"全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となる複数の多孔質電極と、前記複数の多孔質電極の間に配置される電解質と、を備えることを特徴とする、電気二重層キャパシタ。前記多孔質電極のメソ細孔単位体積当りの比表面積が450m2/cm3以上であることを特徴とする、請求項1記載の電気二重層キャパシタ。前記メソ細孔の直径が2nm以上30nm以下であることを特徴とする、請求項1または2記載の電気二重層キャパシタ。前記電解質に含まれる電解質イオンの直径が2nm以下であることを特徴とする、請求項3記載の電気二重層キャパシタ。前記多孔質電極は、無機材料で構成されることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の電気二重層キャパシタ。前記無機材料は金属であることを特徴とする、請求項5記載の電気二重層キャパシタ。全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となることを特徴とする、電気二重層キャパシタ用の多孔質電極。全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となる多孔質電極を複数製造する多孔質電極製造ステップと、複数の前記多孔質電極の間に電解質を配置する電解質配置ステップと、を含むことを特徴とする、電気二重層キャパシタの製造方法。前記多孔質電極製造ステップは、酸またはアルカリ性溶液に可溶な第1の金属と、前記第1の金属よりも前記酸またはアルカリ性溶液に対する溶解度が小さい第2の金属とを含む合金を、前記酸またはアルカリ性溶液で処理するステップを含むことを特徴とする、請求項8記載の電気二重層キャパシタ用の電極の製造方法。前記第1の金属は、アルミニウム、鉛、スズ、及び亜鉛からなる群から選択される少なくとも1種の金属を含むことを特徴とする、請求項9記載の電気二重層キャパシタ。前記第1の金属と前記第2の金属とのモル比は、1:3~3:1の範囲であることを特徴とする、請求項9または10記載の電気二重層キャパシタ。前記多孔質電極製造ステップは、金属化合物を還元処理するステップを含むことを特徴とする、請求項8記載の電気二重層キャパシタ用の電極の製造方法。前記金属化合物を構成するアニオンの直径は、20Å以下であることを特徴とする、請求項12記載の電気二重層キャパシタ。しかし、活性炭の比表面積を向上させる技術では、活性炭の比表面積が増大するに従って、活性炭のかさ密度が小さくなるという問題があった。活性炭の比重は2程度と小さいので、かさ密度の低下が顕著であった。このため、この技術では、活性炭の比表面積を大きくしても、単位体積あたりの表面積、即ち単位体積あたりの静電容量が満足な値にならないという問題があった。一方、リチウムイオンキャパシタには、エネルギ密度がなお満足できる値にならず、電気二重層キャパシタの長所である寿命や出力密度が犠牲になるという問題があった。そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることが可能な、新規かつ改良された電気二重層キャパシタを提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となる複数の多孔質電極と、複数の多孔質電極の間に配置される電解質と、を備えることを特徴とする、電気二重層キャパシタが提供される。この観点によれば、電解質イオンが吸脱着しやすいメソ細孔の存在比が70以上となるので、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。ここで、多孔質電極のメソ細孔単位体積当りの比表面積が450m2/cm3以上であってもよい。メソ細孔単位体積当りの比表面積は、静電容量を増大させるための指標となるパラメータとなる。したがって、この観点によれば、多孔質電極のメソ細孔単位体積当りの比表面積が450m2/cm3以上であるので、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、メソ細孔の直径が2nm以上30nm以下であってもよい。この観点によれば、メソ細孔内の中空部分、即ち電解質イオンが吸着しない部分が小さくなるので、静電容量が増大する。したがって、この観点によれば、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、電解質に含まれる電解質イオンの直径が2nm以下であってもよい。この観点によれば、電解質イオンがメソ細孔に容易に吸脱着することができるので、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、多孔質電極は、無機材料で構成されてもよい。