"音圧を計測して音響インテンシティを求める音響インテンシティ計測方法において、前記音圧の計測値から第1の音響インテンシティを算出することによって、第1の音源方向を求める第1の方向推定ステップと、前記第1の音源方向に音源が存在するとして第2の音響インテンシティを算出することによって、第2の音源方向を求める第2の方向推定ステップと、前記第2の音源方向と前記第1の音源方向との差に基づいて、前記第1の音源方向を補正して音源方向を求める方向補正ステップと、を備えることを特徴とする音響インテンシティ計測方法。前記第1の音響インテンシティの大きさから前記第2の音響インテンシティの大きさへの感度低下率を求め、該感度低下率の逆数を前記第1の音響インテンシティの大きさに乗算することによって、音響インテンシティの大きさを求めることを特徴とする請求項1に記載の音響インテンシティ計測方法。複数箇所で音圧を計測するマイクロフォンと、該マイクロフォンによる計測値から音響インテンシティを求める制御装置と、を備えた音響インテンシティ計測装置において、前記制御装置は、前記マイクロフォンの計測値から第1の音響インテンシティを算出することによって、第1の音源方向を求める方向算出部と、前記第1の音源方向に音源が存在すると仮定して第2の音響インテンシティを算出することによって第2の音源方向を求め、該第2の音源方向と前記第1の音源方向との差に基づいて前記第1の音源方向を補正する補正計算部と、を備えることを特徴とする音響インテンシティ計測装置。前記補正計算部は、前記第1の音響インテンシティの大きさから前記第2の音響インテンシティの大きさへの感度低下率を求め、該感度低下率の逆数を前記第1の音響インテンシティの大きさに乗算することによって、音響インテンシティの大きさを補正することを特徴とする請求項3に記載の音響インテンシティ計測装置。本発明はこのような事情に鑑みて成されたものであり、音響エネルギーの流れの大きさと方向を正確に求めることのできる音響インテンシティ計測方法及び装置を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明は前記目的を達成するために、音圧を計測して音響インテンシティを求める音響インテンシティ計測方法において、前記音圧の計測値から第1の音響インテンシティを算出することによって、第1の音源方向すなわち、計測点における音響インテンシティの方向を求める第1の方向推定ステップと、前記第1の音源方向に音源が存在するとして第2の音響インテンシティを算出することによって、第2の音源方向を求める第2の方向推定ステップと、前記第2の音源方向と前記第1の音源方向との差に基づいて、前記第1の音源方向を補正して音源方向を求める方向補正ステップと、を備えることを特徴とする。請求項2の発明は請求項1において、前記第1の音響インテンシティの大きさから前記第2の音響インテンシティの大きさへの感度低下率を求め、該感度低下率の逆数を前記第1の音響インテンシティの大きさに乗算することによって、音響インテンシティの大きさを求めることを特徴とする。請求項3に記載の発明は前記目的を達成するために、複数箇所で音圧を計測するマイクロフォンと、該マイクロフォンによる計測値から音響インテンシティを求める制御装置と、を備えた音響インテンシティ計測装置において、前記制御装置は、前記マイクロフォンの計測値から第1の音響インテンシティを算出することによって、第1の音源方向を求める方向算出部と、前記第1の音源方向に音源が存在すると仮定して第2の音響インテンシティを算出することによって第2の音源方向を求め、該第2の音源方向と前記第1の音源方向との差に基づいて前記第1の音源方向を補正する補正計算部と、を備えることを特徴とする。請求項4の発明は請求項3において、前記補正計算部は、前記第1の音響インテンシティの大きさから前記第2の音響インテンシティの大きさへの感度低下率を求め、該感度低下率の逆数を前記第1の音響インテンシティの大きさに乗算することによって、音響インテンシティの大きさを補正することを特徴とする。本発明の発明者は、インテンシティ法によって求めた音源方向以下、第1の音源方向と真の音源方向との間に生じる誤差は、以下の方法で簡単に補正できるという知見を得た。