圧縮機、及び、熱源側熱交換器を室外機に備え、熱媒体間熱交換器、絞り装置、ポンプ、及び、熱媒体流量調整装置を熱媒体変換機に備え、利用側熱交換器を室内機に備え、前記圧縮機、前記熱源側熱交換器、前記絞り装置、及び、前記熱媒体間熱交換器の冷媒側流路が直列に接続され、熱源側冷媒が循環する冷媒循環回路と、前記熱媒体間熱交換器の熱媒体側流路、前記ポンプ、前記利用側熱交換器、及び、前記熱媒体流量調整装置が接続され、熱媒体が循環する熱媒体循環回路と、を有した空気調和装置において、前記熱媒体循環回路は密閉回路であり、前記ポンプの最大揚程Ppは175kPa以上であり、少なくとも前記ポンプの吸入側近辺の圧力または前記熱媒体循環回路の高さが最も高い位置付近の圧力が、前記ポンプの作動中に大気圧以上を維持する封入圧力に設定されている空気調和装置。熱媒体変換機の室内機からの戻り側接続口から前記ポンプの吸入側の吸込口までの圧力が、前記ポンプの作動中に大気圧以上を維持する封入圧力に設定されている請求項1に記載の空気調和装置。前記封入圧力は、封入圧力kPaG≧ポンプ最大揚程Pp2kPaを満たす請求項1または2に記載の空気調和装置。前記熱媒体循環回路中の空気を自動的に排出させる自動空気排出手段が、前記ポンプよりもhmだけ高い位置に設置されており、前記封入圧力は、封入圧力kPaGポンプ最大揚程Pp2kPa-水密度ρkgm3×98ms2×hm1000を満たす請求項1または2に記載の空気調和装置。前記封入圧力は、封入圧力kPaGポンプ最大揚程Pp2kPa98ms2×hmを満たす請求項4に記載の空気調和装置。前記熱媒体循環回路中の圧力がある設定圧力以上にならないようにする安全弁と、前記熱媒体循環回路中の空気を自動的に排出させる自動空気排出手段とを備え、前記自動空気排出手段が前記ポンプより高い位置に設置されているときは、前記自動空気排出手段と前記ポンプのヘッド差圧をPlkPa、前記安全弁の設定圧力の下限値をPmaxkPaGとした場合に、前記封入圧力kPaGが2-65kPa封入圧力265kPaを満たすようにし、前記自動空気排出手段が前記ポンプより低い位置に設置されているときは、前記安全弁の設定圧力の下限値をPmaxkPaGとした場合に、前記封入圧力kPaGがPmax2-65kPa封入圧力Pmax265kPaを満たすようにした請求項1に記載の空気調和装置。前記封入圧力を、前記ポンプと前記自動空気排出手段との高低差、及び前記安全弁の設定圧力を基に定めた約80~500kPaGの範囲としたことを特徴とする請求項6に記載の空気調和装置。前記ポンプの吸入側付近に圧力検知装置を備え、前記圧力検知装置の検知圧力が常に0kPaGよりも大きい所定圧力以上を確保するように、運転を制御する請求項1~7のいずれか1項に記載の空気調和装置。前記圧力検知装置の検知圧力が所定圧力以下を検知した時、または前記圧力検知装置の検知圧力が所定圧力以下に達すると予測された時、前記ポンプの回転数を減らすか、または、前記熱媒体流量調整装置の開口面積を増加させることを特徴とする請求項8に記載の空気調和装置。前記圧力検知装置の検知圧力が所定圧力を検知した時、または前記圧力検知装置の検知圧力が所定圧力以下に達すると予測された時、前記空気調和装置の運転を停止し、異常を発報することを特徴とする請求項8または9に記載の空気調和装置。前記所定圧力が前記ポンプと自動空気排出手段との高低差によるヘッド差圧であることを特徴とする請求項8~10のいずれか1項に記載の空気調和装置。前記ヘッド差圧を約80kPaとする請求項11に記載の空気調和装置。前記熱媒体循環回路中の空気を自動的に排出させる自動空気排出手段と、前記ポンプの吸入側付近に設けられた圧力検知装置とを備え、前記自動空気排出手段が前記ポンプより低い位置に設置されている場合、前記圧力検知装置の検知圧力が常に0kPaGより大きな圧力を維持するように運転を制御し、前記圧力検知装置の検知圧力が予め定めた所定圧力以下を検知した時、または前記圧力検知装置の検知圧力が前記所定圧力以下に達すると予測された時、前記ポンプの回転数を減らすか、または、前記熱媒体流量調整装置の開口面積を増加させることを特徴とする請求項1記載の空気調和装置。前記圧力検知装置の検知圧力が前記所定圧力を検知した時、または前記圧力検知装置の検知圧力が前記所定圧力以下に達すると予測された時、前記空気調和装置の運転を停止し、異常を発報することを特徴とする請求項13に記載の空気調和装置。本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので、安全性を確保しつつ、システムの設置の自由度を狭めることなく、水等が流れる二次側回路に空気が混入しないようにし、ポンプの故障を抑え、信頼性を向上させた空気調和装置を提供するものである。本発明に係る空気調和装置は、圧縮機、及び、熱源側熱交換器を室外機に備え、熱媒体間熱交換器、絞り装置、ポンプ、及び、熱媒体流量調整装置を熱媒体変換機に備え、利用側熱交換器を室内機に備え、前記圧縮機、前記熱源側熱交換器、前記絞り装置、及び、前記熱媒体間熱交換器の冷媒側流路が直列に接続され、熱源側冷媒が循環する冷媒循環回路と、前記熱媒体間熱交換器の熱媒体側流路、前記ポンプ、前記利用側熱交換器、及び、前記熱媒体流量調整装置が接続され、熱媒体が循環する熱媒体循環回路と、を有した空気調和装置において、前記熱媒体循環回路は密閉回路であり、前記ポンプの最大揚程Ppは150kPa以上であり、少なくとも前記ポンプの吸入側近辺の圧力が、前記ポンプの作動中に大気圧以上を維持する封入圧力に設定されているものである。本発明に係る空気調和装置によれば、水等が流れる熱媒体循環回路が常に大気圧以上に保たれ、熱媒体循環回路への空気浸入が防止されて空気調和装置の信頼性が向上する。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。実施の形態1.図1は、本発明の空気調和装置の設置例を示す概略図である。図1に基づいて、空気調和装置の設置例について説明する。この空気調和装置は、冷媒を循環させる冷凍サイクル回路冷媒循環回路Aと、熱媒体を循環させる二次側回路熱媒体循環回路Bを利用することで、二次側回路に配置された各室内機が運転モードとして冷房モードあるいは暖房モードを自由に選択できるものである。本発明に係る空気調和装置では、冷媒を間接的に利用する方式間接方式を採用している。すなわち、冷媒に貯えた冷熱または温熱を、冷媒とは異なる熱媒体に伝達し、熱媒体に貯えた冷熱または温熱で空調対象空間を冷房または暖房するようになっている。図1においては、本実施の形態に係る空気調和装置は、熱源機である1台の室外機1と、複数台の室内機2と、室外機1と室内機2との間に介在する熱媒体変換機3と、を有している。