"円環状のヨークから径内側方向に延びた複数のティースにより複数のスロットが画成されたステータコア、及び各前記ティースに導線が集中巻きして構成された3相のステータコイルを有するステータと、このステータの内側に回転自在に設けられた偶数の極数を有するロータとを備え、前記ステータコイルの各相のコイル部は、隣接した少なくとも2つの前記ティースに連続して前記導線が巻回されている回転電機であって、前記スロットは、同相の前記コイル部が配置されたスロットの開口の幅が、異相の前記コイル部も配置されたスロットの開口の幅よりも大きいことを特徴とする回転電機。円環状のヨークから径内側方向に延びた複数のティースにより複数のスロットが画成されたステータコア、及び各前記ティースに導線が集中巻きして構成された3相のステータコイルを有するステータと、このステータの内側に回転自在に設けられたロータとを備え、前記ティースは、先端部に両周方向にそれぞれ延びたつば部により前記スロットの開口を形成し、前記ステータコイルの各相のコイル部は、隣接した少なくとも2つの前記ティースに連続して前記導線が巻回されている回転電機であって、前記つば部は、同相の前記コイル部が配置された前記スロット側の部位の径方向の寸法が、異相の前記コイル部も配置された前記スロット側の部位の径方向の寸法よりも小さいことを特徴とする回転電機。前記スロットは、同相の前記コイル部が配置されたスロットの前記開口の幅が、異相の前記コイル部も配置された前記スロットの前記開口の幅よりも大きいことを特徴とする請求項2に記載の回転電機。同相の前記コイル部が配置された前記スロットの前記開口の前記幅をS1、異相の前記コイル部も配置された前記スロットの前記開口の前記幅をS2とした場合、S12√3×S2の関係が成立することを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記ステータは、3Z個Zは自然数の前記導線が巻回された前記ティースを有し、前記ロータは、2P極Pは自然数の極数を有し、q=3Z3×2Pとした場合に、qは、025~05の範囲であることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載の回転電機。前記ティースは、先端部から根元部に向かって膨大のテーパ形状であることを特徴とする請求項1~5の何れか1項に記載の回転電機。前記ロータは、磁性体と、この磁性体の周面に配置された永久磁石とを有していることを特徴とする請求項1~6の何れか1項に記載の回転電機。回転電機は、電動機であることを特徴とする請求項1~7の何れか1項に記載の回転電機。しかしながら、上記構成の電動機は、テーパ形状のティースであっても、負荷状態が高くなり、ステータコイルに流れる電流値が大きくなった場合、トルクの線形性が低下するという問題点があった。この発明に係る回転電機は、円環状のヨークから径内側方向に延びた複数のティースにより複数のスロットが画成されたステータコア、及び各前記ティースに導線が集中巻きして構成された3相のステータコイルを有するステータと、このステータの内側に回転自在に設けられた偶数の極数を有するロータとを備え、前記ステータコイルの各相のコイル部は、隣接した少なくとも2つの前記ティースに連続して前記導線が巻回されている回転電機であって、前記スロットは、同相の前記コイル部が配置されたスロットの開口の幅が、異相の前記コイル部も配置されたスロットの開口の幅よりも大きい。また、この発明に係る回転電機は、円環状のヨークから径内側方向に延びた複数のティースにより複数のスロットが画成されたステータコア、及び各前記ティースに導線が集中巻きして構成された3相のステータコイルを有するステータと、このステータの内側に回転自在に設けられたロータとを備え、前記ティースは、先端部に両周方向にそれぞれ延びたつば部により前記スロットの開口を形成し、前記ステータコイルの各相のコイル部は、隣接した少なくとも2つの前記ティースに連続して前記導線が巻回されている回転電機であって、前記つば部は、同相の前記コイル部が配置された前記スロット側の部位の径方向の寸法が、異相の前記コイル部も配置された前記スロット側の部位の径方向の寸法よりも小さい。この発明による回転電機によれば、スロットは、同相のコイル部が配置されたスロットの開口の幅が、異相のコイル部も配置されたスロットの開口の幅よりも大きくすることで、同相のコイル部が配置されたスロットの開口での漏れ磁束が低減され、ティースの磁気飽和が緩和され、トルクリニアリティー直線性が改善される。また、この発明による回転電機によれば、つば部は、同相のコイル部が配置されたスロット側の部位の径方向の寸法が、異相のコイル部も配置されたスロット側の部位の径方向の寸法よりも小さいので、同相のコイル部が配置されたスロット側のつば部の部位は、より磁気飽和が生じ易くなり、同相のコイル部が配置されたスロットの開口でのつば部間の漏れ磁束が低減される結果、ティースの磁気飽和が緩和され、トルクリニアリティー直線性が改善される。