外周部に、該外周部の端部に形成された縮径部と、該縮径部よりも径の大きい非縮径部とが形成された外輪を備える軸受と、前記縮径部の外径寸法より大きい円形穴部を備えたリテーナープレートと、を有し、前記円形穴部と前記縮径部とが嵌合したリテーナープレート付き軸受ユニットにおいて、前記縮径部の外周部に、径方向外方へ突出した突出部を有し、前記円形穴部の内周面において、前記非縮径部側から前記突起部側へ、前記軸受の回転軸線方向に対して傾斜して延在し、前記突起部の外径よりも径方向内方まで突出した係止部を有し、前記軸受と前記リテーナープレートとを分離させる力が加わった場合に、前記係止部と前記突起部とが当接して、前記軸受と前記リテーナープレートとが分離しないように構成されており、前記係止部が、前記外輪の前記回転軸線方向において前記突起部が設けられている側の端部から、変形して前記突起部を乗り越えることにより前記リテーナープレートと前記軸受が組み合わされており、前記突起部を乗り越えた際の前記係止部の前記円形穴部の径方向の最大変形量が、前記外輪の径方向の最大変形量よりも大きく、軸線方向において前記係止部の先端側の前記円形穴部の部分に、前記突起部に近接して対向する面を備えた段部を有することを特徴とするリテーナープレート付き軸受ユニット。前記段部と前記突起部との間のクリアランスが、前記リテーナープレートが前記軸受の回転軸線方向と垂直な方向に対して相対的に一定量傾いた際に、前記段部と前記突起部とが当接してそれ以上の傾きを防ぐ範囲内に設定されていることを特徴とする請求項1に記載のリテーナープレート付き軸受ユニット。前記係止部の根元側から前記突起部側へ前記軸受の回転軸線方向に対して傾斜した面を有する傾斜部が形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のリテーナープレート付き軸受ユニット。しかしながら、このようなリテーナープレート付き軸受ユニットにおいては、図10aに示すように、突起部1が外輪2の外周面を乗り越える際に、外輪2の変形量が大きく、外輪2のボール側の面によってボール3に傷がつく虞がある。特に外輪2の断面寸法が小さく剛性が低い場合に問題となる。また、このようなリテーナープレート付き軸受ユニットにおいては、図10bに示すように、突起部1が外輪2の外周面を乗り越える際に、突起部1が破損する虞がある。特に外輪2の断面寸法が大きく剛性が高い場合に問題となる。このような問題に鑑みて、本発明は、組立て作業の効率を高めて生産性の向上を図ることが出来るリテーナープレート付き軸受ユニットを提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明では、外周部に、該外周部の端部に形成された縮径部と、該縮径部よりも径の大きい非縮径部とが形成された外輪を備える軸受と、前記縮径部の外径寸法より大きい円形穴部を備えたリテーナープレートと、を有し、前記円形穴部と前記縮径部とが嵌合したリテーナープレート付き軸受ユニットにおいて、前記縮径部の外周部に、径方向外方へ突出した突出部を有し、前記円形穴部の内周面において、前記非縮径部側から前記突起部側へ、前記軸受の回転軸線方向に対して傾斜して延在し、前記突起部の外径よりも径方向内方まで突出した係止部を有し、前記軸受と前記リテーナープレートとを分離させる力が加わった場合に、前記係止部と前記突起部とが当接して、前記軸受と前記リテーナープレートとが分離しないように構成されており、前記係止部が、前記外輪の前記回転軸線方向において前記突起部が設けられている側の端部から、変形して前記突起部を乗り越えることにより前記リテーナープレートと前記軸受が組み合わされており、前記突起部を乗り越えた際の前記係止部の前記円形穴部の径方向の最大変形量が、前記外輪の径方向の最大変形量よりも大きく、軸線方向において前記係止部の先端側の前記円形穴部の部分に、前記突起部に近接して対向する面を備えた段部を有することを特徴とするリテーナープレート付き軸受ユニットを提供する。