磁性キャリアおよびトナーからなる二成分現像剤を収容してなる現像剤収容部と、内部に配置された磁界発生手段の磁力により外周面上に前記二成分現像剤を担持して回転により搬送する現像剤担持体と、前記二成分現像剤を攪拌しながら前記現像剤担持体の回転軸方向に沿って搬送する攪拌搬送部材と、前記現像剤担持体に担持された二成分現像剤の層厚を規制する現像剤規制部材と、を有し、前記現像剤担持体上に担持した二成分現像剤を、前記現像剤規制部材により規制した後に、潜像担持体と対向する現像領域を通過させ、再び前記現像剤収容部に戻す現像装置であって、前記磁界発生手段は、前記現像剤規制部材の近接位置に配置され、前記現像剤規制部材により規制される前記現像剤担持体上の二成分現像剤を穂立ちさせるための磁力を生じさせる規制磁極を備え、前記現像剤規制部材の前記現像剤担持体による現像剤搬送方向上流側に配置され、前記規制磁極に対向する板状の平面部を有し且つ前記現像剤担持体の軸方向における現像有効幅に亘って延びる磁性体部材と、前記現像剤担持体の正転、逆転の駆動を制御する制御手段とを有する現像装置において、非現像時に、前記現像剤担持体の正転、逆転を複数回繰り返し実行することを特徴とする現像装置。請求項1に記載の現像装置において、前記現像剤担持体の回転速度を変化させながら実行することを特徴とする現像装置。請求項2に記載の現像装置において、前記現像剤担持体の回転速度は、高速から低速に変化させることを特徴とする現像装置。請求項1~3のいずれか1つに記載の現像装置において、前記磁性体部材は、前記平面部と、該平面部を支持する支持部とから構成され、前記支持部介して前記現像剤規制部材に固定されていることを特徴とする現像装置。請求項1~4のいずれか1つに記載の現像装置において、前記トナーは、体積平均粒径が3~8μmで、体積平均粒径Dvと個数平均粒径Dnとの比Dv/Dnが1.00~1.40の範囲にあることを特徴とする現像装置。請求項1~5のいずれか1つに記載の現像装置において、前記トナーは、形状係数SF-1が100~180の範囲にあり、形状係数SF-2が100~180の範囲にあることを特徴とする現像装置。請求項1~6のいずれか1つに記載の現像装置において、前記トナーは、少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマー、ポリエステル、着色剤、離型剤とを有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系媒体中で架橋及び/又は伸長反応させて得られるトナーであることを特徴とする現像装置。請求項1~7のいずれか1つに記載の現像装置において、前記トナーは、略球形状であることを特徴とする現像装置。請求項1~8のいずれか1つに記載の現像装置において、前記トナーは、その形状が長軸r1、短軸r2、厚さr3で規定され但し、r1≧r2≧r3とする。、長軸r1と短軸r2との比r2/r1が0.5~1.0の範囲にあり、厚さr3と短軸r2との比r3/r2が0.7~1.0の範囲にあることを特徴とする現像装置。請求項1~9のいずれか1つに記載の現像装置を有する画像形成装置。しかしながら、凝集体ができやすい高温高湿環境で連続通紙をした場合、1度の逆転動作で除去できない量の凝集体が溜まってしまうため、特許文献2の方法では十分ではなかった。ここでの凝集体は強固な塊ではなく、現像剤の流れで崩れる程度の緩凝集体であるが、上記のような条件下では、特許文献2の方法では画像不良を来たさない程度に崩して除去することは困難であった。本発明は、このような着眼に基づいてなされたもので、使用環境や通紙枚数等の条件に拘らず、現像剤規制部材の裏側に生じる緩凝集体を高精度に除去でき、これに起因する画像不良を抑制できる現像装置の提供を、その主な目的とする。ここで、現像剤規制部材の裏側とは、現像剤担持体の現像時における回転方向上流側を指す。本発明は、上記目的を達成するために、磁性キャリアおよびトナーからなる二成分現像剤を収容してなる現像剤収容部と、内部に配置された磁界発生手段の磁力により外周面上に前記二成分現像剤を担持して回転により搬送する現像剤担持体と、前記二成分現像剤を攪拌しながら前記現像剤担持体の回転軸方向に沿って搬送する攪拌搬送部材と、前記現像剤担持体に担持された二成分現像剤の層厚を規制する現像剤規制部材と、を有し、前記現像剤担持体上に担持した二成分現像剤を、前記現像剤規制部材により規制した後に、潜像担持体と対向する現像領域を通過させ、再び前記現像剤収容部に戻す現像装置であって、前記磁界発生手段は、前記現像剤規制部材の近接位置に配置され、前記現像剤規制部材により規制される前記現像剤担持体上の二成分現像剤を穂立ちさせるための磁力を生じさせる規制磁極を備え、前記現像剤規制部材の前記現像剤担持体による現像剤搬送方向上流側に配置され、前記規制磁極に対向する板状の平面部を有し且つ前記現像剤担持体の軸方向における現像有効幅に亘って延びる磁性体部材と、前記現像剤担持体の正転、逆転の駆動を制御する制御手段とを有する現像装置において、非現像時に、前記現像剤担持体の正転、逆転を複数回繰り返し実行することを特徴とすることを特徴とする。本発明によれば、現像剤規制部材の上流側における現像剤の低ストレスを実現しつつ、この部位に生じるトナー凝集体を高精度に除去でき、これに起因する画像不良を抑制できる。以下、本発明の実施形態を図を参照して説明する。