両端に開口部を持つ外筒、外筒の内周面に沿って配設された複数個の転動体、外筒の内側に長さ方向に移動可能に配置されている、上記複数個の転動体を外周側と内周側とに突き出た状態で回転可能に保持している内筒、内筒に挿入された上記複数個の転動体に外周面が支持されている軸体、および外筒の各開口部に備えられている環状の蓋体を含む直動案内装置であって、上記内筒が中心軸に垂直な平面に沿って複数個の内筒部材に分割されていて、そして互いに隣接する内筒部材の間に弾性体が配置されていることを特徴とする直動案内装置。互いに隣接する内筒部材が上記弾性体を介して互いに連結されている請求項1に記載の直動案内装置。弾性体がコイルバネである請求項1もしくは2に記載の直動案内装置。内筒の各端面に別のコイルバネが固定されている請求項1乃至3のうちのいずれかの項に記載の直動案内装置。各蓋体の内側面に別のコイルバネが固定されている請求項1乃至3のうちのいずれかの項に記載の直動案内装置。外筒の内周面に内筒の外周側に突き出た転動体を収容する複数本の直線溝が形成されている請求項1乃至5のうちのいずれかの項に記載の直動案内装置。軸体の外周面に内筒の内周側に突き出た転動体を収容する複数本の直線溝が形成されている請求項1乃至6のうちのいずれかの項に記載の直動案内装置。図1の従来の直動案内装置10において、転動体12を保持する内筒13の移動速度昇降の速度は、軸体14の移動速度とは一致せず、理論的には、軸体14の移動速度の二分の一の速度になる。従って、内筒13は通常、内筒13の移動速度とは異なる速度で移動する軸体14、あるいは静止している外筒11に固定されることはない。このため、軸体14の昇降を繰り返すと、その際に、例えば、複数個の転動体12を保持する内筒13が重力自重の影響を受け続けることが原因で、その後に軸体14を初期位置に配置させても、内筒13が初期位置に配置されることなく、初期位置よりも下方の位置に配置されることがある。また、直動案内装置10の転動体12は、外筒11と軸体14とに挟まれて加圧された状態にある。そして、例えば、外筒11や軸体14を作製する際の機械加工の精度の僅かな変動により、外筒11の内径がその中心軸方向において変動したり、軸体14の外径がその中心軸方向において変動したり、あるいは直動案内装置10の各種機械装置への取り付け状態により、外筒11と軸体14とが両者の中心軸が傾斜した状態で設置されたりすると、転動体12に加わる圧力が外筒11の長さ方向に変動する。転動体12に加わる圧力が外筒11の長さ方向に変動していると、転動体12が外筒11の長さ方向において圧力の小さい位置に移動し易くなる。このため、軸体14の昇降を繰り返すと、その後に軸体14を初期位置に配置させても、内筒13が初期位置に配置されることなく、初期位置よりも上方あるいは下方の位置に配置される内筒と軸体との相対的な位置関係に変動を生じることがある。例えば、図1に示す直動案内装置10において、軸体14の昇降を約1万回繰り返し、その後に軸体14を初期位置に配置させると、内筒13が初期位置よりも数mm程度下方の位置に配置されることがある。このように、直動案内装置10の軸体14の昇降を繰り返す際に、例えば、内筒13が軸体14に対して相対的に下方の位置に移動を続けると、図3に示すように軸体14を初期位置から下降させた際に、転動体12と共に下降する内筒13が外筒11の開口部に備えられた蓋体15に接触衝突して停止する。内筒13が停止すると、内筒13が保持している全ての転動体12の転動が同時に停止する。内筒13が保持している全ての転動体12の転動が同時に停止すると、これと同時に軸体14と停止した全ての転動体12とが互いに強く擦れ合う摺動するため、両者の間に急激に大きな摩擦抵抗が生じる。このため、駆動装置により軸体14を昇降長さ方向に移動させて位置決めする精度が低下したり、極端な場合には、駆動装置がその駆動力により軸体14を昇降させることができずに停止することもある。本発明の課題は、内筒が保持する全ての転動体の転動が同時に停止し難い直動案内装置を提供することにある。本発明者は、直動案内装置の内筒を中心軸に垂直な平面に沿って複数個の内筒部材に分割し、そして互いに隣接する内筒部材の間に弾性体を配置すると、前記の一方の内筒部材が転動体と共に停止した場合であっても、軸体を移動させることにより上記弾性体が縮んで、他方の内筒部材に保持された転動体は転動を続けることができるため、全ての転動体の転動が同時に停止し難くなることを見出し、本発明に到達した。