隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体の前記隔壁内に配された化学蓄熱材と、を有することを特徴とする蓄熱構造体。請求項1記載の蓄熱構造体において、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1又は2記載の蓄熱構造体において、前記セルの開口率が70以下であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1~3のいずれか1項に記載の蓄熱構造体において、前記ハニカム構造体に対する前記化学蓄熱材の充填率が20以上であることを特徴とする蓄熱構造体。隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体内に配された化学蓄熱材と、を有し、前記ハニカム構造体の前記複数のセルは、一方の開口部と他方の開口部とが共に貫通された1以上の開口セルと、前記開口セルに隣接し、一方の開口部と他方の開口部とが共に目封止された1以上の目封止セルと、を有し、前記化学蓄熱材は、前記隔壁内と前記目封止セル内とに配されていることを特徴とする蓄熱構造体。請求項5記載の蓄熱構造体において、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であることを特徴とする蓄熱構造体。隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体内に配された化学蓄熱材と、を有し、前記ハニカム構造体の前記複数のセルは、一方の開口部と他方の開口部とが共に貫通された1以上の開口セルと、前記開口セルに隣接し、一方の開口部と他方の開口部とが共に目封止された1以上の目封止セルと、を有し、前記化学蓄熱材は、前記目封止セル内に配され、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であり、前記ハニカム構造体の開口率が50以上であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項7記載の蓄熱構造体において、前記ハニカム構造体に対する前記化学蓄熱材の充填率が25以上であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1~8のいずれか1項に記載の蓄熱構造体において、前記隔壁は、セラミックスを主成分として構成され、通電により発熱する隔壁であり、さらに、前記ハニカム構造体に配置され、且つ、前記ハニカム構造体の前記隔壁に通電させるための陽極及び陰極となる一対の電極を有することを特徴とする蓄熱構造体。請求項9記載の蓄熱構造体において、前記隔壁の比抵抗が0.01~50[オームcm]であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1~10のいずれか1項に記載の蓄熱構造体において、前記ハニカム構造体の前記隔壁の厚みが2~100[mil]であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1~11のいずれか1項に記載の蓄熱構造体において、前記ハニカム構造体のセル密度が200~900[cpsi]であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項1~12のいずれか1項に記載の蓄熱構造体において、前記化学蓄熱材は、金属-水素系の蓄熱材、金属酸化物-水蒸気系の蓄熱材、金属酸化物-二酸化炭素系の蓄熱材、金属塩-水蒸気系の蓄熱材、金属塩-アンモニア系の蓄熱材又は、水蒸気吸着系の蓄熱材であることを特徴とする蓄熱構造体。請求項13記載の蓄熱構造体において、前記化学蓄熱材は、カルシウム酸化物-水蒸気系又はマグネシウム酸化物-水蒸気系の蓄熱材であることを特徴とする蓄熱構造体。ところで、化学蓄熱材は、蓄放熱速度が遅い、繰り返し耐久性が低いという欠点がある。従って、特許文献1~3に係る方式は、化学蓄熱材を用いていることから、上述した欠点から、当初期待された能力が発揮できない蓄放熱速度が遅い。継続使用に伴う能力の低下が生じる蓄放熱の絶対量の低下。また、特許文献3に係る方式では、化学蓄熱材の再生例えばCaOH2の加熱脱水によるCaO化に、電気ヒータで加熱した空気を用いているが間接加熱方式、再生効率投入電力あたりの化学蓄熱材の再生量が悪く、装置が大型になるという問題がある。また、特許文献6及び7に係る方式は、蓄熱体蓄熱材とセラミックス構造体の総体の単位体積辺りの蓄熱エネルギー量に限界があり、十分なエネルギー密度[kJ/kg]が確保できない、という問題がある。本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、上述した化学蓄熱材の欠点である蓄放熱速度が遅い、繰り返し耐久性が低いを解消することができ、しかも、エネルギー密度の向上を図ることができる蓄熱構造体を提供することを目的とする。[1]第1の本発明に係る蓄熱構造体は、隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体の前記隔壁内に配された化学蓄熱材と、を有することを特徴とする。[2]第1の本発明において、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であることが好ましい。[3]第1の本発明において、前記セルの開口率が70以下であることが好ましい。[4]第1の本発明において、前記ハニカム構造体に対する前記化学蓄熱材の充填率が20以上であることが好ましい。[5]第2の本発明に係る蓄熱構造体は、隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体内に配された化学蓄熱材と、を有し、前記ハニカム構造体の前記複数のセルは、一方の開口部と他方の開口部とが共に貫通された1以上の開口セルと、前記開口セルに隣接し、一方の開口部と他方の開口部とが共に目封止された1以上の目封止セルと、を有し、前記化学蓄熱材は、前記隔壁内と前記目封止セル内とに配されていることを特徴とする。[6]第2の本発明において、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であることが好ましい。[7]第3の本発明に係る蓄熱構造体は、隔壁を有し、該隔壁によって流体の流路となる複数のセルが区画形成されたハニカム構造体と、前記ハニカム構造体内に配された化学蓄熱材と、を有し、前記ハニカム構造体の前記複数のセルは、一方の開口部と他方の開口部とが共に貫通された1以上の開口セルと、前記開口セルに隣接し、一方の開口部と他方の開口部とが共に目封止された1以上の目封止セルと、を有し、前記化学蓄熱材は、前記目封止セル内に配され、前記隔壁の熱伝導率が5[W/mK]以上であり、前記ハニカム構造体の開口率が50以上であることを特徴とする。[8]第3の本発明において、前記ハニカム構造体に対する前記化学蓄熱材の充填率が25以上であることが好ましい。[9]第1~第3の本発明において、前記隔壁は、セラミックスを主成分として構成され、通電により発熱する隔壁であり、さらに、前記ハニカム構造体に配置され、且つ、前記ハニカム構造体の前記隔壁に通電させるための陽極及び陰極となる一対の電極を有するようにしてもよい。[10]この場合、前記隔壁の比抵抗が0.01~50[オームcm]であることが好ましい。