"正極層と負極層とが、セパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容された構造を有する蓄電デバイスに用いられる、無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料からなる蓄電デバイス用セパレータであって、前記複合材料の、下記の式で表される顔料体積濃度PVCが55以上であり、PVC=無機微粒子の体積÷無機微粒子の体積有機バインダの体積×100......ただし、無機微粒子の体積=無機微粒子の重量÷無機微粒子の密度有機バインダの体積=有機バインダの重量÷有機バインダの密度前記無機微粒子の平均粒径が0.2~3.0μmの範囲にあり、かつ、下記の式で表される無機微粒子の円形度と、下記の式で表される無機粒子の平滑度の積で表される総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲にあること円形度=等価円直径÷等価楕円長径......平滑度=等価楕円外周囲長÷外周囲長......を特徴とする蓄電デバイス用セパレータ。前記複合材料の顔料体積濃度PVCが55~80の範囲にあることを特徴とする、請求項1記載の蓄電デバイス用セパレータ。前記複合材料の顔料体積濃度PVCが55~65の範囲にあることを特徴とする、請求項1記載の蓄電デバイス用セパレータ。正極活物質と集電体とを有する正極層と、負極活物質と集電体とを有する負極層とが、セパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容された構造を有する蓄電デバイスであって、前記セパレータとして、請求項1~3のいずれかの蓄電デバイス用セパレータが用いられていることを特徴とする蓄電デバイス。本発明は、上記課題を解決するものであり、イオンを透過させる機能を確保しつつ、正極層と負極層との間の短絡を確実に防止することが可能で、かつ、熱が加わったときの収縮を効果的に抑制することが可能な蓄電デバイス用セパレータおよびそれを用いた蓄電デバイスを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の蓄電デバイス用セパレータは、正極層と負極層とが、セパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容された構造を有する蓄電デバイスに用いられる、無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料からなる蓄電デバイス用セパレータであって、前記複合材料の、下記の式で表される顔料体積濃度PVCが55以上であり、PVC=無機微粒子の体積÷無機微粒子の体積有機バインダの体積×100......ただし、無機微粒子の体積=無機微粒子の重量÷無機微粒子の密度有機バインダの体積=有機バインダの重量÷有機バインダの密度前記無機微粒子の平均粒径が0.2~3.0μmの範囲にあり、かつ、下記の式で表される無機微粒子の円形度と、下記の式で表される無機粒子の平滑度の積で表される総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲にあること円形度=等価円直径÷等価楕円長径......平滑度=等価楕円外周囲長÷外周囲長......を特徴としている。本発明の蓄電デバイス用セパレータにおいては、前記複合材料の顔料体積濃度PVCが55~80の範囲にあることが好ましい。また、前記複合材料の顔料体積濃度PVCは55~65の範囲にあることが好ましい。また、本発明の蓄電デバイスは、正極活物質と集電体とを有する正極層と、負極活物質と集電体とを有する負極層とが、セパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容された構造を有する蓄電デバイスであって、前記セパレータとして、請求項1~3のいずれかの蓄電デバイス用セパレータが用いられていることを特徴としている。本発明の蓄電デバイス用セパレータは、無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料からなる蓄電デバイス用セパレータであって、複合材料の顔料体積濃度PVCが55以上であり、無機微粒子の平均粒径が0.2~3.0μm、総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲にあるという要件を満たすようにしているので、イオンを透過させる機能を確保しつつ、正極層と負極層との間の短絡を防止することが可能で、かつ、熱が加わったときの収縮を抑制、防止することが可能な蓄電デバイス用セパレータを得ることが可能になる。すなわち、上述の要件を満たすことにより、複合材料の気孔量および気孔径が増加し、透気度が高い蓄電デバイス用セパレータが得られる。