被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す加熱口と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、複数の加熱コイルから構成される加熱コイル群と、前記複数の加熱コイルのそれぞれに、高周波電流を供給する駆動部と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に設けられた複数の温度検知装置と、前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、前記複数の温度検知装置は、前記天板下面と接触し、該天板の温度を検出する、1つまたは複数の接触式温度検知手段と、前記被加熱物から放射される赤外線を検出する、1つまたは複数の非接触式温度検知手段と、により構成されていることを特徴とする誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記非接触式温度検知手段による検出値のうち、前記接触式温度検知手段による検出値の最大値より小さい検出値と、前記接触式温度検知手段による検出値とに基づいて、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断することを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記非接触式温度検知手段による検出値が前記接触式温度検知手段による検出値の最大値以上の場合、該非接触式温度検知手段による検出値を前記接触式温度検知手段による検出値の最大値と同等の値として、前記被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断することを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記接触式温度検知手段による検出値の最大値と、前記非接触式温度検知手段による検出値のうち前記最大値以下の検出値との差異、または、前記接触式温度検知手段による検出値の最大値と最小値との差異に基づいて、前記鍋ずれと判断することを特徴とする請求項2または3記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部は、前記接触式温度検知手段による検出値の最大値と、前記非接触式温度検知手段による検出値との差異が、所定の第1しきい値を超えたとき、または、前記接触式温度検知手段による検出値の最大値と最小値との差異が、所定の第2しきい値を超えたとき、前記鍋ずれと判断することを特徴とする請求項2~4の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記第1しきい値は、前記第2しきい値よりも小さい値であることを特徴とする請求項5記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記載置位置検知部により前記鍋ずれと判断された場合、前記複数の加熱コイルの少なくとも1つへの高周波電流の供給を低下または停止させるよう、前記駆動部を制御することを特徴とする請求項2~6の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記制御部は、前記載置位置検知部により前記鍋ずれと判断された場合には、前記複数の温度検知装置のうち、最小値を検出した温度検知装置の最も近くに配置された前記加熱コイルへの高周波電流の供給を低下または停止させるよう、前記駆動部を制御することを特徴とする請求項7記載の誘導加熱調理器。前記各加熱コイル上への前記被加熱物の載置状態を検知するコイル負荷検知部を備え、前記載置位置検知部は、前記コイル負荷検知部によって上方に前記被加熱物が載置されていないと検知された前記加熱コイルの、最も近くに配置された前記温度検知装置を除く前記温度検知装置の検出値に基づいて、前記鍋ずれを判断することを特徴とする請求項2~8の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部により前記鍋ずれと判断された際に、鍋ずれが生じている旨の報知を行う報知部を備えたことを特徴とする請求項2~9の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記報知部は、前記加熱コイルへの高周波電流の供給を低下または停止させる前に、高周波電流の供給を低下または停止させる旨の報知を行うことを特徴とする請求項10記載の誘導加熱調理器。前記載置位置検知部が、前記鍋ずれと判断すると、報知部により鍋ずれが生じている旨の報知を行い、当該報知後、前記載置位置検知部は、再び、前記鍋ずれを判断することを特徴とする請求項2~11の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイル群を構成する前記加熱コイルとして、中央コイルと、前記中央コイルの周辺に配置された複数の周辺コイルとを備えたことを特徴とする請求項1~12の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記複数の温度検知装置は、前記中央コイルの中心部を中心とする円を等分する線上に配置されたことを特徴とする請求項13記載の誘導加熱調理器。前記複数の温度検知装置は、前記中央コイルの中心部を中心とする円上に配置されたことを特徴とする請求項13または14記載の誘導加熱調理器。前記中央コイルは、内側中央コイルと、前記内側中央コイルの外側に隙間を設けて配置された環状の外側中央コイルとを備え、前記複数の温度検知装置は、前記内側中央コイルと前記外側中央コイルとの間の隙間に配置されたことを特徴とする請求項13~15の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記複数の温度検知装置は、前記中央コイルと前記周辺コイルとの間に配置されたことを特徴とする請求項13~16の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。上記特許文献1に記載の誘導加熱調理器によれば、様々な大きさや形容を有する鍋を使用でき、また、鍋が加熱口の中央から外れて配置された場合であっても効率よく加熱できる。このように、使用する鍋の形、大きさや鍋配置の自由度を高めつつ、効率よく加熱するという特徴をさらに生かすためには、鍋の位置をより精度よく検知することが求められる。