弁10と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。この実施例の電磁弁10では、図8Aに示したように、コイルバネ48の密着巻き部分48aが、コイルバネ48の中間部分にコイルバネ48の長さ方向に離間して複数個、この実施例の電磁弁10では、3個の密着巻き部分48aが形成されている。このように構成することによって、コイルバネ48の中間部分にバネを構成しないバネとして機能しない密着巻き部分48aを、コイルバネ48の長さ方向に離間して複数個形成することによって、短いバネを複数個重ねて使用しているのと同じであり、バネ部分48b、48c、4bdの長さが短くなるので、座屈が生じにくくなる。この場合、図8Aに示したように、密着巻き部分以外のバネ部分48b、48c、4bdの巻き方は、バネ部分48bの巻き方Bと、バネ部分48cの巻き方Cと、バネ部分48dの巻き方Dとの関係が、B=C=Dとなるようにするのが、ばね定数が変わらず、図3のストロークと荷重の関係を示すグラフの実線で示したように、ストロークと荷重の関係が比例関係いわゆるリニアな関係であり、荷重特性が変化しないようにするには望ましい。しかしながら、バネ部分48bの巻き方Bと、バネ部分48cの巻き方Cと、バネ部分48dの巻き方Dとの関係を、例えば、C>B=Dとするなど不均一な巻き方とすることも可能である。また、この図8Aの実施例の電磁弁10では、コイルバネ48の密着巻き部分48aの数を2個としたが、図8Bに示したように、3個以上の密着巻き部分48aと、密着巻き部分以外のバネ部分48b、48c、4bd、48eとすることも可能である。さらには、図8Cに示したように、最もプランジャー44側に位置する密着巻き部分以外のバネ部分48eを省略するとともに、コイルバネ48の最もプランジャー44側に位置する密着巻き部分48aを、いわゆる座巻きとして使用することも可能である。以上、本発明の好ましい実施の態様を説明してきたが、本発明はこれに限定されることはなく、例えば、上記実施例では、パイロット弁を備えたパイロット式の電磁弁に適用したが、その他の電磁弁にも用いることも可能であるなど本発明の目的を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。