内燃機関の燃焼室のポート開口部を開閉するバルブと、前記バルブを前記バルブの軸線方向にガイドするように前記バルブが有する軸部の一部が挿通される筒部を有するバルブガイドと、前記バルブが前記ポート開口部を閉にする際に着座するバルブシートと、を備え、前記バルブは、前記軸部の前記筒部に挿通する部分よりも前記ポート開口部に近い部分に溝を有し、前記バルブガイドは、前記バルブが前記軸線方向に移動する際に前記溝に沿って摺動するように前記溝に係合した係合部を有し、前記溝は、少なくとも前記バルブが前記ポート開口部を閉にする際に前記係合部が摺動する前記溝の部分に、前記軸線方向に対して傾斜した傾斜溝部を有している内燃機関の動弁装置。前記係合部は、前記溝に配置されて前記溝に沿って摺動する摺動部と、前記筒部から前記摺動部に向かって突出した突起部と、を備える請求項1記載の内燃機関の動弁装置。前記突起部は、前記筒部の前記ポート開口部に近い側の端部から前記摺動部に向かって突出している請求項2記載の内燃機関の動弁装置。前記バルブは、前記溝を前記軸部の円周方向に複数備え、前記係合部は、各々の前記溝に対応した前記摺動部を前記軸部の円周方向に複数備えるとともに、複数の前記摺動部を接続するリング部材をさらに備える請求項2または3記載の内燃機関の動弁装置。前記溝は、前記軸線方向に延伸した非傾斜溝部をさらに備え、前記非傾斜溝部の前記ポート開口部に近い側の端部は、前記傾斜溝部の前記ポート開口部から遠い側の端部に接続している請求項1~4のいずれか1項に記載の内燃機関の動弁装置。バルブローテータは、ローテータ本体、スプリングリテーナ、鋼球、皿ばね等、複数の部品が複雑に組み合わされた構造を有しており、製造コストは安価とはいえない。したがって、バルブローテータを用いた場合、動弁装置のコストが高くなるおそれがある。本発明は、コスト上昇を抑制しつつバルブとバルブシートとによるデポジットの挟み込みを抑制することができる内燃機関の動弁装置を提供することを目的とする。本発明に係る内燃機関の動弁装置は、内燃機関の燃焼室のポート開口部を開閉するバルブと、前記バルブを前記バルブの軸線方向にガイドするように前記バルブが有する軸部の一部が挿通される筒部を有するバルブガイドと、前記バルブが前記ポート開口部を閉にする際に着座するバルブシートと、を備え、前記バルブは、前記軸部の前記筒部に挿通する部分よりも前記ポート開口部に近い部分に溝を有し、前記バルブガイドは、前記バルブが前記軸線方向に移動する際に前記溝に沿って摺動するように前記溝に係合した係合部を有し、前記溝は、少なくとも前記バルブが前記ポート開口部を閉にする際に前記係合部が摺動する前記溝の部分に、前記軸線方向に対して傾斜した傾斜溝部を有している。本発明に係る内燃機関の動弁装置以下、動弁装置と略称するによれば、バルブがポート開口部を閉にしようとして軸線方向に移動した際、傾斜溝部は係合部から回転方向の力を受ける。それにより、バルブは回転しながら軸線方向に移動してポート開口部を閉にすることができる。その結果、バルブとバルブシートとの間にデポジットが存在した場合であっても、このデポジットをバルブシートと回転するバルブとによって噛み潰すようにして除去することができる。それにより、バルブとバルブシートとによるデポジットの挟み込みを抑制することができる。また、バルブの軸部に傾斜溝を設け、バルブガイドに係合部を設けるという簡素な構成でバルブを回転させることができることから、バルブローテータを用いる場合に比較して動弁装置のコスト低減が可能である。したがって、本発明に係る動弁装置によれば、コスト上昇を抑制しつつバルブとバルブシートとによるデポジットの挟み込みを抑制することができる。上記構成において、前記係合部は、前記溝に配置されて前記溝に沿って摺動する摺動部と、前記筒部から前記摺動部に向かって突出した突起部と、を備えていてもよい。上記構成において、前記突起部は、前記筒部の前記ポート開口部に近い側の端部から前記摺動部に向かって突出していてもよい。この構成によれば、突起部が筒部のポート開口部に近い側の端部以外の部分から摺動部に向かって突出している場合に比較して、突起部の材料費を削減することができる。その結果、動弁装置の製造コストを削減することができる。上記構成において前記バルブは、前記溝を前記軸部の円周方向に複数備え、前記係合部は、各々の前記溝に対応した前記摺動部を前記軸部の円周方向に複数備えるとともに、複数の前記摺動部を接続するリング部材をさらに備えていてもよい。この構成によれば、バルブの軸部にデポジットが付着した場合であっても、バルブが軸線方向に移動した際にリング部材がバルブの軸部に対して軸線方向に相対移動することによって、バルブの軸部に付着したデポジットを掻き落とすことができる。また、リング部材を備えていない動弁装置に比較してバルブガイドの表面積がリング部材の分だけ増加していることから、バルブガイドの放熱量を増加させることができる。バルブガイドの放熱量が増加する分、バルブガイドにガイドされるバルブの放熱量も増加する。それによりバルブの温度を低下させることができる。