上記特許文献2は、二重に配置された環状の内側誘導加熱コイルと外側誘導加熱コイルとの間に温度検知器を設けることを開示しているものの、上記特許文献1に記載のように独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有するものにおける温度検知器の配置を開示するものではない。このため、1つの加熱口に対し、独立駆動される中央コイルとその周辺に配設された複数の周辺コイルとを有する誘導加熱調理器において、鍋の位置の検知精度を高めることが望まれていた。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、鍋の位置を精度よく検知することができる誘導加熱調理器を得るものである。本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す加熱口と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、複数の加熱コイルから構成される加熱コイル群と、前記複数の加熱コイルのそれぞれに、高周波電流を供給する駆動部と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に設けられた複数の温度検知装置と、前記複数の温度検知装置の検出値の差異に基づいて、前記加熱口における前記被加熱物の載置位置を判断する載置位置検知部と、前記載置位置検知部により検知された前記被加熱物の載置位置に基づいて、前記複数の加熱コイルに供給する高周波電流を可変するよう前記駆動部を制御する制御部とを備え、前記複数の温度検知装置は、前記天板下面と接触し、該天板の温度を検出する、1つまたは複数の接触式温度検知手段と、前記被加熱物から放射される赤外線を検出する、1つまたは複数の非接触式温度検知手段と、により構成されているものである。本発明は、接触式温度検知手段および非接触式温度検知手段の検出値のうち、接触式温度検知手段による検出値の最大値より大きい非接触式温度検知手段の検出値以外の検出値に基づいて、被加熱物が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断する。このため、鍋の位置を精度よく検知することができる。実施の形態1.本実施の形態1では、厨房家具に形成された設置口に設置されるいわゆるビルトイン型の誘導加熱調理器に本発明を適用した場合を例に説明する。全体構成図1は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す上面図である。図2は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。なお、図1、図2及び後述の各図において、同一の符号を付したものは、同一のまたはこれに相当するものであり、これは明細書の全文において共通している。図1、図2に示すように、誘導加熱調理器は、本体1と、本体1の上に設けられ、鍋などの被加熱物9が載置される天板2とを備える。この誘導加熱調理器は、3つの加熱口を備え、各加熱口に対応して、第一加熱部3a、第二加熱部3b、第三加熱部3cという加熱部を備えており、それぞれの加熱口に対して被加熱物9を載置して加熱することができるものである。本実施の形態1では、本体1の手前側に左右に並べて第一加熱部3aと第二加熱部3bが設けられ、本体1の奥側ほぼ中央に第三加熱部3cが設けられている。天板2は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線を透過する材料で構成されており、本体1の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。天板2には、第一加熱部3a、第二加熱部3b及び第三加熱部3cの加熱範囲加熱口に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示が、塗料の塗布や印刷等により形成されている。本体1の手前側には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cで被加熱物9を加熱する際の火力や調理メニューを設定するための入力装置として、操作部8a、操作部8b、及び操作部8c以下、操作部8と総称する場合があるが設けられている。また、操作部8の近傍には、誘導加熱調理器の動作状態や操作部8からの入力操作内容等を表示する表示部7a、表示部7b、表示部7c以下、表示部7と総称する場合があるが設けられている。天板2の下方であって本体1の内部には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cにそれぞれ対応した加熱手段を備えている。本実施の形態1では、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cの加熱手段は、複数の誘導加熱コイルで構成されている。なお、これらの加熱手段はいずれも同様の構成であるので、以降の説明では、第一加熱部3aの加熱手段加熱コイルを例に説明する。本体1の内部には、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cの加熱手段である加熱コイルに高周波電流を供給する駆動回路10と、駆動回路10を含め誘導加熱調理器全体の動作を制御するための各種制御回路が実装された回路部11が設けられている。本体1の上面後方には、本体1内部と連通し、本体1内部に冷却風を取り込むための吸気口17と、本体1内部に取り込んだ冷却風を排出するための排気口18とが設けられている。吸気口17から本体1内に吸引された空気は、本体1内部の駆動回路10や回路部11等の各種電気部品や加熱コイル等を冷却した後、排気口18から本体1の外部へと排気される。なお、本実施の形態1では天板2の後方に通気孔を形成する例を示しているが、通気孔の形成位置はこれに限定されるものではなく、例えば、天板2の後方には通気孔を設けず、本体1の前面及び背面に通気孔を形成してもよい。図3は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の主要部の機能ブロック図である。第一加熱部3aの加熱手段は、加熱口のほぼ中央に配置された中央コイル4と、中央コイル4の周辺に配置された複数の周辺コイル5とを備える。中央コイル4と周辺コイル5の形状及び配置の例については後述する。