"ポリマー構造を安定化させる方法であって、コア構造に、スキン樹脂を含むスキン層を設けるステップを含み、ここにスキン樹脂が、コア構造の一部を少なくとも部分的に包み、スキンが、処理されたポリアリーレンスルフィドを含む、上記方法。ポリマー構造が繊維である、請求項1に記載の方法。ポリマー構造が射出成形品である、請求項1に記載の方法。構造にスキン層を設けるステップが、ダイの中でコア構造とスキン層とを組み合わせるステップを含み、スキン層押出成形物が処理剤を含む、請求項1に記載の方法。構造にスキン層を設けるステップが、i不安定な硬化剤をコアポリマー構造とともに押し出すステップであって、ポリマー構造が識別可能なスキンを有さず、コア構造がポリアリーレンスルフィド樹脂を含むステップと、ii硬化剤を構造の表面領域まで移動させて、硬化剤に富むスキン領域を形成するステップと、iii構造を、構造のスキン領域を硬化させる温度および時間にさらすステップとを含む、請求項1に記載の方法。スキン樹脂を処理するステップを含み、処理するステップが、樹脂を少なくとも320°Cで少なくとも20分間加熱するステップを含む、請求項1に記載の方法。ポリアリーレンスルフィドがポリフェニレンスルフィドである、請求項1に記載の方法。コア構造がポリフェニレンスルフィドを含む、請求項1に記載の方法。コア構造がポリエステルを含む、請求項1に記載の方法。処理剤が、アイオノマー、ヒンダードフェノール、ステアレート、カルボン酸カルシウム塩、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される物質を含む、請求項5に記載の方法。コア構造とスキン層とを含む安定化ポリマー構造であって、スキン樹脂が、構造の一部を少なくとも部分的に包み、それによって包まれた構造の部分が安定化され、スキンが、処理されたポリアリーレンスルフィドと、アイオノマー、ステアレート、ヒンダードフェノール、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される添加剤とを含む、上記構造。コア構造がポリアリーレンスルフィドを含む、請求項11に記載の構造。ポリマー構造が繊維である、請求項11に記載の構造。請求項13に記載の繊維を含む、不織構造。コア構造が、ポリアリーレンスルフィドと、SnO2CR2、SnO2CRO2CR’、SnO2CRO2CR、およびそれらの混合物式中、カルボキシレート部分O2CRおよびO2CR’は独立して、分枝カルボン酸陰イオンを表し、前記カルボキシレート部分O2CRが直鎖状カルボン酸陰イオンを表すからなる群から選択される分枝カルボキシレートであるスズ添加剤とを含む、請求項11に記載の構造。スズ添加剤が直鎖状カルボン酸スズIISnO2CR2をさらに含む、請求項15に記載の構造。分枝カルボキシレート部分O2CRおよびO2CR’の合計が、スズ添加剤中に含まれる全カルボキシレート部分O2CR、O2CR’、およびO2CRのモル基準で、少なくとも約25である、請求項15に記載の構造。基Rが、6~30個の炭素原子を含む第1級アルキル基である、請求項15に記載の構造。基Rが、フッ化物、塩化物、臭化物、ヨウ化物、ニトロ、ヒドロキシル、カルボキシレート、およびそれらの任意の組み合わせからなる群から選択される基で置換される、請求項18に記載の構造。基RまたはR’は、独立してまたは両方が、式I式中、R1、R2、およびR3は:H;6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される第1級、第2級、または第3級のアルキル基;6~18個の炭素原子を有し、アルキル基、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される芳香族基;および6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される脂環式基;からなる群から選択され、但し、R2およびR3がHである場合は、R1は:6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される第2級または第3級のアルキル基;6~18個の炭素原子を有し、6~18個の炭素原子を有する第2級または第3級のアルキル基で置換される芳香族基であって、芳香族基および/または第2級または第3級のアルキル基が、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される芳香族基;および6~18個の炭素原子、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換される脂環式基;であるで表される構造を有する、請求項11に記載の構造。基RまたはR’、またはその両方が、式Iで表される構造を有し、R3がHである、請求項11に記載の構造。基RまたはR’は、独立してまたは両方が、式II式中、R4は、4~6個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、およびヒドロキシル基で場合により置換される第1級、第2級、または第3級のアルキル基であり;R5は、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、およびヒドロキシル基で場合により置換されるメチル、エチル、n-プロピル、sec-プロピル、n-ブチル、sec-ブチル、またはtert-ブチル基であるで表される構造を有する、請求項11に記載の構造。基RおよびR’が同一であり、どちらも式IIで表される構造を有し、R4がn-ブチルであり、R5がエチルである、請求項11に記載の構造。スズ添加剤が、第1のポリアリーレンスルフィド成分の質量の約10質量パーセント以下の濃度で存在する、請求項11に記載の構造。