熱媒体変換機3は、冷媒と熱媒体とで熱交換を行なうものである。室外機1と熱媒体変換機3とは、冷媒を導通する配管冷媒配管4で接続されている。熱媒体変換機3と室内機2とは、熱媒体を導通する配管熱媒体配管5で接続されている。そして、室外機1で生成された冷熱あるいは温熱は、熱媒体変換機3を介して室内機2に配送されるようになっている。室外機1は、通常、ビル等の建物9の外の空間例えば、屋上等である室外空間6に配置され、熱媒体変換機3を介して室内機2に冷熱又は温熱を供給するものである。室内機2は、建物9の内部の空間例えば、居室等である室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給できる位置に配置され、空調対象空間となる室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給するものである。熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2とは別筐体として、室外空間6及び室内空間7とは別の位置に設置できるように構成されており、室外機1及び室内機2とは配管4及び配管5を介してそれぞれ接続され、室外機1から供給される冷熱あるいは温熱を室内機2に伝達するものである。図1に示すように、本発明に係る空気調和装置においては、室外機1と熱媒体変換機3とが2本の配管4を用いて、熱媒体変換機3と各室内機2とが2本の配管5を用いて、それぞれ接続されている。このように、実施の形態2に係る空気調和装置では、2本の配管を用いて各ユニット室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3を接続することにより、施工が容易となっている。なお、図1においては、熱媒体変換機3が、建物9の内部ではあるが室内空間7とは別の空間である天井裏等の空間例えば、建物9における天井裏などのスペース、以下、単に空間8と称するに設置されている状態を例に示している。熱媒体変換機3は、その他、エレベーター等がある共用空間等に設置することも可能である。また、図1においては、室内機2が天井カセット型である場合を例に示してあるが、これに限定するものではなく、天井埋込型や天井吊下式等、室内空間7に直接またはダクト等により、暖房用空気あるいは冷房用空気を吹き出せるようになっていればどんな種類のものでもよい。図1においては、室外機1が室外空間6に設置されている場合を例に示しているが、これに限定するものではない。例えば、室外機1は、換気口付の機械室等の囲まれた空間に設置してもよく、排気ダクトで廃熱を建物9の外に排気することができるのであれば建物9の内部に設置してもよく、あるいは、水冷式の室外機1を用いる場合にも建物9の内部に設置するようにしてもよい。このような場所に室外機1を設置するとしても、特段の問題が発生することはない。また、熱媒体変換機3は、室外機1の近傍に設置することもできる。ただし、熱媒体変換機3から室内機2までの距離が長すぎると、熱媒体の搬送動力がかなり大きくなるため、省エネの効果は薄れることに留意が必要である。さらに、室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3の接続台数を図1に図示してある台数に限定するものではなく、本発明に係る空気調和装置が設置される建物9に応じて台数を決定すればよい。図2は、実施の形態2に係る空気調和装置以下、100と称するの回路構成の一例を示す概略回路構成図である。図2に基づいて、空気調和装置100の詳しい構成について説明する。図2に示すように、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に備えられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管4で接続されている。また、熱媒体変換機3と室内機2とが、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管5で接続されている。[室外機1]室外機1には、圧縮機10と、四方弁等の第1冷媒流路切替装置11と、熱源側熱交換器12と、アキュムレーター19とが配管4で直列に接続されて搭載されている。また、室外機1には、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a~13dが設けられている。第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a~13dを設けることで、室内機2の要求する運転に関わらず、熱媒体変換機3に流入させる冷媒の流れを一定方向にすることができる。圧縮機10は、冷媒を吸入し、その冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、例えば容量制御可能なインバータ圧縮機等で構成される。第1冷媒流路切替装置11は、暖房運転モード時全暖房運転モード時及び暖房主体運転モード時における冷媒の流れと冷房運転モード時全冷房運転モード時及び冷房主体運転モード時における冷媒の流れとを切替えるものである。熱源側熱交換器12は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には放熱器ガスクーラーとして機能し、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と冷媒との間で熱交換を行なうものである。アキュムレーター19は、圧縮機10の吸入側に設けられており、暖房運転モード時と冷房運転モード時の違いによる余剰冷媒、過渡的な運転の変化例えば、室内機2の運転台数の変化に対する余剰冷媒を蓄えるものである。[室内機2]室内機2には、それぞれ利用側熱交換器2626a~26dが搭載されている。この利用側熱交換器26は、配管5によって熱媒体変換機3の熱媒体流量調整装置2525a~25dと第2熱媒体流路切替装置2323a~23dに接続するようになっている。この利用側熱交換器26は、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱媒体との間で熱交換を行ない、室内空間7に供給するための暖房用空気あるいは冷房用空気を生成するものである。[熱媒体変換機3]熱媒体変換機3には、2つの熱媒体間熱交換器15と、2つの絞り装置16と、2つの開閉装置17a、17bと、2つの第2冷媒流路切替装置18と、2つのポンプ21と、4つの第1熱媒体流路切替装置22と、4つの第2熱媒体流路切替装置23と、4つの熱媒体流量調整装置25と、が設置されている。