中央コイル4と周辺コイル5は、コイル支持台図示せずによって保持されている。なお、以降の説明において、中央コイル4と周辺コイル5を、加熱コイルと総称する場合がある。なお、1つの加熱口に対応して設けられた中央コイル4および周辺コイル5は、本発明における加熱コイル群を構成する。駆動回路10は、インバータ回路により構成され、中央コイル4と周辺コイル5に高周波電流を供給する。駆動回路10は、中央コイル4と複数の周辺コイル5のそれぞれに対応して設けられている。すなわち、第一加熱部3aの加熱手段を構成する各加熱コイルは、それぞれに対応した駆動回路10によって独立して駆動される。図3では、各加熱コイルに対応した駆動回路10を、駆動回路a、b、cのように区別して記載している。なお、駆動回路10は、本発明における駆動部に相当する。駆動制御部12は、駆動回路10の動作を制御して被加熱物9への投入電力出力を制御する。駆動制御部12は、複数の駆動回路10を、個々に制御できるように構成されており、各加熱コイルに対して任意の駆動条件で高周波電流を流すことができる。制御部13は、操作部8からの信号、負荷検知部14からの信号、並びに接触式温度センサ20および赤外線センサ30以下、温度センサと総称する場合があるの検出値等に基づいて駆動制御部12を制御する。また、制御部13は、報知部16を制御して使用者に対する報知を行う他、誘導加熱調理器全体の動作を制御する。なお、本実施の形態1では、報知部16は、表示部7や、図示しないブザー、音声出力装置等により構成されているが、使用者に対して視覚的あるいは聴覚的に情報を報知できる装置であれば具体的構成は問わない。また、制御部13は、後述するように、接触式温度センサ20および赤外線センサ30の検出値等に基づいて、被加熱物9が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断するものである。鍋ずれの判断動作については後述する。なお、制御部13は、本発明の載置位置検知部に相当する。接触式温度センサ20は、例えばサーミスタなどの感熱素子により構成され、天板2の温度または天板2に載置された被加熱物9の温度を検出するためのものである。接触式温度センサ20は、天板2の下面に接触するように配置され、天板2の温度を示す検知信号を出力する。赤外線センサ30は、天板2の上方に載置される被加熱物9から放射された赤外線熱放射を捉えることができるようにして天板2の下方に配置され、検知した赤外線量熱放射量を示す検知信号を出力する。なお、天板2の裏面または表面に施された塗装または印刷等のうち、赤外線センサ30の上方の位置に対応する部分については、赤外線を透過させ易くするため、塗装または印刷等を施さない、または赤外線が透過できる程度の塗装または印刷を施すようにする。接触式温度センサ20および赤外線センサ30の配置については後述する。本実施の形態1では、第一加熱部3aに対して3つの接触式温度センサ20と1つの赤外線センサ30が設けられている。以降の説明では、3つの接触式温度センサ20のそれぞれを接触式温度センサ20a、20b、20cのように区別して表記する場合がある。なお、接触式温度センサ20および赤外線センサ30の数はこれに限るものではなく、それぞれ任意の数とすることができる。なお、接触式温度センサ20は、本発明における接触式温度検知手段に相当する。また、赤外線センサ30は、本発明における非接触式温度検知手段に相当する。また、接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、本発明における温度検知装置を構成する。温度検出部21は、接触式温度センサ20および赤外線センサ30と電気的に接続されており、接触式温度センサ20および赤外線センサ30からの検知信号に基づいて、天板2の温度または天板2の上に載置された被加熱物9の温度を検出する。温度検出部21は、検出した温度情報を制御部13に出力する。負荷検知部14は、第一加熱部3aの加熱手段を構成する中央コイル4、及び複数の周辺コイル5の上方への、被加熱物9の載置状態を検知するものである。なお、負荷検知部14は、本発明のコイル負荷検知部に相当する。負荷検知部14の具体的構成としては、例えば、中央コイル4及び周辺コイル5のそれぞれに流れる電流量を検出するための電流検出回路を設けることができる。一般に、加熱コイルのインピーダンスは、加熱コイルの上方に載置された被加熱物9の有無、大きさ面積、及び材質に依存して変化し、これに伴って駆動回路10を構成するインバータ回路に流れる電流量も変化する。そこで、中央コイル4及び周辺コイル5に流れる電流量を検出することによって各加熱コイルのインピーダンス値を検出し、これによって各加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を判別する。なお、負荷検知部14の具体的構成はこれに限定されるものではない。負荷検知部14の検知結果は制御部13に出力される。制御部13は、負荷検知部14の検知結果に基づいて、被加熱物9が上方に載置された加熱コイルに対しては高周波電流を供給するよう駆動制御部12を制御し、被加熱物9が載置されていない加熱コイルに対しては高周波電流を抑制あるいは供給しないよう、駆動制御部12を制御する。[加熱コイルの構成]図4は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図4において、中央コイル4は、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属からなる導電線が円周方向に巻回されることにより構成されている。また、中央コイル4は、導電線が円周方向に巻回されて構成され円形の平面形状を有する内側中央コイル4aと、内側中央コイル4aよりも径方向外側において導電線が円周方向に巻回されて構成され環状の平面形状を有する外側中央コイル4bとを有する。内側中央コイル4aと外側中央コイル4bとの間には、環状の隙間領域Xが設けられている。内側中央コイル4aと外側中央コイル4bは、直列に接続されており、単一の駆動回路10インバータ回路で駆動される。なお、内側中央コイル4aと外側中央コイル4bとを並列接続してもよく、この場合は、それぞれ独立した駆動回路インバータ回路を用いて駆動することができる。周辺コイル5は、絶縁被膜された任意の金属からなる導電線を、ほぼ1/4円弧状の平面形状を成す環状に巻き回して構成されている。