複数の構造物を設置するための桟と、該桟に構造物を接続固定するために用いられる接続部材とを備えた構造物設置用架台であって、前記桟は、同一方向に延びる桟主板及び一対の桟側板を有し、該一対の桟側板の前記方向に延びる各辺が前記桟主板により連結された形状の桟部材を複数接続したものであり、前記接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部との一部が前記方向に沿って切除されるかもしくは前記少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部との間に前記方向に沿う切り込みが形成された形状とされ、該各桟部材の各桟側板の弾性変形により該各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部が接続されており、前記各桟部材の桟主板の幅が同一であり、前記接続部材は、前記桟部材の各桟側板の内側又は外側に重ねられたそれぞれの接続側板と、前記各接続側板の上縁で折り曲げられ、前記構造物が接続固定される接続主板とを備えており、前記接続側板および前記接続主板を構成する板の板厚が前記桟部材の側板の板厚よりも厚いことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1に記載の構造物設置用架台であって、前記接続部材は、前記構造物の一部に接するように前記接続主板から上方に突出した突起部を備えたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1又は2に記載の構造物設置用架台であって、前記接続部材の前記接続主板は、前記桟部材の前記桟主板の内側又は外側に重ねられたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1又は2に記載の構造物設置用架台であって、前記接続部材の前記接続側板は、前記桟部材の前記桟側板の外側に重ねられ、前記接続部材の前記接続主板は、前記接続側板の上縁で前記桟主板とは逆方向に折り曲げられたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~4のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部が切除された場合は、前記各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部が接続されると、前記切除された桟主板端部の部位で該各桟部材の桟主板が離間することを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~5のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方又は他方の各桟側板端部の内側にパイプを配置し、ボルトを一方の各桟側板端部の孔、他方の各桟側板端部の孔、及び前記パイプに通して、前記ボルトの端部にナットをネジ込んで締め込むことにより前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部が接続されたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~6のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方又は他方の各桟側板端部の内側に筒状雌ねじ部材を配置し、2本のボルトを一方の各桟側板端部の孔及び他方の各桟側板端部の孔を通じて前記筒状雌ねじ部材両端から該筒状雌ねじ部材内側の雌ネジにそれぞれねじ込んで締め込むことにより前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部が接続されたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~7のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記各桟側板の間隔が前記桟主板から離れるほど広くなるように該桟主板に対する該各桟側板の折り曲げ角度を設定したことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~8のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記桟部材は、前記各桟側板、前記桟主板、及び前記各桟側板の縁で折り曲げられたそれぞれの桟鍔からなるハット型断面を有することを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~9のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記桟部材は、ロールフォーミング加工により形成されたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~10のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記桟を構成するべく接続された複数の桟部材の接続箇所近傍を支持して、該桟を架設したことを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~11のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記桟を3本並べて架設し、これらの桟間に前記各構造物を架け渡して搭載しており、前記並べられた各桟のうちの中央のものだけに付設される補強部材を備えたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項12に記載の構造物設置用架台であって、前記補強部材は、前記中央の桟の桟部材の一端部に付設されたことを特徴とする構造物設置用架台。請求項12又は13に記載の構造物設置用架台であって、前記補強部材は、トラス構造を有することを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~14のいずれか1つに記載の構造物設置用架台であって、前記桟を3本並べて架設し、これらの桟間に前記各構造物を架け渡して搭載しており、前記並べられた各桟のうちの中央のものだけに付設される補強具を備え、前記補強具は桟の長手方向に沿って該桟の中央付近に重ねられて固定されることを特徴とする構造物設置用架台。請求項15に記載の構造物設置用架台であって、前記補強具は、前記構造物を前記桟に連結接続することを特徴とする構造物設置用架台。請求項1~16のいずれか1つに記載の構造物設置用架台の施工方法であって、前記各桟部材の各桟側板の弾性変形により該各桟部材の一方の各桟側板端部を前記他方の各桟側板端部の内側又は外側に重ねた後、前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部を接続することを特徴とする構造物設置用架台の施工方法。請求項1~16のいずれか1つに記載の構造物設置用架台を備え、この構造物設置用架台の横桟上に構造物としての太陽電池モジュールを搭載したことを特徴とする太陽電池システム。ここで、特許文献1及び2では、住宅等への太陽電池モジュールの設置が前提となっているので、太陽電池モジュールの設置面積が限られ、支持レールやフレームは、長くても数m程度であると考えられる。しかしながら、大規模な発電所等においては、多数の太陽電池モジュールを並べて設置することから、特許文献1の支持レールや特許文献2のフレームを適用するならば、これらを延長する必要がある。特許文献1では、2本の支持レールの一方の端部に筒状部を設けると共に他方の端部に棒状部を設け、これらの端部の筒状部と棒状部を相互に嵌合させて、2本の支持レールを接続し、これにより支持レールの延長を可能にしている。ところが、これらの筒状部や棒状部を設けると、支持レールの形状が複雑化したり、部品点数が増大する。また、2本の支持レールの筒状部と棒状部を嵌合させるには、これらの支持レールを直線状に支持する必要があり、その作業が容易ではない。このため、このような支持レールを大規模な発電所等に適用したならば、コストが非常に高くなり、施工作業が困難になる。また、特許文献2では、フレームの延長についての記載がなく、大規模な発電所等へのフレームの適用が考えられていない。そこで、本発明は、上記従来の問題点に鑑みてなされたものであり、多数の太陽電池モジュールであっても、これらの太陽電池モジュールを強固に支持することができ、部品点数が少なく、その施工作業が容易な構造物設置用架台、構造物設置用架台の施工方法、及び太陽電池システムを提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の構造物設置用架台は、複数の構造物を設置するための桟と、該桟に構造物を接続固定するために用いられる接続部材とを備えた構造物設置用架台であって、前記桟は、同一方向に延びる桟主板及び一対の桟側板を有し、該一対の桟側板の前記方向に延びる各辺が前記桟主板により連結された形状の桟部材を複数接続したものであり、前記接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部との一部が前記方向に沿って切除されるかもしくは前記少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部との間に前記方向に沿う切り込みが形成された形状とされ、該各桟部材の各桟側板の弾性変形により該各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部が接続されており、前記各桟部材の桟主板の幅が同一であり、前記接続部材は、前記桟部材の各桟側板の内側又は外側に重ねられたそれぞれの接続側板と、前記各接続側板の上縁で折り曲げられ、前記構造物が接続固定される接続主板とを備えており、前記接続側板および前記接続主板を構成する板の板厚が前記桟部材の側板の板厚よりも厚くされている。このような本発明の構造物設置用架台では、桟は、同一方向に延びる主板及び一対の側板を有し、該一対の側板の前記方向に延びる各辺が前記主板により連結された形状の桟部材を複数接続したものである。このような桟部材は、コの字型もしくはコの字型に近い断面形状となり、その断面係数が大きく、桟部材の強度が高くなる。このため、複数の桟部材を接続した桟の強度も高くなる。また、接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部の一部を前記方向に沿って切除するか、もしくは桟主板端部と各桟側板端部間に前記方向に沿う切り込みを形成している。そして、各桟部材の一方の各側板が他方の各側板の外側又は内側に重ねられるように、各側板が弾性変形する。これにより、各桟部材の一方の各桟側板端部を他方の各桟側板端部の外側または内側に重ねることが容易になる。そして、この状態で各桟部材を接続しているので、各桟部材の接続箇所では、両側の側板が2重構造となり、その強度が向上する。