対象音を電気信号に変換してその実効値を算出する実効値算出手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象音を無音としたときの実効値を前記実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する演算手段とを備えてなる精密騒音計。対象音を電気信号に変換してその自乗実効値を算出する自乗実効値算出手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象音を無音としたときの自乗実効値を前記自乗実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する演算手段とを備えてなる精密騒音計。請求項1または2に記載の精密騒音計において、前記記憶手段に記憶された補正値を手動または自動で更新する更新手段を備えてなることを特徴とする精密騒音計。対象音を電気信号に変換してその実効値を算出し、前記算出した実効値のうち前記対象音を無音としたときの実効値を、バックグラウンドノイズを含む補正値として記憶し、前記算出した実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する騒音計測方法。対象音を電気信号に変換してその自乗実効値を算出し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象音を無音としたときの自乗実効値を、バックグラウンドノイズを含む補正値として記憶し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する騒音計測方法。測定対象物理量を電気信号に変換してその実効値を算出する実効値算出手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象物理量を無としたときの実効値を前記実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象物理量を対象ノイズとしたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する演算手段とを備えてなる精密センサ。測定対象物理量を電気信号に変換してその自乗実効値を算出する自乗実効値算出手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象物理量を無としたときの自乗実効値を前記自乗実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象物理量を対象ノイズとしたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する演算手段とを備えてなる精密センサ。請求項6または7に記載の精密センサにおいて、前記記憶手段に記憶された補正値を手動または自動で更新する更新手段を備えてなることを特徴とする精密センサ。測定対象物理量を電気信号に変換してその実効値を算出し、前記算出した実効値のうち前記対象物理量を無としたときの実効値を、バックグラウンドノイズを含む補正値として記憶し、前記算出した実効値のうち前記対象物理量を対象ノイズとしたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する、計測方法。測定対象物理量を電気信号に変換してその自乗実効値を算出し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象物理量を無としたときの自乗実効値をバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象部塵量を対象ノイズとしたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する、計測方法。従来の騒音計では、測定対象の音が小さくなると、マイクロホン100のマイクカートリッジによる自己雑音や後段に繋がるアンプやフィルタなどの電気回路のバックグラウンドノイズなどのため、実際の信号がマスクされてしまい、正しい値を得ることができない。これを避けるために、マイクカートリッジとして、出力の大きな、つまり、1/2インチあるは1/1インチなどの大口径のマイクカートリッジを用いても、従来の精密騒音計で計測できる騒音レベルはせいぜい20~30dB-SPL程度までであった。一般に、観測される暗騒音は低音域でレベルが大きく、高音域になるほど小さくなる。これに対して、マイクカートリッジの自己雑音は、熱雑音の一種であって、高音域になるほど単位帯域幅単位オクターブ当たりのレベルが大きくなるため、高音域ほど測定対象音がマスクされてしまいがちである。