"表示部と光バリア素子とを備え、前記光バリア素子は、一対の基板と、前記一対の基板間に設けられ、光を透過または遮断することが可能な複数のサブ領域を有する液晶層と、前記一対の基板間に配設された複数のスペーサとを有し、前記複数のスペーサが、基板面内における少なくとも一部の領域内でランダムに配置されている表示装置。前記表示部は、表示領域内に複数の画素を有し、前記少なくとも一部の領域内において、前記複数のスペーサの配置が、前記複数の画素の配置に対して非周期的になっている請求項1に記載の表示装置。各スペーサの前記画素内での対応位置が、不均等となっている請求項2に記載の表示装置。前記複数の画素が、複数の色に対応する画素からなり、前記表示領域のうちの少なくとも一部の領域内において、前記画素と前記スペーサとのオーバーラップ領域の面積の合計値が、前記複数の色同士で互いに略等しい請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の表示装置。前記基板面内における少なくとも一部の領域内で、前記面積の合計値が前記複数の色同士で互いに略等しい請求項4に記載の表示装置。前記表示領域全体において、前記面積の合計値が前記複数の色同士で互いに略等しい請求項4に記載の表示装置。前記複数の色に対応する画素が、赤色R画素、緑色G画素および青色B画素である請求項4ないし請求項6のいずれか1項に記載の表示装置。前記複数のサブ領域により形成される光バリア領域が、複数の単位領域に分割されており、各単位領域内において、前記複数のスペーサがランダムに配置されている請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の表示装置。前記複数のサブ領域により形成される光バリア領域全体において、前記複数のスペーサがランダムに配置されている請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の表示装置。前記複数のスペーサは、前記一対の基板間に固設されている請求項1ないし請求項9のいずれか1項に記載の表示装置。前記複数のスペーサが柱形状である請求項1ないし請求項10のいずれか1項に記載の表示装置。前記表示部が液晶表示部である請求項1ないし請求項11のいずれか1項に記載の表示装置。一対の基板と、前記一対の基板間に設けられ、光を透過または遮断することが可能な複数のサブ領域を有する液晶層と、前記一対の基板間に配設された複数のスペーサとを備え、前記複数のスペーサが、基板面内における少なくとも一部の領域内でランダムに配置されている光バリア素子。ところで、一般に、視差バリア方式における光バリア素子は、液晶により構成されることが多い液晶バリア。この液晶バリア液晶バリア素子では、印加される電圧に応じて液晶分子が回転し、その部分の屈折率が変化することによって光変調が生じ、その結果、光の透過および遮断が制御されるようになっている。ここで、このような液晶バリア素子を用いた立体表示装置では、従来より高画質化を図るための様々な試みがなされているが、表示画質の更なる向上を実現する手法の提案が望まれる。本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、表示画質を向上させることが可能な表示装置、およびそのような表示装置に用いられる光バリア素子を提供することにある。本発明の光バリア素子は、一対の基板と、これらの一対の基板間に設けられ、光を透過または遮断することが可能な複数のサブ領域を有する液晶層と、一対の基板間に配設された複数のスペーサとを備えている。複数のスペーサは、基板面内における少なくとも一部の領域内でランダムに配置されている。本発明の表示装置は、表示部と、上記本発明の光バリア素子とを備えたものである。本発明の光バリア素子および表示装置では、一対の基板間に配設された複数のスペーサが、基板面内における少なくとも一部の領域内でランダムに配置されている。これにより、複数のスペーサが非ランダム周期的,規則的に配置されている場合と比べ、モアレ現象干渉縞の発生に起因した輝度むらが抑えられる。本発明の光バリア素子および表示装置によれば、基板面内における少なくとも一部の領域内で、複数のスペーサがランダムに配置されているようにしたので、モアレ現象に起因した輝度むらを抑えることができ、表示画質を向上させることが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.実施の形態液晶バリアにおけるスペーサをランダムに配置させた例2.変形例変形例1液晶バリアと表示部との配置順序を逆にした例変形例2~4液晶バリアにおける開閉部の他の構成例変形例5,6液晶バリアにおけるスペーサ等の他の構成例その他の変形例<実施の形態>[立体表示装置1の全体構成]図1は、本発明の一実施の形態に係る表示装置立体表示装置1の全体構成をブロック図で表わしたものである。図2は、この立体表示装置1の全体構成を、分解斜視図図2Aおよび側面図Y-Z側面図:図2Bでそれぞれ表わしたものである。立体表示装置1は、外部から入力される映像信号Sinに基づいて、視差バリア方式により立体視表示3次元表示を行うことが可能な表示装置である。立体表示装置1は、図1に示したように、バックライト10、表示部20、液晶バリア30光バリア素子,液晶バリア素子、制御部40、バックライト駆動部41、表示駆動部42およびバリア駆動部43を備えている。また、図2A,Bに示したように、この立体表示装置1では、Z軸方向に沿って、バックライト10、液晶バリア30および表示部20がこの順に配置されている。つまり、バックライト10から射出された光は、液晶バリア30および表示部20をこの順に介して、観察者に届くようになっている。なお、ここでは図示を省略しているが、液晶バリア30と表示部20とは、例えば樹脂層紫外線硬化樹脂や熱硬化樹脂等や空気層空間などを介して互いに所定の距離を隔てて貼り合わせられており、これにより立体視表示の際の敵視距離が制御されるようになっている。制御部40は、上記した映像信号Sinに基づいて、バックライト駆動部41、表示駆動部42およびバリア駆動部43に対する制御命令をそれぞれ生成して供給し、これらが互いに同期して動作するように制御するものである。具体的には、制御部40は、バックライト駆動部41に対してバックライト制御命令を供給し、表示駆動部42に対して映像信号Sinに基づく映像信号S0を供給し、バリア駆動部43に対してバリア制御命令を供給する。