しかも、桟を延長するべく、桟部材の本数を増やしても、各桟部材の一方の各桟側板端部を他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねて接続するという工程を繰り返すだけであるから、施工作業が容易である。このような接続構造では、接続された各桟部材の主板の幅が同一であっても、各桟部材を連結することができる。また、接続側板および接続主板を構成する板の板厚を桟部材の側板の板厚よりも厚くしているので、各桟部材を補強して、各桟部材の変形を防止することができる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記接続部材は、前記構造物の一部に接するように前記接続主板から上方に突出した突起部を備えている。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記接続部材の前記接続主板は、前記桟部材の前記桟主板の内側又は外側に重ねられている。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記接続部材の前記接続側板は、前記桟部材の前記桟側板の外側に重ねられ、前記接続部材の前記接続主板は、前記接続側板の上縁で前記桟主板とは逆方向に折り曲げられている。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部が切除された場合は、前記各桟部材の一方の各桟側板端部が他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部とが接続されると、前記切除された桟主板端部の部位で該各桟部材の桟主板が離間している。これにより、各桟部材の主板が相互に干渉することはなく、各桟部材の端部の接続が容易になる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記各桟部材の一方の各側板端部が他方の各側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方又は他方の各側板端部の内側にパイプを配置し、ボルトを一方の各側板端部の孔、他方の各側板端部の孔、及び前記パイプに通して、前記ボルトの端部にナットをネジ込んで締め込むことにより前記一方の各側板端部と前記他方の各側板端部が接続されている。この場合は、1本のボルト、1本のパイプ、及び1個のナットにより各桟部材端部を接続することができ、部品点数及び組立て工数の増大を抑えることができる。あるいは、本発明の構造物設置用架台においては、前記各桟部材の一方の各側板端部が他方の各側板端部の外側又は内側に重ねられた状態で、前記一方又は他方の各側板端部の内側に筒状雌ねじ部材を配置し、2本のボルトを一方の各側板端部の孔及び他方の各側板端部の孔を通じて前記筒状雌ねじ部材両端から該筒状雌ねじ部材内側の雌ネジにそれぞれねじ込んで締め込むことにより前記一方の各側板端部と前記他方の各側板端部が接続されている。この場合は、2本のボルト、1本の筒状雌ねじ部材により各桟部材端部を接続することができ、部品点数及び組立て工数の増大を抑えることができる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記各桟側板の間隔が前記桟主板から離れるほど広くなるように該桟主板に対する該各桟側板の折り曲げ角度を設定している。つまり、桟部材の開口側が広くされている。この場合は、一方の桟部材の各側板を他方の桟部材の各側板に被せるだけで、一方の桟部材の各側板内側に他方の桟部材の各側板を容易に重ねることが可能になる。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記桟部材は、前記各桟側板、前記桟主板、及び前記各桟側板の縁で折り曲げられたそれぞれの桟鍔からなるハット型断面を有している。このハット型断面の断面係数は、コの字型断面の断面係数よりも大きく、桟部材の強度がより高くなる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記桟部材は、ロールフォーミング加工により形成されている。ロールフォーミング加工は、桟部材の大量生産に好適であり、桟部材のコストを低減することができる。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記桟を構成するべく接続された複数の桟部材の接続箇所近傍を支持して、該桟を架設している。その接続箇所近傍を支持することにより該接続箇所を補強することができる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記桟を3本並べて架設し、これらの桟間に前記各構造物を架け渡して搭載しており、前記並べられた各桟のうちの中央のものだけに付設される補強部材を備えている。ここで、3本の桟間に各構造物を架け渡して搭載する場合は、中央の桟に大きな荷重がかかり、両側の桟に小さな荷重がかかる。そこで、両側の桟にかかる小さな荷重に合わせて、3本の桟の強度を設定して、各桟を共通化すれば、各桟の軽量化とコストの低減を果たすことができる。ただし、中央の桟の強度が不足するので、この中央の桟に補強部材を付設する。換言すれば、各桟のうちの中央のものだけに補強部材を付設するという構造により、両側の桟にかかる小さな荷重を基準にして、3本の桟の強度を設定し、各桟の軽量化とコストの低減を果たすことを可能にしている。仮に、中央の桟にかかる大きな荷重に合わせて、3本の桟の強度を設定したならば、各桟を共通化することができても、各桟が重くなって、コストも高くなる。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記補強部材は、前記中央の桟の桟部材の一端部に付設されている。仮に、補強部材を桟部材の両端部に付設すると、補強部材の個数が多くなって、施工作業が煩雑になり、コストが高くなる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記補強部材は、トラス構造を有している。更に、本発明の構造物設置用架台においては、前記桟を3本並べて架設し、これらの桟間に前記各構造物を架け渡して搭載しており、前記並べられた各桟のうちの中央のものだけに付設される補強具を備え、前記補強具は桟の長手方向に沿って該桟の中央付近に重ねられて固定されている。このように中央の桟だけに、桟の長手方向に沿って該桟の中央付近に重ねられて固定される補強具を設けることによっても、中央の桟を補強することができる。また、本発明の構造物設置用架台においては、前記補強具は、前記構造物を前記桟に連結接続している。このように補強具を構造物を桟に連結接続するために兼用すれば、部品点数の増大を抑えることができる。次に、本発明の構造物設置用架台の施工方法は、上記本発明の構造物設置用架台の施工方法であって、前記各桟部材の各桟側板の弾性変形により該各桟部材の一方の各桟側板端部を前記他方の各桟側板端部の内側又は外側に重ねた後、前記一方の各桟側板端部と前記他方の各桟側板端部を接続している。このような本発明の施工方法では、桟を延長するべく、桟部材の本数を増やしても、そのような接続作業を繰り返すだけであって、施工作業が容易である。また、本発明の太陽電池システムは、上記本発明の構造物設置用架台を備え、この構造物設置用架台の横桟上に構造物としての太陽電池モジュールを搭載している。太陽電池モジュールが平板状であって傾斜して配置されることから、太陽電池モジュールの表裏に大きな風圧がかかり易い。このため、上記本発明の構造物設置用架台は、太陽電池システムの架台として好適である。本発明では、桟は、同一方向に延びる主板及び一対の側板を有し、該一対の側板の前記方向に延びる各辺が前記主板により連結された形状の桟部材を複数接続したものである。このような桟部材は、コの字型もしくはコの字型に近い断面形状となり、その断面係数が大きく、桟部材の強度が高くなる。このため、複数の桟部材を接続した桟の強度も高くなる。また、接続された各桟部材の少なくとも一方の桟主板端部と各桟側板端部の一部を前記方向に沿って切除するか、もしくは桟主板端部と各桟側板端部間に前記方向に沿う切り込みを形成している。そして、各桟部材の一方の各側板が他方の各側板の外側又は内側に重ねられるように、各側板が弾性変形する。これにより、各桟部材の一方の各桟側板端部を他方の各桟側板端部の外側または内側に重ねることが容易になる。そして、この状態で各桟部材を接続しているので、各桟部材の接続箇所では、両側の側板が2重構造となり、その強度が向上する。しかも、桟を延長するべく、桟部材の本数を増やしても、各桟部材の一方の各桟側板端部を他方の各桟側板端部の外側又は内側に重ねて接続するという工程を繰り返すだけであるから、施工作業が容易である。このような接続構造では、接続された各桟部材の主板の幅が同一であっても、各桟部材を連結することができる。また、接続側板および接続主板を構成する板の板厚を桟部材の側板の板厚よりも厚くしているので、各桟部材を補強して、各桟部材の変形を防止することができる。以下、本発明の実施形態を添付図面を参照しつつ詳細に説明する。図1は、本発明の構造物設置用架台の一実施形態を適用した太陽電池システムを示す斜視図である。また、図2は図1の太陽電池システムを示す背面図であり、図3は図1の太陽電池システムを部分的に拡大して示す斜視図である。この太陽電池システムでは、大規模な発電所の実現を前提としており、本実施形態の構造物設置用架台を用いて、多数の太陽電池モジュールを設置している。図1、図2、及び図3に示すように本実施形態の構造物設置用架台では、複数のコンクリート基礎11を等間隔に地面上に敷設し、各コンクリート基礎11の上面111にそれぞれのベース桟12を固定して、これらのベース桟12を等間隔に並設し、各ベース桟12の後端部121にそれぞれのアーム13を接続して立設し、各ベース12の先端部122と各アーム13の上端部131にそれぞれの縦桟14を斜めに架け渡して固定し、3本の横桟15を各縦桟14と直交するように配して、各横桟15を各縦桟14上に並設している。また、図1において最も右側のベース桟12を1番目とすると、偶数番目のベース桟12毎に、ベース桟12と中央の横桟15間に2本のトラス16を架け渡して、中央の横桟15を補強するためのトラス構造を構築している。尚、図1、図2、及び図3においては、各コンクリート基礎11が並ぶ方向をX方向左右方向とし、このX方向と直交する方向をY方向としている。このような構成の構造物設置用架台において、上側の横桟15と中央の横桟15に複数の太陽電池モジュール17を横一列に並べて搭載し、下側の横桟15と中央の横桟15にも複数の太陽電池モジュール17を横一列に並べて搭載している。従って、3本の横桟15上に、複数の太陽電池モジュール17が2列に並べて搭載されている。また、左右に隣合う2本の縦桟14間に、6枚の太陽電池モジュール17が割り振られている。太陽電池モジュール17は、複数の太陽電池セルを行列方向に配置してなる太陽電池パネル18を枠部材19により保持したものである。次に、構造物設置用架台を構成するコンクリート基礎11、ベース桟12、アーム13、縦桟14、横桟15、トラス16等について説明する。