"測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、と表され、Cwは、風の変動周波数fの関数であることを特徴とする騒音計。Cwは、で表されることを特徴とする請求項1記載の騒音計。Cwは、風の変動周波数f、および乱流強度Iuの関数であることを特徴とする請求項1記載の騒音計。Cwは、で表されることを特徴とする請求項1記載の騒音計。Cwは、風の変動周波数f、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする請求項1記載の騒音計。で表されることを特徴とする請求項4記載の騒音計。Cwは、風の変動周波数f、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする請求項1記載の騒音計。乱流強度Iuは、で表されることを特徴とする請求項4または6記載の騒音計。マイクロホンの出力Poutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Poutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められ、Cwは、風の変動周波数fの関数であることを特徴とする騒音計測用プログラム。測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計。a、b、cは、乱流強度Iuの関数であることを特徴とする請求項10記載の騒音計。a、b、cはで表されることを特徴とする請求項10記載の騒音計。a、b、cは、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする請求項10記載の騒音計。で表されることを特徴とする請求項12記載の騒音計。マイクロホンの出力Loutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Loutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計測用プログラム。測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計。A,Bは、乱流強度Iuの関数であることを特徴とする請求項16記載の騒音計。A、B、はで表されることを特徴とする請求項16記載の騒音計。A,Bは、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする請求項16記載の騒音計。で表されることを特徴とする請求項18記載の騒音計。マイクロホンの出力Loutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Loutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計測用プログラム。測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部において第1式または、第2式の演算を行うことにより求められ、風の変動周波数f、平均風速値u0、または乱流強度Iuの少なくとも一つについて、所定の値を境に前記第1式と前記第2式とを切り替えることを特徴とする騒音計。ここで、先に挙げた騒音に共通するのは、これらの騒音はすべて屋外での音響伝播であることである。従って、騒音計は多くの場合、屋外で使用する必要がある。しかし、屋外での騒音計の使用は、気象条件に影響されることになる。特に、低周波騒音の測定においては風の乱れ成分による圧力変動がマイクロホンに作用することが知られている。これは風雑音と呼ばれている。この場合、騒音計の計測値は、測定対象音に風雑音が加わった値となる。風雑音は、風速が弱い場合であっても相当程度発生する。そして、風速が5m/秒を超えると風雑音の影響は無視できないものとなり、ISOのレギュレーションによれば測定を中止しなければならない。従って、屋外での騒音計の使用は、風のない時期を選んで行う必要があり、騒音測定が気象条件によって左右され、季節によっては相当長期間測定ができないという問題があった。これらの問題を解決するため、マイクロホンの周りに防風部材を配置することにより風が直接マイクロホンに当たらないようにし、マイクロホンが風の影響を受けないようにする技術がある特許文献1。しかし、防風部材は完全に風の影響を除去することはできないという問題がある。また、風雑音が低周波成分を主に構成されることに着目し、ハイパスフィルターで風雑音成分を取り除く技術や、一対のマイクロホンに及ぼす風雑音の影響は相関性が低いことに着目し、これを利用して風雑音成分を取り除く技術がある特許文献2。