"末端に不飽和結合を有する側鎖を持つアクリル重合体と、酸又は熱酸発生剤と、シルセスキオキサンと、ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物と、溶剤とを含有することを特徴とする熱硬化性樹脂組成物。前記アクリル重合体は、側鎖の末端がアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基又はイソプロペニルフェニル基であることを特徴とする請求項1に記載の熱硬化性樹脂組成物。前記アクリル重合体の100質量部に対して、0.1乃至30質量部の前記酸又は熱酸発生剤を含有することを特徴とする請求項1又は2に記載の熱硬化性樹脂組成物。前記アクリル重合体の100質量部に対して、5乃至100質量部の前記シルセスキオキサンを含有することを特徴とする請求項1乃至3のうちいずれか1項に記載の熱硬化性樹脂組成物。前記アクリル重合体の100質量部に対して、1乃至50質量部の前記ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物を含有することを特徴とする請求項1乃至4のうちいずれか1項に記載の熱硬化性樹脂組成物。請求項1乃至5のうちいずれか1項に記載の熱硬化性樹脂組成物を硬化して得られる膜を有することを特徴とするディスプレイ装置。本発明は、上記問題を鑑みてみなされたものである。すなわち、本発明の目的は、硬化により、電極保護膜、平坦化膜および絶縁膜に対する基本的な要求性能を満足するとともに、低温で高い硬度を備えた膜となる熱硬化性樹脂組成物を提供することにある。また、本発明の目的は、機械的強度に優れたディスプレイ装置を提供することにある。本発明の熱硬化性樹脂組成物は、A:末端に不飽和結合を有する側鎖を持つアクリル重合体、B:酸又は熱酸発生剤、C:シルセスキオキサン、D:ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物、E:溶剤を含有する。Aのアクリル重合体において、側鎖の末端は、アクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基又はイソプロペニルフェニル基であることが好ましい。Bの酸又は熱酸発生剤の含有量は、Aのアクリル重合体100質量部に対して、0.1乃至30質量部であることが好ましい。Cのシルセスキオキサンの含有量は、Aのアクリル重合体100質量部に対して、5乃至100質量部であることが好ましい。ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物の含有量は、Aのアクリル重合体100質量部に対して、1乃至50質量部であることが好ましい。本発明のディスプレイ装置は、本発明の熱硬化性樹脂組成物を硬化して得られる膜を有することを特徴とするものである。本発明によれば、硬化により、電極保護膜、平坦化膜および絶縁膜に対する基本的な要求性能を満足するとともに、低温で高い硬度を備えた膜となる熱硬化性樹脂組成物が提供される。また、この熱硬化性樹脂組成物から得られる硬化膜を備えることにより、機械的強度に優れた高品位のディスプレイ装置が提供される。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、下記のA成分、B成分、C成分およびD成分を、E成分である溶剤に溶解して構成される。A成分:末端に不飽和結合を有する側鎖を持つアクリル重合体B成分:酸又は熱酸発生剤C成分:シルセスキオキサンD成分:ベンゼン環構造を自身の分子構造内に有するとともに、このベンゼン環には直接結合したビニル基を2個以上有する化合物以下、各成分の詳細について説明する。<A成分>A成分は、末端に不飽和結合を有する側鎖を持つアクリル重合体である。より具体的には、炭素原子数が3乃至16であって末端に不飽和結合を有する側鎖以下、特定側鎖と称す。を持ち、アルカリ可溶性であるアクリル重合体である。そして、ポリスチレン換算数平均分子量以下、数平均分子量と称す。が2,000乃至50,000のアクリル重合体である。本発明において、アクリル重合体とは、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル及びスチレンなどの不飽和二重結合を有するモノマーを単独重合又は共重合して得られた重合体を指す。A成分のアクリル重合体は、そのような構造を有するアクリル重合体であればよく、アクリル重合体を構成する高分子の主鎖の骨格及び側鎖の種類などについて特に限定されない。但し、A成分のアクリル重合体は、数平均分子量が50,000を超えて過大なものであると、段差に対する平坦化性能が低下する場合がある。一方、数平均分子量が2,000未満で過小なものであると、熱硬化時に硬化不足になり溶剤耐性が低下する場合がある。したがって、A成分のアクリル重合体は、数平均分子量が2,000乃至50,000の範囲内にあるものがより好ましい。さらに、上記特定側鎖に含まれる不飽和二重結合1mol当量当り、A成分のアクリル重合体が200乃至1,300g当量であることがより好ましい。A成分の特定側鎖は、炭素原子数が3乃至16であって、末端に不飽和結合を有するものであることが好ましく、式1で表される特定側鎖が特に好ましい。式1で表される特定側鎖は、式1-1に示すように、アクリル重合体のエステル結合部分に結合するものである。式1中、R1は、炭素原子数が1乃至10の脂肪族基、環式構造を含む炭素原子数が3乃至14の脂肪族基及び炭素原子数が6乃至14の芳香族基よりなる群から選ばれる有機基、又は、この群から選ばれる複数の有機基の組み合わせからなる有機基を表す。R1は、エステル結合、エーテル結合、アミド結合又はウレタン結合などを含んでいてもよい。R2は水素原子又はメチル基を表す。R1の具体例としては、下記式A-1乃至式A-11などが挙げられる。