コア構造が、ポリアリーレンスルフィドと、1つの亜鉛II添加剤、亜鉛金属[Zn0]、またはその両方からなる群から選択される亜鉛添加剤とを含む、請求項11に記載の構造。亜鉛II添加剤が、有機化合物または無機化合物または両方の混合物である、請求項25に記載の構造。ZnII添加剤が、酸化亜鉛、ステアリン酸亜鉛、硫酸亜鉛、および混合物からなる群から選択される、請求項26に記載の構造。コア構造が亜鉛添加剤およびスズ添加剤を含み、亜鉛添加剤およびスズ添加剤がポリアリーレンスルフィドの質量に基づいて、約25質量パーセント以下の総濃度で存在する、請求項11に記載の構造。亜鉛添加剤が、ポリアリーレンスルフィドの質量に基づいて0~約10質量パーセントの濃度で存在する、請求項25に記載の構造。包まれたコア構造の一部が安定化される、請求項1に記載の構造。本発明は、熱酸化劣化に対するポリマー基材の安定性をさらに増加させる方法を提供する。本発明は、ポリマー構造を安定化させる方法、特に熱酸化劣化に対してポリマー構造を安定化させる方法に関する。この方法は、構造にスキン層を設けるステップであって、スキン樹脂が、構造の一部を少なくとも部分的に覆い、それによって、覆われた構造の部分が安定化され、スキンが、硬化したポリアリーレンスルフィドPASポリマーを含むステップを含む。PASは、添加剤をブレンドし、少なくとも320°Cの温度で少なくとも20分間、または少なくとも340°Cで少なくとも20分間加熱することによって硬化させることができる。添加剤は、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。本発明は、さらに、ポリマー構造を安定化させる方法であって:i構造にスキン層を提供するステップであって、スキン樹脂が、構造の一部を少なくとも部分的に覆い、それによって、覆われた構造の部分が安定化され、スキン層が、ポリアリーレンスルフィドポリマーと、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される添加剤とを含むステップと、ii少なくとも320°Cの温度で少なくとも20分間、スキン構造を硬化させるステップ、とを含む方法に関する。上記方法は、さらに、熱酸化劣化に対するポリマー構造の安定化に関する。さらなる一実施形態においては、本発明は、コア構造とスキン層とを含む安定化ポリマー構造であって、スキン樹脂が、構造の一部を少なくとも部分的に覆い、それによって、覆われた構造の部分が安定化される、安定化ポリマー構造に関する。スキンは、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される添加剤とブレンドして硬化させたポリアリーレンスルフィドを含む。ポリマー構造とは、熱可塑性ポリマーまたは熱硬化性ポリマーからできた任意の構造を意味する。構造のコアは、構造の中央または内側部分であり、その上にスキンが形成される。構造およびそのコアは、ポリマー形成の当業者に周知の任意の方法によって形成することができる。方法の例としては、押出および成形方法、たとえば射出成形またはブロー成形が挙げられる。定義ポリマー構造とは、熱可塑性ポリマーまたは熱硬化性ポリマーからできた任意の構造を意味する。構造のコアは、構造の中央または内側部分であり、その上にスキンが形成される。構造およびそのコアは、ポリマー形成の当業者に周知の任意の方法によって形成することができる。方法の例としては、押出および成形方法、たとえば射出成形またはブロー成形が挙げられる。スキン層は、構造の表面に接合され、構造の表面上に存在する、構造のコアよりも薄い材料層を意味する。スキン層は、例えば、コアとは異なる組成または分子量の材料をコアと共に形成することなどによって、構造の表面上に意図的に形成することができる。または、全体の構造を形成した後に構造の外面に不安定な成分が移動することによって形成することができる。スキンは、構造上のなんらかの外部環境の作用によって形成されることもある。たとえば、構造の外層またはスキンは、酸化によって変化させることができる。部分的に覆うとは、ポリマー構造のコアの少なくとも一部が、それに隣接し、コアと環境との間にある材料層を有することを意味する。硬化させるおよび架橋させるという言葉は、本発明の状況においては同義であり、処理されると同義である。ポリマーまたはポリマー構造が処理されるとは、ポリマーが、添加剤とブレンドされ、未処理の構造よりも構造の酸素透過性を低くするのに有効な時間および温度プロファイルに曝露することを意味する。添加剤は、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。時間温度プロファイルは、たとえば320°Cまたはさらには340°Cにおいて20、40、または60分である。本明細書において使用される場合、用語熱安定性は、酸素の非存在下で高温によって誘導されるPASポリマーの重量平均分子量の変化の程度を意味する。所定のPASポリマーの熱安定性が改善されると、経時によるそのポリマーの重量平均分子量の変化の程度が減少する。一般に、酸素の非存在下では、分子量の変化は、鎖の切断が主因であると見なされることが多く、典型的にはこれによってPASポリマーの分子量が低下する。本明細書において使用される場合、用語熱酸化安定性は、酸素の存在下で高温によって誘導されるPASポリマーの重量平均分子量の変化の程度を意味する。所定のPASポリマーの熱酸化安定性が改善されると、経時によるそのポリマーの重量平均分子量の変化の程度が減少する。一般に、酸素の存在下では、分子量の変化は、ポリマーの酸化と鎖の切断との組み合わせが原因となりうる。ポリマーが酸化すると、典型的には架橋が生じ、それによって分子量が増加し、鎖の切断では典型的には分子量が低下するので、酸素の存在下での高温におけるポリマーの分子量の変化の解釈が困難な場合がある。