"圧縮機、室外熱交換器、減圧装置及び室内熱交換器を冷媒配管で順次接続し、冷媒を強制循環させる強制循環による冷房運転と、前記室内熱交換器と、この室内熱交換器よりも高い位置に設置された室外熱交換器とを冷媒配管で接続して冷媒を自然循環させる自然循環による冷房運転とが可能な空気調和機において、前記圧縮機の吸入側と吐出側とをバイパスさせるバイパス配管と、このバイパス配管に設けられ、前記吸入側から吐出側の方向へのみ冷媒の流れを許容する逆止弁と、前記強制循環による冷房運転時に、室外熱交換器で凝縮された液冷媒と、前記圧縮機に吸入されるガス冷媒を熱交換させるための内部熱交換器とを備え、前記強制循環冷房運転時には前記内部熱交換器により前記室外熱交換器からの凝縮冷媒を過冷却することにより、強制循環冷房運転時に余剰となる冷媒を、蒸発器となる前記室内熱交換器に液冷媒として溜める構成にしたことを特徴とする空気調和機。請求項1に記載の空気調和機において、前記内部熱交換器は、前記室外熱交換器と前記減圧装置との間に設けられていることを特徴とする空気調和機。請求項1または2に記載の空気調和機において、前記室内熱交換器は、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環冷房運転時に必要な冷媒量との差分を貯留できるようにその容量が決められていることを特徴とする空気調和機。請求項1~3の何れかに記載の空気調和機において、圧縮機、四方弁、室外熱交換器、減圧装置及び室内熱交換器を冷媒配管で順次接続することにより、強制循環による暖房運転も可能に構成していることを特徴とする空気調和機。請求項4に記載の空気調和機において、前記室内熱交換器が設置されている部屋と同様の温度雰囲気となる部分であって、前記減圧装置と前記四方弁との間の冷媒配管に冷媒貯留タンクを設け、強制循環による暖房運転時に余剰となる冷媒を前記冷媒貯留タンクに貯留するように構成したことを特徴とする空気調和機。請求項5に記載の空気調和機において、前記冷媒貯留タンクは前記室内熱交換器と前記減圧装置との間に設けられていることを特徴とする空気調和機。請求項4~6の何れかに記載の空気調和機において、前記室外熱交換器と前記内部熱交換器との間に第2の減圧装置を備えていることを特徴とする空気調和機。請求項4~7の何れかに記載の空気調和機において、前記バイパス配管は、前記圧縮機の吸込側と前記四方弁とを接続している吸入配管と、前記圧縮機の吐出側と前記四方弁とを接続している吐出配管とを接続するように構成されていることを特徴とする空気調和機。請求項5または6に記載の空気調和機において、前記冷媒貯留タンクの内容積は、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環暖房運転時に必要な冷媒量との差分を貯留できるようにその容量が決められていることを特徴とする空気調和機。特許文献1に記載の空気調和機での自然循環による冷房運転について説明する。自然循環冷房運転は、外気温度が室内温度より低い場合に実施され、凝縮器として作用する前記室外熱交換器で冷媒を凝縮液化させて液冷媒とし、その液冷媒に作用する重力を利用して液冷媒を冷媒配管により、蒸発器として作用する前記室内熱交換器へ流す。室内熱交換器では液冷媒が室内空気から熱を奪って蒸発気化し、冷媒配管を通って上昇して前記室外熱交換器へ再び導入される。この冷凍サイクルを繰り返すことにより、自然循環による冷房運転が為される。この自然循環冷房運転では、圧縮機の駆動動力を必要としないので、エネルギー消費の少ない省エネ冷房をすることができる。しかし、外気温度が室内温度に比べ、ある程度以上低くないと冷媒の循環量が少なくなり、必要な冷房能力を出すことができない。このように外気温度が室内温度に比べ所定温度以上低くない場合には、上記特許文献1のものでは、圧縮機を駆動する強制循環冷房運転を実施するようにしている。