"光軸に直交する方向に移動可能な補正部材を用いて、撮影範囲を変更可能な撮像装置であって、撮影範囲の変更方向を指示する方向指示操作手段と、第1の方向に前記補正部材を駆動する第1の駆動手段と、前記光軸の方向および前記第1の方向と直交する第2の方向に前記補正部材を駆動する第2の駆動手段と、前記方向指示操作手段による操作指示に従って、前記第1の駆動手段と前記第2の駆動手段を制御する制御手段を備え、前記制御手段は、前記方向指示操作手段により指示される方向が前記第1の方向および前記第2の方向のいずれにも一致しない場合、前記第1の駆動手段と前記第2の駆動手段の駆動開始時刻および駆動終了時刻を一致させるとともに、前記第1の駆動手段の速度に対する前記第2の駆動手段の速度比を一定に制御することを特徴とする撮像装置。前記制御手段は、前記第1の駆動手段および前記第2の駆動手段の駆動中に、前記補正部材の位置が前記第1の方向または前記第2の方向における可動限界に到達した場合、前記第1の駆動手段および前記第2の駆動手段の駆動を停止させることを特徴とする請求項1記載の撮像装置。ズーム倍率の変更を指示するズーム操作手段と、前記ズーム操作手段による操作指示に従って撮像倍率を変更する制御を行うズーム制御手段をさらに備え、前記補正部材の可動範囲が、前記ズーム制御手段による前記撮像倍率の変更に伴って変化する際に、前記制御手段は、前記補正部材の位置が前記可動範囲内に入るように可動中心に向かう駆動方向を算出して前記補正部材の位置を制御することを特徴とする請求項1または請求項2記載の撮像装置。前記可動中心は、前記第1の方向に対応する第1軸および前記第2の方向に対応する第2軸によって形成される座標平面上での原点であり、前記制御手段は、前記座標平面上での前記補正部材の位置と前記可動中心を結ぶ線分が前記第1軸または前記第2軸に対してなす角度を算出することにより、前記補正部材の駆動方向を算出することを特徴とする請求項3記載の撮像装置。前記制御手段は、前記撮像倍率の変更に伴って変化する前記可動範囲に対して、前記補正部材の位置が前記第1軸または前記第2軸における可動限界を超えないように、当該可動限界の示す座標値および前記角度を用いて算出した前記補正部材の駆動目標位置に従って前記第1の駆動手段および前記第2の駆動手段を制御することを特徴とする請求項4記載の撮像装置。像ブレを補正するための補正部材を用いて、撮影範囲を変更可能な撮像装置にて実行される制御方法であって、方向指示操作手段により撮影範囲の変更方向の指示を受け付けるステップと、前記方向指示操作手段による指示に従って、前記補正部材を第1の駆動手段によって光軸に直交する第1の方向に駆動するとともに、前記補正部材を第2の駆動手段によって前記光軸の方向および前記第1の方向と直交する第2の方向に駆動するステップを有し、前記方向指示操作手段により指示される方向が前記第1の方向および前記第2の方向のいずれにも一致しない場合、前記第1の駆動手段と前記第2の駆動手段の駆動開始時刻および駆動終了時刻を一致させるとともに、前記第1の駆動手段の速度に対する前記第2の駆動手段の速度比を一定に制御することを特徴とする撮像装置の制御方法。ところで、近年ではタッチパネルが普及し、ユーザが十字キーではなく操作画面に触れることで撮像装置を操作するインタフェースが一般的になってきている。タッチパネルを用いれば、ユーザは十字キーのような上下左右の4方向のみのフレーミング調整に限定されずに、360度に及ぶ任意の方向へのフレーミング調整を装置に指示することができる。この場合、フレーミング調整の指示方向と、像ブレ補正機構に用いる2つのモータの各駆動方向は、必ずしも一致しないため、2つのモータを独立に制御した場合に問題が生じる。例えば、2つのモータの駆動量が異なる場合、一方のモータの駆動が他方のモータの駆動よりも早く終了すると、フレーミング調整時の撮影範囲の移動方向が途中で変わってしまい、不自然な画面移動となるおそれがある。そこで本発明の目的は、像ブレを補正する補正機構を利用してフレーミング調整を行う撮像装置において、撮影範囲を移動させる指示方向と、補正部材の駆動手段の駆動方向が対応しない場合でも、当該指示方向に沿って撮影範囲を移動させることである。上記課題を解決するために、本発明に係る装置は、光軸に直交する方向に移動可能な補正部材を用いて、撮影範囲を変更可能な撮像装置であって、撮影範囲の変更方向を指示する方向指示操作手段と、第1の方向に前記補正部材を駆動する第1の駆動手段と、前記光軸の方向および前記第1の方向と直交する第2の方向に前記補正部材を駆動する第2の駆動手段と、前記方向指示操作手段による操作指示に従って、前記第1の駆動手段と前記第2の駆動手段を制御する制御手段を備える。