"ベルト式無段変速機の一対のプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、無端環状のリングに沿って厚さ方向に複数連ねられ、隣接するエレメントの一側面に設けられた凹部に嵌め入れられるように該一側面と相対向する他側面から突き出す突起を備えたエレメントであって、前記突起は、隣接する前記エレメントの前記凹部に嵌め入れられた状態で該凹部に対して該突起の径方向に所定の嵌合隙間を有する第1嵌合部を該突起の基端側に備えると共に、該第1嵌合部から該突起の先端に向かうほど縮径しており且つ該突起の高さ方向に対する縮径変化割合が該第1嵌合部よりも大きい第2嵌合部を該突起の先端側に備えていることを特徴とする車両用伝動ベルトのエレメント。前記エレメントは、前記リングが嵌め入れられるリング嵌入溝を備えており、該リング嵌入溝の内周側内壁面と該リングの内周面とが互いに接触した状態での前記プーリの径方向における該リング嵌入溝の外周側内壁面と該リングの外周面との間の隙間が、前記所定の嵌合隙間よりも大きいことを特徴とする請求項1に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。前記第2嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第1嵌合部よりも大きい傾斜面を少なくとも前記伝動ベルトの外周側に備えていることを特徴とする請求項1又は2に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。前記他側面を基準とした前記第1嵌合部の高さは、0.25mmから0.4mmの範囲内であることを特徴とする請求項1から3の何れか1項に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。前記第2嵌合部の外周面は、前記突起の先端面の周縁に設けられた0.4mmから0.5mmのコーナーRによって形成されていることを特徴とする請求項1から4の何れか1項に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。前記突起は、前記他側面から該突起の先端に向かうほど縮径しており、該突起を有するエレメントがそれに隣接するエレメントに対し前記プーリの軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心を円弧中心とし且つ該突起の基端において該円弧中心から最も離れた位置を通る円弧の内側に入ることを特徴とする請求項1から5の何れか1項に記載の車両用伝動ベルトのエレメント。特許文献1のエレメントが備える前記突起は略円柱形状をしている。また、前記伝動ベルトがプーリに巻回され挟圧されるベルト巻付部では、そのプーリの軸方向に見て、隣り合うエレメントは相対的な角度を有して隣接するので、その相対的な角度をなして隣接することを許容できるように、前記突起と前記凹部との嵌合時の径方向隙間が非常に大きく設定されている。例えば、前記伝動ベルトに沿って重ねられたエレメント510を伝動ベルトの外周側から見た状態を模式的に示した図13のように、凹部512の穴直径をD1、突起514の直径をD2、突起514と凹部512との径方向隙間をCLCDとすれば、その突起514と凹部512との径方向隙間CLCDは、CLCD=D1-D2で算出される。そして、上記突起514と凹部512との径方向隙間が非常に大きくなっている場合には、例えば一方のプーリのベルト巻付部と他方のプーリのベルト巻付部との間のベルト弦部において、相互に重ねられたエレメント510同士でエレメント510の重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制されないので、エレメント510の挙動が悪化する。例えば、そのエレメント510の挙動悪化とは、プーリの軸方向に見てエレメント510が回動するピッチングの回動量が拡大することであり、または、伝動ベルトの外周側から内周側に見てエレメント510が図13の矢印ARywのように回動するヨーイングの回動量が拡大することである。そして、前記ベルト弦部においてエレメント510の挙動が悪化すると、例えば、プーリから伝動ベルトが送り出されるプーリ出口および伝動ベルトがプーリに巻回され始めるプーリ入口においてエレメント510同士が微少に擦れ合い、それによって、前記伝動ベルトが動力伝達において損失を生じる動力損失ベルト損失が、大きくなるおそれがある。前記エレメント510の挙動悪化の1つであるヨーイングがベルト弦部で拡大することを説明するための図が、図14である。図14は、特許文献1のエレメントのような従来のエレメント510を例として、そのエレメント510のヨー角を伝動ベルト516の全周にわたって示した図である。図14の伝動ベルト516では、重ねられた複数のエレメント510が相互に圧縮されることにより、駆動プーリ駆動シーブ520から従動プーリ従動シーブ518へ駆動力が伝達される。図14bでは、ヨー角が正負に拘らず零から離れるほど前記ヨーイングが大きくなっていることを示している。図14bの横軸に示される伝動ベルト516の周方向位置[1]~[4]は、図14aに示される[1]~[4]の位置を意味している。