上記構成において前記溝は、前記軸線方向に延伸した非傾斜溝部をさらに備え、前記非傾斜溝部の前記ポート開口部に近い側の端部は、前記傾斜溝部の前記ポート開口部から遠い側の端部に接続していてもよい。係合部が非傾斜溝部を摺動するときに生じる係合部と非傾斜溝部との摩擦は、係合部が傾斜溝部を摺動するときに生じる係合部と傾斜溝部との摩擦に比較して小さいため、この構成によれば、溝が全て傾斜溝部によって構成されている場合に比較して、溝または係合部の磨耗を抑制することができる。本発明によれば、コスト上昇を抑制しつつバルブとバルブシートとによるデポジットの挟み込みを抑制することができる内燃機関の動弁装置を提供することができる。以下、本発明を実施するための形態を説明する。本発明の実施例1に係る内燃機関の動弁装置20以下、動弁装置20と略称するについて説明する。動弁装置20は内燃機関に用いられる動弁装置20である。まず動弁装置20を備える内燃機関5の全体構成について説明し、次いで動弁装置20の詳細について説明する。図1aは内燃機関5を示す模式図である。内燃機関5の種類は特に限定されないが、本実施例に係る内燃機関5はガソリンを燃料とする内燃機関である。但し、動弁装置20は、軽油を燃料とする内燃機関ディーゼル機関にも適用することができる。内燃機関5は、シリンダブロック10と、シリンダヘッド11と、ピストン12と、動弁装置20とを備えている。動弁装置20は、バルブ第1バルブ30および第2バルブ40と、バルブガイド第1バルブガイド50および第2バルブガイド60と、バルブシート第1バルブシート70および第2バルブシート80とを備えている。シリンダブロック10には気筒シリンダが形成されている。気筒の数は特に限定されるものではなく、一つでもよく複数でもよい。シリンダヘッド11は、シリンダブロック10の上方に配置されている。ピストン12は、気筒に配置されている。シリンダブロック10とシリンダヘッド11とピストン12とによって囲まれた領域に、燃焼室13が形成されている。燃焼室13は、燃料と空気とが混合した混合気が燃焼するための空間である。なお、本実施例において上方および下方は、必ずしも重力方向における上方および下方と一致している必要はない。例えば、本実施例における上方および下方は水平方向であってもよい。シリンダヘッド11には、第1ポート14と第2ポート15とが形成されている。第1ポート14は、吸気が燃焼室13に流入する際に通過するポートであり、吸気通路としての機能を有している。第2ポート15は、燃焼室13から排出される排気が通過するポートであり、排気通路としての機能を有している。これ以降、第1ポート14の燃焼室13への接続口である開口部を第1ポート開口部16後述する図1bに図示されていると称し、第2ポート15の燃焼室13への接続口である開口部を第2ポート開口部と称する。第1ポート開口部16および第2ポート開口部を総称して、ポート開口部と称する。すなわち、本実施例に係るポート開口部は、燃焼室13に形成された気体通過用の開口部としての機能を有している。動弁装置20の第1バルブ30は、第1ポート開口部16を開閉するバルブである。第2バルブ40は、第2ポート開口部を開閉するバルブである。第1バルブガイド50は、第1バルブ30を第1バルブ30の軸線方向にガイドする部材である。第2バルブガイド60は、第2バルブ40を第2バルブ40の軸線方向にガイドする部材である。具体的には第1バルブガイド50は、筒部51を有している。筒部51には、第1バルブ30の後述する軸部の一部が挿通されている。この構成により、筒部51は、第1バルブ30を第1バルブ30の軸部の軸線方向にガイドしている。また第2バルブガイド60は、筒部61を有している。筒部61には、第2バルブ40の軸部の一部が挿通されている。この構成により筒部61は、第2バルブ40を第2バルブ40の軸部の軸線方向にガイドしている。すなわち、本実施例に係る筒部51は、第1バルブ30をその軸線方向にガイドするように第1バルブ30が有する軸部の一部が挿通される部位である。また筒部61は、第2バルブ40をその軸線方向にガイドするように第2バルブ40が有する軸部の一部が挿通される部位である。第1バルブシート70は、第1ポート開口部16に配置されている。第1バルブシート70は、第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉にする際に着座する弁座である。第2バルブシート80は、第2ポート開口部に配置されている。第2バルブシート80は、第2バルブ40が第2ポート開口部を閉にする際に着座する弁座である。図1bは、第1ポート開口部16の近傍を示す模式図である。第1バルブ30は、軸部31と軸部31の端部に配置された傘部32とを有している。図1bにおいて軸線100は、軸部31の軸線中心線である。なお軸線100は、第1バルブガイド50の筒部51の軸線と一致している。前述したように軸部31は、その一部が筒部51に挿通しており、この構成により、軸部31は筒部51によって軸部31の軸線方向軸線100の延伸方向に摺動自在に軸支されている。