第1の端部と、第2の端部と、前記第1の端部から前記第2の端部まで延在する複数の支柱とを備え、前記複数の支柱の少なくとも1本が、前記第1の端部に隣接する近位側支柱部分と、前記第2の端部に隣接する遠位側支柱部分と、前記近位側支柱部分と前記遠位側支柱部分の間の、少なくとも2本の支柱を持つ中間支柱部分とを備え、拡張形態において、前記複数の支柱は互いに離れるように付勢されており、前記中間部分の前記少なくとも2本の支柱は互いに離れるように付勢されている、管腔内装置。前記中間部分の前記少なくとも2本の支柱は拡張形態において弓形形状を持つ、請求項1に記載の管腔内装置。前記複数の支柱は単一片の材料で作られている、請求項2に記載の管腔内装置。前記装置内に配置された充填材料をさらに含み、前記充填材料は小腸粘膜下組織プラグ、ニチノールワイヤ、ダクロン繊維、及びMReye塞栓コイルからなる群から選択される、請求項1に記載の管腔内装置。前記複数の支柱は長方形の断面を有している、請求項4に記載の管腔内装置。前記中間支柱部分の前記少なくとも2本の支柱は長方形の断面を有している、請求項5に記載の管腔内装置。拡張形態において、前記装置は約5mmと約50mmの間の外径を有している、請求項6に記載の管腔内装置。拡張形態において、前記装置は約5フレンチと約18フレンチの間の外径を有している、請求項7に記載の管腔内装置。前記複数の支柱と前記中間支柱部分の前記2本の支柱は同一片の材料で作られている、請求項1に記載の管腔内装置。前記複数の支柱はニチノール又は三元合金の材料のうちの少なくとも1つから作られている、請求項9に記載の管腔内装置。第1の端部と、第2の端部と、前記第1の端部から前記第2の端部まで延在する複数の支柱であって、前記複数の支柱は同一片の材料から作られている複数の支柱とを備え、前記複数の少なくとも1本は、前記第1の端部に隣接する近位側支柱部分と、前記第2の端部に隣接する遠位側支柱部分と、前記近位側支柱部分と前記遠位側支柱部分の間の、少なくとも2本の支柱を持つ中間支柱部分とを備えており、拡張形態において、前記複数の支柱は互いに離れるように付勢されており、前記中間部分の前記少なくとも2本の支柱は弓形形状を有している、管腔内装置。前記複数の支柱のそれぞれが長方形の断面を有している、請求項11に記載の管腔内装置。前記複数の支柱のそれぞれが少なくとも2本の支柱を持つ中間支柱部分を有している、請求項12に記載の管腔内装置。前記装置内に配置された充填材料をさらに含み、前記充填材料は小腸粘膜下組織プラグ、ニチノールワイヤ、ダクロン繊維、及びMReye塞栓コイルからなる群から選択される、請求項11に記載の管腔内装置。前記中間支柱部分の前記少なくとも2本の支柱のそれぞれの幅は、前記複数の支柱の少なくとも1本の前記近位側支柱部分の幅の半分にほぼ等しい、請求項14に記載の管腔内装置。前記中間支柱部分の前記少なくとも2本の支柱のそれぞれの長さは、前記複数の支柱の前記少なくとも1本の全長の半分にほぼ等しい、請求項15に記載の管腔内装置。第1の端部と、第2の端部と、前記装置の前記第1の端部から前記第2の端部まで延在する複数の支柱であって、前記複数の支柱は同一片の材料から作られている複数の支柱とを備え、前記複数の支柱の少なくとも1本が、前記第1の端部に隣接する近位側支柱部分と、前記第2の端部に隣接する遠位側支柱部分と、前記近位側支柱部分と前記遠位側支柱部分の間の中間支柱部分であって、前記複数の支柱として前記同一片の材料から作られた少なくとも2本の分岐する支柱を持つ中間支柱部分とを備え、拡張形態において、前記複数の支柱は互いに離れるように付勢されており、前記中間部分の前記少なくとも2本の支柱は弓形形状を有している、管腔内装置。