この観点によれば、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、無機材料は金属であってもよい。この観点によれば、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、本発明の他の観点によれば、全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となることを特徴とする、電気二重層キャパシタ用の多孔質電極が提供される。この観点によれば、電解質イオンが吸脱着しやすいメソ細孔の存在比が70以上となるので、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、本発明の他の観点によれば、全細孔の総体積に対するメソ細孔の総体積が70以上となる多孔質電極を複数製造する多孔質電極製造ステップと、複数の多孔質電極の間に電解質を配置する電解質配置ステップと、を含むことを特徴とする、電気二重層キャパシタの製造方法が提供される。この観点によれば、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。また、多孔質電極製造ステップは、酸またはアルカリ性溶液に可溶な第1の金属と、第1の金属よりも酸またはアルカリ性溶液に対する溶解度が小さい第2の金属とを含む合金を、酸またはアルカリ性溶液で処理するステップを含んでいてもよい。この観点によれば、従来のアルカリ賦活処理に必要だった複雑な後処理が不要になるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。また、第1の金属は、アルミニウム、鉛、スズ、及び亜鉛からなる群から選択される少なくとも1種の金属を含んでいてもよい。この観点によれば、第1の金属は、酸またはアルカリ性溶液に容易に溶解されるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。また、第1の金属と第2の金属とのモル比は、1:3~3:1であってもよい。この観点によれば、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。また、多孔質電極製造ステップは、金属化合物を還元処理するステップを含んでいてもよい。この観点によれば、従来のアルカリ賦活処理に必要だった複雑な後処理が不要になるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。また、金属化合物を構成するアニオンの直径は、20Å以下であってもよい。この観点によれば、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタを容易に製造することができる。以上説明したように本発明に係る電気二重層キャパシタは、メソ細孔の存在比が70以上となる複数の多孔質電極を有するので、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、従来よりも単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を大きくすることができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。[従来の電気二重層キャパシタが有する問題]上記のとおり、活性炭の比表面積を向上させる技術では、電気二重層キャパシタの単位体積あたりの静電容量以下、単に電気二重層キャパシタの静電容量または静電容量とも称するについて、満足な値が得られないという問題があった。本発明者は、この問題点を精査することで、本発明を完成させた。そこで、この問題について詳細に説明する。活性炭は、上述したように、比表面積の増大に伴ってかさ密度が低下する。一方、活性炭は、比表面積がある一定の大きさ以上になると、静電容量が頭打ちになる。これらの理由により、活性炭の比表面積を向上させる技術では、比表面積を大きくしても、静電容量が満足な値にならなかった。静電容量が頭打ちになる理由としては、以下のものが考えられる。即ち、活性炭への細孔の形成は、アルカリ賦活処理によってなされるが、この処理は、比表面積の制御というマクロ的な制御しか行なうことができず、細孔の大きさを制御することができなかった。特にアルカリ賦活処理による比表面積の増大は、ミクロ細孔を増やすことでなされている。より詳細に述べると、活性炭には、直径が2nm未満のミクロ細孔、直径が2nm以上50nm未満のメソ細孔、及び直径が50nm以上のマクロ細孔が混在している。これらの細孔のうち、ミクロ細孔は、直径が小さいので、電解質イオンによってはミクロ細孔の内部に侵入できない場合がある。