各コンクリート基礎11は、地面上に型枠を形成し、この型枠にコンクリートを流し込んで固めたものである。各コンクリート基礎11は、等間隔に配置され、それらの上面111が水平かつ同一高さで面一となっている。これらのコンクリート基礎11の上面111が水平な基礎面として用いられ、この基礎面上に各ベース桟12が等間隔にかつ平行に固定され、更に各ベース桟12、各アーム13、各縦桟14、各横桟15、及び各トラス16等が組立てられ接続されて、構造物設置用架台が構築されている。勿論、複数のコンクリート基礎11の代わりに、コンクリートを架台の設置域全体に一様に流し込んでなるベタ基礎など他の構造の基礎を適用しても構わない。図4は、ベース桟12を示す斜視図である。図4に示すようにベース桟12は、相互に対向する一対の側板12a、各側板12aの対向一辺を連結する主板12b、及び各側板12aの縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔12cからなるハット型断面形状を有している。ベース桟12の先端部122では各鍔12cが切除され、このベース桟12の先端部122が各側板12a及び主板12bからなるコの字型断面形状となっている。このベース桟12の主板12bの両端近傍にはそれぞれの長形孔12dが形成され、各側板12aの両端部にはそれぞれのボルト孔12eが形成され、各鍔12cの中央部にはそれぞれのボルト孔12fが形成されている。図5は、アーム13を示す斜視図及び平面図である。図5に示すようにアーム13は、相互に対向する一対の側板13a、各側板13aの対向一辺を連結する主板13b、及び各側板13aの縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔13cからなるハット型断面形状を有している。アーム13の下端部132では主板13b及び各鍔13cが切除されて、各側板13aだけが残されている。また、アーム13の上端部131でも主板13b及び各鍔13cが切除され、各側板13aだけが残されている。更に、アーム13の各側板13aの両端部にはそれぞれのボルト孔13dが形成されている。図6a及びbは、縦桟14を示す斜視図及び平面図である。図6に示すように縦桟14は、相互に対向する一対の側板14a、各側板14aの対向一辺を連結する主板14b、及び各側板14aの縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔14cからなるハット型断面形状を有している。この縦桟14の主板14bの両端近傍及び中央には、一対のT字形孔14dがそれぞれ形成されている。また、各側板14aの先端部にはそれぞれのボルト孔14eが形成され、各側板14aの中央部から後端部寄りの部位にもそれぞれのボルト孔14eが形成されている。図7a、b及び図8は、横桟15を構成する桟部材を示している。図1に示すように横桟15がX方向に極めて長く、横桟15を単一の部材で構成するのは不可能であるため、横桟15を複数の桟部材を接続して構成している。図7a及びbは、図1において横桟15の最も右側の桟部材151を1番目とすると、この1番目の桟部材151を示す斜視図及び平面図である。図7に示すように1番目の桟部材151は、相互に対向する一対の側板15a、各側板15aの対向一辺を連結する主板15b、及び各側板15aの縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔15cからなるハット型断面形状を有している。換言すれば、桟部材151は、各側板15aの長手方向に延びる各辺が主板15bにより連結され、各鍔15cがそれぞれの側板15aから外側に突出した形状を有する。この桟部材151の主板15bの4箇所には、一対のスリット15dとボルト孔15eがそれぞれ形成されている。更に、各側板15aの複数箇所にそれぞれのボルト孔15fが形成され、各鍔15cの両端部にはそれぞれの長形孔15gが形成されている。また、桟部材151の長さは、図1に示す各縦桟14の間隔よりも僅かに長くされ、桟部材151を各縦桟14間に架け渡すことが可能にされている。図8は、図1において最も右側の桟部材151を1番目とすると、この1番目よりも左側の2番目以降の桟部材152を示す斜視図である。図8に示すように2番目以降の桟部材152も、図7の桟部材151と同様に、一対の側板15a、主板15b、及び各鍔15cからなるハット型断面形状を有している。また、主板15bの3箇所に一対のスリット15dとボルト孔15eがそれぞれ形成され、各側板15aの複数箇所にそれぞれのボルト孔15fが形成され、各鍔15cの一端部にそれぞれの長形孔15gが形成されている。更に、桟部材152の片側端部1521で主板15b及び各側板15aの一辺に沿う部分が切除され、各側板15a及び各鍔15cだけが残されている。また、桟部材152の長さは、図1に示す各縦桟14の間隔と略同一であって、桟部材151よりも僅かに短くされている。図9は、トラス16を示す斜視図である。図9に示すようにトラス16は、相互に対向する一対の側板16a、各側板16aの対向一辺を連結する主板16b、及び各側板16aの縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔16cからなるハット型断面形状を有している。このトラス16の一端部161では主板16b及び各鍔16cが切除されて、各側板16aだけが残されている。また、トラス16の他端部162でも主板16b及び各鍔16cが切除され、各側板16aだけが残されている。更に、トラス16の各側板16aの両端部にはそれぞれのボルト孔16dが形成されている。ここで、ベース桟12、アーム13、縦桟14、横桟15、及びトラス16のいずれも、各側板、各側板の対向一辺を連結する主板、及び各側板の縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔からなるハット型断面形状を有している。また、いずれのハット型断面形状も同一サイズである。換言すれば、主板の幅及び側板の幅が同一である。更に、いずれも、同一厚さのメッキ鋼板を切断もしくは孔開け加工した後、メッキ鋼板を折り曲げ加工して形成される。このため、材料及び加工装置を共通化することができ、コストの大幅な低減を図ることができる。更に、メッキ鋼板をハット型断面形状に成型するためにロールフォーミング加工を適用することができる。この場合は、大量生産を迅速に行うことができ、コストをより大幅に低減させることができる。先に述べたように本実施形態の構造物設置用架台が適用される太陽電池システムは、大規模な発電所の実現が前提となっているので、太陽電池モジュールの枚数が極めて多く、架台の規模も大きい。このため、ベース桟12、アーム13、縦桟14、横桟15、及びトラス16の使用数が多く、これらを迅速に大量生産するには、これらの断面形状及びサイズを同一にして、ロールフォーミング加工を適用するのがよく、この結果としてコストの大幅な低減を可能にしている。また、ベース桟12、アーム13、縦桟14、横桟15、及びトラス16のハット型断面形状は、図10に示すように各側板aの間隔が主板bから離れるほど広くなるように主板aに対する各側板aの折り曲げ角度αを設定した形状である。つまり、桟のハット型断面形状の開口部側で各側板aが広がって、桟の開口部よりも主板bの方の幅が狭くなっている。このため、後で述べるように桟端部の各側板を他の桟端部に重ねるという施工作業が容易になる。次に、コンクリート基礎11上に、ベース桟12、アーム13、及び縦桟14を組立ててなる三角構造について説明する。図11a、bは、ベース桟12、アーム13、及び縦桟14からなる三角構造を示す斜視図及び正面図である。図11に示すようにコンクリート基礎11の上面111にベース桟12を固定し、ベース桟12の後端部121にアーム13を接続して立設し、ベース12の先端部122とアーム13の上端部131に縦桟14を斜めに架け渡して固定し、ベース桟12、アーム13、及び縦桟14からなる三角構造を構築している。コンクリート基礎11の上面111には2本のボルト21を予め突設しており、これらのボルト21をベース桟12の主板12bの各長形孔12dに挿し通して、ベース桟12の主板12bをコンクリート基礎11の上面111に当接させて、ベース桟12を載置する。このとき、ベース桟12並びに各ボルト21を各長形孔12dに沿って図1のY方向に移動させることができるので、ベース桟12をY方向に移動させて、Y方向の位置を調節する。図12は、ベース桟12の固定に用いられるコの字型補強金具22を示す斜視図である。このコの字型補強金具22は、主板22aと、主板22aの両縁で折り曲げられたそれぞれの側板22bとを有しており、主板22aの中央にボルト孔22cが形成されている。このようなコの字型補強金具22を2個用いる。ベース桟12の主板12bをコンクリート基礎11の上面111に載置した後、2個のコの字型補強金具22の孔にそれぞれのボルト21を通して、各コの字型補強金具22をベース桟12の内側に配置する。このとき、図13に示すようにコの字型補強金具22の各側板22bがベース桟12の各側板12aと直交するようにコの字型補強金具22の向きを設定し、コの字型補強金具22の各側板22bをベース桟12の主板12bに当接させる。そして、各ボルト21にそれぞれのナットをねじ込んで締め込み、これによりベース桟12をコンクリート基礎11の上面111に固定する。この状態では、コの字型補強金具22の各側板22bがベース桟12の主板12bに圧接して、ベース桟12の主板12bが補強される。また、コの字型補強金具22の各側板22bの幅がベース桟12の各側板12aの間隔と略同一に設定されていることから、ベース桟12の各側板12aが補強される。この後、ベース桟12の後端部121にアーム13を接続して立設する。アーム13の下端部132では主板13b及び各鍔13cが切除されて、各側板13aだけが残されている。また、図10に示すようにベース桟12の各側板12aがハット型断面形状の開口部側で広がっている。このため、各側板13aの下端部を相互に接近するように弾性変形させつつ、ベース桟12の各側板12aの後端部内側に各側板13aの下端部を容易に差し込んで挟み込むことができ、各側板13aの下端部と各側板12aの後端部を重ね合わせることができる。このとき、アーム13が自立し、引き続くアーム13の接続作業が容易になる。このアーム13が自立した状態で、図13に示すようにアーム13の各側板13a間にパイプ25を挿入して、パイプ25、アーム13の各側板13aのボルト孔13d、及びベース桟12の各側板12aのボルト孔12eを位置合わせし、ボルト26をパイプ25、アーム13の各側板13aのボルト孔13d、ベース桟12の各側板12aのボルト孔12e、及びワッシャに通して、ボルト26の一端にナット27をねじ込んで締め込み、アーム13の各側板13aの下端部をベース桟12の各側板12aに接続する。このようにボルト26を、パイプ25、アーム13の各側板13a、及びベース桟12の各側板12aに通して、ナット27を締めこむと、パイプ25が各側板13a、12a間に挟みこまれて、該各側板が補強され、アーム13及びベース桟12のハット型断面形状図10に示すの変形を防ぐことができる。