前記装置内に配置された充填材料をさらに含み、前記充填材料は小腸粘膜下組織プラグ、ニチノールワイヤ、ダクロン繊維、及びMReye塞栓コイルからなる群から選択される、請求項17に記載の管腔内装置。前記中間支柱部分の前記少なくとも2本の支柱のそれぞれの長さは、前記複数の支柱の前記少なくとも1本の全長の半分にほぼ等しい、請求項18に記載の管腔内装置。前記中間支柱部分の前記少なくとも2本の支柱のそれぞれの幅は、前記複数の支柱の前記少なくとも1本の前記近位側部分の幅の半分にほぼ等しい、請求項19に記載の管腔内装置。第1の端部と、第2の端部と、前記第1の端部から前記第2の端部まで延在する複数の支柱とを備え、前記複数の支柱の少なくとも1本が、前記第1の端部に隣接し、単一の支柱を有する近位側支柱部分と、前記第2の端部に隣接し、単一の支柱を有する遠位側支柱部分と、前記近位側支柱部分と前記遠位側支柱部分の間の、少なくとも2本の支柱を持つ中間支柱部分とを備え、拡張形態において、前記複数の支柱は互いに離れるように付勢されており、前記中間部分の前記少なくとも2本の支柱は互いに離れるように付勢されている、管腔内装置。動脈破裂或いはさらなる拡がりのリスクがより大きくなる場所まで病態が進行した状況では、より挑戦的なタイプの治療が求められる。そのような追加の治療には血管内介入及び開放手術的修復が含まれる。血管内介入は低侵襲的処置であり、ステント移植片が損傷した領域内に配置される。ステント移植片は、拡張したときに、損傷した領域に沿って半径方向の力を働かせ、それにより大動脈の解離した層を大動脈壁の隣接した層に押し付ける。理論的には、大動脈の解離した層を大動脈壁の隣接した層に保持することにより、解離した層への血液の流入を防ぐ。しかしながら、この種の治療は解離した層を覆うだけで、時には大動脈壁の解離した層と近接した層の間に形成された偽腔を完全に塞がないことがある。結果として、概して慢性の大動脈解離症状では、血液が解離層と近接した大動脈層の間に流れ続ける可能性があり、それにより、大動脈壁の解離した部分を大動脈壁の隣接した層からさらに分離させ、さらなる血液を偽腔に再度流入させる。この種の治療の別の難点は、損傷した領域で以降の破裂の可能性を避けられないことである。結果的に、血管内の修復は、慢性の大動脈解離に悩んでいる患者にとって不適切な治療方法である。開放手術修復術は大動脈解離の治療に用いられる別のタイプの治療である。この高侵襲的手技はダクロン/ePTF移植片で大動脈の解離部分の置換を必要とする。該移植片は大動脈の取り除かれた部分の個所に縫い付けられ、平均して2箇月の回復期間を必要とする。他の高侵襲的医療手技と全く同様に、開放手術修復術は冗長な手技であり、患者に脳卒中、虚血、及び他の医療合併症のより高いリスクを負わせる。結果として、このタイプの手技は、他の治療法がなく且つ手術後の高い合併症の可能性をもたらすことがない限り、大動脈解離症状の治療に薦められていない。したがって、開放手術処置に関連する合併症を最小限に抑えながら、慢性大動脈解離を防止するための別のタイプの医療処置が必要である。本発明の一実施形態では、管腔内装置は、第1の端部、第2の端部、並びに第1と第2の端部の間の長手方向中央軸線、並びに拡張形態と圧縮形態を備えており、複数の支柱であって、該支柱の少なくとも1本が近位側支柱部分、遠位側支柱部分、並びに近位側支柱部分と遠位側支柱部分の間の中間支柱部分を有する状態で、複数の支柱が管腔内装置の第1の端部から第2の端部まで延在しており、中間支柱部分は少なくとも2本の支柱を持っており、管腔内装置が拡張形態にあるときには、複数の支柱は長手方向軸線から離れて付勢されている。