すなわち、第1の音源方向を音源方向と仮定して、インテンシティ法により音源方向以下、第2の音源方向を求め、その第2の音源方向と第1の音源方向との差に基づいて、第1の音源方向を補正すると、真の音源方向に非常に近い方向を算出できるという知見を得た。請求項1、請求項3に係る発明はこのような知見に基づいて成されたものであり、第1の音源方向と第2の音源方向との差を求め、その差に基づいて第1の音源方向を補正するようにしたので、音源方向を精度良く求めることができる。また、この方法は音響インテンシティの値を用いて補正を行うので、適用範囲はクロススペクトル法だけに限定されず、直接積分法などの他の方法にも適用することができる。また、本発明の発明者は第1の音響インテンシティの絶対値から第2の音響インテンシティの絶対値への感度低下率の逆数を、第1の音響インテンシティの絶対値に乗算すると、音響インテンシティの絶対値を精度よく求めることができるという知見を得た。請求項2、請求項4に係る発明はこのような知見に基づいて成されたものであり、第1の音響インテンシティの絶対値に感度低下率の逆数を乗算するようにしたので、音響インテンシティの絶対値を精度良く求めることができる。本発明によれば、第1の音響インテンシティを算出することによって第1の音源方向を求め、この第1の音源方向を音源方向として第2の音響インテンシティを求め、さらに第1の音源方向と第2の音源方向との差に基づいて第1の音源方向を補正するようにしたので、音源方向を正確に求めることができる。添付図面に従って本発明に係る音響インテンシティ計測方法及び装置の好ましい実施形態について説明する。図1は本発明を適用した音響インテンシティ計測装置の概略構成を示すブロック図である。なお、本実施の形態では、クロススペクトル法に適用した例で説明するが、本発明はクロススペクトル法に限定されるものではなく、直接積分法など他の方法にも適用することができる。同図に示すように、音響インテンシティ計測装置10は主として、プローブ12と、制御装置14と、表示部16とで構成されている。プローブ12は、四個のマイクロフォン18を備えており、制御装置14は、各マイクロフォン18に接続される四個のAD変換器22と、四個の周波数解析部24と、クロススペクトル演算部26と、三軸方向成分演算部28と、補正計算部30と、三軸方向成分出力部32とを備える。なお、本実施の形態では、AD変換器22や周波数解析部24を制御装置14の内部に組み込んだが、これに限定するものではなく、制御装置14と別構成としてもよい。マイクロフォン18は音圧を測定する装置であり、複数個が設置される。マイクロフォン18の数は特に限定するものではないが、音源位置を三次元的に推定する場合には最低四個が立体的に配置される。図2は四個のマイクロフォン18の配置例であり、M1、M2、M3、M4の各位置にマイクロフォン18が配置される。たとえば図2Aに示す例では正四面体の頂点に四個のマイクロフォン18が配置されており、図2Bに示す例では正六面体の一つの頂点とそれに近接する三つの頂点にマイクロフォン18が配置されている。なお、後述の演算式では、マイクロフォン18の座標を図3に示す如く設定して演算を行っている。図3の座標は図2Aおよび図2Bの配置例に対応しており、四個のマイクロフォン18が成す四面体の重心位置を原点としている。図31はXY平面、図32はYZ平面を示している。ただし、2つの四面体の差は高さLzが異なるだけであり、原点はともに重心にとっている。上記の如く配置されたマイクロフォン18は図1に示すように、それぞれがAD変換器22に接続されている。したがって、マイクロフォン18で得られた計測信号は、AD変換器22によってデジタル信号に変換される。AD変換器22はそれぞれ周波数解析部24に接続されており、この周波数解析部24においてフーリエ変換などの周波数解析が行われる。周波数解析部24はクロススペクトル演算部26に接続されている。クロススペクトル演算部26は周波数解析したデータに基づいて、各2つのマイクロフォン18の組合せに対応するクロススペクトルGiji,j=1,2,3,4を求める。ここでGijは2つのマイクロフォンPi,Pjで得られた信号についてのクロススペクトルPiPjである。クロススペクトル演算部26は、三軸方向成分演算部28に接続されている。