"アキュムレータを付設する冷媒圧縮機において、前記アキュムレータは、内部空間を有する筒状の密閉容器と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間に真直ぐな軸方向に冷媒を流入させる入口管と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間の冷媒を吸い込み圧縮シリンダに送り出す出口管と、前記内部空間に配置され、前記入口管の前記開口付近の位置から、前記入口管の前記開口から冷媒が流入する前記軸方向を下流側に向かうに従って、流路断面が次第に広がるディフューザ形流路をなし、前記入口管の前記開口から流入した冷媒をディフューザ形流路を介して流出する入口管流れガイドと、前記ディフューザ形流路の下流側に、前記入口管と前記出口管の開口とを結ぶ直線上に、前記出口管の前記開口より前記軸方向上流側に流路スペースを確保して配置され、前記流入方向の流れを遮る傾斜面と頂上とを有する仕切り板と、前記出口管の前記開口部より前記軸方向上流側に配置され、前記仕切り板を迂回して前記入口管から前記出口管の開口部へ連通する連通口とを備え、前記アキュムレータは、前記入口管流れガイドと前記仕切り板とにより前記入口管から流入した冷媒の流れを、前記連通口に導くとともに、前記出口管の開口部への液体流入を防ぐことを特徴とするアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記仕切り板は、前記入口管から冷媒が流入する前記軸方向に対して直交せず傾いた斜面で構成し凸部頂点側が上流側を向く山型形状の曲り流れガイドであり、前記アキュムレータは、前記ディフューザ形流路と前記曲り流れガイドとにより、前記冷媒の流れを前記軸方向から前記密閉容器の内壁に向かう径方向に変換し、前記連通口に導くとともに、気液分離することを特徴とする請求項1記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記入口管流れガイドは前記ディフューザ流路の前半部と、前記ディフューザ流路に続く広がり管の後半部で構成し、前記入口管流れガイドの前記後半部と、その下流側に配置する前記曲り流れガイドとの間の空間に前記ディフューザ流路から下流側に流出する冷媒を径方向に分配する複数の曲り流路を構成し、前記ディフューザ流路と前記複数の曲り流路は前記軸方向の直線を含む特定の面によって、略面対称であることを特徴とする請求項2に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記ディフューザ形流路は、前記入口管の開口から冷媒の流入する前記軸方向の直線を回転軸とする回転体形状であることを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記アキュムレータは、前記筒状の密閉容器の内壁の一部で前記ディフューザ形流路の流路断面外周形状を含む前記入口管流れガイドを構成し、前記入口管流れガイドは前半部で前記入口管の開口部からラッパ形で広がり前記ディフューザ形流路を構成し、途中から紡錘型に切り替わって前記密閉容器の側壁を構成すると共に、前記ラッパ形の曲率R1が前記紡錘型の曲率R2より大きいことを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記ディフューザ形流路の流路断面外周の広がり角2θは、前記入口管付近の開始端から前記仕切り板頂上高さの終了端までの区間で、0度以上40度以下の範囲であることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記ディフューザ形流路は、前記入口管の前記開口側の端部の断面内径がD1mmであり、前記端部から前記入口管の前記開口から流入する冷媒の流入方向へL2mmだけ進んだ際の前記曲り流れガイドの前記頂上付近の位置における断面内径がD2mmであるとともに、2×tan-1{[D2-D1/2]/L2}により算出される平均広がり角2θmが、0度より大きく40度以下であることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記ディフューザ形流路の流路断面外周の広がり角2θは、前記入口管付近の開始端で前記入口管と接する十分小さい角度から0度より大きく40度以下の範囲内で、緩やかに増加するラッパ型形状の区間を有することを特徴とする請求項6または7のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記曲り流れガイドは、前記入口管の前記開口側から前記凸部頂点側を見た場合に、前記出口管の前記開口を覆うこと特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記曲り流れガイドは、前記斜面を下った延長上の直線と前記密閉容器の内壁とのなす角度が鋭角であるように、前記斜面を配置したことを特徴とする請求項2に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記曲り流れガイドは、前記山型形状を形成する前記斜面が、前記入口管の前記開口から冷媒の流入する前記軸の上流側に向かって凹となる曲率を有し、前記凸部頂点において前記軸の冷媒流入方向となす角度が45度以内であることを特徴とする請求項2に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記曲り流れガイドは、前記山型形状の凸部頂点の一部を、球面で形成されたことを特徴とする請求項2に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記入口管流れガイドの前記後半部と、その下流側に配置するN角錐形状の前記曲り流れガイドとは、前記N角錐を形成するN箇所の稜線で近接するように配置固定されることを特徴とする請求項2または3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記ディフューザ形流路を構成する前記入口管流れガイドと、その下流側に配置する前記山型形状の前記曲り流れガイドとの間に、前記ディフューザ形流路に沿うように薄板で作製した円錐ディフューザ形状の流れガイドを配置したことを特徴とする請求項2または3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記アキュムレータは、前記冷媒流入方向は前記軸方向であって、前記軸方向に沿って流路断面が広がる前記ディフューザ形流路の外筒を構成する前記入口管流れガイドを非耐圧部材で構成し、前記非耐圧部材と前記密閉容器との間に、前記冷媒が流通するバッファ空間を備えたことを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記アキュムレータは、前記入口管流れガイドを構成する前記非耐圧部材に複数の孔を設けて、前記複数の孔を通って、前記バッファ空間と前記ディフューザ流路との間を冷媒が流通可能に構成したことを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。前記入口管流れガイドは、前記ディフューザ形状の流路から冷媒が吸い出される吸出し口と、前記吸出し口よりも前記入口管の前記開口から冷媒の流入する前記軸方向の下流側に配置され、前記吸出し口から吸い出された前記冷媒が前記密閉容器の前記下流空間に至る支流を形成させる吸込み口とが形成されたことを特徴とする請求項14に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機。圧縮機と、前記圧縮機に付設されたアキュムレータと、放熱器と、膨張機構と、蒸発器とを備えた蒸気圧縮式冷凍サイクル装置において、前記アキュムレータは、内部空間を有する筒状の密閉容器と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間に真直ぐな軸正方向に冷媒を流入させる入口管と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間の冷媒を吸い込み圧縮シリンダに送り出す出口管と、前記内部空間に配置され、前記入口管の前記開口付近の位置から、前記入口管の前記開口から流入する冷媒流入方向の下流側に向かうに従って、流路断面が次第に広がるディフューザ形流路をなし、前記入口管の前記開口から流入した冷媒をディフューザ形流路を介して流出する入口管流れガイドと、前記ディフューザ形流路の下流側に、前記入口管と前記出口管の開口とを結ぶ直線上に、前記出口管の前記開口より前記軸方向上流側に流路スペースを確保して配置され、前記流入方向の流れを遮る傾斜面と頂上とを有する仕切り板と、前記出口管の前記開口部より前記軸方向上流側に配置され、前記仕切り板を迂回して前記入口管から前記出口管の開口部へ連通する連通口とを備え、前記アキュムレータは、さらに、前記入口管流れガイドと前記仕切り板とにより前記入口管から流入した冷媒の流れを、前記連通口に導くとともに、前記出口管の開口部への液体流入を防ぐことを特徴とする蒸気圧縮式冷凍サイクル装置。