しかし、これらの場合においても、風の影響そのものを評価しているのではなく、風雑音が影響した騒音測定結果に見られる特性や相関を利用したものであるので、測定対象音も一部除去されることを完全に防止できるものではない。そこで、本件特許発明は、気象条件に左右されない、つまり風が吹いていても通常の使用態様で使用できる高精度の騒音計および騒音計測用プログラムを実現することを目的とする。以下、請求項とは、出願時の特許請求の範囲の請求項をいう。本発明の請求項1記載の発明は、測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、と表され、Cwは、風の変動周波数fの関数であることを特徴とする騒音計である。本発明の請求項2記載の発明は、請求項1記載の騒音計において、Cwは、で表されることを特徴とする。本発明の請求項3記載の発明は、請求項1記載の騒音計において、Cwは、風の変動周波数f、および乱流強度Iuの関数であることを特徴とする。本発明の請求項4記載の発明は、請求項1記載の騒音計において、Cwは、で表されることを特徴とする。本発明の請求項5記載の発明は、請求項1記載の騒音計において、Cwは、風の変動周波数f、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする。本発明の請求項6記載の発明は、請求項4記載の騒音計において、で表されることを特徴とする。本発明の請求項7記載の発明は、請求項1記載の騒音計において、Cwは、風の変動周波数f、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする。本発明の請求項8記載の発明は、請求項4または6記載の騒音計において、乱流強度Iuは、で表されることを特徴とする。本発明の請求項9記載の発明は、マイクロホンの出力Poutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Poutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められ、Cwは、風の変動周波数fの関数であることを特徴とする騒音計測用プログラムである。本発明の請求項10記載の発明は、測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計である。本発明の請求項11記載の発明は、請求項10記載の騒音計において、a、b、cは、乱流強度Iuの関数であることを特徴とする。本発明の請求項12記載の発明は、請求項10記載の騒音計において、a、b、cはで表されることを特徴とする。本発明の請求項13記載の発明は、請求項10記載の騒音計において、a、b、cは、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする。本発明の請求項14記載の発明は、請求項12記載の騒音計において、で表されることを特徴とする。本発明の請求項15記載の発明は、マイクロホンの出力Loutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Loutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計測用プログラムである。本発明の請求項16記載の発明は、測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計である。本発明の請求項17記載の発明は、請求項16記載の騒音計において、A,Bは、乱流強度Iuの関数であることを特徴とする。本発明の請求項18記載の発明は、A、B、はで表されることを特徴とする。本発明の請求項19記載の発明は、請求項16記載の騒音計において、A,Bは、乱流強度Iu、および平均風速値u0の関数であることを特徴とする。本発明の請求項20記載の発明は、請求項18記載の騒音計において、で表されることを特徴とする。本発明の請求項21記載の発明は、マイクロホンの出力Loutを入力する段階と、風速計の出力Uを入力する段階と、前記風速計の前記出力Uから圧力値を求める段階と、前記Loutと前記圧力値とを処理する段階とを備えた騒音計測用プログラムであり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力Uを元に、前記演算処理部においての演算を行うことにより求められることを特徴とする騒音計測用プログラムである。本発明の請求項22記載の発明は、測定対象音の音圧値を測定するマイクロホンと、風速計と、前記風速計の出力信号から圧力値を求めるとともに、前記音圧値と前記圧力値とを処理する演算処理部を備えた騒音計であり、前記圧力値は、前記風速計の前記出力信号を元に、前記演算処理部において第1式または、第2式の演算を行うことにより求められ、風の変動周波数f、平均風速値u0、または乱流強度Iuの少なくとも一つについて、所定の値を境に前記第1式と前記第2式とを切り替えることを特徴とする騒音計である。