すなわち、従来の精密騒音計では、測定下限が騒音計自体のシステムノイズ、あるいはシステムノイズや測定場所の暗騒音などを含む測定系全体のバックグランドノイズBGNなどにより上昇しても、このノイズを除去することには配慮されていないので、測定範囲測定のダイナミックレンジはかなり制約を受けることになる。本発明は、前記従来技術の課題に鑑みて為されたものであり、その目的は、バックグランドノイズの影響を除去し、超低音圧レベルまでの計測を可能にすることにある。本発明は、マイクカートリッジの自己雑音や回路を含むシステムノイズがエルゴートプロセス定常不規則過程に従う定常雑音stationarynoiseであることに着目し、これらを予め測定して記憶し、実際の対象音の測定において、入力信号に対して、記憶した情報を基に補正して、その影響を除去するようにしたものである。すなわち、本発明は、以下の点を前提として、対象音の測定を行うこととしている。1自己雑音nxが定常雑音であること。nxが定常雑音であれば、その実効値は殆どレベル変化の無い直流となる。このことは、異なる温湿度で無音時の騒音計出力を記録した際に、その変化が僅少であることが確認できる。参考までに図1に1/2インチコンデンサーマイクの出力を、プリアンプを介してレベルレコーダに記録した結果を示す.上段は実験室の暗騒音sx:NC40程度、下段はマイクを夜間の無響室NC-10以下に置いた時ものでマイクの自己雑音出力nxに相当する.後者はほとんど一定であり、マイクの自己雑音は一般に温湿度の影響を受けず、時間変化もほとんどないことが分かる。2測定対象音sxと自己雑音nxが独立であること直交関数。測定対象音sxと自己雑音nxが互いに独立であれば、直交関数の積の積分はゼロという統計的性質を利用することが可能である。すなわち、図1の太線積分結果SSに示すように、測定対象音sxと自己雑音nxとの積を積分し結果を積分時間Tで除す1/Tと、ゼロに漸近する。しかも、異常な環状下の測定でない限り、両者間に相関、或いは何らかの脈絡などは無く、その独立性はほとんど保証されている。そこで、本発明は、対象音を電気信号に変換してその実効値を算出する実効値算出手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象音を無音としたときの実効値を前記実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記実効値算出手段の算出による実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する演算手段とを備えてなる精密騒音計を構成することした。また同様の結果を別手段で得る方法として、本発明は、対象音を電気信号に変換してその自乗実効値を算出する自乗実効値算出手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象音を無音としたときの自乗実効値を前記自乗実効値算出手段のバックグラウンドノイズを含む補正値として記憶する記憶手段と、前記自乗実効値算出手段の算出による自乗実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する演算手段とを備えてなる精密騒音計を構成したものである。更に、前記各精密騒音計を構成するに際しては、前記記憶手段に記憶された補正値を手動または自動で更新する更新手段を備えることができる。この手段によれば、測定下限に制限を与えるバックグラウンドノイズについて、マイクの自己雑音や室の暗騒音など、それらの種類を一切問わず、対象音騒音が入力する前に、観測する全てのノイズをバックグラウンドノイズとして除去することができる。具体的には、これらの手段により0dB-SPL、あるいはそれ以下の超低音圧レベルまでの測定が可能であり、一般的には上述のようにマイクの自己雑音が定常雑音であるが故に、測定下限を大幅に拡大できる。また、補正のための特別な調整操作は不要であり、必要に応じて任意の時点での校正が自動または手動で可能である。さらに、遮音測定などにおいて、室特に受音室側の暗騒音をバックグラウンドノイズに含めることにより、高度な遮音度の測定が可能となる。また、本発明は、対象音を電気信号に変換してその実効値を算出し、前記算出した実効値のうち前記対象音を無音入力ゼロとしたときの実効値をバックグラウンドノイズを、含む補正値として記憶し、前記算出した実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの実効値と前記補正値との和と差を演算し、各演算結果の積を演算する騒音計測方法を採用したものである。さらに、本発明は、対象音を電気信号に変換してその自乗実効値を算出し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象音を無音としたときの自乗実効値を、バックグラウンドノイズを含む補正値として記憶し、前記算出した自乗実効値のうち前記対象音を対象騒音としたときの自乗実効値から前記補正値を減算しながら積分する騒音計測方法を採用したものである。