中心軸線の周りに回転可能な軸状の被回転部材を回転させる動力式ラチェットスパナであって、前記被回転部材に対し前記中心軸線の周りの一方向にトルクを付与するが前記中心軸線の周りの逆方向にトルクを付与しないよう前記被回転部材に着脱可能に係合する係合部を備えたスパナ部材と、回転動力源と、前記回転動力源の回転運動を前記スパナ部材の揺動軸線の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構とを有することを特徴とする動力式ラチェットスパナ。前記運動変換機構は前記揺動軸線より隔置された位置にて前記揺動軸線に平行に延在する枢軸を介して前記スパナ部材に枢着されたスパナ駆動部材と、前記スパナ駆動部材が前記枢軸を前記揺動軸線の周りに往復円弧運動させる繰り返し並進運動を行うよう前記スパナ駆動部材の運動を規制する運動規制部材とを含み、前記運動変換機構は前記回転動力源の回転運動を前記スパナ駆動部材の前記繰り返し並進運動に変換することを特徴とする請求項1に記載の動力式ラチェットスパナ。前記運動変換機構は第一及び第二の運動変換機構を含み、前記第一の運動変換機構は前記回転動力源により回転軸線の周りに回転駆動される回転軸と、前記回転軸線に垂直な枢軸線の周りに枢動する枢動部材とを含み、前記第一の運動変換機構は前記回転軸の回転運動を前記枢動部材の前記枢軸線の周りの往復枢動運動に変換し、前記第二の運動変換機構は前記枢動部材の前記枢軸線の周りの往復枢動運動により前記枢軸線の周りに回転駆動される回転部材と、前記スパナ駆動部材と、前記運動規制部材とを含み、前記第二の運動変換機構は前記回転部材の回転運動を前記スパナ駆動部材の前記繰り返し並進運動に変換することを特徴とする請求項2に記載の動力式ラチェットスパナ。前記スパナ部材の前記係合部が係合する前記被回転部材の被係合部は前記中心軸線に垂直な断面で見て実質的に六角形をなし、前記スパナ部材の前記係合部は前記被係合部を受入れるリセスを有し、前記リセスは前記被係合部の径方向に互いに隔置された第一の角部及び第二の角部にそれぞれ係合する第一の角部係合部及び第二の角部係合部と、前記第一の角部に隣接する第三の角部に係合する第三の角部係合部と、前記第二の角部と前記第三の角部との間の角部を第四の角部として前記第三の角部と前記第四の角部との間の第一の平面に係合する第一の平面係合部と、前記第二の角部と前記第四の角部との間の第二の平面に係合する第二の平面係合部とを有し、各係合部は前記被係合部へ向かう方向へ凸状に湾曲し、各係合部の間の領域は前記被係合部より離れる方向へ凹状に湾曲していることを特徴とする請求項1乃至3の何れか一つに記載の動力式ラチェットスパナ。前記揺動軸線に沿って前記スパナ部材より隔置された位置に位置決め補助手段が設けられ、前記位置決め補助手段は前記スパナ部材の前記揺動軸線が前記被回転部材の前記中心軸線に一致するよう前記スパナ部材を前記被回転部材に対し位置決めすることを補助することを特徴とする請求項1乃至4の何れか一つに記載の動力式ラチェットスパナ。前記スパナ部材の前記揺動軸線の両側には一対の弾性部材が配置されており、前記弾性部材は前記スパナ部材が前記揺動軸線の周りに往復揺動運動する際の終端近傍に於いて前記スパナ部材により押圧されることによって弾性変形され、前記スパナ部材に対し往復揺動運動の中央へ向かう方向の付勢力を付与することを特徴とする請求項1乃至5の何れか一つに記載の動力式ラチェットスパナ。発明が解決しようとする課題しかし動力式ラチェットレンチはオープンエンドタイプのレンチではないため、例えば自動車等の車両に於いてパワーステアリング装置のラックバーと車輪のナックルアームとを連結するタイロッドの如き軸状の被回転部材の回転作業に適用することができない。即ち動力式ラチェットレンチのレンチ部を軸状の被回転部材にその軸線に垂直な方向より係合させて被回転部材をその軸線の周りに回転させることはできない。また動力式ラチェットレンチをオープンエンドタイプのレンチに変更すべくレンチ部が径方向に軸状の被回転部材を受け入れることができるようレンチ部の形状や構造を変更すると、レンチ部が本体に対し逆止的に回転することができなくなる。そのため従来の動力式ラチェットレンチの構造をオープンエンドタイプのレンチに適用することはできない。本発明は、従来の動力式ラチェットレンチに於ける上述の如き問題に鑑みてなされたものである。そして本発明の主要な課題は、軸状の被回転部材にその軸線に垂直な方向より係合可能であり、被回転部材をその軸線の周りに自動的に回転させることができる動力式ラチェットスパナを提供することである。課題を解決するための手段及び発明の効果上述の主要な課題は、本発明によれば、中心軸線の周りに回転可能な軸状の被回転部材を回転させる動力式ラチェットスパナであって、前記被回転部材に対し前記中心軸線の周りの一方向にトルクを付与するが前記中心軸線の周りの逆方向にトルクを付与しないよう前記被回転部材に着脱可能に係合する係合部を備えたスパナ部材と、回転動力源と、前記回転動力源の回転運動を前記スパナ部材の揺動軸線の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構とを有することを特徴とする動力式ラチェットスパナ請求項1の構成によって達成される。上記の構成によれば、スパナ部材は被回転部材に対し中心軸線の周りの一方向にトルクを付与するが中心軸線の周りの逆方向にトルクを付与しないよう被回転部材に着脱可能に係合する係合部を備えている。また回転動力源の回転運動が運動変換機構によってスパナ部材の揺動軸線の周りの往復揺動運動に変換される。よってスパナ部材が揺動軸線の周りに一方向へ揺動運動する際に被回転部材に対し中心軸線の周りのトルクが付与されるが逆方向へ揺動運動する際にはトルクが付与されない。従ってラチェットスパナを揺動させることなく被回転部材を中心軸線の周りに自動的に回転させることができる。また本発明によれば、上記の構成に於いて、前記運動変換機構は前記揺動軸線より隔置された位置にて前記揺動軸線に平行に延在する枢軸を介して前記スパナ部材に枢着されたスパナ駆動部材と、前記スパナ駆動部材が前記枢軸を前記揺動軸線の周りに往復円弧運動させる繰り返し並進運動を行うよう前記スパナ駆動部材の運動を規制する運動規制部材とを含み、前記運動変換機構は前記回転動力源の回転運動を前記スパナ駆動部材の前記繰り返し並進運動に変換するよう構成される請求項2の構成。上記の構成によれば、回転動力源の回転運動が運動変換機構によってスパナ駆動部材の繰り返し並進運動に変換され、スパナ駆動部材は枢軸を揺動軸線の周りに往復円弧運動させるので、スパナ部材を揺動軸線の周りに往復揺動運動させることができる。