本発明は、両端に開口部を持つ外筒、外筒の内周面に沿って配設された複数個の転動体、外筒の内側に長さ方向に移動可能に配置されている、上記複数個の転動体を外周側と内周側とに突き出た状態で回転可能に保持している内筒、内筒に挿入された上記複数個の転動体に外周面が支持されている軸体、および外筒の各開口部に備えられている環状の蓋体を含む直動案内装置であって、上記内筒が中心軸に垂直な平面に沿って複数個の内筒部材に分割されていて、そして互いに隣接する内筒部材の間に弾性体が配置されていることを特徴とする直動案内装置にある。本発明の直動案内装置は、例えば、軸体を昇降した際に内筒が蓋体に接触した場合であっても、内筒に保持された全ての転動体の転動が同時に停止し難いため、転動体と軸体との間に生じる摩擦抵抗が小さくなる。従って、駆動装置により軸体を昇降長さ方向に移動させて位置決めする精度が低下したり、あるいは駆動装置がその駆動力により軸体を昇降させることができずに停止したりする問題の発生を抑制することができる。先ず、本発明の直動案内装置の代表的な実施態様について、添付の図面を参照しながら説明する。図4は、本発明の直動案内装置の構成例を示す部分断面図である。但し、直動案内装置40は、外筒41及び蓋体45を軸体44の中心軸を含む平面に沿って切断し、そして内筒43の一部分を切り欠いた状態で記入してある。なお、コイルバネ47は、その構成が理解し易くなるように、線材の巻数を実際よりも少なくして記入してある。図4の直動案内装置40は、両端に開口部を持つ外筒41、外筒41の内周面に沿って配設された複数個の転動体42、外筒41の内側に長さ方向に移動可能に配置されている、複数個の転動体42を外周側と内周側とに突き出た状態で回転可能に保持している内筒43、内筒43に挿入された上記複数個の転動体42に外周面が支持されている軸体44、および外筒41の各開口部に備えられている環状の蓋体45を有している。このような構成については、図1に示す従来の直動案内装置10の構成と同様である。そして直動案内装置40は、上記の内筒43がその中心軸に垂直な平面に沿って2個複数個の内筒部材43a、43bに分割されていて、互いに隣接する内筒部材43a、43bの間にコイルバネ弾性体47が配置されていることに特徴がある。本発明の直動案内装置40において、軸体44の昇降を繰り返す際に、例えば、内筒43が軸体44に対して相対的に下方の位置に移動を続けると、図5に示すように軸体44を初期位置から下降させた際に、転動体42と共に下降する内筒43が外筒41の蓋体45に接触する点については、前記の従来の直動案内装置10の場合と同様である図3参照。その一方で、本発明の直動案内装置40の場合には、上記のように内筒43が外筒41の蓋体45に接触した際に、互いに隣接する内筒部材43a、43bのうちの一方の内筒部材43bは転動体42と共に停止するものの、軸体44を更に下降させることにより図6に示すようにコイルバネ47が縮んで、他方の内筒部材43aに保持された転動体42は転動を更に続けることができる。このように、本発明の直動案内装置40は、内筒43が保持する全ての転動体42の転動が同時に停止し難いため、内筒43が蓋体45に接触した際に転動体42と軸体44との間に生じる摩擦抵抗が小さくなる。直動案内装置40の場合、例えば、内筒43が下側の蓋体45に接触した際に転動体42と軸体44との間に生じる摩擦抵抗は、主として停止した内筒部材43bが保持する転動体42、すなわち内筒43が保持する全ての転動体の個数の1/2の個数の転動体42と、軸体44との摺動により生じることから、図1の従来の直動案内装置10にて生じる摩擦抵抗の約1/2の大きさになる。従って、直動案内装置40では、駆動装置により軸体44を昇降長さ方向に移動させて位置決めする精度が低下したり、あるいは駆動装置がその駆動力により軸体44を昇降させることができずに停止したりする問題の発生が抑制される。図4に示すように、直動案内装置40の互いに隣接する内筒部材43a、43bは、コイルバネ弾性体47を介して互いに連結されていることが好ましい。これにより、初期位置に配置された内筒43の各端部と各蓋体45との距離を互いに等しく設定することが容易になる。すなわち、内筒43を蓋体45に接触させることなく円滑に軸体44を上昇可能な距離と下降可能な距離とを互いに等しく設定することが容易になる。