好ましくは、前記段部と前記突起部との間のクリアランスが、前記リテーナープレートが前記軸受の回転軸線方向と垂直な方向に対して相対的に一定量傾いた際に、前記段部と前記突起部とが当接してそれ以上の傾きを防ぐ範囲内に設定されていることを特徴とする請求項1に記載のリテーナープレート付き軸受ユニット。好ましくは、前記係止部の根元側から前記突起部側へ前記軸受の回転軸線方向に対して傾斜した面を有する傾斜部が形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のリテーナープレート付き軸受ユニット。本発明によれば、組立て作業の効率を高めて生産性の向上を図ることができるリテーナープレート付き軸受ユニットを提供する事が出来る。本願の実施形態に係るリテーナープレート付き軸受ユニットについて図1ないし図9を参照しつつ説明する。図1は、本実施形態に係るリテーナープレート付き軸受ユニット4を示す平面図である。本実施形態に係るリテーナープレート付き軸受ユニット4は、軸受5と、軸受5に外嵌した金属製のリテーナープレート6とから構成されている。図2は、図1に示すA-A断面を示している。軸受5は、金属製の外輪7と、外輪7の径方向内側に配置された金属製の内輪8と、外輪7の内周面と内輪8の外周面との間に転動可能に介装された金属製の複数のボール9とを備えている。リテーナープレート6は、概略板状をしており、中央に円形穴部10が形成されており、この円形穴部10が外輪7の外周面に嵌合している。リテーナープレート6の金属の弾性率が外輪7の金属の弾性率よりも低い方が好ましい。リテーナープレート付き軸受ユニット4は、例えば、自動車用変速機のハウジングの内面に設けられた円形の凹部不図示に外輪7を内嵌固定し、リテーナープレート6によって軸受5を前記凹部に押さえつけ、内輪8にカウンターシャフト等の回転軸を内嵌することによって、該回転軸を回転自在にハウジングに支持する。図3は、図2に示す上側の断面の拡大図である。内輪8の外周部のうち軸受の回転軸線方向以下単に軸線方向とする。の中央には、円周方向に延びる断面円弧形状の内側転動面18が形成されている。また、内側転動面18の両側には、円輪形状をしたシール11a、11bが摺接するシール摺接溝部12a、12bが形成されている。外輪7の内周部のうち軸方向中央には、円周方向に延びる断面円弧形状の外側転動面14が形成されており、対向する内側転動面18とともにボール9の転動路を形成している。また、外側転動面14の両側には、円周方向に延びるシール取り付け溝部15a、15bが形成されており、シール取り付け溝部15a、15bには、円輪状のシール11a、11bが取り付けられている。シール11a、11bは、外輪7と内輪8との隙間を塞ぎ、ギヤ摩耗粉等が転動路内に浸入するのを防ぐ効果を有する。ボール9は、内側転動面18と外側転動面14とで構成された転動路内に複数介装され、ボール保持器13によって転動可能に保持されている。外輪7の外周部のうち軸方向の一方の端部には、他の部分以下非縮径部19とする。よりも全周にわたって外径寸法の小さい縮径部16が形成されている。縮径部16の軸方向の寸法は、リテーナープレート6の厚さ軸線方向の寸法と略同一である。縮径部16を設けてリテーナープレート6を外嵌することによって、縮径部16を設けずにリテーナープレート6を軸受5の側面に対向させて配置する場合に比べて、リテーナープレート6の厚さ分4mm程度リテーナープレート付き軸受ユニット4全体の軸方向の寸法を短くすることが出来る。非縮径部19から離れて位置する縮径部16端部の外周部には、径方向外側に突出して全周にわたって円周方向に延びた凸部17が形成されている。凸部17の外径寸法は、非縮径部19の外径寸法よりも小さい。なお、本発明において突部17は、上記のように縮径部16の軸線方向の端部に形成されていることが好ましいが、必ずしも縮径部16の軸線方向の端部に形成されている必要はなく、軸線方向において、非縮径部19との間に係止部20aないし20cを非接触に収容することができる位置にあれば良い。リテーナープレート6の円形穴部10の内径寸法は、係止部20a、20b、20cを除いて、外輪7の凸部17の外径寸法よりも大きく、外輪7の非縮径部19の外径寸法よりも小さい寸法をしている。