"記録材に画像を形成するための画像形成手段と、画像形成が行われる記録材の種類に関する情報を受信する受信手段と、記録材を搬送する搬送手段と、前記画像形成手段により、複数の記録材に連続して画像形成を行う際に、前記受信した記録材の種類に関する情報に応じて、前記画像形成手段の画像形成条件を変えることなく、前記搬送手段により先行して搬送される記録材の後端から次に搬送される記録材の先端までの間隔である紙間を制御する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、記録材の種類に関する情報から得られる記録材の坪量と閾値とを比較し、坪量が閾値以下のときは紙間を第1の間隔とし、坪量が閾値より大きいときは紙間を前記第1の間隔より広い第2の間隔とすることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記受信手段は、さらに形成する画像の印字率に関する値を受信し、前記制御手段は、前記印字率に関する値と閾値とを比較し、前記印字率に関する値が閾値以下のときは紙間を第3の間隔とし、前記印字率に関する値が閾値より大きいときは紙間を前記第3の間隔より広い第4の間隔とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記制御手段は、前記閾値より大きな他の閾値と前記印字率に関する値を比較し、前記印字率に関する値が他の閾値より小さいときは紙間を前記第4の間隔とし、前記印字率に関する値が他の閾値より大きいときは紙間を前記第4の間隔より広い第5の間隔とすることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記受信手段は、さらに一つ前のページの画像の印字率に関する値を受信し、前記制御手段は、前記一つ前のページの画像の印字率に関する値と閾値とを比較し、前記一つ前のページの画像の印字率に関する値が閾値より小さいときは紙間を第6の間隔とし、前記一つ前のページの画像の印字率に関する値が閾値より大きいときは紙間を前記第6の間隔より広い第7の間隔とすることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記受信手段は、さらに形成する画像のトナーの載り量を受信し、前記制御手段は、前記トナーの載り量と閾値とを比較し、前記トナーの載り量が閾値より小さいときは紙間を第8の間隔とし、前記トナーの載り量が閾値より大きいときは紙間を前記第8の間隔より広い第9の間隔とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記受信手段は、さらに形成する画像の中にグラフィックデータが含まれるか否かを受信し、前記制御手段は、前記グラフィックデータが含まれないときは紙間を第10の間隔とし、前記グラフィックデータが含まれるときは紙間を前記第10の間隔より広い第11の間隔とすることを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記搬送手段は、記録材を搬送するレジストローラと、前記レジストローラで記録材の斜行補正を行うレジストシャッタを含むことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1で開示されている方法では、記録材の種類と印字率によって画像形成条件を変更しているため、複数ページからなる1つのジョブの途中で定着温度が変更された場合、変更された直後のページにおいては、1枚の記録材の中で付与される熱量が異なってしまう可能性がある。つまり、記録材の先端側と後端側で熱量が異なるため1枚の記録材においてグロスが不均一になる等印刷物の仕上がりが異なってしまう可能性がある。つまり、同じジョブであるにも関わらず、仕上がりが異なる印刷物が混在してしまう可能性があるという課題があった。本出願にかかる発明は、以上のような状況を鑑みてなされたものであり、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、記録材に画像を形成するための画像形成手段と、画像形成を行う記録材の種類に関する情報を受信する受信手段と、記録材を搬送する搬送手段と、前記画像形成手段により、複数枚の記録材に連続して画像形成を行う際に、前記受信した記録材の種類に関する情報に応じて、前記画像形成手段の画像形成条件を変えることなく、前記搬送手段により先行して搬送される記録材の後端から次に搬送される記録材の先端までの間隔である紙間を制御する制御手段と、を有することを特徴とする。本発明の構成によれば、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。以下、図面を用いて本発明の実施形態について説明する。なお、以下の実施形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではなく、また実施形態で説明されている特徴の組み合わせ全てが発明の解決手段に必須のものとは限らない。第1の実施形態図1に画像形成装置の概略構成図を示す。給紙カセット6に積載された記録材Mは、給紙ローラ7により給紙される。給紙カセット6から給紙された記録材Mは搬送ローラ8によって搬送され、搬送センサ9によって搬送状況を検知しつつ、レジストローラ11へ搬送される。