"基台上に立設した中空軸の先端側に、該中空軸を中心にして回転する回転体を組み付ける、回転体の組付構造であって、前記回転体の回転中心部分に、前記中空軸の外周部に嵌合する内周部を有する筒状部が設けられ、該筒状部の内部には、半径方向に張り出すフック部を先端側に有して前記中空軸に対する嵌合方向に略沿って伸長するフック支柱部が配設され、該フック支柱部の基端部と前記筒状部の基端部とは樹脂製の薄板部で連結されており、前記中空軸の先端側に、該中空軸の中空部よりも小径の小径部が設けられ、前記フック部の張り出し先端部の半径は、前記中空軸の前記小径部の半径よりも大きく、且つ、前記中空部の半径よりも小さく設定されており、前記回転体を前記中空軸の先端側に組み付ける際には、前記中空軸に対し前記回転体の筒状部を嵌合させることにより、前記フック支柱部先端側のフック部が前記中空軸先端側の小径部を介して前記中空部に押し込まれ、該中空部と前記小径部とで形成された段差部に前記フック部が係合する、ことを特徴とする回転体の組付構造。前記段差部は、内周側が外周側よりも、前記回転体筒状部の前記中空軸に対する嵌合方向側に位置するように設定されている、ことを特徴とする請求項1に記載の回転体の組付構造。前記フック部の前記段差部との係合部は、内側が外側よりも前記嵌合方向側に位置するように設定されている、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の回転体の組付構造。前記中空軸の外周部には、前記回転体の筒状部が嵌合された際に該筒状部の先端部を当て止める当接受け部が設けられており、前記回転体を前記中空軸の先端側に組み付けた際には、前記筒状部の先端部が前記当接受け部に当て止められた状態で、前記中空軸の先端部と前記薄板部との間に隙間が存在する、ことを特徴とする請求項1から3の何れかに記載の回転体の組付構造。前記中空軸の先端側の外周部には、その先端から、前記回転体を組み付けた際に前記フック部の前記段差部との係合部において最も前記嵌合方向側に位置する部分に対応する部位までの範囲にわたって、外径が所定量だけ小さく設定された小径部が設けられている、ことを特徴とする請求項1から4の何れかに記載の回転体の組付構造。情報記録媒体としてのディスクに対して情報信号を記録及び/又は記録された情報信号を再生する、縦置きタイプのディスク装置であって、前記ディスク装置の前面パネルの表面から所定量だけ段下げして形成され、前記ディスクを収容する段下げ部と、前記ディスクの中央穴部を嵌合させるボス部を中央に有し、前記段下げ部に取り付けられたターンテーブルと、前記段下げ部の下端部分において、該下端部分の段下げ面と、前記下端部分の段差壁と、該段差壁の前縁から所定高さだけ立ち上がるように形成された縦壁とで構成され、前記ディスクの下端部分を収容し得るポケット部と、を備え、前記ポケット部は、前記ディスクの下端部分を収容した状態で、前記ターンテーブルの前記ボス部の先端部分の少なくとも一部が前記ディスクの前記中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されている、ことを特徴とするディスク装置。前記ターンテーブルの前側を開閉可能に覆う摺動扉が設けられており、該摺動扉が前記ターンテーブルの前側を開放した場合について、前記ポケット部に前記ディスクの下端部分を収容し、且つ、前記摺動扉の内壁の一部で前記ディスクの対応する部分の側面を支持させた状態で、前記ターンテーブルの前記ボス部の先端部分の少なくとも一部が前記ディスクの前記中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されている、ことを特徴とする請求項6に記載のディスク装置。しかしながら、前述のようなネジ機構を用いて回転体を中空軸の先端側に組み付ける組付構造では、雄ネジ部材を中空軸先端側の雌ネジ部に螺合させて締め付けるのに手間が掛かるため、組付工程の作業性を高める上で大きなネックになっていた。また、雄ネジ部材が必要であるので、部品点数の削減を図る上でも一つのネックになっていた。特に、歯車やプーリなどの回転体を数多く内蔵した電気機器や電子機器等では、組付工程の作業性向上および部品点数の削減は、機器の生産性および部品コストなどの観点から非常に重要な課題であった。また、前述のようなネジ機構を用いて回転体を中空軸の先端側に組み付ける組付構造では、雄ネジ部材を中空軸先端側の雌ネジ部に螺合させ締付トルクを加えた際に、中空軸先端側が、半径方向外側に大きく膨れたり、或いは条件によってはクラックが入ったり、最悪の場合には破損してしまう、などの不具合が発生することがある。特に、中空軸が樹脂製である場合には、この傾向が顕著に表れがちである。かかる不具合発生を有効に回避するためには、中空軸の直径をかなり大きく設定して雌ネジ形成部分の肉厚を増すなどの対策を迫られることとなり、特に、歯車やプーリなどの回転体を数多く内蔵した電気機器や電子機器等では、機器全体の設計にも悪影響を及ぼし兼ねない、といった課題があった。ところで、情報記録媒体としてのディスクに対して情報信号を記録及び/又は記録された情報信号を再生するディスク装置において、ディスクを水平方向からある程度以上傾斜した状態で例えば略垂直状態で支持して使用する、所謂、縦置きタイプのものが知られている。このような縦置きタイプのディスク装置では、ディスクを回転可能に支持するターンテーブルに対してディスクを着脱する場合、ユーザはディスクを落とさないように注意しながら、多くの場合、両手を用いて着脱作業を行う必要があり、作業性が良くないという課題があった。特に、ディスクをターンテーブルに装着する場合には、ディスクの中央穴部をターンテーブルの中央ボス部に対し芯合わせした上で嵌合させてディスクを押し込む必要があるので、とりわけ作業性が良くないという問題があった。そこで、本願の第1の発明は、中空軸の先端側に回転体を回転可能に組み付けるに際して、ネジ機構を用いることなく、回転体の脱落を確実に防止した上で当該回転体を中空軸の先端側に回転可能に組み付けることができる、回転体の組付構造を提供することを、基本的な目的としてなされたものである。また、本願の第2の発明は、縦置きタイプのディスク装置において、ターンテーブルに対してディスクを着脱する際の作業性を高めることができるディスク装置を提供することを、基本的な目的としてなされたものである。このため、本願の第1の発明は、基台上に立設した中空軸の先端側に、該中空軸を中心にして回転する回転体を組み付ける、回転体の組付構造であって、a前記回転体の回転中心部分に、前記中空軸の外周部に嵌合する内周部を有する筒状部が設けられ、該筒状部の内部には、半径方向に張り出すフック部を先端側に有して前記中空軸に対する嵌合方向に略沿って伸長するフック支柱部が配設され、該フック支柱部の基端部と前記筒状部の基端部とは樹脂製の薄板部で連結されており、b前記中空軸の先端側に、該中空軸の中空部よりも小径の小径部が設けられ、前記フック部の張り出し先端部の半径は、前記中空軸の前記小径部の半径よりも大きく、且つ、前記中空部の半径よりも小さく設定されており、c前記回転体を前記中空軸の先端側に組み付ける際には、前記中空軸に対し前記回転体の筒状部を嵌合させることにより、前記フック支柱部先端側のフック部が前記中空軸先端側の小径部を介して前記中空部に押し込まれ、該中空部と前記小径部とで形成された段差部に前記フック部が係合する、ことを特徴としたものである。この構成では、中空軸の先端側に回転体を回転可能に組み付けるに際には、前記中空軸に対し前記回転体の筒状部を嵌合させることにより、前記フック支柱部先端側のフック部が中空軸先端側の小径部を介して中空部に押し込まれ、該中空部と前記小径部とで形成された段差部に前記フック部が係合し、回転体の脱落が防止される。この場合において、前記段差部は、内周側が外周側よりも、前記回転体筒状部の前記中空軸に対する嵌合方向側に位置するように設定されている、ことが好ましい。この構成では、前記フック部が係合する前記段差部は、内周側が外周側よりも、回転体筒状部の中空軸に対する嵌合方向側に位置していることにより、フック部の段差部に対する係合が外れ難くなり、回転体の脱落に対する防止効果がより向上する。以上の場合において、前記フック部の前記段差部との係合部は、内側が外側よりも前記嵌合方向側に位置するように設定されている、ことがより好ましい。この構成では、前記フック部の前記段差部との係合部は、内側が外側よりも前記嵌合方向側に位置していることにより、フック部の段差部に対する係合が外れ難くなり、回転体の脱落に対する防止効果がより向上する。また、以上の場合において、より好ましくは、前記中空軸の外周部には、前記回転体の筒状部が嵌合された際に該筒状部の先端部を当て止める当接受け部が設けられており、前記回転体を前記中空軸の先端側に組み付けた際には、前記筒状部の先端部が前記当接受け部に当て止められた状態で、前記中空軸の先端部と前記薄板部との間に隙間が存在している。この構成では、回転体を前記中空軸の先端側に組み付けた際には、前記筒状部の先端部が前記当接受け部に当て止められた状態で、中空軸の先端部と前記薄板部との間に隙間が存在していることにより、回転体は前記中空軸の先端側に対して自在に回転できることが簡単な構成で保証される。