画像形成装置である電子写真方式のプリンタ以下、単にプリンタという。に適用した一実施形態について説明する。図1は、本実施形態に係るプリンタの概略構成図である。なお、Y、C、M、Kは、それぞれ、イエロー、シアン、マゼンタ、黒の色用の部材であることを示すものである。このプリンタは、プロセスカートリッジとしての4色分の作像装置10Y、10C、10M、10Kが、装置本体1側に形成された図示しない画像形成ステーションに着脱自在になっている。これらは、画像形成物質として、互いに異なる色のY、M、C、Kトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっており、寿命到達時に交換される。このプリンタは、更に、レーザー光を照射可能な露光手段としての光学ユニット20、中間転写体ユニット30、給紙ユニット40、定着ユニット50等を備えている。作像装置10Y、10C、10M、10Kの構造は互いに同一であり、それぞれ潜像担持体としての感光体ドラム12Y、12C、12M、12K、これに作用するプロセス手段として、各感光体ドラムを帯電する帯電装置13Y、13C、13M、13K、感光体ドラムに残留したトナー等を除去するクリーニング装置15Y、15C、15M、15Kが一体的にそれぞれ構成されており、これに各感光体ドラムに形成された潜像を現像する現像装置14Y、14C、14M、14Kが連結する構成になっている。中間転写体ユニット30は、中間転写体としての中間転写ベルト31、中間転写ベルト31を回転可能に支持する複数ここでは3つのローラ32、33、34、各感光体ドラム12に形成されたトナー像を中間転写ベルト31にそれぞれ転写する一次転写ローラ35、及び中間転写ベルト31上に転写されたトナー像を更に記録材としての記録紙Pに転写する二次転写ローラ36を備えている。給紙ユニット40は、給紙カセット41又は手差し給紙トレイ42から記録紙Pを二次転写領域に搬送する給紙ローラ43、レジストローラ44等を備えている。定着ユニット50は、定着ローラ51及び加圧ローラ52を備え、記録紙P上のトナー像に熱と圧を加えることで定着を行う周知の構成が採られている。装置本体1の上部には、後述するトナー補給口145への補給トナーがそれぞれ収納されたトナーボトル60Y、60C、60M、60Kが各作像装置10Y、10C、10M、10Kと個別に装置本体1から着脱可能に装着されている。このような構成において、まず1色目、イエローの作像装置10Yにおいて、感光体ドラム12Yが帯電装置13Yによって一様に帯電された後、潜像形成手段としての光学ユニット20から照射されたレーザー光によって潜像が現像装置14Yによって現像されてトナー像が形成される。感光体ドラム12Y上に形成されたYトナー像は、一次転写ローラ35Yの作用によって中間転写ベルト31上に転写される。一次転写が終了した感光体ドラム12Yはクリーニング装置15Yによってクリーニングされ、次の画像形成に備える。クリーニング装置15Yによって回収された残留トナーは、作像装置10Yの取出方向感光体ドラムの回転軸方向に設置された廃トナー回収ボトル16に貯蔵される。廃トナー回収ボトル16は、貯蔵量が満杯になると交換できるように画像形成装置本体1に対して着脱自在とされている。同様の画像形成工程がC、M、K用の各作像装置10C、10M、10Kにおいても行われて各色のトナー像が形成され、先に形成されたトナー像に順次重ねて転写される。一方、給紙カセット41又は手差し給紙トレイ42から二次転写領域に搬送された記録紙Pには、二次転写ローラ36の作用によって中間転写ベルト31上に形成されたトナー像が転写される。トナー像を転写された記録紙Pは定着ユニット50に搬送され、この定着ユニット50の定着ローラ51と加圧ローラ52のニップ部にてトナー像が定着され、排紙ローラ55によって装置上部の排紙トレイ56に排紙される。次に作像装置の具体的な構成について説明する。各作像装置10Y、10C、10M、10Kの構成は、使用するトナーの色が異なる以外は、同一構成であるので、以下、イエローの作像装置10Yを例に挙げて説明する。図2は、Yトナー像を生成するための作像装置10Yを示す概略構成図である。作像装置10Yに設けられた帯電装置13Yは、帯電ローラ131と、帯電ローラ131の表面を清掃するクリーニングローラ132とを備えている。クリーニング装置15Yは、感光体ドラム表面に接触するクリーニングブラシ151及びクリーニングブレード152と、クリーニングブラシ151及びクリーニングブレード152で掻き取ったトナーを廃トナー回収ボトル16へ向かって搬送するトナー回収コイル153とを備えている。現像装置14Yは、磁性キャリアおよびトナーからなる二成分現像剤以下、単に現像剤という。を担持して感光体ドラム12Yと対向する現像領域に図2において反時計回りに回転移動することで搬送する現像剤担持体の中空体を構成する非磁性の現像スリーブ141を備えている。現像スリーブ141の内部には、周方向に複数の磁極を備えた磁界発生手段としてのマグネットローラ147が固定配置されている。現像スリーブ141及びマグネットローラ147によって現像剤担持体現像ローラが構成されている。また、現像スリーブ141と対向配置され、現像スリーブ141の表面に担持された現像剤の層厚を規制するための現像剤規制部材としてのドクタブレード146も備えている。