また、上記構成を備えることにより、熱が加わったときの収縮を抑制、防止することが可能になり、例えば、150°C以上の耐熱性を有する蓄電デバイスを得ることが可能になる。なお、本発明の蓄電デバイス用セパレータのような、無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料からなる蓄電デバイス用セパレータにおいては、無機微粒子の充填性により、その空隙率や透気度が定まる。そして、無機微粒子の充填性に対しては、無機微粒子の粒子形状および粒子径が影響する。無機微粒子の粒子形状を、円形度と平滑度の積で算出される総括的粒子形状指数という指標で表した場合、総括的粒子形状指数が小さいほど無機微粒子は疎に充填され、空隙率は大きくなる。一方、総括的粒子形状指数が小さすぎると、細孔径のサイズが大きくなりすぎて、電極間の短絡を抑制することが困難になる。そこで、本発明では、無機微粒子の総括的粒子形状指数の範囲を0.50~0.85の範囲に規定している。さらに、本発明では、総括的粒子性形状指数が0.50~0.85の範囲において、無機微粒子の平均粒径は0.2~3.0μmとするようにしている。これは、平均粒径が0.2μmより小さい場合、複合材料中での細孔のサイズが小さくなり、電池用セパレータに必要な透気度を得ることが困難になる一方、平均粒径が3.0μmより大きい場合、蓄電デバイス用セパレータの膜厚通常10~30μm程度に対する無機微粒子のサイズの比率が高くなり、蓄電デバイス用セパレータの強度の低下や、電極間の短絡を抑制する機能が低下するという問題が生じることによる。また、本発明の蓄電デバイス用セパレータにおいては、複合材料の顔料体積濃度PVCを55~80の範囲とすることにより、膜物性強度とリチウムイオンを透過させる機能のバランスのとれた、より好ましい蓄電デバイス用セパレータを得ることが可能になる。また、複合材料の顔料体積濃度PVCを55~65の範囲とすることにより、さらに膜物性強度とリチウムイオンを透過させる機能のバランスのとれた蓄電デバイス用セパレータを得ることが可能になり、本発明をより実効あらしめることが可能になる。また、本発明の蓄電デバイスは、正極活物質と集電体とを有する正極層と、負極活物質と集電体とを有する負極層とが、セパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容された構造を有する蓄電デバイスにおいて、セパレータとして、本発明の蓄電デバイス用セパレータを用いるようにしているので、電気的特性および耐熱性に優れ、信頼性の高い蓄電デバイスを提供することが可能になる。以下に本発明の実施の形態を示して、本発明の特徴とするところを詳しく説明する。本発明の蓄電デバイス用セパレータは、無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料からなり、複合材料の顔料体積濃度PVCが55以上、無機微粒子の平均粒径が0.2~3.0μm、総括的粒子形状指数が0.50~0.85の要件を満たすものである。また、本発明の蓄電デバイス用セパレータは、蓄電デバイス内において化学的および電気化学的に安定な無機微粒子が、同じく蓄電デバイス内において化学的および電気化学的に安定な有機バインダで結着された複合材料からなるものである。上記条件を満足する無機微粒子としては、例えばシリカ、アルミナ、チタニア、チタン酸バリウムなどの酸化物、窒化ケイ素、窒化アルミニウムなどの窒化物が挙げられる。本発明の蓄電デバイス用セパレータにおいて、無機微粒子の総括的粒子形状指数の範囲は0.50~0.85であることが望ましい。この総括的粒子形状指数は無機微粒子の円形度と平滑度の積で定義される。また、無機微粒子の円形度と平滑度は下記の式,で定義される。円形度=等価円直径÷等価楕円長径......平滑度=等価楕円外周囲長÷外周囲長......なお、等価楕円長径、外周囲長、および等価円直径は、無機微粒子をSEM観察し、得られた像を画像解析することにより算出される値である。等価楕円長径は、面積一定でSEM観察した無機微粒子の像を楕円形状に置き換えたときの長い方の直径を示す。また、外周囲長は、SEM観察した無機微粒子の像の、外周の長さを示す。さらに、等価円直径は、面積一定でSEM観察した無機微粒子の像を円形状に置き換えたときの直径を示す。また、無機微粒子の平均粒径は0.2~3.0μmとする。これは、平均粒径が0.2μmより小さい場合、複合材料中での細孔のサイズが小さくなり、電池用セパレータに必要な透気度を得ることが困難になり、また、平均粒径が3.0μmより大きい場合、蓄電デバイス用セパレータの膜厚通常10μm~30μm程度に対する無機微粒子のサイズの比率が高くなり、蓄電デバイス用セパレータの強度の低下や、電極間の短絡を抑制する機能が低下することによる。また、上記条件を満足する有機バインダとして、エポキシ、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド、ウレタン、アクリル、エチルセルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリフッ化ビニリデンなどが挙げられる。