ここで、映像信号S0は、立体表示装置1が立体視表示を行う場合には、例えば後述するように、複数種類の視点映像を含む映像信号から構成されるようになっている。[バックライト10およびバックライト駆動部41の構成]バックライト10は、表示部20に対して光を射出する光源部であり、例えば、冷陰極管CCFL;ColdCathodeFluorescentLampや、発光ダイオードLED;LightEmittingDiodeなどの発光素子を用いて構成されている。バックライト駆動部41は、制御部40から供給されるバックライト制御命令に基づいて、バックライト10を駆動発光駆動するものである。[表示部20および表示駆動部42の構成]表示部20は、後述する表示駆動部42から供給される表示制御信号に基づいて、バックライト10から射出されて液晶バリア30を透過した光を変調することにより、上記した映像信号S0に基づく映像表示を行う液晶表示部である。この表示部20は、詳細は後述するが、複数種類の視点映像を、少なくとも空間的に分割してここでは、空間的および時間的に分割して表示することが可能となっている。表示部20は、図3に示したように、全体としてマトリクス状に配列された複数の画素Pixを有している。すなわち、複数の画素Pixは、表示部20内具体的には、後述する有効表示領域211内において、水平ライン方向ここではX軸方向および垂直ライン方向ここではY軸方向の各々に沿って配設されている。図4Aは、各画素Pixの回路構成例を表したものである。各画素Pixは、液晶素子LC、TFTThinFilmTransistor素子Trおよび保持容量素子Cを有している。各画素Pixには、駆動対象の画素Pixを線順次で選択するためのゲート線Gと、駆動対象の画素Pixに対して画素信号後述するデータドライバ423から供給される画素信号を供給するためのデータ線Dと、保持容量線Csとが接続されている。液晶素子LCは、データ線DからTFT素子Trを介して一端に供給される画素信号に応じて、表示動作を行うものである。この液晶素子LCは、例えばVAVerticalAlignmentモードやTNTwistedNematicモードの液晶を用いて構成されている。液晶素子LCの一端後述する画素電極202側は、TFT素子Trのドレインおよび保持容量素子Cの一端に接続され、他端後述する対向電極204側は接地されている。保持容量素子Cは、液晶素子LCの蓄積電荷を安定化させるための容量素子である。この保持容量素子Cの一端は、液晶素子LCの一端およびTFT素子Trのドレインに接続され、他端は保持容量線Csに接続されている。TFT素子Trは、液晶素子LCおよび保持容量素子Cの一端同士に対し、映像信号S0に基づく画素信号を供給するためのスイッチング素子であり、FETFieldEffectTransistor:電界効果トランジスタにより構成されている。このTFT素子Trのゲートはゲート線G、ソースはデータ線Dにそれぞれ接続されると共に、ドレインは液晶素子LCおよび保持容量素子Cの一端同士に接続されている。図4Bは、画素Pixを含む表示部20の断面構成例を表すものである。表示部20は、駆動基板201と対向基板205との間に液晶層203を封止した断面構造となっている。駆動基板201は、TFT素子Trを含む画素駆動回路が形成された基板であり、この駆動基板201上には、画素Pixごとに画素電極202が配設されている。対向基板205には、図示しないカラーフィルタやブラックマトリクスが形成されており、更に液晶層203側の面には、対向電極204が各画素Pixに共通の電極として配設されている。表示部20の光入射側ここでは液晶バリア30側および光出射側ここでは観察面側には、偏光板206A,206Bが、互いにクロスニコルまたはパラレルニコルとなるように貼り合わせられている。なお、表示部20の断面構成はこれには限られず、他の断面構成となっていてもよい。すなわち、例えば、駆動基板201上に駆動電極および共通電極を有し、その少なくとも一方が例えば櫛歯状の電極やスリットを有する電極となっている、いわゆるFFSFringsFieldSwitching方式やIPSInPlaceSwitching方式の液晶を用いてもよく、液晶のモードは問わない。表示駆動部42は、制御部40から供給される映像信号S0に基づいて表示部20を駆動表示駆動するものであり、図3に示したように、タイミング制御部421、ゲートドライバ422およびデータドライバ423を有している。タイミング制御部421は、ゲートドライバ422およびデータドライバ423の駆動タイミングを制御すると共に、制御部40から供給された映像信号S0を映像信号S1としてデータドライバ423へ供給するものである。ゲートドライバ422は、タイミング制御部421によるタイミング制御に従って、表示部20内の画素Pixを水平ライン行ごとに順次選択して、線順次走査するものである。データドライバ423は、表示部20の各画素Pixへ、映像信号S1に基づく画素信号を供給するものである。具体的には、データドライバ423は、映像信号S1に基づいてD/Aデジタル/アナログ変換を行うことにより、アナログ信号である画素信号を生成し、各画素Pixへ供給するようになっている。[液晶バリア30およびバリア駆動部43の構成]液晶バリア30は、後述する液晶素子を用いて構成された複数の開閉部後述する開閉部31,32を有し、バックライト10から射出された光を透過または遮断する機能を有している。バリア駆動部43は、制御部40から供給されるバリア制御命令に基づいて、液晶バリア30を駆動バリア駆動するものである。液晶バリア30の詳細構成図5は、液晶バリア30の詳細構成例を表したものであり、Aは平面構成X-Y平面構成を、Bは断面構成Z-X断面構成を示している。なお、この例では、液晶バリア30はノーマリーホワイト動作を行うものとする。つまり、液晶バリア30は、駆動されていない駆動電圧が印加されていない状態では光を透過するものとする。液晶バリア30は、図5Aに示したように、各々が光バリア面ここではX-Y平面内で所定方向に沿って延在し、光を透過または遮断する複数の開閉部31,32を有している。具体的には、複数の開閉部31,32はそれぞれ、ここではY軸方向表示部20における垂直ライン方向に沿って延在するY軸方向を長軸とする矩形状となっており、X軸方向表示部20における水平ライン方向に沿って並んで配置されている。また、これらの開閉部31,32の間には、後述する境界部スリット,間隙部S図5B参照が形成されている。