記録材Mの先端がレジスト前センサ10に到達すると、レジストローラ11の回転駆動を制御する不図示の電磁クラッチがOFFとなり、レジストローラ11の回転が停止する。レジストローラ11に記録材Mが搬送されるとメディアセンサ17により記録材Mの種類の検知が行われる。記録材Mがレジストローラ11まで搬送されると、画像形成ユニットにより画像形成が行われる。画像形成ユニットは、感光ドラム2、帯電ローラ3、現像ローラ4、クリーニングブレード5で構成される。まず画像形成装置100のコントローラに入力された画像情報に基づき、帯電ローラ3により帯電された感光ドラム2にレーザ光学系1からレーザを発光させる。レーザにより回転する感光ドラム2に光走査を行い、潜像を形成する。潜像が形成されると現像ローラ4により潜像をトナー像として現像する。記録材Mを再搬送し、感光ドラム2上に形成されたトナー像を転写ローラ12により記録材M上に転写する。トナー像が転写された感光ドラム2はクリーニングブレード5によりクリーニングされる。トナー像が転写された記録材Mは定着ユニットに搬送される。定着ユニットは、定着フィルム13、ヒータ14、加圧ローラ15で構成されるオンデマンド定着器である。定着ユニットにより、記録材Mにトナー像が定着され、排紙トレイ16に記録材Mは排紙される。図2は、画像形成装置100のエンジン制御部を示すブロック図である。200は、画像情報や印字命令をコントローラに送信するホストコンピュータである。201は、ホストコンピュータ200から受信した画像情報を解析し、ビデオインターフェイス部203に送信するコントローラである。コントローラ201はホストコンピュータ200、エンジン制御部202と相互に通信が可能となっている。コントローラ201は、ビデオインターフェイス部203を介して、記録材毎に印字予約コマンド、印字開始コマンド、およびビデオ信号をエンジン制御部202に送信する。エンジン制御部202は、ビデオインターフェイス部203を介してコントローラ201からの印字予約コマンドを受信すると、CPU204によって印字予約コマンドの順に印字の実行準備を行うように制御し、印字開始コマンドを受信するのを待つ。印字開始コマンドを受信すると、コントローラ201にビデオ信号の出力の基準タイミングとなる/TOP信号を出力し、印字予約コマンドに従って印字動作を開始する。CPU204は、印字動作を行う際に記録材の種類や印字率に関する値に応じて、給紙ローラ7や搬送ローラ8を駆動するタイミングを制御する。なお、印字率に関する値とは、例えば印字率そのものでもよいし、記録材Mに転写されるトナーのドット数に関する値でもよいし、単位面積当たりのトナーのドット数に関する値でもよい。例えば、記録材Mに転写されるトナーのドット数に関する値を受信したときは、記録材Mのサイズとドット数の関係を示したテーブルを用いて、印字率の代わりとすることもできる。また、単位面積当たりのトナーのドット数に関する値を受信したときは、複数の単位面積当たりのトナーのドット数に関する値を平均して、印字率の代わりとすることもできる。このように、印字率に関する値は、印字率に相当する、あるいは相関する値を求めることができればよい。なお、以下の説明では便宜上、印字率に関する値は、印字率そのものであるとして説明する。そのため、以下の説明における印字率は、印字率に関する値と置き換えることもできる。なお、ここでのトナーの量を表す印字率とは、トナーが転写される領域の面積/画像形成領域全体の面積で定義されるものとする。図3は、記録材の種類や印字率に応じて、記録材を搬送する間隔である紙間を制御する方法を示したフローチャートである。なお、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S101において、CPU204は画像形成を開始する。S102において、CPU204はユーザに指定された記録材Mの種類又はメディアセンサ17により検知された記録材Mの種類に関する情報を受信し、記録材Mの種類に関する情報から、記録材Mの坪量が105g/m2以下であるかを判断する。記録材Mが105g/m2以下でなければ、S106において、CPU204は紙間100mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には60ppmのスループットを実現できる。記録材Mの坪量が105g/m2以下であれば、S103において、CPU204はコントローラ201から印字率を受信する。S104において、CPU204は受信した印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下であれば、S105において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には66ppmのスループットを実現できる。印字率が5以下でなければ、S106において、CPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。S107において、CPU204はジョブのすべての画像形成が終了しているか否かを判断する。なお、ここでの紙間とは、レジストローラ11による感光ドラム2と転写ローラ12のニップ部まで記録材Mを搬送する際の、記録材M1の先端と先行して搬送された記録材M1の1枚前に印字された記録材M0の後端との距離であると定義する。