[11]第1~第3の本発明において、前記ハニカム構造体の前記隔壁の厚みが2~100[mil]であることが好ましく、さらに好ましくは、5~20[mil]である。[12]第1~第3の本発明において、前記ハニカム構造体のセル密度が200~900[cpsi]であることが好ましい。[13]第1~第3の本発明において、前記化学蓄熱材は、金属-水素系の蓄熱材、金属酸化物-水蒸気系の蓄熱材、金属酸化物-二酸化炭素系の蓄熱材、金属塩-水蒸気系の蓄熱材、金属塩-アンモニア系の蓄熱材又は、水蒸気吸着系の蓄熱材を用いることができる。[14]この場合、前記化学蓄熱材は、カルシウム酸化物-水蒸気系又はマグネシウム酸化物-水蒸気系の蓄熱材であることが好ましい。本発明に係る蓄熱構造体によれば、化学蓄熱材の欠点である蓄放熱速度が遅い、繰り返し耐久性が低いを解消することができ、しかも、エネルギー密度の向上を図ることができる。すなわち、蓄放熱速度が速く、繰り返し耐久性が高く、エネルギー密度が高い蓄熱構造体とすることができる。以下、本発明に係る蓄熱構造体の実施の形態例を図1A~図8を参照しながら説明する。本実施の形態に係る蓄熱構造体10は、図1A及び図1Bに示すように、隔壁12外周壁を含むを有し、該隔壁12によって流体の流路となる複数のセル14が区画形成されたハニカム構造体16と、該ハニカム構造体16内に配された化学蓄熱材22図2A及び図2B、図3A及び図3B、図4A及び図4B参照とを有する。ハニカム構造体16の外形形状は、任意の形状が挙げられるが、例えば円柱状図1A参照あるいは角柱状図1B参照等が好ましく採用される。ここで、蓄熱構造体10のいくつかの具体例について図2A~図5Bを参照しながら説明する。先ず、第1の具体例に係る蓄熱構造体以下、第1蓄熱構造体10Aと記すのハニカム構造体16は、図2Aに示すように、一方の開口部と他方の開口部とが共に貫通された1以上の開口セル14aと、開口セル14aに隣接し、一方の開口部と他方の開口部とが共に封止部20によって目封止された1以上の目封止セル14bとを有する。目封止セル14b内には化学蓄熱材22が配され、化学蓄熱材22は、目封止セル14bに内包された形態とされている。そして、開口セル14aは、流体が流通する流体流路24を構成し、目封止セル14bは流体流路24を取り囲むように配置されている。例えば、図2Bに示すように、第1蓄熱構造体10Aの断面ハニカム構造体16の開口セル14aの延びる方向z方向:図2A参照と直交する断面の模様が市松模様状あるいは千鳥模様状を呈するように、開口セル14a及び目封止セル14bが配置されている。これにより、開口セル14a内を流通する流体と、目封止セル14b内の化学蓄熱材22とが熱交換することとなる。なお、開口セル14aと目封止セル14bを区別しない場合は、単にセル14と記す。セル14の開口形状セル形状は、円形、楕円形、三角形、四角形、その他の多角形等の中から所望の形状を適宜選択すればよく、セル形状は混在していてもよい。しかしながら、セル形状が三角形、四角形、その他の多角形等の場合、その頂点角の少なくとも一部が曲率をもつことが好ましく、図2Bに示すように、流体の流通方向に垂直な断面における開口セル14aの形状が四角形状であり、開口セル14aの少なくとも一部が、その頂点角に曲率をもつことがより好ましい。これは、加熱体の流れに乱れが少なくなり、全体として均質一に熱が伝わり易くなるためである。ハニカム構造体16は、耐熱性、耐食性に優れるセラミックスを用いることが好ましい。具体的には、ハニカム構造体16を構成する隔壁12、封止部20等は、セラミックスを主成分とする材料にて構成されることが好ましい。ハニカム構造体16の好ましい構成材料については後で詳述する。ハニカム構造体16のセル密度単位断面積あたりのセル14の数は、200~900[cpsi]約31.00~約139.50[セル/cm2]であることが好ましい。セル密度が小さすぎると、隔壁12の強度、ひいてはハニカム構造体16自体の強度及び有効GSA幾何学的表面積が不足するおそれがある。一方、セル密度が大きすぎると、熱媒体が流れる際の圧力損失が大きくなるおそれがある。ハニカム構造体16の隔壁12の熱伝導率は5[W/mK]以上であることが好ましい。熱伝導率の上限は隔壁12の構成材料によって変わってくるが、隔壁12の構成材料として、例えばSi結合SiC後述するを用いた場合は、熱伝導率の上限は50[W/mK]であるため、好ましい熱伝導率は5[W/mK]以上50[W/mK]以下となる。ハニカム構造体16の開口率は50以上であることが好ましい。開口率は、目封止セル14bを形成しない前のハニカム構造体16、すなわち、開口セル14aのみが配列されたハニカム構造体16の開口率を意味する。そして、この開口率は、例えば図1A及び図1Bに示すように、ハニカム構造体16の全断面積に対する開口セル14aの全開口面積である。ハニカム構造体16の断面積は、ハニカム構造体16の開口セル14aの延びる方向z方向と直交する断面の面積開口セル14aの全開口面積を含めた面積である。計算上は、1つの開口セル14aについての開口率と同じになるため、以下のようにして求めることができる。すなわち、開口セル14aの第1方向x方向の配列ピッチをPx、第2方向y方向:x方向と直交する方向の配列ピッチをPyとし、隔壁12の厚みをtとしたとき、下記演算式にて求めることができる。開口率=Px-t×Py-t/Px×Pyセル14の形状が正方形で、第1方向及び第2方向の配列ピッチが共に例えばPxであれば、開口率は、{Px-t/Px}2で求めることができる。隔壁12の厚みtは、2~100[mil]約0.0508~約2.54[mm]であることが好ましく、さらに好ましくは、5~20[mil]約0.127~約0.508[mm]である。隔壁12の厚みtを小さくしすぎると、機械的強度が低下して衝撃や熱応力によって破損することがある。一方、隔壁12の厚みtを大きくしすぎると、ハニカム構造体16側に占めるセル容積の割合が低くなり、熱媒体が透過する熱交換率が低下するといった不具合が発生するおそれがある。流体流路24に流通させる流体としては、気体、液体であっても特に限定されない。例えば、気体であれば自動車の排ガス等が挙げられる。この場合、排ガスを浄化する触媒コンバーターとして第1蓄熱構造体10Aを利用することができる。化学蓄熱材22は、固体や液体そのものであってもよく、カプセルに封入されたカプセル状のものであってもよく、化学蓄熱材22が目封止セル14b内に封入されていれば特に限定されない。化学蓄熱材22は、目封止セル14bに封入体積率が100未満で封入されていることが好ましく、さらに好ましくは、70~90である。封入体積率とは、目封止セル14bの体積に占める化学蓄熱材22の体積である。封入体積率が100であると、熱膨張により化学蓄熱材22の漏れが発生するおそれがある。化学蓄熱材22を上述の好ましい範囲にあるように封入することにより、化学蓄熱材22が熱によって膨張してもハニカム構造体16の損傷を防ぐことができる。ハニカム構造体16内に配された化学蓄熱材22のハニカム構造体16に対する充填率は、25以上であることが好ましい。この充填率は、ハニカム構造体16に配された化学蓄熱材22の充填量を、ハニカム構造体16の嵩体積で除算することによって求めることができる。ここで、ハニカム構造体16の嵩体積とは、ハニカム構造体16の外形と合同な外形を持つ中実構造体の体積で定義され、例えば図1Aのような場合には中実円柱の体積、あるいは図1Bのような場合には中実角柱の体積に相当する。化学蓄熱材22としては、金属-水素系の蓄熱材、金属酸化物-水蒸気系の蓄熱材、金属酸化物-二酸化炭素系の蓄熱材、金属塩-水蒸気系の蓄熱材、金属塩-アンモニア系の蓄熱材又は、水蒸気吸着系の蓄熱材が挙げられる。