周辺コイル5の中央コイル4に近接する側のほぼ円弧状の辺は、所定間隔をおいて中央コイル4の円形の外周にほぼ沿っており、中央コイル4と周辺コイル5との間には所定長さの円弧状の空間が設けられている。本実施の形態1では、4つの周辺コイル5周辺コイル5a、5b、5c、5dと区別して称する場合があるが設けられており、中央コイル4の円形の外形にほぼ沿うようにして、中央コイル4の外側に配置されている。各周辺コイル5は、中央コイル4に対してほぼ90°ずつずれた配置となっている。なお、周辺コイル5の数は4つに限定されるものではない。接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、内側中央コイル4aと外側中央コイル4bとの間の隙間領域Xに配置されている。また、接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、中央コイル4の中心部を中心とする円上であって、当該円を等分する線上に配置されている。図4の例では、中央コイル4の中心部を中心とする円を4等分する線を、本体1の奥行き方向紙面上下方向に対して約45°傾けて、この直線と中央コイル4の同心円とが交わる位置に、3つの接触式温度センサ20と、1つの赤外線センサ30とを配置している。なお、接触式温度センサ20および赤外線センサ30の数および配置位置はこれに限定するものではない。なお、鍋ずれ判断の検出精度を高めるためには複数の接触式温度センサ20を設けることが好ましく、また、複数の接触式温度センサ20および赤外線センサ30を設ける場合には加熱コイルの中心に対して均等に配置することが好ましい。なお、本実施の形態1のように、独立して駆動可能な中央コイル4とその周辺に配置された複数の周辺コイル5とによって1つの加熱口の加熱手段を構成した場合、各加熱コイル同士は、なるべく近くに配置するのが望ましい。加熱コイル同士が離れすぎていると、例えば大型の被加熱物9であれば加熱ムラが生じる可能性があり、例えば小型の被加熱物9であれば載置位置によっては十分に加熱されない可能性があるためである。また、複数の温度センサのうち少なくとも1つ以上は、なるべく加熱コイルの近くに配置するのが好ましい。温度センサと加熱コイルとが離れすぎていると、温度検出位置と加熱位置とが離れすぎることとなり、被加熱物の温度を精度よく検出することができないためである。[温度検知特性]ここで、接触式温度センサ20と赤外線センサ30との温度検知の特性について説明する。被加熱物9が加熱されると、被加熱物9と接触している天板2に被加熱物9の熱が熱伝導する。天板2の下面に設置されている接触式温度センサ20は、天板2へ伝導した熱を検知して温度検出部21に出力する。温度検出部21は、接触式温度センサ20からの入力から天板2の温度を検出する。また、天板2の下方に設置されている赤外線センサ30は、被加熱物9の底部分から放射され、天板2を透過した赤外線を捉え、その赤外線量に応じた出力を温度検出部21に入力する。温度検出部21は赤外線センサ30からの入力から被加熱物9の鍋底温度を検知する。接触式温度センサ20は、天板2の下面に接触して温度を検知しており、被加熱物9と接触式温度センサ20との間には、数ミリの厚みを有した天板2を介している。このため、接触式温度センサ20による検出温度には、天板2によって所定の時定数を有することになる。つまり、被加熱物9の温度が急激に上昇した場合には、実際の被加熱物9の温度と接触式温度センサ20の検知温度とに温度差が生じることとなる。一方、赤外線センサ30は、非接触であるため天板2の時定数などを考慮する必要がない。一般にセンサ自体の時定数は天板2の時定数より小さいため、赤外線センサ30による温度検知は、接触式温度センサ20よりも、その応答性が速いというメリットがある。つまり、被加熱物9の温度が急激に上昇した場合には、実際の被加熱物9の温度と接触式温度センサ20の検知温度との温度差は、接触式温度センサ20よりも小さくなる。次に、上記のような接触式温度センサ20および赤外線センサ30の検出値等に基づいて、被加熱物9が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断する動作の概要について説明する。[鍋ずれ判断]図5~図8は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の鍋ずれの判断処理を説明する図である。図5~図8では、それぞれ被加熱物9の異なる載置状態を示しており、各図面aには加熱コイル及び被加熱物9の配置を示し、各図面bには経過時間と各接触式温度センサ20および赤外線センサ30の検出温度の変化を概念的に示している。以下の説明では、図5~図8に示す被加熱物9の載置位置で、当該被加熱物9が誘導加熱が開始された状態加熱初期、または加熱された高温の被加熱物9が図5~図8に示す位置に移動された状態載置直後であるものとする。なお、加熱動作の詳細は後述する。図5aに示す載置状態においては、被加熱物9が中央コイル4の中心から外れた位置に載置され、接触式温度センサ20a、20b、20cは被加熱物9によって覆われており、赤外線センサ30は被加熱物9によって覆われていない状態である。この場合、図5bに示すように、被加熱物9によって覆われている接触式温度センサ20a、20b、20cの検出温度は、加熱時間の経過とともに上昇し、これらの検出温度は、ほぼ同様の値となる。これに対し、被加熱物9によって覆われていない赤外線センサ30の検出温度は、天板2からの熱放射により多少は上昇するものの、接触式温度センサ20a、20b、20cの検出温度と比べると低い値となる。また、図6aに示す載置状態においては、被加熱物9が中央コイル4の中心から外れた位置に載置され、接触式温度センサ20a、20cは被加熱物9によって覆われており、接触式温度センサ20bおよび赤外線センサ30は被加熱物9によって覆われていない状態である。この場合、図6bに示すように、被加熱物9によって覆われている接触式温度センサ20a、20cの検出温度は、加熱時間の経過とともに上昇し、ほぼ同様の値となる。これに対し、被加熱物9によって覆われていない接触式温度センサ20bの検出温度は、天板2を介した伝熱によって上昇するものの、接触式温度センサ20a、20cの検出温度と比べると低い値となる。また、被加熱物9によって覆われていない赤外線センサ30の検出温度は、天板2からの熱放射により多少は上昇するものの、接触式温度センサ20a、20b、20cの検出温度と比べると低い値となる。