"表示画面と、側面と、を有した表示装置と、前記側面に面した第一壁部を有した第一部材と、前記第一壁部に対して前記表示画面の反対側に位置されるとともに前記側面に面した第二壁部を有した第二部材と、前記第一部材に取り付けられ、前記第一壁部の前記側面側に位置され、前記表示装置を前記表示画面の反対側で支持した支持部材と、前記第一部材の前記第二部材側の端部に設けられ前記第二壁部の前記側面側で前記表示画面の反対側に向けて延びた部分を有し、当該部分と前記第二壁部との間で前記支持部材を支持した支持部と、を備えた、テレビジョン受像機。前記第一部材の前記支持部より前記表示画面に近い側に当該支持部と離間して位置され前記支持部材と係わる第二支持部、を備えた、請求項1に記載のテレビジョン受像機。前記第一壁部の前記側面側に設けられ前記支持部と前記第二支持部との間に亘った亘部を備えた、請求項2に記載のテレビジョン受像機。上下方向に沿って延びた前記第一壁部に対して前記上下方向に沿って延びた前記側面側に位置された前記支持部材は、当該側面の長手方向に沿った方向の下側にスライドされて前記支持部に取り付けられた、請求項1~3のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記表示画面の正面視で左右方向に沿って延びた前記第一壁部に対して前記左右方向に沿って延びた前記側面側に位置された複数の前記支持部材は、当該側面の長手方向に沿った方向の左側および右側のうち同じ側にスライドされて前記支持部に取り付けられた、請求項1~4のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記支持部材は、前記側面の長手方向に沿った方向の一方側にスライドされて前記支持部に取り付けられ、前記第一部材は、前記支持部材に係わって前記側面の長手方向に沿った方向の他方側にスライドするのを抑制する係部を有した、請求項1~5のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。前記支持部材は、前記側面の長手方向に沿った方向の一方側にスライドされて前記支持部に取り付けられ、前記第二部材は、前記支持部材に対して前記側面の長手方向に沿った方向の他方側で前記支持部材と係わる第二係部を有した、請求項1~6のうちいずれか一つに記載のテレビジョン受像機。表示画面と、側面と、を有した表示装置と、前記側面に面した第一壁部を有した第一部材と、前記第一壁部に対して前記表示画面の反対側に位置されるとともに前記側面に面した第二壁部を有した第二部材と、前記第一部材に取り付けられ、前記第一壁部の前記側面側に位置され、前記表示装置を前記表示画面の反対側で支持した支持部材と、前記第一部材の前記第二部材側の端部に設けられ前記第二壁部の前記側面側で前記表示画面の反対側に向けて延びた部分を有し、当該部分と前記第二壁部との間で前記支持部材を支持した支持部と、を備えた、電子機器。この種のテレビジョン受像機では、一例としては、金具が設けられた部分で筐体の剛性がより高い構成など、より不都合の少ない構成が望まれていた。そこで、本発明の実施形態は、一例として、筐体を構成する部品と表示装置とが支持部材を介して結合された、より不都合の少ない構成のテレビジョン受像機および電子機器を得ることを目的の一つとする。本発明の実施形態にかかるテレビジョン受像機は、表示装置と、第一部材と、第二部材と、支持部材と、支持部と、を備えた。表示装置は、表示画面と、側面と、を有した。第一部材は、側面に面した第一壁部を有した。第二部材は、第一壁部に対して表示画面の反対側に位置されるとともに側面に面した第二壁部を有した。支持部材は、第一部材に取り付けられ、第一壁部の側面側に位置され、表示装置を表示画面の反対側で支持した。支持部は、第一部材の第二部材側の端部に設けられ第二壁部の側面側で表示画面の反対側に向けて延びた部分を有し、当該部分と第二壁部との間で支持部材を支持した。各図では、便宜上、方向X方向、Y方向、Z方向が示されている。