また、現像装置14Y内に収納されている磁性キャリアとトナー補給口145から供給される補給トナーとを撹拌しながら感光体ドラム12Yの軸線方向に往復搬送させるための攪拌搬送部材としての2本の搬送スクリュー142、143も備えている。これらの部材は、現像ケーシング144に収納支持されている。特に、ドクタブレード146は現像ケーシング144に挟まれるように支持されている。ドクタブレード146について補足すると、本実施形態のドクタブレード146は、図6を用いて後述するように、非磁性部材で形成されたドクタ基体146aと、磁性体部材としてのドクタ補助部材146bとから構成されている。ドクタ基体146aは、現像領域へ搬送する現像剤量をある一定量に規制する機能を主に果たすものであり、現像剤の規制時には現像剤圧をドクタ基体146aで受けることになる。そのため、このドクタ基体146aには、一般に、ある程度の強度を確保すべく、厚さ現像スリーブによる現像剤搬送方向に対応する長さを例えば約1.5~2[mm]程度は確保しなければならず、かつ、その先端部現像スリーブ表面と対向する端部においては0.05[mm]程度の真直性が要求される。一方、ドクタ補助部材146bは、現像領域へ搬送されるトナーの帯電量を増加させる機能を主に果たすものであり、通常は、ドクタ基体146aよりもずっと薄い、例えば厚さが0.2[mm]程度の平板状の板金で形成される。ドクタ補助部材146bは、トナー帯電性を現像スリーブ軸線方向にわたって均一にするために、現像スリーブ表面との位置関係を現像スリーブ軸線方向にわたって精度良く維持する必要がある。よって、ドクタ補助部材146bは、ドクタ基体146aに対し、スポット溶接やカシメ等により取り付けられる。次に、本発明の特徴部分である、現像装置の構成及び動作について説明する。図3は、現像装置14Yの外観を示す斜視図である。図4は、現像装置14Yの現像剤収容部内が視認できるように上部ケーシングを取り外した状態の斜視図である。図5は、本実施形態におけるイエローの現像装置14Yの概略構成とともに、現像スリーブ141の表面上における法線方向磁束密度絶対値の分布を二点鎖線で示した説明図である。現像装置14Yのマグネットローラ147は、樹脂に磁性粉を混合してなる円柱状の部材に対し、その周面に着磁処理を施して複数の磁極を形成したものである。マグネットローラ147の径は18[mm]である。マグネットローラ147に形成する磁極は、感光体ドラム12Yに対向する現像磁極S1から図中反時計周り現像スリーブ141による現像剤搬送方向に沿って順に、現像磁極S1以下S1極という。、搬送磁極N1、S2以下、それぞれN1極、S2極という。、剤切れ上流磁極N2以下N2極という。、剤切れ汲み上げ規制磁極N3以下N3極という。である。現像装置14Yは現像スリーブ141に回転駆動を伝達する駆動手段としてのスリーブ駆動モータ200、及び、スリーブ駆動モータ200の駆動を制御する制御装置100を備える。スリーブ駆動モータ200、及び、制御装置100としては、プロセスカートリッジに一体的支持される構成としても良いし、プロセスカートリッジをプリンタ本体から取り外したときにはプリンタ本体側に残り、プロセスカートリッジを装着することによって、現像スリーブ141に駆動を伝達できるようになる構成としても良い。本実施形態のマグネットローラ147は、全体が一体成形されたものであるが、磁極ごとに別成形された磁石部材を軸の周囲に配置して形成してもよい。本実施形態のように一体成形タイプのマグネットローラ147としては、エチレンエチルアクリレートやナイロン登録商標などの樹脂に磁性粉を分散したものが望ましい。この磁性粉としては、ストロンチウムフェライトやNdFeB、SmFeNなどの希土類磁石が好ましい。一方、現像スリーブ141は、非磁性の中空体であり、その材質としては、加工性やコスト、耐久性から、アルミニウムやステンレスなどが好ましい。更に好ましくは、現像スリーブ141の外周面にランダムな楕円形状の打痕を多数形成するなどして、現像スリーブ141の外周面に多数の楕円形状の凹みをランダムに設けるのがよい。この構成によれば、現像スリーブ141の表面の凹みをピッチの粗いものとすることで、現像剤が現像スリーブ141の回転に追従できずにスリップしてしまう事態を抑制でき、一つ一つの凹みを根とした太い穂立ちを形成できる上、凹みの磨耗もしにくいものとなるので、長期にわたって画像ムラの生じることのない安定した良好な画像を得ることができる。このような凹みは、好ましくは、現像スリーブ141の素管表面に比較的形状の大きいカットワイヤ金属ワイヤを短尺に切断したものよりなるメディアを従来のブラスト工法のように衝突させることによって形成する。現像剤を搬送しやすくするために、現像スリーブの表面に溝や不規則な凹凸サンドブラストやビーズブラストなどを形成することは、一般に行われている。特に、カラー画像形成装置では、画像品質面の優位性から、表面をブラスト加工して凹凸を形成した現像スリーブが主流となっている。このような溝加工やブラスト加工等の荒らし加工は、高速で回転する現像スリーブの表面で現像剤がスリップして停滞することにより生じる画像濃度の低下の発生を防止するために行われる。現像ケーシング144によって、現像装置14Yの内部には、現像剤収容部が形成される。現像剤収容部は、現像スリーブ141の下方に位置して現像スリーブ軸方向へ延びた供給室149Aと、この供給室149Aに隣接して現像スリーブ軸方向へ延びた攪拌室149Bとに仕切られている。