"SP値が8.0以上かつ11.0未満である有機溶媒と、前記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂と、前記合成樹脂100重量部に対して5~200重量部の紫外線吸収剤と、前記合成樹脂100重量部に対して5~50重量部の光安定剤とを含む被膜形成用組成物。前記紫外線吸収剤が有機系紫外線吸収剤である、請求項1に記載の被膜形成用組成物。前記光安定剤がヒンダードアミン系光安定剤である、請求項1に記載の被膜形成用組成物。ポリ塩化ビニル系樹脂及び/または塩素化ポリ塩化ビニル系樹脂からなる配管用成形体と、前記配管用成形体の表層上に形成された被膜とを備える配管用成形品であって、前記被膜が、請求項1~3のいずれか1項に記載の被膜形成用組成物を前記配管用成形体の表層上に付与した後、前記被膜形成用組成物に含まれる前記有機溶媒を除去することにより得られた被膜である、配管用成形品。特許文献1では、塩化ビニル系樹脂100重量部に対して紫外線吸収剤を5重量部を超えて添加すると、紫外線吸収剤自体が表面に出やすくなり、外観や耐候性が悪化する旨が記載されている。そのため、多くの紫外線吸収剤を添加することができず、耐候性を充分に高めることができないという問題があった。さらに、塩化ビニル系樹脂全体に高価な紫外線吸収剤及び安定剤を添加するため、コストが著しく高くなるという問題もあった。特許文献2では、塩化ビニル系樹脂100重量部に対して紫外線吸収剤が0.7重量部を超えると、耐候性向上効果が鈍くなることがある旨の記載がある。そのため、多くの紫外線吸収剤を添加することができず、耐候性を充分に高めることができないという問題があった。さらに、上記雨樋は、塩化ビニル系樹脂基材と表層用塩化ビニル系樹脂組成物層とを共押出により積層することによって製造されるため、継手のような形状の複雑な成形品を得ることができないという問題もあった。特許文献3の2液型水性塗料組成物では、ベース塗料を塩化ビニル系樹脂成形品に塗装した後、架橋剤を加えることにより塗膜を硬化させる。上記塗膜は、一度硬化すると、塩化ビニル系樹脂用接着剤成分と溶融及び接着しなくなる。そのため、使用時に接合が必要な塩化ビニル系樹脂製パイプを塗装する場合には、パイプを接合した後に露出部を塗装する必要があり、工場出荷の段階で塩化ビニル系樹脂成形品に塗膜できないという問題があった。さらに、上記2液型水性塗料組成物と塩化ビニル系樹脂成形品との密着性を高めるためには、ベース塗料の塗装前に塩化ビニル系樹脂成形品の表層を下地処理する必要があった。そのため、上記塗膜に余分な時間及び費用が発生することや、従来の塩化ビニル系樹脂製品の機械的性能を低下させることがあるという問題もあった。本発明の目的は、塩化ビニル系樹脂製の配管用成形品に被膜を形成すること、被膜を乾燥させた後でも上記配管用成形品と継手とを塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して接着接合すること及び上記配管用成形品の紫外線劣化を長期にわたり抑制することのできる被膜形成用組成物、及び表層に上記被膜が形成された配管用成形品を提供することにある。本発明の被膜形成用組成物は、SP値が8.0以上かつ11.0未満である有機溶媒と、前記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂と、前記合成樹脂100重量部に対して5~200重量部の紫外線吸収剤と、前記合成樹脂100重量部に対して5~50重量部の光安定剤とを含む。本発明の被膜形成用組成物のある特定の局面では、前記紫外線吸収剤が有機系紫外線吸収剤である。本発明の被膜形成用組成物の他の特定の局面では、前記光安定剤がヒンダードアミン系光安定剤である。本発明の配管用成形品は、ポリ塩化ビニル系樹脂及び/または塩素化ポリ塩化ビニル系樹脂からなる配管用成形体と、前記配管用成形体の表層上に形成された被膜とを備える。前記被膜は、本発明の被膜形成用組成物を前記配管用成形体の表層上に付与した後、前記被膜形成用組成物に含まれる前記有機溶媒を除去することにより得られる。本発明の被膜形成用組成物は、SP値が8.0以上かつ11.0未満である有機溶媒を含んでいるため、塩化ビニル系樹脂成形品に被膜を確実に形成することができる。