X方向は、表示画面6aに対する正面視での長手方向、Y方向は、表示画面6aに対する正面視での短手方向、Z方向は表示画面6aに対する正面視での前後方向奥行方向、筐体2の厚さ方向である。X方向、Y方向、およびZ方向は、相互に直交している。また、以下の実施形態では、電子機器がテレビジョン受像機として構成された場合が例示されるが、本実施形態にかかる電子機器は、これらには限定されない。本実施形態にかかる電子機器は、例えば、パーソナルコンピュータや、スマートフォン、スマートブック、携帯電話機、PDApersonaldigitalassistant、映像表示装置、テレビ電話機等の種々の電子機器として構成することができる。<実施形態>本実施形態にかかる電子機器の一例であるテレビジョン受像機1は、図1~3に示されるように、支持部支部、台、スタンド11と、筐体2と、を備える。支持部11は、机や、棚、台等の載置部図示されず上に載置され、筐体2を支持する。支持部11は、筐体2を固定的に支持してもよいし、移動可能回動可能、スライド可能に支持してもよい。筐体2の支持部11に対する移動形態としては、例えばチルトや、スイベル、ピボット等がある。図1~3に示されるように、本実施形態では、一例として、筐体2は、正面視および背面視では矩形状本実施形態では一例として長方形状に構成されている。筐体2は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。筐体2は、前面正面、面、第一面、第一面部2aとこの反対側の後面背面、面、第二面、第二面部2bと、を有する。前面2aと後面2bとは略並行している。筐体2は、正面視および背面視では、四つの端部辺部、縁部2c~2fと、四つの角部尖部、曲部、端部2g~2jと、を有する。端部2c,2eは、長辺部の一例である。端部2d,2fは、短辺部の一例である。また、筐体2は、前面2aを有する壁部第一壁部、第一部分、プレート、フレーム、前壁部、表壁部、天壁部2kと、後面2bを有する壁部第二壁部、第二部分、プレート、後壁部、裏壁部、底壁部2mと、を有する。壁部2kは、矩形の枠状本実施形態では一例として長方形の枠状であり、また、壁部2mは、矩形状本実施形態では一例として長方形状である。また、筐体2は、壁部2kと壁部2mとの間に亘った側面面、周面、第三面2pを有する四つの壁部第三壁部、第三部分、プレート、側壁部、端壁部、立壁部、亘部2nを有する。そして、壁部2kには、一例としては矩形状の開口部2rが設けられている。筐体2は、例えば、合成樹脂材料や金属材料等で構成されることができる。また、図2に示されるように、筐体2は、複数の部品分割体、部材が組み合わせられて構成されることができる。一例としては、筐体2は、少なくとも壁部2kを含む第一部材第一部分、前側部材、カバー、ベゼル、フレーム2Frと、少なくとも壁部2mを含む第二部材第二部分、後側部材、ベース、ボトム、ケース2Rrとを有する。また、壁部2nは、第一部材2Frおよび第二部材2Rrのうち少なくともいずれか一方本実施形態では、一例として、第一部材2Frおよび第二部材2Rrの双方に含まれることができる。そして、図1,4~6に示されるように、筐体2内には、表示装置表示部、ディスプレイ、パネル6が収容されている。表示装置6の、前面2a側に位置した表示画面6aは、開口部2rを介して筐体2の前方外方に露出しており、使用者は、前方側から開口部2rを介して表示画面6aを視認することができる。表示装置6は、正面視では矩形状本実施形態では一例として長方形状に構成されている。また、表示装置6は、前後方向に薄い扁平な直方体状に構成されている。表示装置6は、例えば、液晶ディスプレイLCD,liquidcrystaldisplayや有機ELディスプレイOELD,organicelectroluminescentdisplay等である。なお、表示装置6の前面側には、表示画面6aを覆った薄板状またはシート状の透明なタッチパネル入力パネル、入力シート、入力装置、図示されずが設けられてもよい。また、図4に示されるように、本実施形態では、一例として、筐体2内の、表示装置6の後側裏側、背後側、壁部2m側、表示画面6aとは反対側には、基板制御基板、メイン基板、回路基板10が収容されている。