熱溶融層を持つ多層フィルムを上下のシールバーで挟み込み、熱と圧力を付加してヒートシールを行う製袋機であって、上側のシールバーが取り付けられた上側シールバー保持ユニットと、下側のシールバーが取り付けられた下側シールバー保持ユニットと、上側シールバー保持ユニットを長手方向に移動させる第一の長手方向位置調整機構と短手方向に移動させる第一の短手方向位置調整機構と回転方向に移動させる第一の回転方向位置調整機構と、下側シールバー保持ユニットを長手方向に移動させる第二の長手方向位置調整機構と短手方向に移動させる第二の短手方向位置調整機構と回転方向に移動させる第二の回転方向位置調整機構と、第一の長手方向位置調整機構に設けられ上側シールバー保持ユニットの長手方向の移動変位量を測定する第一の長手方向変位量測定手段と第一の短手方向位置調整機構に設けられ上側シールバー保持ユニットの短手方向の移動変位量を測定する第一の短手方向変位量測定手段と、第二の長手方向位置調整機構に設けられ下側シールバー保持ユニットの長手方向の移動変位量を測定する第二の長手方向変位量測定手段と第二の短手方向位置調整機構に設けられ下側シールバー保持ユニットの短手方向の移動変位量を測定する第二の短手方向変位量測定手段と、を備え、上下のシールバーの位置合わせを行うことを特徴とする製袋機。第一の長手方向変位量測定手段と第二の長手方向変位量測定手段、及び第一の短手方向変位量測定手段と第二の短手方向変位量測定手段は、それぞれ前記上側シールバー保持ユニットと下側シールバー保持ユニットに対して、同じ位置に備えられたことを特徴とする請求項1に記載の製袋機。前記第一の長手方向変位量測定手段と第一の短手方向変位量測定手段と第二の長手方向変位量測定手段と第二の短手方向変位量測定手段は非接触変位測定器であり、更に測定された変位量を表示する機能を有することを特徴とする請求項1に記載の製袋機。上記のように、スタンディングパウチ製造用の製袋機の縦シール工程において、シールバーの上下位置合わせが必要である。この場合、人手によって行われるため労力がかかり、段取り時間が長くなってしまう。上記上下位置合わせを目視で行っているため、オペレーターによる調整に時間がかかり、また、材料ロスが発生するといった問題がある。また、上記では、スタンディングパウチ製造用の製袋機の縦シール工程において、シールバーが上下別々に、長手方向、短手方向、回転の調整が可能である例を挙げたが、この他にも、長手方向、短手方向に調整可能な場合、長手方向、回転の調整が可能な場合、短手方向、回転の調整が可能な場合、長手方向に調整が可能な場合、短手方向に調整が可能な場合、回転の調整が可能な場合も、同様に上記問題がある。また、スタンディングパウチ製造用の製袋機の縦シール工程以外でも、ヒートシール工程で、上下のシールバーの上下位置合わせが必要であり、その作業が煩雑であり、上記問題がある。そこで、本発明では、ヒートシール工程におけるシールバーの上下位置合わせを簡易に短時間で行うことを可能とする製袋機を提供することを目的とする。上記の課題を解決するための手段として、本発明の請求項1に記載の発明は、熱溶融層を持つ多層フィルムを上下のシールバーで挟み込み、熱と圧力を付加してヒートシールを行う製袋機であって、上側のシールバーが取り付けられた上側シールバー保持ユニットと、下側のシールバーが取り付けられた下側シールバー保持ユニットと、上側シールバー保持ユニットを長手方向に移動させる第一の長手方向位置調整機構と短手方向に移動させる第一の短手方向位置調整機構と回転方向に移動させる第一の回転方向位置調整機構と、下側シールバー保持ユニットを長手方向に移動させる第二の長手方向位置調整機構と短手方向に移動させる第二の短手方向位置調整機構と回転方向に移動させる第二の回転方向位置調整機構と、第一の長手方向位置調整機構に設けられ上側シールバー保持ユニットの長手方向の移動変位量を測定する第一の長手方向変位量測定手段と第一の短手方向位置調整機構に設けられ上側シールバー保持ユニットの短手方向の移動変位量を測定する第一の短手方向変位量測定手段と、第二の長手方向位置調整機構に設けられ下側シールバー保持ユニットの長手方向の移動変位量を測定する第二の長手方向変位量測定手段と第二の短手方向位置調整機構に設けられ下側シールバー保持ユニットの短手方向の移動変位量を測定する第二の短手方向変位量測定手段と、を備え、上下のシールバーの位置合わせを行うことを特徴とする製袋機である。