供給室149Aと攪拌室149Bには、それぞれ、搬送スクリュー142、143が設けられている。第一搬送スクリュー143により供給室149Aの下流端図中奥側まで搬送された現像剤は攪拌室149Bへと移送され、攪拌室149B内の第二搬送スクリュー142により攪拌室149Bの下流端図中手前側に向けて搬送される。攪拌室149Bの下流端まで搬送された現像剤は供給室149Aへと移送され、供給室149A内の第一搬送スクリュー143により供給室149Aの下流端に向けて搬送される。このように現像剤は現像剤収容部内を循環搬送される。現像により消費された分のトナーを補充するための補給用トナーは、トナー補給口145から攪拌室149B内の現像剤に対して供給される。供給室149A内の現像剤は、その搬送中にマグネットローラ147の磁力N3極による磁力により現像スリーブ141上に汲み上げられる。その後、現像スリーブ141上に汲み上げられた現像剤は、ドクタブレード146により規制された後、感光体ドラム12Yと対向する現像領域を通過し、再び現像剤収容部内に戻る。N3極による磁力で供給室149A内から汲み上げられて現像スリーブ141上に吸着した現像剤は、現像スリーブ141の回転に伴って図中反時計回りに搬送される。ドクタブレード146により所定の量に規制された現像剤は、現像領域でS1極による磁力で穂立ちし、現像電界により穂立ちした現像剤から感光体ドラム12Yの表面上の静電潜像にトナーを供給して、現像処理を行う。現像後の現像剤は、N1極→S2極→N2極の磁力によって現像スリーブ141上に保持されながら現像スリーブ141の回転に伴って搬送される。その後、N2極とN3極との間に生じる反発磁力剥離力および遠心力の作用を受けて、現像スリーブ141上から離脱剤離れし、現像剤収容部内の供給室149Aに落下する。以下の説明において、単に上流及び下流という場合は、現像スリーブ141による現像剤搬送方向についての上流及び下流をいうものとする。本実施形態においては、図5に示すように、N2極と同極性でこれに隣接するN3極が、ドクタブレード146の近接位置に配置されている。そのため、現像スリーブ141上に汲み上げられた現像剤がドクタブレード146による規制を受けるまでの現像スリーブ上において、磁界の変極点が存在しない。よって、このような変極点が存在する従来装置に比べ、ドクタブレード146の上流側での現像剤ストレスを低減できる。しかも、現像スリーブ141上に規定される剤離れ領域P、すなわち、N2極及びN3極の磁力により現像スリーブ141上の現像剤に現像スリーブ141から離れる方向へ向かう剥離力が作用する現像スリーブ上の領域が、供給室149A内の現像剤に接しないように構成される。具体的には、現像スリーブ141を上方へ移動させ、現像スリーブ141上の剤離れ領域Pが駆動状態において供給室149A内の現像剤に接しないようにしている。よって、剤離れ領域Pでは、現像剤が現像スリーブ141上に残存していたとしてもその現像剤が供給室149A内の現像剤によって掻き落とされるという状況が生じない。したがって、剤離れ領域Pが供給室149A内の現像剤に接するように構成された従来装置よりも、更に現像剤ストレスを低減できる。しかも、従来装置ではN3極の磁力によって穂立ちして固い状態の現像剤は、第一搬送スクリュー143による剪断力や、第一搬送スクリュー143によって現像スリーブ軸線方向へ搬送される現像剤による剪断力を受けるため、これが現像剤に大きなストレスを与える原因となっている。これに対し、本実施形態では、N3極の磁力によって穂立ちして固い状態の現像剤がこのような剪断力をほとんど受けないので、現像剤が受けるストレスが小さい。一方で、供給室149A内の現像剤は、本実施形態では剤離れ領域Pに接触しないため、剤離れ領域Pを通過する間に現像スリーブ141上から現像剤を十分に剥離できていないと、連れ回りが発生してしまう。また、従来装置で剤離れ領域P中に接触していた供給室149A内の現像剤は、剤離れ領域Pで現像スリーブ141から離脱した現像剤がN3極の磁力に捕らわれて、現像剤汲み上げ領域剤離れ領域Pの下流側に隣接する、N3極の磁力によって汲み上げる力が作用する現像剤汲み上げ領域やこの領域に向かって吸引されている現像剤に再付着するのを防止するための壁としても機能していたが、本実施形態では、このような壁となる現像剤も存在しない。よって、本実施形態においては、剤離れ領域Pで剥離した現像剤を現像剤汲み上げ領域から十分離れた箇所まで離脱させることができないと、再付着が発生してしまう。そこで、本実施形態では、現像スリーブ141上に規定される剤離れ領域P内の法線方向磁束密度Hrが、剤離れ領域Pの全域にわたってN2極及びN3極と同じN極の向き正の値であり、かつ、極大点を持たないようにしている。これにより、後述するように、剤離れ領域P内で現像スリーブ141上に付着する現像剤に対して剥離力を効率よく作用させることができ、剤離れ領域Pに掻き落とし効果が期待できる現像剤や再付着の壁となる現像剤が接触していなくても、連れ回りや再付着が発生するのを有効に抑制できる。また、図5に示すように、反発磁界発生部材としての磁石149が配置されている。磁石149を設けない場合、現像スリーブ141の外周面上におけるマグネットローラ147の対向領域のうちの現像スリーブ軸線方向端部領域では、上述したような現像剤の連れ回りが発生する。