前記制御手段は、前記方向指示操作手段により指示される方向が前記第1の方向および前記第2の方向のいずれにも一致しない場合、前記第1の駆動手段と前記第2の駆動手段の駆動開始時刻および駆動終了時刻を一致させるとともに、前記第1の駆動手段の速度に対する前記第2の駆動手段の速度比を一定に制御する。本発明によれば、撮影範囲を移動させる指示方向と前記第1および第2の駆動手段の駆動方向が対応しない場合でも、当該指示方向に沿って撮影範囲を移動させることができる。以下に、本発明の各実施形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。以下に説明する撮像装置は、撮像光学系の光軸に直交する方向に移動可能な補正部材を用いて、撮影範囲を変更可能である。図1は、本発明の実施形態に共通する撮像装置の構成例を示すブロック図である。被写体からの入射光は撮像光学系120を通り、撮像装置100の撮像面に結像する。補正部材としての補正光学系121は、例えばシフトレンズであり、撮像光学系120の光軸と垂直な平面内で移動され、撮像面への光軸の角度を変更する。補正光学系121の移動によって、撮像装置100の撮像画像に生じる像ブレを光学的に補正するとともに、撮像装置100の撮像方向を変更することができる。すなわち、光軸に直交する方向に移動可能な補正部材シフトレンズや撮像素子を利用したフレーミング調整が可能である。撮像素子122は、撮像光学系120および補正光学系121を通って撮像面上に結像した光学像を光電変換し、撮像信号を出力する。信号処理部123は、撮像素子122が出力する撮像信号を信号処理し、NTSC方式等に従う映像信号に変換する。また信号処理部123は表示制御部126に映像信号を出力して表示デバイス127に画像を表示させる。信号処理部123は更に、記録開始や終了の指示に用いる操作部不図示によって映像信号の記録が指示された場合、記録制御部124に映像信号を出力して記録媒体125に記録させる。記録媒体125は、ハードディスク等の磁気記録媒体や半導体メモリ等の情報記録媒体である。表示制御部126は表示デバイス127を駆動し、表示デバイス127は液晶表示素子LCD等により、文字や画像を表示する。表示制御部126は、記録対象とする画像以外にも、各種設定のためのメニュー情報等を表示デバイス127に表示させる。モード切替操作部102は、補正光学系121の駆動によって像ブレ補正制御を行うか、またはユーザの操作指示に従ってフレーミング調整を行うかを選択するための操作部材を備える。以下、補正光学系121により像ブレ補正制御を行う状態を像ブレ補正モードといい、フレーミング調整を行う状態をフレーミング調整モードという。撮影範囲の変更方向を指示する方向指示操作部103は、ユーザが行うモード切替操作部102の操作によって、フレーミング調整モードが設定されている場合にユーザがフレーミング調整の方向を指示するための操作部材を備える。十字キー等の操作部材や、タッチパネル上で方向を指定する方向指示操作手段、あるいはリモートコントローラ等の遠隔操作で方向を指示する方向指示操作手段等がある。ユーザが方向を指示できれば、操作方式の如何は問わない。また、ズーム操作部129は、ユーザが撮像光学系120のズーム倍率の変更を指示するための操作部材を備える。モード切替操作部102、方向指示操作部103、およびズーム操作部129による操作情報は、制御部101図1のμCOM参照内に示すシステム制御部104に送信される。なお、図1には制御部101内でCPU中央演算処理装置が制御プログラムを解釈して実行することで実現される処理を機能ブロックとして示す。システム制御部104は、各操作部からの操作情報に応じて駆動量算出部105を制御する。駆動量算出部105は、システム制御部104からの情報に応じて補正光学系121の位置を決定し、減算器106および113にそれぞれ出力する。補正光学系121は2つのモータ110および117によって駆動される。両モータは、撮像光学系120の光軸と垂直な平面内において、補正光学系121を各々異なる方向へ移動させる。以下では、補正光学系121を当該平面内の第1の方向に移動させる動作に関し、モータ110を駆動する方向を第1の駆動方向という。また、補正光学系121を当該平面内で第1の方向と直交する第2の方向に移動させる動作に関し、モータ117を駆動する方向を第2の駆動方向という。減算器106から、制御フィルタ107、パルス幅変調部108を経て、モータ駆動部109に至る回路はモータ110を制御する。位置検出部111からA/D変換器112を経て減算器106に戻る回路は、補正光学系121の第1の方向における位置検出を行う。