2つの熱媒体間熱交換器1515a、15bは、凝縮器放熱器又は蒸発器として機能し、冷媒と熱媒体とで熱交換を行ない、室外機1で生成され冷媒に貯えられた冷熱又は温熱を熱媒体に伝達するものである。熱媒体間熱交換器15aは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の冷却に供するものである。熱媒体間熱交換器15bは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の加熱に供するものである。2つの絞り装置1616a、16bは、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置16aは、全冷房運転モード時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの上流側に設けられている。絞り装置16bは、全冷房運転モード時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの上流側に設けられている。2つの絞り装置16は、開度が可変に制御可能なもの、例えば電子式膨張弁等で構成するとよい。2つの開閉装置1717a、17bは、二方弁等で構成されており、配管4を開閉するものである。2つの第2冷媒流路切替装置1818a、18bは、四方弁等で構成され、運転モードに応じて冷媒の流れを切替えるものである。第2冷媒流路切替装置18aは、全冷房運転モード時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの下流側に設けられている。第2冷媒流路切替装置18bは、全冷房運転モード時の冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの下流側に設けられている。2つのポンプ2121a、21bは、配管5を導通する熱媒体を循環させるものである。ポンプ21aは、熱媒体間熱交換器15aと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。ポンプ21bは、熱媒体間熱交換器15bと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。2つのポンプ21は、例えば容量制御可能なポンプ等で構成するとよい。なお、ポンプ21aを、熱媒体間熱交換器15aと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。また、ポンプ21bを、熱媒体間熱交換器15bと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。4つの第1熱媒体流路切替装置2222a~22dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切替えるものである。第1熱媒体流路切替装置22は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第1熱媒体流路切替装置22は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが熱媒体流量調整装置25に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第1熱媒体流路切替装置22a、第1熱媒体流路切替装置22b、第1熱媒体流路切替装置22c、第1熱媒体流路切替装置22dとして図示している。4つの第2熱媒体流路切替装置2323a~23dは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切替えるものである。第2熱媒体流路切替装置23は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第2熱媒体流路切替装置23は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが利用側熱交換器26に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2熱媒体流路切替装置23a、第2熱媒体流路切替装置23b、第2熱媒体流路切替装置23c、第2熱媒体流路切替装置23dとして図示している。4つの熱媒体流量調整装置2525a~25dは、開口面積を制御できる二方弁等で構成されており、室内機2を流れる熱媒体の流量を調整するものである。熱媒体流量調整装置25は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。熱媒体流量調整装置25は、一方が利用側熱交換器26に、他方が第1熱媒体流路切替装置22に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から熱媒体流量調整装置25a、熱媒体流量調整装置25b、熱媒体流量調整装置25c、熱媒体流量調整装置25dとして図示している。また、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けてもよい。また、熱媒体変換機3には、各種検出手段2つの第1温度センサ31、4つの第2温度センサ34、4つの第3温度センサ35、1つの圧力センサ36が設けられている。これらの検出手段で検出された情報例えば、温度情報や圧力情報、冷媒の濃度情報は、空気調和装置100の動作を統括制御する制御装置図示省略に送られ、圧縮機10の駆動周波数、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26近傍に設けられる図示省略の送風機の回転数、第1冷媒流路切替装置11の切替え、ポンプ21の駆動周波数、第2冷媒流路切替装置18の切替え、熱媒体の流路の切替え等の制御に利用されることになる。2つの第1温度センサ3131a、31bは、熱媒体間熱交換器15から流出した熱媒体、つまり熱媒体間熱交換器15a、15bの出口における熱媒体の温度を検出するものであり、例えばサーミスター等で構成するとよい。第1温度センサ31aは、ポンプ21aの入口側における配管5に設けられている。第1温度センサ31bは、ポンプ21bの入口側における配管5に設けられている。4つの第2温度センサ3434a~34dは、第1熱媒体流路切替装置22と熱媒体流量調整装置25との間に設けられ、利用側熱交換器26から流出した熱媒体の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第2温度センサ34は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2温度センサ34a、第2温度センサ34b、第2温度センサ34c、第2温度センサ34dとして図示している。