なお、式A-1乃至式A-11において、全て右側の末端が二重結合に結合する側である。式1において、R2が水素原子である特定側鎖が好ましく、より好ましくは、末端がアクリロイル基、メタクリロイル基、ビニルフェニル基又はイソプロペニルフェニル基である特定側鎖である。また、式1で表される特定側鎖に含まれる不飽和二重結合が、A成分のアクリル重合体200乃至1,300g当量に対して1mol当量含まれることが特に好ましい。上記のような特定側鎖を有するアクリル重合体を得る方法は、特に限定されない。一例を挙げれば、予めラジカル重合などの重合方法によって、特定官能基を有するアクリル重合体を生成する。次いで、この特定官能基と、末端に不飽和結合を有する化合物以下、特定化合物と称す。とを反応させて特定側鎖を生成することにより、A成分であるアクリル重合体とすることができる。ここで、特定官能基とは、カルボキシル基、グリシジル基、ヒドロキシ基、活性水素を有するアミノ基、フェノール性ヒドロキシ基若しくはイソシアネート基などの官能基、または、これらから選ばれる複数種の官能基を言う。また、特定化合物としては、例えば、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、イソシアナートエチルメタクリレート、イソシアナートエチルアクリレート、メタクリル酸クロリド、アクリル酸クロリド、メタクリル酸、アクリル酸、m-テトラメチルキシレンジイソシアネート、α,α-ジメチルm-イソプロペニルベンジルイソシアネート、アリルグリシジルエーテル、ビニルエチレンオキシド、ビニルシクロヘキセンオキシド、ブロモスチレンまたはクロロスチレンなどが挙げられる。このようにして得られるアクリル重合体の中で、好ましい構造の一例は、式2で表される構成単位を有するアクリル重合体である。式2中、R1は、前述の式1にて定義したように炭素原子数が1乃至10の脂肪族基、環式構造を含む炭素原子数が3乃至14の脂肪族基及び炭素原子数が6乃至14の芳香族基よりなる群から選ばれる有機基、又は、この群から選ばれる複数の有機基の組み合わせからなる有機基を表す。R1は、エステル結合、エーテル結合、アミド結合又はウレタン結合などを含んでいてもよい。一方、R3は、水素原子又はメチル基を表す。上述した特定側鎖を生成する反応において、特定官能基と、特定化合物が有する官能基であって反応に関与する基との好ましい組み合わせは、カルボキシル基とエポキシ基、ヒドロキシ基とイソシアネート基、フェノール性ヒドロキシ基とエポキシ基、カルボキシル基とイソシアネート基、アミノ基とイソシアネート基、または、ヒドロキシ基と酸クロリドなどである。さらに、より好ましい組み合わせは、カルボキシル基とグリシジルメタクリレート、または、ヒドロキシ基とイソシアネートエチルメタクリレートである。また、上述した特定側鎖を生成する反応において、特定官能基を有するアクリル重合体は、特定化合物と反応するための官能基特定官能基を有するモノマー、すなわち、カルボキシル基、グリシジル基、ヒドロキシ基、活性水素を有するアミノ基、フェノール性ヒドロキシ基またはイソシアネート基などを有するモノマーを必須成分として得られる共重合体であって、その数平均分子量が2,000乃至25,000のものである。ここで、重合に用いる特定官能基を有するモノマーは、単独でもよいし、重合中に反応しない組み合わせであれば複数種を併用してもよい。以下に、特定官能基を有するアクリル重合体を得るのに必要なモノマー、すなわち、特定官能基を有するモノマーの具体例を挙げる。但し、これらに限定されるものではない。カルボキシル基を有するモノマーとしては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、モノ-2-アクリロイルオキシエチルフタレート、モノ-2-メタクリロイルオキシエチルフタレート、N-カルボキシフェニルマレイミド、N-カルボキシフェニルメタクリルアミドおよびN-カルボキシフェニルアクリルアミドなどが挙げられる。グリシジル基を有するモノマーとしては、例えば、グリシジルメタクリレート、グリシジルアクリレート、アリルグリシジルエーテル、3-エテニル-7-オキサビシクロ[4.1.0]ヘプタン、1,2-エポキシ-5-ヘキセンおよび1,7-オクタジエンモノエポキサイドなどが挙げられる。ヒドロキシ基を有するモノマーとしては、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタクリレート、2,3-ジヒドロキシプロピルアクリレート、2,3-ジヒドロキシプロピルメタクリレート、ジエチレングリコールモノアクリレート、ジエチレングリコールモノメタクリレート、カプロラクトン2-アクリロイルオキシエチルエステル、カプロラクトン2-メタクリロイルオキシエチルエステル、ポリエチレングリコールエチルエーテルアクリレート、ポリエチレングリコールエチルエーテルメタクリレート、5-アクリロイルオキシ-6-ヒドロキシノルボルネン-2-カルボキシリック-6-ラクトンおよび5-メタクリロイルオキシ-6-ヒドロキシノルボルネン-2-カルボキシリック-6-ラクトンなどが挙げられる。活性水素を有するアミノ基を有するモノマーとしては、例えば、2-アミノエチルアクリレートおよび2-アミノメチルメタクリレートなどが挙げられる。フェノール性ヒドロキシ基を有するモノマーとしては、例えば、ヒドロキシスチレン、N-ヒドロキシフェニルアクリルアミド、N-ヒドロキシフェニルメタクリルアミドおよびN-ヒドロキシフェニルマレイミドなどが挙げられる。イソシアネート基を有するモノマーとしては、例えば、アクリロイルエチルイソシアネート、メタクリロイルエチルイソシアネートおよびm-テトラメチルキシレンジイソシアネートなどが挙げられる。本発明の実施形態においては、特定官能基を有するアクリル重合体を得る際に、特定官能基を有するモノマーと共重合可能な、非反応性官能基を有するモノマーを併用することができる。