"断面略U形の凹所を有する開放焼型に、食品原料を充填する生地充填工程と、次いで前記開放焼型を下方から加熱して半焼け状態の食品を形成する焼成工程と、次いで前記開放焼型を下方から加熱しつつ、前記開放焼型内の食品を反転させるとともに前記開放焼型内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧して該食品を球状に丸める丸め工程とを有する球状食品製造方法において、前記丸め工程は、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える方向調整工程を行い、続いて前記丸め工程を実施することを特徴とする球状食品製造方法。前記開放焼型内の食品を反転させる反転工程を2回以上繰り返して行い、少なくとも下流側で行う反転工程の後で前記方向調整工程を行うことを特徴とする請求項1に記載の球状食品製造方法。前記方向調整工程は、前記開放焼型内の食品に、昇降可能に取り付けられた方向調整部材を降下させることで方向調整部材を食品に刺し込み、該部材を水平方向に動かして前記開放焼型内の食品を凹所内で回転させることで食品の方向を変えることを特徴とする請求項1に記載の球状食品製造方法。移送路と、該移送路を移送可能に設けられ、断面略U形の凹所を有する開放焼型と、前記移送路にある開放焼型の凹所内に食品原料を充填する充填機と、食品原料が充填された開放焼型を加熱する焼成装置と、開放焼型の凹所内にある半焼け状態の食品を反転させる反転機と、開放焼型内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧する押圧部とを有する球状食品製造装置において、前記丸め工程に、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える食品方向調整装置が設けられていることを特徴とする球状食品製造装置。前記反転機が2つ以上設けられ、少なくとも下流側の反転機の下流側に前記方向調整装置が設けられていることを特徴とする請求項4に記載の球状食品製造装置。前記食品方向調整装置は、装置本体を昇降させる昇降手段と、該装置本体に下向きに取り付けられた前記方向調整部材と、該方向調整部材を水平方向に往復動させる水平移動手段とを有することを特徴とする請求項4又は5に記載の球状食品製造装置。前記方向調整部材の先端部がV字状、W字状、又はU字状をなしていることを特徴とする請求項4~6のいずれか1項に記載の球状食品製造装置。特許文献1に開示された食品焼成装置において、半焼け状態の食品を開放焼型内で球状に丸める場合、開放焼型を180度前転及び反転復帰可能とし、開放焼型を加熱移送中に反転させ、開放焼型の凹所底の球面形状に沿わせて丸めると共に、開放焼型の開口から、半球状転倒椀形の食品押さえ部材を降下させて半焼け状態の食品を押圧し、略球状に丸めている。しかしながら、前記従来技術における丸め工程では、見映えのよい球状食品を得ることが困難であった。本発明は、前記事情に鑑みてなされ、見映えがよい球状に成型された、たこ焼きなどの球形食品を効率よく製造可能な球状食品製造方法及びその装置の提供を課題とする。前記課題を達成するため、本発明は、断面略U形の凹所を有する開放焼型に、食品原料を充填する生地充填工程と、次いで前記開放焼型を下方から加熱して半焼け状態の食品を形成する焼成工程と、次いで前記開放焼型を下方から加熱しつつ、前記開放焼型内の食品を反転させるとともに前記開放焼型内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧して該食品を球状に丸める丸め工程とを有する球状食品製造方法において、前記丸め工程は、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える方向調整工程を行い、続いて前記丸め工程を実施することを特徴とする球状食品製造方法を提供する。本発明の球状食品製造方法において、前記開放焼型内の食品を反転させる反転工程を2回以上繰り返して行い、少なくとも下流側で行う反転工程の後で前記方向調整工程を行うことが好ましい。本発明の球状食品製造方法において、前記方向調整工程は、前記開放焼型内の食品に、昇降可能に取り付けられた方向調整部材を降下させることで方向調整部材を食品に刺し込み、該部材を水平方向に動かして前記開放焼型内の食品を凹所内で回転させることで食品の方向を変えることが好ましい。また本発明は、移送路と、該移送路を移送可能に設けられ、断面略U形の凹所を有する開放焼型と、前記移送路にある開放焼型の凹所内に食品原料を充填する充填機と、食品原料が充填された開放焼型を加熱する焼成装置と、開放焼型の凹所内にある半焼け状態の食品を反転させる反転機と、開放焼型内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧する押圧部とを有する球状食品製造装置において、前記反転機の下流側に、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える食品方向調整装置が設けられていることを特徴とする球状食品製造装置を提供する。本発明の球状食品製造装置において、前記反転機が2つ以上設けられ、少なくとも下流側の反転機の下流側に前記方向調整装置が設けられていることが好ましい。また、反転機が設置された場合には、方向調整装置はそのうちの1箇所の下流側に設置すれば効果が得られるが、複数個所設置した方が、より良い形状を安定的に得られるようになり、好ましい。本発明の球状食品製造装置において、前記食品方向調整装置は、装置本体を昇降させる昇降手段と、該装置本体に下向きに取り付けられた前記方向調整部材と、該方向調整部材を水平方向に往復動させる水平移動手段とを有することが好ましい。本発明の球状食品製造装置において、前記方向調整部材の先端部がV字状又はW字状または、U字状をなしていることが好ましい。本発明の球状食品製造方法は、半焼け状態の食品を球状にする丸め工程において、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える方向調整工程を行い、続いて前記丸め工程を実施するようにしたので、見映えのよい球状の食品を簡単に製造することができる。本発明の球状食品製造装置は、反転機の下流側に、前記開放焼型内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材を刺し込んで該部材を動かすことによって前記開放焼型内の食品の方向を変える食品方向調整装置を設けた構成としたので、見映えのよい球状の食品を簡単に製造することができる。以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。図1は、本発明の球状食品製造装置の第1実施形態を示し、この球状食品製造装置は、移送路1と、該移送路1を移送可能に設けられ、断面略U形の凹所3を有する開放焼型2と、前記移送路にある開放焼型2の凹所3内にたこ焼きの生地を充填する生地充填機5と、開放焼型2の凹所3内にタコ切り身を充填するタコ充填機6と、開放焼型2の凹所3内のタコ切り身の浮きを抑える抑え部7と、生地及びタコ切り身からなる食品原料が充填された開放焼型を下方から加熱する焼成装置Aと、開放焼型2の凹所3内にある半焼け状態の食品を反転させるとともに、開放焼型内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧して食品を球状に成形する丸め工程部Bと、丸められた食品の上面を焼成する上面焼成機14と、焼成されたたこ焼きを冷却工程に移送するためのコンベア17とを備えて構成されている。前記丸め工程部Bは、開放焼型2の凹所3内にある半焼け状態の食品を反転させる複数の反転機8,12,15と、開放焼型2内に曲面状の凹部を有する押圧部材を降下させて該凹部で食品を押圧する第1~第5押圧部9,10,11,13,16とを備えている。図2は、この球状食品製造装置に用いられている開放焼型2を示す。この開放焼型2は、断面略U形の凹所3が縦横に複数個設けられた金属製の焼型であり、各凹所3の上方側が開口4になっている。この開口4から凹所3内に生地やタコ切り身を充填し、下方から焼成することで、凹所3内でたこ焼きを調製するようになっている。凹所3内には、焼き付きを防ぐために食用油が塗布されている。この開放焼型2は、移送路1に多数並べて配置され、コンベア等の移送手段によって移送路1を順次移送されるようになっている。前記生地充填機5は、小麦粉、野菜、天ぷらかすなどを混合して水、だし汁等を加え混練した流動性を有する液状生地を、開放焼型2の各凹所3内に一定量注入するためのものであり、食品製造分野等で周知の液体用自動充填装置などを採用することができる。前記タコ充填機6は、ほぼ一定の大きさにカットされたタコ切り身を、開放焼型2の各凹所3内に入れるためのものである。この充填機としては食品製造分野等で周知の自動充填装置などを採用することができる。前記抑え部7は、前記液状生地とタコ切り身とを充填した開放焼型2の各凹所3内に抑え部材を入れ、液状生地から浮上したタコ切り身を抑えるためのものである。この抑え部7は、昇降する抑え棒によってタコ切り身を押し下げる構造の機器、開放焼型2に振動を加えてタコ切り身を沈める構造の機器などを採用することができる。前記焼成装置Aは、前記液状生地とタコ切り身とを充填した開放焼型2を移送路1に沿って移送しながら、ガス炎、電熱加熱、誘導加熱などのいずれかの加熱手段によって開放焼型2を加熱し、半焼け状態の食品を焼成するためのものである。この焼成装置Aの構造や加熱方法、加熱速度などは特に限定されず、製造する食品に応じて周知の各種装置の中から適宜選択して使用することができる。前記反転機8,12,15は、前記焼成装置Aにおいて半焼け状態に焼成された食品を反転させて、未だ軟らかい食品上部を凹所3の底部側に向けて焼成を進行させるためのものである。この反転機8,12,15は、半焼け状態の食品を反転することができればよく、その機構や装置構成は特に限定されず、例えば、半焼け状態の食品が入った開放焼型2の開口4に、別の開放焼型2の開口を合わせて重ね、下側の開放焼型2を上方側に反転させ、半焼け状態の食品を別の開放焼型2の凹所3内に移して反転させる構造の装置が好ましい。前記第1~第5押圧部9,10,11,13,16は、移送路1流れ方向に沿って複数段に設けられている。格段の押圧部における押圧力は、同じであってもよいし、異なっていてもよい。より好ましい実施形態において、前記第1~第5押圧部9,10,11,13,16は、最初に食品を押圧する第1押圧部9の押圧力を最小とし、それ以後の押圧部10,11,13,16を前記第1押圧部9での押圧力よりも強く設定している。この球状食品製造装置において、反転機12の下流側には、開放焼型2内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材25を刺し込んで該部材25を動かすことによって開放焼型内の食品の方向を変える食品方向調整装置18が設けられている。なお、図1の例示では、前段の反転機8と後段の反転機12のうち、後段の反転機12の下流側に食品方向調整装置18を設けた構成としているが、これに限らず、前段の反転機8の下流側にも食品方向調整装置18を設けた構成としてもよい。図3及び図4は、食品方向調整装置18の一例を示す図である。本例の食品方向調整装置18は、装置本体を昇降させる昇降手段である昇降用エアーシリンダー19と、該装置本体に支持棒24を介して固定された多数本の方向調整部材25...と、該支持棒24にラック22と平ギヤ23を介して接続されて前記方向調整部材25...を水平方向に往復動させる水平移動手段である水平移動用エアーシリンダー21とを有する構成になっている。この食品方向調整装置18は、反転機12の下流側に移動してきた開放焼型2の食品に向けて装置本体を降下させ、開放焼型2の凹所3内にある食品に対して方向調整部材25を刺し込み、次いで水平移動用エアーシリンダー21を駆動させることによって方向調整部材25を水平に移動させることで、反転機12において反転された食品を回転させて方向を変え、その後装置本体を上昇させて方向調整部材25を食品から抜き出すようになっている。前記方向調整部材25の先端は、図4の例示において先端中央を逆V字状に切り欠いた略W字状になっている。この方向調整部材25の先端形状は本例示に限定されず、W字状やV字状であってもよい。このような先端形状とすることで、方向調整部材25の先端を食品にスムーズに抜き刺しすることができ、刺し込み痕も見えにくくなる。本実施形態の球状食品製造装置は、反転機12の下流側に、開放焼型2内の食品を反転させた後、該食品に方向調整部材25を刺し込んで該部材25を動かすことによって開放焼型2内の食品の方向を変える食品方向調整装置18を設けた構成としたので、見映えのよい球状の食品を簡単に製造することができる。前記上面焼成機14は、丸められ、ほぼ焼成を終えた食品に対し、開放焼型2の開口4側からガス炎や赤外線で加熱し、見映えのよい焦げを付けるためのものである。この上面焼成機14は、食品に見映えのよい焦げを付けることができればよく、加熱手段や装置構成は特に限定されず、周知の焼成装置等を用いることができる。コンベア17は、焼成を終えた食品をバラのまま、或いはケースに収納した状態で、トンネル冷凍機などの凍結設備に搬送するためのものである。食品をケースに収納した状態で搬送する場合には、移送路1の終端部に食品をケースに詰めるための装置を設置すればよい。移送路1の終端部に達した空の開放焼型2は、移送路1の上流側に移送される。次に、本発明の球状食品製造方法の実施形態を説明する。本実施形態は、図1に示す前記球状食品製造装置を用いてたこ焼きを製造する場合を説明するが、製造する食品はこれに限定されない。たこ焼き製造用の原料として、タコ切り身と液状生地を用意する。液状生地は、小麦粉、野菜、天ぷらかすなどを混合して水、だし汁等を加え混練して調製され、使用する材料は特に限定されないが、例えば、小麦粉、加工澱粉、デキストリン、卵、キャベツ、葱、食用油、グルタミン酸塩、かつおだし、いりこだし、調味料、食塩、砂糖、やまいも、ベーキングパウダー、天かす、だし調味料、粉末かつおぶし、糖アルコール、増粘剤、紅ショウガ、水などが挙げられる。用意したタコ切り身はタコ充填機6のホッパーに入れ、調製した液状生地は生地充填機5のホッパーに入れる。開放焼型2は、移送路1の上流端から下流側に順次移送される。開放焼型2の凹所3内面には、食用油を付着させておく油添加工程。開放焼型2が生地充填機5の設置位置に到達した時点で、生地充填機5から凹所3内に液状生地が計量充填される生地充填工程。さらに、液状生地を充填した開放焼型2がタコ充填機6の設置位置に到達した時点で、凹所3内にタコ切り身が投入されるタコ入れ工程。次に、開放焼型2が抑え部7に到達した時点で、浮上しているタコ切り身を液状生地内に沈める抑え工程。次に、焼成装置Aの加熱範囲上流側に開放焼型2が到達した時点で、下方から加熱が開始される焼成工程。この焼成装置Aによる焼成工程は、丸め工程部Bの途中まで継続される。焼成が進行すると、凹所3内の液状生地の下部が固まり始める。凹所3の底部は曲面上になっているため、半焼け食品18の下部は丸く形成される。一方、半焼け状態の食品の上部は未だ流動性を保持している。次に、開放焼型2が丸め工程部Bに到達し時点で、複数回の反転及び複数回の押圧によって丸められ、球状のたこ焼きが形成される。開放焼型2が最初の反転機8に到達した段階で、半焼け食品を反転させる。反転した半焼け食品は、上部が比較的焼成が進んでおり固く、下部が流動性を保っており、容易に凹所3底部の曲面に沿って流動し、焼型内面に触れて更に焼成される。次に、開放焼型2が第1押圧部9に到達した時点で、押圧部材が凹所3内に降下し、半焼け状態の食品の上部を押圧する。押圧部材の下面側には、半球状の凹部が設けられており、半焼け状態の食品の上部がこの凹部に沿って丸められるとともに、半焼け状態の食品を凹所3底部側に押圧し、半焼け状態の食品を全体的に球状に成形する丸め1工程。その後、開放焼型2が第2押圧部10に到達した時点、及び第3押圧11に到達した時点で、それぞれ半焼け状態の食品に対して押圧動作を繰り返し行う丸め2工程,丸め3工程。この丸め1工程~丸め3工程における押圧力は、それぞれ同じであってもよいが、最初に食品を押圧する第1押圧部9の押圧力を最小とし、それ以後の押圧部10,11を第1押圧部9での押圧力よりも強くして丸め工程を行うようにすることで、見映えのよい球状の食品を簡単に製造することができる。その後、第2の反転機12による反転動作及び食品方向調整装置18によって、食品の焼成を進行させつつ、丸めを続行する。図5は、食品方向調整装置18による食品26の位置調整操作を説明するための図である。第2の反転機12による反転動作では、食品26の焼成がある程度進行しており、反転された食品26は、未だ軟らかな部分が開放焼型2の凹所3の底面側に移動する。しかし、食品26が開放焼型2に付着していた場合には、反転機12による反転動作の後、未だ軟らかな部分が開放焼型2の上向きになってしまう可能性がある。この場合には、食品の焼成が不均一となって変形したり、焼き色が不均一となって見栄えが悪くなるおそれがある。そこで本実施形態では、図5に示すように、第2の反転機12による反転動作の後、食品方向調整装置18によって食品26の位置調整を行う。食品方向調整装置18は、反転機12の下流側に移動してきた開放焼型2の食品26に向けて装置本体を降下させ、開放焼型2の凹所3内にある食品26に対して方向調整部材25を刺し込み、次いで水平移動用エアーシリンダー21を駆動させることによって方向調整部材25を水平に移動させることで、反転機12において反転された食品を回転させて方向を変え、その後装置本体を上昇させて方向調整部材25を食品から抜き出す。食品方向調整装置18によって食品26の位置調整を行った食品26は、第4押圧部13による押圧動作を経て、さらに丸め丸め4工程た後、上面焼成機14によって軽く焦げが生じるように焼成する。次に、第3の反転機15による反転動作及び第5押圧部16による押圧動作を経て、球状に焼成されたたこ焼きが得られる。このようにして得られたたこ焼きは、コンベア17によって凍結設備に搬送され、短時間で凍結し、さらに包装して製品とする。[実施例1]図1に示す通り、第2の反転機12の下流側に食品方向調整装置18を設置した構成の球状食品製造装置を用いて、たこ焼きを製造した。50時間の連続生産を行って、製造されたたこ焼きを目視検査し、形状が球形でなくいびつなものを形態不良品として除去し、個々の重量、形態不良品の発生個数、不良発生率、包装除去重量、包装ロス率を求めた。その結果を表1に記す。[比較例]食品方向調整装置18を設置しなかったこと以外は、実施例1と同様の球状食品製造装置を用いて、たこ焼きを製造した。95.8時間の連続生産を行って、製造されたたこ焼きを目視検査し、形状が球形でなくいびつなものを形態不良品として除去し、個々の重量、形態不良品の発生個数、不良発生率、包装除去重量、包装ロス率を求めた。その結果を表2に記す。表1及び表2に記した結果から、第2の反転機12の下流側に食品方向調整装置18を設置した実施例では、不良発生率が比較例に比べて7.76減少した比較例17.57→実施例19.81。また、包装ロス率は、比較例3.79→実施例12.94となり、0.85減少した。また、製造されたたこ焼きの製品重量目標値:20gは、比較例が25gであるのに対し、実施例1では23gとなった。[実施例2]前記実施例1では、第2の反転機12の下流側に食品方向調整装置18を設置した構成としたが、本実施例では、第1の反転機8の下流側にも同様の食品方向調整装置を設置した構成の球状食品製造装置を用い、実施例1と同様にしてたこ焼きを製造した。186時間の連続生産を行って、製造されたたこ焼きを目視検査し、形状が球形でなくいびつなものを形態不良品として除去し、個々の重量、形態不良品の発生個数、不良発生率、包装除去重量、包装ロス率を求めた。その結果を表3に記す。表3に記した結果から、第1の反転機8の下流側と第2の反転機12の下流側とにそれぞれ食品方向調整装置を設置した実施例2では、不良発生率が実施例1及び比較例よりも減少した実施例19.81、比較例17.57、実施例26.41。また、包装ロス率についても、実施例1が2.94、比較例が3.79に対し、実施例2では2.66に減少した。"