これは、剤離れ領域P内において、マグネットローラ147の対向領域の現像スリーブ軸線方向端部領域に生じる磁力線が現像スリーブ軸線方向外側へ向かうため、その端部領域で現像剤に作用する磁力は、現像スリーブ軸線方向外側に向かう成分が大きく、剥離力を現像剤に有効に作用させることができないために、現像剤の連れ回りが発生するものである。磁石149を設けることで、現像スリーブ上の剤離れ領域P内において、マグネットローラ147の対向領域のうちの現像スリーブ軸線方向端部領域における磁力線の向きを、現像スリーブ軸線方向に対して直交する方向へ近づけることができる。これにより、この端部領域における剥離力が向上するので、この端部領域でも現像剤に剥離力を有効に作用させ、現像スリーブ141の外周面から現像剤を効率よく離脱させることができる。その結果、この端部領域でも現像剤の連れ回りを有効に抑制できる。次に、本発明の特徴部分である、ドクタブレード146の上流側面に固定された磁性体部材としてのドクタ補助部材146bについて説明する。本実施形態の現像装置は、規制位置の上流側領域に変極点が存在しないため、規制位置の上流側領域に現像剤があまり滞留しないので現像剤のストレスが低減される。なお、本実施形態の現像装置は、剤離れ領域P上の現像剤が供給室149A内の現像剤によって掻き落とされるという状況が生じない構成になっているため、剤離れ領域Pが供給室149A内の現像剤に接するように構成された従来装置よりも、更に現像剤ストレスを低減できる。規制位置の上流側領域に現像剤があまり滞留しないために、上述したように、規制位置の上流側領域に滞留した現像剤による現像剤のトナー濃度偏差の均し効果がほとんど得られない。そのため、現像後の現像剤が現像スリーブ141上から離脱せずに連れ回りが生じた場合や、第1収容室供給室349A内の他の現像剤上に落下した現像後の現像剤がすぐに汲み上げた場合には、トナー濃度が低い状態の現像剤部分とトナー濃度が高い状態の現像剤部分とが併存したまま規制位置を通過して現像領域へ搬送され、画像濃度ムラを生じさせやすい。図6は、本実施形態におけるドクタブレード146を現像スリーブ軸線方向から見たときの形状を示す説明図である。図7は、本実施形態の現像装置におけるドクタブレード上流側の現像剤の挙動を示す説明図である。ドクタ補助部材146bは、現像スリーブ軸線方向に対して直交する断面の形状が略L字となるように平板状の薄板を曲げ加工したものである。曲げ加工により得られる平面部としての一方の板面部分以下磁極対向面という。146b1は、現像有効幅にわたって、すなわち、現像スリーブ上の画像形成領域長手方向全域にわたって、N3極に向かうように配置され、他方の板面部分である支持部としての接合面146b2はドクタブレードのドクタ基体146aに対する接合面とされる。この接合面146b2は、ドクタ基体146aの上流側面に公知の方法で接合される。これにより、ドクタ補助部材146bはドクタ基体146aに固定される。現像有効幅にわたってN3極に向かうように配置される磁極対向面146b1は、その面方向が、N3極による法線方向磁束密度が存在する現像スリーブ141上の領域における接線方向と略平行となるように配置されている。磁極対向面146b1は、その中央部分における法線方向と、磁極対向面146b1との距離が最も短い現像スリーブ141の外周面上の地点における法線方向とが、互いに略平行となるように配置されている。磁極対向面146b1がN3極に向かうように配置されていることから、図7に示すように、磁極対向面146b1とN3極との間に広い磁界集中領域が形成される。すなわち、ドクタブレード上流側領域における磁極対向面146b1とN3極との間の磁界集中領域の長さ現像スリーブ141による現像剤搬送方向の長さが長い。そのため、ドクタブレード上流側領域の磁界集中領域に進入した現像剤は、この磁界集中領域ですでに拘束されている現像剤と衝突したり、その磁界集中領域中の磁界に拘束されたりして、その進行を妨げられながら磁界集中領域中を移動する。その結果、トナー濃度偏差が顕著な現像剤が磁界集中領域に搬送されてきても、磁界集中領域を通過した後はそのトナー濃度偏差が均され、その偏差が少なくなった状態に改善できる。本実施形態では、磁極対向面146b1の上流側端部が、図5や図7に示すように、N3極による法線方向磁束密度が現像スリーブ141上で最大となる地点の法線よりも上流側となるように、ドクタ補助部材146bが配置されている。これにより、最も強い磁力で磁界集中領域を形成することができるので、現像剤のトナー濃度偏差を均すより高い効果が得られる。ただし、磁極対向面146b1の上流側端部があまり上流側に延びすぎていると、汲み上げ不良を発生させる原因となるため、磁極対向面146b1の上流側端部は必然的に制限されることになる。また、本実施形態では、図5や図7に示すように、ドクタブレード146の規制面の上流側端部がN3極による法線方向磁束密度が現像スリーブ上で最大となる地点の法線よりも下流側となるように、ドクタブレード146が配置されている。これにより、磁気ブラシが密である穂が寝ている部分で現像剤を切ることが可能となるため、経時で劣化した現像剤においても安定した量を現像領域へ供給できる。以下に従来の問題点を説明する。図8に示すように、規制磁極であるN3極の磁力の影響を受ける領域に磁性部材であるドクタ補助部材146bを配置するとドクタ補助部材146bの磁極対向面146b1と現像スリーブ141との間の磁束密度が高くなり、現像剤TCが穂立ちする。