物理層及び媒体アクセス制御層を含む少なくとも1つのプロトコルスタックと、前記プロトコルスタックを介して通信を行う少なくとも1つのアプリケーション部とを含む通信装置が、前記プロトコルスタックに対して第1パラメータを適用し、前記アプリケーション部に対して第1属性を適用する段階と、前記装置が、前記適用後、第1時間の間、第1ネットワークに接続する段階と、前記装置が、前記第1パラメータから第2パラメータに切り替え、前記第1属性から第2属性に切り替える段階と、前記装置が、前記切り替え後、第2時間の間、第2ネットワークに接続する段階とを含むことを特徴とする時分割多重ネットワーク接続方法。前記プロトコルスタック及び前記アプリケーション部は、前記装置内にそれぞれ複数含まれることを特徴とする請求項1に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記複数のプロトコルスタックのうち、第1プロトコルスタックが前記第1ネットワークに接続するために利用され、第2プロトコルスタックが前記第2ネットワークに接続するために利用され、前記複数のアプリケーション部のうち、第1アプリケーション部が前記第1ネットワークに接続するために利用され、第2アプリケーション部が前記第2ネットワークに接続するために利用されることを特徴とする請求項2に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記適用段階においては、前記複数のプロトコルスタックのうち第1プロトコルスタックに対して前記第1パラメータを適用し、前記複数のアプリケーション部のうち第2アプリケーション部に対して前記第1属性を適用することを特徴とする請求項2に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記切り替え段階は、前記複数のプロトコルスタックのうち第2プロトコルスタックに対して前記第2パラメータを適用し、前記複数のアプリケーション部のうち前記第2アプリケーション部に対して前記第2属性を適用する段階と、前記第1プロトコルスタック及び前記第2アプリケーション部の利用から前記第2プロトコルスタック及び前記第2アプリケーション部の利用に切り替える段階とを含むことを特徴とする請求項2に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記装置が、前記プロトコルスタックに対して前記第2パラメータを保持したまま、前記アプリケーション部に対して前記第2属性から第3属性に切り替える段階と、前記装置が、前記切り替え後、第3時間の間、第3ネットワークに接続する段階とを更に含むことを特徴とする請求項1に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記装置が、前記アプリケーション部に対して前記第2属性を保持したまま、前記プロトコルスタックに対して前記第2パラメータから第3パラメータに切り替える段階と、前記装置が、前記切り替え後、第3時間の間、第3ネットワークに接続する段階とを更に含むことを特徴とする請求項1に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。前記切り替えは、所定の時間周期で行われるか、又はユーザによるイベント発生時若しくは前記装置内のイベント発生時に行われることを特徴とする請求項1に記載の時分割多重ネットワーク接続方法。物理層及び媒体アクセス制御層を含む少なくとも1つのプロトコルスタックと、前記プロトコルスタックを介して通信を行う少なくとも1つのアプリケーション部と、前記プロトコルスタック及び前記アプリケーション部を管理する制御部とを含み、前記制御部は、前記プロトコルスタックに対して第1パラメータを適用し、前記アプリケーション部に対して第1属性を適用して、第1時間の間、第1ネットワークに接続し、その後、前記第1パラメータから第2パラメータに切り替え、前記第1属性から第2属性に切り替え、その後第2時間の間、第2ネットワークに接続することを特徴とする通信装置。前記プロトコルスタック及び前記アプリケーション部は、前記通信装置内にそれぞれ複数含まれることを特徴とする請求項9に記載の通信装置。前記複数のプロトコルスタックのうち、第1プロトコルスタックが前記第1ネットワークに接続するために利用され、第2プロトコルスタックが前記第2ネットワークに接続するために利用され、前記複数のアプリケーション部のうち、第1アプリケーション部が前記第1ネットワークに接続するために利用され、第2アプリケーション部が前記第2ネットワークに接続するために利用されることを特徴とする請求項10に記載の通信装置。前記制御部が前記適用を行う上で、前記複数のプロトコルスタックのうち第1プロトコルスタックに対して前記第1パラメータを適用し、前記複数のアプリケーション部のうち第2アプリケーション部に対して前記第1属性を適用することを特徴とする請求項11に記載の通信装置。前記制御部が前記切り替えを行う上で、前記複数のプロトコルスタックのうち第2プロトコルスタックに対して前記第2パラメータを適用し、前記複数のアプリケーション部のうち前記第2アプリケーション部に対して前記第2属性を適用し、その後、前記第1プロトコルスタック及び前記第2アプリケーション部の利用から前記第2プロトコルスタック及び前記第2アプリケーション部の利用に切り替えることを特徴とする請求項10に記載の通信装置。前記制御部は、前記プロトコルスタックに対して前記第2パラメータを保持したまま、前記アプリケーション部に対して前記第2属性から第3属性に切り替え、その後、第3時間の間、第3ネットワークに接続することを特徴とする請求項9に記載の通信装置。前記制御部は、前記アプリケーション部に対して前記第2属性を保持したまま、前記プロトコルスタックに対して前記第2パラメータから第3パラメータに切り替え、その後、第3時間の間、第3ネットワークに接続することを特徴とする請求項9に記載の通信装置。そこで、本発明は、上記問題を解決する方法を提供することを目的とする。具体的には、本発明は、近距離通信機器が複数のネットワークに接続できるようにすることを目的とする。