さらに、本発明に係る測定対象を既述音以外の他の物理量の計測に拡張することができる。この種の測定対象物理量としては、振動振幅加速度速度変位を始めとして、特に微小信号を扱う必要のある、地盤の歪照度電波強度臭い風力圧力、などがある。本発明によれば、対象騒音に対して超低音圧レベルまでの計測が可能になる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。まず、本発明に係る精密騒音計の基本構成について説明する。本発明に係る精密騒音計においては、実効値のみを処理対象とするときには、仮称和差積算法AZC:AdaptiveZeroCalibrationを採用し、実効値を得るために、自乗積分回路を含むときには、仮称自乗差分法SNS:SquaredNoiseSubtrauctionを採用することとしている。前者は、実効値回路に市販の実効値LSIやサブルーチンディジタル処理ソフトウエアによる場合を含む場合に有利な処理法であり、後者は、定義どおりの実効値演算を行う自乗積分回路を含む場合に有利な処理法である。次に、和差積算法を採用した精密騒音計10の具体的構成を図2に示す。この精密騒音計10は、マイクカートリッジ12、プリアンプ14、A/D変換器16、実効値演算回路18、減算器20、加算器22、直流補正B24、掛算器26、平方根回路28、D/A変換器30、表示器32、スイッチ34、36を備え、対象音入力信号の実効値Seffに直流補正±Bを加えて、両者の積をとるように構成されている。対象音入力信号はマイクカートリッジ12で電気信号に変換され、この電気信号はプリアンプ14で増幅され、増幅された電気信号アナログ信号はA/D変換器16でディジタル信号に変換される。この変換されたディジタル信号を基に実効値演算回路18で対象音に関する実効値が演算されるようになっている。この実効値と補正値Bとの差と和がそれぞれ減算器20と加算器22で求められ、両者の積が掛算器26で求められ、掛算器26の出力からその平方根が平方根回路28で求められる。平方根回路28の出力PはD/A変換器30でアナログ信号に変換され、このアナログ信号の値は必要に応じて対数圧縮などの変換回路を経て計測結果として表示器32に表示されるようになっている。具体的には、スイッチ34、36を1にしマイク前面を密閉するか、あるいは、容量だけがダイヤフラムに等しいコンデンサダミーマイクカートリッジに置き換えるか、或いはまた、マイクを十分な静寂さが確保された無響室無響箱に設置するか、などにより無音状態対象音をゼロとした無入力信号状態を実現する。このとき、平方根演算回路28の出力Pが0となるように、直流補正24の補正値Bを調整し、調整された補正値BをEEPROMなどのメモリ記憶手段に記憶する。次に、スイッチ34、36を2にして、本来の状態のマイクカートリッジ12に対象音として、信号sxを入力し、ノイズnxを含んだ信号の実効値Seffを実効値演算回路18で演算する図3a参照。この後、図3b、cに示すように、減算器20において、実効値Seffと補正値Bとの差を演算し、加算器22において、実効値Seffと補正値Bとの和を演算し、両者の演算結果から、両者の積を掛算器26により求める。この結果として、表示器32には、マイクの自己雑音や測定系のバックグラウンドノイズの影響を受けない、信号sxの正確なレベルが表示される。この場合、全段をアナログ処理とすれば、A/D変換器16とD/A変換器30は省略できる。次に、自乗差分法を採用した精密騒音計10の具体的構成を図4に示す。この精密騒音計10は、マイクカートリッジ12、プリアンプ14、A/D変換器16、自乗器38、減算器20、積分器40、定数回路42、44、RAM46、D/A変換器30、表示器32、スイッチ34、36を備え、対象音入力信号の自乗積分の過程で補正処理を施し、バックグラウンドノイズの影響を排除するようになっている。すなわち、バックグラウンドノイズの自乗実効値を予め記憶し、積分の過程でこれを減算しながら処理するようになっている。この場合も、全段をアナログ処理とすれば、A/D変換器16とD/A変換器30は省略できる。具体的には、スイッチ34、36を1にし、無響室無響箱で、或いはカートリッジ部分12に容量の等しいダミーマイクカートリッジを用い、上述した無音状態無入力信号状態を実現する。このとき、自乗器38で自己雑音の自乗実効値を計算し、その結果を記憶手段としてのRAM一時記憶メモリー46に記憶する。次に、スイッチ34、36を2にしてカートリッジ部分を開放し、マイクカートリッジ12に対象音として信号sxを入力し、そのときの自乗実効値を自乗器38で計算し、この計算結果から自己雑音の自乗実効値を減算器20で減算し、この減算結果を積分器40で積分する。