本発明の騒音計ないし騒音計測用プログラムによれば、騒音計測と風速計測を同時に行うことにより、騒音測定によって計測した音圧変動に含まれる風に起因するノイズ成分を補正することができるので、屋外で風が吹いているときでも騒音の測定が可能となり、気象条件に左右されない騒音測定作業が可能であるという効果を発揮するものである。また、風の影響そのものをマイクロホンに作用する圧力値として評価しているので、より正確な対象音の測定が可能であるという効果を発揮するものである。さらに、圧力値を求める際、係数Cwが風の変動周波数f等の関数となっている、つまり、風速計の出力信号を元にCwを求めることができるので、様々な条件で測定したCwをテーブルとして持つ必要がなく、騒音計ないし騒音計測用プログラムに要するメモリを少なくすることができるという効果を発揮するものである。加えて、圧力値を求める際、係数Cwが風の変動周波数f等の関数となっているので、あらかじめ風洞実験等により様々な条件に対応するCwのテーブルを求めておく必要がないという効果を発揮するものである。そして、本発明のCwを用いれば、風の影響を精度よく除去し、屋外でも正確な騒音測定が可能であるという効果を発揮するものである。最後に、本発明のLwindを用いれば、直接Cwを求めることなく風の影響を精度良く評価できるとともに、風の影響を精度よく除去でき、屋外でも正確な騒音測定が可能であるという効果を発揮するものである。まず、本発明の原理を説明する。圧縮性の流れ場の支配方程式には、流体の移流拡散現象に加えて流体の弾性挙動も含まれるので、圧縮性ナビアストークス方程式は音波の伝播現象も同時に表現しており、そこでは速度場と圧縮場は互いに関係する物理量であるマイクロホンに作用する風圧圧力値と風速の関係は、1式のように表現できる。ここで、圧力値Pwindは風がマイクロホンに与える変動圧力値、ρは空気の密度、uは風速の変動成分である変動風速である。また変動風速uは、2式のように、風速計で測定された出力信号たる出力U、すなわち測定風速値Uから平均風速値u0を減算して求めることができる。なお平均風速値u0は一定時間の測定風速値Uを平均して算出することができる。このように、風速の変動成分により、圧力の変動成分を生じるものである。また補正係数Cwは、マイクロホンの形状や、マイクロホンの風に対する応答のメカニズムマイクロホンの感度、マイクロホンの周囲の流れ場、風の入射角、風の周波数成分、風速などに依存する係数である。一方、マイクロホンに作用する音圧値は、3式のように表現できる。ここで、Vは流体粒子空気の振動速度、cは音速である。もし、音と風の位相がランダムであれば、暗騒音の補正と同様の考え方で、4式のようにPsoundの実効値r.m.s.とPwindの実効値r.m.s.を加算することができる。ここで、Poutは騒音計のマイクロホンで測定された測定対象音の音圧値実測値である。もし、Cwが既知であれば、PoutとUを測定することにより、Psoundを求めることができる。つまり、CwとU、その他のCwを構成する変数との関係を事前に風洞実験により求めておき、具体的なCwの値ないし関数を内蔵した騒音計を用いれば、屋外での騒音の実測値に対して、風による影響の補正をかけることができる。具体的には、屋外での騒音計Poutを測定するとともに、風速計で風速Uを測定すれば、測定対象音の正確な音圧を求めることができるものである。以下に、本発明の騒音計の実施例を示す。なお、騒音計は従来騒音を計測する装置として一体物として供給されてきた。しかし、本発明は、従来の騒音計部分に加えて、風速計、その他の計測装置や情報処理装置も含むものである。本発明では、風速計やその他の計測装置や情報処理装置を一体として有する形態はもちろん、これらを別体として有する形態も全体として騒音計を構成する。すなわち、本明細書の騒音計は、騒音測定装置としての概念を包含するものである。実施例1図1は本発明の実施例である騒音計の概略構成図である。図1において、10は騒音計本体であり、騒音計10は、検出部としてマイクロホン11と風速計12とからなり、これらからの電気信号を受取り処理する演算処理部13、および演算処理部13の演算結果を表示する表示装置14とからなる。また、マイクロホン11と風速計12は一体として構成されているが、風速計12はマイクロホン11の周りを回動可能に設けられている。しかも、風速計12はマイクロホン11より前方に突出して設けられている。