"一組の半割外輪部材を組み合わせてなり、前記一組の半割外輪部材の境界部において内周面が径方向外側に逃げる逃げ部を形成した外輪と、前記外輪の内周面に転動自在に配設された複数のころと、前記複数のころを保持する複数のポケットが形成された保持器と、を備えた分割型転がり軸受において、前記複数のポケットそれぞれは、前記ころを挟んで互いに向かい合って形成され当該ころの径方向両側から前記ころの外周面に摺接し当該ころを保持する一対の保持面を有し、前記一対の保持面は、前記逃げ部において前記ころが径方向外側に移動するのを規制可能に、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなるように形成されていることを特徴とする分割型転がり軸受。前記一対の保持面は、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなるテーパ面に形成されている請求項1に記載の分割型転がり軸受。前記一対の保持面は、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなる凹湾曲面に形成されている請求項1に記載の分割型転がり軸受。しかし、上記保持器は、転がり軸受の内輪が回転しているときには偏心しながらころの公転に追従して回転するため、ポケットに設けられて円筒ころの位置を規制する突起を比較的高い精度で形成しなければ、結果的に円筒ころの位置を制限しきれずに段差への接触が生じてしまうおそれがあった。また、上記突起を高い精度で形成しようとすると、微細かつ高精度な形成工程を要することとなり、製造コストの増加を招いてしまい、好ましくない。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、低コストで、円筒ころの径方向位置を規制し、騒音や振動を防止しつつ軸受寿命の低下を抑制することができる分割型転がり軸受を提供することを目的とする。本発明は、一組の半割外輪部材を組み合わせてなり、前記一組の半割外輪部材の境界部において内周面が径方向外側に逃げる逃げ部を形成した外輪と、前記外輪の内周面に転動自在に配設された複数のころと、前記複数のころを保持する複数のポケットが形成された保持器と、を備えた分割型転がり軸受において、前記複数のポケットそれぞれは、前記ころを挟んで互いに向かい合って形成され当該ころの径方向両側から前記ころの外周面に摺接し当該ころを保持する一対の保持面を有し、前記一対の保持面は、前記逃げ部において前記ころが径方向外側に移動するのを規制可能に、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなるように形成されていることを特徴としている。上記構成の分割型転がり軸受によれば、逃げ部においてころが径方向外側に移動するのを規制可能に、互いの隙間が保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなっている一対の保持面が、保持器のポケットに形成されているので、ころが逃げ部に位置することで、ころに径方向への荷重が作用しない状態となったときに、当該ころが径方向外側に移動して、逃げ部の内周側に生じる一組の半割外輪部材間の段差に接触するのを防止することができる。この結果、騒音や振動を防止しつつ軸受寿命の低下を抑制することができる。さらに、本発明によれば、一対の保持面を上記のように形成するという簡易な構成によって、ころの位置を規制できるので、上記従来例のような微細かつ高精度な形成工程を必要とせず、低コスト化が可能となる。上記分割型転がり軸受において、前記一対の保持面は、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなるテーパ面に形成されていることが好ましい。この場合、一対の保持面の形成が容易であり、より低コスト化が可能である。さらに、前記一対の保持面は、互いの隙間が前記保持器の径方向外側に向かって漸次狭くなるように凹湾曲面に形成されていてもよい。この場合、保持面が凹湾曲面に形成されているので、ポケットによるころの保持性を高めつつ、ころが径方向外側に移動するのを規制することができる。本発明の分割型転がり軸受によれば、低コストで、円筒ころの径方向位置を規制し、騒音や振動を防止しつつ軸受寿命の低下を抑制することができる。次に、本発明の好ましい実施形態について添付図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る分割型転がり軸受をクランクジャーナル用軸受として適用したクランクシャフト支持部の断面図である。図1中、クランクシャフト支持部1は、図示しないシリンダブロック側に設けられたアッパブロック2と、アッパブロック2に固定されることでハウジング3を構成するベアリングキャップ4とを備えている。ベアリングキャップ4は、固定ボルト6によってアッパブロック2に固定されている。アッパブロック2及びベアリングキャップ4によって構成されているハウジング3は、円筒孔状に形成されている。ハウジング3の内周面側には、分割型転がり軸受10が圧入されている。分割型転がり軸受10は、ハウジング3とクランクシャフト5との間に介在配置されており、シリンダブロックに対してクランクシャフト5を回転自在に支持する。