より具体的には、本発明は、近距離通信機器が複数のネットワークに接続できるようにするアーキテクチャ及び方法を提示することを目的とする。上記目的を達成するために、本明細書の開示によれば、本発明は、物理層及び媒体アクセス制御層を含む少なくとも1つのプロトコルスタックと、上記プロトコルスタックを介して通信を行う少なくとも1つのアプリケーション部とを含む通信装置が、多重ネットワークに接続する方法を提供する。上記多重ネットワーク接続方法は、上記プロトコルスタックに対して第1パラメータを適用し、上記アプリケーション部に対して第1属性を適用する段階と、上記装置が、上記適用後、第1時間の間、第1ネットワークに接続する段階と、上記装置が、上記第1パラメータから第2パラメータに切り替え、上記第1属性から第2属性に切り替える段階と、上記装置が、上記切り替え後、第2時間の間、第2ネットワークに接続する段階とを含んでもよい。上記プロトコルスタック及び上記アプリケーション部は、上記装置内にそれぞれ複数含まれてもよい。例えば、上記複数のプロトコルスタックのうち、第1プロトコルスタックが上記第1ネットワークに接続するために利用され、第2プロトコルスタックが上記第2ネットワークに接続するために利用され、上記複数のアプリケーション部のうち、第1アプリケーション部が上記第1ネットワークに接続するために利用され、第2アプリケーション部が上記第2ネットワークに接続するために利用されるようにしてもよい。また、例えば、上記適用段階においては、上記複数のプロトコルスタックのうち第1プロトコルスタックに対して上記第1パラメータを適用し、上記複数のアプリケーション部のうち第2アプリケーション部に対して上記第1属性を適用するようにしてもよい。さらに、例えば、上記切り替え段階は、上記複数のプロトコルスタックのうち第2プロトコルスタックに対して上記第2パラメータを適用し、上記複数のアプリケーション部のうち上記第2アプリケーション部に対して上記第2属性を適用する段階と、上記第1プロトコルスタック及び上記第2アプリケーション部の利用から上記第2プロトコルスタック及び上記第2アプリケーション部の利用に切り替える段階とを含んでもよい。上記多重ネットワーク接続方法は、上記装置が、上記プロトコルスタックに対して上記第2パラメータを保持したまま、上記アプリケーション部に対して上記第2属性から第3属性に切り替える段階と、上記装置が、上記切り替え後、第3時間の間、第3ネットワークに接続する段階とを更に含んでもよい。上記多重ネットワーク接続方法は、上記装置が、上記アプリケーション部に対して上記第2属性を保持したまま、上記プロトコルスタックに対して上記第2パラメータから第3パラメータに切り替える段階と、上記装置が、上記切り替え後、第3時間の間、第3ネットワークに接続する段階とを更に含んでもよい。そして、上記切り替えは、所定の時間周期で行われてもよく、ユーザによるイベント発生時又は上記装置内のイベント発生時に行われてもよい。一方、本明細書の他の開示によれば、本発明は通信装置を提供する。上記通信装置は、物理層及び媒体アクセス制御層を含む少なくとも1つのプロトコルスタックと、上記プロトコルスタックを介して通信を行う少なくとも1つのアプリケーション部と、上記プロトコルスタック及び上記アプリケーション部を管理する制御部とを含んでもよい。上記制御部は、上記プロトコルスタックに対して第1パラメータを適用し、上記アプリケーション部に対して第1属性を適用して、第1時間の間、第1ネットワークに接続し、上記第1パラメータから第2パラメータに切り替え、上記第1属性から第2属性に切り替え、その後第2時間の間、第2ネットワークに接続するようにしてもよい。上記プロトコルスタック及び上記アプリケーション部は、上記通信装置内にそれぞれ複数含まれてもよい。上記複数のプロトコルスタックのうち、第1プロトコルスタックが上記第1ネットワークに接続するために利用され、第2プロトコルスタックが上記第2ネットワークに接続するために利用されるようにしてもよい。上記複数のアプリケーション部のうち、第1アプリケーション部が上記第1ネットワークに接続するために利用され、第2アプリケーション部が上記第2ネットワークに接続するために利用されるようにしてもよい。本明細書の開示によれば、前述した従来技術の問題が解決される。具体的には、本明細書の開示によれば、ZigBee登録商標通信などの近距離通信機器が複数のネットワークに接続することができる。本明細書で使用される技術用語は、単に特定の実施形態を説明するために使用されたものであり、本発明を限定するものではない。また、本明細書で使用される技術用語は、本明細書において特に断らない限り、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に一般的に理解される意味で解釈されるべきであり、非常に包括的な意味で解釈されたり、非常に狭い意味で解釈されたりしてはならない。さらに、本明細書で使用される技術用語が本発明の思想を正確に表現できない間違った技術用語である場合は、当業者が正しく理解できる技術用語で代替して理解すべきである。さらに、本発明で使用される一般的な用語は、辞書の定義に従って、又は前後の文脈によって解釈されなければならず、非常に狭い意味で解釈されてはならない。そして、本明細書で使用される単数の表現は、特に断らない限り、複数の表現を含む。本出願において、構成されるや含むなどの用語は、明細書に記載された様々な構成要素又は段階の全てを必ず含むものと解釈されてはならず、そのうち一部の構成要素又は段階を含まないこともあり、追加の構成要素又は段階を更に含むこともあるものと解釈されるべきである。また、本明細書で使用される構成要素の接尾辞モジュール及び部は、明細書の作成を容易にするために付与又は混用されたものであり、それ自体が区別される意味又は役割を有するものではない。また、本明細書で使用される第1、第2などのように序数を含む用語は様々な構成要素を説明するために使用されるが、上記構成要素は上記用語によって限定されるものではない。上記用語は1つの構成要素を他の構成要素と区別する目的でだけ使用される。