また、本発明の被膜形成用組成物は、上記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂を含んでいるため、上記被膜が形成された塩化ビニル系樹脂成形品は、塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して、他の塩化ビニル樹脂成形体と接着し、確実に接合することができる。さらに、本発明の被膜形成用組成物は、充分な量の紫外線吸収剤及び光安定剤を含んでいるため、上記被膜が形成された塩化ビニル系樹脂成形品の耐候性をより一層高めることができる。また本発明の配管用成形品では、表層上に本発明の被膜形成用組成物による被膜が形成されているため、本発明の配管用成形品と塩化ビニル樹脂製の継手とを塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して接着接合することができ、かつ本発明の配管用成形品の耐候性を高めることができる。以下、本発明の具体的な実施形態を説明することにより、本発明を明らかにする。本発明の被膜形成用組成物は、SP値が8.0以上かつ11.0未満である有機溶媒と、上記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂と、上記合成樹脂100重量部に対して5~200重量部の紫外線吸収剤と、上記合成樹脂100重量部に対して5~50重量部の光安定剤とを含む。本発明の被膜形成用組成物は、上記有機溶媒、上記合成樹脂、上記紫外線吸収剤及び上記光安定剤を、任意の順番及び方法で混合することにより得ることができる。有機溶媒本発明の被膜形成用組成物は、SP値が8.0以上かつ11.0未満である有機溶媒を含んでいる。望ましくは、上記有機溶媒のSP値は9.0以上かつ10.0未満である。上記有機溶媒のSP値を上記範囲とすることによって、上記有機溶媒と、塩化ビニル系樹脂とのSP値が近くなる。そのため、塩化ビニル系樹脂成形品に被膜形成用組成物の被膜を形成した際に、上記被膜と塩化ビニル系樹脂成形品との密着性を高めることができる。上記有機溶媒のSP値が8.0未満又は11.0以上だと、塩化ビニル系樹脂成形体の表層上に被膜形成用組成物を付与した際に、上記被膜形成用組成物と塩化ビニル系樹脂成形体との密着性が低くなる。そのため、上記被膜形成用組成物から得られる被膜が表層上に形成された成形品において、上記被膜が剥がれやすくなる。上記有機溶媒としては、例えば、ジエチルアミン、シクロヘキサン、酢酸s-ブチル、ジクロロフルオロメタン、酢酸イソプロピル、ジペンテン、2-ヘプタノン、四塩化炭素、プロピルベンゼン、ペンチルアミン、キシレン、p-クロロトルエン、ブチルアルデヒド、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、ベンゼン、スチレン、メチルエチルケトン、ベンズアルデヒド、クロロベンゼン、エチレングリコールモノブチルエーテル、2-エチル-1-ヘキサノール、酢酸メチル、ジクロロエチルエーテル、1,2-ジクロロエタン、アセトン、シクロヘキサノン、1,4-ジオキサン、イソペンチルアルコール、o-ジクロロベンゼン、酢酸、m-クレゾール、アニリン、1-オクタノール、シクロペンタノン、エチレングリコールモノエチルエーテル、t-ブチルアルコール、ピリジン、プロピオニトリル、N,N-ジメチルアセトアミド、1-ペンタノール等が挙げられる。好ましくは、上記有機溶媒は、ブチルアルデヒド、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、ベンゼン、スチレン、メチルエチルケトン、ベンズアルデヒド、クロロベンゼン、エチレングリコールモノブチルエーテル、2-エチル-1-ヘキサノール、酢酸メチル、ジクロロエチルエーテル、1,2-ジクロロエタン、アセトン、シクロヘキサノンである。上記有機溶媒は単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記有機溶媒の沸点は100°C以下が望ましい。その場合には、被膜形成用組成物を塩化ビニル系樹脂成形体に付与し、上記被膜形成用組成物に含まれる有機溶媒を除去する際において、上記有機溶媒を蒸発させるために必要な時間を短縮できる。上記有機溶媒の量は特に限定はされないが、上記合成樹脂の重量に対し、好ましくは2~50倍の重量であり、更に好ましくは5~30倍の重量である。上記有機溶媒の重量が上記合成樹脂の重量の2倍を下回ると、樹脂成分が溶解し難くなることがある。