図4は冷房運転時に凝縮器となる室外熱交換器の模式図である。室外空気と冷媒を熱交換する室外熱交換器120では、一般には図4に示すように、冷媒配管10から室外熱交換器120側に流れてきたガス冷媒は、この室外熱交換器120の入口で複数の伝熱管パス21~25に分岐され、その後前記室外熱交換器120内に流れるように構成されている。これは、伝熱管を複数に分岐することにより、伝熱管の径を小さくして多数配置することで伝熱面積を増やすと共に、冷媒流れによって生じる圧力損失も小さくして効率向上を図るためである。このような室外熱交換器120で自然循環による冷房運転を行う場合、強制循環による冷房運転に比べて流れる冷媒量が極端に少なくなる。また、自然循環冷房運転時には、室内熱交換器蒸発器側からの密度の小さいガス冷媒が、複数に分岐された伝熱管21~25を通って室外熱交換器120に入り、温度の低い室外空気と熱交換して密度の大きい液冷媒となって前記室外熱交換器120から流出する。しかし、前記室外熱交換器120の下部側の分岐管24,25を流れる冷媒は、上部側の分岐管21,22を流れる冷媒に対して圧力差ヘッド差が小さくなってしまうため、室外熱交換器120の出口側で、液冷媒が上昇して流れることが難しくなり、下部側の分岐管24,25を流れる冷媒の量は少なくなる。即ち、上部側の伝熱管21,22を流れる冷媒流量に対して下部側の伝熱管24,25を流れる冷媒流量の比率が低下するので、下部側の分岐管24,25を流れる冷媒はすぐに液化し、凝縮器としての室外熱交換器120では液冷媒の比率が多くなる。また、自然循環冷房運転時には、液冷媒で重力を稼ぐため、室外熱交換器凝縮器120と室内熱交換器蒸発器を接続している液側接続配管は必ず液で埋める必要がある。これらの理由から、自然循環冷房運転時には、強制循環冷房運転時よりも多くの冷媒が必要となる。そこで、自然循環冷房運転時に効率が良くなるように冷媒量を決めると、強制循環冷房運転時には冷媒量が過多となってしまい、運転効率が低下する。逆に、強制循環冷房運転時に適正な冷媒量にすると、自然循環冷房運転時には冷媒不足となってしまい、効率低下を引き起こす。このように、自然循環冷房運転と強制循環冷房運転を併用する空気調和機では、運転効率が低下してしまうことに対して、上記特許文献1のものでは十分な考慮が為されていない。また、冷房負荷が増えても、真冬などでは依然暖房負荷があり、空気調和機として暖房運転機能を持つことも重要であるが、特許文献1のものには、自然循環冷房運転を行う空気調和機において、暖房運転することについての配慮もない。本発明の目的は、自然循環冷房運転と強制循環冷房運転を併用する空気調和機において、何れの運転時にも運転効率が低下するのを抑制できる空気調和機を得ることにある。上記目的を達成するため、本発明は、圧縮機、室外熱交換器、減圧装置及び室内熱交換器を冷媒配管で順次接続し、冷媒を強制循環させる強制循環による冷房運転と、前記室内熱交換器と、この室内熱交換器よりも高い位置に設置された室外熱交換器とを冷媒配管で接続して冷媒を自然循環させる自然循環による冷房運転とが可能な空気調和機において、前記圧縮機の吸入側と吐出側とをバイパスさせるバイパス配管と、このバイパス配管に設けられ、前記吸入側から吐出側の方向へのみ冷媒の流れを許容する逆止弁と、前記強制循環による冷房運転時に、室外熱交換器で凝縮された液冷媒と、前記圧縮機に吸入されるガス冷媒を熱交換させるための内部熱交換器とを備え、前記強制循環冷房運転時には前記内部熱交換器により前記室外熱交換器からの凝縮冷媒を過冷却することにより、強制循環冷房運転時に余剰となる冷媒を、蒸発器となる前記室内熱交換器に液冷媒として溜める構成にしたことを特徴とする。本発明によれば、自然循環冷房運転と強制循環冷房運転を併用する空気調和機において、何れの運転時にも運転効率が低下するのを抑制することのできる空気調和機を得ることができる効果がある。