また、パイプ25の長さと桟の各側板間の離間距離が等しく、ナット等と比較して、パイプ25のサイズが大きいため手作業での施工性が向上する。また、パイプ25、ボルト26、及びナット27等を1個ずつ用いるだけであるから、部品点数、工数、及びコストを低減させることができる。次に、ベース12の先端部122とアーム13の上端部131に縦桟14を斜めに架け渡して固定する。ベース桟12の先端部では各鍔12cが切除されている。また、図10に示すように縦桟14の各側板14aがハット型断面形状の開口部側で広がっている。このため、ベース桟12の各側板12aの先端部を相互に接近するように弾性変形させつつ縦桟14の各側板14aの先端部内側に容易に差し込むことができ、各側板12aの先端部と各側板14aの先端部を重ね合わせることができる。この状態で、図13と同様に、ベース桟12の各側板12a間にパイプを挿入して、パイプ、ベース桟12の各側板12aのボルト孔12e、及び縦桟14の各側板14aのボルト孔14eを位置合わせし、ボルトをパイプ、ベース桟12の各側板12aのボルト孔12e、縦桟14の各側板14aのボルト孔14e、及びワッシャに通して、ボルトの一端にナットをねじ込んで締め込み、縦桟14の各側板14aの先端部をベース桟12の各側板12aに接続する。同様に、アーム13の上端部131でも、主板13b及び各鍔13cが切除されて、各側板13aだけが残されているため、各側板13aの上端部を相互に接近するように弾性変形させつつ、各側板13aの上端部を縦桟14の各側板14aの内側に差し込むことができる。この状態で、図13と同様に、アーム13の各側板13a間にパイプを挿入して、パイプ、アーム13の各側板13aのボルト孔13d、及び縦桟14の各側板14aのボルト孔14eを位置合わせし、ボルトをパイプ、アーム13の各側板13aのボルト孔13d、縦桟14の各側板14aのボルト孔14e、及びワッシャに通して、ボルトの一端にナットをねじ込んで締め込み、アーム13の上端部131を縦桟14の各側板14aに接続する。このようにしてベース桟12、アーム13、及び縦桟14からなる三角構造を構築している。この三角構造では、格別に部品点数を増やさなくても、垂直方向及び水平方向のいずれの力にも十分に耐えることができる。次に、横桟15を構成する桟部材151、52を縦桟14に接続固定するための構造について説明する。図14は、横桟15の桟部材151、52を縦桟14に接続固定するのに用いられる取付け金具31を示す斜視図である。この取付け金具31は、主板31aに2つのネジ孔31bを形成し、主板31aの両側に側板31cを設け、また主板31aの前後にも側板31dを設けて2重に折り曲げ、各側板31dの中央からそれぞれのT字型の支持片31eを突出させたものである。図6及び図11に示すように縦桟14の主板14bの両端近傍及び中央には、一対のT字形孔14dがそれぞれ形成されている。この一対のT字形孔14d毎に、取付け金具31を縦桟14の主板14bに取付け、縦桟14の主板14bの中央及び両端近傍の3箇所にそれぞれの取付け金具31を配置する。図15に示すように取付け金具31の各支持片31eの頭部をそれぞれのT字形孔14dのスリット14fに挿し込み、各支持片31eをそれぞれのT字形孔14dの係合孔14gへと移動させて、各支持片31eの頭部をそれぞれのT字形孔14dの係合孔14gに引っ掛けて、取付け金具31を縦桟14の主板14bに取付ける。図1及び図16に示すように桟部材151、152を縦桟14と直交するように該縦桟14の主板14b上に載せ、桟部材151、152の各鍔15cを取付け金具31の各支持片31eの頭部間に配置する。そして、桟部材151、152の各鍔15cの長形孔15gを縦桟14の主板14bの各T字形孔14dを介して取付け金具31の各ネジ孔31bに重ね、各ボルト32を桟部材151、152の各鍔15cの長形孔15g及び縦桟14の主板14bの各T字形孔14dを介して取付け金具31の各ネジ孔31bにねじ込んで仮止めする。この仮止めの状態では、各ボルト32を桟部材151、152の各鍔15cの長形孔15gに沿って移動させることができることから、桟部材151、152を各長形孔15gに沿って図1のX方向に移動させて、X方向の位置を調節する。また、取付け金具31を縦桟14の主板14bの各T字形孔14dに沿って縦桟14の長手方向に移動させることができ、この取付け金具31と共に桟部材151、152も移動させることができる。この縦桟14の長手方向への桟部材151、152の移動により、縦桟14上に配置された3本の横桟15の間隔を調節する。こうして3本の横桟15のX方向の位置を調節し、各横桟15の間隔を調節した後、それぞれの取付け金具31の各ボルト32を締め込んで、各横桟15を縦桟14上に固定する。このように横桟15のX方向の位置を調節することができる。また、先に述べたようにベース桟12をY方向に移動させて、Y方向の位置を調節することができるため、ベース桟12の位置調節により横桟15のY方向の位置を調節することができる。従って、横桟15のXY方向の位置調節が可能である。更に、各横桟15の間隔を調節することができる。このため、各コンクリート基礎11の位置に誤差があっても、各横桟15のXY方向の位置調節及び各横桟15の間隔の調節により各横桟15の位置決めを正確に行うことができ、延いては各横桟15上に取付けられる各太陽電池モジュール17の位置決めを正確に行うことができる。次に、横桟15を構成する複数の桟部材151、152の接続構造について説明する。図7に示す桟部材151は、図1における横桟15の最も右側の1番目の桟部材であり、図1における1番目と2番目の各コンクリート基礎11の縦桟14間に架け渡され、これらの縦桟14に取付け金具31を用いて固定される。また、図8に示す桟部材152は、図1における横桟15の2番目以降の桟部材であり、1つ手前の順番の桟部材の左側端部と次の縦桟14間に架け渡される。例えば、2番目の桟部材152が1番目の桟部材151の左側端部と3番目の縦桟14間に架け渡され、また3番目の桟部材152が2番目の桟部材152の左側端部と4番目の縦桟14間に架け渡され、以降同様に、n番目の桟部材152がn-1番目の桟部材152の左側端部とn1番目の縦桟14間に架け渡される。そして、2番目以降の桟部材152も、それぞれの縦桟14に取付け金具31を用いて固定される。図7a、bに示すように1番目の桟部材151の両端部のいずれにおいても主板15bが切除されていない。また、図8に示すように2番目以降の桟部材152の片側端部1521で主板15b及び各側板15aの一辺に沿う部分が切除されて、各側板15a及び各鍔15cだけが残されている。そして、図1及び図3に示すように2番目以降の各桟部材152の片側端部1521が1つ手前の順番の桟部材の左側端部に接続さている。例えば、図17aに示すように2番目の桟部材152の各側板15aの片側端部内側に1番目の桟部材151の各側板15aの左側端部を差し込んで挟み込んでいる。図10に示すように横桟15桟部材151、152のハット型断面形状の開口部側で各側板15aが広がっていることから、2番目の桟部材152の各側板15aの片側端部を1番目の桟部材151の各側板15aの左側端部に被せるようにするだけで、2番目の各側板15aの片側端部内側に1番目の各側板15aの左側端部を差し込んで挟み込むことができる。この状態で、図17bに示すように1番目の桟部材151の各側板15a間にパイプ25を挿入して、パイプ25、1番目の桟部材151の各側板15aのボルト孔15f、及び2番目の桟部材152の各側板15aのボルト孔15fを位置合わせし、ボルト26をパイプ25、1番目の桟部材151の各側板15aのボルト孔15f、2番目の桟部材152の各側板15aのボルト孔15f、及びワッシャに通して、ボルト26の一端にナット27をねじ込んで締め込み、2番目の桟部材152の各側板15aを1番目の桟部材151の各側板15aに接続する。また、3番目の桟部材152の各側板15aの片側端部を2番目の桟部材151の各側板15aの左側端部に被せて、3番目の各側板15aの片側端部内側に2番目の各側板15aの左側端部を差し込んで挟み込み、パイプ25、ボルト26、ナット27、及びワッシャを用いて、3番目の各側板15aを2番目の各側板15aに接続する。同様に、n番目の桟部材152の各側板15aの片側端部内側にn-1番目の桟部材151の各側板15aの左側端部を差し込んで挟み込み、パイプ25、ボルト26、ナット27、及びワッシャを用いて、n番目の各側板15aをn-1番目の各側板15aに接続する。このように複数の桟部材151、152を接続することにより1本の長い横桟15を構成している。図17a、bから明らかなように各桟部材151、152の接続箇所では、両側の側板15aが2重構造となり、その強度が向上する。しかも、横桟15を延長するべく、桟部材151、152の本数を増やしても、同様の接続工程を繰り返すだけであるから、施工作業が容易である。また、桟部材152の片側端部1521で主板15bを切除していることから、各桟部材の接続箇所において該各桟部材の主板15bが離間する。このため、各桟部材の主板15bが相互に干渉することはなく、各桟部材の端部の接続が容易になる。次に、中央の横桟15を補強するためのトラス構造について説明する。ここで、図1に示すように3本の横桟15上に複数の太陽電池モジュール17が2列に並べて搭載されていることから、中央の横桟15には、上側及び下側の横桟15よりも大きな荷重がかかっている。例えば、図1において最も右側にある上下2枚の太陽電池モジュール17に着眼すると、上側及び下側の横桟15には0.5枚分の太陽電池モジュール17の荷重がそれぞれかかり、中央の横桟15には1.0枚分の太陽電池モジュール17の荷重がかかると概ね考えることができる。従って、中央の横桟15には、上側及び下側の横桟15と比較して、略2倍の荷重がかかる。そこで、上側及び下側の横桟15にかかる小さな荷重に合わせて、3本の横桟15の強度を設定して、各横桟15を共通化すれば、各横桟15の軽量化とコストの低減を果たすことができる。ただし、中央の横桟15の強度が不足するので、図1に示すようにベース桟12と中央の横桟15間に2本のトラス16を架け渡して、中央の横桟15を補強するためのトラス構造を構築している。換言すれば、各横桟15のうちの中央のものだけを補強するという構造により、上側及び下側の横桟15にかかる小さな荷重を基準にして、3本の横桟15の強度を設定し、各横桟15の軽量化とコストの低減を果たしている。尚、本実施形態では、太陽電池モジュール17を2列に並べたが、3列以上並べてもよい。その場合、上端の横桟および下端の横桟以外の横桟は、上記の中央の横桟に相当するものとし、トラスを付設する。また、図1において最も右側のベース桟12を1番目とすると、偶数番目のベース桟12毎に、トラス構造を配している。これにより、中央の横桟15のそれぞれの桟部材151、152が1本のトラス16のみにより補強され、トラス16の本数が抑えられて、施工作業の煩雑化及びコストの上昇が抑えられる。図18及び図19は、ベース桟12と中央の横桟15間に架け渡された各トラス16を示す正面図及び側面図である。