また、マクロ細孔に吸着可能な電解質イオンの数は、マクロ細孔の体積に比べて小さい。細孔のうち、電解質イオンが吸着可能な部位はその表面だけであり、中空部分には電解質イオンは吸着されないからである。したがって、静電容量が頭打ちになる理由としては、ミクロ細孔及びマクロ細孔が静電容量の発現に有効に機能しないということが考えられる。また、溶媒和した電解質イオンの大きさ直径は1.5~2nmで、ミクロ細孔とほぼ同等以下の大きさのため、ミクロ細孔には効率的に電解質イオンが吸着できていないことが予想される。したがって、以上の考察によれば、電解質イオンを吸着させる細孔としては、メソ細孔が最も好ましいと思われる。この点について、特許文献2、3は、メソ細孔について言及している。しかし、いずれの文献に開示された技術によっても、電気二重層キャパシタの単位体積当りのエネルギ密度以下、単に電気二重層キャパシタのエネルギ密度またはエネルギ密度とも称するは得られていない。また、活性炭の比表面積を向上させる技術では、アルカリ賦活処理の後にアルカリ分を活性炭から除去する必要があった。しかし、この工程は複雑で高コストとなっていたので、アルカリ賦活処理による活性炭は工業的には使いづらい材料であった。このような問題点から、従来では、水蒸気賦活処理によって活性炭に細孔を形成することも行われていた。この方法はアルカリ賦活処理よりも低コストであるが、この方法により生成された活性炭は、アルカリ賦活処理による活性炭よりも静電容量が低いという問題があった。これに対し、本実施形態に係る電気二重層キャパシタは、電気二重層キャパシタの長所を維持しつつ、かつ、エネルギ密度を従来よりも向上させることができる。また、本実施形態に係る電気二重層キャパシタは、従来よりも簡単な工程で製造される。[本実施形態に係る電気二重層キャパシタの構成]次に、図1に基づいて、本実施形態に係る電気二重層キャパシタ10の構成について説明する。本実施形態に係る電気二重層キャパシタ10は、図1に示すように、多孔質電極20で構成されるカソード電極11と、同じく多孔質電極20で構成されるアノード電極12と、これらの多孔質電極の間に配置される電解質13とを備える。多孔質電極20は、図2に示すように、メソ細孔22を含む細孔が多数形成されている。メソ細孔22の直径は、上述したように、2nm以上50nm未満であるが、2nm以上30nm以下であることが好ましい。なお、本実施形態では、粒子や細孔の直径は、例えば、粒子等を球体とみなしたときの直径であり、公知の手法、例えばガス吸着法により測定される。電解質イオンは、上述したように、溶媒和した状態で多孔質電極20に吸脱着することが多い。そして、溶媒和した電解質イオンの直径は1.5~2nmと見積もられる。したがって、メソ細孔22の直径は電解質イオンの直径以上であるので、電解質イオンは多孔質電極20に容易に吸脱着することができる。なお、溶媒和した電解質イオンの直径は、例えば、計算化学、即ちシミュレーションにより算出される。電解質イオンの直径は、例えば以下のように算出される。まず、溶媒和した電解質イオンの分子構造を、Car-ParrinelloMolicularDynamicsCPMDver.3.13.2というソフトウェアを用いた分子動力学シミュレーションにより算出する。次いで、溶媒和した電解質イオンを球体とみなし、その直径を当該算出された分子構造に基づいて算出する。メソ細孔22の直径が30nmより大きくても、電解質イオンは多孔質電極20に容易に吸脱着することができるので、本実施形態の効果は得られる。しかし、メソ細孔22の直径が大きくなるほど、メソ細孔22の中空部分、即ち電解質イオンが吸着しない部分が大きくなるので、メソ細孔22の直径は30nm以下であることが好ましい。図3に、後述する製造方法により製造された多孔質銅内の孔径分布を示す。横軸は細孔の直径孔径を示し、縦軸は、細孔の直径の度数として、多孔質銅単位質量当りの細孔の体積を示す。なお、図3の多孔質銅は、平均直径10μmのCu-Al合金モル比は50:50を1N水酸化カリウム水溶液に加えることで、Cu-Al合金からアルミニウムを除去したした後、水洗、真空乾燥して得た。この例によれば、メソ細孔の直径は、3~20nmとなる範囲内に分布している。即ち、メソ細孔の孔径分布は、3~20nmである。また、細孔のピーク値最も多く分布している細孔の直径は8nmとなっている。一方、図4に、ある活性炭の孔径分布を示す。この例では、細孔の直径が2.5nm以下、即ち大半の細孔がミクロ細孔となっている。したがって、この活性炭に電解質イオンを吸脱着させることは容易ではない。また、メソ細孔22の直径の分布範囲はなるべく狭いシャープであることが好ましい。メソ細孔22の分布範囲が狭いと、多数のメソ細孔22が同様の直径を有することになるので、多くのメソ細孔22に同程度の数の電解質イオンが吸着する。