このように、被加熱物9と、接触式温度センサ20および赤外線センサ30との位置関係によって、接触式温度センサ20および赤外線センサ30の検出温度が異なることとなる。このため、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminとの差分、または、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと赤外線センサ30による温度検出値TIRとの差分に基づいて、被加熱物9の鍋ずれ鍋位置を判断することができる。次に、図7aに示す載置状態においては、被加熱物9が中央コイル4の略中心加熱口の略中心に位置に載置され、接触式温度センサ20a、20b、20cおよび赤外線センサ30は被加熱物9によって覆われている状態である。この場合、図7bに示すように、接触式温度センサ20a、20b、20cの検出温度は、天板2の時定数によって加熱時間の経過とともに上昇し、これらの検出温度は、ほぼ同様の値となる。これに対し、赤外線センサ30は、接触式温度センサ20よりも速い応答により被加熱物9の温度を検出し、加熱初期または載置直後において、その検出温度は接触式温度センサ20a、20b、20cの検出温度と比べると大きい値となる。このように、被加熱物9の鍋ずれが生じていない場合であっても、接触式温度センサ20と赤外線センサ30との温度検知特性の違いから、その検知温度には温度差が生じる場合がある。このようなことから、本実施の形態においては、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxより検出温度が大きい赤外線センサ30の温度検出値TIRについては、鍋ずれ判断の際の検出値として適用しないようにする。つまり、制御部13載置位置検知部は、接触式温度センサ20および赤外線センサ30の各検出値のうち、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxより大きい赤外線センサ30の温度検出値TIR以外の検出値に基づいて、鍋ずれを判断する。図7aに示す載置状態においては、赤外線センサ30の温度検出値TIRは、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxより大きいため、鍋ずれ判断の際の検出値として適用しない。この場合、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminとの差分が小さいため、被加熱物9の鍋ずれが発生していないと判断することができる。図8aに示す載置状態においては、被加熱物9が中央コイル4の中心から外れた位置に載置され、接触式温度センサ20bおよび赤外線センサ30は被加熱物9によって覆われており、接触式温度センサ20a、20bは被加熱物9によって覆われていない状態である。この場合、図8bに示すように、被加熱物9によって覆われている赤外線センサ30は、被加熱物9からの赤外線を検出し、速い応答により被加熱物9の温度を検出する。また、被加熱物9によって覆われている接触式温度センサ20bの検出温度は、加熱時間の経過とともに上昇する。これに対し、被加熱物9によって覆われていない接触式温度センサ20a、20bの検出温度は、天板2を介した伝熱によって上昇するものの、接触式温度センサ20bの検出温度と比べると低い値となる。図8aに示す載置状態においては、赤外線センサ30の温度検出値TIRは、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxより大きいため、鍋ずれ判断の際の検出値として適用しない。この場合、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminとの差分に基づいて、被加熱物9の鍋ずれ鍋位置を判断することができる。このように、温度検知特性が異なる接触式温度センサ20と赤外線センサ30とが混在する場合であっても、被加熱物9の鍋ずれを精度良く判断することができる。[加熱動作]次に、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱動作と、鍋ずれ判断の詳細について説明する。図9は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明するフローチャートである。使用者が、天板2上に被加熱物9を載置し、操作部8により所望の火力で調理を行うよう火力を設定し、加熱開始のスイッチ等を押下すると、制御部13は、操作部8から火力設定に関する情報と加熱開始指示の信号を受けるS1。制御部13は、加熱開始指示の信号を受けると、負荷検知部14を用いて各加熱コイルの上方への被加熱物9の載置状態を検知するS2。具体的には、例えば、各加熱コイルに微弱電流鍋判定電流が流れるように駆動制御部12を制御し、駆動回路10によって各加熱コイルに高周波電流を供給する。そして、負荷検知部14により検知された各加熱コイルに流れる電流値に基づいて、それぞれの加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を検出する。なお、以降の説明において、上方に被加熱物9が載置された加熱コイルを負荷あり加熱コイル、上方に被加熱物9が載置されていない加熱コイルを負荷なし加熱コイルと称する場合がある。加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を検出した制御部13は、負荷あり加熱コイルに高周波電流が供給されるよう、駆動制御部12を制御するS3。このとき、制御部13は、操作部8にて設定された火力が得られるように、駆動制御部12を介して駆動回路10を制御する。上方に被加熱物9が載置された加熱コイルのみを駆動することで、小型の鍋や、楕円形の鍋、角形の鍋など円形以外の被加熱物9であっても、効率よく加熱することができる。この加熱制御においては、制御部13は、接触式温度センサ20、赤外線センサ30の検出温度に基づいて被加熱物9の温度を判断し、操作部8にて設定された加熱状態となるように駆動制御部12を制御する。次に、制御部13は、温度検出部21から、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminを取得するS4-1。また、赤外線センサ30の温度検出値のうち、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmax未満の温度検出値TIRを取得するS4-2。