そして、マイクロホン11および風速計12は、ねじで構成された接続部15で分離可能に構成されており、分離した際は、騒音計10とは図示しないケーブルで接続して使用するものである。マイクロホン11と風速計12は、互いの干渉を避けるために、10mm以上離して設置されている。また、マイクロホン付近の風速を測定するためには、風速計をマイクロホンから150mm以内に設置するとよい。好ましくは、40mmから50mmの範囲内に設置すると、お互い干渉が少なく、かつマイクロホン付近の風速を計測することが可能である。図3はマイクロホン11の要部断面を拡大した断面拡大図である。マイクロホン11は、測定対象音の音圧値を測定するものであり、従来の騒音計に搭載されるマイクロホンと同一の構成である。マイクロホン11は、音源に起因する空気の振動、すなわち大気圧の圧力音圧変化を検出する振動膜21、振動膜21の振動を伝達する伝達部材22、伝達部材22により伝達された振動を電気信号に変換するセラミック振動子23とからなる。セラミック振動子23で発生した電気信号電圧は図示しないプリアンプで検出され、演算処理部13の演算に供されるものである。図4は風速計12の先端の要部を拡大した拡大図である。風速計12は、汎用的な熱線流速計プローブを用いることができる。風速計12は、タングステン製のフィラメント31およびそれを支持する支持部材32、保護部材33を有しており、フラメント31は保護部材33の開口部34から突出して設けられている。支持部材32は導体で構成されており、フィラメント31は支持部材32を介して通電され加熱されている。かかる風速計12の動作原理を説明する。加熱されたフィラメント31に風が当たると、風によりフィラメント31は冷却される。フィラメント31を一定温度に保つには通電量を増やせばよいが、この電流量は風速値に依存するので、これらの関係をあらかじめ求めておき、フィラメント31を一定温度に保つ電流量を測定すれば、風速を求めることができる。かかる電流量が風速を表すものであり、風速計12の出力信号の基となる。なお、図4のような一次元フィラメントである標準直線プローブのほか、様々な風向にも対応可能なX型プローブ、その他三次元プローブを用いれば、風向に依存しないより正確な風速を求めることができる。もちろん、風速計は熱線流速計プローブに限られず、超音波風速計なども用いることができる。超音波風速計によれば、3方向風速や水平2方向風速を同時計測できること、野外での使用に適していることから、本発明の風速計として適した風速計の一つである。さらに、高周波成分を熱線流速計プローブで、低周波成分を超音波風速計で測定することも可能である。図5は、演算処理部13のブロックダイアグラムである。マイクロホン11および風速計12の出力はプリアンプ41で増幅され、A/Dコンバータ42でデジタル信号に変換され、CPU43に入力される。CPU43は記憶装置44に格納されたプログラムに従って演算を行い、結果を表示部14に出力する。CPU43で行われる演算は、後述するように、音圧値と圧力値の処理、すなわち、マイクロホン11で測定された結果から風雑音の影響を除去する演算を行うほか、この演算結果に基づきオクターブ分析、1/3オクターブ分析、FFT高速フーリエ変換分析を行い、この結果を表示部に出力したり、風速計12の出力から風速を演算によって求め、この風速を表示部に出力するといった役割も担っている。そのほか、騒音計の出力として、等価騒音レベルLeq、レベル最大値Lmax、時系列のレベルLP、低周波特性LGを求めるための演算や、風速計の出力として、平均風速、風の乱れ強度、最大風速、時系列波形を求めるための演算も行う。以上の構成を有する騒音計について、その使用方法を説明する。図1のように騒音計10本体は、持ち運びに便利なハンディタイプとなっており、測定者は測定対象音の方向にマイクロホン11および風速計12を向けて測定開始ボタンを押すことにより測定を開始することができる。また、接続部15でマイクロホン11および風速計12を分離し、これを三脚などに固定して使用しても良い。その方が、手ぶれによるノイズを拾うことがないから、より精密な測定に適している。図2は、マイクロホン11を鉛直方向に固定したものであるが、測定対象音の方向にマイクロホン11を向けて固定してもよい。さらに、特に低周波騒音の場合は、音源が特定できなかったり、あるいは高速道路高架橋からの騒音のように、騒音がある一点から発生するものではない場合が多いので、指向性がその周囲で等しいマイクロホンを使用して図2のように鉛直方向にマイクロホン11および風速計12を設置すれば、あらゆる方向からの騒音を測定することができる。しかも、どの方向から風が吹いてきても、風に対するマイクロホン11の形状は一定であるので、風の影響は風向に依存せず、風洞実験によりあらかじめ求めて搭載されるCwの種類は少なくて済む。