これにより、円形穴部10の内周面と縮径部16の外周面との間に隙間を持たせつつ、軸受5が円形穴部10を通り抜けない構成としている。また、リテーナープレート6の円形穴部10の内周面のうち、非縮径部19側の部分からは、軸方向に対して傾斜角を持って凸部17側へ延びる薄板状の係止部20aが形成されている。このように、係止部20aを傾斜した薄板状として、係止部20aが外輪7よりも変形し易いものとすることで、軸受ユニットの組立てにおけるボール9や係止部20aの破損を防止することができる。図4は係止部20a付近を拡大した拡大断面図である。係止部20aの先端部は、円形穴部10の中心軸と軸受5の中心軸を合わせた状態において、径方向で、凸部17の外周面よりも中心側で、凸部17が形成されていない縮径部16の外周面に接触しない位置まで延在している。また、係止部20aの先端部は、リテーナープレート6を非縮径部19の側面に接触させた状態において、軸線方向において、凸部17に接触しない位置まで延在している。このようにして、リテーナープレート6と軸受5とが意図せず分離するのを防ぎ、一体として取扱うことを可能とすることで、部品点数を減らし、管理や組立て作業等を効率化する事が出来る。また、リテーナープレート6と外輪7とを隙間を空けて組み合わせて、リテーナープレート6と外輪7とが相対回転できるようにすることで、外輪7が固定された状態でも固定用穴部21aないし21cの円周方向の位置を調整可能なものとし、リテーナープレート付き軸受ユニット4を取り付ける際の取り付け自由度を向上させている。なお、係止部20aは、曲面を形成するように、図4に示すような軸線方向に切断した断面において曲がっていても良い。例えば、上に凸の曲面を形成しても良いし、下に凸の曲面を形成しても良い。このように、形成した場合、係止部2は組付けの際にさらに変形しやすくなる。凸部17に対向するリテーナープレート6の部分には、凸部17に近接するように形成された段部27が形成されている。段部27の内周面は、円形穴部10のうち係止部20aが形成されていない部分の内周面と同一の円柱面上に形成されている。段部27と係止部20aの根元との間には、段部27から係止部20aの根元まで、軸線方向に対して傾斜した傾斜部28が形成されている。これにより、後述するように、リテーナープレート6を軸受5に組付ける際に、係止部20aが変形した際に干渉しないようにしている。係止部20b、20c付近の構成も同様である。なお、本発明においては、係止部20aと干渉しない形状であれば、傾斜部28以外の形状とすることもできる。例えば、軸線方向と垂直な面と軸線方向と平行な円柱面とから形成された部分であっても良い。図5は、リテーナープレート6の平面図である。図5の平面図は、図1に示すリテーナープレート6の裏面であって、図2に示すリテーナープレート6を図2に向かって右側から見た姿を表している。リテーナープレート6は、正三角から角を落としたのような六角形状をしており、中央に円形穴部10が形成されている。また、円形穴部10から径方向外方へ突出した部分には、固定用穴部21a、21b、21cが形成されている。なお、本発明において、リテーナープレートの平面形状はこれに限らず、リテーナープレートを取り付けるハウジング等の形状に合わせて種々変更が可能である。また、固定用穴部の数も最低限2箇所設ければよく、4箇所以上であっても良い。固定用穴部21aないし21cは、バーリング加工によって図5の図面手前側に円筒状に突出している図2参照。これにより、組付けの際に、円筒状の突出部をこれに対応してハウジング等に形成された穴部に挿入することで、固定用穴部21aないし21cの位置決めを容易に行うことが出来る。固定用穴部21aないし21cの内周面にはねじ溝を形成する事が好ましい。その場合、ハウジング等の外側から挿通したボルト等によって固定することができ、ボルトの頭部がハウジング等の内部に突出しない構成とすることができる。円形穴部10のうち、固定用穴部21a、21b、21cの径方向内側に位置する内周面には、係止部20a、20b、20cがそれぞれ形成されている。