以下、本発明の具体的実施例を、図面を用いて説明する。各図において、同一符号を付した部分は同一或いは相当する部分を示す。図1は本発明の空気調和機の実施例1を示す冷凍サイクル構成図である。図1に示す空気調和機は、圧縮機100、四方弁110、室外熱交換器120、減圧装置膨張弁130及び室内熱交換器140を冷媒配管で順次接続して構成されている。また、前記室外熱交換器120は前記室内熱交換器140よりも高い位置に設置されており、外気温度が室内温度より所定温度以上低い場合には、冷媒を自然循環させる自然循環による冷房運転自然循環冷房運転ができるように構成されている。更に、前記圧縮機100を駆動して行う強制循環による冷房運転強制循環冷房運転と、暖房運転強制循環暖房運転もできるように構成されている。160は前記圧縮機100の吸入側と吐出側とをバイパスさせるバイパス配管で、このバイパス配管160には、前記圧縮機100の吸入側から吐出側の方向へのみ冷媒の流れを許容する逆止弁161が設けられている。これらバイパス配管160及び逆止弁161を設けたことにより、自然循環冷房運転時には、蒸発器室内熱交換器140で蒸発気化して冷媒配管ガス側接続配管181を上昇するガス冷媒を、前記圧縮機100に流入させずに、前記バイパス配管160を通って前記室外熱交換器120に流入させることができる。150は、前記室外熱交換器120と前記減圧装置130との間に設けられ、強制循環冷房運転時に、前記室外熱交換器120で凝縮された液冷媒と、前記圧縮機100に吸入される低温のガス冷媒とを熱交換させるための内部熱交換器である。この内部熱交換器150により、前記強制循環冷房運転時には、前記室外熱交換器120からの液冷媒を過冷却することができる。本実施例では、より多くの冷媒を必要とする前記自然循環冷房運転時に冷媒量が適量になるように、冷凍サイクル内に冷媒が封入されている。従って、前記強制循環冷房運転時には、前記内部熱交換器150で、前記室外熱交換器120からの液冷媒を過冷却することにより、強制循環冷房運転時に余剰となる冷媒を、蒸発器となる前記室内熱交換器140に液冷媒として溜めることができるように構成されている。なお、前記室内熱交換器は、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環冷房運転時に必要な冷媒量との差分を貯留できるようにその容量が決められており、自然循環冷房運転時にはほぼ全量の冷媒が冷凍サイクルを循環するようにし、強制循環冷房運転時には、余剰冷媒が、前述したように前記室内熱交換器140に液冷媒として溜められ、これによって強制循環冷房運転時にも効率の良い運転を可能にしている。次に、本実施例の動作を説明する。強制循環冷房運転時には、図1の実線黒塗り矢印のように冷媒は流れる。即ち、圧縮機100から出た高温高圧の冷媒は、四方弁110を通り、上方に設置されている室外機の室外熱交換器120で液化し、その後内部熱交換器150で冷却されて過冷却される。この過冷却された液冷媒は、更に減圧装置130で減圧された後、室内機の室内熱交換器140に流入する。この室内熱交換器140に流入した冷媒は、室内空気と熱交換して室内空気を冷却すると共に、自らは蒸発することにより、前記冷媒中の蒸気を増加させる。室内熱交換器140で蒸発したガス冷媒は、室内機と室外機を接続する前記冷媒配管181を通り、室外機内に設けられている前記四方弁110を経由した後、前記内部熱交換器150において、前記室外熱交換器120からの液冷媒と熱交換して加熱され、前記圧縮機100に吸入される。以下同様な冷凍サイクルが繰り返される。自然循環冷房運転時には、図1の実線白抜き矢印のように冷媒が流れる。この自然循環冷房運転時には、圧縮機1には冷媒が流れないように圧縮機100を停止させる。