4つの第3温度センサ3535a~35dは、熱媒体間熱交換器15の冷媒の入口側または出口側に設けられ、熱媒体間熱交換器15に流入する冷媒の温度または熱媒体間熱交換器15から流出した冷媒の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第3温度センサ35aは、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられている。第3温度センサ35bは、熱媒体間熱交換器15aと絞り装置16aとの間に設けられている。第3温度センサ35cは、熱媒体間熱交換器15bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられている。第3温度センサ35dは、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられている。圧力センサ36は、第3温度センサ35dの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間を流れる冷媒の圧力を検出するものである。熱媒体を導通する配管5は、熱媒体間熱交換器15aに接続されるものと、熱媒体間熱交換器15bに接続されるものとで構成されている。配管5は、熱媒体変換機3に接続される室内機2の台数に応じて分岐されている。そして、配管5は、第1熱媒体流路切替装置22、及び、第2熱媒体流路切替装置23で接続されている。第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を制御することで、熱媒体間熱交換器15aからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、熱媒体間熱交換器15bからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるかが決定されるようになっている。空気調和装置100では、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、開閉装置17、第2冷媒流路切替装置18、熱媒体間熱交換器15の冷媒流路、絞り装置16、及び、アキュムレーター19を接続して冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路、ポンプ21、第1熱媒体流路切替装置22、熱媒体流量調整装置25、利用側熱交換器26、及び、第2熱媒体流路切替装置23を接続して熱媒体循環回路Bを構成している。つまり、熱媒体間熱交換器15のそれぞれに複数台の利用側熱交換器26が並列に接続され、熱媒体循環回路Bを複数系統としているのである。よって、空気調和装置100では、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に設けられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続され、熱媒体変換機3と室内機2とが、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続されている。すなわち、空気調和装置100では、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bで冷媒循環回路Aを循環する冷媒と熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体とが熱交換するようになっている。また、空気調和装置100には、図示省略の制御装置が設けられている。その制御装置はマイコン等で構成されており、各種検出手段での検出情報及びリモコンからの指示に基づいて、圧縮機10の駆動周波数、送風機の回転数ON/OFF含む、第1冷媒流路切替装置11の切替え、ポンプ21の駆動、絞り装置16の開度、開閉装置17の開閉、第2冷媒流路切替装置18の切替え、第1熱媒体流路切替装置22の切替え、第2熱媒体流路切替装置23の切替え、及び、熱媒体流量調整装置25の開度等を制御し、後述する各運転モードを実行するようになっている。なお、制御装置は、ユニット毎に設けてもよく、室外機1または熱媒体変換機3に設けてもよい。さらに空気調和装置100には、水道管等の元圧を減圧する減圧弁38、熱媒体循環回路から熱媒体供給源例えば水道管42への逆流を防止する逆止弁39が備えられている。これらについては後で詳しく説明する。次に、空気調和装置100が実行する各運転モードについて説明する。空気調和装置100は、各室内機2からの指示に基づいて、その室内機2で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。つまり、空気調和装置100は、室内機2の全部で同一運転をすることができるとともに、室内機2のそれぞれで異なる運転をすることができるようになっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機2の全てが冷房運転を実行する全冷房運転モード、駆動している室内機2の全てが暖房運転を実行する全暖房運転モード、冷房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての冷房主体運転モード、及び、暖房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての暖房主体運転モードがある。以下において、図3~図6を基に、各運転モードを冷媒及び熱媒体の流れとともに説明する。なお、図3~図6では、減圧弁38、逆止弁39、圧力センサ40a、40bを省略している。[全冷房運転モード]図3は、空気調和装置100の全冷房運転モード時における冷媒及び熱媒体の流れを示す冷媒回路図である。この図3では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ冷熱負荷が発生している場合を例に全冷房運転モードについて説明する。なお、図3では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図3では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図3に示す全冷房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した高圧冷媒は、逆止弁13aを通って、室外機1から流出し、配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高圧冷媒は、開閉装置17aを経由した後に分岐されて絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。