"スチレン系樹脂組成物を押出発泡して得られるスチレン系樹脂押出発泡体であって、樹脂押出発泡体における押出方向、幅方向、厚み方向での5圧縮強さをそれぞれa、b、cとする際、下記式で求められる厚み方向での圧縮強度異方化率が1.05~2.5であり、かつ、下記式で求められる幅方向での圧縮強度異方化率と下記式で求められる押出方向での圧縮強度異方化率との差が0~0.5であることを特徴とする、スチレン系樹脂押出発泡体。式..厚み方向での圧縮強度異方化率=a/a×b×c1/3式..幅方向での圧縮強度異方化率=b/a×b×c1/3式..押出方向での圧縮強度異方化率=c/a×b×c1/3および下記式および5で求められる、発泡体を厚み方向に一定量圧縮した際の押出方向および幅方向での寸法変化率がそれぞれ0.3以下であることを特徴とする、請求項1記載のスチレン系樹脂押出発泡体。式4押出方向での寸法変化率=押出方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100式5幅方向での寸法変化率=幅方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100本発明の目的は、前記従来技術に鑑みてなされたものであり、特に押出成形されたスチレン系樹脂発泡体について、厚み方向に圧縮が加えられた際に押出方向、幅方向での歪み量が小さい発泡体を得ることである。本発明者は、前記課題の解決のため鋭意研究の結果、押出発泡体における押出方向、幅方向、厚み方向での圧縮強度異方化率を特定値、特定の関係とすることにより、厚み方向に圧縮が加えられた際に幅方向、押出方向での歪み量寸法変化量を大幅に低減させることが可能であることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明は、[1]ポリスチレン系樹脂および発泡剤を用いて押出発泡して得られるスチレン系樹脂押出発泡体であって、樹脂押出発泡体における押出方向、幅方向、厚み方向での5圧縮強さをそれぞれa、b、cとする際、下記式で求められる厚み方向での圧縮強度異方化率が1.05~2.5であり、かつ、下記式で求められる幅方向での圧縮強度異方化率と下記式で求められる押出方向での圧縮強度異方化率の差が0~0.5であることを特徴とする、スチレン系樹脂押出発泡体、式..厚み方向での圧縮強度異方化率=a/a×b×c1/3式..幅方向での圧縮強度異方化率=b/a×b×c1/3式..押出方向での圧縮強度異方化率=c/a×b×c1/3および[2]下記式および5で求められる、発泡体を厚み方向に5圧縮した際の押出方向および幅方向での寸法変化率がそれぞれ0.3以下であることを特徴とする、[1]記載のスチレン系樹脂押出発泡体、式4押出方向での寸法変化率=押出方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100式5幅方向での寸法変化率=幅方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100に関する。本発明のスチレン系押出発泡体では、押出発泡体における押出方向、幅方向、厚み方向での圧縮強度異方化率を特定値、特定の関係とすることにより、厚み方向に圧縮が加えられた際に幅方向、押出方向での歪み量寸法変化量を大幅に低減させることができる。本発明のスチレン系樹脂発泡体は、スチレン系樹脂に、必要に応じて、難燃剤、気泡調整剤、滑剤等の添加剤を含有するスチレン系樹脂組成物を、押出機等の加熱溶融手段に供給し、任意の段階の高圧条件下で、発泡剤を溶融状態のスチレン系樹脂組成物に添加し、流動ゲルとなし、押出発泡に適する温度に冷却し、ダイを通して該流動ゲルを低圧領域に押出発泡して、発泡体を形成することにより製造される。本発明のスチレン系樹脂押出発泡体における厚み方向での圧縮強度異方率は、1.05以上2.5以下、好ましくは1.1以上2.0以下である。