これらの回路はモータ110を第1の駆動方向に駆動する制御を行うフィードバックループを形成している。位置検出部111は、補正光学系121の第1の駆動方向における位置を検出する。A/D変換器112は、位置検出部111からの位置検出信号をデジタル信号に変換して減算器106に送る。減算器106は、駆動量算出部105の出力信号から位置検出信号を減算して制御フィルタ107に出力する。制御フィルタ107を通った信号はパルス幅変調部108に送られ、PWMPulseWidthModulation信号に変換される。モータ駆動部109は、パルス幅変調部108からのPWM信号に基づいてモータ110を第1の駆動方向に駆動し、補正光学系121を第1の方向に移動させる。一方、減算器113から、制御フィルタ114、パルス幅変調部115を経て、モータ駆動部116に至る回路はモータ117を駆動する。位置検出部118からA/D変換器119を経て減算器113に戻る回路は、補正光学系121の第2の方向における位置検出を行う。これらの回路はモータ117を第2の駆動方向に駆動する制御を行うフィードバックループを形成している。なお、モータ117の駆動については、モータ110の駆動の場合と同様であるため、説明は省略する。駆動量算出部105の動作は、モード切替操作部102の操作によって決定され、撮像装置100の動作モードに応じて、以下のように動作が変更される。まず、撮像装置100が像ブレ補正モードに設定されている場合、駆動量算出部105は、図示しない角速度センサ等、撮像装置100の手振れや揺れを検出するセンサの出力を取得する。駆動量算出部105は補正光学系121の移動量位置制御量を算出して、その結果を減算器106および113にそれぞれ出力する。これにより、像ブレ補正制御が行われる。また、撮像装置100がフレーミング調整モードに設定されている場合、駆動量算出部105は、方向指示操作部103の操作情報に基づいて、補正光学系121の移動量を算出し、その結果を減算器106および113にそれぞれ出力する。なお、フレーミング調整モードにおける駆動量算出部105の動作の詳細については後述する。撮像倍率の変更に使用するズーム操作部129の操作情報は、システム制御部104を介してズーム制御部130に送信される。ズーム制御部130は、ズーム操作部129の操作情報に応じて、ズーム速度や目標ズーム位置を決定し、パルス幅変調部131を制御する。モータ駆動部132は、パルス幅変調部131からのPWM信号に基づいてモータ133を駆動し、撮像光学系120内の図示しない変倍光学系の位置を制御する。[第1実施形態]以下、本発明の第1実施形態に係る駆動量算出部105が実行する処理を詳細に説明する。図2Aは、補正光学系121、モータ110および117を示す。円形で示す補正光学系121は、その外側に正方形で示すフレーム200によって保持されている。フレーム200の側面にはモータ110および117が取り付けられている。X軸およびY軸はモータの駆動方向をそれぞれ表しており、互いに直交している。モータ110は、X軸方向に補正光学系121を駆動し、モータ117はY軸方向に補正光学系121を駆動する。なお、図2AのXY平面は、撮像光学系120の光軸と垂直な平面であり、以下で説明する位置については2次元座標X,Yで表すことにする。図3Aは方向指示操作部103を例示し、タッチパネルによって構成される。長方形の外枠はタッチパネル300の外形を示す。矢印301乃至308はタッチパネル300上に表示され、ユーザの手指がフレーミング調整を行いたい方向の矢印に触れると、駆動量算出部105は、接触位置に相当する矢印の方向に撮影範囲が移動するように、補正光学系121の位置を制御する。矢印303と307はX軸に平行な方向において互いに逆向きであり、矢印301と305はY軸に平行な方向において互いに逆向きである。また矢印302と306は、X軸およびY軸に対して45度の角度で図3Aの右斜め上方に延びる方向において互いに逆向きである。矢印304と308は、X軸およびY軸に対して45度の角度で図3Aの左斜め上方に延びる方向において互いに逆向きである。例えば、矢印303または矢印307に示す向きへのフレーミング調整では、補正光学系121が図2AのX軸方向にて駆動され、矢印301または矢印305に示す向きへのフレーミング調整では、補正光学系121が図2AのY軸方向にて駆動される。なお、本例では矢印301乃至308に示す8方向への調整を可能にするユーザインタフェースを示すが、これに限定されるものではない。例えば、360度に及ぶ任意の方向への調整が可能な実施態様でも構わない。次に図4のフローチャートを参照して、フレーミング調整モードの設定時に駆動量算出部105が行う処理の流れを説明する。