本発明は、熱酸化劣化に対してポリマー構造を安定化させる方法であって、スキン樹脂を含むスキン層をコア構造に設けるステップであって、スキン樹脂が、コア構造の一部を少なくとも部分的に覆い、それによって、覆われた構造の部分が安定化され、スキンが処理されたポリアリーレンスルフィドを含むステップを含む、方法に関する。ある実施形態においては、ポリマー構造は、繊維または射出成形品であってよい。構造にスキン層を設けるステップは、ダイの中でコア構造とスキン層とを組み合わせるステップであって、スキン層押出物が処理剤を含むステップをさらに含むことができる。さらなる一実施形態においては、構造にスキン層を設けるステップは、不安定な硬化剤をコアポリマー構造と共に押し出すステップであって、ポリマー構造が識別可能なスキンを有さず、コア構造がポリアリーレンスルフィド樹脂を含むステップと、次に、硬化剤を構造の表面領域まで移動させて、硬化剤に富むスキン領域を形成するステップと、構造のスキン領域を硬化させることができる温度および時間に構造を曝露するステップとを含むことができる。さらなる一実施形態においては、本発明のポリアリーレンスルフィドは、コア中であるかスキン層中であるかとは無関係に、ポリフェニレンスルフィドである。コア構造はポリフェニレンスルフィドまたはポリエステルをさらに含むことができる。ポリエステルの例としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、およびポリトリメチレンテレフタレートが挙げられる。処理剤は、アイオノマー、ヒンダードフェノール、ステアレート、カルシウムのカルボキシ塩、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される物質を含むことができる。さらなる一実施形態においては、本発明は、コア構造とスキン層とを含む安定化ポリマー構造であって、スキン樹脂が、構造の一部を少なくとも部分的に覆い、それによって、覆われた構造の部分が安定化され、スキンが、処理されたポリアリーレンスルフィドと、アイオノマー、ステアレート、ヒンダードフェノール、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される添加剤とを含む、安定化ポリマー構造に関する。本発明の一実施形態においては、コア構造はポリアリーレンスルフィドを含む。さらに本発明の構造は繊維であってよく、さらなる一実施形態においては、本発明は、本発明の繊維を含む不織構造に関する。コア構造がポリアリーレンスルフィドである場合、内部にブレンドされた分枝カルボン酸スズIIを含む少なくとも1種類のスズ添加剤をも含むことができる。ポリアリーレンスルフィドPASとしては、アリーレンスルフィド単位を含む直鎖状、分枝、または架橋したポリマーが挙げられる。ポリアリーレンスルフィドポリマーおよびそれらの合成は、当技術分野において周知であり、このようなポリマーは市販されている。本発明において有用な代表的なポリアリーレンスルフィドとしては、式-[Ar1n-X]m-[Ar2i-Y]j-Ar3k-Z]l-[Ar4o-W]p-式中、Ar1、Ar2、Ar3、およびAr4は、同種または異種であって、6~18個の炭素原子のアリーレン単位であり;W、X、Y、およびZは、同種または異種であって、-SO2-、-S-、-SO-、-CO-、-O-、-COO-、あるいは1~6個の炭素原子のアルキレン基またはアルキリデン基から選択される二価の結合基であり、少なくとも1つの結合基が-S-であり;およびn、m、i、j、k、l、o、およびpは独立して、0または1、2、3、または4であり、但し、これらの合計は2以上であるの繰り返し単位を有するポリアリーレンチオエーテルが挙げられる。アリーレン単位Ar1、Ar2、Ar3、およびAr4は、選択的に置換されていてもよいし、非置換であってもよい。好都合なアリーレン系は、フェニレン、ビフェニレン、ナフチレン、アントラセンおよびフェナントレンである。ポリアリーレンスルフィドは、典型的には、少なくとも30mol、特に少なくとも50mol、さらに特に少なくとも70molのアリーレンスルフィド-S-単位を含む。好ましくは、ポリアリーレンスルフィドポリマーは、2つの芳香環に直接結合した少なくとも85molのスルフィド結合を含む。好都合には、ポリアリーレンスルフィドポリマーは、フェニレンスルフィド構造-C6H4-Sn-式中、nは1以上の整数であるをその成分として含有するとして本明細書において定義されるポリフェニレンスルフィドPPSである。主成分として1つの種類のアリーレン基を有するポリアリーレンスルフィドポリマーを好ましくは使用することができる。しかし、加工性および耐熱性を考慮して、2つ以上の種類のアリーレン基を含有するコポリマーを使用することもできる。主成分としてp-フェニレンスルフィド繰り返し単位を含むPPS樹脂が、優れた加工性を有し、工業的に容易に入手されるので、特に好ましい。さらに、ポリアリーレンケトンスルフィド、ポリアリーレンケトンケトンスルフィド、ポリアリーレンスルフィドスルホンなどを使用することもできる。可能性のあるコポリマーの具体例としては、p-フェニレンスルフィド繰り返し単位とm-フェニレンスルフィド繰り返し単位とを有するランダムコポリマーまたはブロックコポリマー、フェニレンスルフィド繰り返し単位とアリーレンケトンスルフィド繰り返し単位とを有するランダムコポリマーまたはブロックコポリマー、フェニレンスルフィド繰り返し単位とアリーレンケトンケトンスルフィド繰り返し単位とを有するランダムコポリマーまたはブロックコポリマー、ならびにフェニレンスルフィド繰り返し単位とアリーレンスルホンスルフィド繰り返し単位とを有するランダムコポリマーまたはブロックコポリマーが挙げられる。