厚み方向圧縮強度異方性が1.05未満では、厚み方向圧縮強度が低くなり、使用時において発泡体が塑性歪みしやすくなる場合があり、2.5より大きいと、押出方向及び幅方向の圧縮強度が極端に弱くなり、寸法変化等が大きくなる場合がある。本発明のスチレン系樹脂押出発泡体における押出方向圧縮強度異方率と幅方向圧縮強度異方率との差は、0~0.5以下が好ましい。上記の値が0.5より大きくなると、押出及び幅方向のどちらか一方の歪み量が極端に大きくなり、結果として使用時に寸法変化が大きくなりやすくなる傾向がある。ここで、スチレン系樹脂押出発泡体における各方向での圧縮強度異方率は、以下の方法により算出される値である。すなわち、製造後14日経過した押出発泡体から、長さ50mm×幅50mm×厚み50mmの測定用サンプルを切り出す。測定用サンプルに対して、JISK7220に準じて、厚み方向、幅方向、押出方向での5圧縮強さa、b、cを測定する。各方向の圧縮強度異方化率は、下記の式1~式3に基づき、算出した。式..厚み方向での圧縮強度異方化率=a/a×b×c1/3式..幅方向での圧縮強度異方化率=b/a×b×c1/3式..押出方向での圧縮強度異方化率=c/a×b×c1/3本発明のスチレン系樹脂押出発泡体における、厚み方向に5圧縮した際の押出および幅方向での寸法変化率は、それぞれ0.3以下であることが好ましい。幅方向または押出方向での寸法変化率が0.3より大きいと、実使用時に寸法変化が大きくなり易くなり、施工上および使用上好ましくない。ここで、スチレン系樹脂押出発泡体における幅方向および押出方向での寸法変化率は、以下の方法により算出される値である。すなわち、厚み方向での圧縮強さ測定時に、5圧縮時圧縮が5に達しない場合は降伏時での成形用サンプルの長さ方向、幅方向、厚み方向の寸法を、ダイヤルゲージを用いて測定し、各方向での元寸法との差から寸法変化量または圧縮歪み量を算出する。幅方向、押出方向での寸法変化率は、下記の式4および式5に基づき、算出する。式4幅方向での寸法変化率=幅方向での寸法変化量/幅方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100式5押出方向での寸法変化率=押出方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100本発明のスチレン系樹脂押出発泡体の厚さは、通常の板状物のように厚さのあるものが好ましく、通常10~150mm、好ましくは20~100mmである。本発明のスチレン系樹脂押出発泡体の密度は、軽量で、かつ、優れた圧縮強度および断熱性を付与せしめるためには、15~60kg/m3であることが好ましく、20~50kg/m3であることがさらに好ましい。本発明のスチレン系樹脂発泡体に用いられるスチレン系樹脂は、特に限定されるものではなく、例えば、スチレン単量体のみから得られるスチレンホモポリマー;スチレン単量体とスチレンと共重合可能な単量体あるいはその誘導体から得られるランダム、ブロックあるいはグラフト共重合体;後臭素化ポリスチレン、ゴム強化ポリスチレンなどの変性ポリスチレンなどが挙げられる。これらは、単独あるいは2種以上混合して使用することができる。スチレンと共重合可能な単量体としては、例えば、メチルスチレン、ジメチルスチレン、エチルスチレン、ジエチルスチレン、イソプロピルスチレン、ブロモスチレン、ジブロモスチレン、トリブロモスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、トリクロロスチレンなどのスチレン誘導体;ジビニルベンゼンなどの多官能性ビニル化合物;アクリル酸、メタクリル酸、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、メタクリル酸エチル、アクリロニトリルなどのメタアクリル系化合物;ブダジエンなどのジエン系化合物あるいはその誘導体;無水マレイン酸、無水イタコン酸などの不飽和カルボン酸無水物などが挙げられる。