傘部32は、第1バルブシート70に着座することで第1ポート開口部16を閉にし、第1バルブシート70から離座することで第1ポート開口部16を開にする部位である。傘部32は、シート面33とフェース面34とを備えている。シート面33は、第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉にする際に、第1バルブシート70の座面71に着座する面である。フェース面34は、傘部32の燃焼室13に対向する面であり、また第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉にした際に燃焼室13の天井面の一部を構成する面でもある。なお図1aを参照して、本実施例に係る第2バルブ40も、第1バルブ30と同様に、第2バルブシート80に着座することで第2ポート開口部を閉にし、第2バルブシート80から離座することで第2ポート開口部を開にする傘部と、傘部を先端に有する軸部とを有している。また第2バルブ40の傘部は、第2バルブ40が第2ポート開口部を閉にする際に第2バルブシート80の座面に着座するシート面と、第2バルブ40が第2ポート開口部を閉にした際に燃焼室13の天井面の一部を構成する面であるフェース面とを備えている。なお、図1bにおいて傘部32のフェース面34は平坦であるが、これに限定されるものではない。第1バルブ30または第2バルブ40として、例えば球面の一部を描いて膨らみのある形状いわゆるキノコ型バルブ形状、平坦な面に凹みを設けた形状いわゆるチューリップ型バルブ形状等、種々の形状のフェース面を備えるバルブを用いることができる。また図示はしていないが、図1aにおいて、第1バルブ30の第1バルブガイド50よりも上方側の部分には、バルブスプリングが配置されている。このバルブスプリングは、第1バルブ30を上方に付勢している。また第1バルブ30の軸部31の傘部32とは反対側の端部には、カム装置が接続されている。このカム装置は、第1バルブ30がその軸線方向に往復移動するように第1バルブ30を駆動する装置である。これと同様に第2バルブ40の第2バルブガイド60よりも上方側の部分には、バルブスプリングが配置されている。このバルブスプリングは、第2バルブ40を上方に付勢している。また第2バルブ40の軸部の傘部とは反対側の端部には、カム装置が接続されている。このカム装置は、第2バルブ40がその軸線方向に往復移動するように第2バルブ40を駆動する装置である。続いて動弁装置20の詳細について説明する。図2aは、動弁装置20の第1バルブシート70の近傍を拡大して示す模式図である。本実施例に係る第1バルブ30の軸部31は、溝35を有している。溝35は、軸部31の筒部51に挿通される部分よりも第1ポート開口部16に近い部分に形成されている。溝35は、軸部31の軸線方向に対して傾斜した部分傾斜溝部36と称するを有している。本実施例においては、溝35は全体的に軸線100に対して傾斜している。そのため、溝35の全体が傾斜溝部36によって構成されている。軸部31は、傘部32側から第1バルブガイド50側にかけて、相対的に径の大きい大径部と、段差になっている段差部と、相対的に径の小さい小径部とを備えており、小径部が筒部51に挿通されている。また、溝35の大部分は、軸部31の大径部に形成されており、溝35の一部は軸の段差部にも形成されている。但し、軸部31の形状は、このような大径部および小径部が段差部によって接続されているような形状に限定されるものではない。例えば軸部31は、傘部32側から上方側にかけて徐々に縮径して筒部51に挿通可能な所定の径になり、この所定の径のまま上方端に至るような形状等であってもよい。第1バルブガイド50の筒部51は、外径が円柱形状の部分と、この円柱形状部分よりも第1ポート開口部16側図2aにおいては下方側に位置し、傘部32に近づく程縮径した円錐形状の部分とを有している。但し、筒部51の形状は、第1バルブ30をガイドできる構成であれば、このような形状に限定されるものではない。例えば筒部51は、円錐形状の部分を有していなくてもよい。第1バルブガイド50は、筒部51の他に、係合部52を有している。図2bは、係合部52を説明するための模式的断面図であり、具体的には図2aのA-A線における切断面を模式的に示している。係合部52は、溝35に係合している。具体的には係合部52は、第1バルブ30がその軸線方向に移動する際に溝35に沿って摺動するように、溝35に係合している。係合部52の具体的構成は特に限定されるものではないが、本実施例に係る係合部52は、一例として、摺動部53と突起部54とを備えた構造を有している。摺動部53は、第1バルブ30が軸線方向に沿って移動する際に溝35に沿って摺動する部分である。摺動部53は、溝35に摺動可能に配置されている。突起部54は、筒部51から摺動部53に向かって突出した部分である。突起部54は、第1バルブ30が軸線方向に沿って移動する際に摺動部53が筒部51に対して相対移動しないように摺動部53を支持している。