なお、ここでは各開閉部31,32が、表示部20における垂直ライン方向に沿って延在しているが、これには限定されない。すなわち、各開閉部31,32が、例えば略垂直ライン方向に延在しているようにしてもよいし、例えば、垂直方向および水平方向に沿ってマトリクス状に配置され、例えばいずれの方向にも切り替え可能な構成となっていてもよい。これらの開閉部31,32は、立体表示装置1が通常表示2次元表示および立体視表示のどちらを行うかにより、異なる動作を行う。具体的には、図6A,Bに示したように、開閉部31は、通常表示時には開放状態透過状態になり、立体視表示時には閉状態遮断状態となる。なお、図6A,Bにおいて、閉状態となっている領域開閉部31の領域は斜線で示している。一方、図6A,Bに示したように、開閉部32は、通常表示時には開放状態になり、立体視表示時には時分割的に開閉動作を行う。なお、図6Bでは、立体視表示時における液晶バリア30の動作状態の一例を模式的に示している。ここで、開閉部32は、同じタイミングで開閉動作を行う2つのグループグループA,Bを形成している。具体的には、開閉部32は、一のタイミングで開閉動作を行うグループAに属する開閉部32Aと、他のタイミングで開閉動作を行うグループBに属する開閉部32Bとからなる。バリア駆動部43は、立体視表示の際に、同じグループに属する複数の開閉部32A,32Bがそれぞれ同じタイミングで開閉動作を行うように駆動する。具体的には、バリア駆動部43は、後述するように、グループAに属する複数の開閉部32Aと、グループBに属する複数の開閉部32Bとを、時分割的に交互に開閉動作するように駆動するようになっている。この液晶バリア30における各開閉部31,32は、図5Bに示したように、液晶素子を用いて構成されている。すなわち、液晶バリア30では、例えばガラス等からなる透明基板33Aと透明基板33Bとの間に、液晶層34が設けられている封止されている。透明基板33A,33B一対の基板のうち、透明基板33Aが光入射側ここではバックライト10側、透明基板33Bが光出射側ここでは表示部20側に配置されている。透明基板33Aの液晶層34側の面、および透明基板33Bの液晶層34側の面には、例えばITOIndiumTinOxideなどからなる透明電極層35A,35Aがそれぞれ形成されている。透明基板33Aの光入射側および透明基板33Bの光出射側には、偏光板38A,38Bが貼り合わせられている。なお、液晶バリア30において、これらの部材以外に他の部材例えば平坦化膜等が設けられていてもよい。また、表示部20液晶パネル側における一対の偏光板のうちの一方と、液晶バリア30側における一対の偏光板のうちの一方とが、共通化兼用されていてもよい。以下、各部の構成について詳述する。液晶層34は、例えばTNモードの液晶TN液晶からなる。ここでは後述するように、この液晶層14が、ノーマリーホワイトモードで駆動されるノーマリーホワイト動作を行う場合を例に挙げて説明する。透明電極層35A,35Bは、少なくとも一方が、個々に電圧を供給可能な複数のサブ電極に分割されている。例えば、ここでは、透明電極層35Aが複数のサブ電極35A1,35A2に分割され、透明電極層35Bが各サブ電極35A1,35A2に共通の電極として設けられている。これらのサブ電極35A1,35A2にそれぞれ対応する領域サブ領域が、開閉部31,32となっている。また、サブ電極35A1,35A2は、電気的に絶縁されるように互いに離間して配置されており、隣接する開閉部31,32間には、サブ電極35A1,35A2透明電極層35Aが設けられていない境界領域境界部Sが存在している。すなわち、境界部Sは、サブ電極35A1,35A2間の溝スリットに対応する部分である。なお、開閉部31の幅サブ電極35A1の幅は、例えば50~500μm程度であり、開閉部32の幅サブ電極35A2の幅が、例えば50~500μm程度であり、境界部Sの幅は、例えば3~20μm程度である。このような構成により、液晶層34の選択的な領域にのみ電圧が印加され、開閉部31,32ごとの透過白表示および遮断黒表示の切り替えが行われるようになっている。なお、これらの透明電極層35A,35Bの液晶層34側の面には、図示しない配向膜が形成されている。偏光板38A,38Bは、液晶層34への入射光および出射光の各偏光方向を制御するものである。これらの偏光板38A,38Bの各吸収軸は、例えば液晶層34にTN液晶を用いた場合、互いに直交するように配置される。このような液晶バリア30ではまた、透明基板33A,33B間に、液晶層34の厚み透明基板33A,33B間の間隔セルギャップを制御する複数のスペーサ36が配設立設,固設されている。このスペーサ36は、例えばフォトレジスト等の樹脂例えば光硬化性樹脂等からなり、例えば円柱等の柱形状に成型されている。スペーサ36の径X-Y平面における円形状の直径は、例えば5~30μm程度である。なお、このスペーサ36は、透明基板33A側および透明基板33B側のいずれの側に形成されていてもよい。ここで、液晶バリア30においてこのような柱形状のスペーサ36が設けられているのは、以下の理由による。すなわち、まず、近年における搭載機器電子機器の薄型化に伴い、表示モジュールの薄型化が要求されている。ここで、薄型の表示モジュールであるほど使用時の荷重や製造工程での応力の影響を受け易いため、表示部液晶表示パネルと光バリア素子液晶バリアとからなる立体表示装置においても、パネル構造の最適化が必要となる。このとき、液晶バリアは一般に、液晶表示パネルと比較して画素構造がシンプルである配線やカラー用の構造等が設けられていない。このことから、液晶バリアでは液晶表示パネルと比べて透過率が高く、点押し面押し加重や応力歪み等により、セルギャップのむらギャップむらが視認され易い。具体的には、外部荷重や2枚のパネル液晶表示パネルおよび液晶バリアの積層工程でかかる応力に起因して、それらの応力耐性強度が不十分な場合には、液晶バリアにおいて局所的なセルギャップの変動が生じ、部分的な変色による表示むら黄色むらの原因となる。そこで、立体表示装置における液晶バリアでは一般に、セルギャップを制御するスペーサ散布スペーサが用いられている。しかしながら、この散布スペーサを用いた液晶バリアでは、以下の2つの課題が存在する。まず、1つ目の課題は、散布スペーサではスペーサの配置密度を高めることが困難であることから、薄型化に対応するには、十分な面押しや点押し耐性を確保することができない点である。