三軸方向成分演算部28は、マイクロフォン18の数や配置に基づいて決定される演算式と、前記クロススペクトル演算部26で演算したクロススペクトルに基づいて三軸方向成分を算出する。たとえば図2Aに示すようにマイクロフォン18を配置した場合には、下記の演算式に基づいて三軸方向成分が算出される非特許文献2参照。なお、この式において、fは周波数、ρは空気密度である。一方、図2Bに示す如くマイクロフォン18を配置した場合はM1-M2、M1-M3、M1-M4をそれぞれ軸方向1、2、3とすると、三軸方向成分は以下の式で表される。この式を図3の座標に変換して、x、y、zの軸方向成分を求めると、三軸方向成分は下式で表される。このように三軸方向成分演算部28では、マイクロフォン18の個数や配置に応じた演算式に基づいて三軸方向成分を算出する。そして、この三軸方向成分に基づいて音源方向が算出される。以下、ここで求めた音源方向を第1の音源方向という。第1の音源方向は、実測値に基づいて求めた音源方向であり、後述する補正前の音源方向である。三軸方向成分算出部28は補正計算部30に接続される。補正計算部30は、三軸方向成分算出部28で求めた第1の音源方向を真の音源方向に近づけるための補正処理を行う。具体的には、まず、第1の音源方向の十分遠方に波長に対して十分小さい音源があると仮定し、同じ演算式を用いた場合の音源方向以下、第2の音源方向というを求める。次に、第2の音源方向と第1の音源方向との差に基づいて、第1の音源方向を補正し、真の音源方向を求める。すなわち、真の音源方向をφ1、θ1とし、第1の音源方向をφ2、θ2とし、第2の音源方向をφ3、θ3とした際に、真の音源方向を以下の式で求める。ただし、φはXY平面上でのX軸からの角度であり、θはYZ平面上でのZ軸からの角度とする。これは、第1の音源方向と第2の音源方向との関係具体的には移動の方向と大きさは、真の音源方向と第1の音源方向との関係に略等しいという性質を利用している。この式に基づいて音源方向を求めることによって、音源方向を精度良く求めることができる。さらに補正計算部30では、音響インテンシティの大きさ絶対値を補正する。具体的には、まず、第1の音源方向を求める際に算出される第1の音響インテンシティの絶対値と、第2の音源方向を求める際に算出される第2の音響インテンシティの絶対値とを比較し、その感度低下率を求める。そして、その逆数を第1の音響インテンシティの絶対値に乗算する。これは前述の音源方向の補正と同様に、真の音響インテンシティの大きさと第1の音響インテンシティの大きさとの関係減衰率と、第1の音響インテンシティの大きさと第2の音響インテンシティの大きさとの関係減衰率が略等しいという性質を利用している。したがって、上記の補正処理を行うことによって、音響インテンシティの大きさ絶対値をより正確に求めることができる。なお、本実施の形態では、補正計算部30において音源方向の補正と音響インテンシティの大きさの補正を行うようにしたが、周波数の閾値を設定し、その閾値よりも大きい場合のみ音響インテンシティの大きさの補正を行うようにしてもよい。補正計算部30は、三軸方向成分出力部32に接続されている。三軸方向成分出力部32は、補正計算部30で求められた音源方向と音響インテンシティの大きさを表示部16に表示すべく、適宜、必要な信号処理を行う。なお、表示部16への表示方法は特に限定するものではないが、音源位置や音響インテンシティを可視化できるようになっていることが好ましい。次に上記の如く構成された音響インテンシティ計測装置10の作用について図4、図5に基づいて説明する。図4は従来装置すなわち図1において補正計算部30がなく、単に第1の音源方向を求めるだけの装置による結果を示しており、図5は本実施の形態の音響インテンシティ計測装置10での結果を示している。なお、図4A、図5Aはそれぞれ図2Aで示したマイクロフォン18の配置に対応しており、図4B、図5Bは図2Bに示したマイクロフォン18の配置に対応している。ここで、図4、図5ともにマイクロホンプローブの寸法をLx60mm、周波数をf=2500Hzとしている。これらの図は、プローブ12の前半球面の各方向に真の点音源があるときに算出された音源方向を示しており、は真の音源方向、は算出された音源方向図4の場合は第1の音源方向、図5の場合は補正後の音源方向を示している。