また、前記減圧装置130は全開状態に制御され、流動抵抗を極力なくすようにされる。そして、室外熱交換器120で凝縮された液冷媒は、その重力と、前記室内熱交換器140とのヘッド差により、下方に流れ、前記内部熱交換器150を通過後、冷媒配管液側接続配管182を通り、室内機に設けられている全開状態の前記減圧装置130を通過して前記室内熱交換器140に流入する。室内熱交換器蒸発器140に流入した液冷媒は、室内空気と熱交換して蒸発してガス冷媒となる。このガス冷媒は、前記冷媒配管181を上昇して、室外機に設けられている四方弁110を通過後、逆止弁161が設けられている前記バイパス配管160を通って、前記室外熱交換器120に戻って再び凝縮される。以下同様な冷凍サイクルが繰り返される。なお、前記室外熱交換器120で凝縮された冷媒は前記内部熱交換器150を通過するものの、上記圧縮機100への吸入冷媒低温側は流れないために、熱交換は為されない。強制循環暖房運転時には、図1の破線矢印に示すように冷媒が流れる。この強制循環暖房運転時には、前記四方弁110が切り替えられて、圧縮機100からの高温高圧のガス冷媒が室内熱交換器140側に流れるように制御される。冷媒配管181から前記室内熱交換器140に流入したガス冷媒は、室内空気と熱交換して、室内空気を加熱すると共に、自らは凝縮し、液冷媒となって前記減圧装置130に流入して減圧される。この減圧装置139で減圧されて気液二相流となった冷媒は、その後冷媒配管182を通って室外機側に流れ、前記内部熱交換器150を通過後、前記室外熱交換器120に流入する。この室外熱交換器120で冷媒は、室外空気と熱交換して蒸発した後、前記四方弁110、前記内部熱交換器150を通過して前記圧縮機100に吸入されて圧縮され、再び前記室内熱交換器140側に流れるという冷凍サイクルが繰り返される。この強制循環暖房運転時には、前記室内熱交換器140からの液冷媒は減圧装置130で減圧された後、前記内部熱交換器150を通過するため、この内部熱交換器150での熱交換量は極めて少ない。本実施例においては、前記強制循環冷房運転時に、前記内部熱交換器150での熱交換を利用し、室外熱交換器120からの液冷媒を過冷却するように構成している。この内部熱交換器150による作用を図5により説明する。図5は、本実施例における空気調和機における強制循環冷房運転時のp-h線図実線を示し、内部熱交換器を持たない従来の空気調和機における強制循環冷房運転時のp-h線図破線も併記している。図5に示すように、破線で示す内部熱交換器を持たない従来の空気調和機に比べ、実線で示す内部熱交換器を持つ本実施例の空気調和機では、蒸発部室内熱交換器140の入口/出口の比エンタルピが低下し、破線で示す内部熱交換器150を持たない従来の空気調和機の蒸発部に比べ、液の比率が高いところで動作することがわかる。即ち、本実施例では、内部熱交換器150の作用により、図5のA部で示すように、液冷媒が過冷却されるためである。なお、図5に示す白丸Bは、本実施例における室内熱交換器蒸発部140の出口での冷媒状態を示しており、室内熱交換器140の出口では湿り状態となっているが、前記内部熱交換器150での熱交換により、該内部熱交換器150の出口白丸Cでは冷媒の全量がガス化して圧縮機100に吸入される。このため、室内熱交換器140で蒸発し切れなかった余剰冷媒は当該室内熱交換器140内に貯留される。この室内熱交換器140の内容積の設定に応じて、該室内熱交換器140に冷媒を多く溜めることが可能となり、必要冷媒の多い自然循環冷房運転時に合わせて冷媒量を決めても、強制循環冷房運転には、前記室内熱交換器140に余剰冷媒を吸収貯留させることができるから、自然循環冷房運転及び強制循環冷房運転の何れの場合でも効率の良い運転が可能となる。