以下、この発明の各実施の形態の永久磁石式電動機について図に基づいて説明するが、各図において、同一または相当部材、部位については、同一符号を付して説明する。実施の形態1.図1はこの発明の実施の形態1における回転電機である永久磁石式電動機以下、電動機と略称する。の軸線に対して垂直に沿って切断したときのスタータ1及びロータ2を示す断面図である。この電動機は、ステータ1と、このステータ1の内側に回転自在に設けられたロータ2とを備えている。ステータ1は、複数枚の電磁鋼板が積層されて構成され、円環状のヨーク4及びこのヨーク4から径内側方向に延びた複数のティース5を有するステータコア6と、各ティース5に導線が集中巻きして構成されたステータコイル7とを備えている。ロータ2は、中心軸線上に沿って延びたシャフトを有する円柱形状の磁性体8と、この磁性体8の外周面に等分間隔で接着された10個の永久磁石9とを備えている。ステータコイル7は、U相のコイル部10と、V相のコイル部11と、W相のコイル部12とから構成されており、それぞれのコイル部10,11及び12がY結線されて構成されている。U相のコイル部10は、No1のティース5においてステータコア6の中心から視て時計方向に導線を集中巻で巻回し、引き続き右隣のNo2のティース5に反時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにNo7のティース5に反時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにまたNo8のティース5に時計方向に導線を集中巻で巻回して構成される。V相のコイル部11は、No3のティース5においてステータコア6の中心から視て反時計方向に導線を集中巻で巻回し、引き続き右隣のNo4のティース5に時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにNo9のティース5に時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにまたNo10のティース5に反時計方向に導線を集中巻で巻回して構成される。W相のコイル部12は、No5のティース5においてステータコア6の中心から視て時計方向に導線を集中巻で巻回し、引き続き右隣のNo6のティース5に反時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにNo11のティース5に反時計方向に導線を集中巻で巻回し、さらにまたNo12のティース5に時計方向に導線を集中巻で巻回して構成される。図2は図1のステータ1のステータコア6を示す要部拡大図である。ティース5の先端部には、周方向の両側にそれぞれ突出したつば部13が形成されている。ティース5間に形成されたスロット14の開口つば部13間の幅寸法S1、S2のうち、同相のコイル部10,11,12が配置されたスロット14の開口の幅寸法S1は、異相のコイル部10,11,12も配置されたスロット14の開口の幅寸法S2よりも大きい。以下、同相のコイル部10,11,12が配置されたスロット14の開口の幅寸法を同相の開口の幅寸法と呼ぶ。また、異相のコイル部10,11,12も配置されたスロット14の開口の幅寸法を異相の開口の幅寸法と呼ぶ。図3は本願の発明者が実験により電動機における電流値とトルクとの関係を、この実施の形態1の電動機と従来例1,2の電動機とを対比して求めた図である。図3における従来例1では、ステータコア20は、図4に示すように、同相の開口の幅寸法Saと、異相の開口の幅寸法Saとは同じであり、これらの幅寸法Saは、実施の形態1の異相の開口の幅寸法S2と同じである。図3における従来例2では、ステータコア21は、図5に示すように、同相の開口の幅寸法Sbと、異相の開口の幅寸法Sbとは同じであり、これらの幅寸法Sbは、実施の形態1の同相の開口の寸法S1と同じである。図3から分るように、電流値が小さい領域では、スロット14の開口の幅寸法Saが小さい従来例1の電動機は開口の幅寸法Sbが大きい従来例2の電動機と比較して、大きなトルク出力を得る。しかしながら、電流値が大きくなると、この関係は逆転し、従来例2の電動機は従来例1の電動機と比較して大きなトルク出力を得る。これは、電流が大きな値になると、スロット14の開口の幅寸法Saが小さい従来例1の電動機では、つば部13での漏れ磁束が増大して隣接したティース5での磁気飽和が顕著になる。この結果、磁気飽和したティース5での磁気抵抗が増大し、ティース5と通じてロータ2を鎖交する磁束量が低減するためである。この実施の形態1の電動機では、同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きくすることで、図3に示すように電流値が大きな領域では、本来漏れ磁束が大きな同相の開口のつば部13間の漏れ磁束が低減し、図5に示す従来例2の電動機とほぼ同等のトルクを出力する。