また本発明によれば、上記の構成に於いて、前記運動変換機構は第一及び第二の運動変換機構を含み、前記第一の運動変換機構は前記回転動力源により回転軸線の周りに回転駆動される回転軸と、前記回転軸線に垂直な枢軸線の周りに枢動する枢動部材とを含み、前記第一の運動変換機構は前記回転軸の回転運動を前記枢動部材の前記枢軸線の周りの往復枢動運動に変換し、前記第二の運動変換機構は前記枢動部材の前記枢軸線の周りの往復枢動運動により前記枢軸線の周りに回転駆動される回転部材と、前記スパナ駆動部材と、前記運動規制部材とを含み、前記第二の運動変換機構は前記回転部材の回転運動を前記スパナ駆動部材の前記繰り返し並進運動に変換するよう構成される請求項3の構成。上記の構成によれば、第一の運動変換機構によって回転軸の回転運動を枢動部材の枢軸線の周りの往復枢動運動に変換し、第二の運動変換機構によって往復枢動運動が変換された回転部材の回転運動をスパナ駆動部材の繰り返し並進運動に変換することができる。また本発明によれば、上記の構成に於いて、前記スパナ部材の前記係合部が係合する前記被回転部材の被係合部は前記中心軸線に垂直な断面で見て実質的に六角形をなし、前記スパナ部材の前記係合部は前記被係合部を受入れるリセスを有し、前記リセスは前記被係合部の径方向に互いに隔置された第一の角部及び第二の角部にそれぞれ係合する第一の角部係合部及び第二の角部係合部と、前記第一の角部に隣接する第三の角部に係合する第三の角部係合部と、前記第二の角部と前記第三の角部との間の角部を第四の角部として前記第三の角部と前記第四の角部との間の第一の平面に係合する第一の平面係合部と、前記第二の角部と前記第四の角部との間の第二の平面に係合する第二の平面係合部とを有し、各係合部は前記被係合部へ向かう方向へ凸状に湾曲し、各係合部の間の領域は前記被係合部より離れる方向へ凹状に湾曲しているよう構成される請求項4の構成。上記の構成によれば、スパナ部材は、互いに整合する揺動軸線及び中心軸線の周りに一方へ揺動する際には被回転部材に対し相対的に回転せず、他方へ揺動する際には被回転部材に対し相対的に遊動する。よって被回転部材に対し中心軸線の周りの一方向にトルクを付与するが逆方向にトルクを付与しないようスパナ部材を被回転部材に着脱可能に係合させることができる。従って揺動軸線及び中心軸線を互いに整合させた状態でスパナ部材をそれらの軸線の周りに繰り返し往復揺動させることにより、被回転部材に対するスパナ部材の着脱を繰り返すことなく被回転部材を断続的に繰り返し一方向へ回転させることができる。また被回転部材に対する係合部のリセスの関係が中心軸線に沿って見て被回転部材を一方向へ回転させる場合とは逆の関係にしてスパナ部材を繰り返し往復揺動させることにより、被回転部材を断続的に繰り返し逆方向へ回転させることができる。更に被回転部材の被係合部に係合する係合部がスパナ部材の他の部分に対し逆止回転する複雑なオープンエンドタイプのレンチ構造を不要にすることができる。また本発明によれば、上記の構成に於いて、前記揺動軸線に沿って前記スパナ部材より隔置された位置に位置決め補助手段が設けられ、前記位置決め補助手段は前記スパナ部材の前記揺動軸線が前記被回転部材の前記中心軸線に一致するよう前記スパナ部材を前記被回転部材に対し位置決めすることを補助するよう構成される請求項5の構成。上記の構成によれば、スパナ部材の揺動軸線が被回転部材の中心軸線に一致するようスパナ部材を被回転部材に対し位置決めすることが位置決め補助手段によって補助される。従って位置決め補助手段が設けられていない場合に比してスパナ部材の揺動軸線を被回転部材の中心軸線に容易に一致させることができ、また被回転部材を中心軸線の周りに回転させる際に揺動軸線が中心軸線に一致した状況を容易に維持することができる。また本発明によれば、上記の構成に於いて、前記スパナ部材の前記揺動軸線の両側には一対の弾性部材が配置されており、前記弾性部材は前記スパナ部材が前記揺動軸線の周りに往復揺動運動する際の終端近傍に於いて前記スパナ部材により押圧されることによって弾性変形され、前記スパナ部材に対し往復揺動運動の中央へ向かう方向の付勢力を付与するよう構成される請求項6の構成。上記の構成によれば、スパナ部材は往復揺動運動する際の終端近傍に於いて弾性部材より往復揺動運動の中央へ向かう方向の付勢力を受ける。従って往復揺動運動の終端近傍に於いてスパナ部材の揺動速度を低下させることができると共に、スパナ部材の往復揺動運動の折り返しを円滑に行わせることができる。課題解決手段の好ましい態様本発明の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、スパナ部材は、揺動軸線及び中心軸線が互いに整合する状態にて揺動軸線及び中心軸線の周りに一方へ揺動する際には被回転部材に対し相対的に回転せず、他方へ揺動する際には被回転部材に対し相対的に遊動するよう構成される。本発明の他の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、運動規制部材はスパナ駆動部材が回転しないようスパナ駆動部材の運動を並進運動に規制するスライドガイド部材と、枢軸を揺動軸線の周りに往復円弧運動するようスパナ駆動部材の運動を案内するガイド機構とを有するよう構成される。本発明の他の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、第二の運動変換機構は枢動部材の枢軸線の周りの往復枢動運動によりワンウェイクラッチを介して回転部材を枢軸線の周りに一方向へ回転駆動するよう構成される。本発明の他の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、第一の角部係合部と第二の角部係合部との間隔は中心軸線を通る第一の角部と第二の角部との距離と同一又はそれよりもごく僅かに小さい値に設定されているよう構成される。本発明の他の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、第二の角部係合部と第二の平面係合部との間のリセスには、第二の角部係合部及びその周囲の部分が弾性変形によって揺動軸線より離れることを可能にする凹状の湾曲部が設けられているよう構成される。本発明の他の一つの好ましい態様によれば、上記の構成に於いて、位置決め補助手段は揺動軸線に沿うスパナ部材の両側に設けられているよう構成される。本発明による動力式ラチェットスパナの一つの実施形態の要部を示す平面図である。被回転部材としての自動車のタイロッドに係合する状態にてスパナ部材を示す拡大部分平面図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸を示す部分分解斜視図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸、ヨークベース、ヨーク部材を示す部分分解斜視図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸、ヨークベース、ヨーク部材、円盤部材を示す部分分解斜視図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸、ヨークベース、ヨーク部材、円盤部材、アーム部材、スパナ部材を示す部分分解斜視図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸、ヨークベース、ヨーク部材、円盤部材、アーム部材、スパナ部材、スライドガイド部材を示す部分分解斜視図である。