よって、このような場合は、図2のようにマイクロホン11および風速計を鉛直方向に設置することが望ましい。図2のようにマイクロホン11および風速計12を鉛直方向に固定して使用する際、測定対象音源の方向からずらして風速計12を回動しておけば、測定対象音が風速計12の干渉を受けることを極力少なくすることできる。また風速計12はマイクロホン11より前方この場合は上方に突出して設けられているので、測定される風はマイクロホン11による干渉を受けることなく、風速計は正確な風速を測定することができる。次に、騒音計10の騒音測定時の動作を図6を用いて説明する。図6は騒音計の動作を図示したフローチャートである。かかる動作は、記憶装置44に格納された騒音計測用プログラムを展開し、実行することにより実現する。本騒音計の使用者は、図2のようにマイクロホン11および風速計12を鉛直方向に向けて三脚で固定し、図示しない測定開始ボタンを押し、騒音測定を開始するS1。マイクロホン11で測定された測定対象音源の音圧値Poutは、電気信号に変換され、CPU43に入力される。ここで上述の通り、測定された音圧値Poutは、風の影響が乗った値となっているので、測定対象音源から発生した正確な音圧値ではない。一方風速計12で測定された出力信号である風速Uも同様に電気信号に変換され、CPU43に入力されるS2。CPU43は、入力された測定対象音源の音圧値Poutおよび測定した風速Uから、あらかじめ記憶装置44に格納された騒音計測用プログラムを展開し、このプログラムにしたがって測定対象音源の正確な音圧を求める。まず、2式を用いて、測定した風速Uから、所定時間測定されたUの平均値平均風速値u0を減算して変動風速uを求める。さらに、このuを用いて、風がマイクロホン11に対して与える影響を、1式を用い、圧力値Pwindとして求めるS3。ここで、ρはあらかじめ定数として記憶装置44に格納されている。またCwも風洞実験によりあらかじめ求められた値ないし関数が記憶装置44に格納されており、これを呼び出して用いる。次に、測定された測定対象音源の音圧値Poutの実効値、および圧力値Pwindの実効値から、4式を用い、対象音源の正確な音圧Psoundを求めるS4。かかる計算結果からPsoundを求め、測定対象音の音圧をdBデシベルなどの値に変換して表示装置14に表示するS5。さらに、測定者が入力した命令に従い、CPU43はあらかじめ記憶装置に格納されたプログラムにしたがって、等価騒音レベルLeq、レベル最大値Lmax、時系列のレベルLP、低周波特性LGを求めたり、オクターブ分析、1/3オクターブ分析、FFT高速フーリエ変換分析を行い、分析結果を表示装置14に表示することもできる。また、測定者の命令に従い、風速計12の出力から平均風速、風の乱れ強度、最大風速、時系列波形を求め、表示装置14に表示することもできる。なお、補正係数Cwは、マイクロホンの形状や、マイクロホンの風に対する応答のメカニズムマイクロホンの感度、マイクロホンの周囲の流れ場、風の入射角、風の周波数成分、風速などに依存する係数であるので、これらの値を検出し対応するCwを呼び出して用いてもよい。例えば、風の入射角を風向計で、風速や層流乱流の程度を風速計で測定し、これを元に対応するCwを呼び出すことができる。あるいは、Cwを、かかる測定値を変数とする関数として格納しておき、この関数により計算して求めてもよい。この関数については、実施例4で後述する。本実施例では、Poutの実効値からPwindの実効値を減算した値をそのままPsoundとして用いたが、他の必要な演算をさらに行うことを排除するものではない。例えば、PoutないしPwindのいずれか一方ないし両方に補正係数をかけて減算を行うことも、ここでいう減算に該当する。実施例2図7は第2の実施例の騒音計70の構成を示した構成図である。実施例2の騒音計は、実施例1の騒音計の構成に加えて風向計が備えられ、風の情報のチャンネルを風速、風向の2チャンネルに増やしたものである。すなわち、マイクロホン71、風速計72に加えて、マイクロホン71が設けられた筐体に風向計73を取り付けたものである。風向計73は、軸74で垂直方向に立てられた一枚の翼部75と、軸74のもう一端に設けられた図示しない角度検出装置からなる。そして、風向に応じて翼部75が軸74を中心に回転し、その回転角を角度検出装置が検出するものである。以上の構成を有する騒音計について、その使用方法を説明する。図7のように、マイクロホン11および風速計12を分離し、マイクロホンが騒音の音源方向を向くように、三脚などに水平に固定して使用する。このような使用方法は、工事現場や野球場のように、騒音源が特定されており、しかも騒音の発生方向も特定されている場合の騒音測定に適している。