本発明の別の実施形態では、管腔内装置は、第1の端部、第2の端部、並びに第1と第2の端部の間の長手方向中央軸線、並びに拡張形態と圧縮形態を備えており、同一片の材料から作られた複数の支柱であって、該支柱の少なくとも1本が近位側支柱部分、遠位側支柱部分、並びに近位側支柱部分と遠位側支柱部分の間の中間支柱部分を有する状態で、複数の支柱が管腔内装置の第1の端部から第2の端部まで延在しており、中間支柱部分は少なくとも2本の支柱を持っており、管腔内装置が拡張形態にあるときには、複数の支柱は長手方向軸線から離れて付勢され、中間支柱部分の少なくとも2本の支柱は弓形形状を有している。発明のさらに別の実施形態では、管腔内装置は、第1の端部、第2の端部、並びに第1と第2の端部の間の長手方向中央軸線、並びに拡張形態と圧縮形態を備えており、同一片の材料から作られた複数の支柱であって、該支柱の少なくとも1本が近位側支柱部分、遠位側支柱部分、並びに近位側支柱部分と遠位側支柱部分の間の中間支柱部分を有する状態で、複数の支柱が管腔内装置の第1の端部から第2の端部まで延在しており、中間支柱部分は複数の支柱と同じ材料から作られた少なくとも2本の支柱を持っており、管腔内装置が拡張形態にあるときには、複数の支柱は長手方向軸線から離れて付勢され、中間支柱部分の少なくとも2本の支柱は弓形形状を有している。本発明の理解の一助として、本出願で用いられる用語に関して次の定義が設けられている。本明細書と添付の特許請求の範囲で、大動脈又は血管に関する本発明の出願を考察する場合、偽腔オクルダーのような装置と関係する用語遠位は、血流に対してさらに下流である位置、又は移植された時血流に対してさらに下流にある該装置の一部を指すことが意図される。また、用語遠位方向にとは血流の方向、或いはさらに下流の方向にという意味である。用語近位は、血流に対してさらに上流である位置、又は移植された時血流に対してさらに上流にある該装置の一部を指すことが意図される。また、用語近位方向にとは血流とは逆の方向、或いはさらに上流の方向にという意味である。用語管腔内とは人間や動物の体内の管腔の内側に見出される或いは位置し得る対象物を示す。管腔はすでにある管腔と、外科手術によって作られる管腔とがある。該管腔は血管や大動脈などの管腔、胃腸管の各部分、胆管などの管路、呼吸器系の各部などを含む。従って、管腔内装置とはそれら管腔のうちの一つの内側に位置し得る装置である。複数の支柱を持つ拡張可能な装置は管腔内装置の一種である。以下の実施形態は、類似のエレメントが類似の符号で示されている図を参照して説明される。様々なエレメントの関係や機能に関しては、以下の詳細な説明でより理解が得られる。しかしながら、以下に説明する実施形態は一例にすぎず、また本発明は図に描かれた実施形態に限定されるものではない。本発明は装置の第1の端部から装置の第2の端部まで延在する複数の支柱を持つ管腔内装置に関するものである。支柱の少なくとも1本は2本の二次的な支柱を持つ中間支柱部分である。管腔内での管腔内装置の送達と配置の方法もまた本明細書に示した発明の一部である。図1に示す好ましい実施形態では、拡張した形態での管腔内装置が描かれている。管腔内装置10は第1の端部12と第2の端部14を含み、第1の端部12と第2の端部14は長手方向中心軸線Aに沿っている。複数の支柱16は、第1の端部12から第2の端部14まで延在し、単一片の材料からできている。複数の支柱16のそれぞれは、第1の端部12に隣接している近位側部分18と、管腔内装置10の第2の端部14に隣接している遠位側部分20を含む。本実施形態では、16本の支柱16があるが、ある特定の実施形態では、支柱16の本数は変えてもよく、10本から25本の間のいずれかに変更することができる。その上図1に示すように、複数の支柱16のそれぞれは中間支柱部分22をさらに含む。中間支柱部分22は、複数の支柱の各支柱16に対して、近位側支柱部分18と遠位側支柱部分20の間に位置している。