図1に示されたラチェットスパナの回転軸、アーム部材、スパナ部材、カム板、カム機構等を示す部分分解斜視図である。図8に示されたヨークベースの下方及びカム板の上方にサポート板が配置された状態を示す部分分解斜視図である。スパナ部材が互いに整合する揺動軸線及び中心軸線の周りにタイロッドを回転させる一連の工程を示す説明図である。以下に添付の図を参照しつつ、本発明を好ましい実施形態について詳細に説明する。図1は本発明による動力式ラチェットスパナの一つの実施形態の要部を示す平面図、図2は被回転部材としての自動車のタイロッドに係合する状態にてスパナ部材を示す拡大部分平面図、図3乃至図9は図1に示された実施形態を分解して示す部分斜視図である。これらの図に於いて、10は動力式ラチェットスパナを全体的に示している。ラチェットスパナ10はスパナ部材12と、回転動力源14と、回転動力源14により回転軸線16の周りに回転駆動される回転軸18と、回転軸18の回転運動を揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動に変換する運動変換機構22とを有している。図示の実施形態の回転動力源14は電動モータ24と、電動モータ24の回転を減速して回転軸線16の周りの回転運動として回転軸18の一端に伝達する減速装置26とを有している。回転軸18は回転軸ケース28内に収容され、回転軸ケース28の両端に設けられたローラ軸受30により回転軸線16の周りに回転可能に支持されている。回転軸ケース28の回転動力源14とは反対側の端部は運動変換機構22のハウジング32の一部を構成するヨークベース34の管状部34Aに挿入され、ボルト36によって管状部34Aに固定されている。図3に示されている如く、回転軸18の他端の端面には回転軸線16に対し径方向にオフセットされた位置にて回転軸線16に平行に突出する円柱状の突起38が設けられている。図4に示されている如く、ヨークベース34の上面には回転軸線16に対し垂直な方向に延在する枢軸線40に沿って延在する穴図示せずが設けられている。この穴には枢動部材としてのヨーク部材42の管状部42Aが枢軸線40の周りに回動可能に挿入されている。ヨーク部材42の円環板状部42Bはヨークベース34の上面に当接し、該上面に対し相対的に摺動し得るようになっている。円環板状部42Bにはその径方向外方へ突出するアーム部42Cが一体に形成されている。アーム部42Cの先端には回転軸線16の両側にてヨーク部材42の管状部42Aとは反対の方向図にて上方へ枢軸線40に平行に突出する一対の柱状突起42Dが設けられている。一対の柱状突起42Dの互いに対向する面は枢軸線40に平行に延在する部分円筒状をなしており、一対の柱状突起42Dの間には回転軸18の突起38が配置されている。一対の柱状突起42Dの間の間隔は回転軸線16の周りの回転軸18の回転に伴う突起38の回転運動の外径よりも小さく設定されている。よって回転軸18が回転軸線16の周りに回転されると、突起38が一対の柱状突起42Dの互いに対向する面に断続的に係合し、これによりヨーク部材42が矢印44にて示されている如く枢軸線40の周りに断続的に揺動されるようになっている。かくして一対の柱状突起42Dはアーム部42Cと共働して回転軸18の突起38を受け入れ且つこれにより断続的に駆動されるヨークを構成している。図5に示されている如く、ヨーク部材42の円環板状部42A上には円盤部材46が配置されている。円盤部材46はその下面に図には示されていないワンウェイクラッチを介してヨーク部材42の管状部42Aに嵌合し枢軸線40に沿って延在する軸部46A図1参照を有している。従ってヨーク部材42が枢軸線40の周りに断続的に往復揺動されると、円盤部材46は矢印48にて示されている如く枢軸線40の周りに断続的に一方向へ回転駆動される。円盤部材46の上面の外周部には軸部46Aとは逆の方向へ枢軸線40に平行に突出する円柱状の突起50が設けられている。図6に示されている如く、円盤部材46上には回転軸線16と平行に延在するようスパナ駆動部材としての平棒状のアーム部材52が配置されている。アーム部材52の下面にはアーム部材の長手方向に延在する長穴52A図1参照が設けられており、該穴には円盤部材46の突起50が嵌入している。これによりアーム部材52は突起50を枢軸として円盤部材46に対し相対的に枢動するようになっている。アーム部材52は一端にて枢軸54によりその軸線56の周りに枢動可能にスパナ部材12を支持しており、アーム部材52の他端には孔58が設けられている。軸線56は枢軸線40と平行である。またアーム部材52の上面には回転軸線16に垂直に且つ円盤部材46の上面と平行に延在する一対の溝60が設けられている。図7に示されている如く、アーム部材52上にはスライドガイド部材62が配置されている。図には示されていないが、スライドガイド部材62の下面にはアーム部材52の長手方向に沿って延在する溝を有し、該溝にてアーム部材52をその長手方向に相対変位可能に支持している。また図には示されていないが、スライドガイド部材62の下面にはアーム部材52の一対の溝60に嵌合する一対の突条が設けられている。スライドガイド部材62は図8に示されたカム板64により該カム板及びヨークベース34に対し相対変位しないよう支持されている。従ってスライドガイド部材62は円盤部材46が枢軸線40の周りに断続的に回転駆動され、突起50が枢軸線40の周りに断続的に回転すると、アーム部材52を回転軸線16と平行な状態に維持して並進運動させる。即ち図7に示されている如く、スライドガイド部材62は回転軸線16と平行なX方向にアーム部材52が円盤部材46等に対し相対変位することを許すと共に、X方向に垂直なY方向にアーム部材52が円盤部材46等に対し相対変位することを許す。しかしスライドガイド部材62はアーム部材52がX方向及びY方向以外の方向へ変位することや回転することを阻止する。図8に示されている如く、アーム部材52の他端に設けられた孔58には軸線56と平行に延在するカム軸66が固定されており、カム軸66はカムローラ68を回転可能に支持している。カム板64はY方向に延在し且つスパナ部材12より離れる方向へ湾曲するカム溝70を有している。カム溝70のスパナ部材12の側の側面はカム面として機能し、該カム面にはカムローラ68が転動可能に係合している。従ってカム軸66、カムローラ68、カム溝70はアーム部材52の他端の運動を規制するカム機構72を構成している。またスライドガイド部材62及びカム機構72は、互いに共働してアーム部材52が回転軸線16と平行な状態を維持してカム溝70のカム面に沿う並進運動を行うよう案内するガイド機構を構成している。カム溝70のカム面の半径は、カム軸66の軸線がスパナ部材12の揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離に等しい半径の円弧状の軌跡を描いて移動する値に設定されている。