また、本発明の蓄電デバイス用セパレータにおいて、複合材料のPVCを55以上とする。なお、PVCとは顔料体積濃度PigmentVolumeConcentrationであり、式から求められる値である。PVC=無機微粒子の体積÷無機微粒子の体積有機バインダの体積×100......無機微粒子の体積=無機微粒子の重量÷無機微粒子の密度有機バインダの体積=有機バインダの重量÷有機バインダの密度この複合材料の顔料体積濃度PVCが55未満の場合、無機微粒子が充填された隙間に存在する有機バインダの体積が多くなり、結果として、複合材料中の空隙率が小さくなるため好ましくない。また、本発明の蓄電デバイス用セパレータとなる複合材料シートは、無機微粒子と、有機バインダと、溶剤とを混合して調製したスラリーを、ドクターブレード法などで、キャリアフィルムや金属ロールなどの基材上に流延し、乾燥後に基材から剥離することにより作製される。上記スラリーの調製方法には、例えば、総括的粒子形状指数が0.50~0.85、平均粒径が0.2μm~3.0μmの無機微粒子を用い、これらの特性を変化させずにスラリーを調製する方法と、スラリー調製時に粉末の特性を変化させて、総括的粒子形状指数が0.50~0.85、平均粒径が0.2~3.0μmの範囲に調整するスラリーの調製方法の二種類がある。前者の方法としては、例えば、撹拌翼の回転により混合するモホジナイザーなどが挙げられ、後者の方法としてはボールミルなどが挙げられる。本発明ではいずれのスラリー調製方法を用いることも可能である。また、本発明にかかる蓄電デバイスとしては、リチウムイオン二次電池、リチウムイオンキャパシタ、および電気二重層キャパシタなどが挙げられる。いずれの蓄電デバイスにおいても、正極層と負極層の間に、電極間の短絡を防止するためのセパレータ蓄電デバイス用セパレータを配置し、これら正極層と負極層とがセパレータを介して互いに対向するように積層され、電解液とともに外包材内に収容されるという点で共通の構造を有している。そして、蓄電デバイスの種類によって、その構成材料として、以下のような材料が使用できる。<リチウムイオン二次電池>リチウムイオン二次電池では、正極集電体層として、例えば、アルミニウム箔を用い、そのアルミニウム箔上にリチウム複合酸化物を含む合剤層を正極活物質層として設けた電極を正極層として用いる。また、負極集電体層として、例えば、銅箔を用い、その銅箔上にグラファイトを含む合剤層を負極活物質層として設けた電極を負極層として用いる。そして、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートの混合溶媒に1mol/lのLiPF6を溶解させたものを電解液非水電解液として使用することにより、リチウムイオン二次電池を作製することができる。<リチウムイオンキャパシタ>リチウムイオンキャパシタでは、正極集電体層として、例えば、アルミニウム箔を用い、そのアルミニウム箔上に活性炭を含む合剤層を正極活物質層として設けた電極を正極層として用いる。また、負極集電体層として、例えば、銅箔を用い、その銅箔上にグラファイトを含む合剤層を負極活物質層として設けた電極を負極層とし、その負極層にさらにリチウムイオンをプレドープする。そして、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートの混合溶媒に1mol/lのLiPF6を溶解させたものを電解液非水電解液として使用することにより、リチウムイオンキャパシタを作製することができる。<電気二重層キャパシタ>電気二重層キャパシタでは、正極集電体層として、例えば、アルミニウム箔を用い、そのアルミニウム箔上に炭素材料、例えば活性炭を含む合剤層を正極活物質層として設けた電極を正極層として用いる。また、負極集電体層として、例えば、アルミニウム箔を用い、そのアルミニウム箔上に炭素材料、例えば活性炭を含む合剤層を設けた電極を負極層とする。そして、プロピレンカーボネートに1mol/lのトリエチルメチルアンモニウムテトラフルオロボレートを溶解させたものを電解液として使用することにより、電気二重層キャパシタを作製することができる。以下、リチウムイオン二次電池を対象とした実施例に基づいて本発明を詳細に説明する。この実施例1のリチウムイオン二次電池1は、図1~3に示すように、蓄電要素10と、蓄電要素10を収容して封止する外包材20と、複数の集電部材41図3参照を介して蓄電要素10に接続され、外包材20の外周縁から導出された正極端子40aおよび負極端子40bを備えている。蓄電要素10は、例えば、アルミニウム箔上にリチウム複合酸化物を含む合剤層を正極活物質層として設けてなる正極層11と、銅箔上にグラファイトを含む合剤層を負極活物質層として設けてなる負極層12と、以下に説明するセパレータ蓄電デバイス用セパレータ13と、非水電解液14とを備えている。