この中でも、金属酸化物-水蒸気系の蓄熱材、金属塩-水蒸気系の蓄熱材、水蒸気吸着系の蓄熱材は、取り扱いが容易で、コスト的にも有利である。本実施の形態では、カルシウム酸化物-水蒸気系又はマグネシウム酸化物-水蒸気系の蓄熱材を用いた。例えば化学蓄熱材22として、マグネシウム酸化物-水蒸気系の蓄熱材を用いた場合の作用を簡単に説明すると、化学蓄熱材22は、通常は、MgOOH2水酸化マグネシウムの形態で存在し、環境温度が蓄熱操作温度以上となった段階で、吸熱反応脱水反応によってMgO酸化マグネシウムに変化する。その後、MgOに水が触れることで、発熱反応水和反応が起こり、熱を出力する。MgOは水が触れない限り、環境温度が蓄熱操作温度より低下しても、そのままの形態を維持することから、潜熱蓄熱材では必要であった断熱構造を設ける必要がない。なお、化学蓄熱材22は、用途に応じて、1種類に限らず、2種類以上が混合されて用いても構わない。また、温度に対して熱伝導率が変換するヒシテリシスを持つものであっても構わない。一方、目封止セル14bの封止部20を付着させる方法としては、例えば次のような手法を採用することができる。すなわち、ハニカム構造体16の端面にフィルムを貼り付けた後、そのフィルムのうち、形成しようとする封止部20の形状に合った大きさ及び位置に、例えばレーザで穴を開けて、フィルムによるマスクを形成する。フィルムマスクを貼り付けたままの状態で、封止部20となる材料をスラリー化した目封止用スラリー内に、ハニカム構造体16の端面を浸漬し、フィルムに開けた穴を通じて、目封止しようとするセルの開口に目封止用スラリーを張設し、それを乾燥し、焼成して、硬化させる方法を挙げることができる。第1蓄熱構造体10Aでは、目封止セル14b内に化学蓄熱材22を封入しているため、第1蓄熱構造体10Aを、縦向き、横向きを問わず設置可能である。つまり、設置の向きが限定されないため、様々な装置への適用が可能である。また、化学蓄熱材22が封入された目封止セル14bが流体流路24を取り囲むように配置されているため、効率よく蓄熱することができる。また、この第1蓄熱構造体10Aにおいては、隔壁12の熱伝導率を5[W/mK]以上とし、開口率を50以上としたので、化学蓄熱材22の欠点であった蓄放熱速度が遅い、繰り返し耐久性が低いを解消することができる。すなわち、蓄放熱速度が速く、繰り返し耐久性が高く、エネルギー密度が高い蓄熱構造体とすることができる。次に、第2の具体例に係る蓄熱構造体以下、第2蓄熱構造体10Bと記すについて図3A及び図3Bを参照しながら説明する。この第2蓄熱構造体10Bは、上述した第1蓄熱構造体10Aとほぼ同様の構成を有するが、図3A及び図3Bに示すように、セル14が全て開口セル14aであり目封止セル14bが存在しない、隔壁12の表面及び内部に化学蓄熱材22が配されている点で異なる。隔壁12の表面及び内部に化学蓄熱材22を配する方法としては、例えば化学蓄熱材22を含む懸濁液を隔壁12の気孔に真空含浸させた後、乾燥させること等が挙げられる。そして、この第2蓄熱構造体10Bにおいては、ハニカム構造体16の開口率が70以下であることが好ましい。また、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率が20以上であることが好ましい。これにより、蓄放熱速度が速く、繰り返し耐久性が高く、エネルギー密度が高い蓄熱構造体とすることができる。次に、第3の具体例に係る蓄熱構造体以下、第3蓄熱構造体10Cと記すについて図4A及び図4Bを参照しながら説明する。この第3蓄熱構造体10Cは、図4A及び図4Bに示すように、上述した第1蓄熱構造体10Aと第2蓄熱構造体10Bとを組み合わせた構成を有する。すなわち、目封止セル14b内に化学蓄熱材22が配され、さらに、隔壁12の表面及び内部にも化学蓄熱材22が配されている。この場合、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率が40~60となるため、ハニカム構造体16の開口率が20~90であっても、蓄放熱速度が速く、繰り返し耐久性が高く、エネルギー密度が高い蓄熱構造体とすることができる。これは設計の自由度が向上する点でも有利である。次に、第4の具体例に係る蓄熱構造体以下、第4蓄熱構造体10Dと記すについて図5A及び図5Bを参照しながら説明する。この第4蓄熱構造体10Dは、図5A及び図5Bに示すように、上述した第3蓄熱構造体10Cとほぼ同様の構成を有するが、ハニカム構造体16の外壁面に、ハニカム構造体16の隔壁12に通電させるための陽極及び陰極となる一対の電極26、26が設置されている点で異なる。一対の電極26は、ハニカム構造体16の外壁面に、導電性接合部28を介して設置される。また、一対の電極26、26は、それぞれ端子部30、30を通じて電力が供給されるようになっている。ハニカム構造体16を構成する隔壁12等は、セラミックスを主成分とする材料にて構成され、特に、この第4蓄熱構造体10Dでは、通電により発熱する材料であることが好ましい。隔壁12等の好ましい構成材料については後で詳述する。各電極26端子部30を除くの外周を取り囲む形状図5Aの例では長方形の面積外形面積は、電極26と導電性接合部28との接触面積よりも大とされている。図5Aの例では、電極26に複数の孔32が形成されて、接触面積を外形面積よりも小にしている。もちろん、電極26に、外方に突出する突起内部は凹部となっているを複数設けるようにして、接触面積を外形面積よりも小にしてもよい。各電極26は、角部分が面取りC面やR面されていてもよい。これにより、ハニカム構造体16と電極26との間に生じる熱応力を低減することができ、ハニカム構造体16へのクラックの発生やハニカム構造体16からの電極26の剥離等を防止することができる。導電性接合部28は、導電性接合材が60~200°Cで焼成されて形成されることが好ましい。これにより、導電性接合材が60~200°Cで焼成される際に、ハニカム構造体16と一対の電極26、26とが導電性接合材焼成後は、導電性接合部28を介して接合されることから、通電による発熱性能がよくなる。化学蓄熱材22の再生加熱脱水による吸熱反応の際に、一対の電極26、26に電力を供給すればよいため、例えば間接加熱用ヒータを用いて化学蓄熱材22の再生を行う場合と比して、再生のための電力量を大幅に低減することができ、消費電力の低減、ランニングコストの低減を有効に図ることができる。上述の第4蓄熱構造体10Dにおいては、第3蓄熱構造体10Cに一対の電極26、26を設置した例を示したが、その他、第1蓄熱構造体10A又は第2蓄熱構造体10Bに一対の電極26、26を設置しても、上述と同様の効果を得ることができる。次に、各種構成部材等の好ましい態様、材料等並びに製造方法について以下に説明する。<ハニカム構造体隔壁>ハニカム構造体16の隔壁12は、セラミックスを主成分とする材料からなる。セラミックスを主成分とするとは、セラミックスを50質量以上含むことをいう。従って、セラミックスを主成分とする材料からなる隔壁12とは、セラミックスを50質量以上含んだ隔壁を意味する。そして、隔壁12は、セラミックスが90質量以上であることが好ましく、さらに好ましくはセラミックスが99質量以上である。隔壁12は、SiC、金属結合SiC、金属複合SiC、Si3N4及び金属複合Si3N4からなる群から選ばれる1種を主成分とするものであることが好ましい。