更に、以上の場合において、更に好ましくは、前記中空軸の先端側の外周部には、その先端から、前記回転体を組み付けた際に前記フック部の前記段差部との係合部において最も前記嵌合方向側に位置する部分に対応する部位までの範囲にわたって、外径が所定量だけ小さく設定された小径部が設けられている。前記回転体の筒状部を成形する場合、筒状部の内周部を成形する金型と前記フック部を成形する金型とを組み合わせて用いる必要があるが、両金型を衝合させた隅角部では、成形品の表面に不可避的に微細なバリが部分的に発生し、これを完全に除去することは難しい。従って、このようなバリを部分的に内周に有する回転体筒状部が中空軸の外周部に嵌合されて回転した場合、部分的なバリが、回転に伴って中空軸の外周部表面等に干渉し、一般的には異音や振動が発生する。しかし、上述のように、中空軸の先端側の外周部に、その先端から、回転体を組み付けた際にフック部の段差部との係合部において最も前記嵌合方向側に位置する部分に対応する部位までの範囲にわたって、外径が所定量だけ小さく設定された小径部を設けておくことにより、回転体筒状部の内周に部分的なバリが存在する場合でも、これらバリと中空軸の外周部表面等との干渉を確実に回避するように設定することが可能になる。また、本願の第2の発明は、情報記録媒体としてのディスクに対して情報信号を記録及び/又は記録された情報信号を再生する、縦置きタイプのディスク装置であって、a前記ディスク装置の前面パネルの表面から所定量だけ段下げして形成され、前記ディスクを収容する段下げ部と、b前記ディスクの中央穴部を嵌合させるボス部を中央に有し、前記段下げ部に取り付けられたターンテーブルと、c前記段下げ部の下端部分において、該下端部分の段下げ面と、前記下端部分の段差壁と、該段差壁の前縁から所定高さだけ立ち上がるように形成された縦壁とで構成され、前記ディスクの下端部分を収容し得るポケット部と、を備え、d前記ポケット部は、前記ディスクの下端部分を収容した状態で、前記ターンテーブルの前記ボス部の先端部分の少なくとも一部が前記ディスクの前記中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されている、ことを特徴としたものである。この構成では、縦置きタイプのディスク装置において、ターンテーブルが取り付けられている段下げ部の下端部分に、ディスクの下端部分を収容し得るポケット部が備えられていることにより、ターンテーブルに対してディスクを着脱する際、ユーザは、前記ポケット部内にディスクの下端部分を収容させた状態で、当該ディスクを仮置きすることができ。また、前記ポケット部は、ディスクの下端部分を収容した状態で、ターンテーブルのボス部の先端部分の少なくとも一部がディスクの中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されていることにより、ターンテーブルに対してディスクを装着する際に、ディスクの中央穴部をターンテーブルの中央ボス部に芯合わせする作業がより容易になる。この場合において、好ましくは、前記ターンテーブルの前側を開閉可能に覆う摺動扉が設けられており、該摺動扉が前記ターンテーブルの前側を開放した場合について、前記ポケット部に前記ディスクの下端部分を収容し、且つ、前記摺動扉の内壁の一部で前記ディスクの対応する部分の側面を支持させた状態で、前記ターンテーブルの前記ボス部の先端部分の少なくとも一部が前記ディスクの前記中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されている。この構成では、ターンテーブルに対してディスクを着脱する際、ディスクは、その下端部分が前記ポケット部で支持され、且つ、その側面の一部が前記摺動扉の内壁の一部で支持された状態で、当該ディスクをより確実に仮置きすることができ、本願の第1の発明によれば、基台上に立設した中空軸の先端側に、該中空軸を中心にして回転する回転体を組み付ける際には、回転体の回転中心部分設けられて前記中空軸の外周部に嵌合する内周部を有する筒状部を中空軸に対して嵌合させることにより、筒状部の内部に配設されたフック支柱部先端側のフック部が中空軸先端側の小径部を介して中空部に押し込まれ、該中空部と前記小径部とで形成された段差部に前記フック部が係合し、中空軸からの回転体の脱落が防止される。すなわち、中空軸の先端側に回転体を回転可能に組み付けるに際して、ネジ機構を用いることなく、回転体の脱落を確実に防止した上で当該回転体を中空軸の先端側に回転可能に組み付けることができる。これにより、組付工程の作業性向上および部品点数の削減を図ることができ、また、ネジ機構を用いた場合のように、中空軸の先端側に膨れやクラック若しくは破損などの不具合が生じるおそれも無くすることができる。また、本願の第2の発明によれば、縦置きタイプのディスク装置において、ターンテーブルが取り付けられている段下げ部の下端部分に、ディスクの下端部分を収容し得るポケット部が備えられているので、ターンテーブルに対してディスクを着脱する際、ユーザは、前記ポケット部内にディスクの下端部分を収容させた状態で、当該ディスクを仮置きすることができ、利便性および作業性を大いに向上させることができる。また、前記ポケット部は、ディスクの下端部分を収容した状態で、ターンテーブルのボス部の先端部分の少なくとも一部がディスクの中央穴部の内周範囲に在る、ように設定されているので、ターンテーブルに対してディスクを装着する際、ユーザは、ディスクの中央穴部をターンテーブルの中央ボス部に芯合わせする作業を、より容易に行うことができる。以下、本発明の実施形態に係る音楽再生装置について、添付図面を参照しながら詳細に説明する。尚、以下の説明では、特定の方向を意味する用語例えば、上,下,左,右,前,後,時計回り方向,反時計回り方向、及びそれらを含む他の用語を使用するが、それらの使用は図面を参照した発明の理解を容易にするためであって、それらの用語の特定の意味によって本発明が限定的に解釈されるべきものでない。また、以下に説明する音楽再生装置では、同一又は類似の構成部分には同一の符号を用いている。本実施形態に係る音楽再生装置は、以下の記述から明らかにされるように、例えばコンパクトディスク以下、適宜CDと略称するを外部音源として音楽再生を行う再生ユニットと、例えば携帯メディアプレーヤ以下、適宜PMPと略称するを外部音源として音楽再生を行う再生ユニットと、を正面視で並べて配置し、何れの再生ユニットを用いるかを選択的に切り換えて再生することができるものである。図1A~図1Cは、本実施形態に係る音楽再生装置の全体構成を概略的に示す斜視図であり、図1Aは、両方の再生ユニットが共に扉で覆われた全閉状態を示し、図1BはCD用の再生ユニットの覆いが開放された第1の開放状態を示し、また、図1CはPMP用の再生ユニットの覆いが開放された第2の開放状態を示している。これらの図に即してより詳しく説明すれば、前記音楽再生装置1以下、適宜、単に装置と略称するは、CD5を外部音源として音楽再生を行うCD再生ユニットU1とPMP6を外部音源として音楽再生を行うPMP再生ユニットU2とを備え、両再生ユニットU1,U2は、例えば正面視で、例えば左右方向に並べて配置されている。また、これら再生ユニットU1,U2の左右両側には、一対のスピーカ装置Spが並べて配置されている。これら再生ユニットU1,U2及びスピーカ装置Sp,Spは、装置1の外装ケース2の前面にて左右方向に並べられた状態で、当該外装ケース2内に内蔵されている。この外装ケース2の中央領域の前面には前面パネル3が取り付けられており、再生ユニットU1及びPMP再生ユニットU2は、この前面パネル3を取付ベースとして外装ケース2内に装備されている。前記CD再生ユニットU1は、CD5を回転可能に保持することができる保持機構としてターンテーブル8図1B参照を有しており、一方、前記PMP再生ユニットU2は、PMP6を載置させて保持することができるPMP保持機構10図1C参照を有している。尚、CD再生ユニットU1において、CD5を外部音源として音楽再生を行うための構成、及びPMP再生ユニットU2において、PMP6を外部音源として音楽再生を行うための構成は、共に従来公知のものと同様であるので、その詳細な説明は省略する。前面パネル3の前側には、図における左方向矢印XLの方向及び右方向矢印XRの方向に摺動可能な開閉扉スライドドア30が配置されている。該スライドドア30は、CD再生ユニットU1とPMP再生ユニットU2の少なくとも何れか一方の前側を開閉可能に覆うものである。より具体的に説明すれば、両方の再生ユニットU1,U2の前方矢印YFの方向を共に覆い隠す全閉位置図1A参照を初期位置とし、この初期位置からスライドドア30が図における左方向矢印XLの方向へ所定量移動すると、PMP再生ユニットU2の前方は閉じたままで、CD再生ユニットU1の前方のみを開放する第1の開放位置図1B参照に至る。このスライドドア30が第1の開放位置にあるときには第1の開放状態、ユーザは、CD再生ユニットU1のターンテーブル8に対して、CD5の着脱を自在に行うことができる。一方、初期位置からスライドドア30が図における右方向矢印XRの方向へ所定量移動すると、CD再生ユニットU1の前方は閉じたままで、PMP再生ユニットU2の前方のみを開放する第2の開放位置図1C参照に至る。