これにより、ドクタ補助部材146b近傍での現像剤の流れは図9中の矢印で示すようになり、磁極対向面146b1とドクタ基体146aとが交差する部分である斜線で示す領域αの部分に現像剤TCが存在しない部分が発生する。現像剤規制部材として機能するドクタ基体146aの上流側に現像剤TCが存在しない領域αがあると、経時で現像剤TCから飛散したトナーが徐々に溜まっていき、領域α部分に緩凝集体としてのトナーの凝集体以下、トナー凝集体と呼ぶ300となって成長していく。図10は、トナー凝集体300が成長する様子を説明する模式図である。図10aは、現像剤規制部材であるドクタ基体146aと磁性体部材であるドクタ補助部材146bの交差部分である領域αでトナー凝集体300が成長し始めた状態を示す模式図である。また、図10bはトナー凝集体300が成長し、ドクタ補助部材146bの磁極対向面146b1からドクタ基体146aの上流側のエッジ部までの高さHよりも高くなった状態を示す模式図である。トナー凝集体300は、現像装置14の駆動時の振動や現像装置14を含むプロセスカートリッジの画像形成装置本体に対する着脱の振動などによって、領域αの部分から現像剤TC中に解放されることがある。トナー凝集体300が現像剤TC中に解放されるとドクタ基体146aと現像スリーブ141表面との隙間であるドクタギャップに詰まり、トナー凝集体300が詰まった箇所を通過した現像剤層は所定の層厚よりも薄くなる。また、トナー凝集体300が経時で図10bのようにドクタ基体146aの上流側のエッジを超える高さまで成長することにより、部分的にドクタギャップが狭くなり、ドクタギャップが狭くなった箇所を通過した現像剤層は所定の層厚よりも薄くなる。現像剤層は所定の層厚よりも薄くなると、正規の汲み上げ量の現像剤を現像領域に運ぶことができなくなり、その部分だけ濃度の低い画像になるという、画像不良となる。また、領域αの部分から現像剤TC中に解放されたトナー凝集体300がドクタギャップを通過して現像領域に到達すると、トナー凝集体300が感光体に付着することによる地汚れやトナー凝集体300近傍のトナーが現像に用いられないことによる白抜けなどの画像不良が発生するおそれがある。この問題に対処すべく、特許文献2では、現像スリーブ141が非現像時に現像時とは逆方向に表面移動するように、制御手段としての制御部100がスリーブ駆動モータ200を制御する対策を採っている。すなわち、現像スリーブ141は現像時には図5中において反時計回り方向に回転するが、非現像時に図5中において時計回り方向に回転する。これにより、現像剤TCが存在しない領域のトナーがドクタ基体146aの上流面から剥離する作用が生じ、現像剤が存在しない領域でトナー凝集体が成長することを抑制することができる。また、剥離したトナーは現像スリーブ141の逆回転に伴い現像時とは逆方向に搬送される現像剤TCの流れに乗って、現像剤収容部へと搬送され、現像剤収容部内の攪拌搬送部材で攪拌されることで二成分現像剤内に分散される。よって、トナー凝集体がドクタギャップを狭めたり、ドクタギャップを通過して現像剤に到達したりすることを抑制することができるので、トナー凝集体に起因する画像不良の発生を抑制することができる。また、現像動作が終了する度に、現像スリーブ141を逆回転させる制御を行うことで、トナーがドクタ基体146aの上流側面から剥離する作用によって、この上流側面と磁極対向面146b1とが交わる箇所の現像剤TCが存在しない領域に溜まった、トナー凝集体を形成する前の状態のトナー、或いは、凝集し始めで凝集力が弱い状態のトナーを定期的に現像剤が存在しない領域から解放させることができる。このため、トナー凝集体が現像剤の層厚を規制する前にトナー凝集体の発生を防止すること、或いは、トナー凝集体を崩すことが可能となる。しかしながら、凝集体ができやすい高温高湿環境で連続通紙をした場合、1度の逆転動作で除去できない量の緩凝集体が溜まってしまうため、十分ではない。図11に示すように、ドクタ裏の現像剤溜りにはスリーブ回転に伴って動く現像剤層=動層とあまり活発には動かない不動層が存在する。鋭意検討を行った結果、ドクタ裏の緩凝集体は動層と不動層の際の部分にも溜まることが分かった。動層で運ばれた凝集しやすいトナーが不動層部でトラップされるためであると考えられる。このように、磁性体部材を設ける方式の現像装置では、ドクタ裏の様々な箇所に緩凝集体が溜まってしまうため、ドクタ裏の緩凝集体のさらに効果的な除去手段が必要である。また、図12に示すように、動層の幅現像剤が動いている領域の大きさは、スリーブ線速によって変化し、スリーブ線速が遅い方が動層の幅は広くなる。スリーブ線速が遅い方が、スリーブ-キャリア間、キャリア-キャリア間のスリップが起きにくいためスリーブ回転に伴って動く範囲は広くなる。そこで、本発明では、現像時回転方向である正転時、現像時の逆回転方向である逆転時のスリーブ回転速度を変化させながら、スリーブの正転、逆転を複数回繰り返し実行することで、スリーブ回転に伴って動く現像剤の範囲を変化させることができるため、ドクタ裏の現像剤を全体的に効果的に撹乱することができ、ドクタ裏に溜まった緩凝集体を確実に除去できる。また、スリーブの正転、逆転の繰り返し実行回数が多いほど、ドクタ裏の緩凝集体の除去効果は大きくなる。