従ってアーム部材52はスパナ部材12を揺動軸線20の周りに往復揺動運動させるよう並進運動する。図9に示されている如く、カム板64の上方及びヨークベース34の下方にはそれぞれハウジング32の一部を構成するサポート板74及び76が配置され、それぞれカム板64及びヨークベース34に当接する状態にて互いに一体的に固定されている。サポート板74及び76はスパナ部材12より隔置された状態にてスパナ部材の上下に延在するサポート部74A及び76Aを有しており、サポート部74A及び76Aの先端にはそれぞれU形のガイド溝74B及び76Bが設けられている。ガイド溝74B及び76Bはスパナ部材12が被回転部材としてのタイロッド86図10参照を受け入れ、揺動軸線20がタイロッド86の中心軸線82に一致するようスパナ部材12がタイロッド86に対し位置決めされ維持されることを補助する。図1に示されている如く、ヨークベース34の側面には一対のゴム板78及び板ばね80が固定されている。ゴム板78はスパナ部材12が揺動軸線20の周りに往復揺動運動する際にスパナ部材12の揺動軸線20とは反対側の端部の角部によって押圧される位置に設けられている。よってスパナ部材12は揺動軸線20の周りに往復揺動運動の終端近傍に於いてゴム板78を押圧して板ばね80を弾性変形させる。以上の説明より解る如く、回転軸18の回転運動をスパナ部材12の揺動軸線20の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構22は、ヨーク部材42、円盤部材46、アーム部材52、スライドガイド部材62、カム機構72等により構成されている。尚アーム部材52の幅方向の移動距離、従って枢軸線40と突起50との間の距離は、スパナ部材12の揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離との関連で、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度が60°になるよう設定されている。また運動変換機構22は回転軸18の回転運動をヨーク部材42の枢軸線40の周りの往復揺動運動に変換する第一の運動変換機構を含んでいる。そして第一の運動変換機構は回転軸18の突起38、ヨークベース34、ヨーク部材42等により構成されている。また運動変換機構22はヨーク部材42の往復揺動運動を円盤部材46の枢軸線40の周りの回転運動に変換し、更にその回転運動をアーム部材52の繰り返し並進運動に変換する第二の運動変換機構を含んでいる。そして第二の運動変換機構はヨーク部材42の管状部42Aと円盤部材46の軸部46Aとの間に設けられたワンウェイクラッチ、円盤部材46、スライドガイド部材62、カム機構72等により構成されている。図2に示されている如く、スパナ部材12は中心軸線82に垂直な断面で見て実質的に六角形をなす被係合部84を有する被回転部材、例えばタイロッド86に適用されるよう構成されている。スパナ部材12はその揺動軸線20が中心軸線82に整合するようタイロッド86を受け入れるリセス88を有し、リセス88はタイロッド86に着脱可能に係合する係合部として機能する。リセス88はスパナ部材12がオープンエンドレンチとして機能するよう実質的にU溝の形態をなしている。リセス88は被係合部84の径方向に互いに隔置された第一の角部84C1及び第二の角部84C2にそれぞれ係合する第一の角部係合部88C1及び第二の角部係合部88C2を有している。またリセス88は受け入れている被係合部84の角部のうち第一の角部84C1に隣接する第三の角部84C3に係合する第三の角部係合部88C3を有しているが、第二の角部84C2と第三の角部84C3との間の第四の角部84C4には係合しない。尚第一の角部係合部88C1と第二の角部係合部88C2との間隔は、中心軸線82を通る第一の角部84C1と第二の角部84C2との距離と同一又はそれよりもごく僅かに小さい値に設定されている。またリセス88は第三の角部84C3と第四の角部84C4との間の第一の平面84P1に係合する第一の平面係合部88P1と、第二の角部84C2と第四の角部84C4との間の第二の平面84P2に係合する第二の平面係合部88P2とを有している。またリセス88の各係合部は被係合部84へ向かう方向へ凸状に湾曲し、被係合部84に係合する部分の間の領域は被係合部84より離れる方向へ凹状に湾曲している。特に第二の角部係合部88C2の凸状の湾曲度合及び第二の角部係合部88C2と第二の平面係合部88P2との間の凹状の湾曲度合は他の領域の湾曲度合よりも大きい値に設定されている。従って第二の角部84C2と第二の角部係合部88C2との間の接触面積は他の係合箇所の接触面積よりも小さい。また第二の角部係合部88C2及びその周囲の部分は揺動軸線20より離れる方向へ弾性変形可能である。よってスパナ部材12は、互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに図2で見て時計回り方向矢印90の方向へ揺動する際にはタイロッド86に対し相対的に回転せず、タイロッド86に回転トルクを付与し、これを回転させる。これに対しスパナ部材12は、揺動軸線20及び中心軸線82の周りに図2で見て反時計回り方向矢印92の方向へ揺動する際にはタイロッド86に対し相対的に遊動し、タイロッド86に回転トルクを付与せず、よってタイロッド86は回転しない。図10はスパナ部材12が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りにタイロッド86を回転させる一連の工程を示す説明図である。尚点Pは揺動軸線20及び中心軸線82の周りのスパナ部材12とタイロッド86との相対回転位置を示すための目印である。まずAに示されている如く、アーム部材52がカム板64等に対し図10で見て最も上の位置に位置するよう位置決めされる。そしてスパナ部材12のリセス88がタイロッド86を受け入れるよう、スパナ部材12を中心軸線82に垂直な方向よりタイロッド86に係合させる。しかる後ラチェットスパナ10全体を図10で見て僅かに下方へ付勢することにより、各係合部を対応する角部及び平面に係合させ、その状態にて電動モータ24への電力の供給を開始してラチェットスパナ10の作動を開始させる。Bに示されている如く、ラチェットスパナ10の作動が開始されると、アーム部材52が図10で見て下方へ移動する。その場合枢軸54の軸線56が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに円弧運動するようアーム部材52は並進運動する。これによりスパナ部材12は揺動軸線20及び中心軸線82の周りに時計回り方向へ揺動されるので、タイロッド86に対しトルクを付与してこれを時計回り方向へ回転させる。