配管を挟持して保持する保持部材であって、前記配管が載置される溝部と、前記溝部の幅方向両端から該溝部に対向するように延設され、前記溝部に載置された配管を前記溝部とその弾性力により保持する一対の挟持部とを備え、前記溝部の幅方向中央部には凹部が設けられていることを特徴とする保持部材。前記凹部が前記配管の長手方向に沿うように列設されていることを特徴とする請求項1記載の保持部材。前記凹部には、弾性体が埋設されていることを特徴とする請求項1又は2記載の保持部材。ところで、近年では1~2mm程度径が異なる配管であれば、径の異なる配管を一つの保持部材で保持させて保持部材を共用することでコストを削減することが行われている。この場合に特許文献1に記載されたような保持部材を用いて凹部の径よりも多少径の小さい配管を保持しようとすると、配管をリップで押圧することはできるが押圧力が足りず配管が軸方向に動きやすいという問題がある。このような問題は、特に保持部材に配管を保持した状態で車両に配管及び保持部材を取り付ける場合に生じやすい。そこで、本発明の課題は、上記従来技術の問題点を解決することにあり、配管の軸方向におけるずれを抑制して保持できる保持部材を提供しようとするものである。本発明の保持部材は、配管を挟持して保持する保持部材であって、前記配管が載置される溝部と、前記溝部の幅方向両端から該溝部に対向するように延設され、前記溝部に載置された配管を前記溝部とその弾性力により保持する一対の挟持部とを備え、前記溝部の幅方向中央部には凹部が設けられていることを特徴とする。本発明の保持部材は、一対の挟持部により、配管を溝部の幅方向中央部に押圧して保持することができる。そして、前記溝部の幅方向中央部に凹部が設けられていることで、配管が凹部に当接されるため、配管と凹部の縁部との間で摩擦力が生じて軸方向へのずれを抑制することができる。前記凹部が前記配管の長手方向に沿うように列設されていることが好ましい。このように設けられていることで、より多くの凹部が配管と当接されて摩擦力が増し軸方向へのずれを確実に抑制することができる。前記凹部には、弾性体が埋設されていることが好ましい。弾性体が埋設されていることで、より配管と凹部の縁部との間で生じる摩擦力が増大し軸方向へのずれをより確実に抑制することができる。本発明の保持部材によれば、軸方向におけるずれを抑制して保持できるという優れた効果を奏し得る。実施形態1図1~図4を用いて保持部材の実施形態1について説明する。本実施形態における保持部材は、例えば車両のブレーキチューブ等の配管を保持し、この状態で車両に取り付けられることで配管を車両に配するためのものである。図1に示すように、保持部材1は、基台11と、溝部12と、溝部12を挟んで一対で設けられる支持部31及び挟持部33詳しくは後述するとを有する。保持部材1は例えばABS樹脂等の樹脂から成型されたものである。なお、図2に示すように円筒形の配管Iが保持部材1に設置された場合に、上面視で配管Iの軸方向に一致する方向を軸方向、軸方向に対して直交する基台11の幅方向に一致する方向を幅方向とする。基台11の幅方向における中央部には、軸方向に沿って溝部12が設けられている。溝部12は、その幅方向の断面が略半円状となるような曲面から構成されている。この溝部12には、溝部12の径に略一致した円筒状の配管Iが配される図2参照。なお、本実施形態において溝部12の壁面全体が溝部12の底面となる。この溝部12の壁面の幅方向における中央部Rには、軸方向に沿って複数本実施形態では5つの凹部21が所定の間隔で列設されている。凹部21は、それぞれ開口部が円形状であり、各凹部21の開口部は同一の形状となっている。なお、本実施形態では、凹部21は貫通されていないが、それぞれ貫通孔であってもよい。基台11の幅方向における両端部には、それぞれ溝部12とは逆方向に即ち図2の状態で上方に支持部31が延設されている。各支持部31は、基台11の端部において軸方向に亘って設けられている。各支持部31は屈曲部32において基台11の内側へ向かって屈曲している。各支持部31は、この屈曲部32よりも内側に挟持部33が設けられている。すなわち、基台11の幅方向の両端部から溝部12と対向する位置に、左右対称に形成された一対の挟持部33が延設されている。図3に示すように、挟持部33は、それぞれ屈曲部32から溝部12に向かって図3中斜め下方に延設されている。挟持部33の先端はやや幅広となった爪部34となっており、この爪部34で溝部12との間に配管Iを挟持する。即ち、挟持部33は、その弾性力により爪部34の幅広となった部分で配管を溝部12に押圧することで挟持している。