なお、赤外線センサ30を複数設ける場合には、最大値THmax未満となる温度検出値TIRを複数取得する。そして、制御部13は、最大値THmaxと温度検出値TIRとの差分が所定のしきい値A例えば、30°Cを超えたか否か、または、最大値THmaxと最小値THminとの差分が所定のしきい値B例えば、50°Cを超えたか否かを判定することにより、鍋ずれ鍋位置の判断を行うS5。なお、赤外線センサ30を複数設ける場合には、上記ステップS4-2で取得した各温度検出値TIRについて、それぞれ最大値THmaxとの差分を判断する。なお、しきい値Aは、本発明における第1しきい値に相当し、しきい値Bは、本発明における第2しきい値に相当する。このように、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminとの差分、または、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと赤外線センサ30による温度検出値TIRとの差分に基づいて、被加熱物9の鍋ずれ鍋位置を判断することができる。なお、本実施の形態においては、負荷検知部14により加熱コイル上への被加熱物9の載置状態を検出しているが、温度センサの検出温度によって、より精度よく被加熱物9の位置を検出することができる。ここで、しきい値Aはしきい値Bよりも小さい値を設定するのが望ましい。このようなしきい値の設定の理由について、図10を用いて説明する。図10は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器の温度センサ位置と温度低下との関係を説明する図である。図10aは、天板2上に載置された被加熱物9と接触式温度センサ20および赤外線センサ30との距離xを示している。図10bは、被加熱物9の温度鍋温度が一定の状態において、距離xとその位置における接触式温度センサ20および赤外線センサ30の検知温度との関係を示している。図10bに示すように、赤外線センサ30は、上方に被加熱物9が載置されていない状態では、被加熱物9から放射された赤外線を検知できず、天板2自体が放射する赤外線のみを検出するため、その検知温度は著しく減少することになる。これに対し、接触式温度センサ20は、その上方に被加熱物9が載置されていない場合であっても、天板2を介した伝熱によって、その温度変化は赤外線センサ30と比較して緩やかである。つまり、鍋ずれが生じたことで赤外線センサ30の上方に被加熱物9が載置されていない場合、検知温度の低下量が大きくなる。このため、しきい値Aが小さい場合であっても精度良く鍋ずれ状態を判断することができる。また、しきい値Aを小さい値とすることで、鍋ずれの距離が小さい場合であっても感度よく鍋ずれ判断をすることができる。一方、接触式温度センサ20は、鍋ずれが生じた場合であっても、温度変化量が少ないため、鍋ずれ判断のしきい値Bを大きくする必要がある。これにより誤検知を防止することが可能となる。図9の説明に戻る。ステップS5の条件を満たさない場合、すなわち、鍋ずれが生じていないと判断した場合にはS5;No、制御部13は、ステップS2に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。一方、ステップS5の条件を満たす場合、すなわち、鍋ずれが生じていると判断した場合にはS5;Yes、制御部13は、報知部16を制御して鍋がずれていることを使用者に報知するS6。報知は、表示部7にてランプを点灯したり警告メッセージを表示したりしてもよいし、これに代えてあるいはこれに加えて、図示しないブザーやスピーカにて音声を出力してもよい。このようにすることで、使用者に鍋ずれが生じていることを認識させることができる。ステップS6にて鍋ずれが生じている旨の報知を行った後、制御部13は、再び、各接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと最小値THminを取得するS7-1。また、制御部13は、再び、赤外線センサ30の温度検出値のうち、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmax未満の温度検出値TIRを取得するS7-2。そして、制御部13は、最大値THmaxと温度検出値TIRとの差分が所定のしきい値A例えば、30°Cを超えたか否か、または、最大値THmaxと最小値THminとの差分が所定のしきい値B例えば、50°Cを超えたか否かを判定するS8。ここでは、報知によって使用者が鍋ずれを解消したか否かを、再び判断しているのである。そして、ステップS8の条件を満たさない場合、すなわち、鍋ずれが解消された場合にはS8;No、制御部13は、ステップS2に戻って設定された火力を得るための制御を継続する。一方、ステップS8の条件を満たす場合、すなわち、鍋ずれ状態が継続している場合にはS8;Yes、制御部13は、ステップS6にて報知を行ってから所定時間αが経過したか否か判断するS9。所定時間αの経過前においてはS9;No、制御部13は、ステップS7-1に戻って上述した動作を繰り返し、鍋ずれの判断を行う。所定時間αが経過した場合にはS9;Yes、制御部13は、駆動制御部12を制御して、操作部8にて設定された火力に対して火力制限を行うS10。このようにすることで、鍋ずれ状態が生じている場合における被加熱物9や加熱コイルの過度な昇温を抑制することができる。次に、図9に示した誘導加熱調理器の加熱動作の応用例を説明する。ステップS10の応用例1火力制限の動作例火力制限を行う場合には、駆動中の加熱コイルのすべてについて、投入電力を低下または停止させてもよい。このようにすることで、被加熱物9や加熱コイル全体の急激な温度上昇を抑制することができる。2火力制限前の動作鍋ずれの検知に伴って火力制限を行う前に、報知部16により、火力制限を行う旨の報知を行ってもよい。このようにすることで、使用者に対して鍋ずれの解消を促すことができる。そして、火力制限を行う旨の報知を行った後、再び鍋ずれ判断を行い、鍋ずれが解消していれば、報知部16による報知を停止するとともに、火力制限を行わないこととする。このように、鍋ずれが解消されれば、火力制限が行われないため、使用者にとっての調理感を損なうこともなく、使い勝手のよい誘導加熱調理器とすることができる。なお、火力制限を行う旨の報知を行った後においても、鍋ずれが解消していない場合には火力制限を行うものとする。