このような機能を有するものであれば突起部54の筒部51への接続箇所、突起部54の具体的形状等は特に限定されるものではない。一例として本実施例に係る突起部54は、筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部から摺動部53に向けて直線状に突出している。また、突起部54の幅図2aにおける横方向の長さは、摺動部53の幅に等しく設定されている。すなわち、本実施例に係る係合部52は、筒部51の下方側の端部からさらに下方側に向けて直線状に突出した突起片の先端が略90度折り曲げられて溝35に係合した形状を呈している。なお本実施例に係る第2バルブガイド60は、係合部52に相当する構成を有していない。第2バルブガイド60のその他の構成は、第1バルブガイド50と同様である。また第2バルブ40は、溝35に相当する構成を有していない。第2バルブ40のその他の構成は、第1バルブ30と同様である。続いて動弁装置20の動作について説明する。図3aおよび図3bは、動弁装置20の動作を説明するための模式図である。具体的には図3aは、第1バルブ30が第1ポート開口部16を開にした状態を模式的に示している。図3bは、第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉にした状態を模式的に示している。動弁装置20によれば、第1バルブ30が軸線方向に移動した場合、第1バルブ30の傾斜溝部36は第1バルブガイド50の係合部52からの力を受ける。具体的には、傾斜溝部36は摺動部53から回転方向の力横方向成分を有する力を受ける。それにより、第1バルブ30は回転しながら軸線方向に移動することができる。具体的には、本実施例に係る溝35はその全体が傾斜溝部36によって構成されているため、第1バルブ30がその軸線方向に最大にリフトして第1ポート開口部16が全開になった状態から、第1バルブ30が軸線方向の上方に移動して第1ポート開口部16が閉になるまでの間、係合部52の摺動部53は傾斜溝部36を摺動し続ける。したがって、本実施例に係る第1バルブ30は、第1ポート開口部16が全開の状態から第1ポート開口部16が閉になるまでの間、回転し続けることになる。その結果、第1バルブ30は、回転しながら軸線方向に移動して第1バルブシート70に着座して第1ポート開口部16を閉にする。また、第1バルブ30は、第1バルブシート70に着座することで軸線方向の移動が停止したときに、その回転を停止させる。なお、第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉から開にする場合には、第1バルブ30は第1ポート開口部16を開から閉にする場合とは逆方向に回転する。続いて動弁装置20の作用効果について説明する。まず、動弁装置20が解決すべき課題について、係合部52を有さない第1バルブガイドと溝35を有さない第1バルブとを備える動弁装置を比較例として想定して、再度詳細に説明する。まず、図3aに示すように、第1バルブシート70に堆積物であるデポジット300が付着することがある。比較例に係る動弁装置の場合、図3aのようにデポジット300が存在した場合、デポジット300が第1バルブシート70と第1バルブの傘部32とによって挟み込まれるおそれがある。この場合、燃焼室13の密閉度合いが低下するおそれがある。その結果、第1バルブが第1ポート開口部16を閉にした場合であっても燃焼室13内の気体が第1ポート開口部16から抜けるおそれがあり、その結果、失火等の不具合が生じるおそれがある。なお、この問題は、図3aのように第1バルブシート70にデポジット300が付着した場合のみならず、第1バルブの第1バルブシート70に対向する面傘部32のシート面33にデポジット300が付着した場合等にも生じ得る問題である。すなわち、比較例に係る動弁装置において、第1バルブと第1バルブシート70との間にデポジット300が存在し、このデポジット300が第1バルブと第1バルブシート70とによって挟み込まれた場合には、上述した失火等の不具合が生じるおそれがある。また、デポジット300が第1バルブと第1バルブシート70とによって挟み込まれた場合、挟み込まれたデポジット300が第1バルブシート70に押さえ込まれて強固に付着することも考えられる。この場合、第1ポート開口部16を通過する気体流の力だけでは、この強固に付着したデポジット300を吹き飛ばして除去することは困難である。これに対して本実施例に係る動弁装置20によれば、前述したように第1バルブ30は、回転しながら軸線方向に移動して第1バルブシート70に着座することができることから、第1バルブ30と第1バルブシート70との間にデポジット300が存在した場合であっても、このデポジット300を第1バルブシート70と回転する第1バルブ30の傘部32とによって噛み潰すようにして除去することができる。その結果、第1バルブ30と第1バルブシート70とによるデポジット300の挟み込みを抑制することができる。