すなわち、周方向位置[1]は、伝動ベルト516によって回転駆動される従動プーリ518から伝動ベルト516が送り出される従動プーリ出口であり、周方向位置[2]は、伝動ベルト516に駆動力を供給する駆動プーリ520に伝動ベルト516が接触し始める駆動プーリ入口であり、周方向位置[3]は、駆動プーリ520から伝動ベルト516が送り出される駆動プーリ出口であり、周方向位置[4]は、従動プーリ518に伝動ベルト516が接触し始める従動プーリ入口である。図14bにおいて、周方向位置[3]から[4]までの間では駆動力伝達のために、重ねられた複数のエレメント510が相互に圧縮されるが、周方向位置[1]から[2]までの間では、上記周方向位置[3]から[4]までの間ほどにはエレメント510が相互に圧縮されるわけではないので、その周方向位置[1]から[2]までの間でエレメント510の前記ヨーイングが大きくなっている。そして、周方向位置[2]から[3]までの間でエレメント510のヨー角が駆動プーリ520によって零に近付けられている。すなわち、駆動プーリ520のベルト巻付部でエレメント510の姿勢が矯正されている。このように、従来のエレメント510では、突起514と凹部512との嵌合によってエレメント510の例えばヨーイングが十分に規制されないので、前記駆動プーリ入口周方向位置[2]でエレメント510が大きくヨーイングし、前記ベルト損失の増大などのおそれがあった。図14ではエレメント510のヨーイングに関して説明しているが、エレメント510のピッチング増大によっても前記ベルト損失の増大などのおそれがある。なお、このような課題は未公知のことである。本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、車両用ベルト式無段変速機の伝動ベルトにおいて挙動悪化が抑制されるエレメントを提供することにある。前記目的を達成するための本発明の要旨とするところは、aベルト式無段変速機の一対のプーリに巻き掛けられる伝動ベルトにおいて、無端環状のリングに沿って厚さ方向に複数連ねられ、隣接するエレメントの一側面に設けられた凹部に嵌め入れられるようにその一側面と相対向する他側面から突き出す突起を備えたエレメントであって、b前記突起は、隣接する前記エレメントの前記凹部に嵌め入れられた状態でその凹部に対してその突起の径方向に所定の嵌合隙間を有する第1嵌合部をその突起の基端側に備えると共に、その第1嵌合部からその突起の先端に向かうほど縮径しており且つその突起の高さ方向に対する縮径変化割合がその第1嵌合部よりも大きい第2嵌合部をその突起の先端側に備えていることにある。このようにすれば、突起の先端側に第2嵌合部が設けられているため、突起全体で直径が略一定である円柱状の突起と比較して、隣り合うエレメントの凹部を突起に嵌合させ易くなっている。そして、突起が上記円柱状であれば突起全体の高さで突起と凹部との径方向の相対位置が規制されるところ、前記第2嵌合部ではその径方向の相対位置が規制されず、突起全高よりも低い前記第1嵌合部でその径方向の相対位置が規制される。そのため、前記プーリのベルト巻付部で隣り合うエレメント同士が平行ではなくプーリの軸方向に見て相対的な角度をなして隣接できるように前記所定の嵌合隙間を決定した場合に、その所定の嵌合隙間を、上記直径が略一定である円柱状の突起と凹部との径方向隙間よりも小さくできる。従って、前記ベルト弦部においてエレメントの重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制され、前記エレメントの挙動悪化を、突起がそのような円柱状であるとした場合と比較して、突起と凹部との嵌合によって抑制することが可能である。その結果として、例えば、前記ベルト損失の増大を抑制することができる。ここで、好適には、a前記エレメントは、前記リングが嵌め入れられるリング嵌入溝を備えており、bそのリング嵌入溝の内周側内壁面とそのリングの内周面とが互いに接触した状態での前記プーリの径方向におけるそのリング嵌入溝の外周側内壁面とそのリングの外周面との間の隙間が、前記所定の嵌合隙間よりも大きい。このようにすれば、前記従動プーリ出口および前記駆動プーリ出口において、エレメントはプーリから送り出される際に、先に送り出され隣接するエレメントの凹部とリングとによって伝動ベルトの外周側にずらされるところ、そのときの上記隣接するエレメントの凹部の仕事量が増すので、その外周側にずらされるエレメントがリングに生じさせる押圧力を低減できる。その結果として、リング延いては伝動ベルトの耐久性低下を抑制できる。また、好適には、前記第2嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第1嵌合部よりも大きい傾斜面を少なくとも前記伝動ベルトの外周側に備えている。このようにすれば、突起の先端において前記伝動ベルトの外周側に生じる突起と凹部との隙間を十分に大きくできるので、エレメント同士がプーリの軸方向に見て相対的な角度を有してそのプーリのベルト巻付部で隣接する際に、互いに嵌合する突起と凹部との干渉を避け易くなる。なお、前記第2嵌合部は、前記突起の軸心に対する勾配が前記第1嵌合部よりも大きい傾斜面を前記伝動ベルトの外周側にだけ備えていても差し支えない。また、好適には、前記他側面を基準とした前記第1嵌合部の高さは、0.25mmから0.4mmの範囲内である。このようにすれば、前記ベルト弦部におけるエレメントの挙動悪化を適切に抑制できると共に、前記従動プーリ出入口または駆動プーリ出入口において突起と凹部とが伝動ベルトの長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。