したがって、あるメソ細孔22への電解質イオンの吸着数が増加するように電解質イオンの直径を設計することで、必然的に、他のメソ細孔22に吸着する電解質イオンの数も増加する。したがって、メソ細孔22の分布範囲を狭くすることで、多孔質電極20に吸着する電解質イオンの数を増加させることができる。一方、メソ細孔22の分布範囲が広いと、メソ細孔22の直径がばらつくことになるので、メソ細孔22に吸着する電解質イオンの数がメソ細孔22毎にばらついてしまう。したがって、あるメソ細孔22への電解質イオンの吸着数が増加するように電解質イオンの直径を設計しても、他のメソ細孔22に吸着する電解質イオンの数はやはりばらついてしまう。この結果、多孔質電極20に吸着する電解質イオンの数を増加させることが難しくなる。この観点によれば、メソ細孔22の直径の分布範囲は、2~30nmが好ましく、より好ましくは5~20nmで、より望ましくは5~10nmであることが好ましい。さらに、全細孔の総体積に対するメソ細孔22の総体積、即ちメソ細孔22の存在比は70以上となっている。なお、メソ細孔22の総体積、及び全細孔の総体積は、例えば、島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020により測定される。即ち、本発明者は、メソ細孔22について鋭意検討した結果、メソ細孔22の存在比が電気二重層キャパシタ10の静電容量に影響を与えていることを見出した。そして、本発明者は、メソ細孔22の存在比が70以上であるときに、電気二重層キャパシタ10の単位体積当りの静電容量、即ち単位体積当りのエネルギ密度が顕著に向上することを見出した。この理由としては、例えば、2nm以下のミクロ孔では上述のように電解質イオンの吸着量が低下するが、本発明の材料は電解質イオン径よりも大きなメソ細孔が70以上と多くなることで静電容量を大きくできたと考えられる。従来技術の活性炭では、メソ細孔が30以下と小さいために静電容量が低くなるといったことが考えられる。即ち、静電容量発現の源である電解質イオンの吸着は、電解質イオン径よりも大きなメソ細孔が静電容量増大に重要である事を示唆する。また、メソ細孔22は、電解質イオンとの吸脱着に寄与する細孔であるから、その存在比が大きいほど電気二重層キャパシタ10の単位体積当りの静電容量が向上する。したがって、メソ細孔22の存在比は大きければ大きいほど好ましい。具体的には、メソ細孔22の存在比は、85以上がより好ましい。この理由としては、電解質イオンをより効率良く吸着できるメソ細孔が重要で、静電容量向上にはできる限りメソ細孔が多い方が良いといったことが考えられる。メソ細孔22の存在比は、100にできるだけ近いことが更に好ましい。なお、上述した特許文献2,3に開示された技術では、いずれもメソ細孔の存在比が70未満となっている。このため、これらの技術では、満足なエネルギ密度が得られないと推察される。また、多孔質電極20のメソ細孔単位体積当りの比表面積は、450m2/cm3以上であることが好ましく、600m2/cm3以上であることがより好ましい。ここで、多孔質電極20のメソ細孔単位体積当りの比表面積は、以下の式2で求められる。式2中、Sは多孔質電極20のメソ細孔単位体積当りの比表面積m2/cm3であり、aは多孔質電極20の比表面積m2/gである。bは多孔質電極単位質量当りの細孔の体積cm3/gであり、全細孔の総体積を多孔質電極22の質量で除算することで算出される。cはメソ細孔22の存在比である。即ち、本実施形態では、単純な比表面積ではなく、メソ細孔単位体積当りの比表面積に基づいて、多孔質電極20が設計されている。この理由は以下の通りある。電気二重層キャパシタの単位体積当りの静電容量を向上させるためには、電解質イオンが吸脱着することができるサイトが広いことが求められる。電気二重層キャパシタの分野では、このようなサイトの広さを示す指標として、多孔質電極の比表面積が用いられてきた。しかし、本発明者は、多孔質電極の比表面積と静電容量とが線形の関係にならないことを見出した。例えば、本発明者は、比表面積が21m2/gとなる多孔質銅を多孔質電極として用いて電気二重層キャパシタを製造し、その静電容量を測定したところ、21F/gという値を得た。一方、本発明者は、比表面積が1500~2400m2/gとなる活性炭を多孔質電極として用いて電気二重層キャパシタを製造し、その静電容量を測定したところ、65~140F/gという値を得た。なお、測定方法は後述する実施例と同様とした。また、比表面積は、例えば島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020により測定された。これらの測定結果によれば、多孔質電極の比表面積と静電容量とが線形の関係にならないことは明らかである。