SiCとしては、通常焼成SiC、反応焼結SiC、再結晶SiC等を挙げることができる。なお、通常焼成とは、SiC粒子に助剤を添加することにより、液相生成させながら焼結させることを指す。隔壁12が上述したSiCを主成分とする材料からなる場合には、隔壁12は、耐熱衝撃性、及び耐食性に優れたものとなる。耐食性とは、酸やアルカリ等によって生じる腐食作用に対する対抗性をことを意味する。金属結合SiCとしては、金属含浸SiC、Si結合SiC、金属Siとその他の種類の金属により結合させたSiC等を挙げることができる。その他の種類の金属としては、例えばAlアルミニウム、Niニッケル、Cu銅、Ag銀、Beベリリウム、Mgマグネシウム、Tiチタン等を挙げることができる。隔壁12が上述した金属結合SiCを主成分とする材料からなる場合には、隔壁12は、耐熱衝撃性、耐酸化性、熱伝導性及び耐食性に優れたものとなる。金属結合SiCのうち、金属含浸SiCとしては、例えばSiC粒子を主体とした多孔質体に、溶融した金属を含浸させたものを挙げることができる。このため、金属含浸SiCは、比較的に気孔が少ない緻密体とすることができる。Si結合SiCとは、金属SiとSiCとを構成成分として含む焼結体を総称する概念である。金属Siとは、金属珪素のことを意味する。Si結合SiCでは、SiC粒子の表面を金属Siの凝固物が取り囲んでいる。これにより、Si結合SiCは、金属Siを介して複数のSiC粒子同士が結合した構造を有するものとなっている。金属Siとその他の種類の金属により結合させたSiCとは、金属Siとその他の種類の金属とSiCとを構成成分として含む焼結体を総称する概念である。金属Siとその他の種類の金属により結合させたSiCでは、SiC粒子の表面を、金属Siの凝固物やその他の種類の金属の凝固物が取り囲んでいる。これにより、金属Siとその他の種類の金属により結合させたSiCは、金属Siやその他の種類の金属を介して複数のSiC粒子同士が結合した構造を有するものとなっている。一方、金属複合SiCとしては、SiC粒子と金属粉末とを混合焼結したものを挙げることができる。SiC粒子と金属粉末とを混合焼結する際には、SiC粒子と金属粉末との接触する接点において焼結が進行する。このため、金属複合SiCを、比較的多くの気孔が形成された多孔質体とすることができる。金属複合SiCでは、金属粉末からなる金属相を介してSiC粒子が相互連結した構造をとりつつ、多孔質体の気孔が形成されている。例えばSi複合SiCでは、SiC粒子の表面に金属Si相が結合した形で、気孔を形成しながら、金属Siを介してSiC粒子同士が結合した構造がとられている。金属Siとその他の金属とを複合焼結させたSiCにおいても、上記金属複合SiCと同様の構造がとられている。ここで、一対の電極26、26を設置した第4蓄熱構造体10Dに関してみると、上述したSiC、金属結合SiC、金属複合SiC、Si3N4及び金属複合Si3N4からなる群から選ばれる1種を主成分とする材料にて構成された隔壁12は、通電により発熱することとなる。この場合、隔壁12の比抵抗は、0.01~50オームcmであることが好ましく、さらに好ましくは0.03~10オームcmであり、特に好ましくは0.07~5オームcmである。そして、隔壁12が金属含浸SiCを主成分とする材料からなる場合、含浸させる金属の量が多くなるにつれて、隔壁の比抵抗がより小さくなる。隔壁12がSi結合SiC又は金属Siとその他の種類の金属により結合させたSiCを主成分とする材料からなる場合、結合させる金属の量が多くなるにつれて、隔壁12の比抵抗がより小さくなる。隔壁12が金属複合SiCを主成分とする材料からなる場合には、複合させる金属の量が多くなるにつれて、隔壁12の比抵抗がより小さくなる。隔壁12の単位表面積あたりの発熱量は、ハニカム構造体16の大きさ、隔壁12の比抵抗、隔壁12の厚みt、セル密度等に依存している。例えばハニカム構造体16の大きさが制限されている場合には、隔壁12の厚みtやセル密度を調整することによって、隔壁12の単位表面積あたりの発熱量を調節することができる。また、蓄熱構造体10を配置する空間の広さに余裕がある場合には、ハニカム構造体16の大きさを調整して、蓄熱構造体10の発熱量を調節することができる。ここで、ハニカム構造体16の大きさとは、ハニカム構造体16のセル14の延びる方向の長さハニカム構造体16の長さや、ハニカム構造体16のセル14の延びる方向と直交する断面の大きさハニカム構造体16の断面の大きさのことを意味する。例えばハニカム構造体16の長さを大きくすることができる場合には、セル14を流れる流体を加熱する距離を長くすることができる。これにより、流体を良好に加熱することができる。この場合、隔壁12の比抵抗を相対的に小さくしてもよい。一方、ハニカム構造体16の長さやハニカム構造体16の断面の大きさに制約がある場合には、隔壁12の比抵抗、隔壁12の厚みt、セル密度等を調整して、隔壁12の単位表面積あたりの発熱量を調節することが好ましい。例えば、隔壁12の気孔率を調整することにより、隔壁12の比抵抗を調整することができる。SiCの種類としては、α-SiC、β-SiC等があるが、α-SiC、β-SiCの混合割合を調整することで、隔壁12の比抵抗を調整することができる。また、隔壁12に用いられる金属中の不純物の量によっても、隔壁12の比抵抗が変化する。ハニカム構造体16の作製時に、金属を合金化することによって、隔壁12の比抵抗を変化させるようにしてもよい。<製造方法>[ハニカム構造体]ハニカム構造体16を作製する場合には、先ず、SiC粉体、金属Si粉体、水、有機バインダー等を混ぜ合わせ、混練して坏土を作製する。この坏土をハニカム形状に成形してハニカム成形体を作製する。得られたハニカム成形体を不活性ガス雰囲気中において焼成することにより、Si結合SiCを主成分とするハニカム構造体16を作製することができる。その他の方法としては、先ず、SiC粉体、水、有機バインダー等を混ぜ合わせ、混練して坏土を作製する。この坏土をハニカム形状に成形してハニカム成形体を作製する。得られたハニカム成形体を不活性ガス雰囲気中において焼成して、ハニカム焼成体を作製する。その後、得られたハニカム焼成体に、不活性ガス雰囲気中においてSiを付加することにより、Si結合SiCを主成分とするハニカム構造体16を作製することができる。この場合、セラミックス材料としては、炭化珪素、Fe-16Cr-8Al、SrTiO3perovslite、Fe2O3corundum、SnO3rutile、ZnOwurzite等を挙げることができる。これらの材料は、比抵抗が0.01~50オームcmの材料である。各材料の具体的な比抵抗は以下の通りである。炭化珪素:1~1000オームcmFe-16Cr-8Al:約0.03オームcmSrTiO3perovslite:0.1オームcmFe2O3corundum:約10オームcmSnO3rutile:0.1オームcmZnOwurzite:0.1オームcmハニカム構造体16の金属Siの含有量/金属Siの含有量SiCの含有量の値が5~50であることが好ましく、さらに好ましくは10~40である。これにより、隔壁12の強度を保ちながら、比抵抗を適当な大きさにすることができる。隔壁12の表面に、SiCが酸化して形成されたSiO2膜酸化膜が形成されていることが好ましい。隔壁12の表面に酸化膜を形成する際には、大気等の酸化雰囲気下で高温処理を施すことが好ましい。隔壁12の主成分がSiC、Si結合SiC、又はSi複合SiCである場合には、例えば大気中、120°C、6時間の条件で処理することが好ましい。