本発明の請求項2に記載の発明は、第一の長手方向変位量測定手段と第二の長手方向変位量測定手段、及び第一の短手方向変位量測定手段と第二の短手方向変位量測定手段は、それぞれ前記上側シールバー保持ユニットと下側シールバー保持ユニットに対して、同じ位置に備えられたことを特徴とする請求項1に記載の製袋機である。本発明の請求項3に記載の発明は、前記第一の長手方向変位量測定手段と第一の短手方向変位量測定手段と第二の長手方向変位量測定手段と第二の短手方向変位量測定手段は非接触変位測定器であり、更に測定された変位量を表示する機能を有することを特徴とする請求項1に記載の製袋機である。本発明の製袋機によれば、上下のシールバーのそれぞれの位置、姿勢を数値で管理することが出来、表示するモニターを用いて上下合わせを簡易に短時間で正確に行うことが出来る。本発明の実施の形態を、図面を参照して説明する。本発明による上下のシールバーの位置合わせの一例を縦シールユニットに設置した上下シールバーに適用した場合を説明する。図3は本発明の製袋機を用いて製袋したスタンディングパウチの1例を示す。図3に示されるスタンディングパウチは、胴材1と底材2により構成され、底材は半分に折り重ねられ、胴材の底部分に挿入され、パウチの両サイドと底部分がシールされている。両サイドは表裏の胴材同士が、底部分は胴材と底材がシールされている。底部は、表の胴材と折り重ねられた底材の一方、裏の胴材と折り重ねられた底材のもう一方の2対がシールされている。また底部分の両サイドには、底材にパンチ穴3が穿孔されており、そのパンチ穴を通して胴材同士がシールされ、底部分の両サイドはパンチ穴を通して閉じられている。斜線部がシール部を示しているが、底部のシール部は曲面を有した特徴的な形状をしている。これに対応して、シールバーも特徴的な形状をしている。図4にシールバーを示す。図4aは平面図、図4bは側面図で図4に示されるシールバーは2面用で、シールバーベース板4aに取り付けられている。また、上記のように、底部のシール部は裏表2対をヒートシールする必要があり、シールバーのシール面4は、上下共にシール部に対応した形状をしており、加熱されている。例えば品種を変更する場合に行われるシールバーの取り付けの際には、シールバーは位置決め再現機構により、ヒーターブロックに対して特定位置に位置決めされる。位置決め再現機構として、例えばシールバーにガイドピンを、ヒーターブロックにピン穴を設け、嵌め合わせて位置決めをする方法や、ヒーターブロックの短辺の内1つと、長辺の内1つに突き当てを設け、シールバーの側面に突き当てて位置決めをする方法等がある。本発明では、位置決め再現機構としてガイドピンによる位置決めを利用した。ガイドピンによるヒーターブロックへのシールバーの取り付けによってヒーターブロックとシールバーの位置関係は常に一定とすることが出来る。位置決め再現機構により、ヒーターブロックに対してシールバーを位置決めして、螺子のバカ穴等の影響をなくすことにより、ヒーターブロックを含む一体化したユニット上下の位置、姿勢をセンサーで測定して上下を合わせることにより、シールバーの交換に関わらず、上下のシールバーの位置合わせをすることが出来る。図5は縦シールユニット上部の概略図である。上側シールバー5は、ヒーターブロック6に対して、ガイドピンで位置決めされ固定されている。