非反応性官能基を有するモノマーとしては、例えば、アクリル酸エステル化合物、メタクリル酸エステル化合物、マレイミド化合物、アクリロニトリル、マレイン酸無水物、スチレン化合物およびビニル化合物などが挙げられる。以下、非反応性官能基を有するモノマーの具体例を挙げるが、これらに限定されるものではない。アクリル酸エステル化合物としては、例えば、メチルアクリレート、エチルアクリレート、イソプロピルアクリレート、ベンジルアクリレート、ナフチルアクリレート、アントリルアクリレート、アントリルメチルアクリレート、フェニルアクリレート、2,2,2-トリフルオロエチルアクリレート、tert-ブチルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソボルニルアクリレート、2-メトキシエチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、2-エトキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、3-メトキシブチルアクリレート、2-メチル-2-アダマンチルアクリレート、γ-ブチロラクトンアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、2-プロピル-2-アダマンチルアクリレート、8-メチル-8-トリシクロデシルアクリレートおよび8-エチル-8-トリシクロデシルアクリレートなどが挙げられる。メタクリル酸エステル化合物としては、例えば、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、イソプロピルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ナフチルメタクリレート、アントリルメタクリレート、アントリルメチルメタクリレート、フェニルメタクリレート、2,2,2-トリフルオロエチルメタクリレート、tert-ブチルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、2-メトキシエチルメタクリレート、メトキシトリエチレングリコールメタクリレート、2-エトキシエチルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、3-メトキシブチルメタクリレート、2-メチル-2-アダマンチルメタクリレート、γ-ブチロラクトンメタクリレート、ジシクロペンタニルメタクリレート、2-プロピル-2-アダマンチルメタクリレート、8-メチル-8-トリシクロデシルメタクリレートおよび8-エチル-8-トリシクロデシルメタクリレートなどが挙げられる。ビニル化合物としては、例えば、メチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ビニルナフタレン、ビニルアントラセン、ビニルビフェニル、ビニルカルバゾール、2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、フェニルビニルエーテルおよびプロピルビニルエーテルなどが挙げられる。スチレン化合物としては、例えば、スチレン、メチルスチレン、クロロスチレンおよびブロモスチレンなどが挙げられる。マレイミド化合物としては、例えば、マレイミド、N-メチルマレイミド、N-フェニルマレイミドおよびN-シクロヘキシルマレイミドなどが挙げられる。本発明の実施形態において、特定官能基を有するアクリル重合体を得る方法は、特に限定されない。一例を挙げれば、特定官能基を有するモノマーと、それ以外の共重合可能な非反応性官能基を有するモノマーと、所望により重合開始剤などとを共存させた溶剤中において、50乃至110°Cの温度下で重合反応させることにより得られる。このとき用いる溶剤は、反応に関与するモノマーや重合開始剤を溶解するものであれば特に限定されない。具体例としては、後述する、E成分の溶剤に記載するものが挙げられる。上記のようにして得られる特定官能基を有するアクリル重合体は、通常、溶剤に溶解した溶液の状態である。得られた特定官能基を有するアクリル重合体に特定化合物を反応させることにより、A成分であるアクリル重合体以下、特定共重合体と称す。が得られる。尚、この場合、通常は、特定官能基を有するアクリル重合体の溶液を用いて、特定化合物との反応が行われる。具体的には、例えば、カルボキシル基を有するアクリル重合体の溶液に、グリシジルメタクリレートを加え、ベンジルトリエチルアンモニウムクロリドなどの触媒存在下において、80乃至150°Cの温度で反応させることにより、特定共重合体を得ることができる。このとき用いる溶剤は、特定共重合体を構成するモノマーと特定共重合体を溶解するものであれば特に限定されない。具体例としては、後述する、E成分の溶剤に記載するものが挙げられる。上記のようにして得られる特定共重合体は、通常、溶剤に溶解した溶液の状態である。また、特定官能基を有するアクリル重合体と特定化合物の反応において、特定官能基と特定化合物が有する官能基の組み合わせがカルボキシル基とグリシジル基の場合、生成するヒドロキシ基にジカルボン酸無水物を反応させてもよい。これにより最終的に得られる特定共重合体の親水性が向上するため、熱硬化性樹脂組成物に用いた際の塗布性や溶解性が良好となる。このようなジカルボン酸無水物としては、例えば、フタル酸無水物、トリメリット酸無水物、ナフタレンジカルボン酸無水物、1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物、4-メチル-1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物、4-フェニル-1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物、メチル-5-ノルボルネン-2,3-ジカルボン酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、メチルテトラヒドロフタル酸無水物、ビシクロ[2.2.2]オクテン-2,3-ジカルボン酸無水物等が挙げられる。