圧縮機吸入側に付設するアキュムレータでは、冷媒が低圧低密度のガス状態であり圧力損失が大きく、圧縮機効率の低下、冷凍サイクルCOPの低下に及ぼす影響が大きい。前記アキュムレータで圧力損失が生じる主な箇所を以下に示す。1入口管から上流空間へ流入する入口で急拡大流れとなり密閉容器内壁から冷媒の流れが剥離し圧力損失が生じる。2仕切り板に区画された上流空間から下流空間への連通口を冷媒が通過するとき、仕切り板への衝突流れ、連通口への分配流れ、曲り流れ、収縮流れ、拡大流れによって圧力損失が生じる。3一旦、下流空間で広がった流れが出口管開口部へ流入するときに、曲り、収縮、合流によって圧力損失が生じる。4出口管を通過し圧縮シリンダに流入するときに生じる、曲り管路流れと拡大流れによって圧力損失が生じる。特許文献1、特許文献2に記載のいずれのアキュムレータを付設する冷媒圧縮機においても、アキュムレータ密閉容器は高圧容器であって、上部鏡板は半球形状または皿型形状である。冷媒が入口管から軸方向へ流入するときに、アキュムレータ密閉容器の上部鏡板内壁部が軸方向となす角度が大きいほぼ180度ため、流入した冷媒は急拡大流れとなり、上部鏡板11aの内壁部からすぐに剥離し大きな剥離渦をつくって圧力損失が大きいことが課題である。また、特許文献1、特許文献2に記載のいずれのアキュムレータにおいても、軸方向流れに直交する円板に多数の丸孔形状の連通口があけられた仕切り板が備えられており、この連通口は真上からみて出口管開口部と重ならないように配置し、液冷媒が直接入って圧縮シリンダを損傷する危険性を防ぐ。また、仕切り板の冷媒が直角に衝突することにより気液分離機能も兼ねる。しかしながら、入口管から流入する冷媒は仕切り板に直角に衝突する面積の割合が大きい。さらに、特許文献2では、出口管の開口部を傘の中に入れるように配置したため、密閉容器内壁に衝突したガス冷媒は逆流してから出口管の開口部に流れ込むため、軸方向の運動量は失われやすい構造であり、圧力損失が大きいことが課題である。特許文献3の図3の蒸気圧縮式冷凍サイクルの液冷媒を多量に含む冷媒回路側に配置される従来のアキュムレータでは、入口から流入する軸方向の流れを1本の曲り管によって直角に1方向に曲げて径方向に拡げるので、アキュムレータ密閉容器内の上流空間の流れは非対称となり、流入時の軸方向流れの運動量は保存されにくく、圧力損失が大きい。また、気液分離するために円筒容器内壁と直角に衝突するとき、大きな圧力損失が生じることが課題である。このようなアキュムレータを冷媒圧縮機吸入側に備えると、圧縮機効率低下の要因となる。さらに、アキュムレータを冷媒圧縮機本体の吸入側に付設して冷媒圧縮機全体をコンパクトに配置するには不向きな形状である。特許文献4に記載のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機では、冷媒を流入する入口管を接続した上部鏡板の入口付近の形状はラッパ型円錐ディフューザ形状であり、入口付近の広がり角2θが十分小さい図から約40度以内と読み取れるので、ほぼ剥離しないで密閉容器内に流入する。次に、冷媒は、その下流側の仕切り板バッフルで気液分離後、出口管の開口部に流れ込む。そのため、ディフューザ形状の入口管付近を通過する間は剥離しない整流状態の流れは、その下流側の仕切り板バッフルで急激に乱され、前半のディフューザ効果が大幅に損なわれることが予測される。なお、特許文献4は、アキュムレータの詳細な構造が不明であり、特に圧力損失低減効果については言及されていない。以上、従来のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機では圧力損失低減方法について課題が残る。本発明では、とくに上記1と2の圧力損失改善方法について着目し、本発明は、冷媒圧縮機に付設するアキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することを目的とする。この発明のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機は、アキュムレータを付設する冷媒圧縮機において、前記アキュムレータは、内部空間を有する筒状の密閉容器と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間に真直ぐな軸方向に冷媒を流入させる入口管と、前記密閉容器に接続し、端部の開口から前記密閉容器の前記内部空間の冷媒を吸い込み圧縮シリンダに送り出す出口管と、前記内部空間に配置され、前記入口管の前記開口付近の位置から、前記入口管の前記開口から冷媒が流入する前記軸方向を下流側に向かうに従って、流路断面が次第に広がるディフューザ形流路をなし、前記入口管の前記開口から流入した冷媒をディフューザ形流路を介して流出する入口管流れガイドと、前記ディフューザ形流路の下流側に、前記入口管と前記出口管の開口とを結ぶ直線上に、前記出口管の前記開口より前記軸方向上流側に流路スペースを確保して配置され、前記流入方向の流れを遮る傾斜面と頂上とを有する仕切り板と、前記出口管の前記開口部より前記軸方向上流側に配置され、前記仕切り板を迂回して前記入口管から前記出口管の開口部へ連通する連通口とを備え、前記アキュムレータは、前記入口管流れガイドと前記仕切り板とにより前記入口管から流入した冷媒の流れを、前記連通口に導くとともに、前記出口管の開口部への液体流入を防ぐことを特徴とする。この発明のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機によれば、気液分離性能を確保しつつ圧力損失を低減し圧縮機効率を改善することができる。以下、図面に基づき、実施の形態1~16を説明する。以下の実施の形態では、冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータを説明する。実施の形態1~12では、第1圧縮シリンダと第2圧縮シリンダの上下2つの圧縮シリンダを有する冷媒圧縮機である二気筒圧縮機がアキュムレータを付設する場合を説明する。実施の形態13~15では、冷媒圧縮機である単気筒圧縮機がアキュムレータを付設する場合を説明する。実施の形態16では蒸気圧縮式冷凍サイクルを説明する。図中において冷媒の流れを二重線矢印で、冷媒支流の流れを点線矢印で示す。実施の形態1.図1、図2を参照して実施の形態1のアキュムレータを付設する冷媒圧縮機を説明する。図1は、実施の形態1に係るアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機の構成を示す縦断面図である。図2は、実施の形態1に係る図1のアキュムレータ10のA-A横断面を真上から見た図である。図1は図2のC-C縦断面図である。アキュムレータを付設する冷媒圧縮機アキュムレータ10は、二気筒圧縮機1の圧縮機密閉容器2の外側に付設される。二気筒圧縮機1が蒸発器74図31から過渡的に過剰な液冷媒を吸入することを防ぐために、アキュムレータ密閉容器11は、気液二層の冷媒を気液分離し液冷媒を一時的に貯蔵する機能を有する。二気筒圧縮機1の圧縮機密閉容器2内部の下方には、第1圧縮シリンダ3と第2圧縮シリンダ4との、2個のロータリ式の圧縮シリンダが上下に配置される。アキュムレータ密閉容器11アキュムレータ密閉容器11は、中心軸9に対して軸対象な円筒胴体11bと、上部鏡板11aと、下部鏡板11cとを溶接して構成した耐圧容器である。上部鏡板11aにはアキュムレータ内部空間20に冷媒を流入する入口管12が取り付けられ、下部鏡板11cにはアキュムレータ内部空間20から第1圧縮シリンダ3へ冷媒を流出する第1出口管13と、第2圧縮シリンダ4へ冷媒を流出する第2出口管14とが取り付けられる。なお、アキュムレータ密閉容器11は内部空間下側に液を貯蔵するため、第1出口管13と第2出口管14とのそれぞれの開口部13a、14aを液面より上方に配置する。但し、ここで出口管の開口部13a、14aは、圧縮シリンダに吸入される主流路であって、アキュムレータ密閉容器11の底付近につけられた油穴など、小さな穴は除く。上部鏡板11a上部鏡板11aは、半球皿型形状であって、中心軸9の部分に穴を開けた上部鏡板11aを内側に折り曲げて、内径が入口管12の外径より公差の円筒穴をつくり、ここに入口管12を通して溶接する。ディフューザ形流路40-1、第1ガイド41流路断面が円形の入口管12の下流側には、ディフューザ形流路40-1と、ディフューザ形流路40-1の外周部を構成する第1ガイド41を備える。第1ガイド41は、開始点の位置と断面形状とを入口管12の開口部12aと一致するように定められている。