このようにスライドドア30が第2の開放位置にあるときには第2の開放状態、ユーザは、PMP再生ユニットU2のPMP保持機構10に対して、PMP6の着脱を自在に行うことができる。外装ケース2の中央領域の上面にはスライドドア30を操作するための操作ボタン4c,4pが配設されている。CD再生ユニットU1側にある操作ボタン4cは、CD再生ユニットU1の前方を開閉するようにスライドドア30を操作する場合、つまり、スライドドア30を全閉位置図1A参照から第1の開放位置図1B参照へ移動させる場合、及びその逆の操作を行う場合に用いられる。一方、PMP再生ユニットU2側にある操作ボタン4pは、PMP再生ユニットU2の前方を開閉するようにスライドドア30を操作する場合、つまり、スライドドア30を全閉位置図1A参照から第2の開放位置図1C参照へ移動させる場合、及びその逆の操作を行う場合に用いられる。このようなスライドドア30の操作は、リモートコントローラ所謂リモコンを使用して行うこともできる。更には、例えば操作ボタン4c,4pの近傍に非接触センサをそれぞれ配置しておき、ユーザがそのセンサ付近に手をかざして左右何れかの方向に手を移動させることにより、その方向にスライドドア30を移動させるように構成することも可能である。本実施形態では、後で詳しく説明するように、前記PMP保持機構10は、PMP再生ユニットU2の前方がスライドドア30によって覆われた状態では、当該スライドドア30よりも奥側、つまり後方矢印YRの方向の収納位置に位置しており、スライドドア30を移動させてPMP保持機構10の前方の覆いが開放されると、このスライドドア30の移動動作と連動してPMP保持機構10が前記収納位置から前方矢印YFの方向へ引き出され、引き出し位置に移動するように構成されている図1C参照。図2は、スライドドア30を取り外した状態で示す前面パネル3の前方からの斜視図である。また、図3は、スライドドア30,PMP保持機構10,駆動ユニット50等の位置関係を概略的に示す平面図である。これらの図に示すように、前面パネル3の上縁,下縁の近傍の前面側には、スライドドア30のスライド動作を案内するために、当該上縁,下縁に沿って図における左右方向矢印XL,XRの方向へ延設された上下一対の平行なガイドレール3a,3bが備えられている。前述のPMP再生ユニットU2とCD再生ユニットU1とは、これら上下のガイドレール3a,3b間において左右に並べて配置されることになる。前面パネル3のCD再生ユニットU1に対応する領域には、前面パネル3の表面3fから若干量だけ段下げして段下げ面3dが形成されており、前記ターンテーブル8はこの段下げ面3dをベース面として取り付けられている。また、ターンテーブル8の側方には、従来周知の光ピックアップ9が、少なくともターンテーブル8の半径方向に沿って移動可能に配設されている。一方、前面パネル3のPMP再生ユニットU2に対応する領域には、正面視で略長方形状に形成され、前面パネル3の表面3fから所定深さ窪んだ窪み部3cが設けられており、前記PMP保持機構10は、この窪み部3c内にて、前後方向矢印YF,YRの方向へ所定量だけ移動できるように収容されている。このPMP保持機構10が前後方向への移動する機構および動作については、後で詳しく説明する。また、前面パネル3のCD再生ユニットU1に対応する領域とPMP再生ユニットU2に対応する領域との間で、例えば前面パネル3の下部における略中央に近い部分には、後で詳しく説明するように、駆動源として例えば電動モータ51図3参照を有する駆動ユニット50が位置している。更に、例えばこの駆動ユニット50の近傍には、後述するように、スライドドア30のスライド動作時に当該スライドドア30の脱落を防止するための脱落防止用突起部3eが配置されている。また更に、前面パネル3の例えば比較的上部には、スライドドア30の位置検出用スイッチSw1,Sw2,Sw3が配置されている。これらスイッチSw1~Sw3は、後で詳しく説明するようにスライドドア30の裏面に形成された突起部と係合することにより、押し下げられてオンONするように構成されている。そして、これらドア位置検出用スイッチSw1,Sw2,Sw3のON/OFF状態を検知することにより、スライドドア30が、両方の再生ユニットU1,U2の前方を共に覆い隠す全閉位置図1A参照,PMP再生ユニットU2の前方は閉じたままでCD再生ユニットU1の前方のみを開放する第1の開放位置図1B参照、或いはCD再生ユニットU1の前方は閉じたままで、PMP再生ユニットU2の前方のみを開放する第2の開放位置図1C参照の、何れの位置に在るかを知ることができる。次に,前記スライドドア30の構成について説明する。図4Aは、スライドドア30の概略的な正面図であり、図4B~図4Fは、前記図4AのLb-Lb線~Lf-Lf線にそれぞれ沿って切断して示したスライドドアの概略的な断面図である。また、図4Gは、図4Aの矢印Lg-矢印Lg方向から見て示した矢視図である。図4Aに示されるように、スライドドア30の図における左側領域には、PMP6の表示ディスプレイに対応したサイズ及び形状の開口窓部38が形成されており、この窓部38は、スライドドア30が全閉位置図1A参照にあるときにPMP6の表示ディスプレイに対応する位置にあるように位置設定されている。従って、スライドドア30の前面側を覆って装飾する飾り板39図4G参照として、透明もしくは半透明のものを用いることにより、スライドドア30が全閉位置にあっても、PMP6の表示ディスプレイを外部から視認することが可能になる。スライドドア30の上縁,下縁の近傍の裏面側には、外装ケース2の中央領域の前面に配設された前述の前面パネル3の上下のガイドレール3a,3bとそれぞれ係合するように、左右方向矢印XL,XRの方向へ延設された係合溝部30a,30bが形成されている。この係合溝部30a,30bの形状は、例えば図4Gから良く分かる。また、スライドドア30の裏面の例えば比較的上部には、前面パネル3の例えば比較的上部に配置された位置検出用スイッチSw1,Sw2,Sw3にそれぞれ対応した上下方向位置に、位置検出用突起部Pt1,Pt2,Pt3がそれぞれ形成されている図4A及び図4B参照。スライドドア30が左右方向のスライド動作を行うと、これら位置検出用突起部Pt1,Pt2,Pt3も移動する。そして、これら突起部Pt1,Pt2,Pt3の少なくとも1つがスイッチSw1,Sw2,Sw3の少なくとも1つと係合し、係合したスイッチを押し下げてONさせることになる。前記スイッチSw1がONすることにより、スライドドア30が前述の全閉位置図1A参照に在ることが検出され、また、スイッチSw3がONすることにより、スライドドア30が前述の第1の開放位置図1B参照に在ることが検出される。更に、スイッチSw2がONした場合には、スライドドア30が第1の開放位置方向に移動し始めると直ぐに、安全性確保のために、CD読み取り用レーザ光の発光を停止させるように、構成されている。このように、前面パネル3には、スライドドア30が全閉位置図1A参照,第1開放位置図1B参照にあることをそれぞれ検出する位置検出スイッチSw1,Sw3が備えられると共に、スライドドア30の裏面には、当該スライドドア30の全閉位置および第1開放位置にそれぞれ対応した位置検出スイッチ動作用の突起部Pt1,Pt3が設けられていることにより、スライドドア30の移動に伴って前記位置検出スイッチSw1,Sw3を作動させて、当該スライドドア30が全閉位置,第1開放位置にあることをそれぞれ検出することができる。更に、スライドドア30の裏面には、前面パネル3に設けられた脱落防止用突起部3eに対応した上下方向位置において、スライドドア30の左右両端部の近傍に当接面部32a,32bが設けられている図4A及び図4C参照。そして、スライドドア30が図4Aにおける左方矢印XLの方向へスライドする際には、そのスライド移動の終端時には右端側の当接面部32bが脱落防止用突起部3eに当て止められ、右方矢印XRの方向へスライドする際には、そのスライド移動の終端時には左端側の当接面部32aが脱落防止用突起部3eに当て止められる。これにより、スライドドア30のスライド動作の終端位置が確定され、その脱落が防止されるようになっている。また更に、スライドドア30の裏面には、後述するように駆動ユニット50に組み込まれた切換レバー56の第2アーム56cの先端部に対応した上下方向位置において、スライドドア30の左端部の近傍に当接面部32cが設けられている図4A及び図4D参照。この当接面部32cは、スライドドア30のスライド移動の終端時に作用する左端側の当接面部32aよりも、所定量だけ右方に位置している。そして、スライドドア30が図4Aにおける右方矢印XRの方向へスライドして、PMP保持機構10の前方を開放する第2の開放位置図1C参照へ移動する際には、スライドドア30が終端に至るよりも先に、当接面部32cが前記切換レバー56の第2アーム56c先端部に当接し、当該切換レバー56に所定方向例えば反時計回り方向の回転力を与えるようになっている。また更に、スライドドア30の裏面には、当該スライドドア30を駆動するために、左右方向矢印XL,XRの方向へ延設された駆動用ラックギア31が配置されている図4A及び図4E参照。この駆動用ラックギア31は、後述するように駆動ユニット50に組み込まれた原動ギア70第1原動ギアと噛合し、この第1原動ギア70によって駆動されるものである。