特定共重合体の溶液を、ジエチルエーテルや水などの撹拌下に投入して再沈殿させ、生成した沈殿物を濾過洗浄した後、常圧又は減圧下で、常温又は加熱乾燥することで、特定共重合体の粉体とすることができる。このような操作により、特定共重合体と共存する重合開始剤や未反応モノマーを除去することができ、その結果、精製された特定共重合体の粉体が得られる。尚、一度の操作で充分に精製できない場合は、得られた粉体を溶剤に再溶解して、上記の操作を繰り返し行えばよい。本発明の実施形態においては、特定共重合体の粉体をそのまま用いてもよく、または、後述するE成分の溶剤に特定共重合体の粉末を再溶解し溶液の状態にしてから用いてもよい。また、本発明の実施形態においては、A成分のアクリル重合体は、複数種の特定共重合体の混合物であってもよい。<B成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、以下に説明するB成分を含有して構成される。B成分は、酸又は熱酸発生剤である。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物に用いられる酸の種類は特に限定されないが、スルホン酸類が好ましく用いられる。スルホン酸類の具体例としては、p-トルエンスルホン酸、n-プロピルスルホン酸、カンファースルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸およびn-オクタンスルホン酸などが挙げられる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物に用いられる熱酸発生剤は、ポストベーク時に熱分解して酸を発生する化合物、具体的には、150乃至250°Cで熱分解して酸を発生する化合物であれば特に限定されるものではない。そのような化合物としては、例えば、ビストシルオキシエタン、ビストシルオキシプロパン、ビストシルオキシブタン、p-ニトロベンジルトシレート、o-ニトロベンジルトシレート、1,2,3-フェニレントリスメチルスルホネート、p-トルエンスルホン酸ピリジニウム塩、p-トルエンスルホン酸モルフォニウム塩、p-トルエンスルホン酸エチルエステル、p-トルエンスルホン酸プロピルエステル、p-トルエンスルホン酸ブチルエステル、p-トルエンスルホン酸イソブチルエステル、p-トルエンスルホン酸メチルエステル、p-トルエンスルホン酸フェネチルエステル、シアノメチルp-トルエンスルホネート、2,2,2-トリフルオロエチルp-トルエンスルホネート、2-ヒドロキシブチルp-トシレート、N-エチル-4-トルエンスルホンアミド、ジフェニルヨードニウムクロライド、ジフェニルヨードニウムトリフルオロメタンスルホネート、ジフェニルヨードニウムメシレート、ジフェニルヨードニウムトシレート、ジフェニルヨードニウムブロミド、ジフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアンチモネート、ジフェニルヨードニウムヘキサフルオロアルセネート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムヘキサフルオロホスフェート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムメシレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムトシレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムトリフルオロメタンスルホネート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、ビスp-tert-ブチルフェニルヨードニウムクロリド、ビスp-クロロフェニルヨードニウムクロライド、ビスp-クロロフェニルヨードニウムテトラフルオロボレート、トリフェニルスルホニウムクロリド、トリフェニルスルホニウムブロミド、トリp-メトキシフェニルスルホニウムテトラフルオロボレート、トリp-メトキシフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスホネート、トリp-エトキシフェニルスルホニウムテトラフルオロボレート、トリフェニルホスホニウムクロリド、トリフェニルホスホニウムブロミド、トリフェニルスルホニウムトリフルオロメタンスルホン酸塩、トリp-メトキシフェニルホスホニウムテトラフルオロボレート、トリp-メトキシフェニルホスホニウムヘキサフルオロホスホネートおよびトリp-エトキシフェニルホスホニウムテトラフルオロボレートなどを挙げることができる。さらに、下記式5乃至式76に示す化合物を挙げることができる。これらの酸又は熱酸発生剤の内、透明性に影響を与えず熱硬化性が向上しやすい点で、スルホン酸類の熱酸発生剤が好ましい。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物におけるB成分の含有量は、A成分の100質量部に対して、好ましくは0.1乃至30質量部、より好ましくは0.5乃至20質量部、さらに好ましくは1乃至10質量部である。0.1質量部未満の場合、熱硬化速度が遅く、熱硬化性樹脂組成物を用いて形成される硬化膜の鉛筆硬度が低下する場合がある。また、30質量部を超えると、溶液の保存安定性が低下する場合がある。