また、2つ目の課題は、上記した積層工程等において液晶バリアが応力を受けた際に、散布スペーサの変形により、上記した局所的なセルギャップ変動が生じ、部分的な表示むらが発生してしまう点である。そこで、本実施の形態の液晶バリア30では、密度、位置および寸法を任意に制御可能ないわゆる柱状スペーサスペーサ36を用いることにより、上記した2つの課題を解決している。このようなスペーサ36は、例えば図5Bに示したように、液晶バリア30のXY平面における複数の選択的な領域、つまりここでは境界部S付近に境界部Sを跨ぐように設けられている。ただしこれに限られず、開閉部31,32上サブ電極35A1,35A2上にスペーサ36が設けられているようにしもよい。なお、このようなスペーサ36の詳細構成配置構成例については、後述する図7~図10。ここで、液晶バリア30における開閉部31,32の開閉動作は、表示部20における表示動作と同様である。すなわち、バックライト10から射出した光は、偏光板38Aによって定められる方向の直線偏光となり、液晶層34へ入射する。液晶層34では、透明電極層35A,35Bに供給された電位差に応じて、液晶分子図示せずの向きがある応答時間で変化する。このような液晶層34に入射した光は、そのときの液晶分子の配向状態に応じて、その偏光状態が変化する。そして、液晶層34を透過した光は偏光板38Bへ入射し、特定の偏光方向の光のみが通過する。このようにして、液晶層34液晶素子において光の強度変調が行われるようになっている。このような構成により、ノーマリーホワイト動作の場合には、透明電極層35A,35Bに電圧を印加してその電位差が大きくなると、液晶層34における光の透過率が減少し、開閉部31,32は遮断状態閉状態となる。一方、透明電極層35A,35B間の電位差が小さくなると、液晶層34における光の透過率が増加し、開閉部31,32は透過状態開状態となる。なお、ここでは、液晶バリア30がノーマリーホワイト動作を行うものとして説明したが、これに限定されるものではなく、これに代えて、例えばノーマリーブラック動作を行うものであってもよい。この場合には、透明電極層35A,35B間の電位差が大きくなると、開閉部31,32は透過状態となり、透明電極層35A,35B間の電位差が小さくなると、開閉部31,32は遮断状態となる。なお、ノーマリーホワイト動作とノーマリーブラック動作との選択は、例えば、偏光板38A,38Bにおける各吸収軸の方向と、液晶層34における液晶配向とにより設定することができる。[スペーサ36の配置構成例]ここで、図7~図10を参照して、本実施の形態の液晶バリア30における上記スペーサ36の配置構成例について詳述する。まず、本実施の形態では、複数のスペーサ36が、透明基板33A,33Bの基板面光バリア面,開閉部31,32の形成領域に対応する光バリア領域内における少なくとも一部の領域内で、ランダム非周期的,非規則的に配置されている。このようなスペーサ36のランダム配置は、例えば乱数計算等を用いて決定される。これにより詳細は後述するが、表示部20における画素Pixの配置構造と液晶バリア30におけるスペーサ36の配置構造との干渉によるモアレ現象干渉縞の発生に起因した、表示画像における輝度むらが抑えられるようになっている。具体的には、本実施の形態ではまず、スペーサ36の配置は、例えば図7Aに模式的に示したようになっている。すなわち、上記した基板面光バリア領域:ここではX-Y平面内における少なくとも一部の領域において、複数のスペーサ36の配置が、表示部20における複数の画素Pixの配置に対して非周期的になっている。すなわち、画素Pixの配置構造とスペーサ36の配置構造とが、非周期性非規則性を有する関係となっている。換言すると、一のある1つのスペーサ36に着目したときに、この一のスペーサ36と他のスペーサ36との距離光バリア面内での距離が、2種類以上存在している。また、この図7Aに示した例では、各スペーサ36の画素Pixでの対応位置画素Pix内における各スペーサ36のオーバーラップ位置が、略均等略同一、望ましくは均等同一となっている。一方、図7Bに示した例においても、図7Aに示した例と同様に、上記した少なくとも一部の領域において、複数のスペーサ36の配置が複数の画素Pixの配置に対して非周期的になっている。ただし、この図7Bの例では、図7Aの例とは異なり、上記した各スペーサ36の画素Pixでの対応位置が、不均等となっている互いに異なっている。すなわち、スペーサ36の配置構造が、画素Pixの配置構造との関係に加えて画素Pix内での対応位置についても、非周期性を有するものとなっている。具体的には、図7Bに示した各スペーサ36の配置位置は、図7Aに示した各スペーサ36の配置位置を基準として、図7B中の矢印で示した方向に変位したものとなっている。このように構成した場合、詳細は後述するが、上記したモアレ現象に起因した表示画像における輝度むらが、より効果的に抑えられるようになっている。ここで、図7A,Bに示したように、スペーサ36の配置位置に対応しないスペーサ36が1つも配置されていない画素Pixが存在していてもよい。また、同一の画素Pix内に複数のスペーサ36が対応して配置されていてもよく、1つのスペーサ36が複数の画素Pixに跨って対応配置されていてもよい。更に、各スペーサ36の寸法大きさや形状については、いずれも同一でなくてもよいスペーサ36の寸法や形状がそれぞれ、スペーサ36間で互いに異なっていてもよい。換言すると、スペーサ36の寸法や形状についても、複数のスペーサ36間でランダムに設定されていてもよい。また、本実施の形態では、表示部20における複数の画素Pixが、以下説明するように複数の色に対応する画素からなる複数色の画素構造場合には、各スペーサ36の配置について、更に以下の点をも満たすようにするのが望ましい。すなわち、表示部20における表示領域有効表示領域211のうちの少なくとも一部の領域内において、画素Pixとスペーサ36とのオーバーラップ領域重なり領域の面積の合計値積算値が、上記した複数の色同士で互いに略等しく等しくなっているのが望ましい。換言すると、上記したオーバーラップ領域の面積の合計値が、複数の色間で偏らない均等となるように設定されているというものである。ここで、表示領域のうちの少なくとも一部の領域としては、スペーサ36のランダム配置がなされている、上記光バリア領域内における少なくとも一部の領域と少なくとも一部望ましくは全部が一致しているのが好ましい。ただし、これら2つの少なくとも一部の領域が、互いに異なる領域となっていてもよい。