例えば、本発明の権利範囲から外れない限り、第1構成要素は第2構成要素と命名してもよく、同様に、第2構成要素は第1構成要素と命名してもよい。以下、添付図面を参照して本発明の好ましい実施形態を詳細に説明するが、図面番号に関係なく同一又は類似の構成要素には同一の符号を付して重複する説明は省略する。また、本発明を説明するにあたって、関連する公知技術についての具体的な説明が本発明の要旨を不明にすると判断される場合は、その詳細な説明を省略する。なお、添付図面は本発明の思想を容易に理解できるようにするためのものに過ぎず、添付図面によって本発明の思想が制限されるように解釈されてはならないことに留意すべきである。まず、本発明の実施形態を図面に基づいて説明するに先立って、本発明の実施形態を簡単に説明する。近距離無線通信技術の一種であるZigBee登録商標は低電力の近距離通信を可能にする。このようなZigBee登録商標技術は機器の小型化を可能にするが、このために複雑性が除去された。ところが、近年、近距離無線通信技術が一般機器にまで組み込まれるにつれて、様々な目的でZigBee登録商標通信が必要となった。特に、ZigBee登録商標通信で多重ネットワークに接続する必要性が生じた。このために、本発明の実施形態は多重ネットワークに接続できるようにするアーキテクチャ及び方法について詳細に取り扱う。図3はZigBee登録商標機器の構成を示す図であり、図4は図3に示すZigBee登録商標機器の動作を示す図である。図3を参照すると、ZigBee登録商標機器は、プロトコルスタックと、アプリケーション層部とを含む。上記プロトコルスタックは、物理PHY層と、媒体アクセス制御MAC層と、ネットワークNWK層とを含む。上記物理層及び上記媒体アクセス制御層は、低速無線パーソナルエリアネットワークLR-WPANの物理PHY層及び媒体アクセス制御MAC層に関する標準規格であるIEEE802.15.4規格に準拠して実現される。上記ネットワーク層は、ZigBee登録商標アライアンスで制定された規格に準拠して実現される。上記ネットワーク層は、ネットワーク、セキュリティ、経路設定などを管理する。上記アプリケーション層部は、アプリケーションサポートAPS副層と、ZigBee登録商標デバイスオブジェクトZDO部と、アプリケーションオブジェクト部とを含む。上記アプリケーションサポートAPS副層は、バインディングのためのテーブルを保持する機能を果たす。ここで、バインディングは、ZigBee登録商標コーディネータがネットワークのデバイス間の接続を認識してコーディネータのモニタ及び制御機能を向上させるものである。そして、上記アプリケーションサポートAPS副層は、接続されたデバイス間でメッセージを送る動作をサービスし、デバイスのアドレスとサービスを把握するディスカバリ動作とAPS層でのセキュリティ管理をサポートする。上記アプリケーション層部はアプリケーションプロファイルを含む。上記アプリケーションプロファイルは、ホームオートメーション、ビルオートメーション、スマートエネルギ管理など、様々なアプリケーションサービスを実現するための機器タイプを定義し、それに応じて該当するコマンド及び属性を含む。このように、アプリケーションプロファイルは、ホームオートメーションのためのものであるか、ビルオートメーションのためのものであるかによって異なることがある。つまり、アプリケーションプロファイルを何に適用するかによってアプリケーション層部の動作は異なることがある。しかし、現在のZigBee登録商標標準規格では、1つのチップセットで1つのアプリケーションプロファイルだけを駆動することができ、一度に複数のプロファイルを駆動することはできない。一方、ZigBee登録商標技術は、ZigBee登録商標、ZigBee登録商標Pro、ZigBee登録商標RF4CE、ZigBee登録商標IPなどに細分化されるが、ZigBee登録商標Proは、ZigBee登録商標に比べてアドレス指定、経路設定、セキュリティなどが格段に改善された技術であり、ZigBee登録商標RF4CEは、1対1又は1対多の通信だけをサポートしてメッシュトポロジはサポートしない点でZigBee登録商標やZigBee登録商標Proとは異なる。このようなそれぞれの技術のためには、前述した専用のプロトコルスタックがそれぞれ必要である。もし、専用のプロトコルスタックがない場合は、該当技術で動作するネットワークには参加することができない。一方、専用のプロトコルスタックを1つの機器内に多重で実現する場合は、複雑性を増加させることがある。また、現在のZigBee登録商標標準規格では、単一のZigBee登録商標チップセット内に1つのプロトコルスタックだけを実現することとなっており、複数のプロトコルスタックを同時に駆動することはできない。一方、図4を参照すると、通信機器は、ZigBee登録商標Pro技術のためのプロトコルスタックと、スマートエネルギのためのアプリケーションプロファイルを介して、PAN1にアクセスすることが示されている。ここで、上記通信機器は、宅内表示装置IPD、すなわち家庭の電力使用量、料金などの情報を表示する表示装置と通信を行うことができる。このように、上記通信機器は、現在のZigBee登録商標標準規格の制限によって、1つのプロトコルスタック及び1つのアプリケーションプロファイルだけを利用するため、単に上記PAN1にだけ参加することができ、他のプロトコルスタックを利用し、又は他のアプリケーションプロファイルを利用する他のネットワークには参加することができない。そこで、以下では通信機器が多重ネットワークに接続できるようにするアーキテクチャ及び動作方法について図5を参照して説明する。図5は本明細書で提示される一実施形態による通信機器のアーキテクチャを示す図である。図5から分かるように、一実施形態によれば、通信機器は、プロトコルスタックと、アプリケーション層部と、管理部とを含んでもよい。また、上記プロトコルスタックには複数のパラメータを適用することができ、上記アプリケーション層部には複数の属性を適用することができる。上記管理部は、上記パラメータ又は上記属性の適用を管理する。