これらは、単独あるいは2種以上混合して使用することができる。本発明におけるスチレン系樹脂として、加工性の面から、スチレンホモポリマーが好ましい。本発明のスチレン系樹脂発泡体に用いられる難燃剤としては、ハロゲン系難燃剤から選ばれる少なくとも1種を用いることが好ましく、さらに、リン系化合物、窒素含有化合物、等を共存させてもよい。本発明のスチレン系樹脂発泡体に用いられるハロゲン系難燃剤としては、例えば、臭素系難燃剤として、ヘキサブロモシクロドデカン、テトラブロモシクロオクタン、ジブロモネオペンチルグリコール、トリブロモネオペンチルアルコール、トリストリブロモネオペンチルホスフェート、トリス2、3-ジブロモプロピルイソシアヌレート、テトラブロモエタンなどの脂肪族あるいは脂環式炭化水素の臭素化物、ヘキサブロモベンゼン、エチレンビスペンタブロモジフェニル、デカブロモジフェニルエタン、デカブロモジフェニルエーテル、オクタブロモジフェニルエーテル、2,3-ジブロモプロピルペンタブロモフェニルエーテルなどの芳香族化合物の臭素化物、テトラブロモビスフェノールA、テトラブロモビスフェノールAビス2,3-ジブロモプロピルエーテル、テトラブロモビスフェノールA2-ブロモエチルエーテル、テトラブロモビスフェノールAジグリシジルエーテル、テトラブロモビスフェノールAビスアリルエーテル、テトラブロモビスフェノールAジグリシジルエーテルとトリブロモフェノールとの付加物などの臭素化ビスフェノール類およびその誘導体、テトラブロモビスフェノールAポリカーボネートオリゴマー、テトラブロモビスフェノールAジグリシジルエーテルとブロモ化ビスフェノールとの付加物のエポキシオリゴマーなどの臭素化ビスフェノール類誘導体オリゴマー、エチレンビステトラブロモフタルイミド、ビス2,4,6ートリブロモフェノキシエタンなどの臭素系芳香族化合物、臭素化アクリル系樹脂、エチレン-ビスジブロモノルボルナンジカルボキシイミドなどがあげられる。塩素系難燃剤として、塩素化パラフィン、塩素化ナフタレン、パークロロペンタデカンなどの塩素化脂肪族化合物、塩素化芳香族化合物、塩素化脂環式化合物などがあげられる。中でも、難燃性の点から臭素系難燃剤が好ましく、特にスチレン系樹脂との相溶性などの点からヘキサブロモシクロドデカン、テトラブロモシクロオクタン、トリス2,3-ジブロモプロピルイソシアヌレート、ジブロモネオペンチルグリコール、テトラブロモビスフェノールAビス2,3-ジブロモプロピルエーテルが好ましくい。本発明のスチレン系押出発泡体における難燃剤の添加量は、スチレン系樹脂100重量部に対して、1~4重量部が好ましく、1.5~3重量部がより好ましい。難燃剤の添加量が1重量部未満では、難燃性が得られがたい傾向があり、4重量部を超えると、発泡体のガラス転移温度が低下し、耐熱性が低下する傾向がある。本発明においては、さらに、必要に応じて、本発明の効果を阻害しない範囲で種々のシリカ、ケイ酸カルシウム、ワラストナイト、カオリン、クレイ、マイカ、酸化亜鉛、酸化チタン、炭酸カルシウムなどの無機化合物、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸バリウム、流動パラフィン、オレフィン系ワックス、ステアリルアミド系化合物などの加工助剤滑剤、フェノール系抗酸化剤、リン系安定剤、窒素系安定剤、イオウ系安定剤、ベンゾトリアゾール類、ヒンダードアミン類などの耐光性安定剤、前記以外の難燃剤、帯電防止剤、顔料などの着色剤などの添加剤を含有されてもよい。本発明のスチレン系押出発泡体を得る際の発泡剤添加剤を混合する手順としては、例えば、スチレン系樹脂に対して各種添加剤を添加して混合した後、押出機に供給して加熱溶融し、更に発泡剤を添加して混合する手順が挙げられるが、各種添加剤をスチレン系樹脂に添加するタイミングや混練時間は特に限定されない。