それにより、第1バルブ30と第1バルブシート70との間に挟み込まれたデポジット300によって、燃焼室13の密閉度合いが低下することが抑制され、その結果、燃焼室13内の気体が第1ポート開口部16から抜けることが抑制され、失火等の不具合の発生が抑制される。ところで、上述したバルブとバルブシートとによるデポジットの挟み込みを抑制する他の手法として、例えば第1バルブの軸部に配置されたバルブスプリングの上方または下方にバルブローテータと称される装置を配置し、このバルブローテータでバルブを回転させる手法を採用することも考えられる。しかしながら、バルブローテータは、ローテータ本体、スプリングリテーナ、鋼球、皿ばね等、複数の部品が複雑に組み合わされた構造を有しており、製造コストは安価とはいえない。したがって、バルブローテータを用いた場合、動弁装置のコストが高くなるおそれがある。これに対して動弁装置20によれば、第1バルブ30の軸部31に傾斜溝部36を設け、第1バルブガイド50に係合部52を設けるという簡素な構成で第1バルブ30を回転させることができることから、バルブローテータのように複数の部品が複雑に組み合わされた装置を用いて第1バルブ30を回転させる場合に比較して、動弁装置20のコストを削減することができる。したがって、動弁装置20によれば、コスト上昇を抑制しつつ第1バルブ30と第1バルブシート70とによるデポジット300の挟み込みを抑制することができる。また、傾斜溝部36および係合部52を備えていない通常の動弁装置に仮にバルブローテータを新たに設ける場合には、バルブローテータを新たに設けるためのスペースを確保する必要があり、その結果、動弁装置が大型化してしまう。またバルブローテータを新たに設けるための十分なスペースが確保できない場合には、バルブローテータを設けること自体が困難になる。これに対して本実施例に係る動弁装置20によれば、バルブローテータを設ける場合のような大きなスペースを確保する必要がないことから、動弁装置20の大型化を抑制することができる。また、仮に動弁装置20がバルブローテータを設けるための十分なスペースを確保できないような場合であっても、第1バルブ30を回転させることができる。なお、バルブローテータ以外の構成を用いてバルブを回転させる他の手法として、バルブとバルブコッタとをフリーにした所謂フリーバルブと称される構造を用いる手法も考えられる。しかしながら、このフリーバルブ構造の場合、高回転域においてはバルブを回転させることができるが、低回転域においてはバルブを十分に回転させることは困難である。これに対して本実施例に係る動弁装置20は、内燃機関5が低回転域か高回転域かにかかわらず第1バルブ30を回転させることができる。また動弁装置20によれば、係合部52を備えていない動弁装置に比較して、係合部52の分だけ第1バルブガイド50の表面積を増大させることができる。それにより、第1バルブガイド50の放熱量を増大させることができる。その結果、第1バルブガイド50にガイドされる第1バルブ30の放熱量も増大させることができる。それにより、第1バルブ30の温度上昇を抑制することができる。第1バルブ30の温度上昇を抑制できることで、第1バルブ30の熱変形を抑制できる。また、第1バルブ30へのデポジット300の付着を抑制することもできる。なお、本実施例に係る溝35はその全体が傾斜溝部36によって構成されているが、これに限定されるものではない。溝35は、少なくとも第1バルブ30が第1ポート開口部16を閉にする際に係合部52が摺動する溝35の部分に傾斜溝部36を有しているのであれば、傾斜していない溝部を有していてもよい。より具体的には、溝35は、第1バルブ30が第1ポート開口部16に着座して第1ポート開口部16を閉にしたときに係合部52の摺動部53が当接している溝35の部分当接部分と、この当接部分よりも所定距離、第1ポート開口部16から遠ざかる方向に至った部分と、の間の領域が軸線方向に対して傾斜しているのであれば、傾斜していない部分を有していてもよい。別の観点でいえば、第1バルブ30が少なくとも第1ポート開口部16を閉にする直前の状態において回転できるような位置に、傾斜溝部36を有するのであれば、溝35は傾斜していない溝部を有していてもよい。第1バルブ30が少なくとも第1ポート開口部16を閉にする直前の状態において回転すれば、デポジット300を第1バルブシート70と回転する第1バルブ30とによって噛み潰すようにして除去することができるからである。また図2aおよび図2bにおいて前述したように、本実施例に係る突起部54は、筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部から摺動部53に向けて突出するように形成されているが、これに限定されるものではない。例えば突起部54は、筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部以外の部分から摺動部53に向けて突出していてもよい。