図4に示す処理は、所定の時間間隔で繰り返し実行される。S100は、フレーミング調整駆動中であることを示すフラグMOVEFLAGと記すがセットされているか否かの判定処理である。MOVEFLAGがセットされていないと判定された場合、S101の処理に進む。S101でシステム制御部104は、方向指示操作部103に対するユーザ操作を判定する。方向指示操作部103に対するユーザ操作とは、例えば図3Aのタッチパネル300に表示された矢印301乃至308のいずれかを、ユーザが選んでタッチする操作のことである。S101で方向指示操作部103に対するユーザ操作が行われていないと判定された場合、処理は終了となる。またS101で方向指示操作部103に対するユーザ操作が行われたと判定された場合、S102の処理に進む。S102では、補正光学系121を制御するために用いるカウンタの変数MoveCountと記すをゼロにクリアする処理が行われる。S103では、補正光学系121の現在の位置座標X0Y0を変数に記憶する処理が行われる。変数は位置座標値を一時的に保存するための変数である。図5Aは、フレーミング調整モードにおける補正光学系121の位置座標の定義を説明する図である。第1の方向に設定したX軸は、図2AのX軸モータ110の駆動方向に対応する第1軸である。また第1軸と直交する第2の方向に設定したY軸は、図2AのY軸モータ117の駆動方向に対応する第2軸である。第1軸および第2軸によって形成される座標平面上での原点O00は、補正光学系121の可動範囲の中心可動中心を示す。またXLIMITとYLIMITは、X軸方向とY軸方向における補正光学系121の可動限界をそれぞれ示す。座標は、後述のS105乃至110で説明する補正光学系121の移動制御を行う前の位置座標を示す。図3Aにて、例えばユーザのタッチ操作で矢印302が選択された場合、補正光学系121の座標は矢印302の方向に沿って、座標から座標に移動する。座標は移動後の位置を表しており、本例では方向指示操作部103に対する1回の操作で、補正光学系121が距離Lだけ移動する。また方向指示操作部103の指示する方向については、X軸を基準軸として指示方向を示すベクトルがなす角度θで表わすものとする。このときフレーミング調整による移動後の位置座標は、となる。但し、この調整動作はあくまでも一例であり、これに限定されるものではない。図4に戻って説明を続けると、S103の後でS104の処理に進み、フレーミング調整の駆動中であることを示すフラグMOVEFLAGがセットされ、処理が終了する。S104でMOVEFLAGがセットされた後、次回に図4のフローチャートの処理が実行されたときには、S100にてMOVEFLAGがセットされていると判定され、S105の処理に進む。S105で変数MoveCountのカウントアップにより、その値に1が加算され、S106の処理に進んで、以下の計算式に基づいて補正光学系121の駆動目標位置の演算処理が実行される。なお、COUNTENDは、変数MoveCountの上限を表す。式1と式2に基づいて、補正光学系121を移動前の位置座標から、新たな座標に移動させる過程における、過渡的な動きを制御するための演算が行われる。MoveCount0のとき、となり、これはフレーミング調整前の座標を示す。また、MoveCountCOUNTENDのとき、となり、フレーミング調整後の座標と一致する。0XLIMITまたはY2YLIMITを満たしている場合、つまり、駆動目標位置が可動範囲を逸脱していると判定された場合、S111に進む。また、駆動目標位置が可動範囲内であると判定された場合、S108の処理に進む。S108では、変数MoveCountがCOUNTENDと比較される。変数MoveCountの値がCOUNTENDの示す値と一致しない場合、補正光学系121の位置が、図5Aのフレーミング調整後の座標に到達していない状態である。よって、S109に進んで、次回の処理でもフレーミング調整動作が継続される。一方、変数MoveCountの値がCOUNTENDの示す値と一致した場合には、補正光学系121の位置が、図5Aのフレーミング調整後の座標に到達した状態であり、S112に進む。S109では、現在の駆動目標位置を変数に保存する処理が行われる。次のS110では、X2を減算器106に設定し、Y2を減算器113に設定する処理が行われる。これにより補正光学系121の位置座標がとなるようにモータ110と117の駆動制御が行われる。S110の後、図4の処理は終了となる。S107からS111に進んだ場合、S103またはS109でメモリに一時記憶しておいたの値を駆動目標位置に対して代入する処理が行われる。