加熱温度は、使用されるスチレン系樹脂が溶融する温度以上であればよいが、添加剤などの影響による樹脂の分子劣化ができる限り抑制され、且つ、各種添加物が十分に混練できる温度、例えば、150~260°C程度が好ましい。溶融混練時間は、単位時間当たりのスチレン系樹脂の押出量や溶融混練手段として用いる押出機の種類により異なるので、一義的に規定することはできず、スチレン系樹脂と発泡剤や添加剤とが均一に分散混合されるに要する時間として適宜設定される。溶融混練手段としては、例えばスクリュー型の押出機などが挙げられるが、通常の押出発泡に用いられるものであれば特に制限されない。ただし、樹脂の分子劣化をできる限り抑えるためには、押出機のスクリュー形状を低せん断タイプのものとすることが好ましい。発泡成形方法は、例えば、押出成形用に使用される開口部が直線のスリット形状を有するスリットダイを通じて、高圧領域から低圧領域へ開放して得られた押出発泡体を、スリットダイと密着または接して設置された、流動面形状を可変することが可能な成形金型、および該成形金型の下流側に隣接して設置された成形ロールなどを用いて、断面積の大きい板状発泡体を成形する方法が用いられる。発泡体の圧縮強度異方化率は、成形金型の流動面形状断面の縦横寸法比率、等の調整および金型温度調整、押出運転条件等によって調整することが可能であり、これらを都度調整することにより、所望の圧縮強度異方化率を有する発泡体を得ることができる。本発明のスチレン系押出発泡体は、厚み方向に圧縮が加えられた際に幅方向、押出方向への歪み量を大幅に低減させることができることから、軟弱地盤上への建物構築、地すべり地傾斜地等での拡幅等の盛土、等の土木用途において好適に使用される。次に、本発明を実施例に基づいてさらに詳細に説明するが、本発明はかかる実施例のみに制限されるものではない。以下に示す実施例、比較例の特性として、発泡体の密度、5圧縮強度、発泡体を厚み方向に5圧縮した際での押出方向および幅方向の寸法変化率を、下記の方法に従って、測定算出した。1発泡体密度kg/m3得られた押出発泡体から、長さ100mm×幅100mm×厚み50mmの直方体を切り出した。得られた直方体の重量を測ると共に、ノギスを用いて長さ、幅、厚みの各寸法を測定して、発泡体体積を算出した。発泡体密度は、下記の式に基づいて計算した。発泡体密度kg/m3=発泡体重量g/発泡体体積mm3×10625圧縮強度N/cm2製造後14日経過した押出発泡体から、長さ50mm×幅50mm×厚み50mmの測定用サンプルを切り出した。測定用サンプルに対して、JISK7220に準じて、厚み方向、幅方向、押出方向での5圧縮強さa、b、cを測定した。各方向の圧縮強度異方化率は、下記の式1~式3に基づき、算出した。式..厚み方向での圧縮強度異方化率=a/a×b×c1/3式..幅方向での圧縮強度異方化率=b/a×b×c1/3式..押出方向での圧縮強度異方化率=c/a×b×c1/33各方向の寸法変化率2における厚み方向での圧縮強さ測定の際、5圧縮時圧縮が5に達しない場合は降伏時の測定用サンプルの長さ方向、幅方向、厚み方向の寸法を、ダイヤルゲージを用いて測定して、各方向での元寸法との差からの寸法変化量または圧縮歪み量を算出した。幅方向、押出方向での寸法変化率は、下記式4および式5に基づき、算出した。式4幅方向での寸法変化率=幅方向での寸法変化量/幅方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100式5押出方向での寸法変化率=押出方向での寸法変化量/押出方向での元寸法/厚み方向での圧縮歪み量/厚み方向での元寸法×100実施例1ポリスチレン樹脂[PSジャパン株製、商品名:G9401]100重量部に対して、臭素系難燃剤としてヘキサブロモシクロドデカン[アルベマール日本株製、商品名:HP900G]3.0重量部、気泡調整剤としてタルク[林化成株製、商品名:TALCANPOWDERPK-Z]0.5重量部、その他の添加剤として、ステアリン酸バリウム0.4重量部をドライブレンドし、得られた樹脂混合物を口径65mmの単軸押出機一段目押出機と口径90mmの単軸押出機二段目押出機を直列に連結した二段押出機へ、約50kg/hrの割合で供給した。