直動案内装置40は、例えば、下記の手順に従って組み立てることができる。先ず、外筒41の下側の開口部に蓋体45を装着する。次に、グリースを塗布した転動体42を、コイルバネ47を介して連結した内筒部材43a、43bの各透孔48に収容保持させ、これらを軸体44の周囲に嵌め合わせたのち、外筒41の上側の開口部から内部に挿入して、内筒43及び軸体44を各々の初期位置に配置する。そして、外筒41の上側の開口部に蓋体45を装着する。このような手順により、直動案内装置40を組み立てることができる。あるいは、先ず、外筒41の下側の開口部に蓋体45を装着する。次に、グリースを塗布した転動体42を、コイルバネ47を介して連結した内筒部材43a、43bの各透孔48に収容保持させ、これらを外筒41の上側の開口部から内部に挿入したのち、外筒41の上側の開口部に蓋体45を装着する。そして、外筒41の一方の開口部好ましくは下側の開口部から軸体44を内部に挿入して、内筒41及び軸体44を各々の初期位置に配置する。このような手順によっても、直動案内装置40を組み立てることができる。なお、直動案内装置の軸体は、上下の長さ方向の何れにも移動される可能性がある。従って、内筒の初期位置は、通常、外筒の長さ方向の中央の位置に設定される。内筒の初期位置を外筒の長さ方向の中央の位置とは異なる位置に設定することもできる。なお、軸体の初期位置は、内筒を初期位置に配置したときの軸体の位置を意味する但し、内筒を初期位置に配置してから、内筒と軸体との相対的な位置関係に変動を生じていないことを条件とする。図7は、本発明の直動案内装置の別の構成例を示す部分断面図である。但し、直動案内装置70は、内筒73、外筒41及び蓋体45を軸体44の中心軸を含む平面に沿って切断した状態で記入してある。図7の直動案内装置70の構成は、内筒73がその中心軸に垂直な平面に沿って3個複数個の内筒部材73a、73b、73cに分割されていて、そして互いに隣接する内筒部材の間内筒部材73aと内筒部材73bとの間、そして内筒部材73bと内筒部材73cとの間にそれぞれコイルバネ弾性体47が配置されていること以外は、図4の直動案内装置40の構成と同様である。図7の直動案内装置70の場合、例えば、内筒73が下側の蓋体45に接触した際に転動体42と軸体44との間に生じる摩擦抵抗は、主として停止した内筒部材73cが保持する転動体42、すなわち内筒73が保持する全ての転動体の個数の1/6の個数の転動体42と、軸体44との摺動により生じることから、図1の従来の直動案内装置10にて生じる摩擦抵抗の約1/6の大きさになる。なお、例えば、軸体44の昇降を繰り返した際に内筒73が軸体44に対して相対的に下方の位置に移動する傾向が強い場合、内筒73が上側の蓋体45に接触することは殆どないため、内筒部材73aと内筒部材73bとを分割しなくてもよい。図8は、本発明の直動案内装置の更に別の構成例を示す部分断面図である。図8の直動案内装置80の構成は、コイルバネ47が内筒部材43aに固定されていないこと以外は、図4の直動案内装置40と同様である。図8の直動案内装置80において、内筒部材43aとコイルバネ47とが互いに間隔をあけて配置している状態では、内筒部材43aと内筒部材43bとは互いに拘束されることなく移動可能である。従って、直動案内装置80の場合には、例えば、内筒43が下側の蓋体45に接触して内筒部材43bが転動体42と共に停止した際に、軸体44を更に下降させると、内筒部材43aがコイルバネ47に接触するまでの間は、コイルバネ47が縮まなくても、内筒部材43aに保持された転動体42は転動を更に続けることができる。なお、内筒部材43aがコイルバネ47に接触してからも、軸体44を更に下降させるとコイルバネ47が縮んで、内筒部材43aに保持された転動体42は転動を更に続けることができる。図9は、本発明の直動案内装置の更に別の構成例を示す部分断面図である。但し、直動案内装置90は、外筒41及び蓋体45を軸体44の中心軸を含む平面に沿って切断し、そして内筒43及びゴム製の筒体弾性体97をそれぞれ一部分を切り欠いた状態で記入してある。図9の直動案内装置90の構成は、弾性体としてゴム製の筒体97が用いられていること以外は、図4の直動案内装置40と同様である。図10は、本発明の直動案内装置の更に別の構成例を示す部分断面図である。