例えば、前記第1嵌合部の高さが0.25mmを下回れば、隣接するエレメントの凹部に突起が嵌め入れられた突起凹部嵌合状態において第1嵌合部と凹部との嵌合が不十分となり、前記ベルト弦部においてエレメントの挙動悪化を十分に抑制できないおそれが生じる。一方で、前記第1嵌合部の高さが0.4mmを上回れば、前記突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離が長くなり、前記動力損失ベルト損失が大きくなるおそれが生じる。また、好適には、前記第2嵌合部の外周面は、前記突起の先端面の周縁に設けられた0.4mmから0.5mmのコーナーRによって形成されている。このようにすれば、前記ベルト弦部におけるエレメントの挙動悪化を適切に抑制できると共に、前記従動プーリ出入口または駆動プーリ出入口において突起と凹部とが伝動ベルトの長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。例えば、前記コーナーRが0.5mmを上回れば、前記突起凹部嵌合状態において第1嵌合部と凹部との嵌合が不十分となり、前記ベルト弦部においてエレメントの挙動悪化を十分に抑制できないおそれが生じる。一方で、前記コーナーRが0.4mmを下回れば、前記突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離が長くなり、前記動力損失が大きくなるおそれが生じる。また、好適には、前記突起は、前記他側面からその突起の先端に向かうほど縮径しており、その突起を有するエレメントがそれに隣接するエレメントに対し前記プーリの軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心を円弧中心とし且つその突起の基端においてその円弧中心から最も離れた位置を通る円弧の内側に入る。このようにすれば、例えば前記プーリ出口またはプーリ入口において、前記揺動中心を軸にエレメントが揺動しつつその揺動によって突起がそれに嵌合する凹部に対し伝動ベルトの長手方向に摺動する場合に、その突起の外周面とその凹部の内周面との擦れ合いを軽減でき、その擦れ合いに起因した前記動力損失を抑制することが可能である。以下、本発明の実施例を図面を参照しつつ詳細に説明する。図1は、本発明が好適に適用される車両用ベルト式無段変速機8以下、ベルト式無段変速機8というに伝動ベルト10が装着された状態を示す斜視図である。図2は、図1におけるII矢視部断面を示す伝動ベルト10およびその周辺部分の断面図である。図1および図2において、この伝動ベルト10は、溝幅が可変であるV型の溝12を外周部に有して互いに平行な軸心まわりに回転可能に設けられた第1プーリ14と第2プーリ16とに巻き掛けられるベルト式無段変速機8用の圧縮式伝動ベルト金属ベルトである。第1プーリ第1シーブ14は、車両の駆動力源であるエンジンからの動力が入力される入力側プーリであり、第2プーリ第2シーブ16は、駆動輪へ動力を出力する出力側プーリである。第1プーリ14および第2プーリ16は、回転軸18に固定された固定プーリ14aおよび16aと、回転軸18に対して軸心方向に相対移動可能に設けられた可動プーリ14bおよび16bとを備えている。これら固定プーリ14aと可動プーリ14bとの相対向する面、および固定プーリ16aと可動プーリ16bとの相対向する面には、径方向外側に向かうほど軸心方向の相対距離が大きくなる円錐状の一対のシーブ面20がそれぞれ設けられている。上記溝12は、これら一対のシーブ面20により形成されている。なお、第1プーリ14および第2プーリ16は、本発明における一対のプーリに対応する。また、第1プーリ14および第2プーリ16を特に区別しない場合には単にプーリと表現する。上記伝動ベルト10は、可撓性を有する無端環状の帯鋼が複数枚積層されて成る一対のリング22と、そのリング22によって支持されるとともにリング22に沿って厚さ方向DRTH図5参照に環状に複数個連ねられた板状の金属から成る複数のエレメントこま24とを備えている。上記リング22は、例えば厚さ0.2mm程度の高張力鋼板が輪状にされて内から外へ層状に、例えば9層程度で複数重ねられたものである。図3は、伝動ベルト10が一対のプーリ14,16の巻回された状態を示した図である。図3において、駆動プーリ駆動シーブPLYDRは動力を伝動ベルト10に供給するプーリであり、従動プーリ従動シーブPLYDVNは伝動ベルト10から動力の供給を受けるプーリである。すなわち、エンジンから駆動輪に動力伝達される場合には、第1プーリ14が駆動プーリPLYDRに該当し、第2プーリ16が従動プーリPLYDVNに該当する。一方、エンジンブレーキ時など駆動輪からエンジンに動力伝達される場合には、第2プーリ16が駆動プーリPLYDRに該当し、第1プーリ14が従動プーリPLYDVNに該当する。図3では、第1プーリ14が駆動プーリPLYDRに該当し、第2プーリ16が従動プーリPLYDVNに該当する例が図示されている。図3に示すように、伝動ベルト10がプーリ14,16に巻き付けられている範囲をプーリ14,16のベルト巻付部と呼び、一方のベルト巻付部から他方のベルト巻付部までの間をベルト弦部と呼ぶ。図3の矢印ARDRに示すように、駆動プーリPLYDRが回転して伝動ベルト10を走行させる場合には、駆動プーリPLYDRのP01部分は駆動プーリPLYDRから伝動ベルト10が送り出される駆動プーリ出口であり、駆動プーリPLYDRのP02部分は駆動プーリPLYDRに伝動ベルト10が接触し始める駆動プーリ入口であり、従動プーリPLYDVNのP03部分は従動プーリPLYDVNに伝動ベルト10が接触し始める従動プーリ入口であり、従動プーリPLYDVNのP04部分は従動プーリPLYDVNから伝動ベルト10が送り出される従動プーリ出口である。