なお、本実施例では、余剰冷媒を溜めるために、前記室内熱交換器140の内容積を適正な大きさにするが、前述したように、この室内熱交換器140の大きさは、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環冷房運転時に必要な冷媒量との差分を貯留できるようにその容量を決めることが好ましい。以上説明したように、本実施例によれば、自然循環冷房運転と強制循環冷房運転を併用する空気調和機において、何れの運転時にも運転効率が低下するのを抑制することのできる空気調和機を得ることができる。なお、強制循環暖房運転時及び前記自然循環冷房運転時には、上記内部熱交換器150での熱交換は極めて少ないか、或いは為されないので、この内部熱交換器150をバイパスするバイパス配管を設け、更にこのバイパス配管には開閉弁を設けるようにしても良い。このようにすれば、前記強制循環暖房運転時及び前記自然循環冷房運転時に、冷媒がこのバイパス配管を流れるようにすることで、内部熱交換器150での圧力損失低減を低減でき、更に効率を向上できる。図2は、本発明の空気調和機の実施例2を示す冷凍サイクル構成図である。図1と同一符号を付した部分は同一或いは相当する部分であり、基本的な構成は図1に示す実施例と同一であるので、同一部分についてはその説明を省略し、本実施例2が上記実施例1と異なる部分のみ説明する。本実施例では、自然循環冷房運転を行う空気調和機において、強制循環冷房運転時だけでなく、強制循環暖房運転時にも冷媒過多による効率低下を抑制できるようにしたもので、前記室内熱交換器140と前記減圧装置130との間に冷媒貯留タンク170を設けたものである。このように構成することにより、強制循環暖房運転時には、この冷媒貯留タンク170に液冷媒を溜めることができる。即ち、前記冷媒貯留タンク170を設置している部分は、室内熱交換器140と同様の周囲空気温度雰囲気にあり、暖房運転時には前記冷媒貯留タンク170に高圧の冷媒が流入し、この冷媒の温度よりも周囲の空気温度の方が低くなっている冷媒の飽和温度は周囲空気温度より高い。従って、前記冷媒貯留タンク170に液冷媒を貯留できるものである。このように、前記冷媒貯留タンク170を設置することにより、強制循環暖房運転時に、必要な冷媒量よりも多い冷媒が冷凍サイクル内にある場合、その余剰冷媒を前記冷媒貯留タンク170に溜めることができる。従って、前記冷媒貯留タンク170の体積を適切に設計することにより、強制循環暖房運転時にも冷媒量の適正化が行われ、効率の良い暖房運転も可能となる。なお、前記冷媒貯留タンク170の内容積は、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環暖房運転時に必要な冷媒量との差分を貯留できる大きさにすると良い。一方、強制循環冷房運転時及び自然循環冷房運転時においては、前記冷媒貯留タンク170に流入する冷媒の温度よりも周囲の空気温度の方が高くなっている冷媒の飽和温度は周囲空気温度より低いから、前記冷媒貯留タンク170にはガス冷媒が存在するだけとなり、貯留される冷媒量はほとんどない。強制循環冷房運転時には、余剰冷媒が発生するが、この余剰冷媒は、上記実施例1で説明したように、室内熱交換器140に貯留される。このように、本実施例2によれば、強制循環冷房運転、自然循環冷房運転及び強制循環暖房運転が可能な空気調和機において、上記実施例1と同様の効果が得られる上に、強制循環暖房運転時にも余剰となる冷媒を前記冷媒貯留タンク170に貯留できるので、自然循環冷房時に適切となる冷媒量を封入した場合でも、強制循環冷房運転及び自然循環冷房運転の場合のみならず、強制循環暖房運転時にも適切な冷媒量で運転できる。従って、本実施例によれば、強制循環冷房運転、自然循環冷房運転及び強制循環暖房運転の何れの運転時であっても効率の良い運転を行うことが可能となる。