これにより、隔壁12の表面に酸化膜を形成することができる。第4蓄熱構造体10Dのように、ハニカム構造体16の側面に一対の電極26、26を設置する場合は、ハニカム構造体16の側面のうち、一対の電極26、26が設置される部分の酸化膜を、例えば機械加工により除去して、Si-SiC層を露出させ、さらに、この露出したSi-SiC層に導電性接合材を塗布することが好ましい。導電性接合材は、焼成することによって導電性接合部28となる。導電性接合材としては、ポリアミド樹脂、脂肪酸アミン及び銀フレークを含有する導電性ペーストA、銀化合物、ケイ酸塩溶液及び水を含有する導電性ペーストB、ニッケル粉末及びケイ酸塩溶液を含有する導電性ペーストCニッケル粉末は導電性ペーストC全体に対して30~60質量含有されていることが好ましい、酸化アルミニウム、グラファイト及びケイ酸塩溶液を含有する導電性ペーストDからなる群から選ばれる1種であることが好ましい。このような導電性接合材を用いて、ハニカム構造体16と一対の電極26、26とを接合することにより、通電による発熱性能が良好となる。また、第4蓄熱構造体10Dにおいては、熱応力が低減されることから、セラミックスを主成分とするハニカム構造体16にクラックが発生し難いものとなり、しかも、一対の電極26、26もハニカム構造体16から剥離し難いものとなる。上述のような導電性接合材を用いることで、表面処理メタライズを行うことなく、200°C以下の低温で焼成することにより、ハニカム構造体16の側面に一対の電極26、26を接合することが可能となる。また、上述のようにして一対の電極26、26を接合した第4蓄熱構造体10Dは、200°C以下である焼成温度よりも高い耐熱性を保持することができる。焼成条件は、大気中、60~200°C、0.5~2時間とすることが好ましい。上述のような導電性接合材を用いてハニカム構造体16の側面に一対の電極26、26を接合するため、100°C付近60~200°Cの低温で焼成熱処理することが可能となる。これにより、焼成時にハニカム構造体16が破損したり、一対の電極26、26が剥がれたりすることを防止することができる。一対の電極26、26の材質としては、電気抵抗が低く、熱膨張係数が小さいとが好ましい。このような条件を満足する材質としては、ステンレス鋼、ニッケル、銅、アルミニウム、モリブデン、タングステン、ロジウム、コバルト、クロム、ニオブ、タンタル、金、銀、白金、パラジウム、及びこれらの金属の合金等を挙げることができる。電気抵抗が高いと、通電時に電極26自体の発熱により問題が発生することがある。また、電極26の熱膨張係数がセラミックスに対して大きい場合には、電極26を接合したときに発生する熱応力が大きくなり、これにより、電極26とハニカム構造体16との界面が剥離したり、ハニカム構造体16にクラックが発生するおそれがある。電極26の厚みは、100~3000μmが好ましく、さらに好ましくは200~1000μmである。電極26の厚みの好ましい範囲は、電極26の材質によって変化することがある。電極26の厚みが薄すぎると、電極26自体の抵抗発熱により、問題が発生したり、接合強度が低下したりすることがある。電極26の厚みが大きすぎると、ハニカム構造体16と電極26との熱応力が大きくなり、ハニカム構造体16にクラックが発生したり、ハニカム構造体16と電極26との界面が剥離したりすることがある。[第1実施例]第1蓄熱構造体10Aと同様の構成を有する5つのサンプル1-A~1-Eを使用して、ハニカム構造体16の好ましい熱伝導率の範囲を確認した。サンプル1-Aステップ1-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:50[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]10cm×10cm×10cmセル密度:300[cpsi]=約46.50[セル/cm2]隔壁12の厚み:12[mil]=304.8[μm]開口率:62.8[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ1-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22:MgOH2ハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22を充填した開口セル14aを目封じして目封止セル14bとした。なお、隔壁12に化学蓄熱材22は充填しなかった。ステップ1-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル1-Aに係る蓄熱構造体が得られた。ステップ1-4:サンプル1-Aについて、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル1-AのMgO充填量を算出し、併せて、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率も算出した。ステップ1-5:図6に示すように、サンプル1-Aの側面に熱電対TCを取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ1-6:蒸発器evaporator内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ1-7:加水反応今回の場合、MgOH2O→MgOH2により発熱が生じ、サンプル1-Aの温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。サンプル1-B熱伝導率が10[W/mK]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル1-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル1-C熱伝導率が5[W/mK]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル1-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル1-D熱伝導率が1[W/mK]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル1-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル1-E熱伝導率が0.5[W/mK]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル1-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル1-A~1-Eの内訳並びに熱伝導率と、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxとの関係を表1にまとめた。蓄熱構造体10の蓄熱密度特性及び放熱速度特性と、今回測定した最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxとは、一対一の対応は持たないものの、定性的に以下の関係が存在する。蓄熱密度J/m3大きい→Tmax高温tTmax長時間放熱速度W大きい→Tmax高温tTmax短時間蓄熱構造体10の蓄熱密度は、今回のように、ハニカム構造体16の嵩体積が一定1Lに揃えられている限りにおいては、化学蓄熱材22の充填量に概ね比例することは自明であり、よって、同程度の化学蓄熱材22を充填したサンプル間で比較を行った場合、放熱速度の大きいものほど、Tmaxは高温になり、tTmaxは短時間となる。