本実施形態では、支柱16の中間支柱部分22は、近位側部分18から分岐し、同じ支柱16の遠位側部分20に合流する2本の二次的な支柱24を備える。中間支柱部分22ごとの二次的な支柱24の数は、図1に開示した実施形態に示す2本から6本の間のどれかに変えることができる。さらに、単一の支柱16は2本以上の中間支柱部分を持ち、各中間支柱はそこから延在する2本以上の二次的な支柱を持つこともできる。二次的な支柱24は、管腔内装置10の、単に単一の支柱による別のやり方で可能であるよりも、はるかに大きい直径への拡張を可能にし、拡張時に受ける管腔内装置10を縮小する度合いを減少させる。二次的な支柱24は、また、装填中の、配備中の及び生体内での管腔内装置10の剛性を強化することの一助になる。更に、二次的な支柱24は、全体的な剛性への一因となることなく、管腔内装置10における金属の量を増加する。二次的な支柱24の数は特定の実施形態で変更してもよいことが理解できる。例えば、管腔内装置10の一実施形態では、1本の支柱16は二次的な支柱24を持たなくてもよく、別の支柱16は2本の二次的な支柱24を持ってもよく、さらに、別の支柱16は4本の二次的な支柱24を持ち得ることなどが検討される。近位ステント部分18および遠位ステント部分20に対して、中間支柱部分22の相対的な位置と長さは変えることができ、出願に依存的である。例えば、管腔内装置10の第1の端部12及び第2の端部14に対して二次的な支柱24の所望の位置次第で、中間支柱部分22は端部12、14のひとつにより近づく。加えて、二次的な支柱24の各々の長さは、意図された出願次第で変更してもよい。例えば、図1に示す実施形態では、中間支柱部分22は支柱16全長の大凡半分である。この比率は特定の出願に応じて変わり得る。管腔内装置10の支柱16は、支柱16が圧縮形態において実質的に長手方向軸線Aと並行になるように拡張および圧縮するべく構成される。図2は、図1に示す管腔内装置10を圧縮形態で描いており、支柱16は実質的に相互に並行である。拡張形態において管腔内装置10は、10から80ミリメートルのどの長さ、及び5から50ミリメートルのどの外径をも有することができる。圧縮形態においては、その長さは、10から150ミリメートルのどの長さにも変更でき、且つ約5から18フレンチのどの圧縮された外径をも有する。管腔内装置10は、偽腔内への配備を可能にするだけの最小限の径方向力を持つように意図されている。図1に開示された好ましい実施形態で示すパターンは、この設計目標に適している。特に、図1に示すパターンは、引き抜きシームレス管からレーザー切断され、その最終的な直径に拡張され、拡張形状を維持するために加熱硬化される。このパターンは、円周方向の相互の連結が何もなく、管腔内装置10の長軸線に並行に走る一連の支柱16からなっている。支柱16は、安定性強化を意図された一対の二次的な支柱24を形成するために、管腔内装置10の両端部12、14から大凡3分の1の距離のあたりで二つに分かれる。円周方向の相互連結の欠如は、半径方向力と圧壊抵抗性を減少するように意図されている。加えて、装填中に該パターンを圧縮形態へと圧縮するために必要とされる力もまた極小化される。操作状態において、管腔内装置10は、大動脈瘤或いは大動脈解離の治療に用いられる典型的なステント移植片よりも半径方向及び平面の圧壊抵抗性が小さい例えば15N未満であるように意図されている。これは、血流が管腔を通って増加するに従い、偽腔の血栓症並びに真腔の安定化と開口の促進にとって重要である。支柱16及び二次的な支柱24の大きさと形状は特定の用途によって変えてもよい。図1と図2に示す好ましい実施形態では、各支柱16は長さ20ミリメートル及び幅220マイクロメートルであり、2本の二次的な支柱24の各々は長さ約25ミリメートル及び幅が約92マイクロメートルである。