両主面に一対の励振電極が形成され、第1方向に伸びる第1辺及び前記第1辺よりも長く前記第1方向に直交する第2方向に伸びる第2辺を含む矩形形状の励振部と、前記励振部を囲む枠部と、前記励振部と前記枠部とを連結し、前記第1辺に接続され前記第1方向に伸びる第3辺と前記枠部に接続され前記第1方向に伸びる第4辺とを有し、前記枠部よりも厚さが薄い連結部と、を備え、前記第3辺と前記第4辺との長さが異なる圧電振動片。前記連結部は1本であり前記励振部の前記第1辺の中央に連結されている請求項1に記載の圧電振動片。前記励振部は、前記励振電極が形成されるメサ領域と、前記メサ領域の周囲に形成され前記メサ領域よりも厚さが薄い周辺領域と、を有している請求項1又は請求項2に記載の圧電振動片。前記周辺領域の厚さが前記連結部の厚さよりも薄い請求項3に記載の圧電振動片。前記周辺領域の厚さと前記連結部の厚さとが等しい請求項3に記載の圧電振動片。前記連結部が、前記第3辺の端部と前記第4辺の端部とを接続する前記連結部側に凹んだ曲線又は折れ線を含んで形成される請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の圧電振動片。前記連結部の前記第1方向側の側面に、前記励振部と前記枠部とを連結し、前記連結部の厚さよりも薄い補助連結部が形成されている請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の圧電振動片。前記補助連結部の厚さと前記第1辺を含む前記励振部の厚さとが等しい請求項7に記載の圧電振動片。請求項1から請求項8のいずれか1項に記載の圧電振動片と、前記圧電振動片の前記枠部の一方の主面に接合されるリッド板と、前記圧電振動片の前記枠部の他方の主面に接合されるベース板と、を含む圧電デバイス。しかし、特許文献1に記載の圧電振動片は連結部に切欠きが形成されるため落下による衝撃等に弱くなることが考えられる。特に最近の圧電振動片は圧電デバイスの小型化のために薄型化されていることもあり、圧電振動片の中で最も耐衝撃性が弱い連結部に切欠きを形成することによる耐衝撃性の低下が懸念される。また、特許文献1では励振部の向かい合う辺にそれぞれ連結部が形成される両持ちの圧電振動片が開示されているが、励振部の1つの辺のみに連結部が連結される片持ちの圧電振動片では耐衝撃性がさらに弱くなる。そのため、圧電振動片には、励振部への応力の影響が抑えられるとともに十分な耐衝撃性を有することも望まれている。本発明は、連結部において、励振部側の辺及び枠部側の辺を異なる長さに形成することにより励振部への応力の影響が抑えられた圧電振動片及び圧電デバイスを提供することを目的とする。第1観点の圧電振動片は、両主面に一対の励振電極が形成され、第1方向に伸びる第1辺及び第1辺よりも長く第1方向に直交する第2方向に伸びる第2辺を含む矩形形状の励振部と、励振部を囲む枠部と、励振部と枠部とを連結し、第1辺に接続され第1方向に伸びる第3辺と枠部に接続され第1方向に伸びる第4辺とを有し、枠部よりも厚さが薄い連結部と、を備え、第3辺と第4辺との長さが異なる。第2観点の圧電振動片は、第1観点において、連結部が1本であり励振部の第1辺の中央に連結されている。第3観点の圧電振動片は、第1観点及び第2観点において、励振部が、励振電極が形成されるメサ領域と、メサ領域の周囲に形成されメサ領域よりも厚さが薄い周辺領域と、を有している。第4観点の圧電振動片は、第3観点において、周辺領域の厚さが連結部の厚さよりも薄い。第5観点の圧電振動片は、第3観点において、周辺領域の厚さと連結部の厚さとが等しい。第6観点の圧電振動片は、第1観点から第5観点において、連結部が、第3辺の端部と第4辺の端部とを接続する連結部側に凹んだ曲線又は折れ線を含んで形成される。第7観点の圧電振動片は、第1観点から第4観点において、連結部の第1方向側の側面に、励振部と枠部とを連結し、連結部の厚さよりも薄い補助連結部が形成されている。第8観点の圧電振動片は、第7観点において、補助連結部の厚さと第1辺を含む励振部の厚さとが等しい。第9観点の圧電デバイスは、第1観点から第8観点の圧電振動片と、圧電振動片の枠部の一方の主面に接合されるリッド板と、圧電振動片の枠部の他方の主面に接合されるベース板と、を含む。