しかし、風向によって風に対するマイクロホン71の形状は一定ではなく、その結果風のマイクロホン71に対する影響は異なるので、風洞実験によりあらかじめ風の入射角とCwの関係、すなわち具体的なCwのテーブルないしCwを求める関数を求めてこれを搭載しておく必要がある。そして、騒音測定の際、風速計72で風速を測定するとともに、風向計73で風向を測定することにより、これらの風速、風向に対応するCwないしCwを求める関数を呼び出し、実施例1と同様の処理をもって対象音源の正確な音圧Psoundを求める。なお、風速計72は実施例1のようにマイクロホン71の周りを回動可能に設けても良いが、回動可能でなく固定しておいてもよい。また、風向計は風向により翼部が回転する構成のものを用いているが、これに代えて風速計をX型プローブや多次元プローブを用いることにより、風速計に風向計の機能も包含させることができる。実施例3図8は第3の実施例の騒音計80の構成を示した構成図である。実施例3の騒音計は、実施例1の騒音計10の風速計12を別体として設けるとともに、実施例1の騒音計10の演算処理部13、および表示装置14に代えて、情報処理端末81を設けたものである。すなわち、本実施例の騒音計80は、マイクロホン11、風速計12、および情報処理端末81を有するものである。このように、マイクロホン11、風速計12、および情報処理端末81が別体として構成される場合も、全体として本発明の騒音計に該当するものである。マイクロホン11は、手ぶれによる振動を防止するため、図8に示す通り、三脚に固定されて用いることが望ましい。また、風速計12も同様、三脚に固定されて用いることが望ましい。マイクロホン11は、本実施例では垂直方向に固定されているが、音源に向けて水平方向に固定してもよいのは、実施例1,2で説明したとおりである。マイクロホン11は、そのまま用いてもよいが、風の影響を少なくするために、マイクロホン11の周囲をカバーするウィンドスクリーンを設けてもよい。また、風速計12も、本実施例では垂直方向に固定されているが、音源方向ないし風の吹く方向に向けて水平方向に固定してもよい。さらには、風速計12を水平方向に設ける場合は、風速計12を三脚に回動自在に固定して、常に風の吹く方向に向くよう構成してもよい。マイクロホン11および風速計12の位置関係は、実施例1で説明したとおり、互いの干渉を避けるために、ある程度距離を置いて設置するのが望ましいが、マイクロホン11に対する風の影響を評価する都合上、少なくとも1m以内に設置することが望ましい。この場合も、風速計12が作る風の乱れをマイクロホン11が拾わないよう、風速計12とマイクロホン11を上下にずらしたり、あるいは風に向かってマイクロホン11を前に、風速計12を後ろにずらすように設けてもよい。情報処理端末81は、演算処理部を構成するものであり、実施例1の演算処理部13および演算処理部13の演算結果を表示する表示装置14に代わるものである。情報処理端末81には、騒音計測用プログラムがインストールされているとともに、マイクロホン11の出力および風速計12の出力が、有線ないし無線で入力されている。その動作は、実施例1で説明したとおりである。情報処理端末81は、通常のパーソナルコンピュータの他、携帯端末などを用いることが可能である。実施例4実施例4は、実施例1から3の騒音計で用いる補正係数Cwに関するものである。補正係数Cwは、本発明の騒音計で測定対象音を正確に測定するために必須の値であるので、より正確な騒音測定を可能とするCwを提供することが重要である。以下、具体的なCwの値や関数の求め方、さらには具体的なCwの関数や値について説明する。実施例3の騒音計を用いて、様々な条件設定の元、風洞実験で、音圧値Poutおよび測定風速値Uを計測した。風洞実験では、騒音源からの騒音をゼロにしているので、4式のPsoundはゼロとなる。よって、の関係が成り立つ。そして、風洞での平均風速u0を、1m/sから5m/sまで1m/s刻みで変化させるとともに、マイクロホン11および風速計12の前に5種類の様々な格子間隔のグリッドを順次設置することにより、乱流強度Iuを変化させた。自然の風は、風速がランダムに変化したり、障害物等によって乱され、完全な層流であることはない。この実験は、マイクロホン11は圧力変化を検出するデバイスであることから、風の変化に基づく圧力変化を最も反映するのは風の乱れ度合いである乱流強度Iuであり、これがCwの重要なファクターではないかとの知見に基づくものである。乱流強度Iuは、6で表される6式で求めることができる。この実験では、Iu=0.25、1.90、3.98、6.45、9.28の5種類の乱流を作り出した。つまり、平均風速u0が5種類、および乱流強度Iuが5種類の、合計25通りの実験を行い、各実験でそれぞれPoutおよびUを同時に計測することにより、Cwの値を求めている。