拡張形態では、2本の二次的な支柱の各々は、その間に40ミリメートルの開口部、即ち管腔の直径66を形成している。特定の支柱16の二次的な支柱24の寸法は、その特定の実施形態では二次的な支柱24の数に依存し得ることが理解できる。例えば、特定の支柱16が2本の二次的な支柱24を持っている場合、各二次的な支柱の幅は支柱16の幅の約半分になる。特定の支柱16が3本の二次的な支柱を持っている場合には、各二次的な支柱の幅は支柱16の幅の3分の1になる。しかしながら、二次的な支柱24の数と主支柱16の幅との間のこの関係は必須ではなく、また特定の支柱16の二次的な支柱24の各々の幅が互いに等しくない場合があってもよい。図1と図2に示す実施形態では、管腔内装置10は単一片の材料から作られている。管腔内装置10を製作できる材料の種類には、一般にニチノールと呼ばれるニッケルとチタンから構成される形状記憶合金、並びに三元合金が含まれる。図3に示すように、本実施形態の管腔内装置10は、単一の円筒チューブ26から製作されている。円筒チューブ26は、長手方向軸線Aと並行して形成された複数の主切断部28を有している。主切断部28は管腔内装置10の支柱16を形成している。各主切断部28の間は二次的な切断部30であり、該二次的な切断部は長手方向軸線Aと並行して延在する。図3に示すように、二次的な切断部30は主切断部28と同じ長さと幅ではなく、管腔内装置10の二次的支柱24を形成している。この実施形態では、支柱16と二次的な支柱24は長方形状の断面を有している。切断部28、30の寸法は、各実施形態の間で、及び単一の実施形態の中で変更することができる。例えば、主切断部28と補助切断部30のそれぞれの個別の長さは、単一の実施形態では異なってもよく、また、該切断部28、30の幅は、中間支柱部分22に近づくにつれて第一の端部12から増大でき、第2の端部14に近づくにつれて減少でき、或いは逆の場合も同様にできるように単一の切断部に沿って異なってもよく、これにより、支柱16、24の形状や幅に影響を及ぼす。図3に示すように、パス、即ちパターンに沿って切断部28、20が作られ、該パス、即ちパターンは長手方向軸線Aと実質的に平行である。しかしながら、円筒チューブに関して、切断部28、30は螺旋又はスパイラル型のパス、即ちパターンを持ってもよいことが意図されている。図4は図3に示す拡張形態の管腔内装置である。この図に示すように、拡張形態では、支柱16は長手方向軸線Aから離れて撓む弓形形状を有し、各支柱16の二次的な支柱24は互いから離れる方向に付勢し或いは曲がる。二次的な支柱24は、長手方向軸線と相対的な方向、例えば半径方向内側と外側に互いに離れて付勢することができる。例えば、一方の二次的な支柱24は軸線に向けて、もう一方は軸線から離れる方向に付勢することができる。或いは、好ましくは、二次的な支柱24は長手方向軸線Aから及び互いから半径方向に離れる方向に付勢してもよい。拡張形態では、管腔内装置10は回転楕円体形状である。管腔内装置10は支柱16、24の幾何学的形状とパターン次第で、球状などの他の形状を持ち得ることが意図される。拡張形態では、管腔内装置10の全長は圧縮形態のときより短く、管腔内装置10の最大外径は圧縮形態のときより大きい。図5に示す別の実施形態では、管腔内装置10は、複数の独立した支柱32で構成されており、それぞれが第1の端部34と第2端部36を有している。この実施形態では、独立した支柱32の第1の端部34のそれぞれは第1のハブ38によって纏められ、独立した支柱32の第2の端部36のそれぞれは第2のハブ40によって纏められている。本実施形態では、第1の実施形態に対して前述の中間支柱部分22及び二次的な支柱24と実質的に同じである二次的な支柱を備える中間支柱部分を、独立した支柱32もまた有することができる。