ポリアリーレンスルフィドは、その所望の性質に悪影響を与えない他の成分を場合により含むことができる。添加剤成分として使用可能な代表的な材料としては、抗菌剤、顔料、酸化防止剤、界面活性剤、ワックス、流動促進剤、粒子状物質、およびポリマーの加工性を向上させるために加えられる他の材料が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらおよびその他の添加剤は、従来の量で使用することができる。本発明において使用すると好適なアイオノマーは、エチレン酸コポリマーであって、カルボン酸基が中和されていないか、アルカリ金属、遷移金属、アルカリ土類金属、またはそれらの2種類以上の組み合わせを含む金属イオンでカルボン酸基が部分的に中和されているかのいずれかであるエチレン酸コポリマー由来の繰り返し単位を含むことができる。この中和は、0~約100、30~90、または60、から80まで、または90まで、またはさらには100までであってよい。金属の例としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、亜鉛、またはそれらの2種類以上の組み合わせが挙げられる。金属化合物としては、金属イオンのギ酸塩、酢酸塩、硝酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、酸化物、水酸化物、アルコキシド、またはそれらの2種類以上の組み合わせを挙げることができる。酸コポリマーは、エチレン、α,β-不飽和C3~C8カルボン酸、および場合によるコモノマー由来の繰り返し単位を含むことができる。好ましいα,β-不飽和C3~C8カルボン酸としては、アクリル酸、メタクリル酸、またはそれらの組み合わせが挙げられる。エチレン系不飽和ジカルボン酸、たとえば無水マレイン酸、マレイン酸水素エチル、イタコン酸、CO、グリシジルメタアクリル酸またはそのアルキルエステル、あるいはそれらの2種類以上の組み合わせなどのコモノマーが約3~約25重量存在することができる。酸コポリマーはE/X/Yコポリマーと表すことができ、式中、Eはエチレンであり、Xはα,β-エチレン系不飽和カルボン酸であり、Yはコモノマーである。Xは、ポリマーの3~30または4~25、または5~20重量で存在することができ、Yはポリマーの0~30または0~25重量で存在することができる。具体的な酸コポリマーとしては、エチレン/メタアクリル酸コポリマー、エチレン/メタアクリル酸/メタアクリル酸n-ブチルコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/メタアクリル酸イソブチルコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/メタアクリル酸メチルコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/メタアクリル酸エチルコポリマー、またはそれらの2種類以上の組み合わせを挙げることができる。このようなアイオノマーの調製方法は周知である。たとえば、米国特許第3,264,272号明細書、米国特許第4,351,931号明細書、および米国特許第5,028,674号明細書が参照され、これらの開示が参照により本明細書に援用され、それらの方法の説明は簡潔にするために省略している。市販のアイオノマーの一例は、E.I.duPontdeNemoursandCompanyDuPontより入手可能なSurlyn登録商標である。2種類以上のアイオノマーをブレンドして、アイオノマー成分として使用することができる。たとえば、約10~約40重量の亜鉛中和アイオノマーと約60~約90重量のナトリウム中和アイオノマーとのブレンドを使用して、最終組成物、たとえば、約80のポリアミド、15のナトリウム中和アイオノマー、および5の亜鉛中和アイオノマーすべて重量基準を含む最終組成物を得ることができる。本明細書においてヒンダードフェノールは、フェノール環とフェノールの2位または6位の第3級ブチル基とを有する任意の化合物を意味する。例としては、BASFよりIrganox登録商標1330およびIrganox登録商標1010の商標で販売される一連のIrganox登録商標製品が挙げられる。コアのポリアリーレンスルフィド組成物は、SnO2CR2、SnO2CRO2CR’、SnO2CRO2CR、およびそれらの混合物からなる群から選択される分枝カルボン酸スズIIを含む少なくとも1種類のスズ添加剤であって、カルボキシレート部分O2CRおよびO2CR’は、独立して、分枝カルボン酸陰イオンを表し、カルボキシレート部分O2CRは、直鎖状カルボン酸陰イオンを表すスズ添加剤を含むことができる。一実施形態においては、分枝カルボン酸スズIIは、SnO2CR2、SnO2CRO2CR’、またはそれらの混合物を含む。一実施形態においては、分枝カルボン酸スズIIはSnO2CR2を含む。一実施形態においては、分枝カルボン酸スズIIはSnO2CRO2CR’を含む。一実施形態においては、分枝カルボン酸スズIIはSnO2CRO2CRを含む。場合により、スズ添加剤は直鎖状カルボン酸スズIISnO2CR2をさらに含むことができる。一般に、分枝および直鎖状のカルボン酸スズIIの相対量は、添加剤中に含まれる全カルボキシレート部分[O2CRO2CR’O2CR]のモル数を基準として、分枝カルボキシレート部分の合計[O2CRO2CR’]が少なくとも約25となるように選択される。たとえば、分枝カルボキシレート部分の合計は、スズ添加剤中に含まれる全カルボキシレート部分の少なくとも約33、または少なくとも約40、または少なくとも約50、または少なくとも約66、または少なくとも約75、または少なくとも約90であってよい。