なお、このときの面積の合計値についての偏り度合いの許容値略均等となる範囲の閾値については、液晶バリア30における光学仕様や開閉部31,32の解像度等に応じて規定されるようになっている。この場合の具体例としては、図8および図9に示したように、上記した複数の色に対応する画素が、赤色R画素Pixr、緑色G画素Pixgおよび青色B画素Pixbの3色の画素である場合には、以下のようになる。すなわち、表示部20における有効表示領域211のうちの少なくとも一部の領域内において、例えば図8に示したオーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、赤色画素Pixr、緑色画素Pixgおよび青色画素Pixbの各々について互いに略等しくなっているというものである。ここで、オーバーラップ領域Aoとは、図8に示したように、スペーサ36の配置面積断面積全体から、配線等の形成領域ブラックマトリクス領域に対応する、各画素Pix間の領域画素間領域Agを差し引いた領域に相当する。また、このときの有効表示領域211のうちの少なくとも一部の領域としては、例えば図9に示した領域が挙げられる。すなわち、有効表示領域211全体、水平ライン領域212H、垂直ライン領域212V、および有効表示領域211を複数に分割してなる所定の部分領域分割領域213等である。なお、この分割領域213のサイズ水平方向および垂直方向のサイズは、例えば、表示部20における画素Pixのピッチや、スペーサ36の配置密度等に応じて規定されるようになっている。このようなスペーサ36の配置についての条件をも満たすように設定されている場合、詳細は後述するが、上記したモアレ現象に起因した表示画像における輝度むらに加え、色モアレ現象に起因した表示画像における色むらについても低減されるようになっている。ここで、上記したスペーサ36のランダム配置構造は、前述した光バリア領域または有効表示領域211全体で設定されているのが望ましいが、この領域全体ではなく、例えば図10に示したような複数の単位領域22の各々内で設定されていてもよい。具体的には、この図10に示した例では、有効表示領域211光バリア領域が、複数の単位領域22に分割されており、各単位領域22内において、複数のスペーサ36が前述したようにランダム配置されている。このように構成した場合、スペーサ36のランダム配置が光バリア領域全体で設定されている場合と比べ、製造の際のマスクパターンが簡易な構造となること等から、スペーサ36のランダム配置がより簡便に実現される。なお、この単位領域22のサイズ水平方向および垂直方向のサイズは、例えば、表示部20における画素Pixのピッチやスペーサ36の配置密度、表示部20と液晶バリア30との間隔立体表示時の敵視距離、パネルサイズ等に応じて規定されるようになっている。また、このときの各単位領域22におけるスペーサ36の配置密度配置面積により規定される密度は、互いに略同一略均等となっていることが望ましく、同一均等となっているのがより望ましい。このスペーサ36の配置密度が単位領域22間で不均等となっている偏っていると、その単位領域22付近での光透過率が周囲と比べて低下してしまい、表示画像における輝度むらとして視認されてしまうためである。なお、このときの各単位領域22内でのスペーサ36の配置密度は、前述した点押し面押し耐性を確保できる範囲の値であることが望ましい。[立体表示装置1の作用効果]1.表示動作この立体表示装置1では、制御部40が、外部から供給される映像信号Sinに基づいて、バックライト駆動部41、表示駆動部42およびバリア駆動部43に対する制御命令をそれぞれ生成して供給し、これらが互いに同期して動作するように制御する。具体的には、バックライト駆動部41は、制御部40から供給されるバックライト制御命令に基づいて、バックライト10を駆動発光駆動する。バックライト10は、表示部20に対して面発光した光を射出する。一方、バリア駆動部43は、制御部40から供給されるバリア制御命令に基づいて、液晶バリア30を駆動バリア駆動する。液晶バリア30は、上記のようにしてバックライト10から射出された光を、開閉部31,32単位で透過または遮断する。他方、表示駆動部42は、制御部40から供給される映像信号S0に基づいて、表示部20を駆動表示駆動する。表示部20は、表示駆動部42から供給される表示制御信号に基づいて、上記のようにしてバックライト10から射出されて液晶バリア30を透過した光を変調することにより、映像信号S0に基づく映像表示を行う。ここで、図11および図12を参照して、立体表示装置1における立体視表示および通常表示2次元表示について詳細に説明する。図11は、立体視表示および通常表示2次元表示を行う際の液晶バリア30の状態を、断面構造を用いて模式的に表すものである。この図11において、Aは立体視表示を行う一状態立体視表示1を示し、Bは立体視表示を行う他の状態立体視表示2を示し、Cは通常表示を行う状態2次元表示を示す。なお、この例では、開閉部32A,32Bがそれぞれ、表示部20の6つの画素Pixに1つの割合で設けられているものとする。また、図11および図12では、液晶バリア30において、光が遮断される部分は斜線で示している。まず、通常表示を行う場合には、液晶バリア30では、図11Cに示したように、開閉部31および開閉部32開閉部32A,32Bはともに開状態透過状態を維持する。これにより、観察者は、映像信号S0に基づいて表示部20に表示された通常の2次元映像をそのまま見ることができる。一方、立体視表示を行う場合には、液晶バリア30では、図11Aおよび図11Bに示したように、開閉部32開閉部32A,32Bが時分割的に開閉動作を行い、開閉部31が閉状態遮断状態を維持する。また、このとき表示部20は、複数種類の視点映像を、ここでは空間的および時間的に分割して表示する。具体的には、図11Aに示した立体視表示1のときは、開閉部32Aが開状態になると共に、開閉部32Bが閉状態になる。表示部20では、この開閉部32Aに対応した位置に配置された互いに隣接する6つの画素Pixが、映像信号S0に含まれる6つの視点映像に対応する表示を行う。詳細には、例えば図12Aに示したように、表示部20の画素Pixのそれぞれは、映像信号S0に含まれる6つの視点映像のそれぞれに対応する画素情報P1~P6を表示する。このとき、バックライト10から射出された光は、まず液晶バリア30へ入射する。そして、その光のうち、開閉部32Aを透過した光が表示部20において変調されるとともに、6つの視点映像を出力する。