そのため、被膜形成用組成物をポリ塩化ビニル製パイプに塗布し難くなることがある。上記有機溶媒の重量が上記合成樹脂の重量の50倍を超えると、被膜形成用組成物を塗布し、乾燥させた後の固形分厚みが薄くなることがある。また、上記有機溶媒の使用量が多いため、コストが高くなることがある。合成樹脂本発明の被膜形成用組成物は、上記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂を含んでいる。本発明において、合成樹脂が有機溶媒に溶解可能であるとは、23°Cの条件下において、1リットル中の上記有機溶媒に対して10gの合成樹脂が完全に溶解することを示す。合成樹脂が有機溶媒に完全に溶解するとは、上記有機溶媒に上記合成樹脂を投入して攪拌した後に、上記有機溶媒中にゲル状の組成物が残っていないことを示す。ゲル状の組成物が残っていないことについて目視にて確認できない場合には、濾紙等を用いることにより確認する。本発明の被膜形成用組成物においては、上記合成樹脂は、上記有機溶媒に完全に溶解していることが好ましい。上記有機溶媒は、上述したように、塩化ビニル系樹脂と近いSP値を備えている。すなわち、上記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂についても、塩化ビニル系樹脂とのSP値が近くなる。そのため、上記有機溶媒に溶解可能な合成樹脂は、塩化ビニル系樹脂用接着剤と溶融することができる。これにより、上記被膜形成用組成物から得られる被膜が表層上に形成された成形品は、塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して、他の塩化ビニル系樹脂成形体と接着することができる。具体的には、上記成形品が配管用成形品である場合には、配管用成形品と塩化ビニル系樹脂からなる継手とを接着接合することができる。なお、本発明において、配管用成形品と継手とを接着接合することができるとは、建物配管用エスロンパイプ総合カタログ改訂25版P38記載の施工方法により、被膜を形成した配管用成形品と継手とを塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して接着し、完全乾燥させた後での瞬間破壊水圧が、被膜を形成していない配管用成形体と継手とを接着剤にて接着し、完全乾燥させた後での瞬間破壊水圧と同等であることを意味する。なお、瞬間破壊水圧の測定はJISS3200-1記載の手法により行う。上記合成樹脂としては、例えば、ポリ塩化ビニル系樹脂、塩素化ポリ塩化ビニル系樹脂、アクリルグラフト系のポリ塩化ビニル系樹脂、酢酸ビニル成分を共重合成分として含有するポリ塩化ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ABS系樹脂、AES系樹脂、MBS系樹脂、EVA系樹脂、TPU系樹脂、TPEE系樹脂等が挙げられる。上記合成樹脂は単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記合成樹脂の平均重合度は特に限定はされないが、好ましくは600~3000、更に好ましくは600~1300である。上記合成樹脂の平均重合度が600を下回ると、被膜形成用組成物により形成された被膜の耐薬品性能が悪化することがある。上記合成樹脂の平均重合度が3000を超えると、上記合成樹脂が有機溶媒に溶解し難くなることがある。紫外線吸収剤本発明の被膜形成用組成物は、紫外線吸収剤を含んでいる。上記紫外線吸収剤は、塩化ビニル系樹脂成形品の劣化の原因となる紫外線を吸収する。そのため、被膜形成用組成物による被膜が形成された塩化ビニル系樹脂成形品は、屋外において長期間使用され続けたとしても、紫外線による劣化が抑制される。従って、上記塩化ビニル系樹脂成形品の耐候性を高めることができる。上記紫外線吸収剤としては特に限定されず、公知の紫外線吸収剤を使用することができる。上記紫外線吸収剤は、有機系または無機系のいずれであってもよいが、好ましくは有機系紫外線吸収剤が用いられる。上記有機系紫外線吸収剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリアジン系、ベンゾフェノン系及びベンゾエート系の紫外線吸収剤等が挙げられる。上記無機系紫外線吸収剤としては、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化セリウム、酸化鉄、硫酸バリウム微粒子等が挙げられる。上記紫外線吸収剤は単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。また、上記紫外線吸収剤としては、有機系紫外線吸収剤と無機系紫外線吸収剤とを併用しても構わない。上記有機系紫外線吸収剤は単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記ベンゾトリアゾール系の上記紫外線吸収剤としては、例えば、2-2-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニル-2H-ベンゾトリアゾール、2-5-メチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-[2-ヒドロキシ-3,5-ビスα,α-ジメチルベンジルフェニル]-2H-ベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-ブチル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-3-t-ブチル-5-メチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-ブチル-2-ヒドロキシフェニル-5-クロロベンゾトリアゾール、2-3,5-ジ-t-アミル-2-ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール、2-2’-ヒドロキシ-5’-オクチルフェニルベンゾトリアゾールなどや、これらの混合物、変性物、重合物及び誘導体などが挙げられる。上記トリアジン系の上記紫外線吸収剤としては、例えば、2-4,6-ジフェニル-1,3,5-トリアジン-2-イル-5-[ヘキシルオキシ]-フェノール、2-4-[2-ヒドロキシ-3-ドデシルオキシプロピルオキシ]-2-ヒドロキシフェニル-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2-4-[2-ヒドロキシ-3-トリデシルオキシプロピルオキシ]-2-ヒドロキシフェニル-4,6-ビス2,4-ジメチルフェニル-1,3,5-トリアジン、2,4-ビス2,4-ジメチルフェニル-6-2-ヒドロキシ-4-イソ-オクチルオキシフェニル-s-トリアジンなどやこれらの混合物、変性物、重合物、誘導体などが挙げられる。上記ベンゾフェノン系の上記紫外線吸収剤としては、例えば、2-ヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノン、2-ヒドロキシ-4-n-オクチルオキシベンゾフェノン等が挙げられる。上記ベンゾエート系の上記紫外線吸収剤としては、例えば、フェニルサルシレート、4-t-ブチルフェニルサルシレート、2,5-t-ブチル-4-ヒドロキシ安息香酸n-ヘキサデシルエステル、2,4-ジ-t-ブチルフェニル-3’,5-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシベンゾエート等が挙げられる。上記紫外線吸収剤の量は、上記合成樹脂100重量部に対し、5重量部~200重量部である。上記紫外線吸収剤の量が5重量部未満だと、耐候劣化による変色及び機械的性能を抑制する効果が低くなる。上記紫外線吸収剤の量が200重量部を超えると、紫外線吸収剤のブリード等が発生し易くなることがある。光安定剤本発明の被膜形成用組成物は、被膜形成用組成物の光熱水などによる劣化を抑制するために、光安定剤を含んでいる。上記光安定剤としては、好ましくは、ヒンダードアミン系光安定剤が使用される。上記ヒンダードアミン系光安定剤としては、例えば、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニル[3,5-ビス1,1-ジメチルエチル-4-ヒドロキシフェニル]メチルブチルマロネート、ビス1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルセバケート、メチル1,2,2,6,6-ペンタメチル-4-ピペリジニルセバケート、デカン二酸ビス[2,2,6,6-テトラメチル-1-オクチルオキシ-4-ピペリジニル]エステルなどや、これらの混合物、変性物、重合物及び誘導体などが挙げられる。上記光安定剤は単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。上記光安定剤の量は、上記合成樹脂100重量部に対し、5重量部~50重量部である。上記光安定剤の量が5重量部以下では、合成樹脂の劣化を防止する効果が低くなる。上記光安定剤の量が50重量部を超えると、光安定剤のブリード等が発生し易くなることがある。他の成分本発明の被膜形成用組成物は、上述した各成分の他に、本発明の目的を阻害しない範囲で、必要に応じて様々な添加剤を適量含んでいてもよい。上記添加剤としては、例えば、有機安定剤、無機安定剤、成膜助剤、分散剤、増粘剤、消泡剤、酸化防止剤、防微剤、防腐剤、凍結安定剤、帯電防止剤等の各種安定剤や、体質顔料、着色顔料、防錆顔料等の顔料などが挙げられる。配管用成形品本発明の配管用成形品は、ポリ塩化ビニル系樹脂及び/または塩素化ポリ塩化ビニル系樹脂からなる配管用成形体と、上記配管用成形体の表層上に形成された被膜とを備える。上記被膜は、本発明の被膜形成用組成物を上記配管用成形体の表層上に付与した後、上記被膜形成用組成物に含まれる上記有機溶媒を除去することにより得られる。そのため、上記被膜が形成されている本発明の配管用成形品では、本発明の配管用成形品と塩化ビニル樹脂製の継手とを塩化ビニル系樹脂用接着剤を介して接着接合することができ、かつ本発明の配管用成形品の耐候性を高めることができる。上記被膜の厚みは特に限定されず、使用される上記紫外線吸収剤や上記光安定剤の濃度に応じて適宜調整される。好ましくは、上記被膜の厚みは1μm以上である。上記被膜の厚みが1μmを下回ると、上記配管用成形品の劣化を効果的に抑制できないことがある。上記被膜形成用組成物を上記配管用成形体の表層上に付与する方法としては、刷毛塗り、浸漬塗り、グラビアコーティング、スプレーコーティングなど通常知られている方法を用いることが可能である。上記被膜形成用組成物に含まれる上記有機溶媒を除去する方法としては特に限定されず、例えば、上記被膜を放置、風乾または加熱、減圧することにより、上記有機溶媒を蒸発させることができる。なお、上記ポリ塩化ビニル系樹脂及び/または塩素化ポリ塩化ビニル系樹脂は、ポリ塩化ビニル及び/または塩素化ポリ塩化ビニル以外の他の成分を含んでいてもよい。以下、本発明の具体的な実施例及び比較例を挙げることにより、本発明を明らかにする。なお、本発明は以下の実施例に限定されない。本発明の実施例及び比較例において使用した材料は、以下の通りである。ポリ塩化ビニル:徳山積水工業株製、TS-800E、重合度800ポリ塩化ビニル:徳山積水工業株製、TS-640M、重合度640ポリ塩化ビニル:信越化学工業株製、TK-2500P、重合度3000紫外線吸収剤:BASFジャパン株製、TINUVIN326、ベンゾトリアゾール系光安定剤:BASFジャパン株製、TINUVIN770DF、ヒンダードアミン系市販品塗料:関西ペイント株製、ビニボン100、塩化ビニル樹脂系塗料市販品塗料:大日本塗料株製、ビニローゼ、塩化ビニル樹脂系塗料市販品塗料:日本ペイント株製、テラベールAE、アクリル樹脂系塗料被膜形成用組成物の製造表1に記載の有機溶媒及び合成樹脂を用いて、実施例1~11及び比較例1~10の被膜形成用組成物を、以下の方法で調製した。容量1000ccの蓋付ガラス容器の中に、常温下で上記有機溶媒を500g投入した。次に、上記有機溶媒を撹拌しつつ上記合成樹脂を徐々に投入し、上記有機溶媒中に上記合成樹脂を溶解させた。これにより、上記合成樹脂の量に対する上記有機溶媒の量が表1に記載の倍率となる樹脂溶液を得た。続いて、上記樹脂溶液中を撹拌しつつ紫外線吸収剤と光安定剤を投入し、上記樹脂溶液中に溶解させた。これにより、上記紫外線吸収剤と上記光安定剤の量が、上記合成樹脂100重量部に対し表1に記載の重量部に含まれる被膜形成用組成物を得た。被膜が形成されたサンプルの作製板状サンプルの作製上記の製造方法により得られた上記被膜形成用組成物を、17cm×17cm×0.2cmの硬質塩化ビニル樹脂製プレス板の上に、棒状のバーコーターを使用して塗布した。これにより、上面に表1に記載の厚みの上記被膜形成用組成物液が塗布された上記プレス板を得た。その後、上記被膜形成用組成物が塗布された上記プレス板を、20°C雰囲気下において1時間放置することにより、上記被膜形成用組成物に含まれる上記有機溶媒を蒸発させて、表1に記載の厚みの被膜が上面に形成された板状サンプルを得た。