しかし、スリーブ逆転動作は駆動ギヤ、軸受けシール部材への負荷となるため、逆転動作を多くしすぎると、駆動ギヤ、軸受けシール部材の寿命が短くなる。よって、駆動ギヤ、軸受けシール部材が狙いの寿命を満たす範囲で、スリーブの正転、逆転の繰り返し実行回数を多くすることで、ドクタ裏の緩凝集体の除去効果を、副作用を抑制しつつ大きくすることができる。上記の通り、スリーブ回転速度に応じてドクタ裏の現像剤の動く範囲は異なり、スリーブ回転速度が小さい方がスリーブ回転に伴って動く現像剤の範囲は大きくなる。高速から低速に徐々にスリーブ回転速度を小さくしていくことで、現像剤の動く範囲も徐々に大きくなっていくため、動層と不動層の際の部分に溜まった緩凝集体を削りとるように徐々に崩すことができる。これにより、確実に緩凝集体を除去できる。速度変化無く、ただ低速で逆転を実施するだけでは、緩凝集体を確実に削り取るようには動かすことができないため、速度変化をもたせた方がより効果的である。単に低速とする場合には、緩凝集体全体を動かしてしまうため、崩す作用を働かせにくい。ただし、速度変化がない場合でも、正転、逆転を複数回繰り返し実行することは、1度の逆転動作を行う特許文献2の方式よりも緩凝集体の崩しには有効である。正転、逆転時のスリーブ回転速度に関しては、通常の作像時の回転速度から複数段階に低速側に下げていくことが考えられる。例としては、通常作像時のスリーブ回転速度が300mm/secの場合、1段階目:300mm/sec、2段階目:150mm/sec、3段階目:75mm/sec、のように段階を追って低速側に下げていく。段階を細かくすることでより効果は高くなる。また、スリーブ回転角度に関しては、凝集体除去効果と駆動ギヤ、軸受けシール部材の寿命の面から30°~120°が妥当な範囲である。例として、通常作像時のスリーブ回転速度が300mm/secで3段階に回転速度を変化させ、スリーブ回転角度は90°の場合の動作は以下の通りである。動作1:スリーブ回転速度:300mm/secで正回転90°動作2:スリーブ回転速度:300mm/secで逆回転90°動作3:スリーブ回転速度:150mm/secで正回転90°動作4:スリーブ回転速度:150mm/secで逆回転90°動作5:スリーブ回転速度:75mm/secで正回転90°動作6:スリーブ回転速度:75mm/secで逆回転90°また、緩凝集体が溜りやすいのは、高温高湿環境、連続稼動時などの機内温度が上昇する条件、また、低画像面積率稼動時間辺りのトナー消費量が低いの条件下であることが分かっている。よって、温度に関しては、温度センサ等により機内温度を検知し、その機内温度に応じて、本発明の動作を実行する回数を変化させることでより凝集体除去効果を無駄な動作なく高めることができる。例えば、機内温度:35°Cの場合は100枚以上通紙したらジョブエンド時に動作実行、機内温度:40°Cの場合は10枚以上通紙したらジョブエンド時に動作実行、機内温度:45°Cの場合は毎ジョブエンド時に動作実行、などのように高温になるにつれて、本発明の動作実行間隔を狭める頻繁に動作実行する。同様に、画像面積率に関しても、画像面積率に応じて、実行回数を変化させることでより凝集体除去効果を無駄な動作なく高めることができる。具体的な動作例としては、前100枚の平均画像面積率を算出し、その平均画像面積率に応じて、ジョブエンド時に実行するか否かを判断する。例えば、平均画像面積率が0.5以下の場合は毎ジョブエンド時に実行、平均画像面積率が0.5~5の場合は100枚以上通紙したらジョブエンド時に動作実行、平均画像面積率が5~20の場合は1000枚以上通紙したらジョブエンド時に動作実行、平均画像面積率が20以上の場合は動作実行しない、などのように低画像面積率なほど動作実行回数を増やす。本実施形態のトナーとしては、円形度が0.93以上のものを使用することができる。すなわち、画像の画質を向上させるには、トナー粒径を小さくすることが知られているが、小粒径化を行う場合、従来の粉砕型のトナーでは粒径分布がブロードになってしまい扱いにくいという特性がある。そのため、重合法等によってトナーの円形度を上げ、粒径分布もシャープなものとして高画質化を実現する方法が一般的になっている。本実施形態のトナーは、少なくとも、プレポリマー、着色剤、離型剤からなるトナー組成物を、水系媒体中で樹脂微粒子の存在下で分散させ、そのトナー組成物を重付加反応させて得られた重合トナーを用いる。このようなトナーを用いることにより、粉砕工程がなく、省資源化を図ることができ、粒径分布および帯電分布をシャ-プにでき、円形度を変える形状制御が容易にできる等の効果を得ることができる。また、本実施形態のトナーとしては、形状係数SF-1が100~180、形状係数SF-2が100~180の範囲にあるものが好ましい。図13及び図14は、それぞれ、形状係数SF-1及び形状係数SF-2を説明するためにトナーの形状を模式的に表した図である。形状係数SF-1は、トナー形状の丸さの割合を示すものであり、下記式1で表される。トナーを二次元平面に投影してできる形状の最大長MXLNGの二乗を図形面積AREAで除して、100π/4を乗じた値である。SF-1={MXLNG2/AREA}×100π/41SF-1の値が100の場合トナーの形状は真球となり、SF-1の値が大きくなるほど不定形になる。また、形状係数SF-2は、トナー形状の凹凸の割合を示すものであり、下記式2で表される。