上記それぞれのパラメータは、上記プロトコルスタックがZigBee登録商標、ZigBee登録商標Pro、ZigBee登録商標RF4CE、ZigBee登録商標IPなどのために動作できるようにする。また、上記属性は、上記アプリケーション層部がホームオートメーション、ビルオートメーション、スマートエネルギ管理などのアプリケーションプロファイルに従って動作できるようにする。上記管理部は、モード管理器、タイマハンドラ、割り込みハンドラ、衝突ハンドラを含んでもよい。上記モード管理器は、接続すべきネットワーク又は必要な動作に応じて、上記プロトコルスタックに対して上記パラメータの適用又は切り替えを行い、上記アプリケーション層部に対して上記属性の適用又は切り替えを行う。上記タイマハンドラは、上記パラメータ及び上記属性の適用又は切り替えを時間ベースで管理する。例えば、上記タイマハンドラは、1つのタイムスロット単位で又は一定周期毎に上記適用又は切り替えを可能にする。上記割り込みハンドラは、上記パラメータ及び上記属性が適用された後、上記通信機器内の他のモジュールによって又はユーザのインタフェースによってイベントが発生した場合、上記イベントの発生による割り込みを管理し、上記パラメータ及び上記属性を他のパラメータ及び属性に切り替えて、上記通信機器が動作できるようにする。上記割り込みハンドラは、上記タイマハンドラによって時間単位で管理されているときにイベントが発生すると、上記タイマハンドラから管理権限を譲り受け、特定モードの駆動を上記モード管理器に指示する。上記衝突ハンドラは、通信中に衝突が発生した場合にこれを管理する。図6は図5に示すアーキテクチャによる動作の一例を示す図である。図6には通信機器の動作が時間軸上に示されている。図5に示すアーキテクチャは、プロトコルスタック及びアプリケーション層部が1つしか存在しないが、複数のパラメータ及び複数の属性が含まれる。よって、上記通信機器は、図6のように時分割によってそれぞれのパラメータ及び属性を適用して、複数のネットワークに接続することができる。まず、第1ネットワークに接続するために、通信機器のプロトコルスタックに対してZigBee登録商標Proのためのパラメータが適用され、アプリケーションプロファイルに対してスマートエネルギプロファイルすなわち、-1のための属性が適用された後、上記通信機器はPAN1に接続する。次に、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN2に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、アプリケーションプロファイルに対して-1を適用し、プロトコルスタックに対してZigBee登録商標Proのためのパラメータを適用する。すると、上記通信機器はPAN2に接続する。ここで、上記PAN1のためのパラメータ及び属性が上記PAN2への接続のためのパラメータ及び属性と同じ場合、上記モード管理器は、上記パラメータ及び上記属性の切り替えを行わなくてもよい。この場合、上記通信機器は、図示の切り替え時間後に、PAN2に接続することができる。その後、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN1に再び接続しなければならない場合、上記モード管理器は、上記パラメータ及び上記属性の切り替えを図示の切り替え時間の間行うことができる。一方、同図に示すように、プロファイル属性切り替え時間とスタックパラメータ切り替え時間とは異なることがある。つまり、同図に示すように、プロファイル属性切り替え時間はスタックパラメータ切り替え時間より短いことがある。図7は本明細書で提示される他の実施形態による通信機器のアーキテクチャを示す図である。図7を参照すると、通信機器は、複数のプロトコルスタックと、複数のアプリケーション層部と、管理部とを含んでもよい。また、上記各プロトコルスタックには対応するパラメータを適用することができ、上記各アプリケーション層部には対応する属性を適用することができる。上記管理部は、上記パラメータ又は上記属性の適用を管理する。上記それぞれのパラメータは、対応する上記プロトコルスタックがZigBee登録商標、ZigBee登録商標Pro、ZigBee登録商標RF4CE、ZigBee登録商標IPなどのためにそれぞれ動作できるようにする。また、上記属性は、対応する上記アプリケーション層部がホームオートメーション、ビルオートメーション、スマートエネルギ管理などのアプリケーションプロファイルに従って動作できるようにする。上記管理部は、モード管理器、タイマハンドラ、割り込みハンドラ、衝突ハンドラを含んでもよい。上記モード管理器は、接続すべきネットワーク又は必要な動作に応じて、必要なパラメータに対応するプロトコルスタックを駆動し、必要な属性に対応するアプリケーションプロファイルを駆動する。図8は図7に示すアーキテクチャによる動作の一例を示す図である。図8には通信機器の動作が時間軸上に示されている。図7に示すアーキテクチャは、多重プロトコルスタック及び多重アプリケーション層部が存在する。それぞれのプロトコルスタックには対応するパラメータが適用されており、それぞれのアプリケーションには対応する属性が適用されている。よって、上記通信機器は、図8のように時分割によってそれぞれのプロトコルスタック及びアプリケーションプロファイルを駆動して、それぞれのネットワークに接続することができる。まず、ZigBee登録商標IPのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックが駆動され、またスマートエネルギプロファイルすなわち、-2でアプリケーション層部が駆動された後、上記通信機器はPAN1に接続する。このとき、上記通信機器は、IPD、すなわち家庭の電力使用量、料金などの情報を表示する表示装置と通信を行うことができる。次に、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN2に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、ZigBee登録商標Proのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックに切り替え、アプリケーション層部を-1に切り替える。