なお、静電容量を発現する機構は電極材料によって変化することはないと推察される。そこで、本発明者が比表面積について鋭意検討した結果、静電容量に影響を与えるパラメータは、単純な比表面積ではなく、メソ細孔22の体積に対する比表面積、即ちメソ細孔単位体積当りの比表面積が静電容量に影響を与えることを見出した。後述する実施例にて示すが、メソ細孔単位体積当りの比表面積は静電容量と線形の関係がある。したがって、メソ細孔単位体積当りの比表面積は、電気二重層キャパシタ10を設計する際の指標となりうるものである。このように、本発明者は、電気二重層キャパシタ10を設計する際の指標を発見することに成功した。本発明者がメソ細孔単位体積当りの比表面積についてさらに検討を重ねた結果、メソ細孔単位体積当りの比表面積は、450m2/cm3以上であることが好ましく、600m2/cm3以上であることがより好ましいことも判明した。メソ細孔単位体積当りの比表面積がこれらの範囲である時に、静電容量は特に増大する。この理由としては、例えば、単純な比表面積ではなく、電解質イオンを吸着し易いメソ細孔が有する比表面積がどれだけあるかが重要で、それが実質的に静電容量を支配因子であり、従来の活性炭ではメソ細孔比率を高めると比表面積が低下し、実質的にこの450m2/cm3以上を達成することができないといったことが考えられる。メソ細孔単位体積当りの比表面積の好ましい上限値は、電解質イオンの直径に応じて変化する。以下、この理由について図5及び図6に基づいて説明する。図5は、メソ細孔単位体積当りの比表面積と、電気二重層キャパシタ10の単位体積当りの静電容量との対応関係を電解質イオンの直径毎に示すグラフである。なお、縦軸の静電容量は、いわゆる理論値であり、以下のように算出される。即ち、図6に示すように、メソ細孔22を円筒でモデル化する。このモデルでは、すべての細孔がメソ細孔22となる。また、メソ細孔22は、同じ形状の円筒であり、各円筒の高さは1cmとなる。各円筒の直径は、メソ細孔単位体積当りの比表面積に応じて異なる。また、各円筒は、互いに軸方向が平行となり、かつ、互いに隣接するように配置される即ち、多孔質電極20内に敷き詰められる。したがって、メソ細孔単位体積当りの比表面積がS1m2/cm3となる場合、1cm3の多孔質電極20の比表面積はS1m2となる。そして、静電容量の理論値を以下の式3により算出する。式3中、C0は静電容量の理論値であり、Sはメソ細孔単位体積当りの比表面積である。nは多孔質電極20の表面の単位面積1m2当りに付着する電解質イオンの数であり、以下の式3-1で与えられる。Vmaxは上限電圧、即ち多孔質電極20に印加できる最大の電圧であり、図5の例では、2.5Vとなる。Vminは下限電圧、即ち多孔質電極20に印加できる最小の電圧であり、図5の例では、1.0Vとなる。式3-1中、Lnはイオン直径mである。図5によれば、電解質イオンの直径がいずれの場合であっても、メソ細孔単位体積当りの比表面積の増加に伴って静電容量が増加する。なお、メソ細孔単位体積当りの比表面積の増加に伴って、メソ細孔22の直径は減少する。そして、電解質イオンの直径がメソ細孔22の直径に一致する点を境に、静電容量が急激に減少する。なお、メソ細孔単位体積当りの比表面積とメソ細孔22の直径との関係は、以下の式4で表される。ここで、xはメソ細孔22の直径mであり、nは1cm3の多孔質電極20内に配置される円筒の個数であり、以下の式5で表される。Sはメソ細孔単位体積当りの比表面積である。式4、5によれば、例えば、メソ細孔22の直径が2nmとなる場合、メソ細孔単位体積当りの比表面積は1500m2/cm3となる。従って、静電容量は、メソ細孔単位体積当りの比表面積が1500m2/cm3となる点で減少に転じるはずであるが、実際には電解質イオンは球体ではないのでメソ細孔と同じ大きさに近くなると立体障害で細孔に入りにくくなるので、図に示したように1200m2/cm3となる点で減少に転じる。したがって、メソ細孔単位体積当りの比表面積の好ましい上限値は、電解質イオンの直径に応じて変化する。例えば、電解質イオンの直径が2nmとなる場合、好ましい上限値は1200m2/cm3となる。言い換えれば、出来る限り電解質イオンの直径を小さくすることによって、静電容量を増大させることができる。多孔質電極20は、無機材料で構成され、好ましくは金属で構成され、より好ましくは遷移金属例えば、周期表で第3族元素から第11族元素までの間に存在する元素で構成される。具体的には、多孔質電極20は、例えば、Ni、Cu、Co、Feからなる群から選択されるいずれか1つ以上の金属を含む。これらの金属材料のうち、Niが特に好ましい。後述するように、多孔質電極20がNiで構成された場合、静電容量が飛躍的に向上したからである。