しかしながら、本実施例のように突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部から摺動部53に向けて突出するように形成されていることによって、突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部以外の部位から摺動部53に向けて突出するように形成されている場合に比較して、突起部54の長さを短くすることができる。それにより突起部54の材料費を削減することができる。その結果、動弁装置20の製造コストを削減することができる。また図2aおよび図2bにおいて前述したように、本実施例に係る突起部54の幅は摺動部53の幅に等しく設定されているが、これに限定されるものではない。但し、突起部54の幅が小さいほど、突起部54の材料費を削減してコストを削減することができる。一方、突起部54の幅が大きいほど、第1バルブガイド50全体の表面積をより増大させることができ、その結果、第1バルブ30の温度上昇をより抑制することができる。したがって突起部54の幅は、コスト削減効果と温度上昇抑制効果とのバランスを考慮して、適宜設定すればよい。また傾斜溝部36の傾斜角度軸線100とのなす角度は、特に限定されるものではない。具体的には本実施例に係る傾斜溝部36の角度は、30度から50度の範囲内の値に設定されているが、この範囲外の値であってもよい。なお、傾斜溝部36の傾斜角度が小さくなるほどこの場合、図2aにおいて傾斜溝部36はより垂直に近くなる、第1バルブ30の回転量は小さくなるが、第1バルブ30の開閉動作時における摺動部53と傾斜溝部36との抵抗を小さくすることができ、その結果、摺動部53または傾斜溝部36の磨耗を小さくすることができる。したがって、第1バルブ30の回転によるデポジット300の除去効果を確保しつつ摺動部53または傾斜溝部36の磨耗をより小さくするとの観点に基づいて、傾斜溝部36の傾斜角度を適宜設定すればよい。また本実施例において、溝35を備えているのは第1バルブ30であり、係合部52を備えているのは第1バルブガイド50であるが、これに限定されるものではない。第1バルブ30および第2バルブ40のうち少なくとも一方のバルブが溝35を備え、この溝35を備えているバルブに対応するバルブガイドが係合部52を備えていればよい。具体的には、第1バルブ30に代えて第2バルブ40が溝35を備え、第1バルブガイド50に代えて第2バルブガイド60が係合部52を備えていてもよい。この場合、コスト上昇を抑制しつつ第2バルブ40と第2バルブシート80とによるデポジット300の挟み込みを抑制することができる。また、第1バルブ30および第2バルブ40の両方が溝35を備え、第1バルブガイド50および第2バルブガイド60の両方が係合部52を備えていてもよい。続いて実施例2に係る内燃機関の動弁装置20a以下、動弁装置20aと略称するについて説明する。動弁装置20aが適用される内燃機関5の構成は実施例1に係る図1aと同様であるため、説明を省略する。図4a~図4dは、動弁装置20aを説明するための模式図である。動弁装置20aは、第1バルブ30に代えて第1バルブ30a図4cで図示されているを備えている点と、第1バルブガイド50に代えて第1バルブガイド50aを備えている点とにおいて、実施例1に係る動弁装置20と異なっている。なお、図4aは、動弁装置20aの第1バルブガイド50aを模式的に示している。図4bは、図4aに係る第1バルブガイド50aの後述するリング部材55付近の断面を下方側から見た様子を模式的に示している。図4cは、動弁装置20aの第1バルブ30aの溝35付近の断面を下方側から見た様子を模式に示している。図4dは、図4bに係る第1バルブガイド50aと図4cに係る第1バルブ30aとが組み合わされた様子を模式的に示している。第1バルブ30aは、傾斜溝部36を有する溝35を軸部31の円周方向に複数備えている点において、実施例1に係る第1バルブ30と異なっている。第1バルブガイド50aは、係合部52に代えて、係合部52aを備えている点において、実施例1に係る第1バルブガイド50と異なっている。係合部52aは、各々の溝35に対応した摺動部53を軸部31の円周方向に複数備えるとともに、複数の摺動部53を接続するリング部材55をさらに備えている点において、実施例1に係る係合部52と異なっている。なお、摺動部53が複数あることから、係合部52aは各々の摺動部53に対応した突起部54も複数備えている。その他の構成は実施例1に係る動弁装置20と同様のため、説明を省略する。図4cに示すように、本実施例に係る第1バルブ30aの溝35の個数は3である。各々の溝35は、120°間隔で軸部31の円周方向に配置されている。溝35の個数が3であるため、図4bに示すように、溝35に係合する摺動部53の個数も3であり、図4aに示すように、突起部54の個数も3である。なお、溝35の個数は3に限定されるものではなく、各々の溝35の間隔も等しい間隔に限定されるものではない。