つまり、先行して搬送される記録材の後端から次に搬送される記録材の先端までの間隔となる。また、ここで説明した紙間70mm又は100mmは本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。また、ここで説明した記録材Mを判断するための閾値や、印字率を判断するための閾値も本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。このように、オフィス等で使用されることが想定される、坪量80g/m2以下のいわゆる薄紙や、坪量105g/m2以下のいわゆる普通紙、とされる記録材に、印字率の低いテキスト文書を印刷する際には、定着器によって記録材Mを定着する際に奪われる熱量が少なくなる。よって、短い時間で次の記録材を定着するための温度に定着器を温調することができる。よって、紙間を小さくしてもトナー像の記録材Mへの定着性を保つことができるため、紙間を小さくしてスループットを向上させることが可能となる。よって、複数枚の記録材に連続して印字する場合にも、画像形成条件を変えず、画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで薄紙及び普通紙と示しているのは、本実施形態における一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化する等、画像形成装置の条件が変われば、適宜設定できる。なお、先の図3のフローチャートでは、印字率の閾値が一つの場合を例に説明したが、この閾値を複数にすることも可能である。図4のフローチャートでは、印字率の閾値が二つである場合について説明する。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。また、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S201において、CPU204は受信した印字率が10以下であるかを判断する。印字率が10以下でなければ、S106において、CPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。印字率が10以下であれば、S202において、CPU204は印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下であれば、S203においてCPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には66ppmのスループットを実現できる。印字率が5以下でなければ、S204において、CPU204は紙間を85mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材の搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には63ppmのスループットを実現できる。同一の坪量の記録材Mに画像形成を行う場合、印字率が高いここでは例えば10より、印字率が低いここでは例えば5の方が、定着器120によって記録材Mを定着する際に奪われる熱量が少なくなる。よって、印字率が低い場合は、印字率が高い場合より定着器を目標値まで温調する時間が短くなるため、次の画像を形成するまでの紙間を短くすることができる。なお、先の図4のフローチャートでは、印字率の閾値が二つの場合を例に説明したが、さらに記録材Mの坪量の閾値も二つにすることも可能である。図14のフローチャートでは、印字率及び記録材Mの坪量の閾値が二つずつである場合について説明する。なお、先の図3、図4と同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。また、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S210において、CPU204は受信した印字率が10以下であるかを判断する。印字率が10以下でなければ、S216において、CPU204は紙間を90mmに設定して画像形成を行う。なお、記録材Mの坪量が105g/m2を超えている際の紙間より、印字率が10を超えている場合の紙間の方が短くできるのは、記録材Mの坪量が105g/m2を超えている場合と、記録材Mの坪量が105g/m2以下であって印字率が10を超えている場合とでは、後者の方が記録材Mを定着する際に奪われる熱量が少なくなるからである。印字率が10以下であれば、S211において、CPU204は記録材Mの坪量が80g/m2以下であるかを判断する。記録材Mの坪量が80g/m2以下でなければ、S215において、CPU204は紙間を85mmに設定して画像形成を行う。記録材Mの坪量が80g/m2以下であれば、S212において、CPU204は受信した印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下でなければ、S214において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。印字率が5以下であれば、S213において、CPU204は紙間を39mmにして画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には63ppmのスループットを実現できる。