そして、蓄電要素10を構成する複数の正極層11と複数の負極層12とはセパレータ13を介して交互に積層されており、例えば、エチレンカーボネートとジエチルカーボネートの混合溶媒に1mol/lのLiPF6を溶解させた非水電解液14とともに、外包材20に収容されている。なお、外包材20としては、例えば、樹脂からなる外側の保護層と、アルミニウムからなる中間のガスバリア層と、樹脂からなる内側の接着層とを積層して一体化したアルミニウムラミネートフィルムからなる外包材が用いられている。そして、この実施例1では、上述のセパレータ13として、以下に説明するような方法で作製した複合材シートからなるセパレータ蓄電デバイス用セパレータが用いられている。<セパレータ用の複合材料シートの作製と評価>この実施例1では、セパレータとして用いられる複合材料を構成する無機微粒子として球状シリカ粉末、破砕シリカ粉末を用いた。球状シリカ粉末は、高純度の天然珪石を微粉砕し、高温火炎の中に溶射して溶融と球状化を同時に行った後、粒度の調整を行うことで製造される。一方、破砕シリカ粉末は、高純度の天然珪石を高温溶融して製造したインゴットを微粉砕した後に分級により粒度の調整を行うことで製造される。そして、破砕シリカ粉末の総括的粒子形状指数は、粉砕条件により調整した。表1に、レーザー回折式粒度分布測定法により測定したシリカ粉末シリカ1~シリカ7の平均粒径を示す。また、各シリカ粉末をSEM観察し、得られた像を画像解析することにより算出した総括的粒子形状指数も表1に併せて示す。なお、この実施例1で使用した各シリカ粉末表1のシリカ1~シリカ7の密度は、それぞれ2.21gcm3である。また、有機バインダとして、ポリビニルアルコールケン化度98.5mol、重合度2400を用いた。またポリビニルアルコールの可塑剤として1,2-プロパンジオールを用いた。ポリビニルアルコール、1,2-プロパンジオールの密度は、それぞれ1.25gcm3、1.04gcm3である。そして、500mLのビーカーにシリカ粉末と、ポリビニルアルコール水溶液濃度8重量と、可塑剤として1,2-プロパンジオールと、溶剤として水を投入した。その後、ホモジナイザーエムテクニック社製、CLEARMIXを用いて10000rpmの回転数で1時間混合し、スラリーを調製した。得られたスラリーの仕様を表2に示す。それから、表2の各スラリーをシリコーンコートPETフィルム上にドクターブレード法にて塗工した後、乾燥して厚みが15μmの複合材料シート表3のS1~S7の複合材料シートを得た。なお、この複合材料シートS1~S7は、後述の表4の電池リチウムイオン二次電池においてセパレータとして用いられているシートである。また、比較例として、ポリエチレン製微多孔膜厚み20μmを用意した。そして、上述のようにして作製した複合材料シートS1~S7および比較例であるポリエチレン製微多孔膜について、以下の方法で、空隙率、透気度、強度、および加熱時の収縮率を調べた。空隙率所定のサイズに打ち抜いた、複合材料シートS1~S7および比較例としてのポリエチレン製微多孔膜の厚みおよび重量を測定し、重量を体積で除することにより密度を算出した。そして密度の実測値と、複合材料シートの組成から計算される理論的な密度から、次式によって空隙率を算出した。空隙率={1-密度の実測値/理論的な密度}×100透気度JISP8117規格に準拠した方法により、ガーレー値圧力0.879gm2で100ccの空気が膜を透過するのに要する時間秒を調べ、その結果により透気度を評価した。強度複合材料シートから幅5mmの試験片を切り出し、チャック間隙13mmの引張試験機に設置した。その後、7.8mmmin1の試験速度で引張試験を行った。試験時の最大応力を試験片の断面積で除したものを強度と定義した。加熱時の収縮率複合材料シートから4cm×4cmの試験片を切り出し、150°Cの恒温槽内に30分放置し、加熱前後の寸法の減少率から複合材料シートの収縮率を測定した。上述のようにして調べた複合材料シートS1~S7の空隙率、透気度、強度、加熱時の収縮率の値を表3に示す。なお、表3には、比較例であるポリエチレン製微多孔膜厚み20μmについて調べた空隙率、透気度、強度、加熱時の収縮率の値も併せて示す。表3に示すように、無機微粒子の総括的粒子形状指数が0.50を超え、0.85以下の複合材料シートS2~S6では、複合材料シートの空隙率が大きく、透気度も高く、総括的粒子形状指数が0.85を超える複合材料シートS7では、空隙率が小さく、透気度も低いことが確認された。一方、総括的粒子形状指数が0.50未満の無機微粒子を用いた複合材料シートS1では、空隙率が大きく、透気度も高いが、強度は小さいことが確認された。また、複合材料シートS1~S7においてはいずれも加熱時の収縮率に違いは見られなかったが、比較例であるポリエチレン製微多孔膜の場合には150°Cの加熱により大きく収縮することが確認された。