なお、これらの挟持部33及び爪部34は、配管Iが挿入される場合には屈曲部32においてさらに内側に屈曲し、これにより配管Iが溝部12に挿入される。配管Iをその両側の一対の挟持部33爪部34で挟持することで、配管Iには、爪部34挟持部33から幅方向斜め下方に向かってそれぞれ逆向きで略均等の力が入力される。そして、それぞれの爪部34からの力が入力される方向は互いに逆向きであるので幅方向における力が均衡し、溝部12に向かって鉛直下向きの力Fが配管Iに対して生じる。これにより、配管Iが鉛直下向きに押圧され、配管Iが溝部12と挟持部33により挟持され固定される。そして、配管Iが鉛直下向きの力Fに押圧されると、溝部12を構成する壁面のうち、最も下方に位置する中央部Rに配管Iが押圧されることになる。この場合に、この溝部12の中央部Rには上述したように凹部21が設けられているので、配管Iが軸方向に滑りそうになると配管Iと凹部21の縁部との間に摩擦力が生じ、配管Iが軸方向に移動しにくくなるので、配管Iの保持部材1における軸方向へのずれを抑制できる。このように、本実施形態においては、挟持部33による力が最も印加される溝部12の中央部Rに凹部21が形成されていることで、最も効率的に配管Iの軸方向の動きを規制することができ配管Iが軸方向にずれにくい。これは、配管Iのように溝部12の径に略一致するような配管を保持する場合だけでなく、溝部12の径よりも小さい径の配管が配されたとしても軸方向の動きを確実に規制することができる。この点について図4を用いて説明する。図4は、配管Iよりも多少径の小さい1~2mm程度配管IIを保持部材1で保持した場合を示す模式図である。図4に示すように、保持部材1に配管Iよりも径の小さい配管IIが配された場合、溝部12の壁面と配管IIとの間に隙間が生じて接触部分が少なくなる。また、挟持部33からの押圧力も減少するので、配管Iを保持する場合よりも保持力が低下することとなる。しかしながら、本実施形態の保持部材1であれば、配管IIの場合でも、一対の挟持部33爪部34の弾性力により、溝部12に押圧させた状態で配管IIを保持することができる。即ち、図3に示す配管I同様、配管IIには、挟持部33の弾性力により爪部34から幅方向斜め下方に向かってそれぞれ逆向きで略均等の力が入力されることとなり、溝部12に向けた鉛直下向きの力Fが配管IIに対して生じる。これにより、配管IIは一対の挟持部33と溝部12との間に挟持されて保持される。そして、配管IIが鉛直下向きの力Fに押圧されることで、溝部12を構成する壁面のうち、最も下方に位置する中央部Rに配管IIが押圧されることになる。即ち、多少径の異なる配管IIを溝部12に載置した場合にも、配管IIが中央部Rに押圧され、この中央部Rに設けられた凹部21と当接するので、配管IIが軸方向に滑りそうになると配管IIと凹部21の縁部との間に摩擦力が生じ、配管IIの保持部材1における軸方向へのずれを抑制することができる。従って、本実施形態においては、例えば配管の径が溝部12よりも多少小さい配管であっても確実に保持することができ、配管を保持部材1により固定した状態で車両に取り付けようとする場合に、配管が軸方向にずれそうになったとしても、凹部21によって軸方向へのずれを抑制することができる。実施形態2本実施形態は、保持部材2における形状が一部異なる点以外は、実施形態1と同様である。本実施形態について図5~図8を用いて説明する。なお、実施形態1と同一の構成については同一の参照符号を付す。また、図6に示すように円筒形の配管Iが設置された場合に、実施形態1と同様、上面視で配管Iの軸方向に一致する方向を軸方向、軸方向に対して直交する基台11の幅方向に一致する方向を幅方向とする。本実施形態では、基台11の溝部12には、さらにその底部に基台凹部41が設けられている。基台凹部41は、溝部12の軸方向の両端部に形成され、それぞれ基台11の軸方向の両端において開放されている。各基台凹部41は上面視において矩形状であり、壁部42によって隔絶されている。各基台凹部41を隔絶する壁部42には板状部43が設けられている。板状部43は、軸方向に亘って設けられた矩形板状であり、基台11からは離間されている。板状部43はその中央部が壁部42に支持され、軸方向における両端部は自由端となっている。板状部43には、配管I図6参照が載置される。即ち、板状部43は溝部12の底面として機能する。板状部43は、さらに図8に示すように配管Iが設けられていない場合には軸方向の両端が壁部42によって支持される中央部よりもやや鉛直方向上方に位置する。即ち、板状部43は、軸方向において略Vの字状である。