基板10は、表示装置6の面裏面6bと並行して設けられている。また、基板10は、壁部2k,2m,2n等と離間した状態で、すなわち、壁部2k,2m,2n等との間に空間が形成された状態で、設けられている。また、基板10は、例えばねじ等の結合具図示されずによって、表示装置6に固定されている。なお、基板10は、カバー14で覆われている。基板10には、コネクタ12の他、CPUcentralprocessingunit等の複数の部品電子部品、素子、図示されずが実装されている。電子部品には、発熱体が含まれる。発熱量の大きな電子部品発熱体には、冷却機構受熱部、伝熱部、放熱部、ファン等、図示されずを設けることができる。基板10および電子部品によって、制御回路図示されずの少なくとも一部が構成されている。制御回路は、例えば、映像信号処理回路や、チューナ部、HDMIhighdefinitionmultimediainterface信号処理部、AVaudiovideo入力端子、リモコン信号受信部、制御部、セレクタ、オンスクリーンディスプレイインタフェース、記憶部例えば、ROMreadonlymemory、RAMrandomaccessmemory、HDDharddiskdrive等、音声信号処理回路等を、含むことができる。制御回路は、表示装置6の表示画面6aでの映像動画や静止画等の出力や、スピーカ図示されずでの音声の出力、LEDlightemittingdiode、図示されずでの発光等を制御する。表示装置6や、スピーカ、LED等は、出力部の一例である。また、本実施形態では、一例として、筐体2の第一部材2Frおよび第二部材2Rrは、表示装置6に支持固定される。第一部材2Frおよび第二部材2Rrは、少なくとも部分的には、支持部材7A~7Cを介して表示装置6に固定される。支持部材7A~7Cは、例えば、金属材料等によって構成されることができる。なお、第一部材2Frおよび第二部材2Rrのうち少なくとも一方は、部分的には、支持部材7A~7Cを介さずに表示装置6に固定されてもよい。図4~6に示されるように、本実施形態では、一例として、複数の支持部材7A~7Cが、第一部材2Frの裏側後側に固定される。具体的には、本実施形態では、一例として、端部2cに沿って支持部材7Aが5個、端部2dに沿って支持部材7Cが3個、端部2fに沿って支持部材7Bが3個、それぞれ固定される。図7~9に示されるように、本実施形態では、一例として、支持部材7A~7Cは、いずれも、壁部7aと壁部7bとを有する。壁部7aおよび壁部7bは、L字状に接続されている。すなわち、支持部材7A~7Cは、L字状の断面を有している。図10等に示されるように、本実施形態では、一例として、壁部7aは、第一部材2Frの壁部第一壁部2n12nの筐体2内側に沿って位置される。また、壁部7bは、壁部7aの後側の端部7cに接続され、図4に示されるように、表示装置6の面後面、背面、裏面、表示画面6aの反対側の面6bに沿って位置される。支持部材7A~7Cは、板状部材を屈曲して形成することができる。その場合、端部7cは、壁部7aと壁部7bとの屈曲部分である。そして、壁部7aは、第一部材2Frに固定される。したがって、図12に示されるように、表示装置6は、第一部材2Frの壁部2kと第一部材2Frに固定された支持部材7A~7Cの壁部7bとに挟まれる。すなわち、表示装置6の周縁部は、壁部2kと、第一部材2Frの壁部2nおよび支持部材7A~7Cの壁部7aと、支持部材7A~7Cの壁部7bとによって、外側から囲まれる。なお、支持部材7A~7Cの壁部7bの構成はそれぞれ異なるものの、表示装置6の挟みならびに表示装置6の周縁部の囲いに関する支持部材7A~7Cの壁部7aおよび壁部7bの機能は同様である。また、図7~10等に示されるように、本実施形態では、一例として、支持部材7A~7Cに、スリット切欠、開口、開口部7dが設けられている。このスリット7dに筐体2に設けられた支持部8の一部本実施形態では、一例として、壁部8bが挿入されることにより、支持部材7A~7Cが支持部8に固定される。