パイプ状サンプルの作製上記の製造方法により得られた上記被膜形成用組成物に、表1に記載の有機溶媒を下記の所定量さらに添加して、ディッピング液を得た。上記ディッピング液に、管端に封をした硬質塩化ビニル樹脂製パイプ積水化学工業株製、商品名プラントVPパイプ、呼び径20を封をした管端を下向きにしてパイプを縦方向に浸した。次に、上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプを15cm/sの引き上げ速度で、上記ディッピング液から引き上げた。これにより、表層上に表1に記載の厚みの上記ディッピング液が塗布された上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプを得た。その後、表層上に上記ディッピング液が塗布された上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプを、20°C雰囲気下において1時間放置することにより、上記ディッピング液に含まれる上記有機溶媒を蒸発させて、表1に記載の厚みの被膜が表層上に形成されたパイプ状サンプルを得た。なお、パイプ状サンプルの被膜の厚みは、上記ディッピング液に加えた上記有機溶媒の量により、表1に記載の厚みに調整した。上記ディッピング液の調製時にさらに添加した上記有機溶媒の量は、実施例1~10及び比較例1~10では、上記被膜形成用組成物中の上記合成樹脂100重量部に対して2400重量部であり、実施例11では9200重量部であった。性能試験方法実施例1~11及び比較例1~10における被膜形成用組成物および被膜が形成されたサンプルについて、以下の方法により評価を行った。合成樹脂の有機溶媒への可溶性上記被膜形成用組成物の調製工程において、上記合成樹脂の上記有機溶媒への可溶性を判定した。判定基準において可溶とは、上記有機溶媒に上記合成樹脂を投入して攪拌した後に、上記有機溶媒中にゲル状の組成物が残っていないことを示す。ゲル状の組成物が残っていないことについて目視にて確認できない場合には、濾紙等を用いることにより確認した。判定結果を表1に示した。接着性能上記の方法で作製したパイプ状サンプルを切断し、長さ30cmのパイプ状サンプルを2本用意した。上記2本のパイプ状サンプルと、呼び径20の硬質塩化ビニル樹脂製の継手とを、一般塩化ビニル樹脂用接着剤積水化学工業株製、NO.73接着剤を介して接着して、上記2本のパイプ状サンプルを接続した。続いて、接続された上記パイプ状サンプルを23°C雰囲気下において24時間放置することにより、上記接着剤を乾燥させた。その後、接続された上記パイプ状サンプルの内部に水を流し、上記パイプ状サンプルに水圧を負荷させた。このとき、管が破壊された又はパイプが挿入抜け破壊された時の、接続された上記パイプ状サンプルの負荷圧力を計測した。被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプについても上記と同様に切断、接続して水圧を負荷させて、負荷圧力を計測した。上記パイプ状サンプルの上記負荷圧力と上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプの上記負荷圧力とを比較して、以下の基準により評価した。評価結果を表1に示した。◎:被膜無しの状態の100以上。○:被膜無しの状態の90以上。△:被膜無しの状態の80以上。×:被膜無しの状態の80未満。基材との密着性能上記の方法で作製した板状サンプルを用いて、JISK5600-5-6に記載の密着性試験クロスカット法-100マスにより、基材となる硬質塩化ビニル樹脂製プレス板と板状サンプルに形成された被膜との密着性を、以下の基準で評価した。評価結果を表1に示した。◎:まったく剥がれなし。○:剥れ面が全体の5未満。△:剥れ面が全体の15未満。×:剥れ面が全体の30未満。耐候性試験色調変化上記の方法で作製した板状サンプルを、メタルウェザーダイプラウィンテス株製、商品名ダイプラメタルウェザーに設置した。次に、上記メタルウェザーを以下の運転モードで運転することにより以下のL、D及びシャワーの条件を繰り返して、上記板状サンプルに紫外線を120時間照射した。その後、上記板状サンプルの表面状態の色差ΔE値を色差計東京電色株製、商品名カラーアナライザーによりを算出し、評価した。評価結果を表1に示した。