一段目押出機に供給した樹脂混合物を、200°Cに加熱して溶融ないし可塑化、混練し、これに連結された二段目押出機内にて樹脂温度を120°Cに冷却した後、二段目押出機の先端に設けた長方形断面を持つ成形金型より大気中へ押し出し、厚さ約60mm、幅約150mmの直方体状の押出発泡体を得た。この際、発泡剤として、ポリスチレン樹脂100部に対してイソブタン3.5重量部およびジメチルエーテル4.0重量部を、それぞれ別のラインから、一段目押出機の先端付近[二段目押出機の口金と反対側の端部側に、接続される側の端部]から、前記溶融混練樹脂中に圧入した。成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比3:50、金型温度を80°Cとすることにより、厚み方向圧縮強度が32N/cm2、幅方向圧縮強度が22N/cm2、押出方向圧縮強度が20N/cm2の発泡体が得られた。得られた発泡体の特性を、表1に示す。後述の比較例1~2と比較し、寸法変化率が小さいことから施工上及び実使用上問題のない発泡体が得られた。実施例2成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比2:50、金型温度を80°Cに変更した以外は、実施例1と同様の操作により、厚み方向圧縮強度を36N/cm2、幅方向圧縮強度を21N/cm2、押出方向圧縮強度を16N/cm2の押出発泡体を得た。得られた発泡体の特性を、表1に示す。後述の比較例1~2と比較して寸法変化率が小さいことから、施工上及び実使用上問題のない発泡体が得られた。実施例3成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比5:50、金型温度を80°Cに変更した以外は、実施例1と同様の操作により、厚み方向圧縮強度を26N/cm2、幅方向圧縮強度を18N/cm2、押出方向圧縮強度を11N/cm2の押出発泡体を得た。得られた発泡体の特性を、表1に示す。後述の比較例1~2と比較して寸法変化率が小さいことから、施工上及び実使用上問題のない発泡体が得られた。実施例4成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比3:50、金型温度を100°Cに変更した以外は、実施例1と同様の操作により、厚み方向圧縮強度を28N/cm2、幅方向圧縮強度を13N/cm2、押出方向圧縮強度を18N/cm2とした以外は、実施例1と同様の条件で押出発泡体を得た。得られた発泡体の特性を、表1に示す。後述の比較例1~2と比較して寸法変化率が小さいことから、施工上及び実使用上問題のない発泡体が得られた。比較例1成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比2:50、金型温度を60°Cに変更した以外は、実施例1と同様の操作により、厚み方向圧縮強度を38N/cm2、幅方向圧縮強度を23N/cm2、押出方向圧縮強度を7N/cm2の押出発泡体を得た。得られた発泡体の特性を、表1に示す。前述の実施例1~4と比較して、幅方向圧縮強度異方化率と押出方向圧縮強度異方化率の差が大きいため、寸法変化率が大きくなり、施工上または実使用上問題が発生する可能性のある発泡体であった。比較例2成形金型の長方形断面形状を縦横寸法比3:75、金型温度を70°Cに変更した以外は、実施例1と同様の操作により、厚み方向圧縮強度を28N/cm2、幅方向圧縮強度を8N/cm2、押出方向圧縮強度を25N/cm2の押出発泡体を得た。得られた発泡体の特性を、表1に示す。前述の実施例1~4と比較して、幅方向圧縮強度異方化率と押出方向圧縮強度異方化率の差が大きいため、寸法変化率が大きくなり、施工上または実使用上問題が発生する可能性のある発泡体であった。"