そして、上記通信機器はPAN2に接続する。このとき、上記通信機器は、エネルギサービスインタフェースESIを用いるサーバと通信を行うことができる。次に、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN3に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、PAN3に適したZigBee登録商標Proのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックに切り替え、-1が適用されたアプリケーション層部に切り替える。そして、上記通信機器はPAN3に接続する。次に、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN4に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、PAN4に適したZigBee登録商標Proのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックに切り替え、ホームオートメーションのためのプロファイル及び属性が適用されたアプリケーション層部に切り替える。一方、同図に示すように、プロファイル属性切り替え時間とスタックパラメータ切り替え時間とは異なることがある。つまり、同図に示すように、プロファイル属性切り替え時間はスタックパラメータ切り替え時間より短いことがある。図9は図7に示すアーキテクチャによる動作の他の例を示す図である。図9を参照すると、図8に示すのとは異なり、同じパラメータが適用されたプロトコルスタックを介して複数のネットワークに接続できる場合、切り替えを行わない。同様に、同じプロファイルが適用されたアプリケーション層部を介して複数のネットワークに接続できる場合、切り替えを行わない。つまり、図9に示す例においては、複数のネットワークにそれぞれ接続する際に、共通のプロファイル又は共通のプロトコルスタックで接続できる場合は切り替えを行うことなく接続し、要求されるプロファイル又はプロトコルスタックが存在する場合は要求される部分だけを切り替えて接続する。具体的には、ZigBee登録商標IPのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックが駆動され、またスマートエネルギプロファイルすなわち、-2でアプリケーション層部が駆動された後、上記通信機器はPAN1に接続する。次に、上記タイマハンドラ又は上記割り込みハンドラの要求によって、PAN2に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、ZigBee登録商標Proのためのパラメータが適用されたプロトコルスタックに切り替え、アプリケーション層部を-1に切り替える。そして、上記通信機器はPAN2に接続する。次に、PAN3に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、別の切り替えを行うことなくPAN3に接続する。次に、PAN4に接続しなければならない場合、上記モード管理器は、当該PAN4に接続するために上記プロトコルスタックを保持したまま、アプリケーション層部をホームオートメーションHAプロファイルが適用されたアプリケーション層部に切り替える。そして、上記PAN4に接続する。一方、このように共通のプロトコルスタックを用い、又は共通のアプリケーション層部を用いて、それぞれのPANに接続するためには、各PANでの送受信データは共通のプロトコルスタック内で区分される必要がある。つまり、共通のプロトコルスタックを介してPAN2とPAN3に接続する場合、PAN2でのデータとPAN3でのデータとは上記プロトコルスタック内で区分する必要がある。例えば、上記共通のプロトコルスタックにただ1つのバッファが備えられている場合、上記バッファ内にはPAN2でのデータとPAN3でのデータとが混在する。よって、これらを区分する必要がある。このために、上記バッファ内の各データはPANにおけるIDが共に記憶されるようにしてもよい。あるいは、共通のプロトコルスタックを用いても、バッファはそれぞれのPAN毎に別に存在するように構成してもよい。以上説明した方法は、例えばソフトウェア、ハードウェア、又はそれらの組み合わせを用いて、コンピュータ又はこれと類似した装置で読み出せる記録媒体内で実現することができる。ハードウェア的な実現においては、以上説明した方法は、特定用途集積回路ASIC、デジタル信号プロセッサDSP、デジタル信号処理デバイスDSPD、プログラム可能論理デバイスPLD、フィールドプログラム可能ゲートアレイFPGA、プロセッサ、制御装置、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、その他の機能実行のための電気的なユニットの少なくとも1つを用いて実現してもよい。ソフトウェア的な実現においては、本明細書で説明される手順及び機能は、別のソフトウェアモジュールで実現してもよい。上記ソフトウェアモジュールは、適切なプログラム言語で記述されたソフトウェアコードで実現してもよい。上記ソフトウェアコードは、記憶部に記憶することができ、プロセッサによって実行することができる。図10は本発明による通信機器の構成を示すブロック図である。図10を参照すると、本発明の一実施形態による通信機器100は、記憶部160と、制御部180と、送受信部114とを含んでもよい。記憶部160は、通信機器100の必要な動作に関するソフトウェア又はファームウェアを記憶することができ、制御部180は、上記ソフトウェア又はファームウェアを駆動することができる。送受信部114は前述したアーキテクチャを含む。つまり、送受信部114は前述したプロトコルスタックを含んでもよい。