本発明の圧電振動片及び圧電デバイスによれば、励振部への応力の影響を抑えることができる。以下、本発明の好適な実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本発明の範囲は以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの形態に限られるものではない。第1実施形態<圧電デバイス100の構成>図1は、圧電デバイス100の分解斜視図である。圧電デバイス100は、リッド板110と、ベース板120と、圧電振動片130と、により構成されている。圧電振動片130には例えばATカットの水晶振動片が用いられる。ATカットの水晶振動片は、主面YZ面が結晶軸XYZのY軸に対して、X軸を中心としてZ軸からY軸方向に35度15分傾斜されている。以下の説明では、ATカットの水晶振動片の軸方向を基準とし、傾斜された新たな軸をY’軸及びZ’軸として用いる。すなわち、圧電デバイス100においては圧電デバイス100の長辺方向をX軸方向、圧電デバイス100の高さ方向をY’軸方向、X及びY’軸方向に垂直な方向をZ’軸方向として説明する。圧電振動片130は、所定の周波数で振動し四角形状に形成された励振部131と、励振部131を囲む枠部132と、励振部131と枠部132とを連結する1本の連結部133と、により構成されている。励振部131と枠部132との間の連結部133以外の領域は、圧電振動片130をY’軸方向に貫通する貫通孔136となっている。励振部131のY’軸側の面及び-Y’軸側の面には励振電極134が形成されている。また励振部131は、励振電極134が形成されるメサ領域131aと、メサ領域131aの周囲に形成されメサ領域131aよりもY’軸方向の厚さが薄い周辺領域131bと、により形成されている。Y’軸側及び-Y’軸側の面に形成されている励振電極134からは、連結部133を通り枠部132の-Y’軸側の面にまでそれぞれ引出電極135が引き出されている。ベース板120は、圧電振動片130の-Y’軸側に配置される。ベース板120はX軸方向に長辺、Z’軸方向に短辺を有する矩形形状に形成されている。ベース板120の-Y’軸側の面には一対の外部電極124が形成されている。この外部電極124がハンダを介してプリント基板等に固定され電気的に接続されることにより、圧電デバイス100がプリント基板等に実装される。また、ベース板120の四隅の側面にはキャスタレーション126が形成されており、キャスタレーション126にはキャスタレーション電極125が形成されている。ベース板120のY’軸側の面には凹部121が形成されており、凹部121の周りには接合面122が形成されている。また、接合面122の四隅でありキャスタレーション126の周りには接続電極123が形成されている。この接続電極123は、キャスタレーション126に形成されるキャスタレーション電極125を介して外部電極124に電気的に接続されている。ベース板120は、接合面122において封止材141図2参照を介して圧電振動片130の枠部132の-Y’軸側の面に接合される。また、接続電極123と圧電振動片130の引出電極135とが電気的に接続される。リッド板110は、圧電振動片130のY’軸側に配置される。リッド板110の-Y’軸側の面には凹部111が形成されており、凹部111の周りには接合面112が形成されている。リッド板110は、接合面112において封止材141図2参照を介して圧電振動片130の枠部132のY’軸側の面に接合される。図2は、図1のA-A断面の断面図である。圧電デバイス100は、圧電振動片130の枠部132のY’軸側の面にリッド板110が配置され、枠部132の-Y’軸側の面にベース板120が配置されることにより圧電デバイス100の内部にキャビティ101が形成される。また、圧電振動片130の枠部132、リッド板110の接合面112、及びベース板120の接合面122が互いに封止材141を介して接合されることにより、キャビティ101が密封される。圧電振動片130とベース板120とが接合される際には、枠部132の-Y’軸側の面に形成されている引出電極135とベース板120の接合面122に形成されている接続電極123とが電気的に接続される。