多孔質電極20の表面即ち、細孔22の表面を含む多孔質電極20の全面は、各種の防護膜で覆われることが好ましい。この防護膜は、多孔質電極20が電解液に直接接触することを防止するためのものである。多孔質電極20が電解液に直接接触することを防止する理由は、多孔質電極20が電解液に直接接触すると、高い印加電圧を加えた場合に多孔質電極20が電解液に溶出しやすくなるからである。またより高い印加電圧を加えられるという事は1式で示したエネルギ密度を高められる結果になる。特に電圧Vは2乗できくので有効である。防護膜を構成する物質は、上記目的を達成し、かつ、多孔質電極20への電解質イオンの吸着を妨げないものであれば制限されない。防護膜は、例えば、酸化膜、金属膜、炭素膜、有機物の膜、無機物の膜等で構成される。防護膜の厚さは、薄いほうが好ましい。具体的な厚さは、防護膜の材料にもよるが、20nm以下が好ましく、より好ましくは5nm以下が望ましい。[多孔質金属の製造方法]次に、多孔質電極20の製造方法について説明する。多孔質電極20は、例えば以下に列挙する2つの製造方法のうち、いずれかの製造方法によって製造される。[合金を酸またはアルカリ性溶液で処理する方法]第1の製造方法は、酸またはアルカリ性溶液に可溶な第1の金属と、第1の金属よりも酸またはアルカリ性溶液に対する溶解度が小さい第2の金属とを含む合金を、酸またはアルカリ性溶液で処理するという製造方法である。なお、できる限り第1の金属を除去して多孔質にしたいが、処理後に第1の金属がすべて除去されずに一部残存していても構わない。第1の金属は、例えば、アルミニウム、鉛、スズ、及び亜鉛からなる群から選択される少なくとも1種の金属を含む。第2の金属は、多孔質電極20を構成する金属である。遷移金属は、酸またはアルカリ性溶液にほとんど不溶なので、特に好ましい。この製造方法によれば、酸またはアルカリ性溶液に第1の金属が溶出するので、合金のうち、第1の金属が占有していた部分がメソ細孔22となる。具体的には、第1の金属が除去されることで形成された空孔同士が結合することで、メソ細孔22が形成される。したがって、この製造方法によれば、第1の金属の結晶子の大きさによって、メソ細孔22の大きさ、即ち直径も変わる。即ち、この製造方法によれば、第1の金属の結晶子の大きさと、第1の金属と第2の金属とのモル比とを制御することによって、所望のメソ細孔22を製造することができる。上述したように、本実施形態では、メソ細孔22の直径は2nm以上30nm以下、メソ細孔22の存在比は70以上、メソ細孔単位体積当りの比表面積は450m2/cm3以上となるので、これらの値を得るために、第1の金属と第2の金属とのモル比は、1:3~3:1の範囲が好ましく、より好ましくは1:1~3:1に設定される。ここで、第1の金属と第2の金属とからなる合金の平均直径は、100μm以下が好ましく、より好ましくは50μmであり、さらに好ましくは20μmである。ここで、平均直径は、例えば、各金属粒子を球体とみなしたときの直径を算術平均した値である。平均直径の測定は、例えば、日立超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡S-4800日立ハイテク社製により行われる。[金属化合物を還元する方法]第2の製造方法は、金属化合物を還元させることで、金属化合物内のアニオンを除去させる製造方法である。金属化合物は、多孔質電極20を構成する金属と、アニオンとの化合物である。アニオンは、酸素及び窒素等を含む無機アニオンや、カルボン酸イオンやメトロキサイドイオン等の有機アニオンが挙げられる。還元は、例えば、金属化合物を水素または一酸化炭素等の還元ガスで処理する事により行われる。これにより、金属化合物のうち、アニオンが占有していた部分がメソ細孔22となる。したがって、この製造方法によれば、アニオンの大きさによって、メソ細孔22の大きさ、即ち直径も変わる。即ち、この製造方法によれば、アニオンの大きさを制御することによって、所望のメソ細孔22を製造することができる。上述したように、本実施形態では、メソ細孔22の直径は2nm以上30nm以下、メソ細孔22の存在比は70以上、メソ細孔単位体積当りの比表面積は450m2/cm3以上となるので、これらの値を得るために、アニオンの大きさ、例えば直径は、20Å以下であることが好ましく、より好ましくは10Å以下に設定される。アニオンの1つ1つは、メソ細孔22よりも小さいが、アニオンが除去されることで形成された空孔同士が結合することで、メソ細孔22が形成される。このようなアニオンとしては、例えば、酸素イオン、オレイン酸イオン、メトロキサイドイオン等が挙げられる。次に、本実施形態の実施例を説明する。