ここで、前述したアプリケーション層部は、送受信部114内に備えられた記憶部にファームウェアの形で実現されてもよく、記憶部160にファームウェアの形で実現されてもよい。一方、前述した管理部は、送受信部114内に備えられた記憶部にファームウェアの形で実現されてもよく、記憶部160にファームウェアの形で実現されてもよい。図11はスマートグリッドの概念を示す図であり、図12はスマートグリッドの主な需要先である家庭で本発明による通信機器が用いられる例を示す図である。図11はスマートグリッドの概略図であり、スマートグリッドは、火力発電又は原子力発電又は水力発電によって電力を発生する発電所と、新再生エネルギである太陽光又は風力を利用する太陽光発電所及び風力発電所とを含む。また、上記火力発電所又は原子力発電所又は水力発電所は送電線で電力所に電力を送り、電力所は変電所に電気を送って電気が家庭や事務室などの需要先に分配されるようにする。そして、新再生エネルギによって生産された電気も変電所に送られて各需要先に分配されるようにする。さらに、変電所から送られた電気は電力貯蔵装置を介して事務室や各家庭に分配される。ホームエリアネットワークHANを使用する家庭でも太陽光又はプラグインハイブリッド電気自動車PHEVに取り付けられた燃料電池によって電気を自家生産して電気を自家供給することができ、余った電気は外部に売ることもできる。また、事務室や家庭にはスマート計測装置が設けられており、各需要先で使用される電力及び電力料金をリアルタイムに把握することができ、したがって、ユーザは現在使用されている電力量及び電力料金を認知して状況に応じて電力消費量や電力料金を低減する案を講じることができる。一方、上記発電所、電力所、貯蔵装置及び需要先は双方向通信が可能であるため、需要先が、一方的に電気を受電するのではなく、需要先の状況を貯蔵装置、電力所、発電所に通知することによって、需要先の状況に応じて電気生産及び電気分配を行うことができる。一方、上記スマートグリッドでは、需要先のリアルタイム電力管理及び所要電力のリアルタイム予測を担当するエネルギ管理装置EMS、並びに電力消費量をリアルタイムに計測する計測装置AMIが中枢的な役割を果たす。ここで、スマートグリッドにおける計測装置は、オープンアーキテクチャに基づいて消費者と連携する基盤技術であって、消費者には電気を効率的に使用できるようにし、電力供給者にはシステム上の問題を検知してシステムを効率的に運営できる能力を提供する。ここで、オープンアーキテクチャとは、一般的な通信網とは異なり、スマートグリッドシステムにおいてどのメーカで製造されたかに関係なく全ての電気機器が互いに接続できるようにする基準を意味する。よって、上記スマートグリッドで使用される計測装置は、価格を装置へPricestoDevicesのような消費者にやさしい効率性概念を可能にする。すなわち、電力市場のリアルタイム料金信号が各家庭に設けられたエネルギ管理装置EMSによって中継され、エネルギ管理装置EMSは各電気装置と通信を行ってこれを制御するので、ユーザはエネルギ管理装置EMSを見て各電気装置の電力情報を認識してこれに基づいて消費電力量又は電力料金の限界設定などの電力情報処理を行うことによって、エネルギ及びコストを低減することができる。ここで、エネルギ管理装置EMSは、事務室や家庭で使用されるローカルエネルギ管理装置EMSと、上記ローカルエネルギ管理装置EMSと双方向通信を行ってローカルエネルギ管理装置EMSでまとめられた情報を処理する中央エネルギ管理装置EMSとから構成されることが好ましい。スマートグリッドでは、供給者と需要者間の電力情報に関するリアルタイム通信が可能であるため、リアルタイム電力網応答を現実化することができ、したがって、ピーク需要に合わせるために必要な高いコストを削減することができる。一方、図12を参照すると、家庭内には各家庭に供給される電力及び電力料金をリアルタイムに測定できる計測装置スマートメータ100又はエネルギ管理装置EMS100を設けてもよい。ここで、電力料金は時間当たりの料金制に従って課金されるようにしてもよく、電力消費量が急激に増加する時間区間で時間当たりの電力料金が高くなるようにしたり、電力消費量が相対的に少ない深夜時間区間などで時間当たりの電力料金が安くなるようにしたりしてもよい。ここで、エネルギ管理装置EMS100又は計測装置スマートメータ100は、現在の電気消費状態及び外部の環境温度、湿度を表示する画面を備え、ユーザの操作が可能な入力ボタンなどを備えた端末機の形態で設けてもよい。また、エネルギ管理装置EMS100又は計測装置スマートメータ100は、家庭内のネットワークを介して冷蔵庫、洗濯機若しくは乾燥機、エアコン、テレビ、又は調理機器などのホームアプライアンス製品とネットワークを形成し、上記ネットワークを介して互いに接続されて、これらと双方向通信を行う。さらに、エネルギ管理装置EMS100又は計測装置スマートメータ100は、ユーザの携帯電気製品とネットワークを形成し、上記ネットワークを介して互いに接続することができる。このように、エネルギ管理装置EMS100又は計測装置スマートメータ100は、複数のネットワークを形成することができ、各ネットワークに接続することができる。つまり、エネルギ管理装置EMS100又は計測装置スマートメータ100は、前述したように、各ネットワークの接続を可能にするために、複数のプロトコルスタックと、複数のアプリケーション層部と、該当パラメータ及び属性の適用を管理する管理部とを備えるようにしてもよい。一方、上記家庭内には、補助電源、すなわち太陽光発電装置などの自家発電施設と、当該自家発電施設から発生する電力を蓄電できる蓄電池とが含まれるようにしてもよい。また、上記蓄電池の他に、燃料電池も補助電源としての役割を果たすことができる。ここで、補助電源は、電力会社などの外部電源から電力が供給されない状態で家庭に電力を供給する役割を果たす。図13は本発明による通信機器が移動通信端末機で実現される場合における、本発明による通信機器の構成を示すブロック図である。上記移動通信端末機で実現された通信機器100は、無線通信部110、A/VAudio/Video入力部120、ユーザ入力部130、感知部140、出力部150、記憶部160、インタフェース部170、制御部180、及び電源供給部190などを含んでもよい。