評価熱伝導率の低下に伴い、最高温度Tmaxは低温化、最高温度到達時間tTmaxは長時間化し、特に、1W/mK以下の領域で顕著な悪化が見られた。なお、Si結合SiCによるハニカム構造体16の熱伝導率は高くて50W/mK程度であるため、この第1実施例に係る実験では50W/mKを超えるサンプルの評価ができていないものの、原理的には熱伝導率の増加に伴うマイナス要因例えば最高温度Tmaxが低温化、最高温度到達時間tTmaxが長時間化する等は存在しないと考えている。従って、蓄熱構造体10の熱伝導率、すなわち、隔壁12の熱伝導率が5[W/mK]以上であることが好ましいことがわかる。[第2実施例]第1蓄熱構造体10Aと同様の構成を有する6つのサンプル2-A~2-Fについて、ハニカム構造体16の好ましい開口率の範囲、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の好ましい充填率の範囲を確認した。サンプル2-Aステップ2-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:10[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]セル密度:300[cpsi]隔壁12の厚み:6[mil]=152.4[μm]開口率:80.3[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ2-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22:MgOH2ハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22を充填した開口セル14aを目封じして目封止セル14bとした。なお、隔壁12に化学蓄熱材22は充填しなかった。ステップ2-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル2-Aに係る蓄熱構造体が得られた。ステップ2-4:サンプル2-Aについて、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル2-AのMgO充填量を算出し、併せて、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率も算出した。ステップ2-5:図6に示すように、サンプル2-Aの側面に熱電対TCを取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ2-6:蒸発器内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ2-7:加水反応により発熱が生じ、サンプル2-Aの温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。サンプル2-B隔壁12の厚みが12[mil]=304.8[μm]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル2-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル2-C隔壁12の厚みが18[mil]=457.2[μm]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル2-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル2-Dセル密度が600[cpsi]=約93.00[μm]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル2-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル2-Eセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが12[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル2-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル2-Fセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが18[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル2-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル2-A~2-Fの内訳並びに充填率と、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxとの関係を表2にまとめた。評価開口率の低下に伴い、最高温度Tmaxは低温化し、特に、開口率が50未満の領域で顕著な悪化が見られた。これは、開口率の低下に伴う化学蓄熱材22の充填量の低下と、水蒸気の輸送パス減少が原因と考えられる。従って、ハニカム構造体16の開口率が50以上、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率が25以上であることが好ましいことがわかる。[第3実施例]第2蓄熱構造体10Bと同様の構成を有する6つのサンプル3-A~3-Fについて、ハニカム構造体16の好ましい開口率の範囲、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材の好ましい充填率の範囲を確認した。サンプル3-Aステップ3-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:10[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]セル密度:300[cpsi]隔壁12の厚み:6[mil]開口率:80.3[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ3-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22:MgOH2隔壁12に化学蓄熱材22を充填した。すなわち、化学蓄熱材22を含む懸濁液を隔壁12の気孔に真空含浸させた後、乾燥させることによって、隔壁12の表面及び内部に化学蓄熱材22を担持させた。なお、セル14には、化学蓄熱材22を充填せず、目封じセル14bも作製しなかった。ステップ3-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル3-Aに係る蓄熱構造体が得られた。ステップ3-4:サンプル3-Aについて、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル3-AのMgO充填量を算出し、併せて、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率も算出した。ステップ3-5:図6に示すように、サンプル3-Aの側面に熱電対TCを取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ3-6:蒸発器内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ3-7:加水反応により発熱が生じ、サンプル3-Aの温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。