ヒーターブロック6を備えた上側シールバー保持ユニット7は、図の左右方向以下、長手方向と記すと、図の奥行き方向方向以下、短手方向と記すと、回転方向に調整可能である。第一の長手方向位置調整機構と第一の短手方向位置調整機構と第一の回転方向位置調整機構について説明する。上側シールバー保持ユニット7には、ピニオンシャフト連結ブロック8が、長手方向、短手方向共にガタのあるように連結されている。また、ピニオンシャフト連結ブロック回転方向調整用部材9が、長手方向にガタがあり、短手方向にスライド出来るように、上側シールバー保持ユニット7に差し込まれており、螺子10により、連結されている。この螺子を回転させることにより、前記ガタの範囲で、上側シールバー保持ユニット7を回転方向に微調整出来る第一の回転方向位置調整機構。ピニオンシャフト連結ブロック8とピニオンシャフト連結ブロック回転方向調整用部材9には、ピニオンシャフト11が通っており、このピニオンシャフト11にはピニオンギア12が左右に一対、通されていて、それぞれのピニオンギア12は左右それぞれのラック13と噛み合っている。またピニオンシャフト11には、短手方向調整ハンドル14が固定されており、この短手方向調整ハンドル14を回転させて、ピニオンギア12をラック13上で移動させることにより、上側シールバー保持ユニット7を短手方向に調整することが出来る第一の短手方向位置調整機構。この時、ピニオンシャフト連結ブロック8のガタの影響をなくすために、スペーサーが挿入される。左右のラック13は、それぞれ左右のガイドブロック15に固定されている。上側シールバー保持ユニット7は、このガイドブロック15により、上下、長手方向に拘束され、短手方向に移動出来る様にガイドされている。また、上側シールバー保持ユニット7が回転方向に微調整されることが出来るように、長手方向にガタがある。左右のガイドブロック15には、それぞれ左右の支柱16が通っていて固定されている。この支柱の左側の根本には、支柱ベース長手方向調整用ブロック17が、この支柱の右側の根本には、支柱ベース18が固定されている。この支柱ベース長手方向調整用ブロック17と支柱ベース18は、上下動バー19に、上下、短手方向に拘束され、長手方向に移動出来るようにガイドされている。この上下動バー19が上下動することにより、上側シールバー保持ユニット7が上下動して、ヒートシールを行うこととなる。支柱ベース長手方向調整用ブロック17には、ピニオンシャフト20が通っており、更に前後に一対ピニオンギア21図では片方省略が、ピニオンシャフト20に通されている。この前後のピニオンギア21は、それぞれ前後のラック22と噛み合っている。ピニオンシャフト20には、長手方向調整ハンドル23が固定されていて、この長手方向調整ハンドル23を回転させることにより、ピニオンギア21をラック22上で移動させて、上側シールバー保持ユニット7を長手方向に調整することが出来る第一の長手方向位置調整機構。図6は、縦シールユニット下部の概略図である。下側シールバー24はヒーターブロック25にガイドピンで位置決めされ固定されている。ヒーターブロック25を含む一体化したユニット、下側シールバー保持ユニット26は、長手方向、短手方向、回転方向に調整が可能である。第二の長手方向位置調整機構と第二の短手方向位置調整機構と第二の回転方向位置調整機構について説明する。下側シールバー保持ユニット26には、ピニオンシャフト連結ブロック27が、長手方向、短手方向にガタのあるように連結されている。また、ピニオンシャフト連結ブロック回転方向調整用部材28が、長手方向にガタがあり、短手方向にスライド出来るように、下側シールバー保持ユニット26に差し込まれており、螺子29により、連結されている。この螺子を回転させることにより、前記ガタの範囲で、下側シールバー保持ユニット26を回転方向に微調整出来る第二の回転方向位置調整機構。