具体的に、本実施形態では、スリット7dは、壁部7aの高さ方向筐体2および表示装置6の厚さ方向の中央部で、幅方向表示装置6の側面6cの長手方向の一方の縁から、当該幅方向に沿って、幅方向の中央部まで延びた切欠として、構成されている。そして、図10,11に示されるように、本実施形態では、一例として、第一部材2Frに、支持部材7A~7Cを支持する支持部8が設けられている。支持部8は、突出部8aを有する。図12にも示されるように、突出部8aは、壁部8bと壁部8cとを有する。壁部8bは、第一部材2Frの第二部材2Rr側後側、後面側、背後側、背面側、裏側、裏面側の端部2sから、表示装置6の側面6c側筐体2内側へ向けて突出している。壁部8bは、表示装置6の周縁に沿って壁部2nの長手方向に沿って延びている。また、壁部8cは、壁部8bから、第二部材2Rrの壁部第二壁部2n2と隙間をあけて離間した位置で、壁部2n2に沿って、表示画面6aの反対側面6b側に向けて突出している。また、壁部8cも、表示装置6の周縁に沿って壁部2nの長手方向に沿って延びている。すなわち、全体として、突出部8aは、第一部材2Frの壁部2n1から、筐体2内側にL字状に突出している。壁部8cは、壁部2n2の側面6c側で表示画面6aの反対側に向けて延びた部分の一例である。また、図10~12に示されるように、本実施形態では、一例として、支持部8は、突出部8aから表示画面6a側に離間した位置に、突出部8dを有している。突出部8dは、本実施形態では、一例として、壁部2kの後面2t裏面、背面に、表示画面6aの反対側後側、後面側、背後側、背面側、裏側、裏面側へ向けて突出している。また、突出部8dは、第一部材2Frの壁部2n1に沿って延びている。なお、突出部8dは、壁部2n1に設けられることができる。この場合、突出部8dは、例えば、突出部8aと同様に、壁部2n1から離間して表示画面6aの反対側に向けて突出したL字状フック状に形成することができる。ただし、壁部2kの後面2tに設けた方が、突出部8dをより簡素な構成として得ることができるとともに、壁部2n1に作用した筐体2内側への外力を、支持部材7A~7Cならびに突出部8dを介して壁部2kへ伝達することができる分、剛性がより高くなりやすい。そして、図10~12に示されるように、本実施形態では、一例として、支持部8の突出部8a,8dに、支持部材7A~7Cが固定される。具体的には、例えば、作業者は、図10に示されるように、支持部材7A~7Cのスリット7dに壁部8bを挿入しつつ、支持部材7A~7Cのスリット7dと離間した端部壁部7aの先端部、壁部7aの端部7cと反対側の端部7gを突出部8dと第一部材2Frの壁部2n1との間に挿入することで、支持部材7A~7Cを支持部8と係わらせる。これにより、支持部材7A~7Cがそれぞれの支持部8に固定される。このような構成では、第二部材2Rrが取り付けられる前にすなわち、支持部材7A~7Cが第一部材2Frの支持部8に仮保持された状態で、支持部材7A~7Cに筐体2外側へ倒れる方向の外力が作用した場合、支持部材7A~7Cを、主として、第一部材2Frの壁部2n1と突出部8dとが支える。また、第二部材2Rrが取り付けられる前に、支持部材7A~7Cに筐体2内側へ倒れる方向の外力が作用した場合、支持部材7A~7Cを、主として、第一部材2Frの壁部2n1と突出部8aの壁部8cとが支える。また、第二部材2Rrが取り付けられた後では、図12に示されるように、第二部材2Rrの壁部2n2と突出部8aの壁部8cとの間に、支持部材7A~7Cの壁部7aが挟まれる。よって、第二部材2Rrの壁部2n2に筐体2内側へ向かう外力が作用した場合に、その外力を壁部2n2、壁部7a、および壁部8cで受けることができる。すなわち、本実施形態にかかる構成によれば、壁部8cを有する分、第二部材2Rrの壁部2n2に筐体2内側へ向けて作用する外力に対する剛性あるいは強度がより高くなりやすい。なお、支持部材7A~7Cの支持部8への取り付けは、第一部材2Frと表示装置6とをアセンブリ状態での位置関係に配置した後で行われる。本実施形態では、突出部8aは、支持部の一例であり、突出部8dは、第二支持部の一例である。