なお、強制循環による暖房運転時に余剰となる冷媒を貯留する前記冷媒貯留タンク170の設置位置は、図2に示した位置に限られるものではなく、室内熱交換器140が設置されている部屋と同様の温度雰囲気となる部分であって、減圧装置130と四方弁110との間の冷媒配管の位置であれば良い。図3は、本発明の空気調和機の実施例3を示す冷凍サイクル構成図である。図1や図2と同一符号を付した部分は同一或いは相当する部分であり、基本的な構成は上記実施例2と同一であるので、同一部分についてはその説明を省略し、本実施例3が上記実施例2と異なる部分のみ説明する。本実施例3においては、上記実施例2に示した減圧装置130と同様の減圧装置第1の減圧装置130aの他に、更に第2の減圧装置130bを設けている。この第2の減圧装置130bは、前記室外熱交換器120と前記内部熱交換器150との間の冷媒配管に設けられている。そして、強制循環冷房運転時には、前記第2の減圧装置130bを全開とし、前記第1の減圧装置130aで減圧することで、空気調和機は前記実施例2と同じ動作をし、同様の効果を得ることができる。一方、強制循環暖房運転時には、前記第1の減圧装置130aを全開とし、前記第2の減圧装置130bで減圧することで、前記内部熱交換器150の液側には前記室内熱交換器140で凝縮された高圧液冷媒を流すことができるので、この液冷媒を圧縮機100への吸入冷媒と熱交換させて過冷却できる。この過冷却された液冷媒は、前記第2の減圧装置で減圧されて、蒸発器室外熱交換器120に流入するので、強制循環暖房運転時に余剰となる冷媒を前記蒸発器室外熱交換器120に貯留することができる。従って、本実施例3によれば、上記実施例2と同様の効果が得られる上に、強制循環暖房運転時には、前記室外熱交換器120にも冷媒を貯留できるので、室内機側に設けられている前記冷媒貯留タンク170を小型化することができる。なお、前記室外熱交換器120内容積を、自然循環冷房運転時に必要な冷媒量と、強制循環暖房運転時に必要な冷媒量との差分も貯留することができる大きさにすれば、前記冷媒貯留タンク170を廃止することも可能となる。以上説明したように、本発明の各実施例によれば、高圧液冷媒と低圧ガス冷媒を熱交換させる内部熱交換器150を設け、強制循環冷房運転時に、蒸発器となる室内熱交換器に冷媒を貯留するようにしているので、自然循環冷房運転時に適正な冷媒量を封入した場合でも、強制循環冷房運転時に冷媒量過多となるのを防止できる。従って、自然循環冷房運転と強制循環冷房運転の何れの運転時にも、運転効率が低下するのを抑制することができる。また、強制循環暖房運転も可能に構成された空気調和機においても、この強制循環暖房運転時にも余剰冷媒を冷媒貯留タンク170などに貯留できるようにしているから、強制循環暖房運転時にも効率低下を抑制できる空気調和機が得られる。従って、本実施例によれば、強制循環冷房運転、自然循環冷房運転及び強制循環暖房運転の何れの運転時にも、冷媒の過不足から起こる効率低下を起こさない省エネ型の空気調和機を実現できる。なお、上述した各実施例では、何れも、前記バイパス配管160は、前記圧縮機100の吸込側と前記四方弁110を接続している吸入配管と、前記圧縮機100の吐出側と前記四方弁110を接続している吐出配管とを接続するように構成しているが、これに限られるものではない。即ち、自然循環冷房運転時に、室内熱交換器140側からのガス冷媒を室外熱交換器120側に、前記圧縮機100をバイパスして流せる構成とすれば良い。例えば、前記圧縮機100だけでなく、前記四方弁110もバイパスするバイパス配管を設けて、このバイパス配管に逆止弁と開閉弁を設け、更に前記バイパス配管が接続される冷媒配管の接続部と、前記四方弁110の室外熱交換器120側との間及び前記室内熱交換器140側との間にもそれぞれ開閉弁を設けて、自然循環冷房運転時にはこのバイパス配管をガス冷媒が流れ、強制循環運転時には前記バイパス配管を冷媒が流れないように構成しても良い。"