[実施例1]平均直径10μmのNi-Al合金モル比は50:50を1N水酸化カリウム水溶液に加えることで、Ni-Al合金からアルミニウムを除去した。なお、ニッケルの水酸化カリウム水溶液に対する溶解度は、アルミニウムの水酸化カリウムに対する溶解度よりも小さい。言い換えれば、ニッケルは水酸化カリウム水溶液に不溶であるが、アルミニウムは水酸化カリウム水溶液に可溶である。これにより、多孔質電極として、多孔質ニッケルが生成された。生成された多孔質ニッケルは、水洗、真空乾燥された。多孔質ニッケルの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は86m2/g、多孔質ニッケル単位質量当りの細孔の体積、即ち細孔容積は0.07cm3/g、メソ細孔の存在比は78、ミクロ細孔の存在比は22となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は958m2/cm3となった。また、孔径分布は2~12nmで、細孔のピーク値最も多くの細孔が有する孔径直径は5nmであった。また、得られた多孔質ニッケルに導電材としてカーボンブラックを多孔質ニッケルの質量に対して5質量加え、さらに、PTFEポリテトラフルオロエチレンを多孔質ニッケルの質量に対して5質量加えて乳鉢で混合した。その後、当該混合物を錠剤プレス機で成形してペレットを得た。これをアルミニウムメッシュで挟んだものを作用極と対極として用い、参照極にはAg極、電解液には1M-TEA-BF4/PCテトラエチルアンモニウムテトラフルオロボレートプロピレンカーボネートを用いてセルを構成した。このセルをAdvancedElectrochemicalSystem社製PARSTAT2273を用い、掃印速度20mv/sで-1.25から1.25Vの範囲で掃印して体積当たりの電極の静電容量を算出した。[実施例2]平均直径10μmのCu-Al合金モル比は50:50を用いたほかは、実施例1と同様の処理を行った。なお、銅の水酸化カリウム水溶液に対する溶解度は、アルミニウムの水酸化カリウムに対する溶解度よりも小さい。実施例2により得られた多孔質銅の各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は21.2m2/g、細孔容積は0.044cm3/g、メソ細孔の存在比は94となった。また、これらの値と式2により、多孔質銅のメソ細孔単位体積当りの比表面積は453m2/cm3となった。また、孔径分布は2~20nmで、細孔のピーク値は10nmであった。[実施例3]平均直径10μmのNi-Al合金モル比は65:35を用いたほかは、実施例1と同様の処理を行った。多孔質ニッケルの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は38m2/g、細孔容積は0.058cm3/g、メソ細孔の存在比は71となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は465m2/cm3となった。また、孔径分布は2~20nmで、細孔のピーク値は10nmであった。[比較例1]市販の活性炭Aを使用したほかは、実施例1と同様の処理を行った。活性炭Aの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は1600m2/g、細孔容積は0.67cm3/g、メソ細孔の存在比は16となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は382m2/cm3となった。[比較例2]市販の活性炭Bを使用したほかは、実施例1と同様の処理を行った。活性炭Bの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は1870m2/g、細孔容積は0.84cm3/g、メソ細孔の存在比は19となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は423m2/cm3となった。[比較例3]市販の活性炭Cを使用したほかは、実施例1と同様の処理を行った。活性炭Cの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は1508m2/g、細孔容積は0.71cm3/g、メソ細孔の存在比は28となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は595m2/cm3となった。[比較例4]市販の活性炭Dを使用したほかは、実施例1と同様の処理を行った。活性炭Dの各パラメータを島津製作所製比表面積測定装置ASAP2020で測定したところ、比表面積は2370m2/g、細孔容積は1.01cm3/g、メソ細孔の存在比は15となった。