したがって、観察者は、例えば左眼で画素情報43を、右眼で画素情報P3を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。同様に、図11Bに示した立体視表示2のときは、開閉部32Bが開状態になると共に、開閉部32Aが閉状態になる。表示部20では、この開閉部32Bに対応した位置に配置された互いに隣接する6つの画素Pixが、映像信号S0に含まれる6つの視点映像に対応する表示を行う。詳細には、例えば図12Bに示したように、表示部20の画素Pixのそれぞれは、映像信号S0に含まれる6つの視点映像のそれぞれに対応する画素情報P1~P6を表示する。このとき、バックライト10から射出された光は、まず液晶バリア30へ入射する。そして、その光のうち、開閉部32Bを透過した光が表示部20において変調されるとともに、6つの視点映像を出力する。したがって、観察者は、例えば左眼で画素情報P4を、右眼で画素情報P3を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。このように、観察者は、左眼と右眼とで、画素情報P1~P6のうちの異なる画素情報を見ることとなり、観察者は立体的な映像として感じることができる。また、開閉部32Aと開閉部32Bとを時分割的に交互に開放して映像を表示することにより、観察者は、互いにずれた位置に表示される映像を平均化して見ることとなる。よって、立体表示装置1では、開口部32Aのみをもつ場合と比べ、2倍の解像度を実現することが可能となる。言い換えると、立体表示装置1の解像度は、2次元表示の場合と比べ、1/3=1/6×2で済むこととなる。2.液晶バリア30の作用次に、液晶バリア30の作用について、比較例と比較しつつ詳細に説明する。2-1.比較例まず、図13に示した比較例に係る立体表示装置立体表示装置101では、液晶バリア液晶バリア103において、スペーサ36が以下のように配置されている。すなわち、前述した本実施の形態の液晶バリア30における配置構成とは異なり、複数のスペーサ36が、透明基板33A,33Bの基板面光バリア面,光バリア領域全体において、周期的規則的,非ランダム的に配置されている。つまり、この比較例の液晶バリア103では、複数のスペーサ36の配置が、表示部20における複数の画素Pixの配置に対して周期的になっている。換言すると、画素Pixの配置構造とスペーサ36の配置構造とが、周期性規則性を有する関係となっている。このようなスペーサ36の周期的配置は、液晶バリア103における光学設計色バランスやマスク設計の簡便性を考慮して設定されたものである。ところが、このようなスペーサ36の周期的配置に起因して、比較例の立体表示装置101では、表示画面において、干渉縞モアレ現象による輝度むら等ドット状のパターンが発生してしまう例えば、後述する図15参照。詳細には、このようなモアレ現象による輝度むら等が、立体視表示時だけでなく通常表示2次元表示時にも発生してしまい、その結果、立体表示装置101における2次元表示および3次元表示の際の画質がいずれも劣化してしまう。このようなモアレ現象による輝度むら等は、以下の原理によって発生するものと推定される。すなわち、まず、液晶バリア103における光バリア領域のうちのスペーサ36の配置領域には、液晶層34における液晶分子が存在しないことから、この領域では通常表示時においても光が透過せず非透過領域、周囲と比べて相対的に輝度が低い領域となる。したがって、図14Aにおいて模式的に示したように、画素Pixの配置構造とスペーサ36の配置構造とが周期性を有する関係となっている比較例の立体表示装置101では、これらの配置構造同士での干渉により、ある観察点から見たときに表示領域内で輝度の明暗の領域が周期的に現れる。このような原理により、比較例では、表示部20における画素Pixの配置構造と液晶バリア30におけるスペーサ36の配置構造との干渉によるモアレ現象干渉縞の発生に起因した、表示画像における輝度むらが発生すると考えられる。また、例えば図14Bにおいて模式的に示したように、表示部20における複数の画素Pixが、複数の色に対応する画素ここでは赤色画素Pixr,緑色画素Pixg,青色画素Pixbの3色の画素構造からなる場合には、以下説明する問題も生じる。すなわち、立体視表示時および通常表示時において、色モアレ現象に起因した色むらが発生し、局所的部分的に色バランスホワイトバランスが変動してしまうことから、この点からも表示画質が劣化してしまうことになる。これは、例えば図14Bに示したように、ある観察点から表示画像を見た場合において、スペーサ36と重なる画素Pixの色が特定の色に偏っているときに発生すると考えられる。例えばこの例では、緑色画素Pixgおよび青色画素Pixbと比べて赤色画素Pixrのほうが、スペーサ36と重なる割合が多いスペーサ36と重なる画素Pixの色が赤色に偏っているため、ホワイトバランスが局所的にシアン色方向赤色が薄い方向へシフトしてしまう。このようにして比較例の立体表示装置101では、モアレ現象による輝度むらや色モアレ現象による色むら等が発生し、その結果、2次元表示および3次元表示の際の画質がいずれも劣化してしまう。2-2.本実施の形態これに対して、本実施の形態の立体表示装置1では、液晶バリア30において、複数のスペーサ36が前述したランダム配置されている。これにより、上記比較例と比べ、モアレ現象による輝度むらや色モアレ現象による色むら等が低減もしくは回避される。以下、本実施の形態の液晶バリア30における輝度むらおよび色むらの低減作用について詳述する。輝度むらモアレ現象の低減作用まず、液晶バリア30では、例えば図7A,Bに示したように、複数のスペーサ36が、前述した光バリア面光バリア領域内における少なくとも一部の領域内で、ランダムに配置されている。具体的には、図7Aに示した例では、光バリア領域内における少なくとも一部の領域において、複数のスペーサ36の配置が、表示部20における複数の画素Pixの配置に対して非周期的になっている。すなわち、画素Pixの配置構造とスペーサ36の配置構造とが、非周期性を有する関係となっている。これにより、複数のスペーサ36が非ランダム周期的,規則的に配置されている上記比較例と比べ、モアレ現象干渉縞の発生に起因した輝度むらが抑えられるもしくは回避される。また、本実施の形態では、液晶バリア30におけるスペーサ36の配置が、図7Bに示した例のように設定されている場合には、モアレ現象に起因した表示画像における輝度むらが、より効果的に抑えられる。