この積分結果を定数回路42の時定数Tで割り算し、この値をアナログ信号に変換して表示器32に出力する。この結果、表示器32には、信号sxに対する計測結果として、対象音の自乗実効値として正しいseff2が表示される。なお、Seff2は、ノイズ成分nxを含んだ信号の自乗実効値であり、seff2は、ノイズ成分を含まない真の値の自乗実効値である。次に、和差積算法を採用し、実際の騒音計として実現するときの実施例を図5に従って説明する。この精密騒音計10は、マイクカートリッジ12、プリアンプ14、周波数補正器48、1/11/3オクターブフィルタ50、スイッチ52、実効値回路動特性回路54、減算器20、加算器22、補正回路B24、掛算器26、対数圧縮器56、表示器32を備え、対象音入力信号の実効値Seffに補正値±Bを加えて、両者の積をとるように構成されている。対象音入力信号はマイクカートリッジ12で電気信号に変換され、この電気信号はプリアンプ14で増幅され、増幅された電気信号アナログ信号は周波数補正器48で所定の周波数成分が補正され、補正された信号がスイッチ52を介して実効値回路動特性回路54に入力されるようになっている。或いは、各帯域ごとの数値が必要な場合は、補正回路に替えスイッチ52により1/11/3オクターブフィルタ50の出力が実効値回路動特性回路54に入力されるようになっている。実効値動特性回路54では対象音に関する実効値が演算される。この実効値と補正値Bとの差と和がそれぞれ減算器20と加算器22で求められ、両者の積が掛算器26で求められ、掛算器26の出力からその平方根が対数圧縮器56で求められ、この平方根が計測結果として表示器32に表示される。具体的には、スイッチ52をaまたはbにし、無響室無響箱あるいは、容量だけが等しいコンデンサのみで構成されたダミーマイクカートリッジ12により、無音状態無入力信号状態を実現する。このとき、掛算器26の出力Pが0ゼロとなるように、直流補正24の補正値Bを調整し、調整された補正値BをEEPROMリライタブル不揮発性メモリーなどのメモリ記憶手段素子回路に記憶する。因みに、Bはバックグラウンドノイズnxの実効値に相当する。次に、マイクカートリッジ12に対象音として、信号sxを入力し、そのときの実効値と調整された直流補正値Bとの和と差を演算し、両者の積を掛算器26により求める。この結果、表示器32には、バックグラウンドノイズnxの影響を受けない信号sxの正確なレベルが表示される。前記実施例において、プリアンプ14がマイクカートリッジ12と一体になっている場合、演算処理をディジタル/ソフトウエアで行う場合、あるいは表示器32の目盛が対数圧縮されている場合などには、図6に示すように、A/D変換器16、D/A変換器30を追加し、対数圧縮器56の代わりに、平方根回路28を用いるような変形構成を採用することもできる。和差積算法を採用した精密騒音計10の場合において、補正信号補正値Bの算出に適応処理を用いる場合は、無信号時にP点出力であるバックグラウンドノイズnxの実効値neffneff≡A12Aはn2に上線バーが付されたもの上線バーは時間平均値が0ゼロになるように、補正信号補正値Bが自動調整され記憶される。つまり、無信号入力時には、0=neff-BneffBより、B≒±neff、即ち、B≧0によりB≒neffとなる。次に、バックグラウンドノイズ:nxを含む対象信号sxを含む入力信号Sx=sxnxが加えられたときには、P点の出力Xは、和差出力の積として、X=Seff-BSeffB=Seff2-neff2≒seff2、即ちほぼ正確なsxの自乗実効値となる。結局、平方根をとると、X12=seffとなり、合理的にsxの実効値が求められる。ここに、Seff2は、以下の式で表わせる。次に、高域のバックグラウンドノイズのみを処理すれば良い理由について述べる。バックグラウンドノイズnxの主体を成すマイクカートリッジの自己雑音は高域を主成分とするほぼ定常的なノイズ、すなわち定常雑音であるので、以下の点を考慮することで、大きな補正効果が期待できる。1室の暗騒音は通常、低音域で大きなエネルギーを有する。騒音許容基準のNC曲線もこの事実に沿って決められている.図7aのNC曲線参照。2バックグラウンドノイズは、特にその主要部分を占めるマイクカートリッジの自己雑音は、高域ほどエネルギーが大きくなる。このため、静かな室の暗騒音測定では2kHzが測定限界となり、それ以上の帯域はバックグラウンドノイズによりマスクされ測定不可となる図7aの最下部の実線参照。3そこで、高音域でのバックグラウンドノイズの経時変化特性を把握して効果的に補正することが可能となる。高音域でのバックグラウンドノイズの経時変化としては、例えば、長時間のバックグラウンドノイズとして、マイクカートリッジとプリアンプの出力レベルの変動を計測すると図7bのようになる。