図14に示す構成要素が必須構成要素であるわけではなく、それより多い構成要素を有する移動通信端末機で実現してもよく、それより少ない構成要素を有する移動通信端末機で実現してもよい。以下、上記構成要素について順次説明する。無線通信部110は、移動通信端末機100と無線通信システムとの間の無線通信、又は移動通信端末機100と移動通信端末機100の位置するネットワークとの間の無線通信を可能にする1つ以上のモジュールを含んでもよい。例えば、無線通信部110は、放送受信モジュール111、移動通信モジュール112、無線インターネットモジュール113、近距離通信モジュール114、及び位置情報モジュール115などを含んでもよい。放送受信モジュール111は、放送チャネルを介して、外部の放送管理サーバから放送信号及び/又は放送関連情報を受信する。上記放送関連情報とは、放送チャネル、放送番組、又は放送サービスプロバイダに関する情報を意味する。上記放送関連情報は、移動通信網を介して提供することもできる。この場合、移動通信モジュール112によって受信することができる。放送受信モジュール111によって受信した放送信号及び/又は放送関連情報は記憶部160に記憶することができる。移動通信モジュール112は、移動通信網上で基地局、外部の端末、サーバの少なくとも1つと無線信号を送受信する。上記無線信号は、音声呼信号、テレビ電話呼信号、又はSMS/MMSメッセージの送受信による様々な形態のデータを含んでもよい。無線インターネットモジュール113は、無線インターネット接続のためのモジュールであり、移動通信端末機100に内蔵するか又は外付けすることができる。無線インターネット技術としては、無線LANWLAN、Wi-Fi、Wibro、Wimax、高速ダウンリンクパケット接続HSDPAなどを用いることができる。近距離通信モジュール114は近距離通信のためのモジュールである。近距離通信技術としては、Bluetooth登録商標、RFID、IrDA、UWB、ZigBee登録商標などを用いることができる。近距離通信モジュール114は、図3~図10を参照して説明したアーキテクチャを含む。すなわち、近距離通信モジュール114は前述したプロトコルスタックを含んでもよい。ここで、前述したアプリケーション層部は、近距離通信モジュール114内に備えられた記憶部にファームウェアの形で実現されてもよく、記憶部160にファームウェアの形で実現されてもよい。また、前述した管理部は、送受信部114内に備えられた記憶部にファームウェアの形で実現してもよいし、記憶部160にファームウェアの形で実現してもよい。位置情報モジュール115は、移動通信端末機の位置を取得するためのモジュールであり、代表的な例としては、GPSモジュールがある。マイク122は、通話モード、録音モード、又は音声認識モードなどで、マイクロホンに入力された外部の音響信号を電気的な音声データに処理する。処理された音声データは、通話モードの場合、移動通信モジュール112によって移動通信基地局に送信可能な形態に変換して出力することができる。マイク122は、外部の音響信号が入力される過程で発生するノイズを除去するための様々なノイズ除去アルゴリズムによって実現することができる。ユーザ入力部130は、ユーザによって端末機の動作制御のための入力データを発生する。ユーザ入力部130は、キーパッド、ドームスイッチ、タッチパッド静圧/静電、ジョグホイール、ジョグスイッチなどから構成してもよい。感知部140は、移動通信端末機100の開閉状態、移動通信端末機100の位置、ユーザ接触の有無、移動通信端末機の方位、移動通信端末機の加速/減速などの移動通信端末機100の現在の状態を感知し、移動通信端末機100の動作を制御するための感知信号を発生する。例えば、移動通信端末機100がスライドフォンタイプの場合、スライドフォンの開閉状態を感知することができる。また、電源供給部190から電源が供給されるか否か、インタフェース部170に外部機器が結合されたか否かなどを感知することもできる。一方、感知部140は近接センサ141を含んでもよい。出力部150は、視覚、聴覚、又は触覚などに関連する出力を発生するためのものであり、表示部151、オーディオ出力部152、アラーム部153、及び触覚インタフェースモジュール154などを含んでもよい。表示部151は、移動通信端末機100で処理される情報を表示出力する。例えば、移動通信端末機100が通話モードの場合、通話に関するユーザインタフェースUI又はグラヒックユーザインタフェースGUIを表示する。移動通信端末機100がテレビ電話モード又は撮影モードの場合、撮影及び/又は受信した画像、又はUI、GUIを表示する。表示部151は、液晶表示装置LCD、薄膜トランジスタ液晶表示装置TFTLCD、有機発光ダイオードOLED、フレキシブル表示装置、3次元表示装置、電子インク表示装置e-inkdisplayの少なくとも1つを含む。これらの表示装置の一部は、その表示装置から外部が見えるように、透明型又は光透過型に構成してもよい。これは透明表示装置とも呼ばれ、透明表示装置の代表的な例としては透明OLEDTOLEDなどがある。表示部151の後方構造も光透過型構造に構成してもよい。このような構造によって、ユーザは端末機本体の表示部151が占める領域から端末機本体の後方に位置するものを見ることができる。移動通信端末機100の実現形態に応じて、表示部151を2つ以上備えてもよい。例えば、移動通信端末機100には、複数の表示装置を1つの面に離隔して又は一体に配置してもよく、異なる面にそれぞれ配置してもよい。表示部151とタッチ動作を感知するセンサ以下、タッチセンサというがレイヤ構造をなす場合以下、タッチスクリーンという、表示部151は、出力装置の他に入力装置として使用することもできる。タッチセンサは、例えばタッチフィルム、タッチシート、タッチパッドなどの形態を有する。タッチセンサは、表示部151の特定部位に加わった圧力又は表示部151の特定部位に発生する静電容量などの変化を電気的な入力信号に変換するように構成してもよい。