なお、ここでは一例として印字率を用いる制御方法について説明したが、判断基準は印字率に限定されるものではなく、例えばピクセルカウントによりトナーの量そのものを求めて、閾値と比較することも可能である。このように、印字率の閾値を複数にすることで、さらに細かく印字率に応じたスループットを実現することができ、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで説明した紙間は本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。また、ここで説明した記録材Mを判断するための閾値や、印字率を判断するための閾値も本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。第2の実施形態第1の実施形態においては、画像形成を行う記録材Mの種類や印字率に応じた紙間に制御することで適切なスループットで画像形成が行える方法について説明した。本実施形態においては、これから画像形成を行う記録材Mの種類や印字率だけでなく、以前に画像形成が行われた状況も含めて紙間を制御する方法について説明する。なお、画像形成装置の構成等、先の第1の実施形態と同様のものはここでの説明は省略する。図5は、画像形成を行う記録材Mの種類や印字率、さらに一つ前のページの印字率に応じて、記録材を搬送する間隔である紙間を制御する方法を示したフローチャートである。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。また、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S301において、CPU204は受信した印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下であれば、S302において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。印字率が5以下でなければ、S303において、CPU204は受信した印字率が10以下であり且つ一つ前のページの印字率が5以下であるかを判断する。受信した印字率が10以下であり且つ一つ前のページの印字率が5以下であれば、S304において、CPU204は紙間を80mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には64ppmのスループットを実現できる。受信した印字率が10以下であり且つ一つ前のページの印字率が5以下でなければ、S305において、CPU204は紙間を85mmに設定して画像形成を行う。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には63ppmのスループットを実現できる。また、前のページの印字率を鑑みて紙間を制御する方法として、連続して高印字率の画像形成が続いた場合には、紙間を広げるようにする方法もある。図6は、連続して高印字率の画像が続いた際の紙間の設定について示したフローチャートである。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。また、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S401において、CPU204は受信した印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下であれば、S402において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。受信した印字率が5以下でなければ、S403において、CPU204は一つ前のページの印字率が5以下であるかを判断する。一つ前のページの印字率が5以下であれば、S402においてCPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。一つ前のページの印字率が5以下でなければ、S404においてCPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。このように、これから画像形成を行う記録材Mの種類や印字率だけでなく、以前に画像形成が行われた状況も含めて紙間を制御することによって、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで説明した紙間は本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。また、ここで説明した記録材Mを判断するための閾値や、印字率を判断するための閾値も本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。第3の実施形態第1の実施形態や第2の実施形態においては、画像形成を行う記録材Mの種類や印字率や一つ前のページの印字率に応じた紙間の設定方法について説明した。本実施形態においては、レジストローラ11にレジストシャッタを備えることで、スループットをさらに向上させる方法について説明する。なお、画像形成装置の構成等、先の第1の実施形態と同様のものはここでの説明は省略する。