分割型転がり軸受10は、ハウジング3の内周面に密接して配置されている外輪11と、外輪11の内周面11aに転動自在に配設された複数のころ12と、各ころ12を円周方向ほぼ等間隔に配置するように保持する保持器13とを備えている。複数のころ12は、クランクシャフト5のクランクジャーナル5aに接しており、当該クランクジャーナル5aの外周面を転動する。つまり、この分割型転がり軸受10は、クランクジャーナル5aを内輪側の部材としている。外輪11は、円周方向に二分割された一組の半割外輪部材14を組み合わせることで構成されている。また、保持器13も、同じく円周方向に二分割された一組の半割部材15を組み合わせることで構成されており、分割型転がり軸受10は、クランクジャーナル5aに取り付けるために、円周方向に二分割可能とされている。保持器13は、樹脂を用いて形成された環状の部材であり、ころ12を保持する複数のポケット16が円周方向にほぼ等間隔に形成されている。図2は、図1中、保持器13のポケット16部分、及び半割外輪部材14の境界部を示した拡大断面図である。ポケット16のそれぞれは、円筒状のころを保持すべく、矩形状の孔に形成されており、図に示すように、ころ12を挟んで互いに向かい合って形成された一対の保持面17を有している。一対の保持面17は、ころ12の径方向両側からころ12の外周面12aに摺接しころ12を保持している。また、一対の保持面17は、互いの隙間が転がり軸受の径方向外側に向かって漸次狭くなるテーパ面に形成されている。ここで、外輪11を構成している一組の半割外輪部材の境界部には、図2に示すように、外輪11の内周面11aが径方向外側に拡径して逃げている逃げ部30が形成されている。従って、ころ12が逃げ部30を通過するときには、ころ12に径方向への荷重が作用しない状態となる。これに対して、一対の保持面17は、逃げ部30において、ころ12が内周面11aに接触しない程度に、当該ころ12が径方向外側に移動するのを規制可能なテーパ面に形成されている。つまり、本実施形態の保持面17は、ころ12の径方向外側への移動が、図2中の破線で示す位置に規制されるようなテーパ面に形成されている。さらに、内外輪が相対回転することでころ12が自転する場合、保持面17に摺接しつつ自転することとなるが、このとき、ころ12が摺接する保持面17が、上記のようなテーパ面とされているので、ころ12は、径方向内側に押し付けられる方向に移動しようとする。以上の理由により、ころ12は、一対の保持面17によって、径方向外側への移動が規制される。上記構成の分割型転がり軸受によれば、逃げ部30においてころ12が径方向外側に移動するのを規制可能に、互いの隙間が保持器13の径方向外側に向かって漸次狭くなっている一対の保持面17が、保持器13のポケット16に形成されているので、ころ12が逃げ部30に位置することで、ころ12に径方向への荷重が作用しない状態となったときに、当該ころ12が径方向外側に移動して、逃げ部30の内周側に生じる一組の半割外輪部材14間の段差31に接触するのを防止することができる。この結果、騒音や振動を防止しつつ軸受寿命の低下を抑制することができる。さらに、本実施形態によれば、一対の保持面17を互いの隙間が径方向外側に向かって漸次狭くなるように形成するという簡易な構成によって、ころ12の位置を規制できるので、上記従来例のような微細かつ高精度な形成工程を必要とせず、低コスト化が可能となる。また、本実施形態では、一対の保持面17を、互いの隙間が当該転がり軸受の径方向外側に向かって漸次狭くなるテーパ面に形成したので、一対の保持面17の形成が容易であり、より低コスト化が可能である。また、上記実施形態において、ポケット16の一対の保持面17の外周側端縁、及び内周側端縁には、それぞれ、ポケット16の内側方向に突出した突起18,19が形成されている。これら突起18,19は、ころ12の径方向への移動を補助的に規制しており、これら突起18,19によって、ころ12の径方向への移動をより効果的に規制することができる。図3は、本発明の他の実施形態に係る分割型転がり軸受における、保持器13のポケット16部分を示した拡大断面図である。本実施形態は、一対の保持面17が、凹湾曲面に形成されている点において、上記実施形態と相違している。すなわち、本実施形態の保持器13のポケット16における一対の保持面17は、互いの隙間が保持器13の径方向外側に向かって漸次狭くなる凹湾曲面に形成されており、これによって、ころ12が径方向外側に移動するのを規制している。本実施形態の場合、一対の保持面17が凹湾曲面に形成されているので、ポケット16によるころ12の保持性を高めつつ、ころ12が径方向外側に移動するのを規制することができる。なお、本発明は、上記各実施形態に限定されるものではない。上記各実施形態では、円周方向に二分割された分割型転がり軸受の場合を例示したが、三分割以上の分割型転がり軸受においても本発明は適用することができる。また上記実施形態において、保持器13は、樹脂を用いて形成した場合を例示したが、例えば、鋼板や銅、アルミニウム等、金属を用いて形成することもできる。また、上記実施形態では、本発明をクランクジャーナル用の軸受に適用した場合を例示したが、例えば、コンロッドの大端部の軸受にも適用することができる。"