一実施形態においては、基RおよびR’の両方が、6~30個の炭素原子を含み、両方が少なくとも1つの第2級または第3級の炭素を含有する。第2級または第3級の炭素は、カルボキシレート部分O2CRおよびO2CR’中の任意の位置にあってよく、たとえばカルボキシレート炭素に対してα位、カルボキシレート炭素に対してω位、および任意の中間位置であってよい。基RおよびR’は、非置換であってよいし、不活性基、たとえばフッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシレート基で場合により置換されていてもよい。好適な有機R基およびR’基の例としては、脂肪族基、芳香族基、脂環式基、酸素含有複素環式基、窒素含有複素環式基、および硫黄含有複素環式基が挙げられる。複素環式基は、炭素と、酸素、窒素、または硫黄とを環構造中に有することができる。一実施形態においては、基Rは、6~30個の炭素原子を含み、不活性基、たとえばフッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシレート基で場合により置換された第1級アルキル基である。一実施形態においては、基Rは、6~20個の炭素原子を含む第1級アルキル基である。一実施形態においては、基RまたはR’は、独立して、または両方が、式I式中、R1、R2、およびR3は独立して:H;6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている第1級、第2級、または第3級のアルキル基;6~18個の炭素原子を有し、アルキル基、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている芳香族基;ならびに6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている脂環式基、であり;但し、R2およびR3がHである場合は、R1は:6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている第2級または第3級のアルキル基;6~18個の炭素原子を有し、6~18個の炭素原子を有する第2級または第3級のアルキル基で置換されている芳香族基であって、芳香族基および/または第2級または第3級のアルキル基が、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている芳香族基;ならびに6~18個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、ヒドロキシル基、およびカルボキシル基で場合により置換されている脂環式基、であるで表される構造を有する。一実施形態においては、基RまたはR’またはその両方が、式Iで表される構造を有し、R3はHである。別の一実施形態においては、基RまたはR’またはその両方は式II式中、R4は、4~6個の炭素原子を有し、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、およびヒドロキシル基で場合により置換されている第1級、第2級、または第3級のアルキル基であり;R5は、フッ化物基、塩化物基、臭化物基、ヨウ化物基、ニトロ基、およびヒドロキシル基で場合により置換されている、メチル、エチル、n-プロピル、sec-プロピル、n-ブチル、sec-ブチル、またはtert-ブチル基であるで表される構造を有する。一実施形態においては、基RおよびR’は同種であり、どちらもR4がn-ブチルでありR5がエチルである式IIで表される構造を有する。この実施形態は、本明細書においてエチルヘキサン酸スズIIとも呼ばれる分枝カルボン酸スズIIの2-エチルヘキサン酸スズIIを表している。カルボン酸スズIIは、商業的に入手することもできるし、適切なスズII陽イオン源と、所望のカルボン酸塩に対応するカルボン酸とからその場で生成することもできる。スズII添加剤は、熱酸化安定性および/または熱安定性を改善するのに十分な濃度でポリアリーレンスルフィド中に存在することができる。一実施形態においては、スズII添加剤は、ポリアリーレンスルフィドの重量を基準として約10重量パーセント以下の濃度で存在することができる。たとえば、スズII添加剤は、約0.01重量パーセント~約5重量パーセント、またはたとえば約0.25重量パーセント~約2重量パーセントの濃度で存在することができる。典型的には、スズII添加剤の濃度は、マスターバッチ組成物中ではより高くてもよく、たとえば約5重量パーセント~約10重量パーセント、またはそれを超えてよい。スズII添加剤は、溶融物または固体のポリアリーレンスルフィドに固体として、スラリーとして、または溶液として加えることができる。一実施形態においては、コアのポリアリーレンスルフィド組成物は、少なくとも1種類の亜鉛II化合物および/または亜鉛金属[Zn0]をさらに含む。有機または無機の対イオンがポリアリーレンスルフィド組成物の所望の性質に悪影響を与えないのであれば、亜鉛II化合物は、有機化合物、たとえばステアリン酸亜鉛、あるいは硫酸亜鉛または酸化亜鉛などの無機化合物であってよい。亜鉛II化合物は、商業的に入手することもできるし、その場で生成することもできる。亜鉛金属は、亜鉛IIイオンの供給源として、単独で、または少なくとも1種類の亜鉛II化合物とともに組成物中に使用することができる。一実施形態においては、亜鉛II化合物は、酸化亜鉛、ステアリン酸亜鉛、およびそれらの混合物からなる群から選択される。亜鉛II化合物および/または亜鉛金属は、ポリアリーレンスルフィドの重量を基準として約10重量パーセント以下の濃度でポリアリーレンスルフィド中に存在することができる。