図7に本実施形態における画像形成装置の概略構成図を示す。なお、図1の画像形成装置と同様の構成については同様の符番を付けて、ここでの説明は省略する。図1との違いは、レジストローラ11にレジストローラ11と同一軸線を回転中心として、回動可能に支持されたレジストシャッタ70が配置されていることである。レジストシャッタ70により、レジストローラ11に記録材Mの先端が到達する以前に、記録材Mを停止することなく紙間を制御することが可能である。図8aに記録材の搬送方向上流側を視点とするレジストシャッタの構成斜視図、図8bに記録材の搬送方向下流側を視点とするレジストシャッタの構成斜視図を示す。レジストローラ11は鉛直方向上側がレジスト従動ローラ71、下側がレジスト駆動ローラ72により構成されている。レジストシャッタ70は板金のステー73に樹脂の記録材ガイド74が一体成型されている。記録材ガイド74は記録材Mの搬送方向と直行する幅方向に6個配置されている。レジストシャッタ70はレジスト従動ローラ71の左右の軸受け75、76に対して回動自在に支持され、不図示のネジリコイルバネにより、記録材Mの搬送方向と逆側に記録材Mの先端を押圧する方向に力が付与されている。図9のa乃至cは記録材Mが搬送されてきた際のレジストシャッタ70の動作を示している。図9aで、搬送されてきた記録材Mの先端がレジストシャッタ70に接触する。図9bで、レジストシャッタ70は記録材Mの斜行補正を行う。図9cで、記録材Mの後端がレジストローラ11を抜けると、不図示のネジリコイルバネからの駆動力を受けレジストシャッタ70は回動して初期位置に戻る。このように、レジストシャッタ70を用いることにより、レジストローラ11で記録材Mを停止させることなく斜行補正を行うことができる。レジストシャッタ70が図9bに示す状態から、図9cに示す状態に移行するのにかかる時間は100ms程度である。一方、レジストローラ11の回転駆動を一旦停止し、記録材Mの斜行補正を行い、再度レジストローラ11を駆動するために要する時間は200ms程度である。記録材Mの斜行補正に要する時間の差分100msにより、搬送速度を310mm/sだとすると、紙間を31mm小さくし、70mmから39mmに設定することが可能となる。図10は、レジストシャッタ70を用いた際の紙間を制御する方法を示したフローチャートである。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。また、ここでいう印字率は、上述した通り印字率に関する値としても、同様の制御を行うことが可能である。S501において、CPU204は受信した印字率が5以下であるかを判断する。印字率が5以下でなければ、S505において、CPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。印字率が5以下であれば、S502において、CPU204は記録材Mの坪量が80g/m2以下であるかを判断する。記録材Mの坪量が80g/m2以下であれば、S503において、CPU204は紙間を39mmに設定して画像形成を行う。なお、紙間を39mmと設定できるのは、レジシャッタ70により記録材Mの搬送を停止させることなく斜行補正でき、且つ記録材Mが坪量80g/m2以下の薄紙であるため、坪量80g/m2を超えた105g/m2以下の普通紙よりも、定着時に定着器が奪われる熱が少なくなるためである。この際、記録材Mの搬送速度が310mm/sとすると、A4横送り時には74ppmのスループットを実現できる。記録材Mが80g/m2以下でなければ、S504において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。このように、記録材Mの斜行補正をレジストシャッタ70により行うことで、レジストローラ11による斜行補正を行うよりも紙間を短く設定することができる。よって、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで説明した紙間は本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。また、ここで説明した記録材Mを判断するための閾値や、印字率を判断するための閾値も本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。第4の実施形態第1の実施形態乃至第3の実施形態においては、モノクロ画像を形成する画像形成装置において、画像形成を行う記録材Mの種類や印字率等に応じた紙間の制御方法について説明した。本実施形態においては、カラー画像を形成する画像形成装置において、紙間を制御する方法について説明する。図11は、本実施形態におけるカラー画像を形成する画像形成装置の概略構成図である。先の図7のモノクロ画像を形成すと画像形成装置と同様の構成については同様の符号を付け、ここでの説明は省略する。図7の画像形成装置との違いは、画像を形成するための画像形成ユニットが複数配置されていることである。画像形成ユニットは、感光ドラム22Y、2M、2C、2K、帯電ローラ33Y、3M、3C、3K、現像ローラ44Y,4M、4C、4K、クリーニングブレード55Y、5M、5C、5Kで構成される。