第1ガイド41は、冷媒が流入する入口管12から真直ぐに中心軸9方向に沿って、円形状流路断面が広がり角2θで緩やかに広がる円錐ディフューザ形状である。図1のディフューザ形流路40-1は開始端から終了端までの長さL2の区間で断面内径がD1からD2まで広がる。広がり角2θは各流路断面の接線角度で定義され、開始端で2θ1、終了端で2θ2である。図1のディフューザ形流路40-1は冷媒の流入方向335cの直線を回転軸とする回転体形状であり、直線的に広がるので一定である。ので、また、十分小さいここでは約20度のでディフューザ形流路40-1内の冷媒はほとんど剥離しないで流れると予測される。なお、広がり角2θは大きくとも40度以下とする。特に、開始端では入口管の開口部12aと滑らかに接続するため、広がり角2θ1を十分小さくすることが重要である。なお、第1ガイド41は、アキュムレータ密閉容器11の内部に配置された非耐圧部材である。実施の形態2~12の第1ガイドも同様である。但し、実施の形態13、14の場合は、上部鏡板11aの形状を加工してディフューザ形流路を形成するが、上部鏡板11aは当然に耐圧部材であり、非耐圧部材ではない。入口管12入口管12は上部鏡板11aに配置される。入口管12は、冷媒を軸方向ここでは中心軸9に一致にアキュムレータ密閉容器11の下方に向けて流入する流入方向335cが、ディフューザ形流路40-1は開始端内径D1位置での乱れを少なくするため、入口管12のストレート部長さL1を一定以上長くすることが望ましい。通常、入口管開口部12aの流路断面の直径をD1とすると、L1/D1が一定以上大きいほうがディフューザ形流路40-1での圧力損失を低減できる。L1/D1は、最低限2~3程度は必要である。曲り流路30-1、曲り流れガイド第2ガイド31曲り流れガイド第2ガイド31仕切り部、山型流れガイドは、アキュムレータ密閉容器11の内部で、ディフューザ形流路40-1より下流側で、入口管12から出口管の開口部13a、14aへの軸方向流れを遮る位置に配置され、アキュムレータ内部空間20を上流空間21と下流空間22とに仕切る。第2ガイド31は中心軸9に対して対象な四角すい形状であり、図1、図2に示すように、傾斜角αの三角形の4枚の斜面31a、31b、31c、31dと四角形の底面で構成し、2つ斜面が重なり合って4つの稜線311が重なりあって形成する凸部頂点321が中心軸上流側を向いている。第2ガイド31は、軸方向の流れを軸対象な径方向に4分配4つの各斜面の下る方向に分配するので冷媒の運動量は損なわれにくい。さらに、凸部頂点321付近で向かい合う斜面がなす角度2αは約120度で、平板に比べて運動量は損なわれにくい。第2ガイド31は、アキュムレータ密閉容器11の円筒胴体11bに溶接する。具体的には、ガイド取付けフランジ29に第2ガイド31の正方形底面の四隅を溶接部331で溶接して固定される。また、第1ガイド41は終端部で第2ガイド31の稜線311と重なる四箇所に切り込み351をいれて第2ガイド31に溶接固定される。なお、曲り流れガイド31は、図1に示すように、外形が山型形状であり、頂上側が入口管12の開口部12aの方向を向くように配置されている。また、曲り流れガイド31は、冷媒の流入方向335cの直線を含む特定の面によって、特定の面の手前側と向こう側とに略面対称に分割される形状である。また、曲り流れガイド31は、図2に示すように、入口管12の開口12a側から頂上を見た場合に、出口管の開口部13a、14aを覆っている。連通口301a、301b、301c、301d上流空間21と下流空間22とを連通する連通口301a、301b、301c、301dが、図2に示すように、四角すいの底面四辺とガイド取付けフランジ29との間に形成される。これらの連通口301a~301dは、各斜面31a、31b、31c、31dの径方向へすべり降りる延長上に配置される。これらの連通口301a~301dは、入口管12から出口管の開口部13a、14aに向かう軸方向の冷媒の流れを遮る第2ガイド31を迂回して通過させる流路である。第1出口管13、第2出口管14第1出口管13、第2出口管14は、アキュムレータ密閉容器11に接続され、アキュムレータ密閉容器11の内部から冷媒を流出する。第1出口管13、第2出口管14の冷媒流出口開口13a、14aは、中心軸9に対して第2ガイド31よりも下方の下流空間22に、また、連通口301a、301b、301c、301dよりも下方側に配置される。第1出口管13、第2出口管14の2本の出口管は、図2に示すようにアキュムレータ密閉容器11の上方から見た場合にそれぞれの冷媒流出口が並んで配置し、第2ガイド31よりほとんど隠れた状態である。<作用の説明>以下、図1、図2を参照して、アキュムレータ10での冷媒の流れを説明する。冷媒の流れ図1、図2を参照して、アキュムレータ10での冷媒の流れを説明する。図1、図2において冷媒の流れを二重線矢印で示す。図1に示すように、上流空間21において、入口管12から中心軸9方向へ上流空間21に流入した冷媒は、まず、軸方向長さがL2でディフューザ形状の第1ガイド41によって、流路断面内径がD1からD2まで、緩やかに径方向へ広がりながら軸方向へ進む。ディフューザ形流路40-1の終了端でD2まで広がった軸方向流れは、ほぼ乱れのない状態で、ディフューザ形流路40-1からさらに下流側へ流れる。なお、ディフューザ形流路の平均広がり角2θmは、2θm=2×tan-1{[D2-D1/2]/L2}で定義される。図1のディフューザ形流路40-1は直線的に広がる円錐ディフューザであり、広がり角2θは一定であり平均広がり角2θmに一致する。広がり角2θが0度より大きく40度以下の範囲でディフューザの効果が得られるが、特に、開始端の広がり角2θ1を十分小さくしたほうがよい。次に、冷媒は、軸方向の流れを遮る四角すい形状の第2ガイド31の凸部頂点321付近半径D2/2の円形領域内に衝突する。そして、冷媒は、流れ方向を中心軸9方向から、中心軸9に対して傾斜角αの斜面31a、31b、31c、31dに平行な4方向に変換されて径方向に広がり、各斜面の延長上にある4個の連通口301a、301b、301c、301dに向かって流れる。気液分離機能の確保連通口のある4方向に分岐し、傾斜角αの斜面31a、31b、31c、31dを流れた後、冷媒の流れについて説明する。慣性の大きい液滴液冷媒、油滴はアキュムレータ密閉容器11の円筒胴体11bの内壁411に衝突する。理想的な衝突角βは前記斜面を下った延長方向と前記密閉容器内壁面下方向とがなす角度で、斜面が平面の場合は傾斜角αにほぼ等しい。実施の形態1では約60度である。これにより、吸入冷媒に含まれる液冷媒が壁面に当たり、液冷媒は壁面に付着し落下する。一方、ガス冷媒は出口管の開口部13a、14aに向かって流れ方向を変えて出口管13、14に吸い込まれる。これにより、アキュムレータに必要な気液分離機能を確保する。圧力損失の低減本実施の形態1の図1に示すアキュムレータ10では、第1ガイド41の開始位置と断面形状を入口管12の開口部12aと一致するように定めた。また、前述のように広がり角2θが40度以下の円錐ディフューザ形流路40-1を用いた。このため、入口管12からアキュムレータ密閉容器11内に冷媒流入時に発生する圧力損失を低減できる。また、本実施の形態1の図1に示す冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10では、第2ガイド31により緩やかに流れ方向を軸方向から径方向に変換し、かつ、気液分離に効果的な角度ここでは、β=約60度で密閉容器内壁411に衝突させたので、高い気液分離効率と圧力損失の低減を両立させることができる。また、第1出口管13、第2出口管14の冷媒流出口開口13a、14aは、上からみると第2ガイド31に隠れるが、第2ガイド31の下方側に距離をとって配置したので、密閉容器内壁面に衝突しないガス冷媒は、連通口301a、301b、301c、301dから出口管の開口部13a、14aに向かって流れ方向を変えてに流れ込みやすいので50-1、気液分離機能を確保しつつ圧力損失がつきにくい構造である。以上のように、実施の形態1に係るアキュムレータを付設する冷媒圧縮機における前記アキュムレータは、ディフューザ形流路40-1を構成する第1ガイド41と曲り流路30-1を構成する第2ガイド31とを備えると共に、第2ガイド31を構成する斜面の径方向延長上に4箇所の連通口301a,301b、301c、301dを形成した。このため、気液分離機能を保ちつつ、入口管12から圧縮機密閉容器2内への冷媒流入時に発生する圧力損失と、気液分離時に発生する圧力損失とを低減することができる。以上、実施の形態1に係るアキュムレータ10を付設した二気筒圧縮機では、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態2.