ラックギア31の略中央部にはギアが刻まれていない中央切欠部31aが設けられており、スライドドア30の全閉状態図1A参照では中央切欠部31aが第1原動ギア70と対応し、当該第1原動ギア70とラックギア31との噛み合いが外れるようになっている。また、ラックギア31の左端部にもギアが刻まれていない左端切欠部31bが設けられており、スライドドア30がPMP保持機構10の前方を開放した第2の開放位置図1C参照にあるときには、左端切欠部31bが第1原動ギア70と対応し、やはり当該第1原動ギア70とラックギア31との噛み合いが外れるようになっている。また更に、スライドドア30の裏面には、後述するように駆動ユニット50に組み込まれた位置決めピース81と係合可能な傾斜面部を有するカム溝33a,33bが形成されている図4A及び図4F参照。以上のように構成されたスライドドア30の前面側には、スライドドア30の前面を覆って装飾するために、例えば半透明の飾り板39が貼り付けられる図4G参照。次に、スライドドア30に取り付けられるアイドリングラック41について説明する。図5Aは、スライドドア30へのアイドリングラック41の取付態様を、スライドドア30の裏面側から見て示した斜視図である。また、図5Bは、スライドドア30へのアイドリングラック41の組み込み状態を拡大して示す断面図である。これらの図に示されるように、アイドリングラック41は、前記駆動用ラックギア31に沿ってその上側のスペース35内に組み込まれるもので、スライドドア30の裏面において左右方向に延設された横方向壁部34と駆動用ラックギア31の上面との間のスペース35内で、左右方向に自在にスライドすることができる。アイドリングラック41の長手方向の大部分にはラックギア42アイドリングラックギアが刻まれており、このアイドリングラックギア42のモジュールは、スライドドア30の駆動用ラックギア31のモジュールと同一に設定されている。前記アイドリングラックギア42の両端部には、上下方向へ所定量突出するフック部43がそれぞれ形成されている。このフック部43は、アイドリングラック41が駆動用ラックギア31に沿ってその上側で左右方向にスライドする際に、スライドドア30から背面側に抜け落ちることを防止する抜け止め機能を与えるものである。前記横方向壁部34には、フック部43,43に対応した切欠部34a,34aが形成されており、アイドリングラック41をスライドドア30の裏面側に組み込む際には、フック部43,43を切欠部34a,34aから挿入する。これにより、アイドリングラック41は、図5Bに詳しく示すように、横方向壁部34と駆動用ラックギア31の上面との間のスペース35内で、左右方向図5Bにおける紙面に垂直方向に自在にスライドでき、しかも、フック部43が少なくとも横方向壁部34と係合することにより、アイドリングラック41がスライドドア30から背面側に抜け落ちることを確実に防止できる。また、アイドリングラック41の左右両端部には、アイドリングラックギア42の端部から長手方向に伸長するリーフ部44,44がそれぞれ設けられ、各リーフ部44の端末部には、カム形状部45が形成されている。図5Cは、このカム形状部45が、スライドドア30の裏面に設けられた溝部36に係合している状態を拡大して示す断面図である。アイドリングラック41が例えば図5Aにおける右方向へスライド移動する場合、移動の終端時には、カム形状部45の端面45fが溝部36の壁面36fに当接すると共に、カム形状部45が溝部36内に入り込み、リーフ部44の軽いバネ圧力でその位置に留まるよう設定されている。図6A及び図6Bは、駆動用ラックギア31とアイドリングラック41との位置関係を示す図で、それぞれにおいて、aはスライドドア30の平面図、bはスライドドア30の背面図である。また、図6Cは、スライドドア20の駆動用ラックギア31及びアイドリングラックギア42と駆動ユニット50の第1原動ギア70との位置関係を示す断面図である。図6Aは、アイドリングラック41が矢印XR方向に移動して、アイドリングラック41のカム形状部45の端面45fがスライドドア30の溝部36の壁面36fに当接した状態を示しており、この状態で、スライドドア30の駆動用ラックギア31とアイドリングラック41のアイドリングラックギア42の位相が合うように構成されている。図6Cから良く分かるように、第1原動ギア70の歯部は、駆動用ラックギア31とアイドリングラック41の両方に噛み合うことができるように、その上下方向の位置および寸法が設定されている。例えば、第1原動ギア70の歯部の上下方向寸法は、より好ましくは、駆動用ラックギア31の上下方向寸法よりも大きく設定されている。このように構成したことで、スライドドア30の駆動用ラックギア31の中央切欠部31aの歯部欠落部分についても、アイドリングラックギア42が第1原動ギア70と噛み合うことにより、駆動ユニット50側とスライドドア30側とで、ギアの噛合関係を途切れることなく連続的に維持することができる。図6Bは、アイドリングラック41が矢印XL方向に移動して、図6Aの場合と同様に、アイドリングラック41のカム形状部45の端面45fがスライドドア30の溝部36の壁面36fに当接した状態を示しており、この状態で、やはり、スライドドア30の駆動用ラックギア31とアイドリングラック41のアイドリングラックギア42の位相が合うように構成されている。そして、図6Aの場合と同様にして、スライドドア30の駆動用ラックギア31の左端切欠部31bの歯部欠落部分についても、アイドリングラックギア42が第1原動ギア70と噛み合うことにより、駆動ユニット50側とスライドドア30側とで、ギアの噛合関係を途切れることなく連続的に維持されるようになっている。以上のように構成されたアイドリングラック41の動作について、主として前記図6A及び図6Bを参照しながら説明する。図6Aの状態では、前述の位置決めピース81がスライドドア30の裏面に形成されたカム溝33aに係合することにより、中央切欠部31aが第1原動ギア70と対応し、当該第1原動ギア70と駆動用ラックギア31との噛み合いが外れている。しかし、アイドリングラックギア42と第1原動ギア70とは噛合っているため、第1原動ギア70を図6Aaにおける時計回り方向CW方向に回転させると、スライドドア30は静止したままで、アイドリングラック41が矢印XL方向に移動して、図6Bに示す状態となる。そして、なおも第1原動ギア70を時計回り方向CW方向へ回転させ続けると、アイドリングラック41のカム形状部45の端面45fがスライドドア30の溝部36の壁面36fに当接し、モータの回転駆動力が、第1原動ギア70及びアイドリングラック41を介して、スライドドア30に伝達され、該スライドドア30側を、矢印XL方向に移動させて、ディスク5の着脱が可能な第1の開放位置図1B参照まで持ち来すようになっている。スライドドア30を、CD5の着脱が可能な第1の開放状態図1B参照或いはPMP6の着脱が可能な第2の開放状態図1C参照から、全閉位置図1A参照へ移動させ停止させるためには、正確な停止動作が必要とされる。もし、スライドドア30の駆動用ラックギア31に中央切欠部31aが設けられていない場合、全閉位置検出スイッチから出力されるモータ停止信号によってモータの回転が停止されるが、モータの回転子の慣性によるオーバラン、或いはスライドドア30の負荷のばらつきに起因する制動負荷の変化などにより、スライドドア30の停止位置が一定しないことになる。本実施形態では、スライドドア30の駆動用ラックギア31に中央切欠部31aを設け、これに位置決めピース81を組み合わせることにより、スライドドア30の全閉時の正確な停止動作を実現するようにしている。かかる停止動作について、PMP6の着脱が可能な第2の開放状態図1C参照から全閉位置図1A参照へ、スライドドア30を移動させる場合を例にとって説明する。第1原動ギア70が時計回り方向CW方向に回転すると、スライドドア30は駆動用ラックギア31によって矢印XL方向に移動し、中央切欠部31aでのラックギア終端を超えると、第1原動ギア70と駆動用ラックギア31との噛み合いが外れることによりギア伝達が切れる時点で、位置決めピース81がカム溝33aの傾斜面に沿って係合し、位置決めピース81に作用するバネの付勢力で、スライドドア30はセンタ位置で停止する。この時、モータの回転子は慣性で回転しているため、アイドリングラック41は矢印XL方向に移動するが、スライドドア30は全閉位置に対応するセンタ位置で停止状態を続けることが出来る。つまり、モータの慣性による回転量をアイドリングラックギア42の長さの半分に相当する程度に設定すれば、前述のモータ慣性によるオーバーランや制動負荷のばらつきに影響されること無く、容易にスライドドア30のセンタリングが可能となる。CD5の着脱が可能な第1の開放状態図1B参照から全閉位置図1A参照への移行時についても、上述の原理と同じ原理でセンタリングを行うことができる。次に、PMP保持機構10について説明する。図7A,図7B及び図7Cは、それぞれPMP保持機構10の構成を概略的に示す平面図,正面図および側面図である。また、図8は、PMP保持機構10の構成を概略的に示す分解斜視図である。