また、本実施形態では、一例として、上下方向に沿って延びた壁部2n1に取り付けられる支持部材7B,7Cは、上側から下側へスライドされて支持部8に取り付けられる差し込まれる。このような構成により、支持部材7B,7Cは、第一部材2Frをアセンブリされた状態と同様の姿勢に起立させた状態では、支持部8に上から引っ掛かった状態となる。よって、本実施形態によれば、一例としては、アセンブリ作業時等において、支持部材7B,7Cを、第一部材2Frに取り付けた場合に、重力や振動等によって支持部材7B,7Cが支持部8から抜け出るのを抑制することができる。また、本実施形態では、一例として、左右方向に沿って延びた壁部2n1に取り付けられる複数の支持部材7Aは、全て、背面視で右側から左側へスライドされて支持部8に取り付けられる差し込まれる。取り付け方向が異なると、支持部材7Aの部品の形状が異なることになる。この点、本実施形態によれば、一例としては、支持部材7Aの製造コストを減らすことができる。また、本実施形態によれば、一例としては、作業のミスを減らしたり、作業効率を高めたりしやすい。なお、複数の支持部材7Aは、全て、背面視で左側から右側にスライドされて支持部8に取り付けられてもよい。また、図10,11に示されるように、本実施形態では、一例として、支持部8は、突出部8aと突出部8dとの間に亘る突出部8eを有する。突出部8eは、第一部材2Frの壁部2n1から筐体2内側側面6c側に向けて突出している。また、突出部8eは、突出部8aおよび突出部8dの長手方向に交叉する方向本実施形態では、一例として、表示画面6aと交叉する方向、前後方向に沿って延びている。このような構成により、一例としては、支持部8の剛性がより高まる。また、本実施形態では、一例として、突出部8eは、支持部材7A~7Cを支持部8にスライドさせる方向差し込み方向の先方側に設けられている。よって、一例としては、突出部8eを、支持部材7A~7Cを取り付ける際のストッパ突当部として用いることができる。突出部8eは、亘部の一例である。また、図10に示されるように、本実施形態では、一例として、第二部材2Rrに、第一部材2Fr側に向けて突出する突出部2uが設けられうる。この突出部2uは、支持部材7A~7Cに対して、スライドさせる方向差し込み方向の手前側後方側に近接して位置される。このような構成により、一例としては、突出部2uによって、支持部材7A~7Cが支持部8から抜ける離れるのを抑制することができる。突出部2uは、第二係部の一例である。また、図8,9に示されるように、本実施形態では、支持部材7B,7Cには、結合具13を固定する固定部7eが設けられている。固定部7eは、例えば、雌ねじ部雌ねじ孔である。この固定部7eには、第二部材2Rrの壁部2mに設けられた開口部例えば、貫通孔や切欠等、図示されずを後面2b側から通された結合具13が固定される。すなわち、支持部材7B,7Cは、表示装置6に第二部材2Rrを固定するブラケットとしても機能している。このような構成により、一例としては、表示装置6に結合具13の固定部を設けずに済むため、表示装置6の製造の手間を減らすことができる。また、一例としては、表示装置6の汎用性が高まりやすい。ただし、本実施形態では、一例として、三つの支持部材7B,7Cのうち、最も上側に位置する支持部材7B,7Cには、結合具13は固定されない。すなわち、本実施形態では、一例として、表示装置6の面6b側で結合具13によって第二部材2Rrと結合された支持部材7B,7C本実施形態では、一例として、図4の上から二番面および三番目の支持部材7B,7Cより筐体2の角部2g,2hに近い側に、結合具13によっては第二部材2Rrと結合されない支持部材7B,7C本実施形態では、一例として、図4の最も上側の支持部材7B,7Cが設けられている。筐体2の角部2g,2hでは、第一部材2Frが表示装置6から離間しやすい。また、支持部材7B,7Cの結合具13を介しての表示装置6との固定位置すなわち、支持部8の位置から角部2g,2hまでの長さが長いほど、離間しやすい。