<C成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、以下に説明するC成分を含有して構成される。C成分は、シルセスキオキサンであって、[RSiO32n]で表されるポリシロキサンである。C成分の構造は、ランダム構造、ハシゴ型構造、完全かご型構造又は不完全かご型構造などのいずれであってもよく、特に限定されるものではない。また、C成分は、単独又は2種以上の組み合わせからなるシルセスキオキサンとすることができる。シルセスキオキサンは、通常、トリアルコキシシランを加水分解するゾルゲル法によって製造される。原料となるトリアルコキシシランの種類を変更することで、性質の異なるシルセスキオキサンが得られる。トリアルコキシシランの具体例としては、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-2-アミノエチルトリメトキシシラン、3-ウレイドプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、n-ヘキシルトリメトキシシランおよびn-ヘキシルトリエトキシシランなどが挙げられる。これらのトリアルコキシシランは単独で用いてもよく、2種類以上を併用してもよい。これらの内、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシランおよび3-アクリロキシプロピルトリメトキシシランを用いてできるシルセスキオキサンが、熱硬化時にA成分と反応する点から好ましい。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物におけるC成分の含有量は、A成分の100質量部に対して、好ましくは5乃至100質量部、より好ましくは10乃至80質量部、さらに好ましくは15乃至60質量部である。5質量部未満の場合、熱硬化性樹脂組成物を用いて形成される硬化膜の硬度が低くなる場合があり、100質量部より過大となる場合、プリベーク後の塗膜にタックが発生する場合がある。<D成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、以下に説明するD成分を含有して構成される。D成分は、ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物である。D成分の化合物を本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物に添加することで、A成分との熱硬化性が向上し、硬度を向上させることができる。ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物の具体例としては、o―ジビニルベンゼン、m-ジビニルベンゼン、p-ジビニルベンゼン、4,4’-ジビニルビフェニル、Tris-4-ビニルフェニルメタンおよび4,4’-オキシビスビニルベンゼンなどが挙げられる。D成分のベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物は、単独または2種以上の組合せで使用することができる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物におけるD成分の含有量は、A成分の100質量部に対して、好ましくは1乃至50質量部、より好ましくは3乃至30質量部、さらに好ましくは5乃至20質量部である。1質量部未満の場合、熱硬化性樹脂組成物を用いて形成される硬化膜の鉛筆硬度が低下する場合がある。また、40質量部を超えると、プリベーク後の塗膜にタックが発生する場合がある。<E溶剤>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、以下に説明するE成分を含有して構成される。この熱硬化性樹脂組成物に用いるE成分の溶剤は、A成分、B成分、C成分およびD成分を溶解し、且つ、所望により添加される後述のF成分およびG成分やその他の成分などを溶解するものである。かかる溶解能を有する溶剤であれば、その種類および構造などは特に限定されるものでない。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物において、成分Eの好ましい溶剤としては、例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールプロピルエーテル、プロピレングリコールプロピルエーテルアセテート、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、2-ブタノン、3-メチル-2-ペンタノン、2-ペンタノン、2-ヘプタノン、γ―ブチロラクトン、2-ヒドロキシプロピオン酸エチル、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、エトキシ酢酸エチル、ヒドロキシ酢酸エチル、2-ヒドロキシ-3-メチルブタン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、乳酸ブチル、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミドおよびN-メチルピロリドンなどが挙げられる。成分Eの溶剤としては、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、2-ヘプタノン、プロピレングリコールプロピルエーテル、プロピレングリコールプロピルエーテルアセテート、乳酸エチルおよび乳酸ブチルなどが、塗膜性が良好で安全性が高いという観点から好ましい。これらは、一般に、フォトレジスト材料用の溶剤として用いられている。<F成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、上述したように、A成分、B成分、C成分およびD成分をE成分の溶剤に溶解して構成されるが、その他に、それぞれ以下に説明するF成分およびG成分を含有することも可能である。