具体的には、この例では、各スペーサ36の画素Pixでの対応位置が、不均等となっている。つまり、スペーサ36の配置構造が、画素Pixの配置構造との関係に加えて画素Pix内での対応位置についても、非周期性を有するものとなっている。これは、スペーサ36の配置密度が比較的高い場合や、スペーサ36における光透過率が極めて低い場合等に特に有効である。色むら色モアレ現象の低減作用更に、本実施の形態では、表示部20における複数の画素Pixが、複数の色に対応する画素からなる場合において、液晶バリア30におけるスペーサ36の配置が図8および図9に示した例のように設定されている場合には、色むらの低減作用も生じる。具体的には、この例では、表示部20における有効表示領域211のうちの少なくとも一部の領域内において、画素Pixとスペーサ36とのオーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、複数の色ここでは赤色,緑色,青色の3色同士で互いに略等しく等しくなっている。換言すると、オーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、複数の色間で偏らない均等となるように設定されている。このようなスペーサ36の配置についての条件をも満たすように設定されている場合、上記したモアレ現象に起因した表示画像における輝度むらに加え、色モアレ現象に起因した表示画像における色むらについても低減される。実施例比較例における表示画像のシミュレーション結果ここで図15は、本実施の形態の実施例実施例1,2および上記比較例に係る立体表示装置1,101における、液晶バリア30,103でのスペーサ36の配置構成および視認される表示画像の一例を模式的に表したものである。ここで、これらの図15A~Cに示した表示画像例は、立体表示装置1,101における中心部付近を観察点に設定した場合におけるシミュレーション結果により得られたものであり、輝度むらや色むらの程度輝度の変動率を約1.5倍に強調して示している。なお、色度は輝度の関数として表されるため、色度は輝度の変動に応じて変動する。また、ここでは一例として、画素Pixのサイズを、X方向:30μm×Y方向:90μmとし、表示部20と液晶バリア30とのパネル間隔を670μmとし、比較例および実施例1,2におけるスペーサ36の配置密度面積密度をそれぞれ、0.70,1.07,1.00としている。まず、図15Aに示した比較例では、前述したように、複数のスペーサ36が光バリア領域全体において周期的に配置されていることから、表示画面内において、モアレ現象に起因した輝度むらおよび色モアレ現象に起因した色むらの双方が発生している。一方、図15Bに示した実施例1では、複数のスペーサ36がある程度ランダムに配置光バリア領域における各単位領域22内でランダム配置されている。また、有効表示領域211内における各分割領域213ここではX方向:3画素×Y方向:3画素の領域内で、オーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、赤色,緑色,青色の3色同士Pixr,Pixg,Pixb同士で互いに略等しく等しくなっている。これにより、図15Aの比較例と比べ、輝度むらがある程度低減されると共に、色むらの発生が回避されている。他方、図15Cに示した実施例2では、複数のスペーサ36が完全にランダムに配置光バリア領域全体でランダム配置されている。また、有効表示領域211全体において、オーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、赤色,緑色,青色の3色同士で互いに略等しく等しくなっている。これにより、図15Bの実施例1と比べ、輝度むらがより効果的に低減されるここでは輝度むらの発生が回避されていると共に、実施例1と同様に、色むらの発生についても回避されている。以上のように本実施の形態では、液晶バリア30において、基板面内における少なくとも一部の領域内で複数のスペーサ35がランダムに配置されているようにしたので、モアレ現象に起因した輝度むらを抑えることができ、表示画質を向上させることが可能となる。また、表示部20における複数の画素Pixが複数の色に対応する画素からなる場合において、有効表示領域211のうちの少なくとも一部の領域内において、画素Pixとスペーサ36とのオーバーラップ領域Aoの面積の合計値が、複数の色同士で互いに略等しく等しくなっているようにした場合には、モアレ現象に起因した輝度むらに加え、色モアレ現象に起因した色むらについても抑えることができ、表示画質を更に向上させることが可能となる。更に、液晶バリア30におけるスペーサとして、透明基板33A,33B間に配設固設されたスペーサ36いわゆる柱状スペーサを用いるようにしたので、密度、位置および寸法を任意に制御することができ、前述した散布スペーサにおける2つの課題を解決することが可能となる。具体的には、十分な面押しや点押し耐性を確保することができ、パネルの薄型化に対応することが可能となると共に、表示部20と液晶バリア30の積層工程等における局所的なセルギャップ変動に起因した部分的な表示むら黄色むらを低減することが可能となる。<変形例>続いて、上記実施の形態の変形例変形例1~6について説明する。なお、実施の形態における構成要素と同一のものには同一の符号を付し、適宜説明を省略する。[変形例1]図16は、変形例1に係る表示装置立体表示装置1Aの全体構成を、分解斜視図図16Aおよび側面図Y-Z側面図:図16Bでそれぞれ表わしたものである。本変形例の立体表示装置1Aでは、上記実施の形態の立体表示装置1とは異なり、Z軸方向に沿って、バックライト10、表示部20および液晶バリア30がこの順に配置されている。つまり、バックライト10から射出された光は、表示部20および液晶バリア30をこの順に介して、観察者に届くようになっている。具体的には、この立体表示装置1Aでは、例えば図17Aに示した立体視表示1のときには、表示部20の各画素Pixから出た光は、開閉部32Aによりそれぞれ角度が制限されて出力される。したがって、観察者は、例えば左眼で画素情報P3を、右眼で画素情報P4を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。一方、図17Bに示した立体視表示2のときには、表示部20の各画素Pixから出た光は、開閉部32Bによりそれぞれ角度が制限されて出力される。