具体的には、風によるノイズを周波数ごとに算定している。図9は、平均風速u0=5m/s、乱流強度Iu=6.45の条件におけるパワースペクトル図91、デシベル換算値図92、およびLogCw図93を示す説明図である。対象となる周波数は、1から31.5Hzとなっている。Poutは、あらかじめ風の影響を受けない別のマイクロホンでバックグランドノイズを測定し、これを控除した値をプロットしているので、純粋に風の影響によるPoutを用いてCwを求めることができる。そして、図93の結果を含む25通りの結果から、以下の近似式が最もよくCwの傾向を表すことが分かった。7つまり、Cwは風の変動周波数fの関数となっている。また、各係数a、b、cについて、乱流強度Iuの関数として回帰分析を行った結果、次の結果が得られた。8つまり、各係数a、b、c、は乱流強度Iuの一次関数となっている。さらには、Cwは風の変動周波数fおよび乱流強度Iuの関数となっている。さらに、各係数da,ea,db,eb,dc,ecについて、平均風速u0の関数として回帰分析を行った結果、次の結果が得られた。9つまり、各係数da,ea,db,eb,dc,ecは平均風速u0の一次関数となっている。さらには、Cwは、風の変動周波数f、乱流強度Iu、および平均風速u0の関数となっている。また6式を用いれば、Cwは、風の変動周波数fおよび平均風速u0の関数となっている。図10は、平均風速u0=2.0m/sから5.0m/s、乱流強度Iu=6.45のCwの実測値と、789式で得られたCwの関数が描く曲線を示す説明図である。このように、各実測値の傾向と本発明を構成するCwの関数はよく一致している。つまり、789式を実施例1,2,3の騒音計に格納しておけば、あるいは騒音計測プログラムで参照できるようにしておけば、計測したPoutとUに基づきCwを算出、利用することにより、風によるマイクロホン11に及ぼす風の影響を正確に評価することが可能である。なお、実施例4は、パワースペクトラム解析からのアプローチでCwを求めたが、1/3オクターブバンド解析からのアプローチでCwに対応する係数Lを求めることもできる。この場合、定数部分は変換されて異なる値となるが、変数部分すなわちLがどの変数の関数となるかは変わらない。すなわち、係数Lは、Cwと同様、風の変動周波数fの関数、風の変動周波数fと乱流強度Iuの関数、風の変動周波数fと乱流強度Iuと平均風速u0の関数、または風の変動周波数fと平均風速u0の関数となっている。これについては、実施例5で詳細に説明する。また、本実験は、実施例3において、マイクロホン11の周囲に直径20センチメートル程の球状のウィンドスクリーンを設けた状態で行ったものであるが、ウィンドスクリーンを設けない状態で同様にCwの関数を求めることも当然可能である。この場合も、具体的な定数部分は異なる値をとるものの、Cwは風の変動周波数fや乱流強度Iu等の関数となることに変わりはない。本実施例によれば、本実施例で求めたCwは、屋外の騒音測定、特に低周波騒音を測定する際に、風の影響を精度よく控除するという効果を得ることができるものである。特に、従来では測定が困難であった風により発生する低周波騒音、例えば橋梁や橋げたからの低周波騒音を測定することができるという今までにない効果を発揮するものである。また、より高い風速の元で起こる風力発電車が発する低周波音の測定を行う際にも適用が可能である。この場合、より平均風速が高いデータも用いて近似式や回帰分析を行うことにより、さらに精度のよいCwの関数を提供することができる。これについては、実施例6で詳細に説明する。実施例5実施例4は、パスカルの次元における補正係数Cwを求める方法を説明した。実施例5では、これをデシベル単位で求めるとともに、デシベル単位で風がマイクロホンに与える変動圧力値、すなわち風ノイズを求める方法を説明する。本実施例は、実施例4と同じ実験結果を用いている。まず、デシベル表示とパスカル表示の関係について説明する。風がマイクロホンに与える変動圧力値Pwindは、パスカルの次元での表示である。dBの基準圧力P0を20μPaパスカルとすれば、10と表すことができる。つまり、デシベル表示のLwindとパスカル表示のPwindは互いに変換することができる。したがって、デシベル表示のLwindを求めても、パスカル単位のPwindである1式の関係が保たれ、1式で表されることに相違ない。また、図91のパスカル表示での測定結果と、図92のデシベル表示の測定結果とは、同じ変数で表すことができる。これは10式において回帰式を作成する場合、ρは定数、uは測定されるので既知となり、logCwのみを回帰しても、全体を回帰しても同じだからである。つまり、7式と同様、11と表すことができる。