F成分は、密着促進剤である。密着促進剤を用いることで、熱硬化性樹脂組成物を用いて形成される硬化膜と現像後の基板との密着性を向上させることができる。密着促進剤の具体例としては、トリメチルクロロシラン、ジメチルビニルクロロシラン、メチルジフェニルクロロシラン、クロロメチルジメチルクロロシランなどのクロロシラン類、トリメチルメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルビニルエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、フェニルトリエトキシシランなどのアルコキシシラン類、ヘキサメチルジシラザン、N,N’-ビストリメチルシリルウレア、ジメチルトリメチルシリルアミンおよびトリメチルシリルイミダゾールなどのシラザン類、ビニルトリクロロシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-N-ピペリジニルプロピルトリエトキシシランなどのシラン類、ベンゾトリアゾール、ベンズイミダゾール、インダゾール、イミダゾール、2-メルカプトベンズイミダゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、ウラゾール、チオウラシル、メルカプトイミダゾールおよびメルカプトピリミジンなどの複素環状化合物並びに1,1-ジメチルウレアおよび1,3-ジメチルウレアなどの尿素またはチオ尿素化合物などを挙げることができる。これらの内の1種または2種類以上を組み合わせてF成分として用いることができる。密着促進剤としては、市販の化合物を用いることができる。また、例えば、シランカップリング剤と称されて市販されているものを入手して使用してもよい。そのような商品の具体例としては、東レダウコーニングシリコーン株製のZ-6011、6020、6023、6026、6050、6094、6610、6883、6675、6676、6040、6041、6042、6043、6044、6920、6940、6075、6172、6300、6519、6550、6825、6030、6033、6530、6062、6911または6860、信越化学工業株製のKBM-1003、KBE-1003、KBM-303、KBM-403、KBE-402、KBE-403、KBM-1403、KBM-502、KBM-503、KBE-502、KBE-503、KBM-5103、KBM-602、KBM-603、KBE-603、KBM-903、KBE-9103、KBM-573、KBM-575、KBM-6123またはKBE-585、MOMENTIVE社製のA-151、A-171、A-172、A-2171、Y-9936、A-174、A-186、A-187、A-1871、A-189、A-1891、A-1100、A-1110、A-1120、A-2120、Y-9669またはA-1160等が挙げられる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物におけるF成分の添加量は、A成分の100質量部に対して、通常、20質量部以下、好ましくは0.01乃至10質量部、より好ましくは0.5乃至10質量部である。20質量部を超えて用いると塗膜の耐熱性が低下する場合があり、0.01質量部未満では密着促進剤の十分な効果が得られない場合がある。<G成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物が含有可能なG成分は、界面活性剤である。界面活性剤を用いることにより、熱硬化性樹脂組成物の塗布性を向上させることができる。G成分は、単独または2種以上を組み合わせて使用することができる。本発明の実施形態のG成分である界面活性剤は、本発明の効果を損なわない範囲であれば特に制限されない。例えば、フッ素系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤およびノニオン系界面活性剤などが挙げられる。この種の界面活性剤は、例えば、住友スリーエム株、DIC株旧大日本インキ化学工業株または旭硝子株などから容易に入手可能である。その具体例としては、エフトップ[登録商標]EF301、同EF303、同EF352以上、三菱マテリアル電子化成株旧株トーケムプロダクツ製、メガファック[登録商標]R30、同R08、同R90、同BL20、同R61、同F171、同F173、同F471、同F475、同F479、同F474、同F477、同F480、同F482、同F483、同F484以上、DIC株旧大日本インキ化学工業株製、フロラードFC430、FC431以上、住友スリーエム株製、アサヒガード[登録商標]AG710、サーフロン[登録商標]S-382、SC101、SC102、SC103、SC104、SC105、SC106以上、旭硝子株製などのフッ素系界面活性剤が挙げられる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物のG成分として界面活性剤が使用される場合、その含有量は、熱硬化性樹脂組成物100質量部中、通常は1.0質量部以下であり、好ましくは0.5質量部以下である。G成分である界面活性剤の使用量が1.0質量部を超える量に設定された場合、含有量の増大に対応して期待される塗布性の改良効果は得られない。すなわち、効率的ではない使用方法がなされることになってしまう。<その他の成分>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、上述したように、F成分およびG成分を含有することが可能であるが、さらに、本発明の効果を損なわない限りにおいて、必要に応じて、その他の成分を含有することもできる。