したがって、観察者は、例えば左眼で画素情報P3を、右眼で画素情報P4を見ることにより、立体的な映像を見ることができる。このような構成の立体表示装置1Aにおいても、上記実施の形態と同様の作用により同様の効果を得ることが可能である。[変形例2~4]図18Aは、変形例2に係る立体表示装置における液晶バリア液晶バリア30Bの平面構成を表したものである。図18Bは、変形例3に係る立体表示装置における液晶バリア液晶バリア30Cの平面構成を表したものである。図18Cは、変形例4に係る立体表示装置における液晶バリア液晶バリア30Dの平面構成を表したものである。これらの変形例2~4に係る液晶バリア30B,30C,30Dではそれぞれ、実施の形態の液晶バリア30とは異なり、開閉部31,32の延在方向が、表示部20における水平ライン方向X軸方向および垂直ライン方向Y軸方向のいずれとも異なる斜め方向となっている。なお、立体表示装置における他の構成表示部20およびバックライト10の構成は、実施の形態または上記変形例1と同様となっている。具体的には、図18A,Bに示した液晶バリア30B,30C変形例2,3では、矩形状の複数の開閉部31,32がそれぞれ、光バリア面X-Y平面内において斜め方向に延在している斜めバリア形式となっている。詳細には、図18Aに示した液晶バリア30Bでは、光バリア面内において、各開閉部31,32が観察者側から見て右斜め方向に延在している。また、図18Bに示した液晶バリア30Cでは逆に、光バリア面内において、各開閉部31,32が観察者側から見て左斜め方向に延在している。一方、図18Cに示した液晶バリア30D変形例4では、複数の開閉部31,32がそれぞれ、光バリア面X-Y平面内において、全体としてステップ状階段状で斜め方向に延在しているステップバリア形式となっている。なお、このステップバリア形式の例では、観察者側から見て右斜め方向に延在しているが、逆に、観察者側から見て左斜め方向に延在しているようにしてもよい。[変形例5,6]図19Aは、変形例5に係る立体表示装置における液晶バリア液晶バリア30Eの断面構成を模式的に表したものである。図19Bは、変形例6に係る立体表示装置における液晶バリア液晶バリア30Fの断面構成を模式的に表したものである。これらの変形例5,6に係る液晶バリア30E,30Fでは、透明基板33A,33Bの双方に対してスペーサ36が常時接している領域と、透明基板33A,33Bのうちの一方ここでは透明基板33Bに対してはスペーサ36が加圧時にのみ接する領域とが設けられている。つまり、これらの液晶バリア30E,30Fでは、スペーサ36と透明基板33Bとが常時接する関係にあるのか否かに応じて、光バリア領域が上記した2つの領域に分割されている。具体的には、図19Aに模式的に示した液晶バリア30E変形例5では、スペーサ36が、以下の2種類のスペーサ36A,36Bにより構成されていることにより、光バリア領域が上記した2つの領域に分割されている。まず、スペーサ36Aは、透明基板33A,33Bの双方に予め接するように形成されている。一方、スペーサ36Bは、透明基板33Aに対してのみ予め接するように形成透明基板33A上に形成され、透明基板33Bに対しては予め所定の隙間ギャップが設けられている。したがって、スペーサ36Aの形成領域付近では、透明基板33A,33Bの双方に対してスペーサ36Aが常時接している領域となり、スペーサ36Bの形成領域付近では、透明基板33Bに対してはスペーサ36Bが加圧時にのみ接する領域となる。また、図19Bに模式的に示した液晶バリア30F変形例6では、透明基板33A,33Bのうちの一方ここでは透明基板33Bにおいて、所定の凹部330溝部,凹凸構造が基板面上に形成されている。これにより、光バリア領域が上記した2つの領域に分割されている。すなわち、まず、透明基板33B上に凹部330が形成されていない領域凹凸構造のうちの凸部領域では、スペーサ36が、透明基板33A,33Bの双方に予め接している。一方、透明基板33B上に凹部330が形成されている領域凹凸構造のうちの凹部領域では、スペーサ36が、透明基板33Aに対してのみ予め接するように形成され、透明基板33Bに対しては凹部330の存在によって予め所定の隙間が設けられている。したがって、凹部330が形成されていない領域付近では、透明基板33A,33Bの双方に対してスペーサ36が常時接している領域となり、凹部330の形成領域付近では、透明基板33Bに対してはスペーサ36が加圧時にのみ接する領域となる。このような構成により変形例5,6では、液晶バリア30E,30Fにおいて、外部加圧に対する耐性を保ちつつ、常時設置されたスペーサ36,36A,36Bの密度配置密度が高いことに起因した不具合衝撃気泡の発生等も抑制することが可能となる。[その他の変形例]以上、実施の形態および変形例を挙げて本発明を説明したが、本発明はこれらの実施の形態等に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、上記実施の形態等では、映像信号S0が6つの視点映像を含む場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、5つ以下の視点映像や、7つ以上の視点映像を含むようにしてもよい。また、上記実施の形態等では、液晶バリア30におけるスペーサ36の配置構成例を具体的に挙げて説明したが、スペーサ36の配置構成は上記実施の形態等で挙げたものには限られず、ランダムに配置されているのであれば他の配置構成であってもよい。更に、上記実施の形態等では、主に、表示部20における複数の画素Pixが複数の色に対応する画素からなる複数色の画素構造場合について説明したが、この場合には限られない。すなわち、表示部20における各画素Pixが、単一の色に対応する画素から構成単色の画素構造されていてもよい。加えて、開閉部32Aと開閉部32Bとを時分割的に交互に開放して映像を表示する場合について説明したが、この場合には限られず、表示部が複数種類の視点映像を、空間的にのみ分割して表示するようにしてもよい。また、上記実施の形態等では、表示部20が液晶表示部であると共に光源部としてのバックライト10を設けた場合について説明したが、この場合には限られない。すなわち、これら表示部20およびバックライト10の代わりに、他の方式の表示部例えば、有機ELElectroLuminescenceディスプレイやPDPPlasmaDisplayPanelなどの自発光型の表示部等を設けるようにしてもよい。"