また、複合材料シートS1、S4および比較例であるポリエチレン製微多孔膜について、水銀圧入法によりシートの細孔径分布を測定した。細孔直径とLog微分細孔容積分布dV/dlogDの関係を図4~6に示す。総括的粒子形状指数が0.32のシリカ粉末を用いた複合材料シートS1および比較例のシートポリエチレン製微多孔膜では、細孔直径の分布が広い図4,図6が、総括的粒子形状指数が0.65のシリカ粉末を用いた始端側磁性体シートS4では細孔直径が0.27μmを中心としてその分布が狭い図5ことが確認された。<リチウムイオン二次電池の作製と評価>正極の作製正極活物質としてLiMn2O4で表されるリチウムマンガン複合酸化物LMOを用い、この正極活物質と、導電助剤の炭素材料と、結着剤のポリフッ化ビニリデンPVDFを溶解させたN-メチル-2-ピロリドンNMP溶液とを、正極活物質と導電助剤と結着剤との重量比が88:6:6になるように調製し、この調製されたものを混練して正極合剤スラリーを作製した。この正極合剤スラリーをアルミニウム箔からなる正極集電体の上に塗布して乾燥させた後、圧延ローラーにより圧延し、これに集電タブを取り付けて正極を作製した。このときの単位面積あたりの正極合材の目付け量を14.0mgcm2、充填密度を2.7gml1とした。この正極の単位容量を、電解液の電解質として1moll1のLiPF6、溶媒としてエチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECとを3:7の体積比で混合した混合溶媒を用い、対極にリチウム金属を用いて、3.0-4.3Vの範囲にて測定した。その結果、1g当たり110mAhの単位容量を得た。負極の作製負極活物質としてLi4Ti5O12で表されるスピネル型のリチウムチタン複合酸化物と、導電助剤のカーボンと、結着剤のPVDFを溶解させたNMP溶液とを、負極活物質と導電助剤と結着剤との重量比が93:3:4になるように調製した。この調製されたものを混練して負極合剤スラリーを作製した。この負極合剤スラリーをアルミニウム箔からなる負極集電体の上に塗布して乾燥させた後、圧延ローラーにより圧延し、これに集電タブを取り付けて負極を作製した。このときの単位面積あたりの負極合材の目付け量を13.5mgcm2、充填密度を2.1gml1とした。この負極の単位容量を、電解液の電解質として1moll1のLiPF6、溶媒としてエチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECとを3:7の体積比で混合した混合溶媒を用い、対極にリチウム金属を用いて、1.0-2.0Vの範囲にて測定した。その結果、1g当たり165mAhの単位容量を得た。非水系電解液の作製非水系溶媒として、環状カーボネートであるエチレンカーボネートECとジエチルカーボネートDECとを3:7の体積比で混合した混合溶媒を用い、この混合溶媒に電解質のLiPF6を1moll1の濃度になるように溶解させて、非水電解液を作製した。電池の作製前記で作製した正極正極層と負極負極層の間に、S1~S7の複合材料シートセパレータ、および比較例としてポリエチレン製微多孔膜比較例のセパレータを介在させたもの蓄電要素を、アルミニウムを中間層として含むラミネートフィルムからなる外包材の内部に収納した。その後、上述のようにして作製した非水系電解液を外包材の内部に注入し、外包材の開口部を封止することにより電池表4のB1~B7の電池および比較例としての電池を得た。それから得られた電池すなわち、表4のB1~B7の電池および比較例の電池について、初期充放電サイクルを行った。すなわち、25°Cにて、充電電流を4.8mA=0.4Cとして、電圧が2.75Vになるまで各電池に充電した後、さらに電圧を2.75Vに維持した状態で充電電流を減衰させ、充電電流が1/50Cになるまで各電池に充電した。10分の放置後、放電電流4.8mA、終止電圧1.25Vの条件で定電流放電を実施した。充放電電流値を12mA=1Cとして、3サイクルの充放電を行った後、初期充放電サイクルと同一の条件で1サイクルの充放電を行い、このときの放電容量を1Cとして算出した。さらに、上述のようにして作製した電池について、以下に説明する方法で、SOCStateofCharge60での25°C入出力DCRの測定と信頼性試験とを行った。SOC60での25°C入出力DCR測定25°Cにて、充電電流を4.8mAとして得られた1C容量を100としたとき、その60の容量を、表4の各電池に充電した。充電電流を12mA=1C、上限電圧を2.75Vとして10秒間各電池に充電し、10分放置した。その後、放電電流を12mA、下限電圧を1.25Vとして、各電池を10秒間放電した後、10分放置した。続いて、充放電電流値を24mA=2C、72mA=6C、120mA=10Cと変更し、10秒間の充放電を行った。そうして得られた、各充電電流値に対する10秒後の電圧値から、各電池の入力DCRを算出した。