その他の成分としては、レオロジー調整剤、顔料、染料、保存安定剤、消泡剤または多価フェノールおよび多価カルボン酸などの溶解促進剤などの添加剤が挙げられる。<熱硬化性樹脂組成物>本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物は、A成分として末端に不飽和結合を有する側鎖を持つアクリル重合体と、B成分として酸又は熱酸発生剤と、C成分としてシルセスキオキサンと、D成分としてベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物とを、E成分の溶剤に溶解して構成されたものである。この熱硬化性樹脂組成物は、さらに、それぞれ所望により、F成分として密着促進剤、G成分として界面活性剤およびその他の成分として上述の添加剤の内の1種以上をさらに含有することができる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物の好ましい例は、以下の通りである。[1]A成分100質量部に基づいて、0.1乃至30質量部のB成分、5乃至100質量部のC成分、1乃至50質量部のD成分を含有し、これらがE成分の溶剤に溶解された熱硬化性樹脂組成物。[2]上記[1]の組成物において、さらにF成分をA成分100質量部に基づいて0.5乃至10質量部含有する熱硬化性樹脂組成物。[3]上記[1]または[2]の組成物において、さらにG成分を熱硬化性樹脂組成物100質量部に対して0.5質量部以下の量で含有する熱硬化性樹脂組成物。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物における固形分の割合は、各成分が均一に溶剤に溶解している限り、特に限定されるものではない。例えば1乃至80質量であり、また例えば5乃至60質量であり、または10乃至50質量である。ここで、固形分とは、熱硬化性樹脂組成物の全成分から成分Eの溶剤を除いたものをいう。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物の調製方法は、特に限定されない。一例としては、A成分アクリル重合体をE成分の溶剤に溶解し、この溶液にB成分酸又は熱酸発生剤、C成分シルセスキオキサン、D成分ベンゼン環に直接結合したビニル基を2個以上有する化合物を所定の割合で混合し、均一な溶液とする方法が挙げられる。また、この調製法の適当な段階において、必要に応じてF成分密着促進剤、G成分界面活性剤およびその他の成分をさらに添加して混合する調製方法が挙げられる。本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物の調製にあたっては、E成分の溶剤中における重合反応によって得られる特定共重合体の溶液をそのまま使用することができ、この場合、このA成分の溶液に上述と同様にB成分、C成分、D成分などを入れて均一な溶液とする際に、濃度調整を目的としてさらにE成分の溶剤を追加投入してもよい。このとき、特定共重合体の形成過程で用いられるE成分の溶剤と、熱硬化性樹脂組成物の調製時に濃度調整のために用いられるE成分の溶剤とは同一であってもよいし、異なるものであってもよい。こうして、調製された溶液状態の熱硬化性樹脂組成物は、孔径が0.2μm程度のフィルタなどを用いて濾過した後に使用することが好ましい。<塗膜および硬化膜>次に、本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物を用いて塗膜を形成し、その後、熱硬化させて硬化膜を得る方法について説明する。まず、シリコン基板やシリコンナイトライド基板などの半導体基板を準備する。尚、半導体基板に代えてガラス基板又は石英基板などを用いてもよい。また、基板の上に、二酸化シリコン膜、ITOIndiumTinOxide膜又はアルミニウム、モリブデン若しくはクロムなどの金属膜が形成されていてもよい。準備した半導体基板の上に、回転塗布、流し塗布、ロール塗布、スリット塗布、スリットに続いた回転塗布又はインクジェット塗布などによって本発明の実施形態の熱硬化性樹脂組成物を塗布する。次いで、ホットプレート又はオーブンなどで予備乾燥することにより、塗膜を形成することができる。その後、この塗膜を加熱処理する。加熱処理の条件としては、例えば、温度70乃至160°C、時間0.3乃至60分間の範囲の中から適宜選択された加熱温度及び加熱時間が採用される。加熱温度及び加熱時間は、好ましくは80乃至140°C、0.5乃至10分間である。上記で得られた膜に対して、熱硬化のためのポストベークを行う。具体的には、ホットプレート又はオーブンなどを用いて加熱することにより、耐熱性、透明性、平坦化性、低吸水性および耐薬品性などに優れる硬化膜が得られる。ポストベークとしては、一般に、温度140乃至250°Cの範囲の中から選択された加熱温度にて、ホットプレート上の場合には5乃至30分間、オーブン中の場合には30乃至90分間処理するという方法が採られる。ポストベークにより得られる硬化膜は、高硬度で、耐熱性および溶剤耐性に優れ、透明性が高いという特徴を有する。そのため、液晶ディスプレイや有機ELディスプレイにおける各種の膜、例えば、層間絶縁膜、保護膜、絶縁膜などに好適に用いることができる。また、TFT型液晶素子のアレイ平坦化膜などの用途においても好適に用いられる。以下、実施例を挙げて、本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。[実施例で用いる略記号]以下の実施例で用いる略記号の意味は、次のとおりである。