Cに示されている如く、アーム部材52は図10で見て最も下方の位置まで移動した後上方へ移動し、これによりスパナ部材12は揺動軸線20及び中心軸線82の周りに反時計回り方向へ揺動される。この場合にも枢軸54の軸線56が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに円弧運動するようアーム部材52は並進運動する。しかしスパナ部材12はタイロッド86の周りを遊動するので、タイロッド86は何れの方向にも回転しない。Dに示されている如く、アーム部材52は図10で見て最も上方の位置まで移動した後再度下方への移動を開始する。これにより上記Aの場合と同様に角係合部が対応する角部及び平面に係合し、これによりスパナ部材12は被係合部84に対し再度トルクを付与し得る状態になる。よって上記A~Dの工程を繰り返すことにより、ラチェットスパナ10自体を枢動させたりすることなくタイロッド86を自動的に中心軸線82の周りに一方向へ断続的に回転させることができる。尚タイロッド86を図10の回転方向とは逆の方向へ回転させる場合には、ラチェットスパナ10を図10の紙面の表裏が逆になるよう配置してスパナ部材12を被係合部84に係合させればよい。以上の説明より解る如く、上述の実施形態によれば、スパナ部材12をタイロッド86の被係合部84に係合させて電動モータ24を作動させるだけで、タイロッド86を中心軸線82の周りに所望の角度自動的に一方向へ回転させることができる。またラチェットスパナ10を例えば図10の紙面の表裏が逆になるよう配置してスパナ部材12を被係合部84に係合させて電動モータ24を作動させるだけで、タイロッド86を中心軸線82の周りに所望の角度自動的に逆方向へ回転させることができる。特に図示の実施形態によれば、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度は60°であるので、被回転部材の被係合部の断面形状が一般的な六角形である場合には、上記A~Dの工程を容易に繰り返すことができる。また図示の実施形態によれば、枢軸線40と突起50との間の距離及び揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離の少なくとも一方を変えることにより、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度を60°以外の角度にすることができる。尚枢軸線40と突起50との間の距離を容易に変えることができるよう、円盤部材46には枢軸線40からの距離が異なる位置に突起50を取り外し可能に取り付けるための複数の孔が設けられていてもよい。また図示の実施形態によれば、サポート板74及び76のガイド溝74B及び76Bによりスパナ部材12の揺動軸線20が中心軸線82に一致するようスパナ部材12をタイロッド86に対し位置決めすることが補助される。従ってガイド溝74B及び76Bが設けられていない場合に比してタイロッド86に対するスパナ部材12の位置決めを容易に且つ能率よく行うことができる。また図示の実施形態によれば、アーム部材52がカム機構72を含むガイド機構によりカム溝70のカム面に沿う並進運動を行うよう案内され、これによりスパナ部材12が揺動軸線20の周りに往復揺動運動せしめられる。従ってアーム部材52がカム機構72を含むガイド機構によりカム溝70のカム面に沿うよう案内されることなくただ単に並進運動する場合に比して、スパナ部材12を正確に揺動軸線20の周りに往復揺動運動させることができる。また図示の実施形態によれば、スパナ部材12は特殊な形状のリセス88を有し、スパナ部材12が一方の方向へ揺動されるときにはタイロッド86に回転トルクを付与するが、スパナ部材12が逆方向へ揺動されるときにはタイロッド86の周りを遊動する。従ってスパナ部材がアーム部材52の一端に枢着される本体と該本体に逆止的に回転係合する回転体とを有し、回転体にてタイロッド86に何れの方向にも回転トルクを付与するよう係合する場合に比して、スパナ部材の構造を簡単なものにすることができる。また図示の実施形態によれば、スパナ部材12は揺動軸線20の周りに往復揺動運動の終端近傍に於いてゴム板78を押圧して板ばね80を弾性変形させる。よってスパナ部材12はゴム板78及び板ばね80より往復揺動運動の中央へ向かう方向の付勢力を受ける。従って往復揺動運動の終端近傍に於いて揺動速度を低下させると共に、往復揺動運動の折り返し、タイロッド86の被係合部84に対するスパナ部材12のリセス88の係合及び遊動を円滑に且つ確実に行わせることができる。以上に於いては本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかであろう。例えば上述の実施形態に於いては、回転動力源14の回転運動をスパナ部材12の揺動軸線20の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構は第一及び第二の運動変換機構よりなっているが、運動変換機構は任意の構造のものであってよい。また上述の実施形態に於いては、回転軸18の回転が第一の運動変換機構によってヨーク部材42の枢軸線40の周りの往復枢動運動に変換され、該往復枢動運動が第二の運動変換機構によって枢軸線40の周りの円盤部材46の回転運動に変換される。しかし例えばべベルギヤの組合せやピニオンギヤとウォームとの組合せ等の回転方向変換手段によって回転軸18の回転が円盤部材46の回転運動に変換されるよう修正されてもよい。また上述の実施形態に於いては、回転動力源14は電動モータ24と、電動モータ24の回転を減速して回転軸線16の周りの回転運動として回転軸18の一端に伝達する減速装置26とを有している。しかし回転動力源14は回転軸18を一方向に回転させることができる限り空気圧式の回転アクチュエータの如く任意の回転駆動装置を含むものであってよい。また上述の実施形態に於いては、サポート部74A及び76Aのガイド溝74B及び76Bによりスパナ部材12の揺動軸線20が中心軸線82に一致するようスパナ部材12をタイロッド86に対し位置決めすることが補助される。しかしサポート部74A及び76Aのガイド溝74B及び76Bは省略されてもよい。また上述の実施形態に於いては、スパナ部材12は特殊な形状のリセス88を有し、該リセスにて被回転部材86に対し中心軸線82の周りの一方向にトルクを付与するが中心軸線の周りの逆方向にトルクを付与しないよう被回転部材86に着脱可能に係合する。しかしスパナ部材12は一方向にトルクを付与するが逆方向にトルクを付与しない限り任意の構造を有していてよい。また上述の実施形態に於いては、ヨークベース34の側面には一対のゴム板78及び板ばね80が固定されている。しかしゴム板78及び板ばね80が省略されてもよく、またゴム板78のみが省略されてもよい。また上述の実施形態に於いては、スパナ部材12は揺動軸線20の周りに60°の角度範囲に亘り往復揺動運動するようになっている。しかしスパナ部材12の往復揺動運動の角度範囲は60°以外の値であってもよい。