サンプル3-B隔壁12の厚みが12[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル3-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル3-C隔壁12の厚みが18[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル3-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル3-Dセル密度が600[cpsi]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル3-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル3-Eセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが12[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル3-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル3-Fセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが18[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル3-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル3-A~3-Fの内訳並びに開口率と、充填率と、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxとの関係を表3にまとめた。評価開口率の増加に伴い、最高温度Tmaxは低温化し、特に、開口率が70以上の領域で顕著な悪化が見られた。これは、開口率の増加に伴う化学蓄熱材22の充填量の低下と、熱の輸送パス減少が原因と考えられる。従って、ハニカム構造体16の開口率が70以下、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率が20以上であることが好ましいことがわかる。[第4実施例]第3蓄熱構造体10Cと同様の構成を有する6つのサンプル4-A~4-Fについて、ハニカム構造体16の好ましい開口率の範囲、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材の好ましい充填率の範囲を確認した。サンプル4-Aステップ4-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:10[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]セル密度:300[cpsi]隔壁12の厚み:6[mil]開口率:80.3[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ4-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22:MgOH2隔壁12に化学蓄熱材22を充填した。すなわち、化学蓄熱材22を含む懸濁液を隔壁12の気孔に真空含浸させた後、乾燥させることによって、隔壁12の表面及び内部に化学蓄熱材22を担持させた。ハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22を充填した開口セル14aを目封じして目封止セル14bとした。ステップ4-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル4-Aに係る蓄熱構造体が得られた。ステップ4-4:サンプル4-Aについて、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル4-AのMgO充填量を算出し、併せて、ハニカム構造体16に対する化学蓄熱材22の充填率も算出した。ステップ4-5:図6に示すように、サンプル4-Aの側面に熱電対TCを取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ4-6:蒸発器内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ4-7:加水反応により発熱が生じ、サンプル4-Aの温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。サンプル4-B隔壁12の厚みが12[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル4-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル4-C隔壁12の厚みが18[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル4-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル4-Dセル密度が600[cpsi]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル4-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル4-Eセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが12[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル4-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル4-Fセル密度が600[cpsi]で、隔壁12の厚みが18[mil]のハニカム構造体16を使用した点以外は、上述したサンプル4-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxを測定した。サンプル4-A~4-Fの内訳並びに開口率と、充填率と、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxとの関係を表4にまとめた。評価開口率に依存せず、いずれの条件においても、最高温度Tmaxは155°C以上の高温へと上昇し、良好な結果が得られた。あえて差異を見出すとするならば、開口率の増加に伴い、最高温度Tmaxは若干高温側にシフトしている。これは、開口率の増加に伴うSiC基材量の減少と、水蒸気の輸送パスの増加が原因と考えられる。[第5実施例]第1蓄熱構造体10Aと同様の構成を有する1つのサンプル5-A、第2蓄熱構造体10Bと同様の構成を有する1つのサンプル5-B及び第3蓄熱構造体10Cと同様の構成を有する1つのサンプル5-Cについて、耐久性の評価を行った。