一方、第二部材2Rrは、壁部2mを有する分、第一部材2Frより剛性が高く、第一部材2Frほどには表示装置6からは離間しやすくない。よって、このような構成によれば、一例としては、第一部材2Frおよび第二部材2Rrが所要の剛性を確保されながら支持部材7B,7Cを介して表示装置6と固定されやすい構成を、より部品点数の少ない構成として得ることができる。また、本実施形態では、一例として、結合具13が固定されない箇所にも、固定部7eが設けられた支持部材7B,7C本実施形態では、一例として、図4の最も上側の支持部材7B,7Cが用いられている。これにより、一例としては、部品の共用化を促進して製造コストが低減されやすくなるとともに、一例としては、製造の手間が減りやすくなる。以上、説明したように、本実施形態にかかる電子機器としてのテレビジョン受像機1では、支持部材7A~7Cを支持した支持部8は、第一部材2Frの第二部材2Rr側の端部2sに設けられるとともに、壁部8cは、第二壁部2n2の側面6c側で表示画面6aの反対側に向けて延び、第二壁部2n2との間で支持部材7A~7Cを支持した。よって、一例としては、第一部材2Frと第二部材2Rrとの境界部分の第二部材2Rr側で、第二壁部2n2と壁部8cとの間に壁部7aが挟まれた構成が得られるため、支持部材7A~7C、ひいては筐体2の剛性がより高くなるという効果が得られる。また、支持部8の突出部8aが、第一部材2Frの第二部材2Rr側の端部2sに設けられたため、一例としては、ヒケが目立ちにくくなるという効果が得られる。また、本実施形態では、支持部8は、支持部としての突出部8aと、この突出部8aより表示画面6aに近い側に離間して位置された第二支持部としての突出部8dと、を有した。よって、一例としては、比較的簡素な構成によって支持部材7A~7Cが倒れるのを抑制することができる。また、本実施形態では、支持部としての突出部8a壁部8bと第二支持部としての突出部8dとの間に亘った亘部としての突出部8eが設けられた。よって、一例としては、支持部8の剛性が高まりやすい。また、本実施形態では、支持部材7B,7Cは、側面6cの長手方向に沿った方向の下側にスライドされて支持部8に取り付けられた。よって、一例としては、支持部材7B,7Cが保持された仮保持された第一部材2Frをアセンブリする姿勢に立てた場合に、支持部材7B,7Cが支持部8から抜けるのが抑制されやすい。また、本実施形態では、支持部材7Aは、側面6cの長手方向に沿った方向の左側および右側のうち同じ側にスライドされて支持部8に取り付けられた。よって、一例としては、部品の共用化が促進されやすく製造コストが減りやすい。また、一例としては、支持部材7Aの支持部8への取付作業を行いやすい。また、本実施形態では、第二部材2Rrは、支持部材7A~7Cに対して側面6cの長手方向に沿った方向の他方側で支持部材7A~7Cと係わる第二係部としての突出部2uを備えた。よって、一例としては、支持部材7A~7Cが支持部8から抜けるのが抑制されやすい。以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は一例に過ぎない。本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、図13に示されるように、支持部材7A~7Cが支持部8から抜け出すのを抑制する係部8fが、第一部材2Fr筐体2に一例としては凹部として設けられ、支持部材7A~7Cの例えば壁部7aに、これに対応した係部7fが一例としては凸部突出部として設けられてもよい。係部8fと係部7fとは、弾性変形を伴った所謂スナップフィット機構を構成することができる。このような構成によっても、支持部材7A~7Cが支持部8から抜けるのが抑制されやすい。なお、支持部材7A~7Cに凹部が設けられ、支持部8に凸部が設けられてもよい。また、上記実施形態や変形例の技術的特徴は、適宜に組み合わせて実施することができる。また、各構成要素のスペック構造や、種類、方向、形状、大きさ、長さ、幅、厚さ、高さ、数、配置、位置、材質等は、適宜に変更して実施することができる。"