また同様に、各放電電流値に対する10秒後の電圧値から、各電池の出力DCRを算出した。信頼性試験表4の各電池を150°Cの恒温層中に放置して、電池の機能が失われるまでの時間を測定し、高温時における信頼性および安全性を評価した。表3のS1~S7の複合材料シートおよび比較例のポリエチレン製微多孔膜をセパレータに用いた、表4の電池B1~B7および比較例の電池の、SOC60における25°C入出力DCRおよび信頼性試験の結果を表4に併せて示す。セパレータのシリカ粉末の総括的粒子形状指数が0.50未満の、表3のS1の複合材料シートをセパレータに用いた表4のB1の電池では、初期充放電時に短絡したため特性を評価することができなかった。また、総括的粒子形状指数が0.85を超える、表3のS7の複合材料シートをセパレータに用いた表4のB7の電池では、入出力DCRが大きく、好ましくないことが確認された。一方、シリカ粉末の総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲にある、表3のS2~S6の複合材料シートをセパレータに用いた表4のB2~B6の電池では、比較例であるポリエチレン製多孔質膜をセパレータに用いた電池と同等の入出力DCRを示した。また、150°C放置時の信頼性試験においては、比較例となるポリエチレン製多孔質膜をセパレータに用いた電池では、短時間で短絡が確認された。一方、本発明の範囲内にある複合材料シートをセパレータに用いた表4のB2~B7の電池では、比較例に比べ短絡までの時間が長く、信頼性に優れることが確認された。無機微粒子と有機バインダで構成される複合材料からなる蓄電デバイス用セパレータにおいては、無機微粒子の充填性が蓄電デバイス用セパレータの空隙率や透気度を決定することが知られているが、上記の実施例1から、複合材料からなる本発明の蓄電デバイス用セパレータ電池用セパレータにおいては、無機微粒子の充填性に対しては、無機微粒子の粒子形状が影響すること、無機微粒子の粒子形状を、円形度と平滑度の積で算出される総括的粒子形状指数という指標で表した場合、総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲においてセパレータとして良好な特性強度、空隙率、透気度が得られること、本発明のセパレータを用いて電池を構成した場合に良好な入出力DCR特性が得られることが確認された。また、総括的粒子形状指数が大きすぎる場合0.85を超える場合、無機微粒子が密に充填されるため複合材料シートの空隙率が小さくなり、その結果として透気度が高くなり、これをセパレータに用いた電池の入出力DCR特性は、悪化することが確認された。一方、総括的粒子形状指数が小さすぎる場合0.50を下回る場合、無機微粒子間の間隙で形成される微多孔のサイズが大きくなりすぎ、その結果として、複合材料シートの強度が低下したり、電極間の短絡を抑制、防止することが困難になったりするなどの不具合が発生することが確認された。また、無機微粒子と有機バインダで構成される複合材料からなる電池用セパレータは、ポリエチレン微多孔膜からなる電池用セパレータに比べ、細孔直径の分布の幅が狭いという特徴を有しており、このことは、前者が後者に比べ、セパレータ内部での電解液の分布やリチウムイオンの移動が均一になることを示唆している。したがって,本発明によれば、リチウムイオン電池の信頼性や寿命の向上が期待できる。また、上記複合材料シートをセパレータに用いた電池は、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いた電池と同等の入出力DCR特性を有している。また、上記複合材料シートをセパレータに用いた電池は、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いた電池よりも高温信頼性に優れている。これは高温下においても複合材料シートがほとんど収縮しないためである。この実施例2では、無機微粒子として平均粒径が5.3μmで総括的粒子形状指数が0.52の破砕シリカを使用して、顔料体積濃度PVCが65の複合材料シートを作製した。複合材料シートの作製に用いた、以下に説明する方法で調製したスラリーの仕様を表5に示す。スラリーの調製はボールミルを用いて行い、その粉砕時間によりシリカ粉末の平均粒径と粒子形状指数を調製した。500mlのポットにシリカ粉末と、ポリビニルアルコール水溶液濃度8重量と、1,2-プロパンジオールと、水とを投入した。さらに5mmφのPSZ製粉砕メディアを入れ、転動ボールミルを用いて混合することによりスラリーを調製した。混合時間を1時間、6時間、12時間、24時間、36時間としたときのスラリー中のシリカ粒子の平均粒径と、総括的粒子形状指数を表6に示す。なお、平均粒径と総括的粒子形状指数の評価方法は実施例1と同様である。上述の方法で作製したスラリーを用いて実施例1と同様の方法で複合材料シートを作製した。作製した各複合材料シートについて、実施例1と同じ方法で空隙率、透気度、強度を調べた。