図19から明らかなように各トラス16を側方から見ると、各トラス16を太陽電池モジュール17に対して垂直に配置している。これは、太陽電池モジュール17の荷重もしくは風圧によりトラス16が倒されないようにするためである。また、各トラス16を太陽電池モジュール17に対して垂直に配置するには、各トラス16をベース桟12に対して斜めに支持する必要があり、このためにベース桟12と2本のトラス16を接続するための接続金具31の各側板31bを傾斜させている。図20a、bは、ベース桟12と2本のトラス16を接続するための接続金具31を示す斜視図及び側面図である。この接続金具31は、主板31aと、主板31aの両縁で折り曲げられたそれぞれの側板31bとを有しており、主板31aに対して各側板31bが斜めに傾斜している。主板31aには2本の長形孔31cが形成され、各側板31bにはボルト孔31d及びネジ孔31eがそれぞれ形成されている。この接続金具31の主板31aを偶数番目のベース桟12の各鍔12cの略中央に載せ、主板31aの2つの長形孔31cを各鍔12cのボルト孔12fに重ねて、2本のボルトを主板31aの各長形孔31cと各鍔12cのボルト孔12fに通して、これらのボルトの一端にそれぞれのナットをねじ込み、接続金具31をベース桟12の各鍔12c上に仮止めする。この仮止め状態では、各ボルトを接続金具31の主板31aの各長形孔31cに通していることから、接続金具31を各長形孔31cに沿って図1のX方向に移動させることができる。この接続金具31の仮止めの後、2本のトラス16の両端部を接続金具31と中央の横桟15に接続する。このとき、2本のトラス16の各側板16aの端部図9における一端部161と接続金具31の各側板31bが互い違いになるように重ね合わせる。そして、相互に対向する最も内側の各側板間にパイプを挿入して、パイプ、各トラス16の各側板16aのボルト孔16d、及び接続金具31の各側板31bの孔31d、31eを位置合わせし、ボルトをパイプ、2本のトラス16の各側板16aのボルト孔16d、接続金具31の側板31bのボルト孔31d、及びワッシャに通して、ボルトの一端を接続金具31の側板31bのネジ孔31eにねじ込んで、2本のトラス16の端部を接続金具31に仮止めする。また、2本のトラス16のいずれについても、トラス16の各側板16aの端部図9における他端部162を相互に接近するように弾性変形させつつ、これらの側板16aの端部を中央の横桟15の桟部材151又は152の各側板15aの内側に差し込む。そして、トラス16の各側板16a間にパイプを挿入して、パイプ、トラス16の各側板16aのボルト孔16d、及び桟部材151又は152の各側板15aのボルト孔15fを位置合わせし、ボルトをパイプ、トラス16の各側板16aのボルト孔16d、桟部材151又は152の各側板15aのボルト孔15f、及びワッシャに通して、ボルトの一端にナットをねじ込んで、各トラス16の端部を桟部材151又は152に仮止めする。このような各トラス16の取付けに際しては、接続金具31を各長形孔31cに沿って図1のX方向に移動させながら、各トラス16の各側板16aの端部図9における他端部162の位置を調節して、各側板16aの端部のボルト孔16dと桟部材151又は152の各側板15aのボルト孔15fの位置合わせを行う必要がある。これは、先に述べたように横桟15の桟部材151、152をX方向に移動させて、横桟15のX方向の位置を調節していることから、この横桟15のX方向の位置の調節分だけ各トラス16の位置もずらす必要があるためである。こうして各トラス16の両端部を接続金具31と中央の横桟15に接続した後、各トラス16の両端部を接続するためのそれぞれのボルトを締め込んで、各トラス16を固定する。次に、太陽電池モジュール17を横桟15上に取付けるための構造について説明する。ここで、図1から明らかなように中央の横桟15は、上下の太陽電池モジュール17の端部を支持し、また上側及び下側の横桟15は、上側又は下側の太陽電池モジュール17の端部を支持している。このため、太陽電池モジュール17の取付け構造は、中央の横桟15と上側及び下側の横桟15とでは異なり、これらの取付け構造を別々に説明する。図21a、b、cは、中央の横桟15において太陽電池モジュール17の裏面側に配置される第1接続金具を示す正面図、及び第1接続金具を表裏から見て示すそれぞれの斜視図ある。この第1接続金具41は、側板41a、及び側板41aの上縁で折り曲げられた主板41bを有している。主板41bには、該主板41bの一辺中央部で折れ曲がって垂下する垂下片41e、及び該主板41bの一辺両端部で折れ曲がって起こされた各突起部41fが形成されている。また、主板41bの略中央にネジ孔41dが形成され、側板41aにボルト孔41cが形成されている。側板41aの高さは、横桟15の側板15aの高さに略等しい。図22a、bは、図21の第1接続金具41と共に用いられる補強金具を示す斜視図及び平面図である。この補強金具42は、相互に対向する一対の側板42a、各側板42aの対向一辺を連結する主板42b、及び各側板42aの縁で折れ曲がって外側に突出するそれぞれの鍔42cからなるハット型断面形状を有しており、横桟15の内側に嵌合されるような幅に設定されている。この補強金具42の各側板42aにはそれぞれのネジ孔42dが形成され、また各鍔42cにはそれぞれの長形孔42eが形成されている。図23は、太陽電池モジュール17の受光面側に配置される第1固定金具を示す斜視図である。この第1固定金具43は、押圧板43aの前後端部に下方に折り曲げられた突起片43bを形成し、押圧板43aの中央部にボルト孔43cを形成したものである。図24は、太陽電池モジュール17の受光面側に配置される第2固定金具を示す斜視図である。この第2固定金具44は、押圧板44aの前後端部に下方に折り曲げられた突起片44bを形成し、押圧板44aの中央部にボルト孔44cを形成し、押圧板44aの一端縁から垂直に屈曲した立壁44dを形成し、立壁44dの下端縁を折り曲げて底部片44eを形成したものである。第1接続金具41、補強金具42、第1及び第2固定金具43、44のいずれも、ベース桟12、アーム13、縦桟14、横桟15、及びトラス16よりも十分に厚い鋼板を加工したものであり、高い強度を有する。ここで、第1接続金具41は、中央の横桟15の桟部材151、152の主板15bにおける一対のスリット15dとボルト孔15eの形成箇所にそれぞれ2個1組で配され、図25に示すように2個の第1接続金具41の側板41aが横桟15の各側板15aに重ねられ、これらの第1接続金具41の主板41bが横桟15から外向きに突出するように向けられ、これらの第1接続金具41の各突起部41fが横桟15の主板15bよりも上方に突出する。また、補強金具42も、第1接続金具41と同様に、中央の横桟15の主板15bにおける一対のスリット15dとボルト孔15eの形成箇所に配されて、横桟15の内側に嵌合され、図25に示すように補助金具42の各側板42aが横桟15の各側板15aの下側部分に重ねられ、補助金具42の各鍔42cが横桟15の各鍔15cに重ねられる。そして、図25に示すように2本のボルトが、第1接続金具41の各側板41aのボルト孔41c及び横桟15の各側板15aのボルト孔15fを介して補助金具42の各側板42aのネジ孔42dにそれぞれねじ込まれて締めこまれる。このため、第1接続金具41の部位では、側板及び鍔が2重もしくは3重構造となり、この部位での強度が高くなる。尚、図1における中央の横桟15の最も右側の1番目の桟部材151には、図7に示すように一対のスリット15dとボルト孔15eが4箇所に形成されていることから、この4箇所に第1接続金具41が2個ずつ設けられ、同4箇所に補助金具42が1個ずつ設けられる。また、横桟15の2番目以降の桟部材151には、図8に示すように一対のスリット15dとボルト孔15eが3箇所に形成されていることから、この3箇所に第1接続金具41が2個ずつ設けられ、同3箇所に補助金具42が1個ずつ設けられる。また、図7に示す桟部材151の両端部においては、補助金具42の各鍔42cの長形孔42eが桟部材151の各鍔15cの長形孔15gに重なる。更に、図8に示す桟部材152の片端部においても、補助金具42の各鍔42cの長形孔42eが桟部材152の各鍔15cの長形孔15gに重なる。このため、桟部材151、152の各鍔15cの長形孔15gが補助金具42の各鍔42cで塞がれたり、それらの長形孔15gの長さが制限されることはなく、各長形孔15gに沿う図1のX方向桟部材151、152の移動が阻まれることはない。図26aは、第1接続金具41、補強金具42、及び第1固定金具43を用いて、中央の横桟15に上下左右4枚の太陽電池モジュール17を取付けた状態を示す平面図である。また、図26bは図26aのB-Bに沿う断面図であり、図25cC-Cに沿う断面図である。更に、図27は、図26の状態を太陽電池モジュールの受光面側から見て示す斜視図である。図26a、b、cに示すように下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を下側の第1接続金具41の各突起部41f間に入れて横桟15の主板15b上に載置する。このとき、下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19の内縁19aが下側の第1接続金具41の各突起部41fに当接するまで、各太陽電池モジュール17が横桟15の主板15b上でずれ落ちて、各太陽電池モジュール17の上下位置が位置決めされる。そして、図26a、b、図27に示すように下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19間に第1固定金具43の各突起片43bを差し込んで、該各太陽電池モジュール17の枠部材19を一定間隔だけ離間させ、同時に図26bに示すように該各太陽電池モジュール17の枠部材19の底辺突起部19bを第1接続金具41の各突起部41fに当接させて、該各太陽電池モジュール17の左右位置を位置決めする。引き続いて、ボルト45を第1固定金具43のボルト孔43c及び下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19の隙間を介して第1接続金具41の主板41のネジ孔41dにねじ込んで締め込む。これにより、第1固定金具43と横桟15の主板15b間に下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19が挟み込まれて固定される。同様に、上側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を上側の第1接続金具41の各突起部41f間に入れて横桟15の主板15b上に載置する。このとき、上側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を下側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19に当接させて、上側左右の各太陽電池モジュール17の上下位置を位置決めする。