サンプル5-Aステップ5-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:10[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]セル密度:300[cpsi]隔壁12の厚み:12[mil]開口率:62.8[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ5-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材:MgOH2ハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22を充填した開口セル14aを目封じして目封止セル14bとした。なお、隔壁12に化学蓄熱材22は充填しなかった。ステップ5-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル5-Aに係る蓄熱構造体が得られた。ステップ5-4:サンプル5-Aについて、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル5-A中の化学蓄熱材22の充填量が上述したサンプル2-Bと概ね同等であることを確認した。ステップ5-5:図6に示すように、サンプル5-Aの側面に熱電対TCを取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ5-6:蒸発器内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ5-7:加水反応により発熱が生じ、サンプル5-Aの温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。ステップ5-8:間接加熱用ヒーターを用いて、サンプル5-Aに取付けた熱電対TCが350°Cで一定となるように保持し、化学蓄熱材22の脱水再生を行った。その際のヒーターへの投入電力P[W]を記録した。脱水再生の終了後、バルブを閉じ、ヒーターへの電力通電を止め、サンプル5-Aが25°Cの室温になるまで放冷した。なお、脱水再生の終了の確認は、凝縮器内の水量の増加量から判断した。ステップ5-9:ステップ5-6、5-7、5-8の作業を100回繰り返し実施し、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmax、ヒータへの投入電力Pの変化を記録した。サンプル5-B隔壁12に化学蓄熱材22を充填し、目封じセル14bを作製しなかった点以外は、上述したサンプル5-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxをヒータへの投入電力Pの変化を記録した。なお、サンプル5-B中の化学蓄熱材22の充填量が上述したサンプル3-Bと概ね同等であることを確認した。サンプル5-Cハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填し、さらに、隔壁12に化学蓄熱材22を充填した点以外は、上述したサンプル5-Aと同様にして、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmaxをヒータへの投入電力Pの変化を記録した。なお、サンプル5-C中の化学蓄熱材22の充填量が上述したサンプル4-Bと概ね同等であることを確認した。サンプル5-A~5-Cの試験回数に対する最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmax、投入電力の変化を表5にまとめた。評価表5からわかるように、100回の繰り返しにおいて、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmax、投入電力Pの値に顕著な変化は見られなかった。このことにより、第1蓄熱構造体10A、第2蓄熱構造体10B及び第3蓄熱構造体10Cが繰り返し耐久性を有していることが明らかになった。[第6実施例]第4蓄熱構造体10Dと同様の構成を有する1つのサンプル6について、耐久性の評価を行った。サンプル6ステップ6-1:以下の材質、形状のハニカム構造体16を準備した。ハニカム構造体16の材質:Si結合SiCハニカム構造体16の熱伝導率:10[W/mK]ハニカム構造体16の嵩体積:1[L]セル密度:300[cpsi]隔壁12の厚み:12[mil]開口率:62.8[]隔壁12の気孔率:60[]ステップ6-2:ハニカム構造体16に化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22:MgOH2隔壁12に化学蓄熱材22を充填した。すなわち、化学蓄熱材22を含む懸濁液を隔壁12の気孔に真空含浸させた後、乾燥させることによって、隔壁12の表面及び内部に化学蓄熱材22を担持させた。ハニカム構造体16の開口セル14aのうち、5割の開口セル14aに化学蓄熱材22を充填した。化学蓄熱材22を充填した開口セル14aを目封じして目封止セル14bとした。ステップ6-3:電気炉を用いて400°Cにて1時間保持することにより、MgOH2を完全にMgOに変換した脱水反応。これにより、ハニカム構造体16と化学蓄熱材22とのコンポジット部材サンプル6に係る蓄熱構造体が得られた。ステップ6-4:サンプル6について、化学蓄熱材22を充填する前のハニカム構造体16の重量と、脱水後の重量との差により、サンプル6中の化学蓄熱材22の充填量が上述したサンプル4-B及びサンプル5-Cと概ね同等であることを確認した。ステップ6-5:図8に示すように、サンプル6の側面に熱電対TCと通電用の一対の電極26、26を取付けた後、反応試験炉にセットした。ステップ6-6:蒸発器内の水温を90°Cに保持後、バルブを開放して、反応試験炉内に分圧約70kPaの水蒸気を供給した。ステップ6-7:加水反応により発熱が生じ、サンプル6の温度が時間と共に上昇し、図7に示すように、最高温度Tmax[°C]にtTmax[min]後に達した。その後は、発熱量の減少と周囲への放熱のため、ゆっくりと温度は低下していった。ステップ6-8:一対の電極26、26に電力を投入してサンプル6に通電し、サンプル6に取り付けた熱電対TCが350°Cで一定となるように保持し、化学蓄熱材22の脱水再生を行った。その際の一対の電極26、26への投入電力P[W]を記録した。脱水再生の終了後、バルブを閉じ、一対の電極26、26への電力投入を止め、サンプル6が25°Cの室温になるまで放冷した。なお、脱水再生の終了の確認は、凝縮器内の水量の増加量から判断した。ステップ6-9:ステップ6-6、6-7、6-8の作業を100回繰り返し実施し、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmax、一対の電極26、26への投入電力Pの変化を記録し、表6にまとめた。評価表6からわかるように、100回の繰り返しにおいて、最高温度Tmax、最高温度到達時間tTmax、投入電力Pの値に顕著な変化は見られなかった。このことにより、第4蓄熱構造体10Dも繰り返し耐久性を有していることが明らかになった。このサンプル6は、実質的にサンプル5-Cの側面に一対の電極26、26を取り付けた構造となっているが、一対の電極26、26の有無で、熱電対TCが350°Cで一定となるように投入した電力Pに3倍近い差異が生じていた。これは、一対の電極26、26を取り付けたサンプル6は、直接加熱であるため、効率よく再生が可能であることに起因したとものと考えられる。なお、本発明に係る蓄熱構造体は、上述の実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることはもちろんである。