使用時にも回転しない静止部材と、それぞれが予圧を付与された複数の転がり軸受により、この静止部材に対して回転自在に支持された回転部材と、この回転部材に支持固定され、この回転部材と同心の被検出面を有すると共に、この被検出面の特性を円周方向に関して交互に変化させたエンコーダと、この被検出面にその検出部を対向させた状態で前記静止部材に支持され、前記被検出面のうちその検出部を対向させた部分の特性変化に対応したパルス信号を出力信号として発生する少なくとも1個のセンサと、この少なくとも1個のセンサの出力信号を利用して、前記静止部材に対する前記回転部材の変位と、これら静止部材と回転部材との間に作用する荷重とのうちの少なくとも一方の物理量を求める演算器とを備え、この演算器は、計測用基準クロック信号のパルスをカウントする計測用カウンタを、少なくとも1個有しており、この少なくとも1個の計測用カウンタのそれぞれに就いて個別に定められた、前記少なくとも1個のセンサの出力信号に含まれる所定のパルスである被計測パルスが1つずつ入力される毎に、前記少なくとも1個の計測用カウンタのそれぞれに就いて、そのカウント値を読み取ると同時に、その計測用カウンタのカウント値をクリアし、且つ、当該読み取った各カウント値に基づいて前記物理量を算出するものである回転機械用物理量測定装置に於いて、前記演算器は、前記回転部材の回転速度が増減する事に対応して、前記計測用基準クロック信号の周波数を、この回転速度の増減方向と同方向に増減させる機能を有している事を特徴とする回転機械用物理量測定装置。前記演算器は、一定の周波数を有する調節用基準クロック信号のパルスをカウントする調節用カウンタを有しており、前記少なくとも1個のセンサの出力信号のうちの何れか1つの出力信号に含まれる総てのパルスが1つずつ入力される毎に、前記調節用カウンタのカウント値を読み取ると同時に、この調節用カウンタのカウント値をクリアし、且つ、前記回転部材の回転速度が増減する事に伴って変化する値である、当該読み取った調節用カウンタのカウント値を利用して、前記計測用基準クロック信号の周波数を、前記回転部材の回転速度の増減方向と同方向に増減させる、請求項1に記載した回転機械用物理量測定装置。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、物理量を測定すべき回転速度範囲が広い場合でも、煩雑な処理を行う事なく、低速回転時に計測用カウンタのカウント値がオーバーフローする事を防止できると共に、高速回転時に被計測パルスの時間間隔の分解能を十分に確保できる構造を実現すべく発明したものである。本発明の回転機械用物理量測定装置は、前述した各従来構造の場合と同様、静止部材と、複数の転がり軸受と、回転部材と、エンコーダと、少なくとも1個のセンサと、この少なくとも1個のセンサの出力信号を利用して、前記静止部材に対する前記回転部材の変位と、これら静止部材と回転部材との間に作用する荷重とのうちの少なくとも一方の物理量を求める演算器とを備える。そして、この演算器は、計測用基準クロック信号のパルスの立上りエッジ又は立下りエッジをカウントする計測用カウンタを、少なくとも1個有している。そして、この少なくとも1個の計測用カウンタのそれぞれに就いて個別に定められた、前記少なくとも1個のセンサの出力信号に含まれる所定のパルスである被計測パルスの立上りエッジ又は立下りエッジが1つずつ入力される毎に、前記少なくとも1個の計測用カウンタのそれぞれに就いて、そのカウント値を読み取ると同時に、その計測用カウンタのカウント値をクリアする。そして、当該読み取った各カウント値に基づいて、前記物理量を算出する。特に、本発明の回転機械用物理量測定装置に於いては、前記演算器は、前記回転部材及びエンコーダの回転速度が少なくとも前記物理量を測定すべき範囲で増減する事に対応して、前記計測用基準クロック信号の周波数を、前記回転速度の増減方向と同方向に増減させる機能を有している。本発明を実施する場合には、例えば、請求項2に記載した発明の様に、前記演算器に、一定の周波数を有する調節用基準クロック信号のパルスの立上りエッジ又は立下りエッジをカウントする、調節用カウンタを設ける。そして、前記演算器に、前記少なくとも1個のセンサの出力信号のうちの何れか1つの出力信号に含まれる総てのパルスの立上りエッジ又は立下りエッジが1つずつ入力される毎に、前記調節用カウンタのカウント値を読み取ると同時に、この調節用カウンタのカウント値をクリアする機能を持たせる。そして、前記回転部材の回転速度が増減する事に伴って変化する値である、当該読み取った調節用カウンタのカウント値を利用して、前記計測用基準クロック信号の周波数を、前記回転部材の回転速度の増減方向と同方向に増減させる。尚、本発明を実施する場合には、前記回転部材の回転速度に対応して前記計測用基準クロック信号の周波数を増減させる為の構成として、上述の請求項2に記載した発明の構成以外の構成を採用する事もできる。例えば、本発明を適用する回転機械前記静止部材と前記複数個の転がり軸受と前記回転部材とを備えた機械、若しくは、この回転機械を組み付けて使用する機械装置が、別途、前記回転部材の回転速度、若しくは、この回転速度と連動して変化する被測定量を測定するセンサ例えば、自動車のABSセンサや車速センサ、工作機械の主軸の回転速度センサを有している場合には、当該センサの出力信号を利用して、前記計測用基準クロック信号の周波数を増減させる事もできる。又、本発明を実施する場合には、例えば、前記エンコーダの被検出面に、互いに異なる特性を有する第一特性部と第二特性部とを、円周方向に関して交互に配置する。そして、このうちの各第一特性部を、前記被検出面の幅方向に対する傾斜方向が互いに異なる1対の第一特性部を、この被検出面の円周方向に隣り合わせて対としたものとする。又、前記センサの数を1個とすると共に、前記計測用カウンタの数を1個とする。又、前記演算器に、この被計測用カウンタに就いての被計測用パルスである、前記センサの出力信号に含まれる総てのパルスが1つずつが入力される毎に、前記計測用カウンタのカウント値を読み取ると同時に、この計測用カウンタのカウント値をクリアし、且つ、当該読み取った各カウント値に基づいて前述した従来構造の第1例で説明したパルス周期比を求め、このパルス周期比に基づいて、前記物理量を算出する処理を行わせる。或いは、前記エンコーダの被検出面に、互いに異なる特性を有する第一特性部と第二特性部とを、円周方向に関して交互に配置する。そして、このうちの各第一特性部の形状を、前記被検出面の幅方向に関して、その中間部を境とする両側部分が、この幅方向に対して互いに逆方向に傾斜したく字形とする。又、前記センサの数を少なくとも2個とし、これら2個のセンサのうちの一方のセンサの検出部を、前記各第一特性部の形状であるく字形の折れ曲がり部を境とする、前記被検出面の幅方向片側部分に対向させると共に、他方のセンサの検出部を、この被検出面の幅方向他側部分に対向させる。又、前記計測用カウンタの数を少なくとも2個とする。又、前記演算器に、これら2個の計測用カウンタのうちの一方の計測用カウンタに就いての被検出パルスである、前記一方のセンサ又は前記他方のセンサの出力信号に含まれる総てのパルスが1つずつ入力される毎に、前記一方の計測用カウンタのカウント値を読み取ると同時に、この一方の計測用カウンタのカウント値をクリアし、且つ、他方の計測用カウンタに就いての被計測パルスである、前記両センサの出力信号に含まれる総てのパルスが1つずつ入力される毎に、前記他方の計測用カウンタのカウント値を読み取ると同時に、この他方の計測用カウンタのカウント値をクリアし、且つ、当該読み取った各カウント値に基づいて前述した従来構造の第2例で説明した位相差比を求め、この位相差比に基づいて、前記物理量を算出する処理を行わせる。上述の様に本発明の回転機械用物理量測定装置の場合には、回転部材の回転速度が増減する事に対応して、計測用基準クロック信号の周波数が、この回転部材の回転速度の増減方向と同方向に増減する。この為、物理量を測定すべき回転速度範囲が広い場合でも、低速回転時に計測用カウンタのカウント値がオーバーフローする事を防止できると共に、高速回転時に被計測パルスの時間間隔の分解能を十分に確保できる。従って、信頼性の高い物理量測定を行える。又、上述の様に本発明の場合には、計測用カウンタのカウント値がオーバーフローすると言った問題に対し、事前的な対策予防策を講じる構成を採用している為、煩雑な処理を行う事なく、信頼性の高い物理量測定を行える。即ち、前述した従来から知られている方法の様に、計測用カウンタのカウント値がオーバーフローした事を検知して、このカウント値を補正すると言った、事後的な対策を講じる構成を採用する場合には、割り込み処理等を用いて処理のタイミングを厳密に管理する処理プログラムを実行する必要があり、処理が煩雑になってしまう。これに対して、本発明の場合には、上述の様な問題に対し、予防策を講じる構成を採用している為、上述の様な煩雑な処理を行う事なく、信頼性の高い物理量測定を行える。図1~3により、本発明の実施の形態の1例に就いて説明する。尚、本例の特徴は、センサの出力信号を利用して物理量の算出処理を行う演算器の構成にある。その他の部分の構造及び作用は、前述の図4~6に示した従来構造の第1例の場合と同様であるから、重複する図示並びに説明は省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。本例の場合、前記演算器は、図1に示す様な回路により、それぞれが被計測パルスである、センサ6図4、6参照の出力信号Sに含まれる総てのパルスの時間間隔を計測する。尚、この図1に示した回路による計測方法には、前述の図10に示した従来の回路による計測方法と共通する点がある為、先ず、この共通点に就いて説明する。図1に示した回路では、図示しない発振器により生成された、高い周波数を有する原基準クロック信号αを、分周器8aによって分周比N1で分周する事により、より低い周波数を有する、計測用基準クロック信号βを生成する。そして、この計測用基準クロック信号βのパルスの立上りエッジ又は立下りエッジを、計測用カウンタ9によりカウントする。そして、前記出力信号Sに含まれる総てのパルスの立上りエッジ又は立下りエッジが1つずつ入力される毎に、前記計測用カウンタ9のカウント値を読み取って、演算処理部10aに付属のレジスタ等に記憶する。これと同時に、この計測用カウンタ9のカウント値をクリアする。前記演算処理部10aは、前記レジスタ等に記憶したカウント値に、前記計測用基準クロック信号βの周期を掛け合わせる事により、このカウント値を、前記パルスの時間間隔t1、t2図2、6参照に換算する。そして、この時間間隔t1、t2を利用して、前記パルス周期比=部分周期t1/全周期T1、T1=t1t2、図2、6参照を求める。或いは、前記演算処理部10aは、上述の様な換算カウント値×周期の計算を行わずに、前記時間間隔t1、t2に相当するカウント値そのものを利用して、前記パルス周期比を求める為の計算を行う。何れにしても、前記演算処理部10aは、求めたパルス周期比に基づいて、ハブ2に作用するアキシアル荷重等の物理量を算出する。以上の点に就いては、前述の図10に示した従来の回路による計測方法の場合と同様である。特に、本例の場合には、前記ハブ2の回転速度が増減する事に対応して、前記計測用基準クロック信号βの周波数を、この回転速度の増減方向と同方向に増減させる。この点が、前述の図10に示した従来の回路による計測方法の場合と異なる。この様な動作を行える様にする為に、本例の場合には、前記分周器8aとして、前記分周比N1が可変であるものを使用している。これと共に、この分周器8aとは別の分周器8b、及び、調節用カウンタ11を設けている。そして、これら別の分周器8b及び調節用カウンタ11を使用して前記回転速度を把握すると共に、この把握した回転速度に基づいて、前記分周器8aの分周比N1を適宜変化させる様にしている。この点に就いて、以下に詳しく説明する。本例の場合、図1に示した回路では、前記原基準クロック信号αを、前記別の分周器8bによって一定の分周比N2で分周する事により、より低い周波数を有する、調節用基準クロック信号γを生成する。そして、この調節用基準クロック信号γのパルスの立上りエッジ又は立下りエッジを、前記調節用カウンタ11によりカウントする。そして、前記出力信号Sに含まれる総てのパルスが1つずつ入力される毎に、前記調節用カウンタ11のカウント値を読み取り、これと同時に、この調節用カウンタ11のカウント値をクリアする。尚、本例の場合、前記別の分周器8bの分周比N2は、前記原基準クロック信号αの周波数との関係で、次の様な値、即ち、前記物理量を測定すべき回転速度範囲のうち、前記出力信号Sに含まれるパルスの時間間隔t1、t2が最長となる、最低の回転速度に於いて、前記調節用カウンタ11のカウント値がオーバーフローせず、しかも、前記パルスの時間間隔t1、t2が最短となる、最高の回転速度に於いて、これら各時間間隔t1、t2の間に、前記調節用カウンタ11が少なくとも1回のカウントを行える値とする。ところで、前記調節用カウンタ11の2パルス分のカウント値の合計値前記全周期T1=t1t2に相当するカウント値は、前記ハブ2の回転速度が変化する事に伴って変化する。具体的には、前記2パルス分のカウント値の合計値は、前記ハブ2の回転速度が増大又は減少する事に伴って減少又は増大する。この為、この2パルス分のカウント値の合計値により、前記回転速度を把握できる。そこで、本例の場合には、この2パルス分のカウント値の合計値により把握される、前記回転速度に基づいて、前記分周器8aの分周比N1を適宜変化させる様にしている。具体的には、後述する図3のBに示す様に、前記回転速度が増大又は減少する事に伴って、前記分周器8aの分周比N1を段階的に減少又は増大させる様にしている。