図3に示す伝動ベルト10の走行状態では、駆動プーリ出口P01から従動プーリ入口P03までのベルト弦部でエレメント24同士が相互に圧縮力を受けて駆動プーリPLYDRから従動プーリPLYDVNに動力伝達される。図4は、エレメント24を図2と同じ方向すなわち前記厚さ方向DRTHに見たそのエレメント24の正面図であり、図5は、図4に示すエレメント24の右側面図である。エレメント24は、例えば厚さ1.8mm程度の鋼板がプレス加工により打ち抜かれて成形された厚肉板状片である。1つの伝動ベルト10において、多数のエレメント24がリング22に沿って厚さ方向DRTHに連ねられている。エレメント24は、図2、図4、及び図5に示すように、一対のシーブ面20にそれぞれ対向しつつ接触する一対の接触面26と、プーリ14,16の軸方向に直線状に延びるロッキングエッジ部28と、リング22が嵌め入れられ且つそのリング22をエレメント24に対しリング22の径方向に拘束する一対のリング嵌入溝30と、前記厚さ方向DRTHの一側面である第1側面32と、前記厚さ方向DRTHの他側面である第2側面34と、ロッキングエッジ部28よりも伝動ベルト10の外周側であって第1側面32に設けられた凹部ホール36と、隣接するエレメント24の凹部36に嵌め入れられるように第2側面34から突き出す突起38とを備えている。ロッキングエッジ部28は、伝動ベルト10の回曲状態においてエレメント24同士が接触することにより、隣接するエレメント24に対しプーリ14,16の軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心として機能する。第2側面34は、1つのエレメント24内で第1側面32と平行である。そして、エレメント24同士が前記厚さ方向DRTHに重ねられた状態で、隣接するエレメント24の第1側面32に相対向する面である。凹部36は、例えばプレス加工により第1側面32から窪まされて成形される。凹部36は、第1側面32に対して垂直な軸心を有し、凹部36の軸方向に垂直な断面すなわち横断面において円形形状の内周面を備えており、突起38が嵌合された場合には径方向にも軸方向ににも所定の隙間を有する。図6は、エレメント24の突起38の詳細形状を説明するための図である。そして、図6aは、図4に示すエレメント24の正面図において突起38及びその周囲を拡大した拡大図すなわち図4におけるVI部の拡大図であり、図6bは、図6aにおけるB1矢視部断面を示す突起38の断面図であり、図6cは、図6aにおけるB1矢視部断面と直交するC1矢視部断面を示す突起38の断面図である。突起38は、例えばプレス加工において凹部36が成形されると同時に第2側面34から垂直に突き出されて成形される。エレメント24では、凹部36と突起38とが一軸心上に配設されている。第2側面34を基準とした突起38の高さすなわち突起全高は、例えば0.75mmから0.8mmの範囲内である。図6bに示すように、突起38は、それの基端側の第1嵌合部40と先端側の第2嵌合部42とから構成されている。突起38は、その第1嵌合部40および第2嵌合部42の何れでも、突起38の軸方向に垂直な断面すなわち横断面において円形形状の外周面40a,42aを備えており、突起38の先端面44は平面状になっている。上記突起38の一部である第1嵌合部40は、突起38とその突起38が嵌め入れられる凹部36との相対位置を突起38の径方向に規制するための部位である。第1嵌合部40は、その高さ方向位置に応じて直径が変化しない円柱状であってもよいが、第1嵌合部40の外周面40aは、前記プレス加工における抜き勾配程度のテーパ角度を有し突起38の先端に向かうほど縮径するテーパ面である。第1嵌合部40は、隣接するエレメント24の凹部36に突起38が嵌め入れられた突起凹部嵌合状態でその凹部36に対して突起38の径方向に所定の嵌合隙間CLC1を有する。すなわち、上記突起凹部嵌合状態での凹部36と第1嵌合部40との径方向隙間は嵌合隙間CLC1となっており、その突起凹部嵌合状態において凹部36の内周面の少なくとも上記外周面40aと相対向する部分は、その外周面40aと同じテーパ角度のテーパ面により構成されている。その凹部36と第1嵌合部40との径方向隙間は直径差で算出されるものであり、図5に示すように上記突起凹部嵌合状態における凹部36又は突起38の軸方向の所定位置での第1嵌合部40の直径をDN、凹部36の直径をDHとすれば、それらの直径差DH-DNとして算出される上記凹部36と第1嵌合部40との径方向隙間が上記嵌合隙間CLC1であるということである。具体的に、上記第1嵌合部40の直径DNは第1嵌合部40の基端での直径であり、凹部36の直径DHは凹部36の開口端での直径である。上記嵌合隙間CLC1は、例えば、図3のベルト巻付部においてエレメント24相互のロッキングエッジ部28を揺動中心とする厚さ方向DRTHの揺動を妨げず、且つ、駆動プーリPLYDR及び従動プーリPLYDVNのベルト出入口P01,P02,P03,P04図3参照におけるピッチングやヨーイング等のエレメント24の挙動悪化を十分に抑制できるように実験的に求められ決定される。第2側面34を基準とした第1嵌合部40の高さに特に限定があるわけではないが、その第2側面34を基準とした第1嵌合部40の高さは、0.25mmから0.4mmの範囲内であることが好ましい。この第1嵌合部40の高さの範囲は、前記ベルト弦部においてエレメント24同士が重ねられた状態で突起38の第1嵌合部40と凹部36とがエレメント24の挙動悪化を抑制できるように十分に嵌合し、且つ、プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照での第1嵌合部40の外周面40aと凹部36の内周面との擦れ合いによる前記動力損失が抑制されるように実験的に求められた数値範囲である。前記突起38において第1嵌合部40から先端方向に向けて続く第2嵌合部42は、隣接するエレメント24の凹部36に突起38が嵌合される際にその突起38が円滑に嵌合されるようにする機能を有する。具体的には図6に示すように、第2嵌合部42は、第1嵌合部40から突起38の先端に向かうほど縮径している。更に、突起38の高さ方向に対する縮径変化割合は第1嵌合部40よりも大きい。すなわち、第2嵌合部42の外周面42aは、第1嵌合部40の外周面40aよりもテーパ角度が大きいテーパ面である。前記突起凹部嵌合状態での凹部36と第2嵌合部42との径方向隙間は前記嵌合隙間CLC1以上であり、好ましくはその嵌合隙間CLC1よりも大きい。従って、その嵌合隙間CLC1は、前記突起凹部嵌合状態での凹部36と突起38との径方向隙間である突起凹部間クリアランスの最小値、言い換えれば、その凹部36と突起38との最小クリアランスである。リング嵌入溝30は、図4に示すように、エレメント24の外側に向けてプーリ14,16の軸方向に開口した矩形形状をしている。伝動ベルト10では、リング嵌入溝30の内周側内壁面46とリング22の内周面48とが相対向すると共に、リング嵌入溝30の外周側内壁面50とリング22の外周面52とが相対向している。そして、リング嵌入溝30の内周側内壁面46と外周側内壁面50との間隔すなわちスロット幅WSLTは、リング22の径方向厚さTRGよりも大きくなっている。更に、リング嵌入溝30の内周側内壁面46とリング22の内周面48とが互いに接触した状態でのプーリ14,16の径方向におけるリング嵌入溝30の外周側内壁面50とリング22の外周面52との間の隙間CLCSLTすなわちスロットクリアランスCLCSLT=WSLT-TRGは、例えば、伝動ベルト10の走行中でのロッキングエッジ部28を揺動中心とするエレメント24の揺動を妨げないように、且つ、複数の重ねられたエレメント24において凹部36と突起38との嵌合が円滑になされるように実験的に決定される。そして、そのスロットクリアランスCLCSLTは前記嵌合隙間CLC1よりも大きい。本実施例によれば、エレメント24に設けられた突起38は、隣接するエレメント24の凹部36に嵌め入れられた状態でその凹部36に対して突起38の径方向に所定の嵌合隙間CLC1を有する第1嵌合部40を突起38の基端側に備えると共に、その第1嵌合部40から突起38の先端に向かうほど縮径しており且つ突起38の高さ方向に対する縮径変化割合が第1嵌合部40よりも大きい第2嵌合部42を突起38の先端側に備えている。従って、突起38の先端側に第2嵌合部42が設けられているため、突起38全体で直径が略一定である円柱状の突起と比較して、隣り合うエレメント24の凹部36を突起38に嵌合させ易くなっている。そして、突起38が上記円柱状であれば突起38全体の高さで突起38と凹部36との径方向の相対位置が規制されるところ、第2嵌合部42ではその径方向の相対位置が規制されず、突起38全高よりも低い第1嵌合部40でその径方向の相対位置が規制される。そのため、プーリ14,16のベルト巻付部で隣り合うエレメント24同士が平行ではなくプーリ14,16の軸方向に見て相対的な角度をなして隣接できるように前記所定の嵌合隙間CLC1を決定した場合に、その所定の嵌合隙間CLC1を、突起38が上記直径が略一定である円柱状であるとした場合と比較してより小さくできる。従って、前記ベルト弦部においてエレメント24の重ね面に沿った上下左右の動きが十分に規制され、エレメント24の挙動悪化を、突起38がそのような円柱状であるとした場合と比較して、突起38と凹部36との嵌合によって抑制することが可能である。その結果として、例えば、前記ベルト弦部でのエレメント24の挙動悪化に起因した前記動力損失ベルト損失の増大を抑制することができ、エレメント24の挙動悪化によりシーブ面20と各エレメント24との接触面積が小さくなることやエレメント24の姿勢がプーリ14,16のベルト巻付部図3参照で矯正されることに起因したシーブ面20の磨耗を抑制することができる。更に、突起38の外周面全体が第1嵌合部40の外周面と同様のテーパ面で構成されている場合と比較して、突起38の先端側に第2嵌合部42が設けられている分、エレメント24のロッキングエッジ部28を中心とする揺動において凹部36の内周面と突起38の外周面とが互いに擦れ合う摺動距離が短くなり、その擦れ合い滑りによって生じる動力損失を抑制することが可能である。上記のようなエレメント24の挙動悪化が抑制される作用と、上記動力損失が抑制される作用とをそれぞれ図7、図8を用いて説明する。図7は、図3の駆動プーリ出口P01と従動プーリ入口P03との間および従動プーリ出口P04と駆動プーリ入口P02との間の前記ベルト弦部において複数のエレメント24が重ねられてそのうちの一方のエレメント24の凹部36に他方のエレメント24の突起38が嵌め入れられた状態突起凹部嵌合状態を示した図であって、エレメント24の挙動悪化が抑制されることを説明するための図である。図7aは、本実施例の第2嵌合部42に相当する部位を有さず外周面が一様なテーパ面で構成された突起を備えたエレメント24’を示したものであり、図7bは、本実施例のエレメント24を示したものである。図7abは何れも、図5と同方向に見たエレメント24,24’の軸心を含む断面での断面図すなわち突起38の縦断面図である。図7bに示すように、前記ベルト弦部では、第1嵌合部40の外周部分P06部分で凹部36と突起38との径方向隙間突起凹部間クリアランスは前記最小クリアランス嵌合隙間CLC1であり、図7bにおけるその最小クリアランスの大きさは、図7aにP05部分として示すエレメント24’の最小クリアランスと変わらない。従って、突起38が第2嵌合部42を備えることは、前記ベルト弦部においてエレメント24の挙動悪化が抑制される効果を低下させることなく、エレメント24相互間において第1側面32に平行な上下左右のエレメント24の動きが十分に規制され、本実施例の突起38は、前述したベルト弦部でのエレメント24の挙動悪化が抑制される効果を、図7aのエレメント24’と同様に備えている。そのように前記ベルト弦部においてエレメント24の挙動悪化が前記所定の嵌合隙間CLC1に基づいて抑制されるので、良好な姿勢のままエレメント24が駆動プーリ入口P02および従動プーリ入口P03に受け入れられる。図8は、相互に隣接する一方のエレメント24の凹部36の内周面と他方のエレメント24の突起38の外周面とが擦れ合う状態を示した図であって、前記動力損失が抑制されることを説明するための図である。図8は図7と同様に、突起38の縦断面図であり、図8aでは図7aと同じエレメント24’が表され、図8bでは本実施例のエレメント24が表されている。プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照では、前記ベルト巻付部におけるエレメント24の曲線運動と前記ベルト弦部におけるエレメント24の直線運動とが互いに切り替わるため、伝動ベルト10の曲率半径が変化するので、図8abに示すように、重ねられた複数のエレメント24はロッキングエッジ部28を揺動中心として相互に揺動する。そのため、伝動ベルト10の外周側で凹部36の内周面と突起38の外周面とが伝動ベルト10の長手方向に互いに摺動し、そのときの複数のエレメント24には互いを厚さ方向DRTHに圧縮する圧縮力が生じているので、その凹部36と突起38との摺動に起因した前記動力損失ベルト損失が発生する。ここで、その動力損失をLSSBLTとして表せば動力損失LSSBLT単位は例えばWは下記式1にて算出される。LSSBLT=μ×Q×sinβ×LH×××21前記式1において、μは凹部36の内周面と突起38の外周面との間の摩擦係数であり、Qはエレメント24に生じる厚さ方向DRTHの前記圧縮力であり、βは凹部ホール36の軸心に対する凹部36の内周面の傾斜角度すなわちホール角度であり、LHは凹部36と突起38との摺動距離である。その摺動距離LHは、図8aではエレメント24’の突起外周面の縦断面における直線部の長さL24であり、図8bでは第1嵌合部40の外周面40aの縦断面における直線部の長さL40である。また、Dinは駆動プーリPLYDRのベルト巻掛直径有効径であり、tはエレメント24,24’の厚さであり、Ninは駆動プーリPLYDRの回転速度単位は例えばrpmであるので、××2は1秒当たりの凹部36と突起38との摺動回数すなわち接触回数である。前記式1から判るように、摺動距離LHが短いほど動力損失LSSBLTは低減されるものであり、その摺動距離LHに該当する図8bに示す直線部長さL40は図8aに示す直線部長さL24よりも短くなっているので、本実施例のエレメント24は、プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照における凹部36と突起38との摺動滑りに起因した動力損失を抑制することが可能であると言える。また、本実施例によれば、エレメント24は、リング22が嵌め入れられるリング嵌入溝30を備えており、そのリング嵌入溝30の内周側内壁面46とリング22の内周面48とが互いに接触した状態でのプーリ14,16の径方向におけるそのリング嵌入溝30の外周側内壁面50とリング22の外周面52との間の隙間CLCSLTスロットクリアランスCLCSLTが、前記所定の嵌合隙間CLC1=DH-DNよりも大きい。従って、図3に示す駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04において、エレメント24はプーリ14,16から送り出される際に、先に送り出され隣接するエレメント24の凹部36とリング22とによって伝動ベルト10の外周側にずらされるところ、そのときの上記隣接するエレメント24の凹部36の仕事量が増すので、その外周側にずらされるエレメント24がリング22に生じさせる押圧力を低減できる。その結果として、リング22延いては伝動ベルト10の耐久性低下を抑制できる。具体的に、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04においてエレメント24が伝動ベルト10の外周側にずらされる挙動を図9を用いて説明する。図9は、駆動プーリ出口P01または従動プーリ出口P04において、凹部36、リング22、及びその近傍を拡大した図であって、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04においてエレメント24が伝動ベルト10の外周側にずらされる挙動を説明するための図である。図9ではリング22は5層構造として図示されているが、これは表示を見易くするためであり、リング22の実際の層数とは異なる。図9では、凹部36及び突起38は図7と同様に縦断面図で表されており、エレメント24の突起38側が前記ベルト弦部の側であり、エレメント24の凹部36側が前記ベルト巻付部の側である。図9では、説明を理解し易くするため、エレメント24を前記ベルト弦部の側から順に、エレメント24A、エレメント24B、エレメント24Cと呼ぶものとする。図9に示す状態では、P07部分に示すように、エレメント24Bにおいてリング嵌入溝30の外周側内壁面50とリング22の外周面52とが第2側面34側で接し始めているので、エレメント24Bは伝動ベルト10の走行に従って、矢印ARELBに示すようにリング22によって伝動ベルト10の外周側に引き上げられる。次に、エレメント24Bが上記外周側へ引き上げられることにより、相互に嵌合した凹部36および突起38における伝動ベルト10の内周側であるP08部分で、エレメント24Bの凹部36がエレメント24Cの突起38に接触すると、エレメント24Cは伝動ベルト10の走行に従って、エレメント24Bの凹部36によって伝動ベルト10の外周側に引き上げられる。その後、エレメント24Cにおいてリング嵌入溝30の外周側内壁面50とリング22の外周面52とが接し始めれば、上述したエレメント24Bと同様に、エレメント24Cはリング22によって伝動ベルト10の外周側に引き上げられる。ここで、本実施例のエレメント24では前記スロットクリアランスCLCSLT図9のP09部分参照の方が前記嵌合隙間CLC1よりも大きいが、仮にそのスロットクリアランスCLCSLTの方が嵌合隙間CLC1よりも小さいとすれば、エレメント24Bの凹部36がP08部分でエレメント24Cの突起38に接触する前に、エレメント24Cにおいてリング嵌入溝30の外周側内壁面50がリング22の外周面52に接触することになり、エレメント24Cが伝動ベルト10の外周側に引き上げられる際のリング22の厚さ方向に生じる圧縮応力すなわち押圧力が増大するものと考えられる。従って、本実施例のエレメント24では、駆動プーリ出口P01および従動プーリ出口P04において伝動ベルト10の外周側にずらされるエレメント24がリング22に生じさせる上記押圧力を低減でき、伝動ベルト10の耐久性低下を抑制できる。また、本実施例によれば、突起38において、第2側面34を基準とした第1嵌合部40の高さは、0.25mmから0.4mmの範囲内であることが好ましく、そのようにしたとすれば、前記ベルト弦部におけるエレメント24の挙動悪化を適切に抑制できると共に、図8を用いて前述したように、プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照において突起38と凹部36とが伝動ベルト10の長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、これはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。例えば、前述の実施例においては、図2に示すように伝動ベルト10は互いに平行な2本のリング22を備えているが、そのリング22の本数は1本であっても3本以上であっても差し支えない。また、前述の実施例においては、エレメント24は例えばプレス加工により成形されると説明されているが、他の製造方法たとえばダイキャストなどにより製造されても差し支えない。また、前述の実施例の突起38において、図6に示すように、第2嵌合部42の外周面42aはその全周がテーパ面で構成されているが、全周がテーパ面のような傾斜面である必要はなく、例えば、第2嵌合部42は、突起38の軸心に対する勾配が第1嵌合部40よりも大きい傾斜面60図10,図11参照を少なくとも伝動ベルト10の外周側に備えておればよい。例えば、エレメント24は突起38に替えて、図10に示すような突起62を備えていてもよいし、図11に示すような突起72を備えていてもよいということである。図10は、エレメント24の突起38とは別の、本発明が適用された突起62の詳細形状を説明するための図である。そして、図10aは、図6aと同様に突起62及びその周囲を拡大した拡大図であり、図10bは、図10aにおけるB2矢視部断面を示す突起62の断面図であり、図10cは、図10aにおけるB2矢視部断面と直交するC2矢視部断面を示す突起62の断面図である。図10の突起62は基本的には前述した突起38と同じであるが、その突起38との相違点を説明すれば、突起62が先端側に備える第2嵌合部64は、その外周面が第1嵌合部40の外周面40aから同じテーパ角度で続くテーパ面で基本的に構成されている。そして、第2嵌合部64は伝動ベルト10の外周側が面取りされたようになっており、第2嵌合部64の外周面は伝動ベルト10の外周側において、突起62の軸心に対する勾配が第1嵌合部40よりも大きい傾斜面外周側傾斜面60を備えている。例えば、突起62の軸心に対するその外周側傾斜面60の勾配は、図6に示す第2嵌合部42の外周面42aと同じである。また、図11は、前記突起38,62とは別の、本発明が適用された突起72の詳細形状を説明するための図である。そして、図11aは、図6aと同様に突起72及びその周囲を拡大した拡大図であり、図11bは、図11aにおけるB3矢視部断面を示す突起72の断面図であり、図11cは、図11aにおけるB3矢視部断面と直交するC3矢視部断面を示す突起72の断面図である。図11の突起72は基本的には前述した突起38と同じであるが、その突起38との相違点を説明すれば、突起72が先端側に備える第2嵌合部74は、図10の突起62と同様に、第2嵌合部74の外周面が第1嵌合部40の外周面40aから同じテーパ角度で続くテーパ面で基本的に構成されている。そして、第2嵌合部74は伝動ベルト10の外周側及び内周側が面取りされたようになっており、第2嵌合部74の外周面は、伝動ベルト10の外周側に図10の突起62と同じ外周側傾斜面60を備え、更に、伝動ベルト10の内周側に突起72の軸心を基準としたその外周側傾斜面60と対称形状である内周側傾斜面76を備えている。上述した図6,10,11に示すように、第2嵌合部42,64,74が、突起38,62,72の軸心に対する勾配が第1嵌合部40よりも大きい傾斜面42a,60を少なくとも伝動ベルト10の外周側に備えておれば、突起38,62,72の先端において伝動ベルト10の外周側に生じる突起38,62,72と凹部36との隙間を十分に大きくできるので、エレメント24同士がプーリ14,16の軸方向に見て相対的な角度を有してそのプーリ14,16のベルト巻付部で隣接する際に、互いに嵌合する突起38,62,72と凹部36との干渉を避け易くなる。また、図8を用いて説明したプーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照で凹部36と図6の突起38とが擦れ合うときの凹部36と突起38との摺動距離は、図10及び図11の突起62,72でも同じであるので、前述した図6の突起38が上記突起62,72に置き換えられていたとしても、その図6の突起38と同様に、前記動力損失を抑制する効果を有する。また、前述の実施例の図6においては、第2嵌合部42の外周面42aはテーパー面で構成されているが、例えば図6の突起38が図12に示す突起82に置き換えられ、その突起82が有する第2嵌合部84の外周面84aが突起82の先端面86の周縁に設けられた0.4mmから0.5mmのコーナーRによって形成されていても差し支えない。図12は、エレメント24の突起38,62,72とは別の、本発明が適用された突起82の詳細形状を説明するための図である。そして、図12aは、図6aと同様に突起82及びその周囲を拡大した拡大図であり、図12bは、図12aにおけるB4矢視部断面を示す突起62の断面図であり、図12cは、図12aにおけるB4矢視部断面と直交するC4矢視部断面を示す突起82の断面図である。図12の突起82は基本的には前述した突起38と同じであるが、その突起38との相違点を説明すれば、突起82が先端側に備える第2嵌合部84は、その外周面84aがテーパ面ではなく、突起82の先端面86の周縁に設けられた0.4mmから0.5mmのコーナーRによって形成されている。このコーナーRが0.4~0.5mmという範囲は、前記ベルト弦部においてエレメント24同士が重ねられた状態で突起38の第1嵌合部40と凹部36とがエレメント24の挙動悪化を抑制できるように十分に嵌合し、且つ、プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照での第1嵌合部40の外周面40aと凹部36の内周面との擦れ合いによる前記動力損失が抑制されるように実験的に求められた数値範囲である。図12に示すように、突起82が有する第2嵌合部84の外周面84aが、突起82の先端面86の周縁に設けられた0.4mmから0.5mmのコーナーRによって形成されていれば、前記ベルト弦部におけるエレメント24の挙動悪化を適切に抑制できると共に、図8を用いて前述したように、プーリ出入口P01,P02,P03,P04図3参照において突起82と凹部36とが伝動ベルト10の長手方向に互いに摺動するときの突起外周側面と凹部内周側面とが擦れ合う距離を短くして、その突起外周側面と凹部内周側面との擦れ合いによって生じる動力損失を抑制することが可能である。なお、図12の突起82の第2嵌合部84において、図10または図11と同様に外周側傾斜面60が形成されていても差し支えない。また、前述の実施例においては、図6に示すように突起38は第2側面34から突起38の先端に向かうほど縮径しているが、更に、突起38は、その突起38を有するエレメント24がそれに隣接するエレメント24に対しプーリ14,16の軸方向に見て相対的に揺動する際の揺動中心すなわち図6cにおけるロッキングエッジ部28を円弧中心とし且つ突起38の基端においてその円弧中心から最も離れた位置PT01を通る円弧ARC1の内側矢印ARIN側に入るのが好ましい。そのようにしたとすれば、例えばベルト出入口P01,P02,P03,P04図3参照において、前記揺動中心であるロッキングエッジ部28を軸にエレメント24が揺動しつつその揺動によって突起38がそれに嵌合する凹部36に対し伝動ベルト10の長手方向に摺動する場合に、その突起38の外周面と凹部36の内周面との擦れ合いを軽減でき、その擦れ合いに起因した前記動力損失を抑制することが可能である。その他、一々例示はしないが、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲内において種々の変更が加えられて実施されるものである。"