ステップS6~S10の応用例図9では、ステップS5にて鍋ずれが検知された場合、ステップS6にて鍋ずれの報知を行った後、所定時間αが経過してから火力制限を行うものとして説明した。しかし、制御部13は、ステップS5にて鍋ずれを検知した場合、鍋ずれの報知と火力制限を、同時に行うこととしてもよい。このようにすることで、より早期に火力制限が行え、被加熱物9や加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。ステップS4-2、S7-2の応用例図9では、S4-2およびS7-2にて、赤外線センサ30の温度検出値のうち、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmax未満の温度検出値TIRを取得するものとして説明した。しかし、赤外線センサ30の温度検出値のうち、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmax以上の温度検出値TIRを、接触式温度センサ20による温度検出値の最大値THmaxと同等の値として、ステップS5またはS8での鍋ずれ判断に用いるようにしても良い。効果以上のように本実施の形態においては、天板2下面と接触し該天板2の温度を検出する接触式温度センサ20と、被加熱物9から放射される赤外線を検出する赤外線センサ30を、加熱口に対応して天板2の下方に設けた。そして、制御部13載置位置検知部は、赤外線センサ30による検出値のうち、接触式温度センサ20による検出値の最大値未満の検出値と、接触式温度センサ20による検出値とに基づいて、被加熱物9が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断する。このため、温度検知特性が異なる接触式温度センサ20と赤外線センサ30とが混在する場合であっても、被加熱物9の鍋ずれを精度良く判断することができる。よって、被加熱物9の位置を精度よく検知することができる。また本実施の形態においては、接触式温度センサ20による検出値の最大値THmaxと、赤外線センサ30による検出値TIRとの差異が、所定のしきい値Aを超えたとき、または、接触式温度センサ20による検出値の最大値THmaxと最小値THminとの差異が、所定のしきい値Bを超えたとき、鍋ずれと判断する。このため、加熱初期または載置直後において、接触式温度センサ20と赤外線センサ30の検知温度に温度差が生じる場合であっても、被加熱物9と、接触式温度センサ20および赤外線センサ30との位置関係によって、被加熱物9が予め定められた領域から外れて載置された状態である鍋ずれを判断することができる。また本実施の形態においては、上記しきい値Aはしきい値Bよりも小さい値である。このため、赤外線センサ30の温度検出TIRを用いた鍋ずれ判断においては、鍋ずれの距離が小さい場合であっても感度よく鍋ずれ判断をすることができる。また、接触式温度センサ20の最大値THmaxと最小値THminとを用いた鍋ずれ判断においては、誤検知を防止することが可能となる。実施の形態2.本実施の形態2では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態2では、実施の形態1との相違点を中心に説明する。図11は、実施の形態2に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。図11に示す中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。図11における接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、中央コイル4と周辺コイル5との間に配置されている。例えば、接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、それぞれ、中央コイル4の円形の外形と、周辺コイル5の外形を形成する1/4円弧の略中央との間であって、中央コイル4と周辺コイル5との略中間位置に配置されている。周辺コイル5aと中央コイル4との間には赤外線センサ30が配置されている。周辺コイル5bと中央コイル4との間、周辺コイル5cと中央コイル4との間、周辺コイル5dと中央コイル4との間には、接触式温度センサ20b、20c、20dが配置されている。このような配置によって、各温度センサは、中央コイル4の中心部を中心とする同心円上であって、当該円を等分する線上に配置される。これにより、各温度センサが、加熱コイルの中心に対して均等に配置されている。被加熱物9の載置位置鍋ずれの判断処理は、実施の形態1で示した通りである。このような構成においても、実施の形態1と同様に鍋ずれ判断を行うことで、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。次に、加熱コイルの他の構成例を説明する。図12は、実施の形態2に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの他の配置を説明する図である。図12に示す中央コイル4と周辺コイル5は、実施の形態1と同様の構成である。図12における接触式温度センサ20は、中央コイル4と周辺コイル5との間に配置されている。赤外線センサ30は、中央コイル4の中心、すなわち第一加熱部3aの中心に配置されている。また、周辺コイル5aと中央コイル4との間には接触式温度センサ20aが配置されている。その他の構成は上記図11と同様である。このように、中央コイル4の中心に赤外線センサ30を配置し、この赤外線センサ30を用いて鍋ずれの判断を行うことで、第一加熱部3a加熱口の中心からの鍋ずれを検出することができる。例えば、赤外線センサ30の検出温度が、接触式温度センサ20の最小値THminに近い温度である場合には、第一加熱部3aの中心に対して被加熱物9の載置位置が大幅にずれていると考えられるので、このような場合には、鍋ずれと判断することができる。第一加熱部3a加熱口の中心に配置した赤外線センサ30を用いた鍋ずれ判断を、実施の形態1で示した鍋ずれ判断と合わせて行うことで、より詳細に鍋ずれを検出することができる。なお、中央コイル4の中心に接触式温度センサ20を配置し、任意の周辺コイル5と中央コイル4との間に赤外線センサ30を配置しても良い。これによっても、上記と同様の効果を得ることができる。