図10の直動案内装置100の構成は、内筒43の各端面に別のコイルバネ108が固定されていること以外は、図4の直動案内装置40の構成と同様である。直動案内装置100では、例えば、軸体44の昇降の繰り返しにより内筒43が軸体44に対して相対的に下方の位置に移動して、軸体44を下降させた際に内筒43が下降して下側の蓋体45に近づくと、内筒部材43bと蓋体45との間に介在するコイルバネ108が下降した内筒部材43bと蓋体45とに挟まれて縮むため、内筒部材43bが転動体42と共に停止し難くなる。なお、上記のコイルバネ108の反発力を受けて内筒部材43bが転動体42と共に停止した場合であっても、軸体44を更に下降させることによりコイルバネ47が縮んで、内筒部材43aに保持された転動体42は転動を更に続けることができる。このように、直動案内装置100もまた、内筒43が保持する全ての転動体42の転動が同時に停止し難い構成を有している。図11は、本発明の直動案内装置の更に別の構成例を示す部分断面図である。図11の直動案内装置110の構成は、各蓋体45の内側面に別のコイルバネ119が固定されていること以外は、図4の直動案内装置40の構成と同様である。直動案内装置110では、例えば、軸体44の昇降の繰り返しにより内筒43が軸体44に対して相対的に下方の位置に移動して、軸体44を下降させた際に内筒43が下降して下側の蓋体45に近づくと、内筒部材43bと蓋体45との間に介在するコイルバネ119が下降した内筒部材43bと蓋体45とに挟まれて縮むため、内筒部材43bが転動体42と共に停止し難くなる。なお、上記のコイルバネ119の反発力を受けて内筒部材43bが転動体42と共に停止した場合であっても、軸体44を更に下降させることによりコイルバネ47が縮んで、内筒部材43aに保持された転動体42は転動を更に続けることができる。このように、直動案内装置110もまた、内筒43が保持する全ての転動体42の転動が同時に停止し難い構成を有している。図12は、本発明の直動案内装置の更に別の構成例を示す部分断面図である。但し、直動案内装置120は、外筒121及び蓋体45を軸体124の中心軸を含む平面に沿って切断し、そして内筒123及び軸体124をそれぞれ一部分を切り欠いた状態で記入してある。そして図13は、図12に記入した切断線B-B線に沿って切断した直動案内装置120の断面図である。図12の直動案内装置120の構成は、外筒121の内周面に内筒123の外周側に突き出た転動体122を収容する複数本例えば、4本の直線溝121aが形成されていること、軸体124の外周面に内筒123の内周側に突き出た転動体122を収容する複数本の直線溝124aが形成されていること、そして転動体122のサイズが異なること以外は、図4の直動案内装置40の構成と同様である。図12の直動案内装置120は、外筒121と軸体124とが複数個の転動体122を介して互いに係合しているため、外筒121に対する軸体124の回転移動が防止される。このため、例えば、直動案内装置120の軸体124の端部に移動対象の物品を支持固定することにより、上記物品を軸体124の周方向に回転移動させることなく、軸体124の長さ方向に円滑に移動させることが可能になる。また、直動案内装置120の外筒121を回転駆動することにより、外筒121を上記物品が支持固定された軸体124と共に回転移動させることもできる。外筒の内周面には、2~10本特に3~6本の直線溝が形成されていることが好ましい。同様に軸体の外周面には、2~10本特に3~6本の直線溝が形成されていることが好ましい。なお、外筒121に対する軸体124の回転移動を防止するためには、上記の外筒121の直線溝121a及び軸体124の直線溝124aのうちの少なくとも一方を備えていればよく、図12及び図13に示すように両方の直線溝121a、124aを備えていることが特に好ましい。なお、例えば、直動案内装置が上記の転動体を収容する軸体の直線溝のみを備える場合、転動体を保持している内筒に突起を設け、この突起を外筒に形成した直線溝に係合させることにより、外筒に対する軸体の回転移動を防止することができる。次に、本発明の直動案内装置の構成と好ましい実施態様とについて詳細に説明する。