その結果を表7に示す。表7に示すように、無機微粒子シリカ粉末の平均粒径が小さくなるのに伴い、空隙率が小さく、透気度も低くなり、強度が増加することが確認された。例えば、無機微粒子シリカ粉末の平均粒径が0.2μm未満である複合材料シート表7のS12の複合材料シートの場合、空隙率が小さく、透気度も低いことが確認された。平均粒径が0.2μm未満の場合に空隙率が小さく、透気度も低くなるのは、シリカ粉末間に形成される隙間が小さいためと考えられる。また、シリカ粉末の平均粒径が3.0μmを超える複合材料シート表7のS8の複合材料シートの場合、空隙率が大きく、透気度も過度に高くなるばかりでなく、強度が著しく低下することが確認された。また、表7のS8~S12の複合材料シートをセパレータに用いて、実施例1の場合と同じ方法で表8のB8~B12の電池リチウムイオン二次電池を作製した。また、比較例として、ポリエチレン微多孔膜を用いて比較例の電池を作製した。そして、作製した各電池について、SOC60における25°C入出力DCRを測定するとともに、信頼性試験を行った。その結果を表8に併せて示す。表8に示すように、シリカ粉末の平均粒径が3.0μmを超える複合材料シート表7のS8の複合材料シートをセパレータに用いた電池表8のB8の電池では、初期充放電時に短絡したため特性を評価することができなかった。また、シリカ粉末の平均粒径が0.2μm未満の複合材料シート表7のS12をセパレータに用いた電池表8のB12の電池では入出力DCRが大きくなることが確認された。これは空隙率が小さく、透気度が低いためと考える。一方、平均粒径が0.2~3.0μmの範囲にある複合材料シート表7のS9,S10,S11をセパレータに用いた電池表8のB9,B10,B11の電池では、比較例となるポリエチレン製多孔質膜をセパレータに用いた電池と同等の入出力DCRを示すことが確認された。上記実施例2の結果からも、無機微粒子の総括的粒子形状指数が0.50~0.85の範囲において、その平均粒径が0.2~3.0μmの範囲にあるとき、リチウムイオン二次電池用のセパレータに適合する空隙率、透気度、強度、加熱時の収縮率を有する複合材料シートが得られることが確認された。なお、無機微粒子の平均粒径が0.2μm未満の場合に、空隙率が小さく、透気度が低くなるのは、無機微粒子間に形成される隙間が小さくなることによるものと考えられる。また、無機微粒子の平均粒径が3.0μmを超える場合に、電極間の短絡を抑制するのが困難になるのは、無機微粒子間に形成される微多孔のサイズが大きくなりすぎることによるものと考えられる。以上の結果から、総括的粒子形状指数が0.50~0.85、平均粒径が0.2~3.0μmの範囲にある無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料シートをセパレータに用いることにより、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いたリチウムイオン二次電池と同等の入出力DCR特性を有し、かつ、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いたリチウムイオン二次電池に比べて高温信頼性の高いリチウムイオン二次電池が得られることが確認された。この実施例3では、無機微粒子として表1のシリカ4のシリカ粉末総括的粒子形状指数が0.65のシリカ粉末を使用して、表9に示すようなスラリーを調整し、顔料体積濃度PVCが50~85の範囲にある複合材料シートを作製した。複合材料シートの作製に用いた、以下に説明する方法で調製したスラリーの仕様を表9に示す。それから、作製したスラリーを用いて実施例1と同様の方法で、表10のS13~S17の複合材料シートを作製した。なお、S15の複合材料シートは、表3のS4の複合材料シートと同じものである。そして、作製した各複合材料シートについて、実施例1と同じ方法で空隙率、透気度、強度、加熱時の収縮率を調べた。その結果を表10に示す。表10に示すように、無機微粒子シリカ粉末の顔料体積濃度PVCが高くなるのに伴い、得られる複合材料シートの空隙率が大きく、透気度も高くなり、強度が減少した。例えば、顔料体積濃度PVCが55未満の無機微粒子シリカ粉末を用いた複合材料シート表10のS13の場合、空隙率が小さくなり、透気度も低くなることが確認された。これは、顔料体積濃度PVCが55未満の無機微粒子シリカ粉末を用いた場合、シリカ粉末が充填された隙間に存在する有機バインダの体積が大きくなり、空隙率が小さくなり、透気度も低くなったものと考えられる。また、無機微粒子シリカ粉末の顔料体積濃度PVCが高くなるのに伴い、複合材料シートの強度は減少した。また、顔料体積濃度PVCが50の表10のS13の複合材料シートでは加熱時の収縮率が大きいことが確認された。これはシリカ粉末が充填された隙間に存在する有機バインダの体積が大きくなるためであると考えられる。