なお、音の周波数は2500Hzとし、音源は実質的に平面進行波とみなせるように十分に遠方にある点音源とした。さらに、φXY平面上でのX軸からの角度を0から345度まで15度ごとに変化させ、θYZ平面上でのZ軸からの角度を0から90度まで5度ごとに変化させることにより、433点の音源方向の場合について計測を行った。図4A、図4Bから分かるように、従来装置の場合は、真の音源方向と第1の音源方向との間に差が生じている。たとえば、図4Bでは、S0で示す真の音源方向はY軸上の点φ=90度、θ=90度であるが、算出された第1の音源方向はz軸成分が発生し、S1で示す方向φ=90度、θ=100度にずれている。このため、音源方向の計測誤差は10度になっている。このように図4A、図4Bでは大きな計測誤差が発生している。これに対して、図5A、図5Bで示す本実施の形態では、真の音源方向であると補正後の音源方向であるとのずれが小さくなっている。たとえば、前述のS0で示す音源方向の場合、補正後の音源方向はS2で示す方向φ=90度、θ=95度となり、計測誤差は5度と半分になっている。図6は上記の結果を角度誤差として数値化して表現したものであり、Lx=60mmで、周波数fを2000Hzから3000Hzの範囲について検討した結果を示している。図61は従来装置の結果を示し、図62は本実施の形態の結果を示している。これらは、上記の433点において最大の角度誤差を示している。なお、これらの図においてAは図5Aの結果すなわち図2Aの配置で数1の演算式に基づいて求めた結果に対応しており、Bは図5Bの結果すなわち図2Bの配置で数3の演算式に基づいて求めた結果に対応している。さらにB ́は図2Bの配置において数1の演算式に基づいて求めた結果を示している。これらの図から分かるように、図61で示す従来装置よりも図62で示す本実施の形態の方が最大角度誤差が小さくなっている。たとえばAで比較すると、周波数2500Hzのとき図61の従来装置では約9度の最大角度誤差があったのに対して、図62の本実施の形態では、Aの場合約3度の最大角度誤差になっている。このように本実施の形態によれば、音源方向を精度良く求めることができる。図7は音響インテンシティの絶対値の誤差を示したものである。図71は従来装置の結果を示しており、図72は本実施の形態の結果を示している。これらは、上記の433点において音響インテンシティの絶対値の最大値maxと最小値minを真の値で正規化してデシベルで表現したものである。なお、これらの図においてAは図5Aの結果すなわち図2Aで数1の演算式に基づいて求めた結果に対応しており、Bは図5Bの結果すなわち図2Bで数3の演算式に基づいて求めた結果に対応している。さらにB ́は図2Bのプローブ12の配置において数1の演算式に基づいて求めた結果を示している。これらの図からわかるように図71で示す従来装置よりも図72で示す本実施の形態の方が誤差が大幅に小さくなっている。たとえばAで比較すると、周波数2500Hzのとき図71の従来装置では約3dBの誤差になっているのに対して、図72の本実施の形態では略0になっている。このように本実施の形態によれば、音響インテンシティの絶対値の誤差を小さくすることができる。以上説明したように、本実施の形態によれば、補正計算部30において第1の音源方向と第2の音源方向との差に基づいて第1の音源方向を補正するようにしたので、音源方向を正確に求めることができる。また、本実施の形態によれば、補正計算部30において、第1の音響インテンシティの絶対値から第2の音響インテンシティの絶対値への感度低下率を求め、その感度低下率の逆数を第1の音響インテンシティの絶対値に乗算するようにしたので、音響インテンシティの大きさを精度良く求めることができる。なお、上述した実施形態では、4個のマイクロフォン18を図2Aや図2Bの如く配置した例について説明したが、マイクロフォン18の個数や配置はこれらに限定されるものではなく、たとえばx、y、z軸にそれぞれ一対の合計6個のマイクロフォン18を原点中心として対称に配置してもよい。さらに上述した実施形態は、音源を探査する例で説明したが、振動源を探査する装置として適用してもよい。"