また、これらの値と式2により、多孔質ニッケルのメソ細孔単位体積当りの比表面積は351m2/cm3となった。表1に、実施例1~3、比較例1~4で得られたパラメータ値をまとめて示す。また、図7に、メソ細孔単位体積当りの比表面積と静電容量との対応関係を実施例1~3、比較例1~4について示す。[評価]従来の指標である比表面積を比較すると、実施例1~3の比表面積は、比較例1~4よりも格段に低いにも関わらず、実施例1~3の静電容量は、いずれも比較例1~4の静電容量よりも高くなった。実施例1~3のメソ細孔の存在比はいずれも70以上であり、メソ細孔単位体積当りの比表面積も450m2/cm3以上であるからと推察される。特に、実施例1の静電容量は、比較例1~4の2倍以上となった。さらに、図7に示すように、実施例1~3では、メソ細孔単位体積当りの比表面積と静電容量との間には強い相関関係があった。これらの回帰直線は直線L1で表される。したがって、メソ細孔の存在比が70以上である場合、メソ細孔単位体積当りの比表面積と静電容量との間に線形の関係があることが判明した。したがって、電気二重層キャパシタの多孔質電極を設計する際には、メソ細孔の存在比を70以上とした上で、メソ細孔単位体積当りの比表面積をコントロールすることで、静電容量を所望の値に設計することができる。以上により、本実施形態によれば、メソ細孔22の存在比が70以上となるので、寿命、安全性、出力密度が二次電池よりも格段に優れているという長所を維持しつつ、単位体積あたりの静電容量、即ちエネルギ密度を従来よりも大きくすることができる。さらに、多孔質電極20のメソ細孔単位体積当りの比表面積が450m2/cm3以上であるので、この点でも、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きくなる。さらに、メソ細孔22の直径が2nm以上30nm以下であるので、この点でも、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きくなる。さらに、電解質イオンの直径が2nm以下であるので、電解質イオンは容易にメソ細孔22内部に出入りすることができる。したがって、この点でも、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きくなる。さらに、多孔質電極20は、無機材料で構成されるので、この点でも、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きくなる。さらに、無機材料は金属であるので、この点でも、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きくなる。さらに、本実施形態では、メソ細孔22の存在比が70以上となる多孔質電極20を複数製造する多孔質電極製造ステップと、複数の多孔質電極20の間に電解質を配置する電解質配置ステップと、を含む製造方法により、電気二重層キャパシタ10を製造する。したがって、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。さらに、多孔質電極製造ステップは、酸またはアルカリ性溶液に可溶な第1の金属と、第1の金属よりも酸またはアルカリ性溶液に対する溶解度が小さい第2の金属とを含む合金を、酸またはアルカリ性溶液で処理するステップを含む。したがって、従来のアルカリ賦活処理に必要だった複雑な後処理が不要になるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。さらに、第1の金属は、アルミニウム、鉛、スズ、及び亜鉛からなる群から選択される少なくとも1種の金属を含むので、酸またはアルカリ性溶液に容易に溶解される。したがって、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。さらに、第1の金属と第2の金属とのモル比は、1:3~3:1の範囲が好ましく、より好ましくは1:1~3:1であるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。さらに、多孔質電極製造ステップは、金属化合物を還元処理するステップを含むので、従来のアルカリ賦活処理に必要だった複雑な後処理が不要になる。したがって、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。さらに、金属化合物を構成するアニオンの直径は、20Å以下であることが好ましく、より好ましくは10Å以下であるので、単位体積当りのエネルギ密度が従来よりも大きい電気二重層キャパシタ10を容易に製造することができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。"