前記のように、本発明の直動案内装置は、両端に開口部を持つ外筒、外筒の内周面に沿って配設された複数個の転動体、外筒の内側に長さ方向に移動可能に配置されている、上記複数個の転動体を外周側と内周側とに突き出た状態で回転可能に保持している内筒、内筒に挿入された上記複数個の転動体に外周面が支持されている軸体、および外筒の各開口部に備えられている環状の蓋体を含み、そして上記内筒が中心軸に垂直な平面に沿って複数個の内筒部材に分割されていて、互いに隣接する内筒部材の間に弾性体が配置されていることに特徴がある。上記の外筒、転動体、そして軸体を形成する材料としては、通常、鋼に代表される金属材料が用いられる。また、直動案内装置の軽量化のために樹脂材料を用いたり、耐熱性や耐腐蝕性を向上させるためにセラミック材料を用いたりすることもできる。転動体としては、通常、ボール球体が用いられる。転動体としては、ころローラーを用いることもできる。直動案内装置の複数個の転動体は、軸体を安定に支持するため、軸体の長さ方向に沿って互いに間隔をあけて配置された2~50個特に3~30個の範囲内の数の転動体の組を、軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて2~10組特に3~6組の範囲内の組数にて含んでいることが好ましい。内筒は、外筒の内径よりも小さな外径に、軸体の外径よりも大きな内径に、そして転動体の直径よりも小さな厚みに設定される。内筒には、上記転動体を回転可能に収容保持する複数個の透孔が形成される。転動する転動体同士が接触衝突して停止すると、転動体に支持されている軸体の円滑な移動を妨げることがある。従って、上記の各透孔に収容する転動体の数をなるべく少なくすることが好ましい。各透孔に収容する転動体の数は、1~5個の範囲内にあることが好ましく、1~3個の範囲内にあることが更に好ましく、1個であることが特に好ましい。各透孔に収容する転動体の数が1個である場合には、透孔としては円孔、あるいは内筒の長さ方向に延びる長孔を用いることが好ましく、円孔を用いることが特に好ましい。各透孔に収容する転動体の数が複数個である場合には、透孔としては内筒の長さ方向に延びる長孔を用いることが好ましい。内筒は、その中心軸に垂直な平面に沿って複数個の内筒部材に分割される。内筒は、各々の内筒部材が軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された少なくとも2個、好ましくは2~10個、更に好ましくは3~6個の転動体を含むように複数個の内筒部材に分割することが好ましい。内筒部材の個数は、2~50個の範囲内にあることが好ましく、2~30個の範囲内にあることが更に好ましく、2個もしくは3個であることが特に好ましい。内筒を2個の内筒部材に分割する場合には、各々の内筒部材が同数の転動体を保持するように内筒を分割することが好ましい。また、軸体の昇降を繰り返した際に、内筒が軸体に対して一方の方向に相対的に移動する、すなわち一方の内筒部材が蓋体に接触する傾向が強い場合、上記の一方の内筒部材が、内筒が保持する全ての転動体の個数の1/2未満の個数の転動体を保持するように内筒を分割することが好ましい。これにより、上記の一方の内筒部材が蓋体に接触した際に転動体と軸体との間に生じる摩擦抵抗を小さくすることができる。上記の一方の内筒部材は、内筒が保持する全ての転動体の個数の1/3未満の個数の転動体を保持していることが好ましく、軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された3~6個の転動体を保持していることが特に好ましい。内筒を3個の内筒部材に分割する場合には、各々の内筒部材が同数の転動体を保持するように内筒を分割することが好ましい。また、内筒の両端の内筒部材のそれぞれが、内筒が保持する全ての転動体の個数の1/3未満の個数の転動体を保持するように内筒を分割することも好ましい。これにより、内筒の両端の内筒部材のそれぞれが蓋体に接触した際に転動体と軸体との間に生じる摩擦抵抗を小さくすることができる。内筒の両端の内筒部材のそれぞれは、軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された3~6個の転動体を保持していることが特に好ましい。内筒は、例えば、金属材料や樹脂材料から形成される。金属材料としては、内筒の各透孔例えば、図4に示す内筒43の透孔48を形成する際の機械加工が容易になることから、真鍮やステンレス鋼を用いることが好ましい。樹脂材料としては、内筒の機械的強度が大きくなることから、例えば、ポリアセタール樹脂、ポリフェニレンスルフィドPPS樹脂、あるいはポリエーテルエーテルケトンPEEK樹脂を用いることが好ましい。内筒の互いに隣接する内筒部材の間には、弾性体が配置される。弾性体の代表例としては、コイルバネ、およびゴム製の部材が挙げられる。コイルバネとしては、例えば、軸体の周囲に配置されたコイルバネ例えば、図4に示すコイルバネ47を用いることもできるし、軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された複数本のコイルバネを用いることもできる。ゴム製の部材としては、例えば、軸体の周囲に配置されたゴム製の筒体例えば、図9に示すゴム製の筒体97を用いることもできるし、軸体の周方向に沿って互いに間隔をあけて配置された複数本のゴム製の棒材を用いることもできる。弾性体としては、コイルバネを用いることが好ましい。コイルバネは、線材を右巻きに巻いて形成したものであってもよいし、線材を左巻きに巻いて形成したものであってもよい。コイルバネは、例えば、鋼、黄銅、リン青銅に代表される金属材料から形成される。弾性体として、軸体の周囲に配置されたコイルバネ、あるいは軸体の周囲に配置されたゴム製の筒体を用いる場合、弾性体を互いに隣接する内筒部材の何れにも固定しなくてもよいし、図8の直動案内装置80の場合のように、弾性体を一方の内筒部材のみに固定してもよいし、図4の直動案内装置40のように、弾性体を各々の内筒部材に固定してもよい互いに隣接する内筒部材を弾性体を介して互いに連結してもよい。なお、上記の内筒の少なくとも一方の端面には、上記の互いに隣接する内筒部材の間に配置されるコイルバネ弾性体とは別のコイルバネ弾性体を固定することができ、その場合には、内筒の各端面に上記の別のコイルバネ例えば、図10に示すコイルバネ108を固定することが好ましい。上記の外筒の各開口部には、環状の蓋体が備えられている。環状の蓋体の内径は、外筒の開口部からの内筒の飛び出しを防止するため、内筒の外径よりも小さく、かつ軸体の外径以上の通常は軸体の外径よりも大きな内径に設定される。但し、本発明の直動案内装置では、前記のように内筒の端面にコイルバネ例、図10に示すコイルバネ108が固定されることがある。この場合、上記内筒の端面に対向する環状の蓋体の内径は、外筒の開口部からコイルバネが突き出ないように、コイルバネの外径よりも小さく、かつ軸体の外径以上の通常は軸体の外径よりも大きな内径に設定することが好ましい。蓋体は、金属材料代表例、鉄や樹脂材料から形成される。蓋体の内周面には、ゴム製の被膜が備えられていてもよい。この場合、蓋体の内径を軸体の外径に等しくする蓋体の内周面のゴム製の被膜を軸体の外周面に接触させることにより、外筒の内部への塵や埃の侵入を抑制することができる。蓋体は、外筒と一体に形成してもよいし、外筒とは別体として形成してもよい。蓋体は、複数個に分割されていてもよいし、その周方向の一部分が除去されていてもよいC字形状に設定されていてもよい。例えば、図4の直動案内装置40の場合には、周方向の一部分が除去されてC字形状に設定された環状の蓋体止め輪あるいはスリップリングと呼ばれることもある45が用いられていて、そして外筒41の開口部の内周面には、蓋体45の外周側の一部分が収容される周溝41aが形成されている。蓋体45は、その外周縁部の側から力を付与してその外径が小さくなるように弾性変形させた状態にて、外筒41の開口部から内部に挿入される。蓋体45は、外筒41の周溝41aに到達すると元の形状に戻り、その外周側の一部分が周溝41aに収容配置される。なお、蓋体が連続した環状の形状にある場合には、蓋体を外筒の開口部から内部に圧入することにより、その外周側の一部分を外筒の周溝に収容配置することができる。なお、上記の少なくとも一方の蓋体の内側面には、上記の互いに隣接する内筒部材の間に配置されるコイルバネ弾性体とは別のコイルバネ弾性体を固定することができ、その場合には、各蓋体の内側面に上記の別のコイルバネ例えば、図11に示すコイルバネ119を固定することが好ましい。図12及び図13に示す直動案内装置120を例にして説明したように、外筒の内周面に内筒の外周側に突き出た転動体を収容する複数本の直線溝が形成されていることが好ましく、軸体の外周面に内筒の内周側に突き出た転動体を収容する複数本の直線溝が形成されていることも好ましく、外筒と軸体とのそれぞれに直線溝が形成されていることが特に好ましい。