さらに、8式と同様の回帰分析を行えば、12と表すことができる。つまり、Lwindは、風の変動周波数f、または風の変動周波数fおよび乱流強度Iuの関数で表すことができる。また、6式を用いれば、Lwindは風の変動周波数fおよび平均風速u0の関数となっている。また、9式と同様の回帰分析を行えば、以下のようになる。13ただし、定数部分は10式による変換のため、9式とは異なる値となっている。つまり、9式と同様、各係数da,ea,db,eb,dc,ecは平均風速u0の一次関数となっている。そして、Lwindは、風の変動周波数f、乱流強度Iu、および平均風速u0の関数となっている。実施例4の回帰式である式7、8、または9、および実施例5の回帰式である11、12、または13は、風洞実験から求めた実験値に基づき導いた関数であるので、風が定常的であるとき、すなわち、風の乱れ強さである乱流強度が比較的小さい領域で特に良好な風ノイズの評価が可能である。実施例6実施例6は、実施例4、5と異なり、屋外での変動する自然風の中で測定した実験結果に基づき、風がマイクロホンに与える変動圧力値、つまり風ノイズの評価式を求めたものである。実施例3の騒音計を用いて、屋外で様々な条件の元、音圧値Loutおよび測定風速値Uを計測した。音圧値Loutは1/3オクターブバンドモードで測定しており、実施例5と同様のデシベル表示Loutで測定結果を得ている。本実施例では自然風の中での測定であるので、風洞実験とは異なり、平均風速および乱流強度は一定ではない。今回の測定では、平均風速は2m/sから8m/sの間で変化し、また乱流強度は3から35までの間で変化している。そして、かかる実験結果から、実施例4,5と同様の手法でLwindの関数を導いた。なお、実施例4、5とは異なり、平均風速および乱流強度は一定ではないので、評価時間を1秒、3秒、5秒と定め、評価時間内での平均風速、および乱流強度を用いて直線回帰を行った。この結果、以下の近似式が最もよくLwindの傾向を表すことが分かった。14さらに、8式と同様の回帰分析を行えば,15となる。つまり、Lwindは、風の変動周波数f、または風の変動周波数fおよび乱流強度Iuの関数で表すことができる。また、6式を用いれば、Lwindは風の変動周波数fおよび平均風速u0の関数となっている。また、さらに9と同様の回帰分析を行えば、以下のようになる。16つまり、各係数ca,da,cb,dbは平均風速u0の一次関数となっている。そして、Lwindは、風の変動周波数f、乱流強度Iu、および平均風速u0の関数となっている。図12は、平均風速u0=2.0m/sから8.0m/sでのLoutLwindの実測値と、141516式で得られたLwindの関数が描く曲線を示す説明図である。このように、各実測値の傾向と本発明のLwindの関数はよく一致している。つまり、141516式を実施例1,2,3の騒音計に格納しておけば、あるいは騒音計測プログラムで参照できるようにしておけば、計測したUに基づきLwindを算出、利用することにより、風によるマイクロホン11に及ぼす風の影響を正確に評価することが可能である。そして、本実施例の回帰式である式14、15、または16式は、屋外実験から求めた実験値に基づき導いた関数であるので、風の非定常性が強いとき、すなわち、乱流強度が大きい領域でも良好な風ノイズの評価が可能である。なお、実施例5、6の応用として、平均風速u0、または、および、乱流強度Iuについて、所定の値、あるいは所定の関係を定めておき、これとの比較により、実施例5の評価式と実施例6の評価式を切り換えるような構成としてもよい。一例として、乱流強度が10以下の場合は、11、12、または13式を用い、乱流強度が10以上の場合は、14、15、または16式を用いるようにしてもよい。このようにすれば、様々な風の条件のもとで最も適切な評価式を用いて正確に風ノイズの評価を行うことが可能となる。さらに、所定の風の変動周波数f定めておき、これとの比較により、実施例5の評価式と実施例6の評価式を切り換えてもよい。図13は、1/3オクターブバンド分析結果におけるLoutの実測値を棒グラフで表すとともに、実施例5の13式で求めたLwindの値、実施例6の16式で求めたLwindの値をプロットしたものである。図13によれば、風ノイズが問題となる低周波数領域において,変動周波数fが1.6Hz以上では13式も16式も実測値とほぼ一致する。しかし、風の変動周波数fが1.6Hz以下の場合は16式の方が実測値とよく一致している。したがって、所定の風の変動周波数f0を1.6Hzの近傍に定めておき、測定風速値Uから求めた風の変動周波数fが所定の風の変動周波数f0よりも大きいときは13式を、所定の風の変動周波数f0よりも小さい場合は16式を用いるようにすればよい。"