図4aおよび図4bに示すように、リング部材55は、3つの摺動部53を接続している。具体的にはリング部材55は、隣接する摺動部53のうち突起部54との接続部分を連結している。また、リング部材55の断面は略リング形状になっている。リング部材55の内径は、リング部材55の内側に軸部31が配置可能な大きさであれば、特に限定されるものではない。図4dを参照して、一例として本実施例に係るリング部材55の内径は、第1バルブ30aが軸線方向に移動した際にリング部材55が軸部31に摺動するような大きさに設定されている。本実施例に係る動弁装置20aにおいても、溝35および係合部52aを備えていることから、実施例1と同様の効果を発揮することができる。具体的には、動弁装置20aによれば、コスト上昇を抑制しつつ第1バルブ30aを回転させることで第1バルブ30aと第1バルブシート70とによるデポジット300の挟み込みを抑制することができる。また動弁装置20aの大型化を抑制することができる。また各々の突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部から各々の摺動部53に向けて突出するように形成されていることにより、例えば突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側以外の部分から摺動部53に向けて突出している場合に比較して、突起部54の材料費を削減することができ、動弁装置20aの製造コストを削減することができる。また、動弁装置20aによれば、複数の溝35と、複数の摺動部53および複数の突起部54を有する係合部52aとによって、第1バルブ30aを回転させていることから、摺動部53および突起部54一つ当たりに加わる力を減少させることができる。それにより、一つの溝35と、一つの摺動部53および一つの突起部54を有する係合部とを備える動弁装置に比較して、摺動部53および突起部54の耐久性を向上させることができる。また動弁装置20aによれば、リング部材55を備えることによって以下の効果を発揮することもできる。図5aおよび図5bは、動弁装置20aのリング部材55による効果を説明するための模式図である。具体的には図5aには、比較例に係る動弁装置200が模式的に図示されている。図5bには、本実施例に係る動弁装置20aが模式的に図示されている。比較例に係る動弁装置200の第1バルブガイド210は、係合部52aに代えて係合部220を備えている点において、本実施例に係る第1バルブガイド50aと異なっている。係合部220は、リング部材55を備えていない点において、係合部52aと異なっている。ここで図5aに示すように、軸部31にデポジット300aが付着することがある。比較例に係る動弁装置200の場合、このデポジット300aを効果的に除去することは困難である。この場合、軸部31に付着したデポジット300aが成長するおそれがある。これに対して本実施例に係る動弁装置20aによれば、図5bに示すようにリング部材55を備えていることから、第1バルブ30aが軸線方向に移動した際にリング部材55が軸部31に対して軸線方向に相対移動することによって、第1バルブ30aの軸部31に付着したデポジット300aを掻き落とすことができる。その結果、第1バルブ30aの軸部31にデポジット300aが成長することを抑制することができる。特に本実施例に係るリング部材55の内径は、第1バルブ30aが軸線方向に移動した際にリング部材55が軸部31に摺動するような大きさに設定されていることから、リング部材55の内径がリング部材55が軸部31に摺動しない程度に大きく設定されている場合に比較して、リング部材55によるデポジット300aの除去効果は高くなっている。その結果、本実施例に係る動弁装置20aによれば、より効果的にデポジット300aの成長抑制効果を発揮することができる。また動弁装置20aによれば、比較例に係る動弁装置200に比較して、リング部材55の分だけ係合部52aの表面積が増加しており、その結果、第1バルブガイド50aの表面積が増加している。それにより、第1バルブガイド50aの放熱量を増加させることができる。第1バルブガイド50aの放熱量が増加する分、第1バルブガイド50aにガイドされる第1バルブ30aの放熱量も増加する。それにより第1バルブ30aの温度上昇をより抑制することができる。なお、本実施例において、複数の溝35を備えているのは第1バルブ30aであり、係合部52aを備えているのは第1バルブガイド50aであるが、これに限定されるものではない。第1バルブおよび第2バルブのうち少なくとも一方のバルブが複数の溝35を備え、この溝35を備えているバルブに対応するバルブガイドが係合部52aを備えていればよい。続いて実施例3に係る内燃機関の動弁装置20b以下、動弁装置20bと略称するについて説明する。動弁装置20bが適用される内燃機関5の構成は実施例1に係る図1aと同様であるため、説明を省略する。動弁装置20bは、第1バルブ30に代えて第1バルブ30bを備えている点において、実施例1に係る動弁装置20と異なっている。