たとえば、亜鉛II化合物および/または亜鉛金属は、約0.01重量パーセント~約5重量パーセント、またはたとえば約0.25重量パーセント~約2重量パーセントの濃度で存在することができる。典型的には、亜鉛II化合物および/または亜鉛金属の濃度は、マスターバッチ組成物中ではより高くてもよく、たとえば約5重量パーセント~約10重量パーセント、またはそれを超えてもよい。少なくとも1種類の亜鉛II化合物および/または亜鉛金属は、溶融物または固体のポリアリーレンスルフィドに固体として、スラリーとして、または溶液として加えることができる。亜鉛II化合物および/または亜鉛金属は、スズII添加剤とともに、または別々に加えることができる。以下の実施例において本発明をさらに説明する。材料実施例では以下の材料を使用した。特に明記しない限り、すべて市販の材料を使用した。Fortron登録商標309ポリフェニレンスルフィドおよびFortron登録商標317ポリフェニレンスルフィドは、TiconaFlorence,KYより入手した。Surlyn登録商標9910は、DuPontPackagingandIndustrialPolymersWilmington,DEより入手した。ステアリン酸カルシウム99は、SigmaAldrichSt.Louis,MOより入手した。本明細書においてSurlyn登録商標9910はSurlyn登録商標とも記載される。本明細書においてステアリン酸カルシウムはCaStとも記載される。分析方法:示差走査熱量分析DSC:PPS組成物の熱酸化安定性は、空気中への曝露時間の関数としての融点Tmの変化を測定することによって評価した。第1の分析方法では、固体のPPS組成物を250°Cの空気中に10日間曝露した。第2の分析方法では、溶融したPPS組成物を320°Cの空気中に3時間曝露した。第3の分析方法では、溶融したPPS組成物は、最初に種々の温度および時間で空気に曝露することによって予備処理を行った。続いて、予備処理したサンプルで得られる熱酸化安定性を、250°Cで10日間の空気曝露後の融点の変化を測定することによって求めた。各分析方法において、融点の維持を定量化し、ΔTm°Cとして報告した。ΔTm°C値が低いほど、熱酸化安定性が高いことを示した。DSC法A:250°Cにおける固体状態での空気老化250°C法では、サンプルを秤量して、循環を行いながら250°Cに予備加熱された対流式オーブンの中央のラック上の2インチの円形アルミニウムパンに入れた。10日間の空気老化後、サンプルを取り出し、示差走査熱量分析DSCによる評価のために保管した。DSCは、機械的冷却装置を取り付けたTAinstrumentsQ100を使用して行った。サンプルは、8~12mgの空気老化させたポリマーを標準アルミニウムDSCパンに入れ蓋を圧着することによって作製した。最初にサンプルを35°Cから320°Cまで10°C/分でサンプルの融点を超えるまで加熱し、次に320°Cから35°Cまで10°C/分で冷却する間にサンプルを再結晶させることによってサンプルの熱履歴が消えるように、温度プログラムを設計した。35°Cから320Cまで10°C/分でサンプルを再加熱して、空気老化させたサンプルの融点を求め、これを記録して、同じ組成物の老化させていないサンプルの融点と直接比較した。全体の温度プログラムは、50mL/分の流量での窒素パージ下で行った。すべての融点は、TAのUniversalAnalysisソフトウェアを使用し、そのソフトウェアの線形ピーク積分linearpeakintegration機能によって定量化した。DSC法B:320°Cにおける溶融状態での空気老化320°C法においては、サンプルを標準アルミニウムDSCパンの内側に入れ、蓋は使用しなかった。DSCは、機械的冷却装置を取り付けたTAinstrumentsQ100を使用して行った。窒素下でポリマーを溶融させ、サンプルを320°Cの空気に20分間曝露し、空気に曝露したサンプルを窒素下で再結晶させ、次にサンプルを再加熱して、融点の変化が調べられるように、温度プログラムを設計した。したがって、各サンプルを窒素流量:50mL/分下で35°Cから320°Cまで20°C/分で加熱し、320°Cにおいて等温で5分間維持し、その時点でパージガスを窒素から空気流量50mL/分に変更しながら、320°Cの温度を180分間維持した。続いて、パージガスを空気から窒素流量:50mL/分に戻し、サンプルを320°Cから35°Cまで10°C/分で冷却し、次に35°Cから320°Cまで10°C/分で再加熱して、空気に曝露した材料の融点を測定した。すべての溶融曲線は2つのピークを有した。低い方の溶融の融点を、TAのUniversalAnalysisソフトウェアを使用して、そのソフトウェアの開始の変曲inflectionoftheonset機能によって定量化した。DSC法C:予備処理後に250°Cで固体状態での空気老化TAinstrumentsQ100DSCを使用して、空気中の種々の高温に種々の時間曝露することによってサンプルの予備処理を行った表1。窒素下でポリマーを溶融させ、画定された設定温度の空気に特定の時間のあいだサンプルを曝露し、空気に曝露したサンプルを窒素下で再結晶させるように、温度プログラムを設計した。したがって、各サンプルは、蓋を使用せずに標準アルミニウムDSCパンの内側に入れ、窒素流量:50mL/分下で35°Cからそのあらかじめ規定される設定温度まで20°C/分で加熱し、その設定温度で等温で5分間維持し、その時点でパージガスを窒素から空気流量50mL/分に変更し、設定温度を指定の時間維持した。表1は、調べた特定の設定温度および保持時間の概略を示している。続いて、パージガスを空気から窒素流量:50mL/分に戻し、サンプルを320°Cから35°Cまで10°C/分で冷却した。