これらの図に示すように、PMP保持機構10は、基本的な構成要素として、PMP保持機構10全体のベースとなるベース基台11と、駆動ユニット50からの駆動力が入力される駆動側部16と、PMP6の底部を支持する端子台21と、PMP6の背部を支持する背もたれとしての背部支持体26と、を備えている。前記ベース基台11は、PMP保持機構10の最も底部に位置し、その側部図における右側部に駆動側部16が一体的に形成され、また、その直上に端子台21が組み付けられる。この端子台21の上に背部支持体26が配置されている。このように組み立てられたPMP保持機構10は、前面パネル3の表面3fから所定深さ窪んだ窪み部3c内にて、前後方向矢印YF,YRの方向へ所定量だけ移動できるように収容されている図2参照。端子台21の下側には、コネクタ20aとコネクタ端子20bとを備えたプリント回路基板20が組み込まれ、このプリント回路基板20の上面に立設されたコネクタ端子20bが、端子台21の床部を貫通して上方へ突出している。PMP6は、その底部の端子ソケット部不図示を前記コネクタ端子20bに嵌め合わせた状態で、端子台21上に載置することにより、プリント回路基板20と電気的に接続され、コネクタ20aを介してPMP再生ユニットU1の再生部不図示に電気的に接続されるようになっている。本実施形態では、より好ましくは、端子台21の底面に反射鏡24が貼り付けられており、ユーザがPMP6を端子台21上に搭載する際には、PMP6の底部の端子ソケット部が反射鏡24に映し出され、コネクタ端子20bと接続されるべき部分PMP6の端子ソケット部を、PMP6の挿入方向上方から視認でき、容易にコネクタ端子20bに嵌め合わせることができるようにしている。これにより、PMP6の装着作業性を大いに向上させることができる。端子台21の比較的下部の左右側部には、外方へ突出する例えばピン状の回動支点23,23が設けられ、ベース基台11の左右の内壁部には、前記回動支点23,23を回動自在に嵌合させる孔部13,13が形成されている。そして、端子台21の回動支点23,23をベース基台11の孔部13,13内に回動自在に嵌合させることにより、端子台21がベース基台11に対して上下方向へ揺動可能に組み付けられる。背部支持体26は、端子台21上に搭載されたPMP6の背部を支持する背もたれとしての役割を果たすもので、その前面の比較的上部にはクッション材26cが貼り付けられると共に、底部ベース26bが、ネジ部材28,28を用いてベース基台11の底部から立設されたボス部11b,11bに締結固定されている。端子台21の背面と背部支持体26の背面との間には、例えばコイル状のバネ29が装着されている。該バネ29の本体部29bは端子台21の背面側に装着される一方、バネ29の上端部29aは、背部支持体26の背面から突出するピン26pに係止されている。端子台21には、前記バネ29の付勢作用により、回動支点23,23を中心にして、その前部を上方へ向かって回動させる方向の回転力が常時加えられている。従って、PMP6を端子台21上に搭載した際には、PMP6の上部背面が、背部支持体26の前面に貼り付けられたクッション材26cに押し付けられ、PMP6が安定して保持されるように構成されている。ベース基台11の側部図における右側部に一体的に形成された駆動側部16には、前後方向矢印YF,YRの方向へ延びる上下2段の平行な溝部16a,16bが形成されている。これら溝部16a,16bは共に、その外方図における右方が開放されている。上側の溝部16aの比較的後部には、外方に向かって張り出す張出部分とその前後の傾斜面部とを有するカム形状部16cが形成されている。この上側溝部16aは、後述する駆動ユニット50に組み込まれたスイッチレバー57の第1アーム57aの先端部分と係合可能な位置に設けられている。そして、下側の溝部16bの前後方向における中央部分には、後述するように駆動ユニット50に組み込まれた原動ギア76第2原動ギアと噛合可能なラックギア17側部ラックギアが、溝部16bに沿って延設されている。従って、第2原動ギア76の回転によって側部ラックギア17が前後方向矢印YF,YRの方向へ駆動されることにより、ベース基台11が従ってPMP保持機構10全体が前後方向へ駆動されることになる。尚、側部ラックギア17の前後には、ラック歯が刻まれていない部分切欠部が設けられている。前記PMP保持機構10は、前述のように、前面パネル3の表面3fから所定深さ窪んだ窪み部3c内に収容されており、PMP再生ユニットU2の前方がスライドドア30によって覆われた状態では、当該スライドドア30よりも奥側、つまり後方矢印YRの方向の収納位置に位置している。この状態では、ベース基台11の前面および端子台21の前面は、確実にスライドドア30の裏面よりも後方に位置しており、相互の干渉が確実に回避されるように構成されている。そして、スライドドア30を移動させてPMP保持機構10の前方の覆いが開放されると、このスライドドア30の移動動作と連動してPMP保持機構10が前記収納位置から前方矢印YFの方向へ引き出され、引き出し位置図1C参照に移動するように構成されている。この引き出し状態では、背部支持体26の支持面前面が前面パネル3の表面3fと略面一となるように設定されており、PMP保持機構10に対するPMP6の着脱を容易に行えるようになっている。次に、駆動ユニット50について説明する。図9Aは、駆動ユニット50の下側部分の概略構成を示す斜め下方からの斜視図であり、図9Bは、駆動ユニット50の上側部分の概略構成を示す斜め上方からの斜視図である。また、図9Cは、駆動ユニット50の組立完了前の状態を示す斜め下方からの斜視図である。これらの図に示すように、駆動ユニット50は、当該ユニット50の基本的な構成要素を組み付けるベース体ユニットベース60を備えている。該ユニットベース60は、その全体形状が平面視で略四角形状をなし、その上面,下面および側面に各種の構成要素を組み付けるための組付部が形成されている。各構成要素をユニットベース60に組み付ける際には、例えば、先ず、例えばユニットベース60の下側に所要の構成要素を組み付け図9A参照、次いで、ユニットベース60の上側に所要の構成要素を組み付け図9B参照、最後に、ユニットベース60の下側部分の組立を行って図9C参照、駆動ユニット50の組立を完了する。ユニットベース60の上側には、周縁形状が所定直径の円状に形成された凹所61が形成されており図9B参照、この凹所61内に駆動源としての電動モータ51が収納される。また、ユニットベース60の上側には、電動モータ51の比較的近傍に、コネクタ54aと制御用などの回路部54cとを備えたプリント回路基板54が組み付けられており、このプリント回路基板54の下面には位置検出用のスイッチ54sが取り付けられている。この位置検出スイッチ54sは、PMP保持機構10が前方図1A~図1C等における矢印YFの方向へ移動して或る程度以上の前進位置にある場合に、これを検出するもので、検出信号はコネクタ54aを介して回路部54cに入力される。この位置検出の詳細については後述する。前記電動モータ51の出力軸51sはユニットベース60の下側に突き出ており、この出力軸51sには小径の駆動プーリ52が結合されている図9C参照。この駆動プーリ52は、伝動ベルト不図示を介して大径の従動プーリ53に連繋される。この従動プーリ53は、ユニットベース60から垂下するボス部B1によって回転自在に支持されている。モータ51の回転力は、駆動プーリ52と従動プーリ53の直径の比率に応じて減速された上で、従動プーリ53に伝達される。この従動プーリ53の中央ボス部53bの上部には外周に歯部が刻まれた所定直径のギア部53gプーリギアが形成されている。前記従動プーリ53のプーリギア53gは、同軸の入力ギア72と出力ギア73とで構成される上下方向の第1ギアセット71図9A参照の入力ギア72と噛合している。この第1ギアセット71は、ユニットベース60から垂下するボス部B2によって回転自在に支持されている。第1ギアセット71の入力ギア72は、プーリギア53gよりも大径に設定されており、入力ギア72とプーリギア53gとのギア比に応じて、モータ51の回転力は、更に減速された上で第1ギアセット71に伝えられることになる。この第1ギアセット71の出力ギア73は、ユニットベース60の上側に位置しており、第2ギアセット74の入力ギア75と噛合し、また、同時に、前記スライドドア30裏面の駆動用ラックギア31と噛合可能な原動ギア70第1原動ギアと噛合している。この第1原動ギア70は、ユニットベース60上に立設されたボス部B4図9B参照によって回転自在に支持されている。前記第2ギアセット74は、第1ギアセット71と平行に配置され、同軸の入力ギア75と出力ギア76とで構成されている。この第2ギアセット74は、ユニットベース60の上側に配されたボス部B3図9A参照によって回転自在に支持されている。第2ギアセット74の出力ギア76は、入力ギア75よりも小径で、前述のPMP保持機構10の駆動側部16の下側の溝部16bに対応した上下方向位置にあり、この下側溝部16b内に形成された側部ラックギア17と噛合可能である。すなわち、この第2ギアセット74の出力ギア76は、PMP保持機構10の側部ラックギア17と噛合して当該PMP保持機構10を前後方向矢印YF,YRの方向に駆動し得る原動ギア第2原動ギアとして機能するものである。ここで、前述の従動プーリ53,第1ギヤセット71,第2ギヤセット74等の回転体を、ユニットベース基台60上に立設された中空軸としてのボス部B1,B2,B3の先端側へ、対応するボス部B1,B2,B3を中心にして自在に回転できるように、組み付ける組付構造について、図9D~9Gを用いて説明する。図9Dは、駆動ユニット50の組立前の状態を示す斜め下方からの斜視図、図9Eは、従動プーリ53のボス部への組付前の状態を示す底面図、図9Fは、図9EのL9-L9線に沿った断面図である。また、図9Gは、従動プーリ53のボス部への組付構造を拡大して示す要部断面図である。本実施形態では、中空軸ボス部B1,B2,B3の先端側に回転体従動プーリ53,第1ギヤセット71,第2ギヤセット74を回転可能に組み付けるに際して、ネジ機構を用いることなく、回転体の脱落を確実に防止した上で当該回転体を中空軸の先端側に回転可能に組み付けることができるようにしている。上述の3つの回転体従動プーリ53,第1ギヤセット71,第2ギヤセット74の各中空軸ボス部B1,B2,B3の先端側への組付構造は、基本的には同一のものであるので、以下においては、従動プーリ53をボス部B1の先端側に組み付ける組付構造を代表例として、主に図9E~9Gを参照しながら説明する。ユニットベース60上に立設したボス部B1は中空構造であり、その先端側には、当該ボス部B1の中空部B1dよりも小径の小径部B1sが設けられている。尚、本実施形態では、ユニットベース60及びこれと一体的に形成されたボス部B1は、合成樹脂を材料に用いて成形プロセスにより得られたものである。また、従動プーリ53も同じく合成樹脂製であり、その回転中心部分53bには、前記ボス部B1の外周部に嵌合する内周部を有する筒状部53cが設けられている。この筒状部53cの外周部に前記プーリギア53gが形成されている。筒状部53cの内部には、半径方向に張り出すフック部53fを先端側に有して前記ボス部B1に対する嵌合方向図9D,F,Gにおける白抜き矢印参照に略沿って伸長するフック支柱部53sが配設され、該フック支柱部53sの基端部と前記筒状部53cの基端部とは樹脂製の薄板部53pで連結されている。前記フック支柱部53sの基端部の中心は、好ましくは、ほぼ筒状部53cの中心線Jr実質的に、従動プーリ53の回転中心線上に位置している。また、前記フック部53fの張り出し先端部53tの半径は、ボス部B1の前記小径部B1sの半径よりも大きく、且つ、前記中空部B1dの半径よりも小さく設定されている。前記ボス部B1の内部には、中空部B1dよりも小径の小径部B1sが先端側に設けられていることにより、中空部B1dと小径部B1sとで段差部B1kが形成されている。この段差部B1kは、好ましくは、内周側が外周側よりも、前記筒状部53cのボス部B1に対する嵌合方向図9D,F,Gにおける白抜き矢印参照側に位置するように設定されている。例えば図9Gの部分拡大図に示すように、段差部B1kを傾斜面で構成し、この傾斜面を、回転中心線Jrと平行な方向に対して90度よりも小さい角度α例えば、α=80度を持って傾斜するように設定することで、内周側が外周側よりも前記筒状部53cのボス部B1に対する嵌合方向側に位置するように設定することができる。或いは、この代わりに、段差部B1kを回転中心線Jrと平行な方向に対して略直交する平坦面で構成し、この平坦面の内周部に前記嵌合方向へ所定量だけ突出する突起部を形成してもよい。また、後述するように、従動プーリ53のボス部B1への組付状態では、前記フック部53fはボス部B1の前記段差部B1kと係合することになるが、より好ましくは、この段差部B1kとの係合部53kも、内側が外側よりも前記嵌合方向図9D,F,Gにおける白抜き矢印参照側に位置するように設定されている。例えば図9Gの部分拡大図に示すように、係合部53kを傾斜面で構成し、この傾斜面を、回転中心線Jrと平行な方向に対して90度よりも小さい角度β例えば、β=α=80度を持って傾斜するように設定することで、内側が外側よりも前記筒状部53cのボス部B1に対する嵌合方向側に位置するように設定することができる。尚、角度βと角度αの大小関係について、上述のようにβ=αでない場合には、β>αよりもβ<αの方が好ましい。また、このように係合部53kを傾斜面で形成する代わりに、係合部53kを回転中心Jrと平行な方向に対して略直交する平坦面で構成し、この平坦面の外側部に前記嵌合方向と反対側へ所定量だけ突出する突起部を形成してもよい。そして、従動プーリ53をボス部B1の先端側に組み付ける際には、ボス部B1に対し従動プーリ53の筒状部53cを嵌合させることにより、前記フック支柱部53sの先端側のフック部53fがボス部B1の先端側の小径部B1sを介して中空部B1dに押し込まれ、該中空部B1dと小径部B1sとで形成された段差部B1kに前記フック部53fが係合するようになっている。前述のように、従動プーリ53のフック支柱部53sの基端部と筒状部53cの基端部とは樹脂製の薄板部53pで連結されており、このように、従動プーリ53の筒状部53cをボス部B1の先端側から嵌合させる際には、フック部53fは、その先端側の傾斜面がボス部B1の小径部B1sで押圧されながら当該小径部B1sを挿通するが、前記薄板部53pとフック支柱部53sとが適切に撓むことにより、フック部53fが支障なく前記小径部B1sを挿通することができるように構成されている。本実施形態では、上述のようにして従動プーリ53のフック部53fがボス部B1の小径部B1sを挿通した後、前述のようにボス部B1の中空部B1dと小径部B1sとで形成された段差部B1kに従動プーリ53の筒状部53cのフック部53fが係合することにより、従動プーリ53のボス部B1からの脱落が防止される。すなわち、ボス部B1の先端側に従動プーリ53を回転可能に組み付けるに際して、ネジ機構を用いることなく、従動プーリ53の脱落を確実に防止した上で当該従動プーリ53をボス部B1の先端側に回転可能に組み付けることができる。これにより、組付工程の作業性向上および部品点数の削減を図ることができ、また、ネジ機構を用いた場合のように、ボス部B1の先端側に膨れやクラック若しくは破損などの不具合が生じるおそれも無くすることができる。このとき、従動プーリ53の前記フック部53fが係合するボス部B1内部の段差部B1kは、内周側が外周側よりも、前記筒状部53cのボス部B1に対する嵌合方向側に位置していることにより、フック部53fの段差部53kに対する係合が外れ難くなり、従動プーリ53のボス部B1からの脱落に対する防止効果がより向上する。また、フック部53fの前記段差部B1kとの係合部53kは、内側が外側よりも前記嵌合方向側に位置していることにより、フック部53fの段差部B1kに対する係合が外れ難くなり、従動プーリ53のボス部B1からの脱落に対する防止効果がより向上する。とりわけ、フック部53fの前記段差部B1kとの係合部53k及び前記段差部B1kの両方を上述のように構成することにより、組付状態では、双方で所謂食い込み構造が形成されることとなり、容易に外れることがない。また、ボス部B1の外周部には、従動プーリ53の筒状部53cが嵌合された際に該筒状部53cの先端部53eを当て止める当接受け部B1eが設けられており、従動プーリ53をボス部B1の先端側に組み付けた際には、前記筒状部53cの先端部53eが前記当接受け部B1eに当て止められた状態で、ボス部B1の先端部と前記薄板部53pとの間に隙間Dc図9Gの部分拡大図参照が存在する、ように構成されている。かかる隙間Dcが存在することにより、従動プーリ53はボス部B1の先端側部分に対して自在に回転できることが、簡単な構成で保証される。本実施形態では、更にボス部B1の先端側の外周部に、その先端から、従動プーリ53を組み付けた際に前記フック部53fの係合部53kにおいて最も前記嵌合方向側に位置する部分に対応する部位までの範囲Sd図9Gの部分拡大図参照にわたって、外径が所定量だけ小さく設定された小径部53dが設けられている。前記筒状部53cを樹脂成形する場合、筒状部53cの内周部を成形する金型と前記フック部53fを成形する金型とを組み合わせて用いる必要があるが、両金型を衝合させた隅角部では、成形品の表面に不可避的に微細な樹脂バリが部分的に発生し、これを完全に除去することは難しい。そして、このような樹脂バリを部分的に内周に有する筒状部53cがボス部B1の外周部に嵌合されて回転した場合、部分的な樹脂バリが、回転に伴ってボス部B1の外周部表面等に干渉し、一般的には異音や振動が発生する。しかし、本実施形態では、上述のように、ボス部B1の先端側の外周部に、その先端から、従動プーリ53を組み付けた際にフック部53fの前記係合部53kにおいて最も嵌合方向側に位置する部分に対応する部位までの範囲Sdにわたって、外径が所定量だけ小さく設定された小径部53dを設け、この小径部53dの外径を筒状部53cの内周部に生じた樹脂バリの高さに応じて適切に設定しておくことにより、筒状部53の内周に部分的な樹脂バリが存在する場合でも、これら樹脂バリとボス部B1の外周部表面等との干渉を確実に回避することができる。図9D~9Gに関連した以上の説明は、従動プーリ53をボス部B1に組み付ける場合についてのものであったが、例えば、第1ギヤセット71,第2ギヤセット74をそれぞれボス部B2,B3に組み付ける場合などにも有効に適用できるものである。また、これらの場合に限られず、中空軸の先端側に回転体を回転可能に組み付けるに際して、ネジ機構を用いることなく、回転体の脱落を確実に防止した上で当該回転体を中空軸の先端側に回転可能に組み付けることができるようにする他の種々の場合においても、有効に適用することができる。前記ユニットベース60の前面には、正面視で四角形状の開口部62が形成されており、この開口部62には、平板状の位置決めピース81が挿入して収納される。この位置決めピース81は先端部分が平面視で三角形状に形成され、この先端部分が、スライドドア30の裏面に形成されたカム溝33a,33bの傾斜面部と係合することができる。位置決めピース81の後端部には、バネ82例えば弦巻バネ:図9A参照の一端部が係合しており、このバネ82の弾性力により、位置決めピース81は常に前方矢印YFの方向に向かって付勢されている。そして、位置決めピース81は、常態では先端部分が所定量突出した状態で、出没可能に開口部62内に保持されている。ユニットベース60の上側には、板状の本体部56bレバー本体と第1アーム56aと第2アーム56cとを備えて一体的に構成されたレバー部材56切換レバーが配設されている。レバー本体56bの下面にはピン状の回転支柱56pが下方に突出して設けられ、この回転支柱56pがユニットベース60の上面の孔部63内に挿入されて回転自在に支持されている。ユニットベース60の下側には、円筒部57dを有する本体部57bレバー本体と第1アーム57aと第2アーム57cとを備えて一体的に構成されたレバー部材57スイッチレバーが配設されている。レバー本体57bの円筒部57dは、ユニットベース60から垂下するボス部B5に嵌合されて回転自在に支持されている。ボス部B5の近傍にはフック部64が設けられ、このフック部64によりレバー本体57bの下方への抜け止めが施されている。前記スイッチレバー57には、バネ83例えば弦巻バネ:図9C参照の一端部が係合しており、このバネ83の弾性力により、スイッチレバー57は常に所定の回転方向に向かって付勢されている。スイッチレバー57の第1アーム部57aの先端部分は、PMP保持機構10の駆動側部16の上側溝部16aと係合し、該溝部16aの奥壁に対して所定の付勢力をもって当接している。また、バネ83弦巻バネ:図9C参照の他方の一端部は切換レバー56の回転支柱56pの先端下端に係止されている。この構成により、切換レバー56に抜け止め効果を付与すると共に回転付勢力を加えている。ここで、バネ83によって切換レバー56に抜け止め効果を付与し回転付勢力を加える構成について、主として図9Hを参照しながら説明する。図9Hは、切換レバー56の回転支柱56pの下端部分を拡大して示す図であり、aは回転支柱の下端部分の斜視図,bは回転支柱の下端部分へのバネ端部の係合状態を示す底面図,cは回転支柱の下端部分へのバネ端部の係合状態を示す側面図である。ユニットベース60上に設けた孔部63には、切換レバー56の回転支柱56pが回動可能に嵌挿されている。切換レバー56は、好ましくは合成樹脂製で、回転支柱56pは、より好ましくは、切換レバー56と一体に成形されている。この回転支柱56pは中空円筒状に形成され、その下端部には、前記バネ83弦巻バネの他方の一端部を係合させる係合部56eが設けられている。この係合部56eは、回転支柱56pの長手軸方向に略垂直な受け面バネ受け面56fと、回転支柱56pの端末部において前記バネ受け面56fと略平行に対向配置された係止片バネ係止片56gと、該バネ係止片56gと前記バネ受け面56fとを掛け渡して結合する縦壁56hとで、一方向縦壁56hの対抗方向が開放した溝状に形成されている。尚、前記バネ係止片56gの外周部は、回転支柱56pの中空部56tと同軸の円の一部を構成し、その直径は、中空部56tの内径よりも小さく設定されている。切換レバー56に回転付勢力を加え得るバネ弦巻バネ83の一端部83bを、切換レバー56の回転支柱56pの下端部分に組み付ける際には、バネ83の一端部83bを、前記溝状の係合部56eに対して縦壁56hの対抗方向から係合させることにより、バネ83の一端部83bの上下が前記バネ受け面56fと前記バネ係止片56gとで受け止められ、その側部は前記縦壁56hで受け止められるようになっている。このように、本実施形態では、バネ83の一端部83bを前記係合部56eに係合させることにより、当該バネ83の一端部83bとバネ受け面56fの作用で、回転支柱56pが下方図9Bにおける上方へ抜け落ちることが確実に防止される。また、バネ83の一端部83bにより、縦壁56を介して、回転支柱56pに回転付勢力を加えることができる。すなわち、1本のバネ83で、切換レバー56に回転付勢力を加えると共にその抜け止め効果を与えることが可能となり、構造の簡素化および省スペース化を実現することができる。更に、上述のように、バネ係止片56gの外周部は、回転支柱56pの中空部56tと同軸の円の一部を構成し、その直径は、中空部56tの内径よりも小さく設定されていることにより、切換レバー56を樹脂成形する際には、回転支柱56p部分の成形に用いる金型に、スライドコア等の複雑な構造を適用する必要はない。すなわち、回転支柱56pの端末部分にオーバーハング部としてのバネ係止片56gを設けるに際して、当該バネ係止片56gの大きさを回転支柱56pの中空部56tの直径範囲内に収まるように設定したことで、金型構造を簡素化することができた。前記PMP保持機構10が前方図1A~図1C等における矢印YFの方向へ移動し、スイッチレバー57の第1アーム部57aの先端部分が、上側溝部16aの比較的後部に形成されたカム形状部16cに沿って乗り上げるようになると、スイッチレバー57は、バネ83の付勢力に抗して、平面視で反時計回り方向CCW方向に回動する。これにより、スイッチレバー57の第2アーム部57cの先端部分が、プリント回路基板54の位置検出スイッチ54sに当接して、当該スイッチ54sをONし、このON信号が、コネクタ54aを介してプリント回路基板54の回路部54cに入力されるようになっている。このように、位置検出スイッチ54sがスイッチレバー57の動作に連係して作動することで、PMP保持機構10が前方へ移動し、特に引き出し位置にあることを検知することができる。次に、PMP保持機構10の前後方向動作について、主として図10A~図10Dを参照しながら説明する。これら図10A~図10Dは何れも、PMP保持機構10と駆動ユニット50とスライドドア30の位置関係および移動動作を概略的に示す平面図であり、図10AはPMP保持機構10の前方がスライドドア30で閉じられた状態を、図10BはPMP保持機構10の前方が開放されてPMP保持機構10が前進する初期の状態を、図10CはPMP保持機構10が引き出し位置まで前進した状態を、図10DはPMP保持機構10が後退してスライドドア30で前方を閉じられる前の状態を、それぞれ示している。図10Aに示されるように、PMP保持機構10の前方がスライドドア30で閉じられた状態で、第1原動ギア70が反時計回り方向CCW方向に回転すると、該第1原動ギア70は、アイドリングラックギア42を介してスライドドア30の駆動用ラックギア31と噛合し、位置決めピース81をバネ82の付勢力に抗してスライドドア30のカム溝33aの傾斜面に沿うようにして後方矢印YRの方向へ押し込み、スライドドア30を右方矢印XRの方向に移動させる。スライドドア30が更に右方向に移動し続けると、スライドドア30の左端部近傍の当接面部32c図4A及び図4D参照が切換レバー56の第2アーム56cの先端部に当接し、これにより、切換レバー56は反時計回り方向CCW方向に回転する。なおも第1原動ギア70を回転させると、当該第1原動ギア70が、スライドドア30の駆動用ラックギア31の終端歯を越えて左端切欠部31bと対応して、第1原動ギア70と駆動用ラックギア31との噛合いが外れるまで、スライドドア30が右方矢印XRの方向に移動する。この時、切換レバー56の第1アーム部56aの先端部が、PMP保持機構10の背部支持体26の裏面の所定部分26dを前方矢印YFの方向に押圧する。これにより、PMP保持機構10が前方へ押されて、図10Bに示されるように、PMP保持機構10の駆動側部16の側部ラックギア17が第2原動ギア76と噛み合い状態となる。なおも電動モータ51を回転させ続けると、第2原動ギア76は側部ラックギア17と噛み合っているため、駆動側部16を従って、PMP保持機構10全体をを前方へ押し出し、前進位置に持ち来す。このとき、スイッチレバー57の第1アーム57aの先端部分がPMP保持機構10の駆動側部16の上側溝部16aのカム形状部16cの前部傾斜面に当接して乗り上げることにより、スイッチレバー57が反時計回り方向CCW方向に回動する。そして、これに伴って、第2アーム部17cが、プリント配線基板54に取り付けられた位置検出用スイッチ54sを作動させることにより、電動モータ51の回転を停止させ、PMP保持機構10の前進位置を確定するようになっている。また、この時、駆動側部16の前部側面に設けている傾斜面部16fが、第1原動ギア70との噛み合いが外れた状態で停止しているスライドドア30の左端面30fを、傾斜に沿うようにして更に右方矢印XRの方向へ移動させ、より確実にギアの噛み合いを外すように構成している。