図3と図4を参照して実施の形態2を説明する。図3は実施の形態2に係るアキュムレータ10の縦断面図図4のC-C縦断面図である。図4は実施の形態2に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の第1ガイド42を表す図3のA-A横断面図である。実施の形態1に対して、実施の形態2は、第1ガイドがラッパ状に広がる後半部を有する点が異なる。実施の形態1と異なる点についてのみ説明する。第1ガイド42、ディフューザ形流路40-2、曲り流路30-2実施の形態1の第1ガイド42の前半部42aは、実施の形態1と同様に緩やかな角度ここでは2θが約20度で流路断面内径がD1からD2まで広がるディフューザ形流路40-2の外周部を構成する。さらに、第1ガイド42の長さL3の延長された後半部42bは、広がり角2θが急激に増加しここでは40度から180度まで拡大ラッパ状に広がる外周部がアキュムレータ密閉容器の円筒胴体11bの内壁411付近まで達する形状を構成する。ラッパ状に広がる管状の第1ガイド後半部42bによって、その内側にある四角すい形状に広がる第2ガイド31の斜面31a、31b、31c、31dとの間に4方向の曲り流路30-2を形成し、前記入口管の開口部から冷媒が流入する真直ぐな中心軸9を含む特定の面によって略面対称に4分配する流路を構成するので、軸方向の運動量を損なわないように4方向に流れを広げることができる。さらに、4分配する曲り流路30-2を軸方向に垂直な断面で切った流路断面積は第1ガイド42の前半部42aのディフューザ流路出口の断面積π/4×D2の二乗から緩やかに変化しながら、径方向に広がるので、流れが剥離しないように連通口301まで導くことができる。実施の形態1の上方が開放された曲り流路30-1に比べて、運動量が損なわれにくく圧力損失が小さい。また、第1ガイド42は、図4に示すように、終端部をガイド取付けフランジ29に溶接して固定し、四角すい形状の第2ガイドの稜線311で重なる部分に4箇所切り込み342をいれるように固定するとよい。以上、実施の形態2に係るアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機である二気筒圧縮機では、実施の形態1と同等以上に、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態3.図5と図6を参照して実施の形態3を説明する。図5は実施の形態3に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の縦断面図図6のC-C縦断面図である。図6は、実施の形態3に係るアキュムレータ10の第1ガイド42を表す図5のA-A横断面図である。実施の形態3は、実施の形態2に対して、第1ガイド42と第2ガイド31との各ガイド取付けフランジを設けた点が異なる。実施の形態2と異なる点についてのみ説明する。第1ガイド42、曲り流路30-3実施の形態3で第1ガイド42を溶接固定するガイド取付けフランジ29aの高さと、第2ガイド31を溶接固定するガイド取付けフランジ29bの高さに差異をつけた。これにより、第1ガイド42は終端部で第2ガイド31の稜線311と重ならないように配置することが可能である。よって、切り込み351が不要であり、第1ガイド42は終端部までラッパ状広がる形状である。また、第2ガイド31の稜線311は直線であり、第1ガイド後半部42bは曲線である。このため、第2ガイド31の稜線311と第1ガイド後半部42bは最近接点で接する位置関係となる。よって、第2ガイド31と第1ガイド後半部42bで挟まれる曲り流路30-3は、最近接点で4分割されるが、1本の流路になっている箇所もある。また、連通口301通過後の冷媒が密閉容器壁面と衝突する角度βを、前記斜面を下った延長方向と前記密閉容器壁面下方向とがなす角度で定義すると、斜面が平面の場合は傾斜角αにほぼ等しくβは約45度あり、気液分離効率改善と圧力損失低減を両立するのに適した角度である。さらに、凸部頂点321付近で向かい合う斜面がなす角度2αは約90度で、平板に比べて約半分に圧力損失を低減できる。以上、実施の形態3に係るアキュムレータ10を付設した二気筒圧縮機では、実施の形態1と同等、もしくは、それ以上に、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善する効果が得られる。実施の形態4.図7と図8を参照して実施の形態4を説明する。図7は実施の形態4に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の縦断面図図8のC-C縦断面図である。図8は実施の形態4に係る図7のアキュムレータ10の第1ガイド42を表す図7のA-A横断面図である。実施の形態4は、実施の形態2に対して、第2ガイドの形状が異なる。実施の形態2と異なる点についてのみ説明する。第2ガイド32、曲り流路30-4前述の実施の形態1では第2ガイド31を構成する軸対象な四角すいの斜面が平坦な三角形であったのに対して、本実施の形態4では第2ガイド32の斜面32a,32b,32c,32dが曲面である点が異なる。4つの斜面32a,32b,32c,32dは、凸部頂点322付近での斜面の中心軸9に対する傾斜角αは小さい約30度が、斜面終端付近で傾斜角αは大きく約60度なる。図7に示すように、第2ガイド31の斜面は冷媒の流入方向335cに対して凹んだ曲面を有する。第2ガイド32と、第1ガイド後半部42bで挟まれて構成する曲り流路30-4は、冷媒の流れを軸方向から径方向へ流れを滑らかに変換する。第2ガイド32の稜線312と第1ガイド後半部42bの曲率を等しくし接近するように配置すると、曲り流路30-4は、ほぼ4個の連通口301a、301b、301c、301dに冷媒を導く4分割された流路となる。気液分離機能の確保冷媒は曲り流路30-4を流れた後、アキュムレータ密閉容器11の円筒胴体11bの内壁411に衝突する。衝突角βは斜面終端付近の傾斜角αにほぼ等しい。前述のように本実施の形態4では斜面終端付近の傾斜角αは約60度である。これにより、吸入冷媒に含まれる液冷媒が約60度の衝突角βで壁面に当たり、液冷媒は壁面に付着し落下する。気液分離後のガス冷媒は吐出管の開口部13a、14aに向かって流れ方向を変えて出口管13、14に吸い込まれる。これにより、アキュムレータに必要な気液分離機能が確保できる。圧力損失低減ラッパ状に広がる管状の第1ガイド後半部42bと、その内側にある四角すい形状に広がる第2ガイド32の斜面32a、32b、32c、32dとは、図7の縦断面図に示すように距離感を一定に保ちながら緩やかに広がるので、その間に形成する4方向の曲り流路30-4は、軸方向に垂直な断面で切った流路断面積が第1ガイド42の前半部42aのディフューザ流路出口の断面積π/4×D2の二乗から緩やかに変化しながら、中心軸9に対して均等な4方向に広がるので、軸方向の運動量を損なわないように、流れが剥離しないように連通口301まで導くことができる。第2ガイドの斜面32a、32b、32c、32dを曲線で形成した本実施の形態4の方が、実施の形態2や実施の形態3の曲り流路30-4以上に滑らかに流れ方法を軸方向から径方向に変換できるので運動量が損なわれにくい。以上、実施の形態4に係るアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機である二気筒圧縮機では、実施の形態1と同等以上に、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態5.図9と図10を参照して実施の形態5を説明する。図9は実施の形態5に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の縦断面図図10のC-C縦断面図である。図10は実施の形態5に係る図9のアキュムレータ10の第1ガイド43を表す図9のA-A横断面図である。実施の形態5は、第1ガイドの形状が実施の形態4の場合と異なる。実施の形態4と異なる点についてのみ説明する。第1ガイド43、曲り流路30-5第1ガイド43は、実施の形態4の第1ガイド42とほぼ同様な形状であるが、後述のディフューザ吹出し口48a吸出し口、ディフューザ吹出し孔48b吸出し孔及びディフューザ吸込み孔49を有する点が異なる。本実施の形態5の図9に示すアキュムレータ10では、円錐ディフューザ形流路40-5を構成する第1ガイド前半部43aの開始端と、入口管12の開口部12aとの間に隙間を設けて、ディフューザ吹出し口48aとする。また、第1ガイド前半部43aから第1ガイド後半部43bに移行する周上に小さな丸孔を放射状8個設けてディフューザ吹出し孔48bとする。さらに、曲り流路30-5の出口付近における第1ガイド後半部43bの周上に小さな丸孔を放射状8個設けてディフューザ吸込み孔49とする。ディフューザ吹出し口48a、ディフューザ吹出し孔48bから吸出してディフューザ吸込み孔49から吸入される支流345をつくるには、支流345の流路抵抗が、曲り流路30-5で発生する流路抵抗より小さければ可能である。本実施の形態5では、ディフューザ入口の吸出し量を適正2~5化するため、ディフューザ吸込み孔49、ディフューザ吹出し口48a、ディフューザ吹出し孔48b、曲り流路30-5の各部の流体抵抗を、各部の流路面積で調整することが可能である。以上、ディフューザ入口の境界層から適量主流の2~5吸出すことによって、広がり角2θの広い範囲約90度まで、広がり角2θ=10度程度まで圧力損失を抑えることができる。以上、実施の形態5に係るアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機である二気筒圧縮機では、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態6.図11と図12を参照して実施の形態6を説明する。図11は実施の形態6に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の上流空間21の縦断面図図12のC-C縦断面図である。図12は実施の形態6に係る図11のアキュムレータ10の第1ガイド44を表す図11のA-A横断面図である。実施の形態5と異なる点についてのみ説明する。入口管12本実施の形態6では、入口管12の開口部12aの端面にC面取りを加えることで、第1ガイド44との隙間で発生する流れに生じる圧力損失を低減する。第1ガイド44、曲り流路30-6本実施の形態6では、曲り流路30-6の出口付近にディフューザ吸込み孔49を設けるため、第1ガイド後半部44bの円形の終端部の4辺を切り落とすことで形成した。第3ガイド81本実施の形態6では、ディフューザ吹出し口48a、ディフューザ吹出し孔48bから吸出してディフューザ吸込み孔49から吸入される支流346の流れを滑らかにし流路抵抗低減するため、第3ガイド81を第1ガイド44とアキュムレータ密閉容器11との間に配置した。なお、第3ガイド81は第1ガイド44と一体に成形しており、第1ガイド44自体は端部を切り落とす以外は第1ガイド43と同様の形状である。以上、実施の形態6に係るアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機である二気筒圧縮機では、実施の形態5と同等以上に、気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態7.図13を参照して実施の形態7を説明する。図13は実施の形態7に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の第2ガイド33を真上から見た図である。上記実施の形態1から6と異なる点についてのみ説明する。第2ガイド33本実施の形態7では、第2ガイド33の形状は上記実施の形態1から6と同様の四角すい形状であるが、水平方向の姿勢が異なる。図2に示すように、実施の形態1では出口管の開口部13a、14aを配置するC-C断面上には、第2ガイド31の斜面31aと斜面31bが配置されていた。本実施の形態7の図13では、出口管の開口部13a、14aを配置するC-C断面上には、第2ガイド33の稜線313が配置される。すなわち、上記実施の形態1の第2ガイド31を中心軸9に対して、45度時計方向に回転移動した姿勢で配置した点が異なる。第2ガイド33は、平坦な斜面の第2ガイド32でもよいし、斜面に曲率を有する第2ガイド32でもよい。これらを回転して配置したものが第2ガイド33である。以上、実施の形態7に係るアキュムレータ10を付設する二気筒圧縮機では、実施の形態1から6の第2ガイドと同等のほぼ効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態8.図14、図15、図16を参照して実施の形態8を説明する。図14は、実施の形態8に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の上流空間21の縦断面図である。図15は、実施の形態8に係る図14のアキュムレータ10の第1ガイド44を表すA-A横断面図である。図16は、実施の形態8に係る第2ガイド34の斜視図である。実施の形態8は実施の形態6に類似し、実施の形態6と第2ガイドが異なる。実施の形態6と異なる点についてのみ説明する。第2ガイド34実施の形態1~7では、第2ガイドの形状は四角すい形状であった。本実施の形態8の第2ガイド34は、図16に示すように、2つの斜面34aと斜面34bが交差する稜線314を凸部頂点324とし、流れ上流側を向いて配置される2又形状の2分配流れガイドである。2つの斜面34aと斜面34bとは平坦でもよいし、第2ガイド32の斜面のように、密閉容器の下側方向に凸になる曲率を有してもよい。第2ガイド34は、密閉容器の円筒胴体11bに固定されるガイド取付けフランジ29の下面側に溶接し、その隙間を連通口304a、304bとして形成する。図16の334が溶接部である。入口管12から流入した冷媒は、第1ガイド前半部44aによるディフューザ形流路40-4を通過後、2又形状の第2ガイド34による曲り流路30-8で2つの連通口304aと連通口304bに分配され導かれる。図15では、連通口304a、304bを出口管の開口部13a、14aを配置するC-C断面上に配置し、連通口304a、304bを通過後、冷媒を出口管の開口部13a、14aを配置する方向に導くので流動抵抗が小さい。以上、実施の形態8に係るアキュムレータ10を付設した二気筒圧縮機では、実施の形態6の第2ガイドと同等の効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。図の説明は省略するが、2又形状の第2ガイドを中心軸9に対して、回転移動した姿勢が配置した場合にもほぼ同様の効果が得られる。但し、回転移動させた場合には、流れにねじれが生じるので、図15に比べると、気液分離効率は上昇し、圧力損失が多少大きくなる傾向である。実施の形態9.図17、図18、図19を参照して実施の形態9を説明する。図17は、実施の形態9に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の上流空間21の縦断面図図18のC-C縦断面図である。図18は、実施の形態9に係る図17のアキュムレータ10の第1ガイド45を表す図17のA-A横断面図である。図19は、実施の形態9に係る第2ガイドを表す真上から見た図である。実施の形態5から8と異なる点と説明不十分な点を追加説明する。第1ガイド45実施の形態9の第1ガイド45の形状は、基本的には実施の形態5から8の第1ガイド44と同様である。ディフューザ形状の第1ガイド45は軸方向に沿ってラッパ形状に広がり、ディフューザ形流路40-9の広がり角2θは緩やかに増加する。開始端から第2ガイドに至るまでのディフューザ形流路40-9長さL2の区間を第1ガイド前半部45aとすると、広がり角2θは開始端で0度~5度程度であり、終了端L2からL3に移る位置で40度以下に設計すればディフューザによる圧力損失低減効果が得られる。その後、第1ガイド後半部45bと第2ガイド35との間で挟まれた曲り流路30-9により、2θの終了端でD2まで広がった軸方向流れは、ほぼ乱れのない状態で、ディフューザ形流路40-1からさらに下流側へ流れる。なお、ディフューザ形流路の平均広がり角2θmは、2θm=2×tan-1{[D2-D1/2]/L2}で定義される。図1のディフューザ形流路40-1は直線的に広がる円錐ディフューザであり、広がり角2θは一定であり平均広がり角2θmに一致する。広がり角2θが0度より大きく40度以下の範囲でディフューザの効果が得られるが、特に、開始端の広がり角2θ1を十分小さくしたほうがよい。入口管ディフューザ吹出し口48aを放射状の丸孔8個で構成した点が異なる。第2ガイド35実施の形態9の第2ガイド35は円錐形状である点が特長である。但し、ここでは第2ガイド35の凸部先端は、丸みを有する球面形状に加工してある。このように第2ガイド山型流れガイドは、冷媒流入方向335cの上流側に脹らんだ曲面で形成された凸部頂点321と斜面を有する。円錐形状の第2ガイド35を十字固定バンド337に溶接して固定し、これをガイド取付けフランジでアキュムレータ密閉容器11に溶接固定する。図19において、334は十字固定バンド337とガイド取付けフランジ29との溶接部、336は第2ガイド35と十字固定バンド337との溶接部である。第3ガイド82第1ガイド45とアキュムレータ密閉容器11との間に配置する第3ガイド82によって、完全に仕切ることにより、ディフューザ吹出し口48a、ディフューザ吹出し孔48bから吸出してディフューザ吸込み孔49から吸入される支流347の流れを滑らかにし流路抵抗低減する構造にした。以上、実施の形態9に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態5から8と同等の効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態10.図20を参照して実施の形態10を説明する。図20は、実施の形態10に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の第2ガイドを表す真上から見た図である。実施の形態9と異なる点についてのみ説明する。第2ガイド36実施の形態10の第2ガイド36は、楕円錐形状である点が特長である。楕円錐形状の第2ガイド36の長軸側底面をガイド取付けフランジ29に固定し、ガイド取付けフランジ29をアキュムレータ密閉容器11に溶接固定する。第2ガイド36は、斜面36a,凸部頂点326を有する。第2ガイド36により円筒胴体11bとの間に2つの連通口306aと連通口306bを形成し、上流空間から出口管開口部13a、14aに冷媒を導く。以上、実施の形態10に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態実施の形態5から9と同等の効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。図の説明は省略するが、楕円すい形状の第2ガイド36を中心軸9に対して、回転移動した姿勢が配置した場合にもほぼ同様の効果が得られる。但し、回転移動させた場合には、流れに旋回効果が生じるので、図20に比べると、気液分離効率は向上する上昇し、圧力損失が多少大きくなる傾向である。実施の形態11.図21を参照して実施の形態11を説明する。図21は実施の形態11に係る冷媒圧縮機に付設するアキュムレータ10の第2ガイド37を真上から見た図である。実施の形態9と異なる点についてのみ説明する。第2ガイド37実施の形態11の第2ガイド37は三角錐形状である点が特長である。第2ガイド37は、斜面37a,37b,37c,凸部頂点327及び3本の稜線を有する。三角錐形状の第2ガイド37の底面の3つの頂点部分をガイド取付けフランジ29に固定し、ガイド取付けフランジ29をアキュムレータ密閉容器11に溶接固定する。第2ガイド37により円筒胴体11bとの間に3つの連通口307a、307b、307cを形成し、上流空間21から出口管開口部13a、14aに冷媒を導く。以上、実施の形態11に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態実施の形態5から9と同等の効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。以上、実施の形態1から11に係るアキュムレータ10の第2の曲りガイド第2ガイドは、ソリッドな板からなる斜面を組み合わせた軸対象形状であった。金網からなる斜面を組み合わせて曲りガイド形状を製作した場合にも、実施の形態1から11に類似した効果が得られる。以上、実施の形態1から11に係るアキュムレータ10の第2の曲りガイド第2ガイドの構造は、同一の斜面形状と材料を組み合わせた軸対象形状であった。以下の実施の形態12では、複数の斜面形状と材料を組み合わせた軸対象形状の曲りガイド第2ガイドの構造例を示す。実施の形態12.図22、図23、図24、図25を参照して実施の形態12を説明する。図22は、実施の形態12に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の縦断面図吐出管より上流側である。図23は、実施の形態12に係る図22のアキュムレータ10の曲り流れガイドを表すA-A横断面から真下を見た図第1ガイドを除くを示す。実施の形態12は前述の実施の形態2に対して、曲り流れガイド第2ガイド38の構造が異なるので、主にその点について説明する。第1ガイドは実施の形態2と同じ第1ガイド42を用いている。図24は、曲り流れガイドの傾斜面が占める割合ディフューザ流路面積終端部長さL2位置を基準1と全圧損失係数ζとの関係を示すグラフである。図24では、ASHRAE-T条件は、ASHRAEStandard23-1993,MethodsofTestingforRatingPositiveDisplacementRefrigerantCompressorsandCondensingUnits:ASHRAE,1993から定めた。第2ガイド38、曲り流路30-12、ディフューザ形流路40-2実施の形態12の第2ガイド38は、平らな円板を3箇所プレス加工で凹ませて、3つの斜面38a、38b、38cと、これらの斜面に隣接した連通口308a、308b、308cを形成する。従来例の仕切り板の連通口に比べて、第2ガイド38の斜面と連通口が円板に占める割合が非常に大きい。そこで、3個の連通口の外周円弧を円板から切り抜いた後、3箇所をプレス加工で変形させて3個の斜面38a、38b、38cを形成する。また、円板の中心を半球突起部88に凸ませて凸部頂点328を形成する。円板のプレス加工後は、変形しない部分は中心軸9に直交する平坦部38rとして残り、自転車の車輪にハブと3本スポークとがついたような形状である。第1ガイド前半部42aは、実施の形態2と同様に緩やかな角2θで流路断面内径がD2まで広がるディフューザ形流路40-2の外周部を構成する。さらに、第1ガイド後半部42bでは、広がり角2θが急増し外周部がラッパ状に広がり、アキュムレータ密閉容器の円筒胴体11bの内壁411付近まで達する。ラッパ状の第1ガイド後半部42bは、その内側にある第2ガイド38の斜面38a、38b、38cとの間に3方向の曲り流路30-12を形成し、冷媒の流れ方向を軸方向から径方向に滑らかに変換する。ガイド取付けフランジ29の上に、第2ガイド38、金網89、及び第1ガイド42の終端部を積層し、小ネジのボルト87で固定する。金網89は凸部頂点328の位置を頂点として山形に張られた円錐形状で、アキュムレータの気液分離機能を補助する働きがある。アキュムレータに流入したゴミが圧縮シリンダに吸入されるのを防ぐのに加えて、粒径の大きな液冷媒を付着させ径方向に散らかせて出口管の開口部13a,14aに入るのを防ぐ働きがある。冷媒の流れディフューザ形流路40-2の第1ガイド前半部42aは広がり角2θで、流路断面内径をD1からD2まで緩やかに径方向へ広げる。第1ガイド前半部42aでD2まで広がった軸方向流れは、ほぼ剥離しない状態で、ディフューザ形流路40-2からほぼ軸方向下流側へ向かって流れて、第2ガイド38の凸部頂点328付近ほぼ半径D2/2の円形領域内に衝突した後、中心軸9に対して傾斜角αの斜面38a、38b、38cに平行な方向に流れを変換し径方向に広がり、各斜面の延長上にある3個の連通口308a、308b、308cに向かって冷媒が流れる。第1ガイド前半部42aの出口断面を下流側の第2ガイド38に投影した面積のうちで、斜面38a、38b、38cに相当する領域と半球突起部88に相当する領域を波線で示す。この波線領域に入る軸方向流れは圧力抵抗が比較的小さくて滑らかに径方向流れに変換される。一方、これ以外の領域は軸方向流れと直交するため圧力抵抗が大きくなり軸方向流れの運動量損失は大きい。図24は実施の形態12に係る曲り流れガイド第2ガイド38の傾斜面が占める割合ディフューザ流路面積終端部を基準1と、全圧損失係数ζ入口管流入時での全圧に対する第2ガイド38を通過後の全圧損失の割合との関係を示す。Ashrae-T条件で、プロパン冷媒を用いた1馬力相当の圧縮機を60Hzで運転した場合の実測値と計算値からプロットした。実施の形態12の第2ガイド38の場合は傾斜面が占める割合は約50に相当し、全圧損失係数ζ=0.75である。実施の形態11の図21の三角錐形状の第2ガイド37は傾斜面が占める割合が100の場合に相当し、全圧損失係数ζ=0.6である。図25は、実施の形態12の入口管流れガイド42の広がり角2θと、全圧損失係数ζ入口管流入時での全圧に対する第2ガイド曲り流れガイド38を通過後の全圧損失の割合との関係を示す。運転条件は図24と同じとする。出口管開口部13a、14aを覆う第2ガイドを設けない場合には全圧損失係数ζが最も小さく、ディフューザ形流路単体に近い特性を示す。広がり角2θが大きいほど全圧損失係数ζが大きくなり、その増加率は約20度から約40度の範囲で大きくて、60度以上ではほぼ一定値に収束する。例えば、傾斜面が50図22相当の場合で、全圧損失係数ζが0.15から0.75に増加する。また、広がり角2θが十分小さい場合20度付近には第2ガイドの傾斜面の影響が大きくて、同じ連通口面積であっても、傾斜面が全くない場合の全圧損失係数ζは、傾斜面が100図21相当の場合の約2倍に増加する。