図6は、動弁装置20bの第1バルブ30bの模式図である。第1バルブ30bは、溝35に代えて溝35aを備えている点において、実施例1に係る第1バルブ30と異なっている。溝35aは、傾斜溝部36の他に非傾斜溝部37をさらに備えている点において、実施例1に係る溝35と異なっている。その他の構成は実施例1に係る動弁装置20と同様のため、説明を省略する。非傾斜溝部37は、軸線方向に対して傾斜しておらず、軸線方向に延伸している。非傾斜溝部37は、その第1ポート開口部16に近い側の端部図6においては、非傾斜溝部37の下方側の端部が、傾斜溝部36の第1ポート開口部16から遠い側の端部図6においては、傾斜溝部36の上方側の端部に接続している。図7aおよび図7bは、動弁装置20bの動作を説明するための模式図である。具体的には図7aは動弁装置20bの第1バルブ30bが第1ポート開口部16を開にしている状態を模式的に示し、図7bは第1バルブ30bが第1ポート開口部16を閉にした状態を模式的に示している。なお、図7aにおいて、第1バルブシート70にデポジット300が付着した様子が模式的に示されている。第1バルブ30bが図7aの状態から図7bの状態になろうとして軸線方向に移動した場合、第1バルブガイド50の係合部52の摺動部53は、非傾斜溝部37を摺動した後に傾斜溝部36を摺動する。また係合部52の摺動部53が非傾斜溝部37を摺動している間は、第1バルブ30bは回転せず、摺動部53が傾斜溝部36に摺動することを開始した場合に、第1バルブ30bは回転を開始する。そして第1バルブ30bは、第1バルブシート70に着座して第1ポート開口部16を閉にしたときに回転を停止する。本実施例に係る動弁装置20bにおいても、溝35aおよび係合部52を備えていることから、実施例1と同様の効果を発揮することができる。具体的には動弁装置20bによれば、コスト上昇を抑制しつつ第1バルブ30bを回転させることで、第1バルブ30bと第1バルブシート70とによるデポジット300の挟み込みを抑制することができる。また、動弁装置20bの大型化を抑制することができる。また突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側の端部から摺動部53に向けて突出するように形成されていることにより、例えば突起部54が筒部51の第1ポート開口部16に近い側以外の部分から摺動部53に向けて突出している場合に比較して、突起部54の材料費を削減することができ、動弁装置20bの製造コストを削減することができる。また動弁装置20bによれば、溝35aが非傾斜溝部37を備えていることから、第1バルブガイド50の係合部52の摺動部53は非傾斜溝部37を摺動した後に傾斜溝部36を摺動することができる。摺動部53が非傾斜溝部37を摺動するときに生じる摺動部53と非傾斜溝部37との摩擦は、摺動部53が傾斜溝部36を摺動するときに生じる摺動部53と傾斜溝部36との摩擦に比較して小さい。その結果、溝35aが全て傾斜溝部36によって構成されている場合に比較して、溝35aまたは摺動部53の磨耗を抑制することができる。それにより、動弁装置20bの耐久性を向上させることができる。なお、傾斜溝部36の溝長さ溝の延伸方向の距離の溝35a全体の溝長さに占める割合は、特に限定されるものではない。例えば本実施例に係る傾斜溝部36の溝長さが溝35a全体の溝長さに占める割合は20~50の範囲内の値図6においては約40に設定されているが、この範囲よりも小さくてもよく、大きくてもよい。但し、傾斜溝部36の溝長さが短いほど、溝35aまたは摺動部53の磨耗を抑制できる。そこで、第1バルブ30bの回転によるデポジット300の除去効果を確保しつつ溝35aまたは摺動部53の磨耗を小さくするとの観点に基づいて、傾斜溝部36の溝長さを適宜設定すればよい。なお本実施例において、溝35aを備えているのは第1バルブ30bであり、係合部52を備えているのは第1バルブガイド50であるが、これに限定されるものではない。第1バルブおよび第2バルブのうち少なくとも一方のバルブが溝35aを備え、この溝35aを備えているバルブに対応するバルブガイドが係合部52を備えていればよい。また本実施例に係る動弁装置20bの構成は、実施例2に係る動弁装置20aに組み合わされてもよい。この場合、バルブ第1バルブおよび第2バルブの少なくとも一方は、本実施例に係る溝35aを軸部の円周方向に複数備え、溝35aを備えたバルブに対応するバルブガイドは、各々の溝35aに対応した摺動部を軸部の円周方向に複数備えるとともに、複数の摺動部を接続するリング部材をさらに備えることになる。この構成によれば、実施例2に係る動弁装置20aの効果に加えて本実施例に係る動弁装置20bの効果を発揮することができる。以上本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明はかかる特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形変更が可能である。