AA:アクリル酸MAA:メタクリル酸MMA:メチルメタクリレートGMA:グリシジルメタクリレートDCPM:ジシクロペンタニルメタクリレートBTEAC:ベンジルトリエチルアンモニウムクロリドTHPA:1,2,3,6-テトラヒドロフタル酸無水物ACSQ:アクリロイル基修飾シルセスキオキサンMACSQ:メタクリロイル基修飾シルセスキオキサンPTSA:p-トルエンスルホン酸DVB:ジビニルベンゼン異性体混合物AIBN:アゾビスイソブチロニトリルTAG1:2-メチル-α-[5-[[プロピルスルフォニルオキシ]イミノ]-5H-2-チエニリデン]ベンゼンアセトニトリルPGMEA:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートNMP:メチルピロリドンR30:DIC株旧大日本インキ化学工業株製メガファックR-30商品名[数平均分子量および重量平均分子量の測定]以下の合成例に従い得られた特定共重合体および特定架橋体の数平均分子量および重量平均分子量を、日本分光株製GPC装置Shodex登録商標カラムKF803LおよびKF804Lを用いて、溶出溶媒テトラヒドロフランを流量1mL/分でカラム中にカラム温度40°C流して溶離させるという条件で測定した。尚、下記の数平均分子量以下、Mnと称す。および重量平均分子量以下、Mwと称す。は、ポリスチレン換算値にて表される。<合成例1>共重合体を構成するモノマー成分として、GMA40.0gおよびDCPM40.0gを使用し、ラジカル重合開始剤としてAIBN2gを使用し、これらを溶剤PGMEA120g中において重合反応させることにより、Mn6,300、Mw10,600である共重合体溶液共重合体濃度:40質量を得たP1。尚、重合温度は60°C~100°Cに調整した。<合成例2>上記共重合体P1200gに、AA20.0g、BTEAC1.1gおよびPGMEA31.7gを加えて反応させることにより、Mn7,300、Mw13,600のA成分特定共重合体の溶液特定共重合体濃度:40質量を得たP2。尚、反応温度は90~120°Cに調整した。<合成例3>上記特定共重合体溶液P2252.8gに、THPA42.8gおよびPGMEA107gを加えて反応させることにより、A成分の溶液であるMn7,900、Mw13,600のA成分特定共重合体の溶液特定共重合体濃度:40質量を得たP3。尚、反応温度は80~100°Cに調整した。<合成例4>共重合体を構成するモノマー成分として、MAA40.0gおよびDCPM40.0gを使用し、ラジカル重合開始剤としてAIBN2gを使用し、これらを溶剤PGMEA120g中において重合反応させることにより、Mn5,100、Mw9,800である共重合体溶液共重合体濃度:40質量を得たP4。尚、重合温度は60°C~100°Cに調整した。<合成例5>上記共重合体P4200gに、GMA33.0g、BTEAC1.1gおよびPGMEA49.5gを加えて反応させることにより、Mn6,500、Mw12,900のA成分特定共重合体の溶液特定共重合体濃度:40質量を得たP5。尚、反応温度は90~120°Cに調整した。<実施例1~5および比較例1~4>次の表1に示す組成にしたがい、A成分の溶液に、B成分およびC成分、さらにD成分、E成分およびG成分を所定の割合で混合し、室温で3時間撹拌して均一な溶液とすることにより、各実施例および各比較例の熱硬化性樹脂組成物を調製した。得られた実施例1~5および比較例1~4の各熱硬化性樹脂組成物について、それぞれ、プリベーク後の塗膜におけるタックの有無、硬化膜の鉛筆硬度、透過率および溶剤耐性を測定し、それらの評価を行った。[タックの有無の評価]熱硬化性樹脂組成物をシリコンウェハ上にスピンコータを用いて塗布した後、温度100°Cで120秒間ホットプレート上においてプリベークを行い、膜厚2.0μmの塗膜を形成した。この塗膜の表面をピンセットで触れ、ピンセットの跡がつかないものを○、跡がつくものを×とした。[鉛筆硬度の評価]熱硬化性樹脂組成物をシリコンウェハ上にスピンコータを用いて塗布した後、温度100°Cで120秒間ホットプレート上においてプリベークを行い、膜厚2.0μmの塗膜を形成した。この塗膜を180°Cで30分および230°Cで30分加熱することによりポストベークを行い、膜厚1.8μmの硬化膜を形成した。荷重500gにて各塗膜表面に全く傷がつかない場合に用いた鉛筆の硬度を鉛筆硬度とした。[透過率の評価]熱硬化性樹脂組成物を石英基板上にスピンコータを用いて塗布した後、温度100°Cで120秒間ホットプレート上においてプリベークを行い、膜厚2.0μmの塗膜を形成した。この塗膜にキャノン株製の紫外線照射装置PLA-600FAにより365nmにおける光強度が5.5mW/cm2の紫外線を90秒間照射した。この膜を温度230°Cで30分間ホットプレート上においてポストベークを行い、硬化膜を形成した。この硬化膜を紫外線可視分光光度計株島津製作所製SIMADSUUV-2550型番を用いて400nmの波長の透過率を測定した。[溶剤耐性の評価]熱硬化性樹脂組成物をシリコンウェハ上にスピンコータを用いて塗布した後、温度100°Cで120秒間ホットプレート上においてプリベークを行い、膜厚2.0μmの塗膜を形成した。この塗膜を180°Cで30分加熱することによりポストベークを行い、膜厚1.8μmの硬化膜を形成した。この塗膜をNMP中に1分間室温にて浸漬させ、浸漬前後の膜厚変化がないものを○、膜厚の減少が見られたものを×とした。[評価の結果]以上の評価を行った結果を、次の表2に示す。表2に示す結果から分かるように、実施例1~5の熱硬化性樹脂組成物はいずれもプリベーク後のタックが見られなかった。さらに、180°C硬化後の鉛筆硬度が3H以上と高く、透過率および溶剤耐性も問題なかった。一方、比較例1については、鉛筆硬度がBと低かった。比較例2については、プリベーク後にタックが入り、その後の評価に至らなかった。また、比較例3については鉛筆硬度がBと低く、溶剤耐性も得られなかった。比較例4については、透過率および溶剤耐性は良好であったが、180°C硬化後の鉛筆硬度が2Hと低かった。"