まず画像形成装置100のコントローラに入力された画像情報に基づき、各色の帯電ローラ33Y、3M、3C、3Kにより帯電された各色の感光ドラム22Y、2M、2C、2Kに各色のレーザ光学系11Y、1M、1C、1Kからレーザを発光させる。レーザにより回転する各色の感光ドラム22Y、2M、2C、2Kに光走査を行い、潜像を形成する。潜像が形成されると各色の現像ローラ44Y,4M、4C、4Kにより潜像をトナー像として現像する。記録材Mを再搬送し、各色の感光ドラム22Y、2M、2C、2K上に形成されたトナー像を各色の転写ローラ1212Y、12M、12C、12Kにより各色のトナー像を記録材M上に転写してカラー画像を形成する。先の第1の実施形態乃至第3の実施形態においては、モノクロ画像であったため紙間を制御するパラメータの一つである印字率はトナーが転写される領域の面積/画像形成領域全体の面積で定義されていた。よって、その値は0から100となる。しかし、カラー画像は4色のトナーを重ねるため、同じ印字率であっても1色で形成されている画像と4色で形成されている画像とではトナーの量が変わってしまう。そこで、本実施形態においては、紙間を制御するパラメータとしてトナーの載り量を用いる。なお、トナーの載り量は、各色によって形成される画像に用いられるトナーの総量と定義されるものとする。すなわち、トナーの載り量と、YMCKの4色においてトナーが転写される領域の面積/画像形成領域全体の面積を求めて積算することになる。よって、その値は0から400となる。画像形成に用いられる各色のトナー量は画像データより算出可能である。図12は、記録材の種類やトナーの載り量に応じて、記録材を搬送する間隔である紙間を制御する方法を示したフローチャートである。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。S601において、CPU204はコントローラ201からトナーの載り量を受信する。S602において、CPU204は受信したトナーの載り量が10以下であるかを判断する。トナーの載り量が10以下でなければ、S606において、CPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。トナーの載り量が10以下であれば、S603において、CPU204は記録材Mが80g/m2以下であるかを判断する。記録材Mが80g/m2以下であれば、S604において、CPU204は紙間を39mmに設定して画像形成を行う。記録材Mが80g/m2以下でなければ、S605において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。なお、ここでは一例としてトナーの載り量をパーセンテージで表した場合について説明したが、判断基準はパーセンテージに限定されるものではなく、例えばピクセルカウントによりトナーの載り量そのものを求めて、閾値と比較することも可能である。このように、カラー画像を形成する際にも、これから画像形成を行う記録材Mの種類やトナーの載り量を鑑みて紙間を制御することによって、画像形成条件を変更せず、紙間を適切に制御することによって、1枚の記録材の中で画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで説明した紙間は本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。また、ここで説明した記録材Mを判断するための閾値やトナーの載り量を判断するための閾値も本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や定着器を温めるための電源容量や加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。第5の実施形態第1の実施形態乃至第4の実施形態では、記録材Mの種類や印字率やトナーの載り量に応じた紙間の制御方法について説明した。本実施形態においては、画像形成を行う画像データにグラフィックデータが含まれているか否かで紙間を設定する方法について説明する。図13は、記録材Mの種類やグラフィックデータの有無に応じて、記録材を搬送する間隔である紙間を制御する方法を示したフローチャートである。なお、先の図3のフローチャートと同様のステップについては同様の符番を付け、説明は省略する。S701において、CPU204はコントローラ201から画像データを受信する。S702において、CPU204は受信した画像データから画像形成を行うページにグラフィックデータが含まれるか否かを判別する。グラフィックデータが含まれていなければ、S703において、CPU204は紙間を70mmに設定して画像形成を行う。グラフィックデータが含まれていれば、S704において、CPU204は紙間を100mmに設定して画像形成を行う。このように、グラフィックデータが含まれないときはトナー量が少なくなるため紙間を小さくでき、グラフィックデータが含まれるときはトナー量が多くなるため紙間を大きくするように制御することができる。よって、画像形成条件を変えず、画質が変化することなく記録材の種類や印字率に適したスループットで印刷を行うことが可能となる。なお、ここで説明した紙間や記録材Mを判断するための閾値は本実施形態における構成においての一例であり、トナーの融解点や、定着器を温めるための電源容量や、加圧ローラ等の構成が変化することによって、適宜変更が可能である。"