ピニオンシャフト連結ブロック27とピニオンシャフト連結ブロック回転方向調整用部材28には、ピニオンシャフト30が通っており、このピニオンシャフト30にはピニオンギア31が左右に一対、通されていて、それぞれのピニオンギア31は左右それぞれのラック32と噛み合っている。またピニオンシャフト30には、短手方向調整ハンドル33が固定されており、この短手方向調整ハンドル33を回転させて、ピニオンギア31をラック32上で移動させることにより、下側シールバー保持ユニット26を短手方向に調整することが出来る第二の短手方向位置調整機構。この時、ピニオンシャフト連結ブロック27のガタの影響をなくすために、スペーサーを挿入する。左右のラック32は、ガイドベース34に固定されている。下側シールバー保持ユニット26は、このガイドベース34により、上下、長手方向に拘束され、短手方向に移動出来る様にガイドされている。また、下側シールバー保持ユニット26が回転方向に微調整されることが出来るように、長手方向にガタがある。ガイドベース34には、ピニオンシャフト35が通っており、更に前後に一対ピニオンギア36図では片方省略が、ピニオンシャフト35に通されている。この前後のピニオンギア36は、それぞれ前後のラック37と噛み合っている。ピニオンシャフト35には、長手方向調整ハンドル図では省略が固定されていて、この長手方向調整ハンドルを回転させることにより、ピニオンギア36をラック37上で移動させて、下側シールバー保持ユニット26を長手方向に調整することが出来る第二の長手方向位置調整機構。前後のラック37は、前後のガイドバー38にそれぞれ固定されている。この前後のガイドバー38に、ガイドベース34は短手方向、上下方向に拘束され、長手方向に移動出来る様に、ガイドされている。上記の様に、この上側シールバー保持ユニット7と下側シールバー保持ユニット26は、それぞれ別々に、長手方向、短手方向、回転方向に移動することが出来、位置の調整が可能である。図5、6を用いて第一の長手方向変位量測定手段と第一の短手方向変位量測定手段と、第二の長手方向変位量測定手段と第二の短手方向変位量測定手段と、を説明する。上記の調整の際のシールバーの位置、姿勢を測定するために、上側シールバー保持ユニットに設けられた第一の長手方向位置調整機構には第一の長手方向変位量測定手段が設けられ、第一の短手方向位置調整機構には第一の短手方向変位量測定手段が設けられる。また、下側シールバー保持ユニットに設けられた第二の長手方向位置調整機構には第二の長手方向変位量測定手段が設けられ、第二の短手方向位置調整機構には第二の短手方向変位量測定手段が設けられる。上記計4個の変位量測定手段には非接触式変位測定器を用いた。非接触式変位測定器としては、レーザー変位計や超音波センサー等が考えられるが、レーザー変位計を利用した。非接触式変位測定器を利用した1つめの理由としては、測定部と可動部が拘束されていないため、回転方向の調整に対応出来るためである。非接触式変位測定器を利用した2つめの理由としては、ヒートシール工程では上側シールバーが上下動するが、接触式変位測定器では、この上下動による接触部でのすべりが生じることにより測定子の摩耗が進行して、測定値の誤差が生じることや、センサーの寿命が短くなることが考えられるが、非接触式変位測定器では、この問題を回避することが出来るためである。非接触式変位測定器を利用した3つめの理由としては、ヒートシール工程ではヒーターブロックにより、シールバーを加熱するため、シールバー付近の構造体は高温となる。接触式変位測定器では、この熱が測定部に伝わり、誤動作の原因となることが考えられるが、非接触式変位測定器では、測定対象と測定部が非接触のため、熱の影響を受けにくいためである。図5に示す様に、第一の長手方向変位量測定手段である非接触式変位測定器は上側シールバー保持ユニット7の長手方向一部分に、梁39を介して反射板40を固定した。