即ち、騒音計のLinearOverallレンジでは低音域の室暗騒音のため、変動が大きいb-1。これに対して、b-2に示すように、Aカーブで補正し低音域の影響を除去した結果はほとんどマイクの自己雑音であり、大きなレベル変動や時間変化は見られずほぼ一定であることから、当該発明の補正法が立脚する事実の妥当性を示唆している。次に、自乗差分法を採用し、実際の騒音計として実現するときの実施例を図8に従って説明する。この精密騒音計10は、マイクカートリッジ12、周波数補正器48、1/11/3オクターブフィルタ50、スイッチ52、自乗器38、減算器20、スイッチ36、RAM46、時定数τ=RCの積分回路58、時定数τ’=R’C’の積分回路60、対数圧縮器56、表示器32を備え、対象音入力信号の自乗積分の過程で補正処理を施し、バックグラウンドノイズの影響を排除するようになっている。すなわち、バックグラウンドノイズの自乗実効値を予め記憶し、積分の過程でこれを減算しながら処理するようになっている。具体的には、スイッチ52をaまたはbにし、スイッチ36を1にして、電源投入直後に、無音状態無入力信号状態を実現する和差積法に準ずる。このとき、自乗器38で自己雑音の自乗実効値n2を計算し、その結果をRAM書き換え可能自己保持型ROMであるEEPROM46に記憶する。次に、スイッチ36を2にして、マイクカートリッジ12に対象音として、信号sxを入力し、そのときのノイズnxを含む合成信号Sx≡sxnxの自乗実効値を自乗器38で計算し、この計算結果から自己雑音の自乗実効値neff2≡AAはn2に上線バーが付されたものを減算器20で減算し、この減算結果を積分回路58で積分する。この積分結果を積分時定数Tで割り算し、この値を必要に応じて対数圧縮器56でdB-SPL値に変換して表示器32に出力する。この結果、表示器32には出力として、対象音sxの正確な実効値レベル、或いは自乗実効値Seff2≡BBはs2に上線バーが付されたものが表示される。ここで、sxを対象音信号室内の楽器音などとし、nxを騒音計10の自己雑音、或いは測定系のバックグラウンドノイズとし、neff2≡をその自乗実効値とし、演算処理系への入力信号をSx≡sxnxとすると、自己雑音の自乗実効値は次の数2のように計算される。従って、積分回路58の出力は次の数3で表わされ、バックグラウンドノイズの影響が除去されることになる。また、遮音測定などにおいて測定のレンジ拡大を狙う場合などにおいては、バックグラウンドノイズを、室内暗騒音n’xとnxの合成信号Nxと読み替えて同様の処理を行えば良い。すなわち、遮音測定において、室間遮音度NIFが大きい場合、受音室側のレベルL1dB-SPLは、図9に示すように、暗騒音n’xのため、正確に測れない。そこで、予めNxの自乗実効値Neff2≡CCはN2に上線バーが付されたものを求め、AAはn2に上線バーが付されたものの場合と同様に、自乗音圧領域で減算しながら積分すると、Nxは、次の数4で表わせるので、騒音計の出力は、次の数5のように計算される。ここに、n’xは受音室暗騒音、nxはマイクカートリッジの自己雑音を含む騒音計のバックグラウンドノイズである。つまり、n’xとnxは、ひとまとめのノイズ成分として、同時に除去補正され、レベルの小さなL1が正確に計測できるので、大きな遮音度の測定、即ち遮音測定のレンジ拡大が可能になる。次に、実際の騒音計10として構成する場合、図10、図11に示すように、騒音計10本体に校正中に点灯する表示LED62、補正値Bを校正するための校正スイッチ64を設けることができる。また、補正に必要な無音状態を実現するには、静寂が確保された無響室無響箱に騒音計を持ち込んだり、マイクカートリッジ12に音響入力を阻止するキャップ66を装着したり、することができる。マイクカートリッジ12に替えてカートリッジの容量と同じコンデンサから成る校正用ダミーカートリッジを用いる場合、無響室やキャップ66は不要であり、本体側の操作だけで、簡単に校正を行うことができる。本実施例によれば、バックグランドノイズの影響が除去され、超低音圧レベル0dB-SPL、あるいはそれ以下の測定が可能となり、大幅に測定下限を拡大できることになる。加えて、特に低音圧領域の測定精度の向上が可能となる。バックグランドノイズAAはn2に上線バーが付されたものの校正は容易に行うことができる。例えば、電源を入れるごとに、バックグランドノイズを測定更新するなど、補正は自動化でき、特別な調整操作は不要である。また、必要に応じて任意の時点で補正値を手動で更新することも可能である。さらに、遮音測定において、測定レンジを拡大することも可能である。例えば、遮音測定において、予め受音室側の暗騒音を含めてバックグラウンドノイズとし本手法で除去補正すれば、音源室から漏れてくる対象音だけを精度良く測定することができる。