これによりメサ領域131aのY’軸側及び-Y’軸側に形成されている各励振電極134は、引出電極135、接続電極123、及びキャスタレーション電極125を介して外部電極124に電気的に接続される。図3aは、圧電振動片130の平面図である。圧電振動片130は、矩形形状に形成された励振部131と、励振部131を囲む枠部132と、励振部131と枠部132とを連結する1本の連結部133と、により構成されている。励振部131は、励振部131の-X軸側の辺である第1辺138aと、励振部131のZ’軸側及び-Z’軸側の辺である第2辺138bと、を有している。連結部133は、X軸側の辺である第3辺138cと、-X軸側の辺であり第3辺138cよりも長い第4辺138dと、を有する台形形状に形成されている。連結部133は第3辺138cが励振部131の第1辺138aの中央に連結され、そこから-X軸方向に伸びて第4辺138dが枠部132に連結される。また、励振部131と枠部132との間の連結部133以外の領域は、圧電振動片130をY’軸方向に貫通する貫通孔136となっている。励振部131に形成されている周辺領域131bはメサ領域131aを囲むように形成されている。メサ領域131aのY’軸側の面に形成されている励振電極134からは、周辺領域131b、連結部133のY’軸側の面、連結部133のZ’軸側の側面、及び連結部133の-Y’軸側の面を介し、枠部132の-Y’軸側の面の-X軸側のZ’軸側の角部にまで引出電極135が引き出されている。また、メサ領域131aの-Y’軸側の面に形成されている励振電極134図3b参照からは、周辺領域131b及び連結部133の-Y’軸側の面を介して枠部132に引出電極135が引き出され、引出電極135はさらに枠部132の-Y’軸側の面を-Z’軸方向及びX軸方向に伸びて枠部132の-Y’軸側の面のX軸側の-Z’軸側の角部にまで引き出されている。図3bは、図3aのB-B断面図である。圧電振動片130は、枠部132のY’軸方向への厚さが厚さT1、メサ領域131aのY’軸方向の厚さが厚さT2、連結部133及び周辺領域131bのY’軸方向の厚さが厚さT3に形成されている。圧電振動片130では、厚さT1は厚さT2及び厚さT3よりも厚く形成されており、厚さT2は厚さT3より厚く形成されている。圧電振動片130では、周波数が例えば40MHzである場合は、厚さT2が41.75μmに形成される。<圧電振動片130のシミュレーション結果>圧電デバイスがプリント基板に実装された状態において、プリント基板を曲げた場合に圧電振動片にかかる応力を求めるためのシミュレーションを行った。シミュレーションは、プリント基板を圧電デバイス100の長辺方向X軸方向に曲げた場合長辺曲げ及び短辺方向Z’軸方向に曲げた場合短辺曲げの2つの場合を想定して行った。また以下に説明されるシミュレーション結果では、Z’軸方向の応力が示されている。以下に圧電振動片のシミュレーション結果について説明する。図4aは、電極が形成されていない圧電振動片130の平面図である。圧電振動片130の枠部132のZ’軸方向の全体の長さを長さWA、枠部132のX軸方向の全体の長さを長さLA、励振部131の第1辺138aの長さを長さWS、第2辺138bの長さを長さLS、連結部133の第3辺138cの長さを長さWR1、連結部133の第4辺138dの長さを長さWR2、及び連結部133のX軸方向の長さを長さLRとする。シミュレーションは、長さLAを2.0mm、長さWAを1.6mm、長さLSを1.3mm、長さWSを0.95mm、長さLRを0.2mm、長さWR1を0.32mm、長さWR4を0.42mmとして行われた。図4bは、圧電振動片130の短辺曲げのシミュレーション結果である。図4bでは、圧電振動片130の励振部131及び連結部133のみの平面図が示されている。図4bでは、メサ領域131aの色白色がほぼ応力がかかっていない状態の色であり、この色よりも濃い箇所には応力がかかっていることを示している。また、黒色に近い箇所には励振部131及び連結部133の中でもっとも強い応力がかかっていることを示している。図4bでは、連結部133に色が濃い部分が示されており、連結部133に強い応力がかかることが想定される。また、連結部133から周辺領域131bに向かって色の薄い領域が伸びており、連結部133から周辺領域131bに応力がかかる領域が伸びていることが分かる。また、メサ領域131aの中心点を点139a、中心点139aを通りX軸に平行な直線を直線139、直線139上の点であり励振部131の-X軸側の端部を点139bとする。図5aは、圧電振動片130の励振部131の応力分布が示されたグラフである。図5aは、図4bの直線139上の応力分布が示されており、横軸にX軸方向位置mm、縦軸に応力MPaが示されている。X軸方向位置は、メサ領域131aの中心点である点139a図4b参照を0.0mmとし、点139aからX軸方向への距離が正の値、-X軸方向への距離が負の値として示されている。また、縦軸に示された応力は、正の値である場合に引っ張り応力がかかり、負の値である場合には圧縮応力がかかる場合を示している。図5aでは、圧電振動片の連結部の第3辺138cの長さWR1と第4辺138dの長さWR2との長さが同じ場合WR1=WR2と、第3辺138cの長さWR1が第4辺138dの長さWR2よりも短く形成された場合WR1<WR2との結果が示され、それぞれの結果について長辺曲げと短辺曲げとの結果が示されている。また、図5aに示された結果のWR1=WR2の場合の長さWR1及び長さWR2は0.42mmであり、WR1<WR2の場合の長さWR1は0.32mm、長さWR2は0.42mmである。図5aでは、黒塗りの菱形がWR1=WR2の長辺曲げ、白抜きの菱形がWR1=WR2の短辺曲げ、白抜きの丸がWR1<WR2の長辺曲げ、黒塗りの丸がWR1<WR2の短辺曲げの結果を示している。図5aでは、WR1=WR2の長辺曲げ黒塗り菱形とWR1<WR2の長辺曲げ白抜き丸との値は、ほぼ同じ値を取っている。すなわち、長辺曲げの場合には第3辺138cの長さWR1と第4辺138dの長さWR2との長さの違いによる大きな影響は見られない。一方、WR1=WR2の短辺曲げ白抜き菱形とWR1<WR2の短辺曲げ黒塗り丸とでは、X軸方向位置がおおよそ-0.5mmから0.0mmの範囲でWR1<WR2の短辺曲げの方がWR1=WR2の短辺曲げよりも応力の絶対値が小さい。図5bは、メサ領域131aの中心点139a及び励振部131の-X軸側の端部の点139bでの短辺曲げの場合のZ’軸方向の応力が示されたグラフである。横軸には点139a及び点139bが示され、縦軸には応力が示されている。また、図5bでは、各点におけるWR1<WR2とWR1=WR2との応力が示されている。メサ領域131aの中心点139aでは、WR1=WR2の応力が-0.518MPaであり、WR1<WR2の応力が-0.183MPaである。また、励振部131の端点139bでは、WR1=WR2の応力が-2.591MPaであり、WR1<WR2の応力が-1.143MPaである。メサ領域131aの中心点139a及び励振部131の端点139bでは、WR1<WR2はWR1=WR2よりも応力の絶対値が小さく、メサ領域131aの中心点139aでは応力の強さが約65少なく、励振部131の端点139bでは応力の強さが約56少ないことが分かる。圧電振動片130では、連結部133の第3辺の長さが第4辺の長さよりも短く形成されることにより、励振部131にかかる応力が小さくなることがシミュレーションにより確認された。また連結部133は第3辺の長さのみが短く形成されている圧電振動片130は、連結部全体のZ’軸方向の長さが短く形成されるすなわち、第3辺及び第4辺がともに短く形成されるよりも圧電振動片の耐衝撃性が強いと考えられる。したがって、圧電振動片130では耐衝撃性を大きく損なうことなく励振部131にかかる応力を小さくすることができ、圧電振動片の振動周波数などの特性変化を防ぐことができる。<<圧電振動片130の変形例>>圧電振動片130の連結部133は、周辺領域131bより厚く形成され、さらに補助連結部が形成されても良い。また、連結部133のZ’軸側及び-Z’軸側の側面が連結部側に凹んで形成されていても良い。以下に、連結部が厚く形成され、補助連結部が形成された圧電振動片230、及び連結部のZ’軸側及び-Z’軸側の側面が連結部側に凹んだ圧電振動片330について説明する。また以下の説明では、圧電振動片130と同様の部分は圧電振動片130と同じ記号を付してその説明を省略する。<圧電振動片230>図6aは、電極が形成されていない圧電振動片230の平面図である。圧電振動片230は、励振部131、励振部131を囲む枠部132、励振部131と枠部132とを連結する連結部233、及び連結部233のZ’軸側及び-Z’軸側の側面に形成されている補助連結部233aにより構成されている。連結部233は励振部131の-X軸側の辺である第1辺138aの中央に連結されており、連結部233のX軸側の辺である第3辺138cは連結部233の-X軸側の辺である第4辺138dよりも長さが短く形成されている。また、連結部233のZ’軸側及び-Z’軸側の側面には補助連結部233aが形成されており、補助連結部233aも第1辺138a及び枠部132に連結されている。図6bは、図6aのC-C断面図である。圧電振動片230は、枠部132の厚さが厚さT1に形成され、メサ領域131a及び連結部233の厚さが厚さT2に形成され、周辺領域131bの厚さが厚さT3に形成されている。また、圧電振動片230では、周波数が例えば40MHzである場合は、厚さT2が41.75μmに形成される。図6cは、図6aのD-D断面図である。圧電振動片230の補助連結部233aは、周辺領域131bと同じ厚さである厚さT3に形成されている。また、補助連結部233aと連結部233との段差は4μmに形成されている。圧電振動片230では、連結部233が周辺領域131bよりも厚く形成されていること、及び補助連結部233aが形成されていることにより連結部233が破損しにくくなり、圧電振動片230の耐衝撃性が向上している。連結部233が周辺領域131bよりも厚く形成されること、及び補助連結部233aが形成されることは、どちらか一方のみが行われてもよい。連結部233及び補助連結部233aはメサ領域131a及び周辺領域131bと同じ厚さに形成されなくても良い。しかし、連結部233及び補助連結部233aがメサ領域131a及び周辺領域131bと同じ厚さに形成され、連結部233と周辺領域131bとの段差、及び連結部233と補助連結部233aとの段差がメサ領域131aと周辺領域131bとの段差と同じ高さに形成される場合には、連結部233をメサ領域131aと同じ工程で形成することができ、補助連結部233aを周辺領域131bと同じ工程で形成することができるため好ましい。<圧電振動片330>図7aは、電極が形成されていない圧電振動片330の平面図である。圧電振動片330は、矩形形状に形成された励振部131と、励振部131を囲む枠部132と、励振部131と枠部132とを連結する1本の連結部333aと、により構成されている。連結部333aは、X軸側の辺である第3辺138cと、-X軸側の辺であり第3辺138cよりも長い第4辺138dと、を有し、連結部333は第3辺138cが励振部131の第1辺138aの中央に連結され、そこから-X軸方向に伸びて第4辺138dが枠部132に連結されている。図7bは、図7aの点線161の拡大図である。連結部333aの平面形状は、第3辺138cの-X軸側の端と第4辺138dの-X軸側の端とを連結する折れ線138e、及び第3辺138cのX軸側の端と第4辺138dのX軸側の端とを連結する折れ線138eを含んでいる。各折れ線138eは連結部333a側に凹んで形成されている。圧電振動片には鋭角に凹んで形成される角部に応力が集中して破損しやすいが、圧電振動片330では第1辺138cと折れ線138eとにより形成される角部137a、及び枠部132と折れ線138eとにより形成される角部137bの角度が広がって形成されることにより、角部137a及び角部137bに応力が集中しにくくなり圧電振動片が破損しにくくなっている。図7cは、連結部333bの平面図である。図7aに示された圧電振動片330では、連結部333aの代わりに連結部333bが形成されても良い。連結部333bは、X軸側の辺である第3辺138cと、-X軸側の辺であり第3辺138cよりも長い第4辺138dと、を有し、第3辺138cが励振部131の第1辺138aの中央に連結され、そこから-X軸方向に伸びて第4辺138dが枠部132に連結される。連結部333bの平面形状は、第3辺138cの-X軸側の端と第4辺138dの-X軸側の端とを連結する曲線138f、及び第3辺138cのX軸側の端と第4辺138dのX軸側の端とを連結する曲線138fを含んでいる。各曲線138fは連結部333b側に凹んで形成されている。連結部333aの代わりに連結部333bが形成された場合でも、角部137a及び角部137bに応力が集中しにくくなり圧電振動片が破損しにくくなる。第2実施形態圧電振動片に形成される連結部は、連結部の-X軸側に形成される第4辺が連結部のX軸側に形成される第3辺よりも短く形成されても良い。以下に、第4辺が第3辺よりも短く形成されている圧電振動片430について説明する。また以下の説明では、第1実施形態と同様の部分は、その部分と同じ記号を付してその説明を省略する。<圧電振動片430のシミュレーション結果>圧電デバイスがプリント基板に実装された状態において、プリント基板を曲げた場合に圧電振動片430にかかる応力を求めるためのシミュレーションを行った。シミュレーションは、プリント基板を圧電デバイス100の長辺方向X軸方向に曲げた場合長辺曲げ及び短辺方向Z’軸方向に曲げた場合短辺曲げの2つの場合を想定して行った。また以下のシミュレーション結果において説明される応力は、Z’軸方向の応力が示されている。以下に圧電振動片430のシミュレーション結果について説明する。図8aは、電極が形成されていない圧電振動片430の平面図である。圧電振動片430は、励振部131、励振部131を囲む枠部132、及び励振部131と枠部132とを連結する連結部433により形成されている。励振部131は、メサ領域131aと、メサ領域131aの周囲に形成されメサ領域131aよりもY’軸方向の厚さが薄い周辺領域131bと、により形成されている。また連結部433は励振部131の-X軸側の辺である第1辺138aの中央に連結されており、連結部433の-X軸側の辺である第4辺438dが連結部433のX軸側の辺である第3辺438cよりも短く形成されている。連結部433は、X軸方向の長さLRが0.2mm、第3辺438cの長さである長さWR3が0.42mm、第4辺438dの長さである長さWR4が0.32mmに形成されている。図8bは、圧電振動片430の短辺曲げのシミュレーション結果である。図8bでは、圧電振動片430の励振部131及び連結部433のみの平面図が示されている。図8bでは、メサ領域131aの色白色がほぼ応力がかかっていない状態の色であり、この色よりも濃い箇所には応力がかかっていることを示している。また、黒色に近い箇所には励振部131及び連結部433の中でもっとも強い応力がかかっていることを示している。図8bでは、連結部433に色が濃い部分が示されており、連結部433に強い応力がかかることが想定される。また、連結部433から周辺領域131bに向かって色の薄い領域灰色の領域が伸びており、連結部433から周辺領域131bに応力がかかる領域が伸びていることが分かる。また、メサ領域131aの中心点を点139a、中心点139aを通りX軸に平行な直線を直線139、直線139上の点であり励振部131の-X軸側の端部を点139bとする。図9aは、圧電振動片430の励振部131の応力分布が示されたグラフである。また図9aには比較のために、圧電振動片130の励振部131の応力分布も示されている。図9aには図8bの直線139上の応力分布が示されており、横軸にX軸方向位置mm、縦軸に応力MPaが示されている。X軸方向位置は、メサ領域131aの中心点である点139a図8b参照を0.0mmとし、点139aからX軸方向への距離が正の値、-X軸方向への距離が負の値として示されている。また、縦軸に示された応力はZ’軸方向に向いた応力であり、正の値である場合に引っ張り応力がかかり、負の値である場合には圧縮応力がかかる場合が示されている。図9aでは、圧電振動片430及び圧電振動片130の結果が示され、それぞれの結果について長辺曲げ及び短辺曲げの結果が示されている。図9aでは、黒塗りの菱形が圧電振動片430の長辺曲げ、白抜きの菱形が圧電振動片430の短辺曲げ、白抜きの丸が圧電振動片130の長辺曲げ、黒塗りの丸が圧電振動片130の短辺曲げの結果を示している。図9aでは、X軸方向位置が約-0.4mm以下の領域において、圧電振動片430の長辺曲げ黒塗り菱形が圧電振動片130の長辺曲げ白抜き丸よりも応力が小さくなっている。すなわち、励振部131の連結部近傍においては、圧電振動片430は圧電振動片130よりも長辺曲げの場合の応力が小さくなる傾向にある。一方、短辺曲げの場合は、圧電振動片430及び圧電振動片130の応力分布は似たような傾向を示している。図9bは、圧電振動片430のメサ領域131aの中心点139a及び励振部131の-X軸側の端点139bでの短辺曲げの場合のZ’軸方向の応力が示されたグラフである。図9bでは比較のために、図5bに示されたWR1=WR2=0.42mmの場合及び圧電振動片130の場合の結果も示されている。図9bの横軸にはメサ領域中心点139a及び励振部端点139bが示され、縦軸には短辺曲げの場合のZ’軸方向の応力が示されている。メサ領域131aの中心点139aでは、WR1=WR2の応力が-0.518MPaであり、圧電振動片130の応力が-0.183MPaであり、圧電振動片430の応力が-0.226MPaである。また、励振部131の端点139bでは、WR1=WR2の応力が-2.591MPaであり、圧電振動片130の応力が-1.143MPaであり、圧電振動片430の応力が-1.284MPaである。圧電振動片430にかかる応力は、メサ領域131aの中心点139a及び励振部131の端点139bにおいて圧電振動片130よりもわずかに高いがWR1=WR2よりも小さい。圧電振動片430にかかる応力をWR1=WR2にかかる応力と比べると、メサ領域131aの中心点139aでは応力の強さが約56減少し、励振部131の端点139bでは応力の強さが約50減少している。図10aは、圧電振動片430の落下時にかかる応力のシミュレーション結果である。図10aに示される応力は、圧電デバイスが落下したときに圧電振動片にかかる応力のZ’軸方向成分が示されている。図10aでは、白色の領域には落下時に殆ど応力がかからず、黒色の領域にはもっとも強い応力がかかり、灰色の領域には黒色の領域よりも弱い応力がかかることを示している。図10aでは、連結部433を中心に応力がかかっており、圧電デバイスの落下時には連結部433を中心とした応力がかかることがわかる。図10bは、圧電振動片130及び圧電振動片430の落下時にかかる最大応力の大きさが示されたグラフである。圧電振動片130の落下時にかかる最大応力は76.437MPaであり、圧電振動片430の落下時にかかる最大応力は63.674MPaである。図10aに示されるように、これらの応力は、圧電振動片の中で最も耐衝撃性の低い連結部にかかるため小さい方が好ましい。圧電振動片430にかかる最大応力は、圧電振動片130にかかる最大応力よりも約17小さくなっている。圧電振動片430では、連結部433の第4辺438dの長さが第3辺438cの長さよりも短く形成されることにより励振部131にかかる曲げ応力が減少することがシミュレーションにより確認された図9b参照。また、圧電振動片430は、圧電振動片130に比べて連結部にかかる最大応力が小さいため、圧電振動片130よりも落下時の耐衝撃性が強いと考えられる図10b参照。したがって、圧電振動片430では、連結部433の第4辺438dの長さが第3辺438cの長さよりも短く形成されることにより、耐衝撃性を大きく損なうことなく励振部131にかかる応力を減少させることができ、圧電振動片の振動周波数などの特性変化を防ぐことができる。以上、本発明の最適な実施形態について詳細に説明したが、当業者に明らかなように、本発明はその技術的範囲内において実施形態に様々な変更変形を加えて実施することができる。例えば、上記の実施形態では圧電振動片にATカットの水晶振動片である場合を示したが、同じように厚みすべりモードで振動するBTカットの水晶振動片などであっても同様に適用できる。さらに圧電振動片は水晶材のみならず、タンタル酸リチウムやニオブ酸リチウムあるいは圧電セラミックを含む圧電材に基本的に適用できる。