タッチセンサは、タッチされる位置及び面積だけでなく、タッチ時の圧力までも検出できるように構成してもよい。タッチセンサへのタッチ入力がある場合、それに対応する信号がタッチ制御装置に送られる。タッチ制御装置は、その信号を処理して対応するデータを制御部180に送る。これによって、制御部180は、表示部151のどの領域がタッチされたかなどが分かる。図2を参照すると、表示部151の近くに近接センサ141が配置されてもよい。近接センサとは、電磁界の力又は赤外線を利用して、所定の検出面に近づく物体又は近傍に存在する物体の有無を機械的な接触がなくても検出できるセンサをいう。近接センサは、接触式センサより寿命が長く、その活用度も高い。上記近接センサとしては、透過型光電センサ、拡散反射型光電センサ、回帰反射型光電センサ、高周波発振型近接センサ、静電容量型近接センサ、磁気近接センサ、赤外線近接センサなどがある。静電式タッチスクリーンは、ポインタの近接による電界の変化から上記ポインタの近接を検出するように構成される。この場合、タッチスクリーンタッチセンサは近接センサにも分類される。オーディオ出力部152は、呼受信モード、通話モード、録音モード、音声認識モード、又は放送受信モードなどで、無線通信部110から受信するか、又は記憶部160に記憶されたオーディオデータを出力する。オーディオ出力部152は、移動通信端末機100で実行される機能例えば、呼信号受信音、メッセージ受信音などに関連する音響信号も出力する。このようなオーディオ出力部152は、イヤホン、スピーカ、ブザーなどを含んでもよい。アラーム部153は、移動通信端末機100のイベント発生を通知するための信号を出力する。移動通信端末機で発生するイベントとしては、呼信号受信、メッセージ受信、キー信号入力、タッチ入力などがある。アラーム部153は、ビデオ信号やオーディオ信号以外に、他の形態、例えば振動でイベント発生を通知するための信号を出力することもできる。上記ビデオ信号又はオーディオ信号は、表示部151又はオーディオ出力部152によって出力することもできるので、表示部151及びオーディオ出力部152はアラーム部153の一部にも分類される。触覚インタフェースモジュール154は、ユーザが感じることのできる様々な触覚効果を発生する。触覚インタフェースモジュール154が発生する触覚効果の代表的な例としては振動がある。触覚インタフェースモジュール154が発生する振動の強度やパターンなどは制御可能である。例えば、異なる振動を合成して出力することもでき、順次出力することもできる。触覚インタフェースモジュール154は、振動の他にも、皮膚接触面に対して垂直運動するピン配列、噴射口又は吸入口を用いた空気の噴射力又は吸入力、皮膚表面に対する擦れ、電極の接触、静電気力などの刺激による効果や、吸熱又は発熱が可能な素子を用いた冷温感の再現による効果など、様々な触覚効果を発生することができる。触覚インタフェースモジュール154は、直接的な接触によって触覚効果を伝えることができるだけでなく、ユーザが指や腕などの筋感覚で触覚効果を感じるように実現することもできる。触覚インタフェースモジュール154は、移動通信端末機100の構成態様に応じて2つ以上備えてもよい。記憶部160は、制御部180の動作のためのプログラムを記憶することもでき、入出力されるデータ例えば、電話帳、メッセージ、静止画像、動画像などを一時記憶することもできる。記憶部160は、上記タッチスクリーンのタッチ入力時に出力される様々なパターンの振動及び音響に関するデータを記憶することもできる。記憶部160は、フラッシュメモリタイプ、ハードディスクタイプ、マルチメディアカードマイクロタイプ、カードタイプのメモリ例えば、SD又はXDメモリなど、RAM、SRAM、ROM、EEPROM、PROM、磁気メモリ、磁気ディスク、光ディスクの少なくとも1つのタイプの記憶媒体を含む。移動通信端末機100は、インターネット上で記憶部160の記憶機能を実行するウェブストレージに関連して動作することもできる。インタフェース部170は、移動通信端末機100に接続される全ての外部機器との通路の役割を果たす。インタフェース部170は、外部機器からデータを受信するか、供給された電源を移動通信端末機100内部の各構成要素に送るか、又は移動通信端末機100内部のデータを外部機器に送信する。インタフェース部170は、例えば有線無線ヘッドセットポート、外部充電器ポート、有線無線データポート、メモリカードポート、識別モジュールが備えられた装置を接続するポート、オーディオ入出力I/Oポート、ビデオI/Oポート、イヤホンポートなどを含んでもよい。上記識別モジュールは、移動通信端末機100の使用権限を認証するための各種情報を記憶したチップであり、ユーザ識別モジュールUIM、加入者識別モジュールSIM、汎用加入者識別モジュールUSIMなどを含んでもよい。上記識別モジュールが備えられた装置以下、識別装置というは、スマートカード形式で製造してもよい。よって、上記識別装置は、ポートを介して移動通信端末機100に接続することができる。インタフェース部170は、移動通信端末機100が外部のクレードルに接続された場合、上記クレードルからの電源が移動通信端末機100に供給される通路となり、ユーザによって上記クレードルから入力される各種命令信号が移動通信端末機100に伝達される通路となる。上記クレードルから入力される各種命令信号又は電源は、上記移動通信端末機が上記クレードルに正しく取り付けられたことを認知するための信号としても機能する。通常、制御部180は、移動通信端末機の全般的な動作を制御する。例えば、音声通話、データ通信、テレビ電話などに関連する制御及び処理を行う。電源供給部190は、制御部180の制御下で、供給された外部の電源、内部の電源を各構成要素に必要に応じて供給する。以上、電子機器100が移動通信端末機の場合の構成について説明した。以上、本発明の好ましい実施形態を例に説明したが、本発明の範囲はこれらの特定の実施形態に限定されるものではないので、本発明は本発明の思想及び請求の範囲に記載された範疇内において様々な形態に修正、変更又は改善することができる。