また上述の実施形態に於いては、被回転部材86の被係合部84の断面形状は六角形であるが、本発明のラチェットスパナ10は断面形状が例えば八角形の如く六角形以外の正多角形である被係合部84を有する被回転部材の回転に適用されてもよい。10...ラチェットスパナ、12...スパナ部材、14...回転動力源、18...回転軸、22...運動変換機構、42...ヨーク部材、46...円盤部材、52...アーム部材、62...スライドガイド部材、72...カム機構、78...ゴム板、80...板ばね、84...被係合部、86...タイロッド、88...リセス以下に添付の図を参照しつつ、本発明を好ましい実施形態について詳細に説明する。図1は本発明による動力式ラチェットスパナの一つの実施形態の要部を示す平面図、図2は被回転部材としての自動車のタイロッドに係合する状態にてスパナ部材を示す拡大部分平面図、図3乃至図9は図1に示された実施形態を分解して示す部分斜視図である。これらの図に於いて、10は動力式ラチェットスパナを全体的に示している。ラチェットスパナ10はスパナ部材12と、回転動力源14と、回転動力源14により回転軸線16の周りに回転駆動される回転軸18と、回転軸18の回転運動を揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動に変換する運動変換機構22とを有している。図示の実施形態の回転動力源14は電動モータ24と、電動モータ24の回転を減速して回転軸線16の周りの回転運動として回転軸18の一端に伝達する減速装置26とを有している。回転軸18は回転軸ケース28内に収容され、回転軸ケース28の両端に設けられたローラ軸受30により回転軸線16の周りに回転可能に支持されている。回転軸ケース28の回転動力源14とは反対側の端部は運動変換機構22のハウジング32の一部を構成するヨークベース34の管状部34Aに挿入され、ボルト36によって管状部34Aに固定されている。図3に示されている如く、回転軸18の他端の端面には回転軸線16に対し径方向にオフセットされた位置にて回転軸線16に平行に突出する円柱状の突起38が設けられている。図4に示されている如く、ヨークベース34の上面には回転軸線16に対し垂直な方向に延在する枢軸線40に沿って延在する穴図示せずが設けられている。この穴には枢動部材としてのヨーク部材42の管状部42Aが枢軸線40の周りに回動可能に挿入されている。ヨーク部材42の円環板状部42Bはヨークベース34の上面に当接し、該上面に対し相対的に摺動し得るようになっている。円環板状部42Bにはその径方向外方へ突出するアーム部42Cが一体に形成されている。アーム部42Cの先端には回転軸線16の両側にてヨーク部材42の管状部42Aとは反対の方向図にて上方へ枢軸線40に平行に突出する一対の柱状突起42Dが設けられている。一対の柱状突起42Dの互いに対向する面は枢軸線40に平行に延在する部分円筒状をなしており、一対の柱状突起42Dの間には回転軸18の突起38が配置されている。一対の柱状突起42Dの間の間隔は回転軸線16の周りの回転軸18の回転に伴う突起38の回転運動の外径よりも小さく設定されている。よって回転軸18が回転軸線16の周りに回転されると、突起38が一対の柱状突起42Dの互いに対向する面に断続的に係合し、これによりヨーク部材42が矢印44にて示されている如く枢軸線40の周りに断続的に揺動されるようになっている。かくして一対の柱状突起42Dはアーム部42Cと共働して回転軸18の突起38を受け入れ且つこれにより断続的に駆動されるヨークを構成している。図5に示されている如く、ヨーク部材42の円環板状部42A上には円盤部材46が配置されている。円盤部材46はその下面に図には示されていないワンウェイクラッチを介してヨーク部材42の管状部42Aに嵌合し枢軸線40に沿って延在する軸部46A図1参照を有している。従ってヨーク部材42が枢軸線40の周りに断続的に往復揺動されると、円盤部材46は矢印48にて示されている如く枢軸線40の周りに断続的に一方向へ回転駆動される。円盤部材46の上面の外周部には軸部46Aとは逆の方向へ枢軸線40に平行に突出する円柱状の突起50が設けられている。図6に示されている如く、円盤部材46上には回転軸線16と平行に延在するようスパナ駆動部材としての平棒状のアーム部材52が配置されている。アーム部材52の下面にはアーム部材の長手方向に延在する長穴52A図1参照が設けられており、該穴には円盤部材46の突起50が嵌入している。これによりアーム部材52は突起50を枢軸として円盤部材46に対し相対的に枢動するようになっている。アーム部材52は一端にて枢軸54によりその軸線56の周りに枢動可能にスパナ部材12を支持しており、アーム部材52の他端には孔58が設けられている。軸線56は枢軸線40と平行である。またアーム部材52の上面には回転軸線16に垂直に且つ円盤部材46の上面と平行に延在する一対の溝60が設けられている。図7に示されている如く、アーム部材52上にはスライドガイド部材62が配置されている。図には示されていないが、スライドガイド部材62の下面にはアーム部材52の長手方向に沿って延在する溝を有し、該溝にてアーム部材52をその長手方向に相対変位可能に支持している。また図には示されていないが、スライドガイド部材62の下面にはアーム部材52の一対の溝60に嵌合する一対の突条が設けられている。スライドガイド部材62は図8に示されたカム板64により該カム板及びヨークベース34に対し相対変位しないよう支持されている。従ってスライドガイド部材62は円盤部材46が枢軸線40の周りに断続的に回転駆動され、突起50が枢軸線40の周りに断続的に回転すると、アーム部材52を回転軸線16と平行な状態に維持して並進運動させる。即ち図7に示されている如く、スライドガイド部材62は回転軸線16と平行なX方向にアーム部材52が円盤部材46等に対し相対変位することを許すと共に、X方向に垂直なY方向にアーム部材52が円盤部材46等に対し相対変位することを許す。しかしスライドガイド部材62はアーム部材52がX方向及びY方向以外の方向へ変位することや回転することを阻止する。図8に示されている如く、アーム部材52の他端に設けられた孔58には軸線56と平行に延在するカム軸66が固定されており、カム軸66はカムローラ68を回転可能に支持している。カム板64はY方向に延在し且つスパナ部材12より離れる方向へ湾曲するカム溝70を有している。カム溝70のスパナ部材12の側の側面はカム面として機能し、該カム面にはカムローラ68が転動可能に係合している。従ってカム軸66、カムローラ68、カム溝70はアーム部材52の他端の運動を規制するカム機構72を構成している。またスライドガイド部材62及びカム機構72は、互いに共働してアーム部材52が回転軸線16と平行な状態を維持してカム溝70のカム面に沿う並進運動を行うよう案内するガイド機構を構成している。