図10CはPMP保持機構10の前進完了状態引き出し状態を示している。この状態で、仮にスライドドア30を故意に左方矢印XLの方向へ押しても、駆動側部16の外側面にスライドドア30の左端面30fが当て止められ、第1原動ギア70とスライドドア30の駆動用ラックギア31の終端歯との隙間が確保され、ギアが噛み合うことがないように設定されている。このPMP保持機構10が前進完了位置引き出し位置にある状態で電動モータ51を逆方向に回転駆動させ、第2原動ギア76を時計回り方向CW方向に回転させると、側部ラックギア17が後方矢印YRの方向へ移動し、従ってPMP保持機構10が後退する。このPMP保持機構10の後退動作に伴って、背部支持体26の裏面の所定部分26dが切換レバー56の第1アーム56aの先端部分に当接し、この切換レバー56を時計回り方向CW方向に回転させる。これにより、切換レバー56の第2アーム56cの先端部分がスライドドア30の当接面部32cを左方矢印XLの方向に押し、図10Dに示すように、第1原動ギア70とスライドドア30の駆動用ラックギア31とが噛合状態となる。なおも電動モータ51を回転し続け、第1原動ギア70が時計回り方向CW方向に回転させられると、スライドドア30は更に左方矢印XLの方向に移動することになる。第1原動ギア70とスライドドア30の駆動用ラックギア31とが噛み合った後も、第2原動ギア76は回転し続けるが、PMP保持機構10が後退して行くことにより、第2原動ギア76とPMP保持機構10の側部ラックギア17との噛み合いは外れることになる。この状態で、PMP保持機構10の駆動側部16の上側溝部16aのカム形状部16cに乗り上げていたスイッチレバー57の第1アーム部57aの先端部分が、前記カム形状部16cの前部傾斜面に当接するように構成されており、スイッチレバー57に作用するバネ83の付勢力により、駆動側部16は従って、PMP保持機構10全体は後方矢印YRの方向へ押されて移動するようになっている。なおも電動モータ51が回転し続けることにより、スライドドア30は更に左方矢印XLの方向に移動し、スライドドア30の裏面の左端面側に設けている傾斜面30cが、第2原動ギア76との噛み合いが外れた状態で停止しているPMP保持機構10の右端前面を、傾斜に沿うようにして更に後方矢印YRの方向へ移動させ、より確実にギアの噛み合いを外すように構成している。更に電動モータ51が回転し続けることにより、スライドドア30は、後退位置にあるPMP保持機構10の前方を閉じる位置まで持ち来されることになる図10A参照。以上、説明したように、本実施形態によれば、CD5とPMP6の2種類の外部音源の再生に対応可能な音楽再生装置1において、スライドドア30で覆われた状態では当該スライドドア30よりも奥側の収納位置にあるPMP保持機構10を、ユーザにとって煩わしい手動操作を行う必要なしに、スライドドア30の開閉状態に応じて、収納位置と引き出し位置との間で自動的に移動させることができる。これにより、装置1の操作性を向上させることができ、また、スライドドア30を開閉動作させる際にPMP保持機構10との干渉が生じることも、確実に防止することができる。特に、本実施形態では、駆動源として単一の電動モータ51からの駆動力を、スライドドア30を移動させる動力伝達経路とPMP保持機構10を移動させる動力伝達経路との間で、選択的に且つ略連続的に切り換えて伝達する切換レバー56を備えていることにより、スライドドア30の移動方向とPMP保持機構10の移動方向とが略直交している場合においても、単一の駆動源電動モータ51で、スライドドア30の移動とPMP保持機構10の移動とを支障なく行わせることができる。本実施形態に係る音楽再生装置1では、図1A~1Cから良く分かるように、前面パネル3は略垂直状態に支持されており、従って、コンパクトディスクCD5を外部音源として音楽再生を行うCD再生ユニットU1は、所謂、縦置きタイプのディスク装置として使用されることになる。一般に、このような縦置きタイプのディスク装置CD再生ユニットU1では、ディスクCD5を回転可能に支持するターンテーブル8に対してディスク5を着脱する場合、ユーザはCD5を落とさないように注意しながら、多くの場合、両手を用いて着脱作業を行う必要があり、ユーザにとって、煩わしい作業が求められることになる。ターンテーブル8は、通常、その中央ボス部8bに設けられた爪クランプと呼ばれる3個の爪でディスク5の中央穴部5hをクランプすることで、モータ7の回転力を確実にディスク5に伝えるようにしている。従って、ディスク5をターンテーブル8に装着する際には、ディスク5の中央穴部5hをターンテーブル8の中央ボス部8bに対し芯合わせした上で嵌合させて、ディスク5を押し込んでクランプ爪を押し込む力を加える作業が必要となり、その作業が略垂直方向で行わなければならならないので、ユーザにとって決して容易な作業とは言えなかった。そこで、本実施形態では、縦置きタイプのディスク装置U1において、ターンテーブル8に対してディスク5を着脱する際の作業性を高めることができるようにしている。以下に、ディスク5の装着性向上のための構成について、図11A~11Dを参照しながら説明する。図11Aは、前述の図2のL11-L11線に沿って切断して示したディスク装置CD再生ユニットU1の概略的な断面図である。また、図11Bは、ディスク装着途中の状態を示す前記図11Aと同様の断面図である。更に、図11Cは、前記図11Bの要部を拡大して示す要部拡大断面図である。また更に、図11Dは、ディスク装着完了状態を示す前記図11Aと同様の断面図である。本実施形態に係る前記縦置きタイプのディスク装置CD再生ユニットU1では、当該ディスク装置U1に対応する領域の前面パネル3に、その表面3fから所定量若干量だけ段下げして、ディスクCD5を収容する段下げ面3dが形成されており、ターンテーブル8はこの段下げ面3dをベース面として取り付けられている。ターンテーブル8は、前面パネル3の背面側で外装ケース2内に配設されたモータ7の出力軸7sに固定されている。ターンテーブル8は、ディスク5の中央穴部5hを嵌合させるボス部8bを中央に有している。この中央ボス部8bに、3個の従来周知の爪クランプ8cが搭載されている。本実施形態では、前記段下げ面3dの下端部分に対応する領域に、ディスク5の下端部分を収容し得るポケット部3pが形成されている。このポケット部3pは、当該下端部分に対応する領域の段下げ面3dと、前記下端部分において前面パネル3の表面3fと前記段下げ面3fとを掛け渡すようにして結合する段差壁3sと、該段差壁3sの前縁から所定高さだけ立ち上がるように形成された縦壁3tとで構成されている。前記ポケット部3pは、ディスク5の下端部分を収容した状態で、ターンテーブル8の中央ボス部8bの先端部分の少なくとも一部がディスク5の中央穴部5hの内周範囲に在る、ように設定されている。この構成によれば、縦置きタイプのディスク装置U1において、ターンテーブル8が配設されている段下げ面3dの下端部分に、ディスク5の下端部分を収容し得るポケット部3pが備えられていることにより、ターンテーブル8に対してディスク5を着脱する際、ユーザは、前記ポケット部3p内にディスク5の下端部分を収容させた状態で、当該ディスク5を仮置きすることができ、利便性および作業性を大いに向上させることができる。また、前記ポケット部3pは、ディスク5の下端部分を収容した状態で、ターンテーブル8の中央ボス部8bの先端部分の少なくとも一部がディスク5の中央穴部5hの内周範囲に在る、ように設定されていることにより、ターンテーブル8に対してディスク5を装着する際に、ディスク5の中央穴部5hをターンテーブ8ルの中央ボス部8bに芯合わせする作業がより容易になる。つまり、本実施形態では、ディスク5の下端部分をポケット部3pに収容させる仮置き作業と、ディスク5をターンテーブル8に押し付けクランプ爪8cを押し込む作業とに分けている。前記の仮置き状態で、改めてユーザがディスク5をターンテーブル8側に押すと、ターンテーブル8の中央ボス部8bの先端の周縁部に設けたテーパ面8tがディスク5の中央穴部5hを案内してセンタリングし、図11Dに示すようにディスク5の周囲に適切な隙間を確保した状態でディスク5の回転が可能になり、ディスクの取り落としなどの危険も無く、容易にディスク5の装着を可能にした。また、この場合において、より好ましくは、スライドドア30が前記ターンテーブル8の前側を開放した場合について、前記ポケット部3pにディスク5の下端部分を収容し、且つ、前記スライドドア30の内壁30kの一部で前記ディスク5の対応する部分の側面を支持させた状態で、ターンテーブル8の中央ボス部8bの先端部分の少なくとも一部がディスク5の中央穴部5hの内周範囲に在る、ように設定されている。この構成によれば、ターンテーブル8に対してディスク5を着脱する際、ディスク5は、その下端部分が前記ポケット部3pで支持され、且つ、その側面の一部がスライドドア30の内壁30kの一部で支持された状態で、当該ディスク5をより確実に仮置きすることができる。尚、本発明は、以上の実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、種々の改良や設計上の変更等を加えることができることは言うまでもない。"