この予備処理レジメントregimentの後、予備処理したサンプルが入ったアルミニウムパンについて、DSC法Aに従って250°Cの固体状態の空気老化を行い、10日後のTmの低下を測定することで熱酸化安定性を評価した。図1~3は、予備処理の熱酸化安定性に対する影響をグラフで示している。化学分析表面電子分光法ESCA化学分析電子分光法ESCAX線電子分光法XPSとも呼ばれるを使用して、表面の化学組成を調べた。この実験では、単色アルミニウムX線をポリマー表面上の1.3×0.2mmの領域上に焦点を合わせて、表面原子から内殻準位の光電子を励起させた。上部5~10nm中の元素の結合エネルギー特性を有する内殻および価電子殻の光電子を放出させ、それらの運動エネルギーを分析することで、表面組成に関する定性的および定量的情報が得られる。この検討では、ESCA実験は、Ulvac-PHIQuanteraSXMScanningX-rayMicroprobeに100u100W18kV単色アルミニウムX線設定を使用して行った。55eVの通過エネルギーに0.2eVのステップサイズを使用して高解像度の詳細スペクトルを取得した。光電子は45度の出口角で収集された。PHIMultiPakソフトウェアをデータ分析に使用した。検出限界は元素固有であり、典型的には約0.01~0.1原子パーセントである。表面下の色分析表面下の明るさ/暗さの変化を使用して、成形品の表面下への酸素の拡散を防止する硬化表面層の相対能力を測定した。2グラムのPPS組成物を秤量し、蓋を外した10mLのシンチレーションバイアルに入れ、ガスパージラインおよびデジタル温度制御装置が取り付けられたBarnsteadThermolyne1300Furnace中に挿入した。次に窒素かで室温で1時間オーブンにパージし、窒素下で340°Cに加熱し、窒素下で30分間等温で維持し、その時点で1時間の間、キャリアガスを空気に変更し、次に直ちに窒素に戻し、電源を切ってサンプルを不活性雰囲気中で冷却した。最初にガラスを破壊することによってシンチレーションバイアルから成形された円柱を取り出し、次にASTMD2244-09bに準拠して装置で測定される色彩評価を行った。各サンプルで、成形された円柱の上部空気に曝露した面は、白色から褐色/黒色への顕著な色の変化が明らかであった。この実験の焦点は、架橋した表面を通過して酸素が拡散するのを防止する各添加剤の能力を定量化するための成形された円柱の表面下にあった。PPS対照が明らかに暗くなり、一方、ステアリン酸カルシウムおよびSurlyn登録商標を含有する組成物は、表面下の明るさが維持されたことが目視観察によって明らとなり、これは、架橋した露出面の下への酸素拡散速度が遅いことを示している。このような差を定量化するために、サンプルの明度Lを、空気老化前初期Lおよび空気老化後最終Lに成形された円筒の底部で測定した。初期および最終のL値の差を計算してΔLを求めた。ここで、ΔL=初期L-最終Lである。実施例1PPS組成物の調製Surlyn登録商標9910を含有するPPS3重量パーセントのSurlyn登録商標9910金属原子を基準として0.016mol/kgを含有するPPS組成物を以下のように調製した。Fortron登録商標309PPS700g、Fortron登録商標317PPS300g、およびSurlyn登録商標991030.28gをガラス瓶中で1つにまとめ、手で混合し、Stonewareボトルローラー上に5分間置いた。得られた混合物は、次に、Coperion18mmかみ合い共回転二軸スクリュー押出機を使用して溶融混合した。押出条件は、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpm、ならびに約1分間の滞留時間、およびシングルストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiを含んだ。得られたストランドは6フィートの水道水トラフ中で凝固させ、次にConairチョッパーでペレット化して、1グラム当たり100~120個のペレットのペレット数を得た。828gのペレット化組成物を得た。ステアリン酸カルシウムを含有するPPS1重量パーセントのステアリン酸カルシウム金属原子を基準として0.016mol/kgを含有するPPS組成物を以下のように調製した。Fortron登録商標309PPS700g、Fortron登録商標317PPS300g、およびステアリン酸カルシウム9.71gをガラス瓶中で1つにまとめ、手で混合し、Stonewareボトルローラー上に5分間置いた。得られた混合物は、次に、Coperion18mmかみ合い共回転二軸スクリュー押出機を使用して溶融混合した。押出条件は、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpm、ならびに約1分間の滞留時間、およびシングルストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiを含んだ。得られたストランドは6フィートの水道水トラフ中で凝固させ、次にConairチョッパーでペレット化して、1グラム当たり100~120個のペレットのペレット数を得た。815gのペレット化組成物を得た。PPS対照添加剤なし30重量パーセントのFortron登録商標309および70重量パーセントのFortron登録商標317を含むポリマーブレンドを以下のように調製した。Fortron登録商標309PPS700gおよびFortron登録商標317PPS300gをガラス瓶中で1つにまとめ、手で混合し、Stonewareボトルローラー上に5分間置いた。得られた混合物は、次に、Coperion18mmかみ合い共回転二軸スクリュー押出機を使用して溶融混合した。