また、異相の開口の幅寸法S2を図4に示す従来例1の電動機に示すように狭くすることで、図3に示すように電流値が小さい領域では、従来例1の電動機とほぼ同等のトルクを出力する。即ち、この実施の形態1では、電流値の小さい領域から大きな領域までの全領域において、トルクの出力効率の高く、トルクリニアリティーが高い電動機が得られる。図6はステータコイル7において、U相のコイル部10、V相のコイル部11及びW相のコイル部12の各ベクトル図であり、3相電流における各相のコイル部10,11、12は、120度の位相差となる。この実施の形態では、各相のコイル部10,11、12は、図1から分るように連続して2列に並んで配置されており、各ティース5での磁束の大きさは、ベクトルで示すと図7に示す値が得られる。この時、UとU-における磁束は、となりその大きさは2となる。また、WとUにおける磁束は、となり、その大きさは、√322322の平方根で√3となる。また、V-とU-における磁束は、となり、その大きさは、WとUにおける磁束の大きさと同様に√3となる。つまり、同相間におけるティース5の部分の磁束の大きさが2に対し、異相間におけるティース5では√3となり、同相間の方がより漏れ磁束量が大きくなる。このため、同相の開口の幅寸法S1、異相の開口の幅寸法S2との関係を、S1:S22:√3、つまりS12√3×S2とすることで、同相のティース5間及び異相のティース5間のそれぞれのつば部13での漏れ磁束量をほぼ同じにすることができる。実施の形態2.図8はこの発明の実施の形態2における電動機の軸線に対して垂直に沿って切断したときのスタータ1A及びロータ2Aを示す断面図、図9は図8のステータ1Aのステータコア6Aを示す要部拡大図である。このステータ1Aは、ステータコア6Aのティース5の数は9で、各ティース5には、各相のコイル部10,11、12がそれぞれ連続して3列に並んで配置されている。また、実施の形態1の電動機と同様に、同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きい。ロータ2Aは、磁性体8の周面に8個の永久磁石9が配置されている。他の構成は、実施の形態1の電動機と同じである。この実施の形態では、実施の形態1の電動機と同様に、同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きいので、実施の形態1と同様に、同相のコイル部10,11,12が配置されたスロット14の開口での漏れ磁束が低減されてティース5の磁気飽和が緩和され、電流値が大きくなった場合もトルクの線形性が失われることなく、大きなトルクを出力することができる。実施の形態3.図10はこの発明の実施の形態3における電動機の軸線に対して垂直に沿って切断したときのスタータ1B及びロータ2Bを示す断面図、図11は図10のステータ1Bのステータコア6Bを示す要部拡大図である。このステータ1Bは、ステータコア6Bのティース5の数は12で、各ティース5には、各相のコイル部10,11、12がそれぞれ連続して2列に並んで配置されている。また、各ティース5のつば部13の高さは、同相の開口でH1、異相の開口でH2とすると、H1がH2よりも小さな値になっている。また、ロータ2Bは、磁性体8の周面に10個の永久磁石9が配置されている。他の構成は、実施の形態1と同じである。この実施の形態では、同相間のスロット14の開口でのつば部13の高さH1は、異相間のスロット14の開口でのつば部13の高さH2よりも小さくなっている。従って、同相の開口でのつば部13は、異相の開口でのつば部13と比較してより磁気飽和が起こり易くなり、同相の開口のつば部13間の磁気抵抗値が大きくなる。即ち、磁気飽和の影響により、同相の開口のつば部13間での漏れ磁束は低減されるので、隣接したティース5の磁気飽和が緩和され、電流値が大きくなった場合もトルクの線形性が失われることなく、大きなトルクを出力することができる。実施の形態4.図12はこの発明の実施の形態4における電動機の軸線に対して垂直に沿って切断したときのスタータ1C及びロータ2Cを示す断面図、図13は図12のステータ1Cのステータコア6Cを示す要部拡大図である。このステータ1Cは、ステータコア6Cのティース5の数は9で、各ティース5には、各相のコイル部10,11、12がそれぞれ連続して3列に並んで配置されている。また、実施の形態3の電動機と同様に、同相の開口でのつば部13の高さH1は、異相の開口でのつば部13の高さH2よりも小さくなっている。ロータ2Cは、磁性体8の周面に8個の永久磁石9が配置されている。他の構成は、実施の形態3の電動機と同じである。この実施の形態では、実施の形態3と同様に、同相の開口でのつば部13の高さH1は、異相の開口でのつば部13の高さH2よりも小さくなっているので、同相の開口でのつば部13は、異相の開口でのつば部13と比較してより磁気飽和が起こり易くなり、同相のつば部13間の磁気抵抗値が大きくなる。即ち、磁気飽和の影響により、同相のつば部13間での漏れ磁束は低減されるので、電流値が大きくなった場合もトルクの線形性が失われることなく、大きなトルクを出力することができる。実施の形態5.図14はこの発明の実施の形態5における電動機の軸線に対して垂直に沿って切断したときのステータ1D及びロータ2Dを示す断面図、図15は図14のステータの1Dのステータコア6Dを示す要部拡大図である。このステータ1Dは、ステータコア6Dのティース5の数は12で、各ティース5には、各相のコイル部10,11、12がそれぞれ連続して2列に並んで配置されている。また、実施の形態1の電動機と同様に、同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きい。さらに、実施の形態3の電動機と同様に、同相の開口でのつば部13の高さH1は、異相の開口でのつば部13の高さH2よりも小さい。ロータ2Dは、磁性体8の周面に10個の永久磁石9が配置されている。他の構成は、実施の形態3の電動機と同じである。この実施の形態5の電動機では、実施の形態1の電動機と同様に同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きく、かつ実施の形態3の電動機と同様に、同相の開口でのつば部13の高さH1は、異相の開口でのつば部13の高さH2よりも小さいので、実施の形態1、3のものと比較して、同相の開口での漏れ磁束がより低減され、電流値が大きくなった場合もトルクの線形性が失われることなく、大きなトルクを出力することが可能となる。実施の形態6.図16はこの発明の実施の形態6における電動機の軸線に対して垂直に沿って切断したときのスタータ1E及びロータ2Eを示す断面図、図17は図16のステータ1Eのステータコア6Eを示す要部拡大図である。このステータ1Eは、ステータコア6Eのティース5の数は9で、各ティース5には、各相のコイル部10,11、12がそれぞれ連続して3列に並んで配置されている。また、実施の形態5の電動機と同様に、同相の開口の幅寸法S1は、異相の開口の幅寸法S2よりも大きく、かつ同相の開口でのつば部13の高さH1は、異相の開口でのつば部13の高さH2よりも小さくなっている。ロータ2Eは、磁性体8の周面に8個の永久磁石9が配置されている。他の構成は、実施の形態5の電動機と同じである。この実施の形態6の電動機では、実施の形態5の電動機と同様に、同相の開口での漏れ磁束が低減され、電流値が大きくなった場合もトルクの線形性が失われることなく、大きなトルクを出力することが可能となる。実施の形態7.図18はこの発明の実施の形態7における電動機の軸線方向に垂直に沿って切断したときの断面図である。この実施の形態では、ステータ1Fは、ステータコア6Fのティース5Aが先端部から根元部に向かって膨大のテーパ形状である。他の構成は、実施の形態1の電動機と同じである。この実施の形態では、同相の開口での漏れ磁束が低減されることに加えて、ステータコア6Fのティース5Aは先端部から根元部に向かって膨大のテーパ形状であるので、ティース5における磁気飽和が緩和され、さらにトルクの線形性が改善される。なお、上記各実施の形態1~7は、ティース5の数が9で極数が8極または10極の場合、またはティース5,5Aの数が12で極数が10極の場合について説明したが、ティース5,5Aの数が12の場合には極数が14極の場合であってもよい。また、ティース5,5Aの数が18で極数が16極または20極、ティース5,5Aの数が24で極数が20極または28極のように、ティース5の数及び極数のそれぞれの整数倍の電動機においても、同様の効果が得られる。要は、ステータ1~1Fは、導線が巻回された3Z個Zは自然数のティース5,5Aを有し、ロータ2~2Eは、2P極Pは自然数の極数を有し、q=3Z3×2Pとした場合に、025q05となる関係が成立する電動機であればよい。また、各実施の形態1~7の永久磁石9はセグメント型であるが、リング状の永久磁石であってもよい。また、ロータ2~2Eについては、永久磁石9ではなく、ロータコアに導線を巻回したロータコイルで磁極を構成するようにしてもよい。また、実施の形態7のティース5Aは、先端部から根元部に向かって膨大のテーパ形状であるが、このティース5Aについては、実施の形態2~7の電動機にも適用できる。また、実施の形態1,2,7では、ティース5,5Aの先端部につば部13が形成されていたが、この発明は、つば部13を有しないティースを有するステータコアを備えた電動機にも適用することができる。さらに、上記各実施の形態1~7では、何れも回転電機である電動機について説明したが、この発明は、発電機にも適用することができる。"