なお、開閉装置17bは閉となっている。この二相冷媒は、蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出したガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bを介し、熱媒体変換機3から流出し、配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは低圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、第3温度センサ35aで検出された温度と第3温度センサ35bで検出された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、第3温度センサ35cで検出された温度と第3温度センサ35dで検出された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全冷房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサ31aで検出された温度、あるいは、第1温度センサ31bで検出された温度と第2温度センサ34で検出された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサ31aまたは第1温度センサ31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。全冷房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図3においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。この態様は他の運転モードでも同様である。[全暖房運転モード]図4は、空気調和装置100の全暖房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図4では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ温熱負荷が発生している場合を例に全暖房運転モードについて説明する。なお、図4では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図4では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図4に示す全暖房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、分岐されて第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入する。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bに流入した高温高圧のガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、開閉装置17bを通って、熱媒体変換機3から流出し、配管4を通って再び室外機1へ流入する。なお、開閉装置17aは閉となっている。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは高圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、圧力センサ36で検出された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサ35bで検出された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、圧力センサ36で検出された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサ35dで検出された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。なお、熱媒体間熱交換器15の中間位置の温度が測定できる場合は、その中間位置での温度を圧力センサ36の代わりに用いてもよく、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全暖房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a、25bの作用によって、熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサ31aで検出された温度、あるいは、第1温度センサ31bで検出された温度と第2温度センサ34で検出された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサ31aまたは第1温度センサ31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。また、本来、利用側熱交換器26は、その入口と出口の温度差で制御すべきであるが、利用側熱交換器26の入口側の熱媒体温度は、第1温度センサ31で検出された温度とほとんど同じ温度であり、第1温度センサ31を使用することにより温度センサの数を減らすことができ、安価にシステムを構成できる。[冷房主体運転モード]図5は、空気調和装置100の冷房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図5では、利用側熱交換器26aで冷熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで温熱負荷が発生している場合を例に冷房主体運転モードについて説明する。なお、図5では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図5では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図5に示す冷房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26aとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した冷媒は、室外機1から流出し、逆止弁13a、配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入した冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら、さらに温度が低下した冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低圧のガス冷媒となる。