押出条件は、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpm、ならびに約1分間の滞留時間、およびシングルストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiを含んだ。得られたストランドは6フィートの水道水トラフ中で凝固させ、次にConairチョッパーでペレット化して、1グラム当たり100~120個のペレットのペレット数を得た。829gのペレット化組成物を得た。実施例2Fortron登録商標309の10日間の固体状態の空気老化この実施例は、時間の関数としてのPPSのTmの変化がPPSの熱酸化安定性に比例することを示す。DSC法Aに従って、TiconaFortron登録商標309PPSペレットを熱250°Cと空気または窒素に0、1、5、および10日間曝露した。空気中では、時間の関数としてTmの直線的な減少が観察された。窒素中では、Tmの顕著な影響の変化は観察されなかった表2。したがってTmの低下は、熱酸化劣化架橋および鎖の切断の良い指標となるが、熱劣化鎖の切断に関しての情報はほとんど得られない。機構によって束縛しようと望むものではないが、架橋は微結晶の成長を大幅に遅らすが、それによってPPSの融点Tmが低下すると考えられる。したがって、空気雰囲気中で高温に曝露した後で特定のサンプルが元のTmを維持する程度が、そのサンプルの熱酸化安定性TOSに比例する場合がある。実施例3硬化促進およびスキン形成この実施例では、空気中320~340°Cに20分~3時間曝露すると、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物の表面硬化/架橋が促進されることを示す。Tmの低下が、酸化硬化/架橋の直接的な結果であることが示されているMai,K.,M.Zhang,etal.1994.Doublemeltingphenomenaofpolyphenylenesulfideanditsblends.J.Appl.Polym.Sci.511:57-62。表3は、DSC法Bによって測定したΔTmデータを示している。ΔTmは、熱酸化不安定性に正比例する。表3は、空気中320°Cで3時間老化させた種々のPPS組成物の融点データを示している。Surlyn登録商標およびPPS対照のΔTmは、それぞれ46°Cおよび33°Cであることが示されている。したがって、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物は熱安定性が低く、対照よりも高い架橋密度が得られる。機構によって束縛したり限定したりしようと望むものではないが、PPSの酸化架橋はある機構経路によって起こることが知られており、その経路によってポリフェニレンスルフィドが酸化してポリフェニレンスルホンとなり、続いてこれがSO2ガスを発生することでフェニルラジカルが生成し、これによって容易に酸化架橋が進行しうる。表4は、曝露前および空気中320°Cに20分間曝露した後の、PPS対照およびPPS-Surlyn登録商標の表面における炭素および硫黄の変化を示すESCAデータを示している。曝露後、PPS対照の表面は84の炭素および13の硫黄で構成され、一方、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物は83の炭素および7の硫黄で構成され、これは、おそらくはSO2発生の形態で硫黄が大きく減少したことを示している。したがってPPS-Surlyn登録商標組成物の表面は、対照よりも高密度で硬化/架橋が生じたと考えることができる。実施例4表面下の熱酸化安定性の改善の証拠この実施例では、固体物品の表面下が、熱および空気の予備処理によって熱酸化劣化に対して安定化されることを示す。図1~3は、DSC法Cに従って種々のPPS組成物および種々の処理温度における処理時間の関数としてのTmのプロットを示している。それぞれの場合で、サンプルは最初に、特定の温度および時間で空気中に曝露した。次に、それぞれについてDSC法A250°C、10日によってTmの維持を評価して、茎および熱による予備処理によって、固体状態の空気老化に対して組成物が安定化されるかどうかを評価した。Surlyn登録商標およびステアリン酸カルシウムなどの組成物の予備処理が、固体状態で使用されるこれらの材料の安定化に有効な方法であることをデータが示している。老化させていないPPSは約280°CのTmを有した。添加剤を含有しない対照サンプルをオーブン老化させたものは、一般に250°C~260°Cの範囲内のTmを有し、ポリマーが劣化したことを示している。図面は、ステアリン酸カルシウムおよびアイオノマーの両方がTmの低下を軽減でき、場合によりアイオノマーはTmを未老化状態までで戻すことができることを示している。表5は、前述の分析方法の項で定義した表面下の色分析に準拠して作製し評価した成形円柱の表面下の色の暗さLを示している。ΔLが大きいほど、340°Cで1時間空気曝露した後の成形品の表面下がより暗く、これは表面下の架橋した保護層を透過した酸素量が多いことを示している。PPS対照、Surlyn登録商標、およびステアリン酸カルシウムのΔLを比較すると、本発明者らは、Surlyn登録商標4倍およびステアリン酸カルシウム1.6倍の表面下の明るさが顕著に保持されることを観察しており、架橋表面層の下の層が熱酸化による着色/劣化に対して安定化されることを示している。以上の実施例は、本発明の好ましい実施形態を示しているが、説明のみを目的として提供していることを理解されたい。以上の議論およびこれらの実施例から、当業者であれば、本発明の本質的な特徴を見極めることができ、本発明の意図および範囲から逸脱することなく、種々の使用および条件に適合させるために本発明の種々の変更および修正を行うことができる。"