係止部20aの形状は上述の通りであるが、20b、20cも同様の形状をしている。なお、本発明において、固定用穴部21a、21b、21cの位置はこれに限られない。また、本発明において係止部を設けるのは3箇所に限らない。例えば、2箇所、又は、4箇所以上としても良い。ただし、軸受5とリテーナープレート6とを分離し難くするためには、係止部を円周方向に等間隔に配置すること、及び、係止部を3箇所以上設けることが好ましい。また、複数の係止部の円周方向の長さはそれぞれ異なっていても良く、係止部を全周にわたって連続して一体に形成しても良い。係止部を全周にわたって一体に連続して形成した場合、縮径部に形成された突起部を全周にわたって形成する必要はない。つまり、この場合、突起部を円周方向で略等間隔に2箇所以上配置すれば足りる。さらに、リテーナープレートと軸受とが意図せず分離しない範囲において、係止部と突起部のいずれもが全周にわたって形成されていなくても良い。例えば、平面視において円弧状の係止部及び突起部を円周方向に隙間をあけて多数配置すること、又は、円周方向の寸法の長い係止部及び突起部をそれぞれ隙間をあけて複数配置することができる。加えて、平面視において略C字型の係止部又は突起部を設けることもできる。例えば、平面視において中心角が180°より大きい円弧型の係止部又は突起部と、全周にわたって形成された係止部又は突起部とを組み合わせる事も出来る。また、平面視において中心角が270°より大きい円弧型の係止部と、平面視において中心角が270°より大きい円弧型の突起部との組み合わせとする事も出来る。以上を整理すると、本発明において、突起部及び係止部の数、円周方向の長さ及び位置は、外輪とリテーナープレートとがいかなる相対角にある場合においても、突起部と係止部が軸受の回転軸線方向に対向している対向部が、軸受のいかなる径方向の直線を境としてもその両側に存在するように構成されていれば良い。次に、リテーナープレート6の円形穴部10に形成された段部27の機能について説明する。図6は本実施形態に係るリテーナープレート付き軸受ユニットのリテーナープレートと軸受とが軸受の軸方向に直角な方向から傾いた状態を示す断面図である。係止部20aの根元から軸方向で外側図面に向かって左側の部分の円形穴部10の内周面を係止部20aの根元の隅R部から軸線方向と平行な円柱面状に形成することも考えられる。しかし、その場合、当該円柱面状の部分と外輪7の凸部17との間に比較的大きな径方向のクリアランスが残ることとなる。このクリアランスにより、リテーナープレート6は外輪に対し相対的に傾き易くなり、係止部の外輪に対する係り代が少ない場合、リテーナープレート6が意図せず外輪7から外れる可能性がある。そこで、本実施形態においては段部27を設けている。これにより、図6aに示すように、リテーナープレート6が軸受5の回転軸線方向と直角な方向から傾く方向に力が加わった場合、図6bに示すように、段部27が凸部17に当接してそれ以上の傾きを防ぐ。これにより、係止部の外輪への挿入性組付け性を損なうことなく、リテーナープレート6が外輪7から外れるのを防止することができる。突部17と段部27との間の径方向のクリアランスは、リテーナープレート6が傾いたときに凸部17と当接する程度に狭くなければならない。そこで、図7を用いて突部17と段部27との間のクリアランスについて説明する。図7の断面は、リテーナープレート6と軸受5とが分離し易い状態として、リテーナープレート6を軸受5に対して軸線方向と直角な方向に相対移動させ、係止部20aが形成されていない側の円形穴部10の内周面と凸部17とを接触させ、係止部20aが形成されている側に、凸部17と段部27との間の径方向のクリアランスを寄せた状態を示している。この状態においてリテーナープレート6が、非縮径部19のリテーナープレート6側の角中心点Oとする。を中心として軸受5の回転軸線方向に対して垂直な方向から図面に向かって反時計周りに回転させる力が働くと、リテーナープレート6と軸受5とがさらに分離し易い状態になる。この場合に、段部27が当該回転を抑制するためには、中心点Oから段部27の非縮径部19側の端部基準点Xとする。までの距離OXが、中心点Oから凸部17の非縮径部19とは反対側の端部基準点Yとする。までの距離OYよりも短ければ良い。なお、この説明においては、リテーナープレート6が外輪7から外れ易い状況を想定しているため厳しい条件となっているが、このような条件を満たさなければ本発明の効果を得ることができないということではない。図7の状態において、基準点Xと基準点Yとの軸線方向と直角方向の距離凸部17と段部27との間のクリアランスをA、基準点Xと基準点Yとの軸線方向の距離をB、中心点Oから基準点Xまでの軸線方向の距離をC、中心点Oから基準点Yまでの軸線方向と直角な方向の距離をDとすると、三平方の定理より、距離OX=√AD2C2、距離OY=√D2BC2と表すことが出来る。また、これらの式より、OX<OYとなるためには、AA2D<BB2Cとなるように各部の寸法を設定すれば良いことが分かる。ただし、B、C及びDは部材の強度やスペース上の制約などがあるため、上述のように凸部17と段部27との間のクリアランスAを短く設定することが有効である。例えば、B=1.00mm、C=3.00mm、D=100.00mmとすると、A<0.035mmとなる。図8は、係止部20aの加工方法を示している。係止部20aは、一対の冶具30a及び30bを用いて加工することができる。冶具30aはくさび状をしており、冶具30bは、非接触部19側の係止部20a及び円形穴部10の形状に対応した形状をしている。係止部20aの加工は、図8に示すようにリテーナープレート6となる板材を冶具30bに設置して冶具30aを円形穴部10となる部分の径方向内側から非接触部19側へ傾斜して圧入することにより容易に行うことができる。次に、図9を参照しつつリテーナープレート6と軸受5の係止方法について説明する。図9aに示すように、リテーナープレート6の係止部20aの根元側の面と、軸受5の縮径部16が形成された側の面を対向させて配置する。その後、リテーナープレート6と軸受5の非縮径部19とが近付くように、リテーナープレート6及び軸受5、若しくは、リテーナープレート6又は軸受5を軸方向に移動させる。係止部20aが凸部17に当接すると、係止部20aの傾斜によって徐々に係止部20aを径方向外側へ変形させる力が加わり、係止部20aはそれに従って弾性変形又は塑性変形して傾斜部28に接近する。係止部20aは先端部が凸部17の径方向外側まで変形し、図9bに示すように、係止部20aの先端部が凸部17の外周面上を摺接しながら非接触部19へ接近する。さらにリテーナープレート6と非縮径部19とが近づくように移動させると、図9cに示すように、係止部20aの先端部が凸部17を通り越し、係止部20aは傾斜部28から離れる向きに変形する。先端部が凸部17を通り越した後の変形は、係止部20aが弾性変形をして凸部17を通り越した場合には弾性変形前の状態に戻るが、係止部20aが弾性変形をして凸部17を通り越した場合には残留ひずみを残した状態まで戻ることとなる。この状態においては、リテーナープレート6と軸受5を分離させる力が掛かったとしても、係止部20aの先端が凸部17に当接して抵抗するため、意図せず外れることはない。係止部20b、20cについても同様である。このようにしてリテーナープレート6と軸受5を係止することにより、外輪の剛性断面寸法に左右されず良好な組み込み性を確保することができる。また、軸受ユニットの組立ての際に部品が破損するのを防ぐことができる。さらに、係止用の止め輪を用いる必要もないことから、部品点数を減らし、コストを削減することが出来る。係止部20aの円周方向の両端部は、他の円形穴部10の部分と接触していても良い。しかし、この場合、その接触部分に摩擦が生じるため、係止部20aの円周方向の端部と他の円形穴部10の部分との間には逃げ溝部が形成されていることが好ましい。これにより、摩擦が生じるのを防ぎ、リテーナープレート6を外輪7へ組み込む際に、係止部20aがより変形しやすくなる。以上のように、本発明によれば、組立作業の効率を高めて生産性の向上を図ることができる上に、組立て作業に於ける部品の損傷をも防ぐリテーナープレート付き軸受ユニットを提供する事が出来る。