カム溝70のカム面の半径は、カム軸66の軸線がスパナ部材12の揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離に等しい半径の円弧状の軌跡を描いて移動する値に設定されている。従ってアーム部材52はスパナ部材12を揺動軸線20の周りに往復揺動運動させるよう並進運動する。図9に示されている如く、カム板64の上方及びヨークベース34の下方にはそれぞれハウジング32の一部を構成するサポート板74及び76が配置され、それぞれカム板64及びヨークベース34に当接する状態にて互いに一体的に固定されている。サポート板74及び76はスパナ部材12より隔置された状態にてスパナ部材の上下に延在するサポート部74A及び76Aを有しており、サポート部74A及び76Aの先端にはそれぞれU形のガイド溝74B及び76Bが設けられている。ガイド溝74B及び76Bはスパナ部材12が被回転部材としてのタイロッド86図10参照を受け入れ、揺動軸線20がタイロッド86の中心軸線82に一致するようスパナ部材12がタイロッド86に対し位置決めされ維持されることを補助する。図1に示されている如く、ヨークベース34の側面には一対のゴム板78及び板ばね80が固定されている。ゴム板78はスパナ部材12が揺動軸線20の周りに往復揺動運動する際にスパナ部材12の揺動軸線20とは反対側の端部の角部によって押圧される位置に設けられている。よってスパナ部材12は揺動軸線20の周りに往復揺動運動の終端近傍に於いてゴム板78を押圧して板ばね80を弾性変形させる。以上の説明より解る如く、回転軸18の回転運動をスパナ部材12の揺動軸線20の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構22は、ヨーク部材42、円盤部材46、アーム部材52、スライドガイド部材62、カム機構72等により構成されている。尚アーム部材52の幅方向の移動距離、従って枢軸線40と突起50との間の距離は、スパナ部材12の揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離との関連で、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度が60°になるよう設定されている。また運動変換機構22は回転軸18の回転運動をヨーク部材42の枢軸線40の周りの往復揺動運動に変換する第一の運動変換機構を含んでいる。そして第一の運動変換機構は回転軸18の突起38、ヨークベース34、ヨーク部材42等により構成されている。また運動変換機構22はヨーク部材42の往復揺動運動を円盤部材46の枢軸線40の周りの回転運動に変換し、更にその回転運動をアーム部材52の繰り返し並進運動に変換する第二の運動変換機構を含んでいる。そして第二の運動変換機構はヨーク部材42の管状部42Aと円盤部材46の軸部46Aとの間に設けられたワンウェイクラッチ、円盤部材46、スライドガイド部材62、カム機構72等により構成されている。図2に示されている如く、スパナ部材12は中心軸線82に垂直な断面で見て実質的に六角形をなす被係合部84を有する被回転部材、例えばタイロッド86に適用されるよう構成されている。スパナ部材12はその揺動軸線20が中心軸線82に整合するようタイロッド86を受け入れるリセス88を有し、リセス88はタイロッド86に着脱可能に係合する係合部として機能する。リセス88はスパナ部材12がオープンエンドレンチとして機能するよう実質的にU溝の形態をなしている。リセス88は被係合部84の径方向に互いに隔置された第一の角部84C1及び第二の角部84C2にそれぞれ係合する第一の角部係合部88C1及び第二の角部係合部88C2を有している。またリセス88は受け入れている被係合部84の角部のうち第一の角部84C1に隣接する第三の角部84C3に係合する第三の角部係合部88C3を有しているが、第二の角部84C2と第三の角部84C3との間の第四の角部84C4には係合しない。尚第一の角部係合部88C1と第二の角部係合部88C2との間隔は、中心軸線82を通る第一の角部84C1と第二の角部84C2との距離と同一又はそれよりもごく僅かに小さい値に設定されている。またリセス88は第三の角部84C3と第四の角部84C4との間の第一の平面84P1に係合する第一の平面係合部88P1と、第二の角部84C2と第四の角部84C4との間の第二の平面84P2に係合する第二の平面係合部88P2とを有している。またリセス88の各係合部は被係合部84へ向かう方向へ凸状に湾曲し、被係合部84に係合する部分の間の領域は被係合部84より離れる方向へ凹状に湾曲している。特に第二の角部係合部88C2の凸状の湾曲度合及び第二の角部係合部88C2と第二の平面係合部88P2との間の凹状の湾曲度合は他の領域の湾曲度合よりも大きい値に設定されている。従って第二の角部84C2と第二の角部係合部88C2との間の接触面積は他の係合箇所の接触面積よりも小さい。また第二の角部係合部88C2及びその周囲の部分は揺動軸線20より離れる方向へ弾性変形可能である。よってスパナ部材12は、互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに図2で見て時計回り方向矢印90の方向へ揺動する際にはタイロッド86に対し相対的に回転せず、タイロッド86に回転トルクを付与し、これを回転させる。これに対しスパナ部材12は、揺動軸線20及び中心軸線82の周りに図2で見て反時計回り方向矢印92の方向へ揺動する際にはタイロッド86に対し相対的に遊動し、タイロッド86に回転トルクを付与せず、よってタイロッド86は回転しない。図10はスパナ部材12が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りにタイロッド86を回転させる一連の工程を示す説明図である。尚点Pは揺動軸線20及び中心軸線82の周りのスパナ部材12とタイロッド86との相対回転位置を示すための目印である。まずAに示されている如く、アーム部材52がカム板64等に対し図10で見て最も上の位置に位置するよう位置決めされる。そしてスパナ部材12のリセス88がタイロッド86を受け入れるよう、スパナ部材12を中心軸線82に垂直な方向よりタイロッド86に係合させる。しかる後ラチェットスパナ10全体を図10で見て僅かに下方へ付勢することにより、各係合部を対応する角部及び平面に係合させ、その状態にて電動モータ24への電力の供給を開始してラチェットスパナ10の作動を開始させる。Bに示されている如く、ラチェットスパナ10の作動が開始されると、アーム部材52が図10で見て下方へ移動する。その場合枢軸54の軸線56が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに円弧運動するようアーム部材52は並進運動する。これによりスパナ部材12は揺動軸線20及び中心軸線82の周りに時計回り方向へ揺動されるので、タイロッド86に対しトルクを付与してこれを時計回り方向へ回転させる。