そして、上側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19間に第1固定金具43の各突起片43bを差し込み、該各太陽電池モジュール17の枠部材19の底辺突起部19bを第1接続金具41の各突起部41fに当接させて、該各太陽電池モジュール17の左右位置を位置決めする。引き続いて、ボルト45を第1固定金具43のボルト孔43c及び上側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19の隙間を介して第1接続金具41の主板41のネジ孔41dにねじ込んで締め込み、上側左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を固定する。一方、第2固定金具44は、図1において最も右側又は左側にある上下2枚の太陽電池モジュール17を固定するために用いられる。図28に示すように最も右側又は左側の太陽電池モジュール17の枠部材19を第1接続金具41の各突起部41f間に入れて横桟15の主板15b上に載置する。そして、第2固定金具44の底部片44eを横桟15の主板15b上に載せ、第2固定金具44の各突起片44bを太陽電池モジュール17の枠部材19に押し付けて、太陽電池モジュール17の枠部材19の底辺突起部19bを第1接続金具41の突起部41fに当接させ、太陽電池モジュール17の左右位置を位置決めする。そして、ボルト45を第2固定金具44のボルト孔44cを介して第1接続金具41の主板41bのネジ孔41dにねじ込んで締め込む。これにより、第2固定金具44と横桟15の主板15b間に太陽電池モジュール17の枠部材19が挟み込まれて固定される。ここで、先に述べたように第1接続金具41及び補助金具42の部位では、横桟15の側板15a、第1接続金具41の側板41a、及び補助金具42の側板42aが2重もしくは3重に重なり、また、横桟15の鍔15c及び補助金具42の鍔42cが2重に重なることから、この部位での強度が高くなる。また、横桟15の主板15b、各側板15a、及び補助金具42の主板42が四角状の閉構造となるので、これによっても該部位での強度が高くなる。また、太陽電池モジュール17の表裏面に強い風圧がかかった際には、風圧により太陽電池モジュール17の中央部がたわみ、その影響で太陽電池モジュール17の枠部材19をその係止箇所から外そうとする強い力が発生する。ところが、本実施形態では、太陽電池モジュール17の表裏面に風圧がかかっても、第1接続金具41の突起部41fが太陽電池モジュール17の枠部材19の内側に引っ掛かり、太陽電池モジュール17の枠部材19が第1接続金具41と第1又は第2固定金具43、44間で挟み込まれることになるため、太陽電池モジュール17の枠部材19が外れることはない。更に、2個1組の第1接続金具41は、横桟15を介して対向配置され、横桟15の中心線S図26aに示すに対して上下対称に配置されている。そして、上下の各太陽電池モジュール17を固定するための各ボルト45がそれぞれの第1接続金具41のネジ孔41dにねじ込まれて、該各ボルト45も横桟15の中心線Sに対して上下対称に配置されている。風圧の影響で第1接続金具41の突起部41fと第1又は第2固定金具43、44の箇所に力が生じるが、この配置設計を誤ると、この力が横桟15や太陽電池モジュール17の枠部材19をねじるように力が作用し、これらが変形してしまう。しかしながら、図26に示すように、2個1組の第1接続金具41の突起部41が第1又は第2固定金具43、44のボルト45並びに桟15の中心線Sと平行な直線上に概ね配置され、かつ、第1又は第2固定金具43、44のボルト45及び突起部41fが横桟15の中心線Sに対して上下対称に配置されているので、風圧の影響による力が横桟15や太陽電池モジュール17の枠部材19をねじるように作用することはなく、これらが変形することはない。このねじれの力を防ぐためには、2個の第1接続金具41の突起部41f及び第1又は第2固定金具43、44のボルト45を横桟15の中心線S上に配置することが最も望ましいが、図26から明らかなように上下の太陽電池モジュール17の枠部材19を横桟15の中心線S上に共に固定することができないため、2個の第1接続金具41の突起部41f及び第1又は第2固定金具43、44のボルト45を横桟15の中心線Sに対して対称な位置に設けている。また、各ボルト45を横桟15よりも十分に厚い第1接続金具41のネジ孔41dにねじ込んでいるので、太陽電池モジュール17にかかった風圧により各ボルト45が引き抜かれることもない。すなわち、横桟15、第1接続金具41、及び補助金具42により2重もしくは3重構造と閉構造を構成し、かつ上下の各太陽電池モジュール17を固定するための各突起部41f及び各ボルト45を横桟15の中心線Sに対して上下対称に配し、かつ各ボルト45を十分に厚い第1接続金具41のネジ孔41dにねじ込んだことにより、横桟15の耐荷重性が大幅に向上している。図29Aは、上側及び下側の横桟15において太陽電池モジュール17の裏面側に配置される第2接続金具を示す斜視図である。また、図29Ba、bは、図29Aの第2接続金具を示す平面図及び側面図である。この第2接続金具51は、相互に対向する一対の側板51a、各側板51aの対向一辺を連結する主板51b、及び各側板51aの縁で折れ曲がって外側に突出するそれぞれの鍔51cからなるハット型断面形状を有しており、横桟15の内側に嵌合するような形状及びサイズに設定されている。この第2接続金具51の主板51bの両端から内側へとL字形の切り込みがそれぞれ形成され、これらのL字形の切り込みの内側が起こされて、それぞれの突起部51fとなっている。また、第2接続金具51の各側板51aにはそれぞれのネジ孔51dが形成され、主板51bの中心線上にネジ孔51eが形成され、各鍔51cにそれぞれの長形孔51gが形成されている。この第2接続金具51も、第1接続金具41、補強金具42、第1及び第2固定金具43、44と同様に十分に厚い鋼板を加工したものであり、高い強度を有する。このような第2接続金具51は、上側及び下側の横桟15の主板15bにおける一対のスリット15dとボルト孔15eの形成箇所にそれぞれ配されて、横桟15の内側に嵌合される。図30に示すように第2接続金具51が横桟15の内側に嵌合されると、第2接続金具51の主板51bの各突起部51fが横桟15の主板15bの一対のスリット15dから上方に突出する。また、第2接続金具51の各側板51aが横桟15の各側板15aに重なり、主板51bが横桟15の主板15bに重なり、各鍔51cが横桟15の各鍔15cに重なる。この状態で、2本のボルトが、横桟15の各側板15aのボルト孔15fを介して第2接続金具51の各側板51aのネジ孔51dにそれぞれねじ込まれて締め込まれる。このため、第2接続金具51の部位では、主板、側板、及び鍔が2重構造となり、この部位での強度が高くなる。尚、図1における上側及び下側の横桟15の最も右側の1番目の桟部材151には、図7に示すように一対のスリット15dとボルト孔15eが4箇所に形成されていることから、この4箇所に第2接続金具51が設けられる。また、横桟15の2番目以降の桟部材151には、図8に示すように一対のスリット15dとボルト孔15eが3箇所に形成されていることから、この3箇所に第2接続金具51が設けられる。また、図7に示す桟部材151の両端部においては、第2接続金具51の各鍔51cの長形孔51gが桟部材151の各鍔15cの長形孔15gに重なる。更に、図8に示す桟部材152の片端部においても、第2接続金具51の各鍔51cの長形孔51gが桟部材152の各鍔15cの長形孔15gに重なる。このため、桟部材151、152の各鍔15cの長形孔15gが第2接続金具51各鍔51cで塞がれたり、それらの長形孔15gの長さが制限されることはなく、各長形孔15gに沿う桟部材151、152の移動が阻まれることはない。図31aは、第2接続金具51及び第1固定金具43を用いて、上側及び下側の横桟15に左右の2枚の太陽電池モジュール17を取付けた状態を示す平面図である。また、図31bは図31aのB-Bに沿う断面図であり、図31cC-Cに沿う断面図である。図31a、b、cに示すように左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を第2接続金具51の各突起部51f間に入れて横桟15の主板15b上に載置する。そして、左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19間に第1固定金具43の各突起片43bを差し込んで、該各太陽電池モジュール17の枠部材19を一定間隔だけ離間させ、同時に該各太陽電池モジュール17の枠部材19の底辺突起部19bを第2接続金具51の各突起部51fに当接させて、該各太陽電池モジュール17の左右位置を位置決めする。引き続いて、ボルト45を第1固定金具43のボルト孔43c、各太陽電池モジュール17の枠部材19の隙間、及び横桟15の主板15bのボルト孔15eを介して第2接続金具51の主板51のネジ孔51eにねじ込んで締め込む。これにより、第1固定金具43と横桟15の主板15b間に各太陽電池モジュール17の枠部材19が挟み込まれて固定される。一般には、施工性を考慮して、下側の太陽電池モジュール17の下側の側辺を支えるように接続金具を配置する。しかし、先に用いた第1接続金具41により中央の横桟15にて上下方向の位置決めがされているため、第2接続金具51による固定箇所は太陽電池モジュール17の水流れ方向の側辺でよい。このため施工性を損なうことなく、接続金具41、51の間隔を太陽電池モジュール17の水流れ方向の側辺より短くすることが可能となる。下側の太陽電池モジュール17に支えられて位置決めされる上側の太陽電池モジュール17の接続金具41、51の間隔についても同様である。これにより、縦桟14を上下の太陽電池モジュール17の水流れ方向の長さよりも短くすることが可能となり、延いては架台の小型化も可能になる。また、第2固定金具44は、図1において最も右側又は左側にある上下2枚の太陽電池モジュール17を固定するために用いられる。図32に示すように最も右側又は左側の太陽電池モジュール17の枠部材19を第2接続金具51の各突起部51f間に入れて横桟15の主板15b上に載置する。そして、第2固定金具44の底部片44eを横桟15の主板15b上に載せ、第2固定金具44の各突起片44bを太陽電池モジュール17の枠部材19に押し付けて、太陽電池モジュール17の枠部材19の底辺突起部19bを第2接続金具51の突起部51fに当接させ、太陽電池モジュール17の左右位置を位置決めし、ボルト45を第2固定金具44のボルト孔43c及び横桟15の主板15bのボルト孔15eを介して第2接続金具51の主板51のネジ孔51eにねじ込んで締め込む。これにより、第2固定金具44と横桟15の主板15b間に太陽電池モジュール17の枠部材19が挟み込まれて固定される。ここで、先に述べたように第2接続金具51の部位では、側板、主板、及び鍔が2重構造となることから、この部位での強度が高くなる。また、太陽電池モジュール17の表裏面に強い風圧がかかった際には、風圧により太陽電池モジュール17の中央部がたわみ、その影響で太陽電池モジュール17の枠部材19をその係止箇所から外そうとする強い力が発生する。