トナーを二次元平面に投影してできる図形の周長PERIの二乗を図形面積AREAで除して、100π/4を乗じた値である。SF-2={PERI2/AREA}×100π/42SF-2の値が100の場合トナー表面に凹凸が存在しなくなり、SF-2の値が大きくなるほどトナー表面の凹凸が顕著になる。形状係数の測定は、具体的には、走査型電子顕微鏡S-800:日立製作所製でトナーの写真を撮り、これを画像解析装置LUSEX3:ニレコ社製に導入して解析して計算した。トナーの形状が球形に近くなると、トナーとトナーあるいはトナーと感光体ドラム12との接触状態が点接触になるために、トナー同士の吸着力は弱くなることで流動性が高くなり、また、トナーと感光体ドラム12との吸着力も弱くなることで転写率は高くなる。形状係数SF-1、SF-2のいずれかが180を超えると、転写率が低下するため好ましくない。また、本実施形態のトナーの形状としては、略球形状であることが好ましく、以下の形状規定によって表すことができる。略球形状のトナーを長軸r1、短軸r2、厚さr3但し、r1≧r2≧r3とする。で規定するとき、本実施形態におけるトナーは、長軸と短軸との比r2/r1が0.5~1.0で、厚さと短軸との比r3/r2が0.7~1.0の範囲にあることが好ましい。長軸と短軸との比r2/r1が0.5未満では、真球形状から離れるためにドット再現性及び転写効率が劣り、高品位な画質が得られなくなる。また、厚さと短軸との比r3/r2が0.7未満では、扁平形状に近くなり、球形トナーのような高転写率は得られなくなる。特に、厚さと短軸との比r3/r2が1.0では、長軸を回転軸とする回転体となり、トナーの流動性を向上させることができる。なお、r1、r2、r3は、走査型電子顕微鏡SEMで、視野の角度を変えて写真を撮り、観察しながら測定した。また、本実施形態のトナーとしては、600dpi以上の微小ドットを再現するために、体積平均粒径が3[μm]以上、8[μm]以下のものを使用するのが好ましい。体積平均粒径Dvと個数平均粒径Dnとの比率Dv/Dnは1.00~1.40の範囲にあることが好ましい。この比率Dv/Dnが1.00に近いほど、粒径分布がシャープであることを示す。このような小粒径で粒径分布が狭いトナーであれば、トナーの帯電量分布を均一しやすく、地肌かぶりの少ない高品位な画像を得ることができ、しかも静電転写方式では転写率を高くすることができる。本実施形態に好適に用いられるトナーは、少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマー、ポリエステル、着色剤、離型剤とを有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系溶媒中で架橋及び/又は伸長反応させて得られるトナーである。また、本実施形態の磁性キャリアとしては、重量平均粒径が20[μm]以上、65[μm]以下のものを使用することができる。重量平均粒径が20[μm]未満である場合は、粒子の均一性が低下し、キャリア付着が発生しやすくなる。一方、重量平均粒径が65[μm]を越える場合には、画像細部の再現性が低下し、精細な画像が得られにくい。なお、キャリアの重量平均粒子径は、マイクロトラック粒度分析計日機装社製のSRAタイプを用いて、0.7[μm]以上、125[μm]以下のレンジ設定で測定することができる。このとき、分散液の溶媒にはメタノールを使用し、屈折率1.33、キャリアおよび芯材の屈折率は2.42に設定する。また、本実施形態の磁性キャリアは、1×106/4π[A/m]1k[Oe]磁場中における磁化の強さが40[Am2/kg]以上90[Am2/kg]以下であることが好ましい。これにより、キャリア粒子間の保持力が適正に保たれるので、磁性キャリア又は現像剤中でトナーが分散しやすくなる。1×106/4π[A/m]磁場中における磁化の強さが40[Am2/kg]未満である場合は、キャリア付着が発生しやすくなる。一方、1×106/4π[A/m]磁場中における磁化の強さが90[Am2/kg]を超える場合には、現像時に形成する現像剤の穂立ち磁気ブラシが硬くなり、画像細部の再現性が低下し、精細な画像が得られにくい。なお、磁化の強さは、以下のようにして測定することができる。B-HトレーサーBHU-60理研電子社製を使用し、円筒セル内径7[mm]、高さ10[mm]にキャリア1.0[g]を詰めて装置にセットする。磁場を徐々に大きくし3×106/4π[A/m]3k[Oe]磁場まで変化させ、次に徐々に小さくして0[A/m]にした後、反対向きの磁場を徐々に大きくし3×106/4π[A/m]3k[Oe]とする。さらに、徐々に磁場を小さくして0[A/m]にした後、最初と同じ方向に磁場をかける。このようにして、B-Hカーブを図示し、その図より1×106/4π[A/m]1k[Oe]の磁場における磁化の強さを算出する。また、本実施形態の磁性キャリアは、磁性体の芯材に対して樹脂コート膜を有するものであって、その樹脂コート膜が、アクリル等の熱可塑性樹脂とメラミン樹脂とを架橋させた樹脂成分に帯電調整剤を含有させたものである。磁性キャリアを用いることにより、衝撃を吸収して削れを抑制し、強い接着力により大粒子を保持できる効果と、コート膜への衝撃阻止およびスペント物のクリーニングという効果とをバランス良く得ることができる。したがって、磁性キャリアの長寿命すなわち膜削れとスペント化を防止できる。