Cに示されている如く、アーム部材52は図10で見て最も下方の位置まで移動した後上方へ移動し、これによりスパナ部材12は揺動軸線20及び中心軸線82の周りに反時計回り方向へ揺動される。この場合にも枢軸54の軸線56が互いに整合する揺動軸線20及び中心軸線82の周りに円弧運動するようアーム部材52は並進運動する。しかしスパナ部材12はタイロッド86の周りを遊動するので、タイロッド86は何れの方向にも回転しない。Dに示されている如く、アーム部材52は図10で見て最も上方の位置まで移動した後再度下方への移動を開始する。これにより上記Aの場合と同様に角係合部が対応する角部及び平面に係合し、これによりスパナ部材12は被係合部84に対し再度トルクを付与し得る状態になる。よって上記A~Dの工程を繰り返すことにより、ラチェットスパナ10自体を枢動させたりすることなくタイロッド86を自動的に中心軸線82の周りに一方向へ断続的に回転させることができる。尚タイロッド86を図10の回転方向とは逆の方向へ回転させる場合には、ラチェットスパナ10を図10の紙面の表裏が逆になるよう配置してスパナ部材12を被係合部84に係合させればよい。以上の説明より解る如く、上述の実施形態によれば、スパナ部材12をタイロッド86の被係合部84に係合させて電動モータ24を作動させるだけで、タイロッド86を中心軸線82の周りに所望の角度自動的に一方向へ回転させることができる。またラチェットスパナ10を例えば図10の紙面の表裏が逆になるよう配置してスパナ部材12を被係合部84に係合させて電動モータ24を作動させるだけで、タイロッド86を中心軸線82の周りに所望の角度自動的に逆方向へ回転させることができる。特に図示の実施形態によれば、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度は60°であるので、被回転部材の被係合部の断面形状が一般的な六角形である場合には、上記A~Dの工程を容易に繰り返すことができる。また図示の実施形態によれば、枢軸線40と突起50との間の距離及び揺動軸線20と枢軸54の軸線56との間の距離の少なくとも一方を変えることにより、揺動軸線20の周りのスパナ部材12の往復揺動運動の角度を60°以外の角度にすることができる。尚枢軸線40と突起50との間の距離を容易に変えることができるよう、円盤部材46には枢軸線40からの距離が異なる位置に突起50を取り外し可能に取り付けるための複数の孔が設けられていてもよい。また図示の実施形態によれば、サポート板74及び76のガイド溝74B及び76Bによりスパナ部材12の揺動軸線20が中心軸線82に一致するようスパナ部材12をタイロッド86に対し位置決めすることが補助される。従ってガイド溝74B及び76Bが設けられていない場合に比してタイロッド86に対するスパナ部材12の位置決めを容易に且つ能率よく行うことができる。また図示の実施形態によれば、アーム部材52がカム機構72を含むガイド機構によりカム溝70のカム面に沿う並進運動を行うよう案内され、これによりスパナ部材12が揺動軸線20の周りに往復揺動運動せしめられる。従ってアーム部材52がカム機構72を含むガイド機構によりカム溝70のカム面に沿うよう案内されることなくただ単に並進運動する場合に比して、スパナ部材12を正確に揺動軸線20の周りに往復揺動運動させることができる。また図示の実施形態によれば、スパナ部材12は特殊な形状のリセス88を有し、スパナ部材12が一方の方向へ揺動されるときにはタイロッド86に回転トルクを付与するが、スパナ部材12が逆方向へ揺動されるときにはタイロッド86の周りを遊動する。従ってスパナ部材がアーム部材52の一端に枢着される本体と該本体に逆止的に回転係合する回転体とを有し、回転体にてタイロッド86に何れの方向にも回転トルクを付与するよう係合する場合に比して、スパナ部材の構造を簡単なものにすることができる。また図示の実施形態によれば、スパナ部材12は揺動軸線20の周りに往復揺動運動の終端近傍に於いてゴム板78を押圧して板ばね80を弾性変形させる。よってスパナ部材12はゴム板78及び板ばね80より往復揺動運動の中央へ向かう方向の付勢力を受ける。従って往復揺動運動の終端近傍に於いて揺動速度を低下させると共に、往復揺動運動の折り返し、タイロッド86の被係合部84に対するスパナ部材12のリセス88の係合及び遊動を円滑に且つ確実に行わせることができる。以上に於いては本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかであろう。例えば上述の実施形態に於いては、回転動力源14の回転運動をスパナ部材12の揺動軸線20の周りの往復揺動運動に変換する運動変換機構は第一及び第二の運動変換機構よりなっているが、運動変換機構は任意の構造のものであってよい。また上述の実施形態に於いては、回転軸18の回転が第一の運動変換機構によってヨーク部材42の枢軸線40の周りの往復枢動運動に変換され、該往復枢動運動が第二の運動変換機構によって枢軸線40の周りの円盤部材46の回転運動に変換される。しかし例えばべベルギヤの組合せやピニオンギヤとウォームとの組合せ等の回転方向変換手段によって回転軸18の回転が円盤部材46の回転運動に変換されるよう修正されてもよい。また上述の実施形態に於いては、回転動力源14は電動モータ24と、電動モータ24の回転を減速して回転軸線16の周りの回転運動として回転軸18の一端に伝達する減速装置26とを有している。しかし回転動力源14は回転軸18を一方向に回転させることができる限り空気圧式の回転アクチュエータの如く任意の回転駆動装置を含むものであってよい。また上述の実施形態に於いては、サポート部74A及び76Aのガイド溝74B及び76Bによりスパナ部材12の揺動軸線20が中心軸線82に一致するようスパナ部材12をタイロッド86に対し位置決めすることが補助される。しかしサポート部74A及び76Aのガイド溝74B及び76Bは省略されてもよい。また上述の実施形態に於いては、スパナ部材12は特殊な形状のリセス88を有し、該リセスにて被回転部材86に対し中心軸線82の周りの一方向にトルクを付与するが中心軸線の周りの逆方向にトルクを付与しないよう被回転部材86に着脱可能に係合する。しかしスパナ部材12は一方向にトルクを付与するが逆方向にトルクを付与しない限り任意の構造を有していてよい。また上述の実施形態に於いては、ヨークベース34の側面には一対のゴム板78及び板ばね80が固定されている。しかしゴム板78及び板ばね80が省略されてもよく、またゴム板78のみが省略されてもよい。また上述の実施形態に於いては、スパナ部材12は揺動軸線20の周りに60°の角度範囲に亘り往復揺動運動するようになっている。しかしスパナ部材12の往復揺動運動の角度範囲は60°以外の値であってもよい。また上述の実施形態に於いては、被回転部材86の被係合部84の断面形状は六角形であるが、本発明のラチェットスパナ10は断面形状が例えば八角形の如く六角形以外の正多角形である被係合部84を有する被回転部材の回転に適用されてもよい。