また、表10のS13~S17の複合材料シートをセパレータに用いて表11のB13~B17の電池リチウムイオン二次電池を作製した。なお、B15の電池は、表4のB4の電池と同じものである。さらに、比較例として、ポリエチレン微多孔膜を用いて比較例の電池を作製した。そして、作製した各電池について、SOC60における25°C入出力DCRを測定するとともに、信頼性試験を行った。その結果を表11に併せて示す。なお、電池の作製方法、特性の評価方法は実施例1の場合と同一である。表11に示すように、顔料体積濃度PVCが50と低い表10のS13の複合材料シートをセパレータに用いた電池B13では、入出力DCRが大きいことが確認された。これは、複合材料シートS13表10の空隙率が小さく、透気度も低いためであると考えられる。一方、顔料体積濃度PVCが55以上である、表10のS14,S15,S16,S17をセパレータに用いた電池B14,B15,B16,B17では、比較例となるポリエチレン製多孔質膜をセパレータに用いた電池と同等の入出力DCRを示した。また、表11のB13,B14,B15,B16,B17の電池では、比較例に比べ短絡までの時間が長く、信頼性に優れていることが分かる。但し、顔料体積濃度PVCが85と大きいB17の電池は、比較例に比べると短絡までの時間が長いものの、他の電池に比べ短絡までの時間がやや短くなることが確認された。以上の結果から、顔料体積濃度PVCが55以上の無機微粒子と有機バインダとを含む複合材料シートをセパレータに用いることにより、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いた電池と同等の入出力DCR特性を有し、かつ、従来のポリエチレン微多孔膜をセパレータに用いたリチウムイオン二次電池に比べて高温信頼性の高いリチウムイオン二次電池が得られることが確認された。なお、顔料体積濃度PVCが55未満の無機微粒子を用いた場合に、入出力DCRが大きくなり、信頼性が低下するのは、無機微粒子の隙間に存在する有機バインダの体積が大きくなり、空隙率が小さく、透気度も低くなることによるものと考えられる。以上の結果から、複合材料シートの顔料体積濃度PVCの好ましい範囲は、55~80の範囲であることがわかる。なお、この範囲においては、複合材料シートの強度が大きいため、電池作製の工程において複合材料シートをハンドリングする際に、複合材料シートが破損することを防止できる。また、顔料体積濃度PVCが80を超えると、複合材料シートの強度を維持するための有機バインダの量が不十分になる傾向があり、この点でも、顔料体積濃度PVCは通常、55~80の範囲とすることが望ましい。また、顔料体積濃度PVCは55~65の範囲とした場合、複合材料シートの強度をさらに増大させることが可能になり、特に好ましい。なお、上記実施例1~3では、蓄電デバイスとして、リチウムイオン二次電池を例にとって説明したが、例えば、図1~3に示したリチウムイオン二次電池の場合と同様の構成で、正極層として、正極集電体層であるアルミニウム箔上に活性炭を含む合剤層を正極活物質層として設けた構成のものを用い、また、負極層として、負極集電体層である銅箔上にグラファイトを含む合剤層を負極活物質層として設け、それにさらにリチウムイオンをプレドープしたものを用いることにより、リチウムイオンキャパシタとすることができる。そして、その場合にも、上記実施例1~3と同様の複合材料シートをセパレータとして用いることにより,上記実施例1~3のリチウムイオン二次電池において得られた効果に準じる効果が得られることが確認されている。図7は、本発明の他の実施例実施例4にかかる蓄電デバイスこの実施例4では電気二重層キャパシタを示す図である。この電気二重層キャパシタ100は、図7に示すように、正極集電体層121aの両面に正極活物質121bを設けた正極層121と、負極集電体層131aの両面に負極活物質131bを設けた負極層131とを、セパレータ層111を介して積層することにより形成され、両端面に、正極外部端子電極121tおよび負極外部端子電極131tが配設された積層体140が、電解液とともに、蓋体150a、ベース部150bからなるパッケージ150に収容され,かつ、パッケージ150には、両端から下面側に回り込むように、正極パッケージ電極141および負極パッケージ電極142が形成された構造を有している。この図7に示すような構造を有する電気二重層キャパシタにおいても、セパレータ層として、上記実施例1~3で説明したような複合材料シートを用いることにより、上記実施例1~3のリチウムイオン二次電池の場合と同様の効果が得られることが確認されている。なお、本発明は、上記の各実施例に限定されるものではなく、正極層や負極層の構成材料や形成方法、蓄電要素の具体的な構成正極層、負極層、セパレータの積層態様や積層数など、電解液の種類、外包材の構成や構造材料などに関し、発明の範囲内において、種々の応用、変形を加えることが可能である。"