そして、板状部43の軸方向における両端部には、凹部21が形成されている。かかる実施形態2においては、保持部材2に配管Iが設置された場合に、板状部43の両端の凹部21が形成された部分が配管Iにより押圧されるのを押し返すように、即ち壁部42を中心として板ばねのように作用する。従って、一対の挟持部33と溝部12との間に配管Iを挟持する力がより一層大きくなるので、本実施形態においては、配管の径が配管Iの径、即ち溝部12の径より多少径が小さくなったとしても、板状部43が配管Iを押し返すので、より確実に保持することができる。即ち、配管の径が配管Iの径とは異なっていたとしても、爪部34及び板状部43により互いに配管Iを押圧することができ、実施形態1の保持部材1よりも配管に対する保持力を確保することができる。このような保持部材2においても、図7に示すように、配管Iが設置されると配管Iに対して一対の挟持部33爪部34から板状部43の中央部Rに向かって鉛直下向きの力Fが印加される。そして、板状部43からは配管Iに対して鉛直上向きの力F2が印加される。これにより配管Iは上下方向から固定され保持される。そして、板状部43の軸方向における両端部には、その幅方向の中央に位置するようにそれぞれ凹部21が設けられている。本実施形態では、凹部21は上面視において円形の貫通孔である。なお、貫通孔の形状は円形に限定されない。凹部21はどのような径の配管Iが挿入されても配管Iに接触する位置に形成されていることから、例え配管Iが軸方向にずれそうになったとしても凹部21の縁部との摩擦力により軸方向のずれをより確実に防止することができる。即ち、本実施形態によれば、配管Iが載置される溝部12の底面を構成する板状部43の幅方向中央部に凹部21が設けられていることで、溝部12に載置された配管Iを挟持部33と溝部12の板状部43とで保持する場合に、配管Iに対してより強力に凹部21が押圧されるため、軸方向におけるずれをより一層確実に抑制することができる。実施形態3本実施形態では、保持部材3は凹部21内に弾性体が設けられている点が実施形態1とは異なる。なお、実施形態1と同一の構成については同一の参照符号を付している。図9に示すように、本実施形態では、溝部12の底面の幅方向における中央部Rに列設された各凹部21内に弾性体としてのゴム51が設けられている。ゴム51により、溝部12に配管Iが設置された場合に配管Iの軸方向におけるずれを抑制することができる。ゴム51は、使用前の状態においては溝部12における凹部21が形成された面よりも突出するように設けられている。このように突出することで、配管Iが保持部材の溝部12に挿入される時に配管Iに初めにゴム51が接触する。ゴム51と配管Iとが接触することでゴム51と配管Iとの間の摩擦力がより一層向上するから溝部12における配管Iの軸方向におけるずれをより確実に抑制することが可能である。この場合において例えば中央部Rにゴム板を装着することも考えられるが、ゴム板を装着する場合には配管Iを設置する場合などにゴムが潰れてしまい、配管Iが挿入しにくいことも考えられる。また、ゴム板のように面で接触するものよりも、本実施形態のように突起状のゴム51が接する場合の方が摩擦力が大きくなる。従って、本実施形態のように凹部21内にゴム51を設けることが好ましい。なお、このように凹部21内にゴム51を設けることは、例えば実施形態2にかかる保持部材2の凹部21に対して行うことも可能である。本実施形態によれば、配管Iが載置される溝部12の幅方向中央部には凹部21が設けられ、この凹部21に更に弾性体ゴム51が埋設されていることで、溝部12に載置された配管Iを挟持部33と溝部12とで保持する場合に、配管Iに対する摩擦力が向上されるため、配管Iの軸方向におけるずれを最も効果的に抑制することができる。凹部21の形状や数は上述した実施形態に限定されない。例えば基台11が軸方向において短く設けられているものであれば、凹部21は1つのみ設けてあってもよい。また、凹部21は、開口部の形状が本実施形態では円形状であるがこれに限定されない。例えば上面視において多角形状に形成されていてもよいが、製造の容易さに鑑みれば円形状であることが好ましい。本発明は上述した実施形態に限定されない。例えば、本発明の目的を達することができれば保持部材1、2、3における各形状は限定されない。本実施形態では、配管の例としてブレーキチューブを挙げたがこれに限定されない。車両内部で用いられる配管であればよく、また、その他の装置に用いられる配管であってもよい。配管としては、金属配管であっても樹脂チューブであってもよい。