ところが、本実施形態では、太陽電池モジュール17の表裏面に風圧がかかっても、第2接続金具51の突起部51fが太陽電池モジュール17の枠部材19の内側に引っ掛かり、太陽電池モジュール17の枠部材19が第2接続金具51と第1又は第2固定金具43、44間で挟み込まれることになるため、太陽電池モジュール17の枠部材19が外れることはない。また、横桟15の主板15bの中心線S図31aに示す上にボルト孔15eが形成され、第2接続金具51の主板51bの中心線S上にネジ孔51eが形成されている。そして、太陽電池モジュール17を固定するためのボルト45がボルト孔15eを介してネジ孔51eにねじ込まれて、ボルト45が横桟15の主板15b及び第2接続金具51の主板51bの中心線S上に配置されている。このように第2接続金具51の突起部51fが横桟15の中心線S上に概ね配置され、かつ第1又は第2固定金具43、44のボルト45も横桟15の中心線S上に配置されているので、風圧の影響による力が横桟15や太陽電池モジュール17の枠部材19をねじるように作用することは殆どなく、これらが変形することはない。このねじれの力を防ぐには、第2接続金具51の突起部51fとボルト45が横桟15の中心線S上にあるのが理想的であるが、第2接続金具51の強度的な観点から突起部51fを形成するためのL字型切り込みエリアと側板51a間の距離を確保する必要があって、このために突起部51fが中心線Sからややずれた位置に設けられている。しかしながら、第1又は第2固定金具43、44のボルト45が横桟15の中心線S上にあるので、ねじれの力の影響が極力小さく抑えられている。また、ボルト45を横桟15よりも十分に厚い第2接続金具51のネジ孔51eにねじ込んでいるので、太陽電池モジュール17にかかった風圧によりボルト45が引き抜かれることもない。すなわち、横桟15及び第2接続金具51により2重構造を構成し、かつ太陽電池モジュール17を固定するための突起部51f及びボルト45を横桟15の中心線S上に配し、かつボルト45を十分に厚い第2接続金具51のネジ孔51eにねじ込んだことにより、横桟15の耐荷重性が大幅に向上している。次に、図33乃至図44を参照しつつ図1の太陽電池システムの施工手順を整理して説明する。まず、図1に示すように複数のコンクリート基礎11を地面上に等間隔に形成し、それらの上面111を水平かつ面一として、水平な基礎面を形成する。図33に示すようにベース桟12をコンクリート基礎11の上面111に固定する。このとき、先に述べたようにコンクリート基礎11の上面111の2本のボルト21をベース桟12の主板12bの各長形孔12dに挿し通して、ベース桟12を載置し、ベース桟12をY方向に移動させて、Y方向の位置を調節する。そして、2個のコの字型補強金具22の孔にそれぞれのボルト21を通して、各コの字型補強金具22をベース桟12の内側に配置し、各ボルト21にそれぞれのナットをねじ込んで締め込み、ベース桟12を固定する。図34に示すようにベース桟12の後端部内側にアーム13の各側板13aの下端部を差し込んで挟み込み、アーム13を自立させ、先に述べたようにアーム13の各側板13a間にパイプを挿入して、ボルトをパイプ、アーム13の各側板13aのボルト孔13d、ベース桟12の各側板12aのボルト孔12e、及びワッシャに通して、ボルトの一端にナットをねじ込んで締め込み、アーム13の各側板13aの下端部をベース桟12の各側板12aに固定する。図35に示すようにベース12の先端部とアーム13の上端部に縦桟14を斜めに架け渡して固定する。ベース12の先端部と縦桟14の間、及びアーム13の上端部と縦桟14の間でも、パイプ、ボルト、ワッシャ、及びナット等を用いて、両者を接続する。図36に示すように縦桟14の主板14bに形成された一対のT字形孔14dに取付け金具31を取付ける。縦桟14の主板14bの3箇所に一対のT字形孔14dがそれぞれ形成されているので、それぞれの箇所に取付け金具31を取付ける。図37に示すようにコンクリート基礎11毎に、ベース桟12、アーム13、及び縦桟14からなる三角構造を構築する。また、各縦桟14のいずれについても、主板14bの3箇所に取付け金具31を取付ける。図38に示すように中央の横桟15となる桟部材151、152に、第1接続金具41及び補強金具42を取付ける。図39に示すように上側及び下側の横桟15となる桟部材151、152に、第2接続金具51を取付ける。図40に示すように最も右側の1番目と2番目の各コンクリート基礎11の縦桟14間に3本の桟部材151を架け渡し、縦桟14毎に、各桟部材151を縦桟14の3箇所の取付け金具31により固定する。中央の桟部材151が図38に示すように第1接続金具41及び補強金具42を取付けられたものであり、上側及び下側の桟部材151が図39に示すように第2接続金具51を取付けられたものである。このとき、各桟部材151をX方向に移動させて、X方向の位置を調節する。また、各桟部材151の間隔を調節する。図41に示すように各桟部材151が各縦桟14の間隔よりも僅かに長く、各桟部材151の左側端部が2番目の縦桟14を超えて張り出している。図41及び図42に示すように2番目の下側の桟部材152の片側端部1521を、2番目の縦桟14から張り出した1番目の桟部材151の左側端部に載せて、各桟部材151、13の端部をパイプ、ボルト、ワッシャ、及びナット等により接続する。このとき、図10に示すように桟部材151、152のハット型断面形状の開口部側で各側板15aが広がっていることから、2番目の桟部材152の各側板15aの片側端部を1番目の桟部材151の各側板15aの左側端部に被せるようにするだけで、2番目の各側板15aの片側端部内側に1番目の各側板15aの左側端部を差し込んで挟み込むことができる。同時に、2番目の下側の桟部材152の左側端部を3番目の縦桟14上に載せて、この桟部材152の左側端部を縦桟14の取付け金具31により固定する。同様の手順で、2番目の中央及び上側の各桟部材152を1番目の中央及び上側の各桟部材151の左側端部と3番目の縦桟14間に架け渡して固定する。3番目の桟部材152については、図41に示すように2番目の桟部材152の左側端部が3番目の縦桟14を超えて張り出していることから、3番目の桟部材152を2番目の桟部材152の左側端部と4番目の縦桟14間に架け渡して固定する。以降同様に、n番目の桟部材152については、n-1番目の桟部材152の左側端部とn1番目の縦桟14間に架け渡して固定する。図41及び図42から明らかなように各桟部材151、152の接続箇所近傍を縦桟14に載せて、横桟15を架設している。これにより各桟部材151、152の接続箇所が補強され、横桟15全体の強度の向上が図られている。図43に示すように偶数番目のベース桟12毎に、ベース桟12と中央の横桟15間に2本のトラス16を架け渡して、中央の横桟15を補強するためのトラス構造を構築する。図44に示すように上下左右の各太陽電池モジュール17の枠部材19を、第1接続金具41、第2接続金具51、第1固定金具43、及び第2固定金具44により固定する。このとき、先に述べたように中央の横桟15上で、下側の太陽電池モジュール17の枠部材19の内縁19aを下側の第1接続金具41の突起部41fに当接させて、下側の太陽電池モジュール17の上下位置を位置決めし、この後に上側の太陽電池モジュール17の枠部材19を下側の太陽電池モジュール17の枠部材19に当接させて、上側の太陽電池モジュール17の上下位置を位置決めする。図44から明らかなように太陽電池モジュール17の側辺に対して、第1又は第2固定金具43、44を2個ずつ、第1及び第2接続金具41、51をそれぞれ1個ずつ配して、太陽電池モジュール17の側辺よりも短い間隔の2箇所で該側辺を固定している。このため、固定金具及び接続金具の配置間隔を狭くして、縦桟14の長さを太陽電池モジュール17の側辺よりも短くし、構造物設置用架台の小型化を図ることができる。以上、本発明の実施形態を詳述したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範疇の設計変更等が施されたものであっても、本発明の範囲に含まれる。例えば、上記実施形態の架台は、ベース桟、アーム、縦桟、横桟、トラスを組み合わせて構築されているが、他の構造のものであってもよく、ベース桟、アーム、縦桟、トラスの代わりとなる部材を用いて、横桟を架け渡しても構わない。また、複数の桟部材を接続して、横桟を構成しているが、縦桟、ベース桟等の他の種類の桟であっても、その長さが長くて、単一の部材で構成するのが困難な場合は、複数の桟部材を接続して、他の種類の桟を構成してもよい。更に、上記実施形態では、図8に示すように桟部材152の片側端部1521で主板15b及び各側板15aの一辺に沿う部分を切除し、各側板15a及び各鍔15cだけを残しているが、図45aに示すように桟部材152の片側端部1521で、各側板15aの対向一辺に沿う部分15hを切除して、各側板15aを主板15bから分離させるだけでも構わない。この場合も、図45b、cに示すように桟部材152の各側板15aの片側端部1521の内側又は外側に他の桟部材151又は152の各側板15aの端部を容易に重ね合わせることができる。また、図8及び図45aのいずれの桟部材152の片側端部1521であっても、片側端部1521の外側に他の桟部材151又は152の端部を被せて重ね合わせ、各桟部材の端部を接続することも可能である。更に、図17b等に示すようにパイプ、ボルト、ナットを用いて、各桟を相互に接続するだけではなく、他の方法で接続しても構わない。例えば、図46に示すように桟部材の各側板15a間に筒状雌ねじ部材61を挿入し、2本のボルト62を各桟部材の各側板15aのボルト孔15fを通じて筒状雌ねじ部材61両端から該筒状雌ねじ部材61内側の雌ネジにそれぞれねじ込んで締め込むことにより各桟部材を接続してもよい。この場合も、筒状雌ねじ部材61が各側板15a間に挟みこまれて、該各側板が補強され、桟部材のハット型断面形状の変形を防ぐことができる。また、筒状雌ねじ部材61の長さと各側板間の離間距離が等しく、ナット等と比較して、筒状雌ねじ部材61のサイズが大きいため手作業での施工性が向上する。また、筒状雌ねじ部材61及び2本のボルト62を用いるだけであるから、部品点数、工数、及びコストを低減させることができる。また、ベース桟、アーム、縦桟、横桟、トラスとして、一対の側板、各側板の対向一辺を連結する主板、及び各側板の縁で外側に折り曲げられたそれぞれの鍔からなるハット型断面形状を有するものを例示しているが、この代わりに、一対の側板及び各側板の対向一辺を連結する主板からなるコの字型断面形状を有するものを適用することができる。あるいは、これらの断面形状を適宜に組み合わせても構わない。更に、第1接続金具41と補強金具42を併用しているが、第2接続金具51の内側に嵌合する補強金具を設けてもよい。これらの補強金具の断面形状は、ハット字型及びコの字型のいずれもよく、いずれであっても横桟15の断面形状を四角状の閉構造として、横桟15の強度を向上させることができる。また、本実施形態の架台では、太陽電池モジュールを支持しいているが、この代わりに、太陽熱発電に用いられる反射鏡パネルを支持してもよい。