第2ガイドに傾斜面をつけることで全圧損失係数ζは低下し、実施の形態11の図21のような三角錐形状の第2ガイド37をつけると第2ガイドを設けない場合の値に近づけられる。なお、第2ガイドを全く設けず、出口管開口部13a、14aを全く覆わない場合には、液冷媒が直接出口管13、14に入り、信頼性を損なう危険性が高いので、適当な方策とはいえない。そこで、出口管開口部13a、14aを粗い金網で覆う処置や、入口管からの冷媒流入方向延長上に多少傾斜面があって、開口率の大きなガイドを設けるなどの処置が必要である。例えば、図23で3つの斜面38a、38b、38cをなくして連通口を大きくした構造が考えられる。冷媒流入方向延長上の半球突起部88と、それを覆う金網89は残せば、圧力損失低減効果と、信頼性はある程度確保できる。連通口と金網が密閉容器横断面に占める開口率は、信頼性と効率のトレードオフの関係にあり、実際の設計においては、実運転による信頼性検証できる範囲で、簡便低コストな構造で、圧力損失を最も低減できるように決定する。以上、実施の形態12に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態2に比べると劣るものの、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。以上の実施の形態1~12では、2個の圧縮シリンダ3,4を並列に備える二気筒圧縮機に使用されるアキュムレータついて説明した。しかし、1個の圧縮シリンダを備える単気筒圧縮機や、複数の圧縮シリンダを直列に備える多段圧縮機に使用されるアキュムレータ吐出管が1本の場合であっても同様の効果が得られる。実施の形態13.図26は、実施の形態13に係るアキュムレータを付設する冷媒圧縮機の構成を示す縦断面図である。図2のC-C縦断面図である図1に示すアキュムレータ10と異なる部分についてのみ説明する。実施の形態13のアキュムレータ10は、実施の形態1のアキュムレータ10の第1ガイド41をなくして、アキュムレータ密閉容器11の上部鏡板11aで円錐ディフューザ形流路を構成した点が異なる。また、単気筒圧縮機5の圧縮機密閉容器2に付設した場合であり、アキュムレータ10の下流空間22に1個の出口管16を備え、出口管16を圧縮シリンダ6と連通した点が異なる。図32は、図26のアキュムレータ10の入口形状の構成を示す縦断面図である。上部鏡板11a高圧容器であるアキュムレータ密閉容器11の上部鏡板11aは、通常、半球形状または皿型形状である。本実施の形態13では、第1ガイド41をなくすため、上部鏡板11aの内壁形状を中心軸9と同軸位置に円筒穴があけられた円錐ディフューザ形流路40-13に近づける。中心軸9に丸孔を開けた上部鏡板11aを中心軸9上方向側に絞り加工で引き伸ばして、内径が入口管12の外径より公差の円筒穴をつくり、ここに入口管12を通して溶接する。上部鏡板11aは入口管の開口部12aから、中心軸9方向に向かって長さL2でラッパ形このときの曲率は約R1に広がる。入口管開口部12aで広がり角2θ1=0度、A-A断面での広がり角2θ=約45度であり、この範囲の入口管開口部12a付近ではディフューザによる損失低減効果が得られる。長さL2終端では広がり角2θは約120度であり剥離状態である。上部鏡板11aの内壁はラッパ形に円筒胴体11b付近まで広がった後、中心軸9方向に向かって長さL3で紡錘型このときの曲率は約R2に広がり角2θが小さくなり、円筒胴体11bの内壁に繋がる。上部鏡板11aの後半部は第2ガイド31図1と同様の四角すい形状との間に曲がり流路30-13を構成し、連通口301a、301bに連通する。本実施の形態13では、図26に示すように、ディフューザ形流路40-13の長さL2を入口管の開口部12aから変極点ラッパ形から紡錘型に切り替わる点までの軸方向長さで定義したが、A-A断面より下流側では広がり角2θが45度以上に広がるので、ディフューザによる圧力損失低減効果は小さくなっていく。実施の形態12の図22でアキュムレータ密閉容器11と独立して構成した第1ガイド前半部と同様にして、ディフューザ入口管の開口部12aからA-A断面付近までを第1ガイド前半部として、第1ガイド前半部のディフューザ長さをL2’図32、出口断面内径をD2’図32と定義しなおすならば、実施の形態12の図22おいてアキュムレータ密閉容器11と独立して構成する第1ガイド前半部と同様にして、この区間では広がり角2θは0度から45度以下の範囲となり、ディフューザ効果が得られる。さらに、平均広がり角2θm=2×tan-1{[D2’-D1/2]/L2’}のように定義しなおすと、平均広がり角2θもまた0度から45度以下の範囲である。また、ディフューザ流路を構成するアキュムレータ密閉容器11のラッパ形状部の曲率R1は極力大きくとることで、ディフューザ流路の広がり角2θを緩やかに増加させることができる。通常は紡錘型の曲率R2に比べて十分大きく設計することが必要である。入口管12本実施の形態13では、入口管12の開口部12aの端面のC面取りを加えること、及び、入口管12のストレート部長さL1を一定以上長くすることにより、上部鏡板11aで構成するディフューザ形流路40-13への冷媒流入時に生じる圧力損失を低減する。吐出管16単気筒圧縮機5のアキュムレータ10では圧縮シリンダ6と吐出管がそれぞれ1個であり、二気筒圧縮機と同等能力を確保するように運転するには、圧縮シリンダの吸入容積を2倍にすることが必要となり、アキュムレータの出口管で生じる圧力損失が大きくなる。本実施の形態13では、出口管16の圧力損失を低減するため、出口管の内径を大きくすることが有効である。圧縮シリンダ6に繋がる出口管後半部16cの内径は、圧縮シリンダの厚みと配置の制約があり制限される。そこで、アキュムレータ内部空間20内に配置される出口管前半部16bの管径を出口管後半部16cより広げる。以上、ディフューザ形流路長さL2全区間で圧力損失低減効果が得るには、アキュムレータ密閉容器11と独立して理想的なディフューザ形流路を構成する入口管流れガイド41、42を用いるのが望ましい。一方、部品点数を増やさないで、ディフューザによる圧力損失低減効果を得るには、本実施の形態13のようなアキュムレータ密閉容器11の上部鏡板11aを兼ねる構造が有効である。以上、実施の形態13に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態1から12の第1ガイド入口管流れガイドに準ずる効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態14.図27は、実施の形態14に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の構成を示す縦断面図図28のC-C縦断面図である。図28は、図27のアキュムレータ10を図27のA-A横断面を真上から見た図である。実施の形態13と異なる点についてのみ説明する。実施の形態14のアキュムレータ10は、実施の形態13に対して第4ガイド83を追加した点が異なる。ディフューザ形流路40-14、第4ガイド83実施の形態11ではアキュムレータ密閉容器11の上部鏡板11aで円錐ディフューザ形流路を構成したが、ラッパ形状に広がるため、ディフューザによる損失低減効果が得られる範囲は、入口管開口部12a付近に限定されていた。より広い範囲で剥離を抑えてディフューザによる損失低減効果を得るため、実施の形態14では上部鏡板11aの内側にディフューザ流れに沿う第4ガイド83を設けた。形状は薄板で構成した円錐ディフューザ形状である。長さはディフューザ形流路40-14の長さL2の半分程度である。第4ガイド83は、第2ガイド31の上流側に配置されるので、曲り流路30-14に流入する流れも乱れにくくなり、流動抵抗が低減する。また、第4ガイド83は終端部で第3ガイドの稜線311と重なる四箇所に切り込み351をいれて溶接固定される。以上、実施の形態14に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態13よりも改善効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。実施の形態1~14では、アキュムレータ密閉容器11が中心軸9に対して軸対象な円筒形状で、中心軸上に配置に入口管12から冷媒を流入する場合について説明した。以下の実施の形態15では、入口管から冷媒が流入する軸方向と、密閉容器の中心軸が一致しない場合にも、実施の形態1~14に準じる圧縮機効率改善効果が得られる例を示す。以下のような非対象な要素がある場合、非対象な要素が大きいほど圧力損失低減効果は目減りするものの、実施の形態1~14に準じる圧縮機効率改善効果が得られる。アキュムレータ密閉容器11は必ずしも、軸対象形状でなくてもよい、筒状胴体は必ずしも円筒胴でなく、扁平した形状であってもよい。また、入口管12から冷媒を流入する軸方向は、中心軸真下方向でなくてよい。