反射板40にレーザー光を照射して、反射した光より反射板40の変位を測定するレーザー変位計41を縦シールユニットの安全カバーを構成するアルミフレーム42にブラケット43を介して固定した。また、第一の短手方向変位量測定手段である非接触式変位測定器は、上側シールバー保持ユニット7の短手方向一部分に、梁44を介して反射板45を固定した。反射板45の変位を測定するレーザー変位計46を安全カバーのアルミフレーム47にブラケット48を介して固定した。図6に示す様に、第二長手方向変位量測定手段である非接触式変位測定器は上側と同様に、下側シールバー保持ユニット26の長手方向一部分に、梁49を介して反射板50を固定した。反射板50の変位を測定するレーザー変位計51を安全カバーのアルミフレーム52にブラケット53を介して固定した。また、第二の短手方向変位量測定手段である非接触式変位測定器は、上側と同様に、下側シールバー保持ユニット26の短手方向一部分にも、梁54を介して反射板55を固定した。反射板55の変位を測定するレーザー変位計56を、安全カバーのアルミフレーム57にブラケット58を介して固定した。上記反射板45を含むレーザー変位計46及び反射板55を含むレーザー変位計51は、上下共にシールバーに対して同じ場所に設置した。長手方向一部分と、短手方向一部分に設置した反射板により、シールバーの位置及び姿勢を測定出来る。上下共にシールバーに対して同じ場所に設置したのは、回転した時の変位量が上下で等しくするためである。また、反射板45を含むレーザー変位計46及び反射板55を含むレーザー変位計51は、上記ではそれぞれ直交する位置に取り付けた場合を例示したが、それぞれ方向の異なる位置に取り付けても良い。上下シールバーの位置合わせを行う場合の動作フローの一例を図7のフロー図を用いて説明する。先ず、上下のシールバー5、24をそれぞれヒーターブロック6、25にガイドピンを利用して取り付けるS1。これによってシールバー5は、上側シールバー保持ユニット7と一体となり、またシールバー24は下側シールバー保持ユニット26と一体となる。次に長手方向、短手方向、回転方向に調整しながら、治具ブロック図示せずに対して、上側シールバー保持ユニット7と下側シールバー保持ユニット26の長手方向、短手方向の側面を突き当て、仮の上下合わせを行うS2。その状態で、各レーザー変位計の測定結果を、アンプのコントロールパネルで0点セットを行うS3。上記の設定後、製袋機に製袋されるフィルムを供給しS4、縦シールユニットのシールバーを上記製袋されるフィルムの位置に合うように上下のシールバーの長手方向、短手方向を仮調整するS5。この場合の仮調整は、例えば上側のシールバーを仮調整した場合のレーザー変位計の測定結果に合わせて、下側のシールバーのレーザー変位計の測定結果が合うように下側シールバーを仮調整すれば良い。上記仮調整を繰り返し行うS5とS6ことによって、最終的には上記製袋されるフィルムの位置に合うように長手方向と短手方向の位置の調整が出来る。この場合の繰り返し行われる仮調整時には、上記のレーザー変位計の各測定部分の、上下の測定結果が同じになるように、繰り返し仮調整を行い上下合わせを行う。更に、回転方向の調整を行うS7ことによって、上下のシールバーの位置合わせが終了するS8。また、上記ではスタンディングパウチ製造用の製袋機の縦シールの場合を例示したが、縦シール工程以外でも、本発明によるシールバーの位置合わせ機構が適用出来る。その結果、従来行われていた目視でトライアンドエラーにより行われていた上下のシールバーの位置合わせに比較して、短時間で簡易に行うことが出来る。また製袋されたスタンディングパウチのシール部は上下のシールバーの位置合わせが精度良く、正確に行うことが出来、スタンディングパウチのシール品質を向上することが可能となる。