これにより、前記回転速度が増減する事に対応して、前記計測用基準クロック信号βの周波数を、この回転速度の増減方向と同方向に、段階的に増減させる様にしている。又、本例の場合、前記分周器8aの分周比N1を変化させるタイミングは、図2のP点のタイミング、即ち、前記出力信号Sに含まれるパルスのエッジが前記時間間隔t2の経過時に入力されるタイミング前記調節用カウンタ11のカウント値のうち、前記時間間隔t2に相当するカウント値が読み取られるタイミングとしている。言い換えれば、前記分周比N1を変化させるタイミングが、前記回転速度を把握する為に必要な2パルス分の時間間隔t1t2の途中{図2のQ1点前記時間間隔t1の途中やQ2点前記時間間隔t1とt2との間やQ3点前記時間間隔t2の途中}とならない様にしている。つまり、この様な2パルス分の時間間隔t1t2の途中で前記分周比N1が変化する事により、その前後で、前記計測用基準クロック信号βの周波数、即ち、前記計測用カウンタ9のカウント値の時間幅が変化しない様にしている。これにより、前記分周比N1を変化させる前後に於いても、前述したパルス周期比を求める為の計算を、容易且つ正確に行える様にしている。特に、本例の場合には、上述の様に回転速度に応じて分周器8aの分周比N1を適宜変化させる動作を行う事に基づいて、前記物理量を測定すべき回転速度範囲のうち、前記出力信号Sに含まれるパルスの時間間隔t1、t2が最長となる、最低の回転速度に於いても、前記計測用カウンタ9のカウント値がオーバーフローせず、しかも、前記パルスの時間間隔t1、t2が最短となる、最高の回転速度に於いても、前記計測用カウンタ9による、前記パルスの時間間隔t1、t2の分解能を十分に確保できる様に、前記分周器8aの分周比N1を変化させる様にしている。尚、前記調節用カウンタ11のカウント値2パルス分のカウント値の合計値から前記分周器8aの分周比N1を決定する方法に就いては、例えば、数式と条件分岐とを利用して決定する方法を採用しても良いし、或いは、予め用意したテーブルを参照して決定する方法を採用しても良い。上述の様に本例の回転機械用物理量測定装置の場合には、物理量を測定すべき回転速度範囲が広い場合でも、低速回転時に、前記計測用カウンタ9のカウント値がオーバーフローする事を防止できる。これと共に、高速回転時に、前記出力信号Sに含まれるパルスの時間間隔t1、t2の分解能を十分に確保できる。この点に就いて、図3を参照しつつ、より具体的に説明する。尚、この図3のAB中に示した相対分解能Xとは、前記各パルスの時間間隔t1、t2に対して、前記計測用カウンタ9が何カウントできるかを表すものであり、この相対分解能が大きい程、前記各時間間隔t1、t2の分解能を確保できる良好にできる事を表す。先ず、前述の図10に示した従来の回路による計測方法の場合には、図3のAに示す様に、物理量を測定すべき回転速度範囲の全体で、前記分周器8の分周比Nを一定計測用基準クロック信号βの周波数を一定としている。この為、低速回転時に相対分解能Xを大きくできても前記分解能を十分に確保できても、高速回転時に相対分解能Xが小さくなってしまう前記分解能を十分に確保できなくなる。これに対して、本例の場合には、同図のBに示す様に、物理量を測定すべき回転速度範囲の全体で、前記分周器8aの分周比N1を一定とせず、回転速度が増大又は減少する事に伴って、前記分周比N1を図示の例では段階的に減少又は増大させて、計測用基準クロック信号β図1の周波数を高く又は低くする様にしている。この為、高速回転時を含む、物理量を測定すべき回転速度範囲の全体で、相対分解能Xを大きくできる前記分解能を十分に確保できる。従って、本例の場合には、信頼性の高い物理量測定を行える。又、本例の場合には、前記計測用カウンタ9のカウント値がオーバーフローすると言った問題に対し、予防策を講じる構成を採用している。この為、当該問題が起きた場合の事後的な処理煩雑な処理を行う事なく、信頼性の高い物理量測定を行える。尚、本例の場合、前記調節用カウンタ11は、物理量を測定すべき回転速度範囲では、前記パルスの時間間隔t1、t2の間にカウント値がオーバーフローする事態や、これら各時間間隔t1、t2の間に1回もカウントを行えない事態は生じない。従って、前記演算器は、これらの事態が生じた場合には、物理量を測定すべき回転速度範囲から外れているとみなし、この物理量の算出処理を実行しない。又、本例の場合には、前記調節用カウンタ11のカウント値に基づいて、車輪支持用転がり軸受ユニットの運転状態が、物理量を測定すべき回転速度範囲にあるか否かを容易に判定できる。