中心軸からずれていてもよいし、必ずしも真下方向でなくてもよい。すなわち、入口管12から冷媒を流入する軸方向の下流側に、冷媒流入方向に軸対称なデュフューザ形流路と山形形状の分配流路が構成されていれば、準ずる改善効果が得られる。以下、非対象な要素がある場合の実施の形態15を示す。実施の形態15.図29は、実施の形態15に係る冷媒圧縮機に付設されるアキュムレータ10の構成を示す縦断面図図30のC-C縦断面図である。図30は、図29のアキュムレータ10をA-A横断面を真上から見た図但し、アキュムレータ密閉容器11を除くである。実施の形態1~14では、アキュムレータ密閉容器11が中心軸9に対して軸対象な円筒形状で、中心軸上に配置に入口管から冷媒を流入した。これに対して、実施の形態15では、円筒胴体11bの真横に取り付けられた入口管12から冷媒が密閉容器内に流入し、冷媒が流入する軸方向に広がる第1ガイド45で形成されたディフューザ形流路4-15を通って、流入方向を遮る二又形状の第2ガイド39によって径方向に流れを変える曲り流路30-15を介して、液冷媒は円筒胴体11bの内壁411に衝突する。気液分離後、ガス冷媒は連通口309a、309bを通って、出口管の開口部16aに導かれる。但し、第2ガイド39によってわけられる密閉容器空間内の上流側と下流側とは完全に仕切られていないが、2つの斜面39a、39bと円筒胴体11bの内壁411との間に形成した連通口309a、309bが最も流動抵抗が小さく流れやすい。また、第1ガイドはガイド取付けフランジ29に溶接して固定される。なお、図30の329は凸部頂点の稜線である。実施の形態15は、図16の第2ガイド34を縦にして凸部頂点を第1ガイド45の冷媒流出口へ向けた配置である。以上、実施の形態15に係るアキュムレータ10を付設した冷媒圧縮機では、実施の形態1から14に準じる改善効果があり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善することが可能である。以上の実施の形態1~15のアキュムレータ10を付設する冷媒圧縮機では、アキュムレータ10が、密閉容器内にディフューザ形流路と曲り流れガイド第2ガイドの両方を設えることで、相互の組み合わせによる相乗効果により、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善する効果が得られる。一方、アキュムレータ密閉容器内に、ディフューザ形流路と、その下流側に、従来の特許文献1のような軸方向に直交する仕切り板とを備えた場合には、従来のアキュムレータに比べて圧力損失を低減し圧縮機効率を改善する効果が得られるものの、その改善効果は限定的であり、本発明による実施の形態1~15のようにディフューザ形流路と曲り流れガイド第2ガイドの両方を設えた場合に比べて改善効果が大幅に劣る。また、アキュムレータ密閉容器20内に、入口管を取り付けた下部鏡板11cとアキュムレータの上流空間は従来例のままで、その下流側に、山型形状の曲り流れガイド第2ガイドを備えた場合には、実施の形態1~15のようにディフューザ形流路と曲り流れガイド第2ガイドの両方を設えた場合よりも劣るものの、従来のアキュムレータに比べて圧力損失を低減して、圧縮機効率を改善する効果が得られる。特に、単段二気筒圧縮機で、出口管2本の開口部をアキュムレータ密閉容器11内に配置する場合には、実施の形態8の図14から図16に示したような、冷媒が流入する軸方向に対して傾いた2つの斜面と2つの斜面が交わる稜線で構成し、凸部頂点が上流側を向いた山型形状の曲り流れガイドが最適であり、アキュムレータの気液分離機能を保ちつつ圧力損失を低減して圧縮機効率を改善する効果が最も大きい。以上の実施の形態1~15のアキュムレータにより得られる圧縮機効率改善効果は、蒸気圧縮式冷凍サイクルに用いる冷媒種によって異なる。圧縮機で動作する圧力と密度が小さい冷媒ほど、アキュムレータ吸入時に発生する圧力損失による動力損失が圧縮機入力に占める割合が大きいので圧縮機効率改善効果が大きい。冷熱空調機器の世界市場で現状用いられるフロン冷媒R410A、R22に比べて、HC冷媒イソブタン、プロパン、プロピレンや、HFO1234yfなどの低GWP冷媒は、低圧低密度で動作するため、以上の実施の形態のアキュムレータによって、とくに大きな圧縮機効率改善効果が得られる。以上の実施の形態1~15では、回転ピストン式のロータリ圧縮機を想定した冷媒圧縮機で説明したが、その他ロータリ圧縮機であるスイングピストン式やスライディングベーン式や、ロータリ式以外の圧縮機方式であるレシプロ式やスクロール式などの場合にも、吸入側にアキュムレータを付設する場合は、実施の形態1~15と同様に圧縮機効率改善する効果が得られる。以上の実施の形態1~15では、高圧容器8内の圧力が高段圧縮部内の圧力に等しい高圧シェル型の単段圧縮機について説明した。中間圧シェル形式の場合は、アキュムレータの用途は高圧シェル形式と全く同様であり、実施の形態1~15と同様の圧縮機効率改善効果が得られる。さらに、低圧シェル形式の冷媒圧縮機であっても、以上の実施の形態のアキュムレータを冷媒圧縮機の吸入側に付設した場合には、同様の効果が得られる。さらに、二段圧縮機の低段吸入側に付設する場合や、高段吸入側に付設する場合にも、実施の形態1~15と全く同様に圧縮機効率改善効果が得られる。また、実施の形態1~15に示すアキュムレータを、蒸気圧縮式冷凍サイクルにおいて、気液分離あるいは油分離効率改善と液貯蔵の用途で、冷媒圧縮機の吸入側以外の箇所で用いる場合には、圧力損失低減による圧縮機効率改善効果は小さくなるものの、圧力損失低減による圧縮機効率改善効果の効果が得られる。l以上の実施の形態1~15では、ディフューザ形流路として、円錐ディフューザ形流路直線壁以外のラッパ形、鐘型を含むを用いて説明したが、流路断面が円形以外の異なる扁平な楕円や長方形であっても、入口管12から流入方向に真直ぐ広がるディフューザ形流路であれば、実施の形態1~15に準じる効果が得られる。以上の実施の形態1~15では、ディフューザ形流路として、入口も出口も円形状の円錐ディフューザ形流路を用いて説明した。非特許文献1のp61、p147には、円形状の入口から楕円形状の出口に変わるディフューザ形流路や、扁平な長方形の入口から楕円の出口に変わるディフューザ形流路が示されている。以上の実施の形態では入口管12から流入方向に真直ぐ広がるディフューザ形流路であれば、ディフューザ流路断面形状が途中で変わる場合にも、円錐ディフューザ形流路を用いた実施の形態1~15に準じる効果が得られる。とくに、ディフューザ形流路を形成する第1ガイドを、入口管と同じ円断面の入口から、曲り流れガイド第2ガイドの底面形状に近い形に緩やかに変化するように設計すると、実施の形態1~15と同等以上に、圧力損失を低減し、圧縮機効率を改善する効果が得ることが可能である。また、ディフューザ形流路の内壁からの剥離を抑えて圧力損失を低減する基本手段として、ディフューザ形流路の基本形状断面形状、広がり角、長さがある。これ以外に、各種補助手段を上記基本手段と適切に組み合わせることで、一層、圧力損失を低減し、圧縮機効率改善効果が得られるので、本発明の実施の形態5から9、または、実施の形態14、実施の形態15では、実用的な観点で優れた具体的な構成を示した。実施の形態5から9では、1吸出し流路を設ける補助手段を適切に組み合わせる具体的な構成を示した。実施の形態14では2中間案内翼を設ける補助手段を適切に組み合わせる具体的な構成を示した。実施の形態15では、3ディフューザ形流路内に金網設ける補助手段を適切に組み合わせる具体的な構成を示した。実施の形態16.図31は、実施の形態16の蒸気圧縮式冷凍サイクル70蒸気圧縮式冷凍サイクル装置の構成図である。蒸気圧縮式冷凍サイクル70は、圧縮機密閉容器2内の単気筒の圧縮シリンダ6で冷媒を圧縮する圧縮機71二気筒の圧縮シリンダであれば3,4と圧縮機71の吸入側に付設された実施の形態1~15のいずれかのアキュムレータ10と、放熱器72と、膨張機構73と、蒸発器74とを備えている。蒸気圧縮式冷凍サイクル70にアキュムレータ10を用いることで、蒸気圧縮式冷凍サイクル70の効率を向上することができる。以上の実施の形態1~16では、装置としてのアキュムレータを付設する冷媒圧縮機を説明したが、アキュムレータ10の機能を気液分離方法として把握することも可能である。すなわちアキュムレータ10の機能を、気液二相の二相冷媒をアキュムレータ密閉容器の内部へ流入させ、流入させた二相冷媒の流れをアキュムレータ密閉容器の内周方向へ拡大しつつ内周方向へ導く第1ガイドと、第1ガイドによって内周方向に導かれた冷媒の流れをアキュムレータ密閉容器の半径方向へ導く第2ガイドと、第2ガイドによって半径方向に導かれた冷媒の流れを出口管に向けて連通口を通過させる気液分離方法として把握することも可能である。"