管腔内装置10は、図6に示しているように、大動脈44の偽腔42に配置されることを意図している。偽腔42は大動脈壁の内膜46の引裂きによって生成されるポケットである。大動脈内膜46の一部は、大動脈内膜47の隣接する部分から分離し、それによってポケットを形成する。血流が部分的にこのポケットに分流され、それによって偽腔42を作り出す。この管腔42内の血流の圧力と血液の集積が大動脈内膜46の破れた部分を拡げさせ、最終的に大動脈壁の破裂につながらせる可能性がある。図7に示すように、管腔内装置10は血管に挿入するための配備装置48に装填される。配備装置48はノーズコーン拡張器52が取り付けられた第1の端部60を有するガイドワイヤーカテーテル50を含む。管腔内装置10は、ガイドワイヤーカテーテル50の本体62に沿って位置し、半径方向に圧縮し、管腔内装置10の周りにループを形成する2つのトリガーワイヤ58によって該本体に固定することができる。シース56がガイドワイヤーカテーテル50および管腔内装置10に外挿される。シース56は、トリガーワイヤ58が管腔内装置10を展開する前に圧縮形態で保持するのを支援する。シース56は単独でカテーテル50の本体62に管腔内装置10を保持するのに十分であり得ることに留意されたい。ニチノールの超弾性特性は、管腔内装置10の支柱16、24が、半径方向の圧縮などかなりの変形を受けられるようにし、さらに、圧縮力が取り除かれるとき、元の形状に戻ることができるようにする。好ましい実施形態では、約49.5から51.5のニッケル原子と約50.5から48.5のチタンを含むニチノールの製剤が原子使用されている。好ましくは、ニチノールの等価原子製剤が使用される。三元合金例えば、0.25のクロムでドープされたニチノールから成るさらなる製剤が使用できる。図9に示すように、超弾性特性により、管腔内装置10は、圧縮又は収縮形態で配置することができ、さらに、配備装置48から血管内に配置するときに元の形態に拡張して戻すことができる。別の実施形態では、図8に示すように、配備装置48は、第1の端部70及び第2の端部72を有するガイドワイヤーカテーテル68と、第2の端部72に隣接した縮径部分76を備えている。キャップ74が、第2の端部72上に配置され、ガイドワイヤーカテーテル68の一部を形成している。キャップ74は、該キャップと第2の端部72との間に、管腔内装置10の一部が圧縮形態で存在できる空洞78を形成する。配備に先立ち、管腔内装置10は縮径部分76に沿って配置され、管腔内装置10が圧縮形態に維持されるようにシース56とキャップ74によって保持される。図9-11に血管の中への管腔内装置10の配備を示しており、該血管はこの場合には大動脈44である。図9に示すように、ガイドワイヤ54が、大腿動脈を通して挿入され、偽腔42内に又は隣接して配置される。或いは、ガイドワイヤ54は、鎖骨下動脈を通して大動脈弓まで導入し、偽腔42内に又は隣接して配置することができる。どちらかの方法で、配備装置48は、ガイドワイヤ54に沿って挿入され、偽腔42内の配備箇所に配置される。図10に示すように、配備装置48が所望の配備箇所に達すると、シース56は引き戻される。最終的に、管腔内装置10をガイドワイヤーカテーテル48の本体62に固定しているトリガーワイヤ58は、管腔内装置10から外される。図11に示すように、シース56が後退すると、管腔内装置10は圧縮形態から拡張形態に展開する。別の配備方法では、トリガーワイヤ58が管腔内装置10から外れる前に、シース56を引き戻すことができる。この方法では、腔内装置10からトリガーワイヤ58が外れると、図11に示すように、管腔内装置10は拡張形態に展開するようになる。