これにより、太陽熱発電システムを構築することができる。更に、本実施形態では、主板端部および側板端部の一部を切除した形状としたが、主板と側板の接する部分主板と側板間の一辺に切り込みを入れるだけでも、各側板端部を弾性変形させることが可能となるため、桟部材の各側板端部の内側又は外側に他の桟部材の各側板端部を重ね合わせて、各桟部材を接続することができる。また、本実施形態では、2個1組の第1接続金具41を桟15の中心線Sに対して上下対称に配置し、また、各ボルト45も横桟15の中心線Sに対して上下対称に配置しているが、同様の効果が得られる範囲において、各第1接続金具41もしくは各ボルト45を上下対称の位置から少しずれて配置してもよい。同様に、横桟15の主板15bのボルト孔15eを中心線S上に形成し、第2接続金具51のネジ孔51eを中心線S上に形成しているが、同様の効果が得られる範囲において、ボルト孔15eもしくはネジ孔51eを中心線Sから少しずらして形成してもよい。また、本実施形態の架台では、材料として主に鋼鉄を用いているが、同一サイズ及び同一断面形状の桟部材同士で、一方の桟部材の各側板端部を他方の桟部材の各側板端部に重ねるには、人力により桟部材の各側板端部を該各側板の板厚分だけ弾性変形させる必要がある。このため、少なくとも桟部材の板厚を2.0mm以下にすることが望ましく、良好な施工性を実現するには、1.6mm以下であることが好ましい。一方、構造物を支持するための桟部材の強度を確保する必要もあるため、桟部材の板厚を0.5mm以上にするのが望ましい。更に、第1もしくは第2接続金具の形状や構造を適宜変更しても構わない。図47は、太陽電池モジュール17を中央の横桟15に取り付けるための第1接続金具の変形例を示す斜視図である。また、図48は、図47の第1接続金具を中央の横桟に取付けた状態を示す断面図である。この変形例の第1A接続金具71は、側板71a、側板71aの下縁で折り曲げられた底板71b、側板71aの上縁で折り曲げられた主板71c、主板71cの一辺両端部で折れ曲がって起こされた各突起部71e、主板71cの略中央に形成されたネジ孔71f、及び側板71aの略中央に形成されたボルト孔71gを有している。また、第1A接続金具71の側板71aにおけるボルト孔71gの上側位置には、コの字型の切り込みが入れられ、このコの字型の内側部分が側板71aから底板71b及び主板71cとは反対側に押出されて爪部71hとなっている。第1A接続金具71の底板71b下面から主板71c上面までの高さは、中央の横桟15の鍔15c上面から主板15b上面までの高さよりも高くなっている。具体的には、第1A接続金具71の主板71c上面までの高さが横桟15の主板15b上面までの高さよりも金具の板厚分だけ高くされている。この第1A接続金具71は、図21a~cの第1接続金具41と同様に、中央の横桟15の主板15bにおける一対のスリット15dとボルト孔15e図3等を参照の形成箇所にそれぞれ2個1組で配され、2個の第1A接続金具71の側板71aが横桟15の各側板15aに重ねられ、各第1A接続金具71の主板71cが横桟15から外向きに突出するように向けられ、各第1A接続金具71の各突起部71eが横桟15の主板15bよりも上方に突出する。このとき、各第1A接続金具71の側板71aの爪部71hが横桟15の各側板15aの係合孔図示せずに係合して、各第1A接続金具71が横桟15の各側板15aに仮止めされる。ここでは、横桟15の各側板15aの適切箇所に係合孔が形成されているものとする。また、先に述べたような第1A接続金具71の底板71b下面から主板71c上面までの高さ設定により、第1A接続金具71の主板71c上面が横桟15の主板15b上面よりも金具の板厚分だけ高くなる。この状態で、横桟15の各側板15a間にパイプ72を挿入して、パイプ72、横桟15の各側板15aのボルト孔15f、及び各第1A接続金具71の側板71aのボルト孔71gを位置合わせし、ボルト73をパイプ72、横桟15の各側板15aのボルト孔15f、各第1A接続金具71の側板71aのボルト孔71g、及びワッシャに通して、ボルト73の一端にナット74をねじ込んで締め込み、各第1A接続金具71を横桟15に固定する。そして、図49に示すように太陽電池モジュール17の枠部材19を第1A接続金具71の各突起部71e間に入れて主板71c上に載置し、第2固定金具44又は第1固定金具43を太陽電池モジュール17の枠部材19に押し当てて、ボルト45を第2固定金具44のボルト孔44c又は第1固定金具43のボルト孔43cを介して第1A接続金具71の主板71cのネジ孔71fにねじ込んで締め込み、第2固定金具44又は第1固定金具43と第1A接続金具71の主板71c間に太陽電池モジュール17の枠部材19を挟み込んで固定する。この状態では、第1A接続金具71の主板71c上面が横桟15の主板15b上面よりも金具の板厚分だけ高くなっていることから、太陽電池モジュール17の枠部材19が横桟15の主板15b上面より浮き上がる。このため、太陽電池モジュール17の枠部材19と横桟15の主板15b間に水を逃がす経路が形成され、部材の錆びの発生を防止することができる。本実施形態では、金具の板厚分高くしたが、同目的のためには、桟の板厚分高くても同様の効果がある。図50は、第1接続金具の他の変形例を示す斜視図である。この変形例の第1B接続金具81は、側板81a、側板81aの下縁で折り曲げられた底板81b、側板81aの上縁で折り曲げられた主板81c、主板81cの一辺の複数箇所で折れ曲がって起こされた各突起部81e、主板81cに形成された2つのネジ孔81f、側板81aの複数箇所に形成されたボルト孔図示せず、及び2つの爪部81hを有している。この第1B接続金具81は、太陽電池モジュール17の幅よりも長くされている。各突起部81eが5個あり、各突起部81e間に4つの切り欠き部81i、81jが形成され、両端の2つの切り欠き部81iの箇所で主板81cのネジ孔81fがそれぞれ形成されている。2つのねじ孔81f間の距離は、太陽電池モジュール17の幅よりも若干長くされている。第1B接続金具81の底板81b下面から主板81c上面までの高さは、中央の横桟15の鍔15c上面から主板15b上面までの高さよりも金具の板厚分だけ高くされている。図51に示すように第1B接続金具81は、図47及び図48の第1A接続金具71と共に用いられる。第1B接続金具81が中央の横桟15の中央部に2個1組で配され、また第1A接続金具71が中央の横桟15の両端部にそれぞれ2個1組で配される。第1A接続金具71及び第1B接続金具81のいずれについても、それらの側板71a、81aが横桟15の各側板15aに重ねられ、それらの主板71c、81cが横桟15から外向きに突出するように向けられ、それらの突起部71e、81eが横桟15の主板15bよりも上方に突出する。また、それらの側板71a、81aの爪部71h、81hが横桟15の各側板15aの係合孔図示せずに係合して、第1A接続金具71及び第1B接続金具81が横桟15の各側板15aに仮止めされる。更に、それらの主板71c、81c上面が横桟15の主板15b上面よりも金具の板厚分だけ高くなる。この状態で、第1A接続金具71については図48と同様に、横桟15の各側板15a間にパイプ72を挿入して、ボルト73をパイプ72、横桟15の各側板15aのボルト孔15f、各第1A接続金具71の側板71aのボルト孔71g、及びワッシャに通して、ボルト73の一端にナット74をねじ込んで締め込み、各第1A接続金具71を横桟15に固定する。また、第1B接続金具81についても、横桟15の各側板15a間にパイプ72を挿入して、ボルト73をパイプ72、横桟15の各側板15aのボルト孔15f、各第1B接続金具81の側板81aのボルト孔、及びワッシャに通して、ボルト73の一端にナット74をねじ込んで締め込み、各第1B接続金具81を横桟15に固定する。第1B接続金具81の側板81aには4つのボルト孔が形成されているので、これらのボルト孔別に、パイプ72、ボルト73、及びナット74を用いて、第1B接続金具81を横桟15に固定する。この後、横桟15の一端部の第1A接続金具71と第1B接続金具81間に上下2枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を載せ、第1B接続金具81にも上下2枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を載せ、横桟15の他端部の第1A接続金具71と第1B接続金具81間にも上下2枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を載せ、1本の横桟15に合計6枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を載せる。第1A接続金具71では、図49に示すように太陽電池モジュール17の枠部材19を固定する。また、第1B接続金具81では、両端の2つの切り欠き部81iの箇所が第1A接続金具71の各突起部71e間のスペースに相当し、左右に隣り合う2枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を切り欠き部81iの箇所に入れて主板81c上に載置し、図27と同様に、第1固定金具43を各太陽電池モジュール17の枠部材19間に挿入して、ボルト45を第1固定金具43のボルト孔43cを介して第1B接続金具81の主板81cのネジ孔81fにねじ込んで締め込み、第1固定金具43と第1B接続金具81の主板81c間に各太陽電池モジュール17の枠部材19を挟み込んで固定する。また、両端の2つの切り欠き部81iに1枚の太陽電池モジュール17の枠部材19の両辺が配置され、この太陽電池モジュール17の枠部材19の両辺にそれぞれの第1固定金具43が押し当てられ、2本のボルト45がそれぞれの第1固定金具43のボルト孔43cを介して第1B接続金具81の主板81cのネジ孔81fにねじ込まれる。従って、2つのねじ孔81f間のスペースに太陽電池モジュール17を配置し得るように、各ねじ孔81f間の距離を太陽電池モジュール17の幅よりも若干長くしなければならない。このような第1B接続金具81を第1A接続金具71と共に用いた場合も、第1A接続金具71の主板71c上面及び第1B接続金具81の主板81c上面が横桟15の主板15b上面よりも金具の板厚分だけ浮き上がることから、太陽電池モジュール17の枠部材19と横桟15の主板15b間に水を逃がす経路が形成され、部材の錆びの発生を防止することができる。また、第1B接続金具81が太陽電池モジュール17の幅よりも長いことから、第1B接続金具81の側板81a及び底板81bが中央の横桟15の側板15a及び鍔15cに重なる距離が長くなり、第1B接続金具81が中央の横桟15に固定されると、この中央の横桟15が効果的に補強される。従って、第1B接続金具81は、3枚の太陽電池モジュール17の枠部材19を支持するだけではなく、中央の横桟15の補強具としての役目を果たす。中央の横桟15には、上側及び下側の横桟15よりも大きな荷重がかかることから、そのような中央の横桟15の補強は有益である。