このガス冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13d、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、第3温度センサ35aで検出された温度と第3温度センサ35bで検出された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17bは閉となっている。なお、絞り装置16bは、圧力センサ36で検出された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサ35dで検出された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度を制御してもよい。また、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでスーパーヒートまたはサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15aへ流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサ31bで検出された温度と第2温度センサ34で検出された温度との差を、冷房側においては第2温度センサ34で検出された温度と第1温度センサ31aで検出された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。[暖房主体運転モード]図6は、空気調和装置100の暖房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図6では、利用側熱交換器26aで温熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで冷熱負荷が発生している場合を例に暖房主体運転モードについて説明する。なお、図6では、太線で表された配管が冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図6では、冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図6に示す暖房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26bとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26aとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入したガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで蒸発し、熱媒体を冷却する。この低圧二相冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介し、熱媒体変換機3から流出し、再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧側配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、圧力センサ36で検出された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサ35bで検出された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17aは閉となっている。なお、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15aに流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサ31bで検出された温度と第2温度センサ34で検出された温度との差を、冷房側においては第2温度センサ34で検出された温度と第1温度センサ31aで検出された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。次に、熱媒体循環回路Bが負圧にならないようにする方法を、図2、図7~図8を用いて説明する。図7は図2に対応する構成図であり、自動空気排出手段としての自動空気抜き弁37とポンプ21の設置位置の関係高低差hを示す図である。図8は本発明に用いられているポンプの性能曲線流量VSヘッドである。なお、以下では熱媒体に水を利用するものとし、熱媒体循環回路Bを水回路として説明する。空気調和装置の水回路熱媒体循環回路Bに対応に水を供給する方法は、図2及び図7に示すように、熱媒体変換機3と水道管42を、減圧弁38及び逆止弁39を介して接続して行う。水道の元圧は、本実施の形態では400kPaG程度である。減圧弁38の二次側の圧力は250kPaGである。すなわち、減圧弁38によって、水道圧が400kPaGから250kPaGに減圧されて、熱媒体変換機3の水回路に水が供給される。この空気調和装置100において、熱媒体変換機3と室内機2との高低差は8m程度である。また、水回路中の空気を自動的に排出するために、自動空気抜き弁37が空気調和装置システムの一番高いところ、ここではポンプ21より8m程度高い位置に設けられている。従って、自動空気抜き弁37はポンプ21の吸込み側から高さ8m程度の高低差となり、ヘッド圧差は80kPa]となる。水回路内の封入圧力を250kPaG程度に設定しておき、例えば揚程30m300kPaのポンプで運転した場合、ポンプの吸込側の圧力は、100kPaG=2503002となる。また、ヘッド差圧が80kPaなので、自動空気抜き弁37での圧力は、20kPa程度=10080になり、自動空気抜き弁37が負圧になることはない。すなわち、すべての水回路中において、負圧になるところは存在しない封入圧となる。なお、図7には図示していないが、熱媒体変換機3には空気抜き弁が備えられており、水を熱媒体変換機3に注入する際は、その空気抜き弁を開にして、水回路中の空気を抜きながら水を供給する。この空気抜き弁から空気が排出されなくなった時点で、空気抜き弁を閉状態にし、水道管42と熱媒体変換機3の水回路を連通させた状態で、ポンプ21を運転させて、自動空気抜き弁37から水回路中の空気を追い出す。なお、普通に冷房や暖房を行いながら、空気抜き運転を実施しても良い。自動空気抜き弁37やポンプ吸引側の第1熱媒体流路切替装置22や熱媒体流量調整装置25に漏れがあり、水圧が大気圧以下0kPaGでポンプ21を運転してしまった場合、水回路中に空気が進入する。進入した空気は、水回路中のどこかで滞留し、最終的には水が流れなくなる。このような状態に陥った時、ポンプ21は水が流れない状態で運転を継続してしまうため、最終的にはポンプ21が故障してしまう。これに対応するため、この空気調和装置100は、ポンプ吸引側の水圧を常に大気圧より高い状態に維持するようにしたものであり、以下においてその具体的な方法を詳述する。この空気調和装置100は家庭用給湯器などと違い室内機2が複数台設置され、しかも配管長が100mにもなる場合がある。したがってそのような設置状況にも耐えられるように、高揚程のポンプ21が搭載されている。ポンプの必要な揚程は、設置される条件にもよるが、15m150kPa~30m300kPa程度である。揚程が30m300kPa以上のポンプを用いると、設計圧力を高くしなければならないので、空気調和装置100の最大揚程Ppは30mに設定する。ここでは、一例として、図8に示すような最大揚程175mの性能を有するポンプ21を用いている。なお、ポンプ21の定格運転ポイントは揚程15mである。上記水回路で圧力が最も低くなることが考えられる位置としては、次の二つの場合が考えられる。まず、配管での摩擦損失が無視できるような空気調和装置においては、圧力損失はヘッド圧のみに依存するため、空気調和装置の水回路の最も高い位置付近の圧力が最も低くなる。一方、ポンプが空気調和装置の水回路の最も高い位置よりも下方に位置していて、かつ空気調和装置の水回路の最も高い位置からポンプの吸込みまでの配管での摩擦損失による圧力の低下量が、ポンプの吸込みのヘッド圧よりも大きい空気調和装置においては、ポンプの吸込み付近の圧力が最も低くなる。すなわち、これらの二つの位置の圧力を負圧にしてはならない。上記性能のポンプ21を用い、停止時の水回路の水圧が大気圧と同じ場合は、ポンプ21の定格運転時は、ポンプ21の吸込み側圧力は75kPaG0kPa150kPa2、ポンプ21の吐出側の圧力は75kPaGになり、ポンプ21の吸込み側の圧力は負圧になってしまう。その結果、熱媒体流路切替装置22や熱媒体流量調整装置25に漏れがあった場合は、水回路中に空気を吸込んでしまう。また、自動空気抜き弁37も水回路の水圧が大気圧より低くなった場合、空気を吸込んでしまう。したがって、それらに対応する水回路の領域は絶対に負圧にしてはならない。水回路の水圧を負圧にしない封入圧力は、ポンプのヘッド差圧を考慮して決定しなければならい。封入圧力Pbは、式1で求めることができる。PbPp20⇒PbkPaG≧kPa...1また、このような空気調和装置システムでは自動空気抜き弁37が取り付けられているのが一般的であるが、自動空気抜き弁37はその性格から、システムの一番高いところに設置するのが一般的である。空気は水より軽いので、一番高いところに集まってくるためである。例えば、図7に示すように、ポンプ21の吸引側からhmのところに、自動空気抜き弁37が設置されていたとする。ここで、ポンプ吸入側の圧力をPskPaGとする。自動空気抜き弁37の圧力は、液ヘッド分だけの圧力が下がる。この圧力Phは2式から求めることができる。PhkPaρ×g×h1000...2ρ:水の密度kgm3、g:重力加速度ms2、h:高さm自動空気抜き弁37の位置での圧力PavkPaGは、3式のようになる。PavPsPhPsρ×g×h1000...3また、ポンプ21の吸引側の圧力は、大気圧より高くする必要があるため、Psρ×g×h1000≧0⇒Ps≧ρ×g×h1000を満たさなければならない。封入圧力Pbで考える場合は、ポンプ21の差圧も考慮する必要があるため、以下の4式を満たす封入圧力にすれば、運転時も常に水回路内の圧力は大気圧以上になり、空気を吸込むことはなくなる。PbPp2ρ×g×h1000≧0⇒Pb≧Pp2ρ×g×h1000...4水の密度は、1000kgm3、g98ms2なので、4式にこの値を入れて整理すると、PbkPaGPp2kPa98×hmとなる。すなわち、減圧弁38の二次圧力を式4のPbkPaG以上に設定しておけば、常に水回路の圧力を大気圧以上にすることが可能となり、空気調和装置100の水回路に空気が混入することはなくなり、ポンプ21の故障を回避して、信頼性を向上させた空気調和装置100を提供することができる。また、場合によっては、水道管42に減圧弁38と逆止弁39を介して、連通することが出来ない場合がある。その時は、ハンドポンプや一時的にホースで水道管と連通させる。この時も前述したように、水回路の封入圧力をPbkPaG以上にすることで空気の混入を防止することができる。図2に示したように、ポンプ21aの吸引側に圧力センサ40a、ポンプ21bの吸引側に圧力センサ40bが設けられている。この二つの圧力センサは、水回路が予め定めた限界値としての所定圧力になったことを検知するものであり、水回路への空気混入を防止するために設けている。圧力センサ40a、40bのどちらかが所定圧力を検知した際は、空気調和装置100を停止させる。実際には、圧力センサ40a、40bのばらつきは、応答速度などから空気調和装置を停止させる所定圧力は、マージンを考慮して設定するのが好ましい。上記所定圧力は、ポンプ21と自動空気抜き弁37の上下位置関係により影響される。8m程度までの高低差自動空気抜き弁37をポンプ21より高い位置に設置を許容するためには、上記所定圧力を80kPaGに設定すれば良い。自動空気抜き弁37がポンプ21より、下に位置する時や自動空気抜き弁が設けられていない時は、高低差の影響を考慮する必要はなく、所定圧力は0kPaGで良い。このように、所定圧力はポンプと自動空気抜き弁の高低差の許容値に依存するのである。図7に示すように、水回路には、通常、水回路内の圧力がある安全弁設定圧Pmax以上にならないように、安全弁41が取り付けられている。安全弁41は、安全弁設定圧力がPmaxを超えると、回路内の水を系外に放出し、回路内の圧力がPmaxを上回らないようにしている。この安全弁設定圧力Pmaxからも、封入圧力PbkPaGを設定することができる。安全弁41に安全弁設定圧Pmaxが430kPakPaGのものを使用した場合について説明する。安全弁41には個体差バラツキがあり、安全弁設定圧の下限Pmaxlは380kPakPaG、上限Pmaxhは480kPakPaGである。また、熱媒体変換機3と自動空気抜き弁37との高低差を6mまで許容すると、高低差によるヘッド圧Plは60kPaとななる。また、ポンプの揚程は300kPaとする。この場合、水回路の封入圧力を、Pb3802220kPaGに設定すれば、ポンプ吸引側の圧力は、70kPaGとなり、6m上の自動空気抜き弁37も負圧にならず、水回路が負圧にならない。また、ポンプ吐出側の圧力は370kPaGとなり、安全弁41が作動せずに空気調和装置100を運転することができる。封入圧力の算出式を一般化すると5式となる。封入圧力=25しかし、実際にはいろいろな変動要因ポンプのバラツキ等がある。安全弁設定圧力Pmaxlに対して、10kPaの裕度があり、ポンプ吸引側も下限圧力60kPaGに対して、10kPaGの裕度βがあり、最終的には、裕度βを含めた6式から、封入圧力を求めることができる。210kPa封入圧力210kPa6上記ではバラツキの大きな安全弁を用いたが、バラツキがなく、安全弁設定圧Pmaxで作動する場合について説明する。自動空気抜き弁37とポンプ21との高低差は、6mとする。ヘッド圧は60kPaとなり、5式から、基準の封入圧力は245kPaG2になる。ポンプの揚程は300kPaとする。ポンプの吐出側の圧力は、395kPaG=245150であり、一方、ポンプ吸引側の圧力は95kPaGである。安全弁設定圧力Pmaxに対して、35kPaの裕度があり、ポンプ吸引側も下限圧力60kPaGに対して、35kPaGの裕度βがある。この場合、封入圧力は、6式は次のようになる。2-35kPa封入圧力235kPa7自動空気抜き弁がない場合やポンプが自動空気抜き弁に対して、高い位置にあるときはPl0となり、基準の封入圧力は215kPaGになる。ポンプの揚程は300kPaとする。ポンプの吐出側の圧力は、365kPaG=215150であり、一方、ポンプ吸引側の圧力は0kPaGである。安全弁設定圧力Pmaxに対して、65kPaの裕度があり、ポンプ吸引側も下限圧力0kPaGに対して、65kPaGの裕度βがある。この場合、封入圧力は、6式は次のようになる。2-65kPa封入圧力265kPa8封入圧力を数値範囲で表すと、システム最大高低差から安全弁設定圧力の範囲となる。このようなシステムでは、最大高低差の最小値は8m程度なので、封入圧力の最低値は80kPaG程度となる。また、一般にこのようなシステムでは、製品を軽量化し、さらにコストを抑えるために、水回路の主要部品がプラスチックで作られている物を使うことが多い。これらの部品の設計圧力は、1000kPaG程度であり、マージンをみて、安全弁の最高圧は500kPaG程度を採用することが多い。すなわち、封入圧力の上限値は500kPaG程度となる。以上から、封入圧力の範囲としては、約80kPaG~500kPaG程度の範囲とみなすことができる。ポンプ21の吸入圧力Pを検知しておき、その異常吸入圧力P≦所定圧力Pを検知したときは、ポンプ21の回転数を減少させ、ポンプ21の揚程を小さくすることによって、ポンプ吸引側の圧力を増加させることができる。ここで、所定圧力Pは、予防限界値として予め定めた、0[kPaG]より大きな値である。図10はその制御のフローを示している。また、ポンプ21の吸入圧力Pを検知しておき、その異常吸入圧力P≦所定圧力Pを検知したときは、熱媒体流量調整装置25の開口面積を大きくすることにより、圧力損失を低減させ、ポンプ21の吸引側の圧力低下を防止することができる。図11はその制御のフローを示している。さらに、異常を検知、または異常に陥ると予想される時は、空気調和装置100を停止させ、異常を発報することにより、異常の発見が早く行われ、空気調和装置100が故障する前に、システムを修理改善することができる。図11は、ポンプ21の吸入圧力Pの異常を検知した場合、ポンプ21の回転数を低減し、その回転数が最低回転数以下の時に、空気調和装置100を停止させ、異常を発報する例である。図12は、ポンプ21の吸入圧力Pの異常を検知した場合、熱媒体流量調整装置25の開口面積を大きくし、その開口面積が最大開口面積以上の時に、空気調和装置100を停止させ、異常を発報する例である。[冷媒]冷媒としては、R410Aを用いた場合を例に説明したが、R404A、R407C、CO2、HFO1234yf、HFO1234ze等の冷媒を用いても良い。[熱媒体]熱媒体としては、例えばブライン不凍液や水、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることができる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。また、冷房主体運転モードと暖房主体運転モードにおいて、熱媒体間熱交換器15bと熱媒体間熱交換器15aの状態加熱または冷却が変化すると、今まで温水だったものが冷やされて冷水になり、冷水だったものが温められて温水になり、エネルギーの無駄が発生する。そこで、空気調和装置100では、冷房主体運転モード及び暖房主体運転モードのいずれにおいても、常に、熱媒体間熱交換器15bが暖房側、熱媒体間熱交換器15aが冷房側となるように構成している。さらに、利用側熱交換器26にて暖房負荷と冷房負荷とが混在して発生している場合は、暖房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を加熱用の熱媒体間熱交換器15bに接続される流路へ切替え、冷房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を冷却用の熱媒体間熱交換器15aに接続される流路へ切替えることにより、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる。ここまで空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。例えば、熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転又は暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても、ポンプ吸引側の水圧を常に大気圧より高い状態に維持するために、上記の態様が適用できる。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26には、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではない。例えば、利用側熱交換器26としては放射を利用したパネルヒーターのようなものを用いることもできるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものを用いることもできる。つまり、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26としては、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであれば種類を問わず、用いることができる。