前述のように、拡張形態のときの管腔内装置10の外径は、5から50ミリメートル程度の間の範囲で決めることができるが、正確な直径は偽腔42の大きさによって決定され、該偽腔は5から20ミリメートルの間のどこにでも変更できる。支柱16、24によって加えられる半径方向の力は、0.1から10ニュートンまでの範囲で決められ、管腔内装置10を偽腔42内に固定するのに役立つ。管腔内装置10が拡張形態にあり且つ偽腔42内に固定されると、充填材64は、拡張された支柱16、24によって形成された空所に挿入することができる。充填材64の例には、塞栓コイル、小腸粘膜下組織SIS、ヒドロゲル、ダクロン登録商標などのPETE及びマイクロスフェアが含まれる。MReye登録商標は、末梢血管の動脈及び静脈塞栓術のために使用され、インディアナ州ブルーミントンにあるクックメディカル株式会社で製造されている。MReye登録商標は、管腔内装置10に挿入することができる一種の塞栓コイルである。充填材64は、第2カテーテルによって、又は偽腔42内に管腔内装置10を配置した同じ配備装置48を通して空所に挿入されてもよい。別の方法では、充填材64は、配備装置48に装填される前に、管腔内装置10内に配置することができる。管腔内装置10内の充填材64は、偽腔42内に生じる血栓過程を促進する。ある場合には、一旦管腔内装置10が偽腔42内に配置されると、血管内ステント又はステント移植片を、真腔43の開存性を維持し血栓過程を促進するために、真腔43内に配置することができる。血栓は充填材64が偽腔42内の血流の乱流及び/又は澱みを引き起こす結果として発生する。時間とともに、加圧された血液のどのような衝撃からも偽腔42を完全に塞ぐことを目標に、血栓領域は成長する。その後、血流は正常な血管の経路に戻される。血管は、治癒し始めると、再造形と補強を開始し、真腔43は安定化し拡張し始める。真腔43の拡張は偽腔42を縮小させる。管腔内装置10は0.1から10ニュートンの範囲の低プレート剛性AlowplAtestiffnessを有しており、該剛性は真腔43内に及ぼされた血圧上昇又は配置し得るステント移植片によって生成される半径方向の力よりはるかに小さい。その結果、管腔内装置10は血流増加を受けて縮小し始める。図12に示すように、管腔内装置10は最終的に薄型の圧縮形態を実現する。別の実施形態では、管腔内装置10は、図13に示すように、膜組織80内に包まれる。この実施形態では、膜組織80はダクロンポリマー繊維で作られている。該繊維はエレクトロスピニングelectrospinningと呼ばれる方法によって管腔内装置10の支柱16に付着される。膜組織80は血液がさらに偽腔42に流入するのを阻止し、裂け目のさらなる拡がりを低減する。膜組織80は、止血タイプのコラーゲンまたはSISを含めて、実質的にダクロンと同じ特性を示す任意の適切な繊維又は材料から作ることもできる。管腔内装置を膜組織で包む、又は被覆するプロセスは、管腔内装置10が圧縮形態のときに、エレクトロスピニングによって行われる。管腔内装置10が配備装置に装填されながら圧縮される場合、被覆が分離しないようにするために、管腔内装置10が圧縮形態のときに被覆プロセスを実行することが望ましい。そのようにしないで、被覆プロセスが管腔内装置10の非圧縮形態のときに実行されるなら、膜組織80の個々の層、又はストランドは密接せず、装填処理中に互いに分離する可能性を増すことになる。加えて、半球状の細かくした板が、膜組織80で被覆された管腔内装置10に繊維を引き付けるのに役立つエレクトロスピニング処理中に使用される。該半球状の細かくした板は改善された配置管理を行って、膜組織80の繊維を管腔内装置10上に覆う。本発明は好ましい実施例に関して記載されているが、本発明がそれらに限定されるものではなく、特に前述の教示に照らして、当業者にとって変更を成し得ることが理解されるであろう。