"底板の周囲にそれぞれ対向する側壁及び端壁を立設し、端壁を、底板に順次繋がる外端板、額縁及び内端板を巻き込み、側壁の側辺から延びる折込片を外端板と内端板とで挟持して形成し、内端板の両側部を側壁に係合させた段ボール製トレーにおいて、前記外端板及び折込片には、底角部から内方向へ傾斜して上端に至る正折罫線を入れ、内端板には、正折罫線に一致するように傾斜した逆折罫線を入れ、額縁には、正折罫線と逆折罫線の上端間に亘る逃穴を設け、端壁を正折罫線及び逆折罫線沿いに外側へ張り出すように折り曲げて、対向する端壁間の長さを額縁側で拡大できるようにしたことを特徴とする額縁折曲可変式トレー。前記内端板を、額縁から高さ方向の中間部までとしたことを特徴とする請求項1に記載の額縁折曲可変式トレー。前記逃穴を、正折罫線の上端から逆折罫線の上端へかけて幅が広くなった三角状としたことを特徴とする請求項1又は2に記載の額縁折曲可変式トレー。しかしながら、上記のようなトレーでは、例えば、上下反転させた状態で、便器の保護用カバーとして使用する場合、便器を対向する側壁及び端壁に内接するように嵌め込もうとすると、単一のサイズの便器にしか対応できないという問題がある。そこで、この発明は、額縁を有するトレーを、サイズの異なる物品の保護に兼用できるようにすることを課題とする。上記のような課題を解決するため、この発明は、底板の周囲にそれぞれ対向する側壁及び端壁を立設し、端壁を、底板に順次繋がる外端板、額縁及び内端板を巻き込み、側壁の側辺から延びる折込片を外端板と内端板とで挟持して形成し、内端板の両側部を側壁に係合させた段ボール製トレーにおいて、前記外端板及び折込片には、底角部から内方向へ傾斜して上端に至る正折罫線を入れ、内端板には、正折罫線に一致するように傾斜した逆折罫線を入れ、額縁には、正折罫線と逆折罫線の上端間に亘る逃穴を設け、端壁を正折罫線及び逆折罫線沿いに外側へ張り出すように折り曲げて、対向する端壁間の長さを額縁側で拡大できるようにしたのである。また、前記内端板を、額縁から高さ方向の中間部までとしたのである。さらに、前記逃穴を、正折罫線の上端から逆折罫線の上端へかけて幅が広くなった三角状としたのである。この段ボール製トレーでは、端壁を折り曲げることなく、対向する端壁間の長さを短くしておくと、小型の物品を対向する側壁及び端壁に内接させて保持でき、端壁を正折罫線及び逆折罫線沿いに外側へ張り出すように折り曲げて、対向する端壁間の長さを額縁側で拡大すると、大型の物品を嵌め込んで保持できるので、梱包材の種別数を削減できる。また、内端板を底板まで延長する必要がないので、段ボールの使用面積が増えることもなく、製造コストを抑制できる。以下、この発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。この段ボール製トレーは、図1に示すようなブランクから形成される。このブランクでは、長方形の底板1の一対の長辺に側壁2が連設され、端壁3をなす部分として、底板1の一対の短辺に外端板4、額縁5及び内端板6が順次連設され、側壁2の両側辺に折込片7が連設されている。内端板6は、材料である段ボールの使用効率を高めるため、外端板4の半分よりも短い寸法とされ、ブランク状態において、内端板6と折込片7の先端が揃っている。折込片7には、噛合用の切込8が形成され、内端板6の先端部の両側辺には係止突起9が、側壁2の折込片7との境界部には係止穴10がそれぞれ設けられている。一方の外端板4及び折込片7には、組立状態で底角部から内方向へ傾斜して上端に至る正折罫線11が入れられ、内端板6には、正折罫線11に組立時に一致するように傾斜した逆折罫線12が入れられている。正折罫線11は、段ボールの裏面側から押圧した押罫とされ、逆折罫線12は、ミシン目状に切目が断続するものとされている。額縁5には、正折罫線11と逆折罫線12に挟まれた部分に、正折罫線11側から逆折罫線12側へかけて幅広となった三角形状の逃穴13が設けられている。また、内端板6の先端縁には、逆折罫線12が外側辺となる三角形状の逃穴14が設けられている。このブランクを組み立てるには、図2に示すように、底板1から一対の側壁2を起立させ、対向する側壁2から延びる折込片7を内側へ折り曲げて、折込片7同士を切込8により噛み合わせる。次に、一対の外端板4を起立させ、額縁5を内側へ、内端板6を下方へ順次巻き込むように折り曲げ、図3に示すように、折込片7を外端板4と内端板6とで挟持して、端壁3を直立状態に形成し、係止突起9を係止穴10に係合させて、内端板6の反発を抑制すると、トレーTが組み立てられる。このような段ボール製トレーTでは、図4に示すように、一方の端壁3を正折罫線11及び逆折罫線12沿いに外側へ張り出すように折り曲げて、対向する端壁3間の長さを額縁5側で拡大することができる。そして、上記のようなトレーTを、図5及び図6に示すように、便器S1,S2の保護用カバーとして使用する場合には、トレーTに緩衝材Pを挿入して、上下反転させた状態で、便器S1,S2の上部をトレーTに嵌め込む。このとき、図5に示すように、端壁3を折り曲げることなく、対向する端壁3間の長さを短くしておくと、小型の便器S1を対向する側壁2及び端壁3に内接させて保持でき、トレーTががたつくことがなく、便器S1を輸送時の衝撃から保護できる。また、図6に示すように、端壁3を正折罫線11及び逆折罫線12沿いに外側へ張り出すように折り曲げて、対向する端壁3間の長さを額縁5側で拡大すると、大型の便器S2を嵌め込んで保持することができ、便器S2を輸送時の衝撃から保護できる。このように、上記のようなトレーTでは、サイズの異なる便器S1,S2を保護することができ、梱包材の種別数を削減できるので、製品出荷に伴う梱包資材の管理業務の省力化を図ることができる。また、内端板6を底板1まで延長する必要がないので、段ボールの使用面積が増えることもなく、製造コストを抑制できる。なお、上記実施形態では、一方の端壁3のみ折曲可能としたものを例示したが、梱包する物品の形状や大きさによっては、両方の端壁3を折曲可能な構造とすると、対応できる物品のサイズの範囲が拡大する。"