運転モード:LライトDデュL:ブラックパネル温度65°C、湿度50、紫外線照射強度80mW/mm2、4時間D:ブラックパネル温度30°C、湿度98、4時間シャワー:D時の前後各30秒にわたって、上記板状サンプルに水をシャワーする。◎:ΔEが0.5未満。○:ΔEが1.0未満。△:ΔEが3.0未満。×:ΔEが3.0以上。耐候性試験物性低下上記の方法で作製したパイプ状サンプルを、上記メタルウェザーを用いて、上記と同様にして紫外線を120時間照射した。その後、衝撃性能をJISK7211に記載の硬質プラスチックの落錘衝撃試験方法通則により、衝撃低下率を測定した。被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプについても上記と同様にして、衝撃低下率を測定した。上記パイプ状サンプルの上記衝撃低下率と上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプの上記衝撃低下率とを比較して、以下の基準により評価した。評価結果を表1に示した。なお、上記評価に用いた硬質プラスチックの錘形状及び重量に関しては、JISK6741に記載の20Aパイプによる条件を使用した。◎:被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプからの衝撃低下率が10未満。○:被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプからの衝撃低下率が30未満。△:被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプからの衝撃低下率が50未満。×:被膜を形成する前の上記硬質塩化ビニル樹脂製パイプからの衝撃低下率が50以上。実施例1~3及び比較例1~2被膜形成用組成物に含まれる有機溶媒について、実施例1のTHFSP値=9.1、実施例2のシクロヘキサンSP値=8.2及び実施例3のDMAcSP値=10.8を用いた場合には、良好な接着性能及び耐候性能が得られた。これらに対し、比較例1のジメチルシロサキンSP値=5.5及び比較例2のメタノールSP値=14.5を用いた場合には、合成樹脂が上記有機溶媒に全く溶解せず、被膜の形成ができなかった。実施例4及び比較例3被膜形成用組成物に含まれる合成樹脂について、実施例4のアクリルを用いた場合には、良好な接着性能及び耐候性能が得られた。これに対し、比較例3のフッ素樹脂を用いた場合には、有機溶媒であるTHFに溶解しなかった。そのため、基材との接着強度が著しく低下し、接着性能及び耐候性能も著しく悪化した。実施例5~6被膜形成用組成物に含まれる合成樹脂として、ポリ塩化ビニル系樹脂の重合度を変化させた。実施例5及び6のいずれの場合も良好な接着性能及び耐候性能が得られた。実施例7~8及び比較例4~5被膜形成用組成物に含まれる紫外線吸収剤の添加量について、実施例7の5重量部の場合には、耐候性試験において色調及び物性がわずかに悪化したものの、充分な接着性能及び耐候性能が得られた。実施例8の200重量部の場合にも、耐候性試験において色調がわずかに悪化したものの、充分な接着性能及び耐候性能が得られた。これらに対し、比較例4の1重量部では、耐候性試験において色調及び物性が著しく劣っていた。比較例5の300重量部では、サンプルの表層に上記紫外線吸収剤のブリードが生じた。そのため、耐候性試験における色調の著しい悪化が見られた。実施例9~10及び比較例6~7被膜形成用組成物に含まれる光安定剤の添加量について、実施例9の5重量部の場合には、耐候性試験において色調及び物性がわずかに悪化したものの、充分な接着性能及び耐候性能が得られた。実施例10の50重量部の場合にも、耐候性試験において色調がわずかに悪化したものの、充分な接着性能及び耐候性能が得られた。これらに対し、比較例6の1重量部の場合には、耐候性試験において色調及び物性が著しく劣っていた。比較例7の100重量部の場合には、サンプルの表層にブリードが生じた。そのため、耐候性能における色調変化の著しい悪化が見られた。実施例11サンプルに形成された被膜の厚みを1μmとした。その場合には、耐候性試験において色調及び物性がわずかに悪化したものの、充分な接着性能及び耐候性能が得られた。比較例8~10一般的に市販されている表1に記載の塗料組成物を用いて、上記と同様の手法により被膜が形成されたサンプルを作製し、各種性能評価を実施した。その場合には、継手との接着強度が著しく低下し、耐候性試験における物性も著しく低下した。"