なお、本実施の形態2で示した温度センサの配置は、前述の実施の形態1、及び後述の実施の形態のいずれか1以上と組み合わせて用いることができ、同様の効果を得ることができる。上述した図11、図12における各温度センサの配置においては、各温度センサは、各周辺コイル5と対応して配置されることとなる。このような温度センサの配置における加熱動作および鍋ずれ判断の応用例を、次に説明する。以下、上記実施の形態1の図9に示した誘導加熱調理器の加熱動作の応用例を説明する。ステップS4-1、S4-2の応用例鍋ずれを判断するに際して検出温度を参照する接触式温度センサ20および赤外線センサ30を、ステップS2での負荷検知結果に基づいて選定してもよい。例えば、複数の接触式温度センサ20および赤外線センサ30のうち、ステップS2にて負荷なし加熱コイルと判断された加熱コイルの最も近く負荷なし加熱コイル近傍に配置された温度センサについては、その検出温度を参照しないようにする。このように、加熱コイル上への被加熱物9への載置の有無に基づいて参照する接触式温度センサ20を選定することで、鍋ずれ判断の誤差を低減することができる。ステップS5の応用例接触式温度センサ20の検出値の最大値THmaxと最小値THminの差分を判断するしきい値Bを、ステップS2での負荷検知結果に基づいて異なる値としてもよい。例えば、最小値THminを検出した接触式温度センサ20が、負荷なし加熱コイルの近傍のものである場合には、鍋ずれ判断に用いるしきい値を、負荷あり加熱コイルの近傍のものを用いる場合よりも、大きい値とする。中央コイル4と複数の周辺コイル5は独立して駆動可能であり、例えば1つ以上の負荷なし加熱コイルがある場合でも効率よく加熱調理が可能な点が特長の1つである。このような状態で加熱している場合には、負荷なし加熱コイル近傍の接触式温度センサ20の検知温度はほとんど上昇が見込めないため、鍋ずれ判断のしきい値Bが小さいと、加熱可能であるにもかかわらず鍋ずれと判断してしまい、被加熱物9の形状、大きさ、載置位置の自由度が高いという本実施の形態1の加熱部の特長を生かすことができず、使用者の使いにくさにつながりうる。このため、負荷なし加熱コイルの近傍の接触式温度センサ20の検出値を参照する場合には、しきい値Bを大きい値に設定することで、被加熱物9の自由度が高いという特長を生かしつつ、鍋ずれの判断も行うことができる。ステップS10の応用例火力制限を行う場合には、複数の周辺コイル5のうち、最小値THminを検出した接触式温度センサ20の近傍に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。また、最小値THminを検出した接触式温度センサ20の方向加熱コイルの中央を基準とした方向に配置されている加熱コイルへの投入電力を、選択的に低下または停止させてもよい。すなわち、接触式温度センサ20の検出温度に基づいて、被加熱物9が載置されていない、あるいは載置面積が小さい可能性の高い加熱コイルを判定し、その加熱コイルについて選択的に投入電力を低下または停止させるのである。このようにすることで、被加熱物9の加熱に寄与しない無駄な電力を削減でき、また、加熱コイルの過度な温度上昇を抑制することができる。実施の形態3.本実施の形態3では、加熱コイルと温度センサの他の配置例を説明する。なお、本実施の形態3では、実施の形態1との相違点を中心に説明する。図13は、実施の形態3に係る誘導加熱調理器の加熱コイルと温度センサの配置を説明する図である。本実施の形態3における中央コイル4と周辺コイル5は、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属からなる導電線が円周方向に巻回されることにより構成されている。本実施の形態3では、中央コイル4の方が周辺コイル5よりも径が大きく、また、導電線の巻数も多いが、これに限定するものではない。本実施の形態3では、6つの周辺コイル5周辺コイル5a、5b、5c、5d、5e、5fと区別して称する場合があるが設けられている。各周辺コイル5は、中央コイル4の外周側に、円形上に実質的に沿うようにしてほぼ等間隔で配置されている。なお、周辺コイル5の数や配置は、図示のものに限定されない。本実施の形態3における接触式温度センサ20および赤外線センサ30は、中央コイル4と周辺コイル5との間に配置されている。例えば、周辺コイル5aと中央コイル4との間、周辺コイル5dと中央コイル4との間には、赤外線センサ30a、30bが配置されている。周辺コイル5bと中央コイル4との間、周辺コイル5cと中央コイル4との間、周辺コイル5eと中央コイル4との間、周辺コイル5fと中央コイル4との間には、接触式温度センサ20b、20c、20e、20fが配置されている。このような配置によって、各温度センサは、中央コイル4の中心部を中心とする同心円上であって、当該円を等分する線上に配置される。これにより、各温度センサが、加熱コイルの中心に対して均等に配置されている。被加熱物9の載置位置鍋ずれの判断処理は、実施の形態1で示した通りである。このような構成においても、実施の形態1と同様に鍋ずれ判断を行うことで、実施の形態1で説明した効果を得ることができる。また、本実施の形態3においても、各温度センサは、各周辺コイル5と対応して配置されることとなる。このため本実施の形態3においても、上記実施の形態2で説明した加熱動作および鍋ずれ判断の応用例を適用することができ、実施の形態2で説明した効果を得ることができる。実施の形態4.実施の形態1~3で示したように複数の温度センサを配置する場合には、加熱口の中心に対して同心円状に配置することができる。このようにすることで、加熱口の中心に対する鍋ずれ判断の偏りを小さくすることができる。また、実施の形態1~3で示したように複数の温度センサを配置する場合には、周方向にほぼ均等に配置することができる。このようにすることで、鍋ずれ判断における周方向の判断の偏りを小さくすることができる。なお、上記実施の形態1~4で示した構成は、互いに組み合わせて用いることができる。なお、上記実施の形態1~4では、加熱口に対応する加熱コイル群の構成として、中央コイル4とその周辺に周辺コイル5を配置した構成について説明したが、本発明はこれに限るものではない。例えば、径の異なる複数の加熱コイルを同心円状に配置しても良い。また、上記説明では、第一加熱部3a、第二加熱部3b、及び第三加熱部3cのうちいずれかの加熱手段を、例えば輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータで構成してもよい。