すなわち、これは補正光学系121を現在の位置に保持し、可動範囲外に出ないようにするためである。図5Bに示すように、フレーミング調整前の補正光学系121の位置が可動限界に近いために、調整後の座標が、可動範囲の外側になってしまう場合、補正光学系121の位置を可動範囲内に留める必要がある。S107とS111の処理は、そのためのリミッタとして機能する。S111の処理後、またはS108でYESと判定された場合、S112に進み、初期位置X0Y0の座標が更新される。S112およびS113の処理は、フレーミング調整動作を終了し、再びフレーミング調整が行われるようにするための準備処理である。S112では、次回にS103の処理が行われるときのために、フレーミング調整終了時における補正光学系121の位置座標の値が、に代入される。S113でMOVEFLAGのリセット処理が行われ、S110の処理に進んだ後、図4の処理は終了する。以上、第1実施形態によれば、以下の効果が得られる。フレーミング調整中の補正光学系121の駆動は、X軸方向およびY軸方向ともに定速駆動である。モータ110の速度に対するモータ117の速度比、つまり、÷=tanθが一定に制御される。そしてX軸方向およびY軸方向における駆動開始時刻と駆動終了時刻が一致する。そのため、フレーミング調整の駆動中に補正光学系121の動き、すなわち撮影映像の動きが非線形にならず、移動方向が途中で変わらないので直線的な動きとなる。よって、フレーミング調整の指示方向と各モータの駆動方向とが一致していない場合でも、指示された方向に沿って撮影範囲が移動するので、不自然な画面移動は起こらない。また、フレーミング調整の駆動中に補正光学系121の位置が、X軸方向またはY軸方向のいずれか一方で可動限界に達した場合、X軸方向およびY軸方向に係るモータの駆動が停止する。これによって、補正光学系121の動き、すなわち撮影映像の動きが直線的な動きになることが保証される。フレーミング途中で撮影範囲の移動方向が変わらないので、自然な画面移動を実現できる。なお、本実施形態では図3Aに示す方向指示操作部103にタッチパネルを使用した例を説明したが、以下に示す変形例でも同様の効果を得ることができる。図2Bは、補正光学系121、モータ110および117の配置例を示す。円形で示す補正光学系121は、その外側の八角形で示すフレーム201により保持されている。フレーム201にはモータ110および117が取り付けられており、モータ110は、X軸方向に補正光学系121を駆動し、モータ117はY軸方向に補正光学系121を駆動する。図2BでのXY平面は、撮像光学系120の光軸と垂直な平面である。図2Aの例ではモータ110がフレーム200の右側に配置され、モータ117がフレーム200の下側に配置されているため、全体の重心が右側に偏っている。一方、図2Bの例では、フレーム200に対してモータ110および117が左右対称的に配置されているので、重心の偏りがなく、制御性に優れている。図3Bは、方向指示操作部103の別例を示し、十字キーによって構成される。フレーミング調整モードにて、ユーザは十字キーの操作部310乃至313に示す方向へのフレーミング調整を装置に指示する。十字キーの指示方向と、モータ110の駆動方向X軸方向およびモータ117の駆動方向Y軸方向は異なる。本例では、操作部310と312が図2Bの上下方向にそれぞれ対応し、操作部313と311が図2Bの左右方向にそれぞれ対応している。X軸方向は右斜め下方に延びる方向であり、Y軸方向は右斜め上方に延びる方向である。このように、方向指示操作部103が十字キーの場合でも、操作方向と補正光学系121を駆動する2つのモータの駆動方向が一致するとは限らない。つまり、フレーミング調整の指示方向が、モータ駆動に係る第1の駆動方向および第2の駆動方向のいずれにも一致しない。この場合でも、図4で説明した処理を行うことにより、フレーミング途中で撮影範囲の移動方向が変わらない自然な画面移動を実現できる。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態を説明する。第2実施形態では、フレーミング調整モードにて、ユーザがズーム操作部129を操作した場合の動作について説明する。撮像光学系120が撮像素子122の撮像面上に形成する有効像円径は、一般的にズーム倍率によって変化する。補正光学系121の可動範囲は、有効像円径の大きさによって決まり、有効像円径が大きいほど補正光学系121を大きく動かすことができる。図6は、撮像装置100の撮像倍率を示すズーム倍率と補正光学系121の可動範囲との関係を例示する。縦軸に示すY00はズーム倍率が倍率1の場合に対応する可動範囲の大きさを表す。また、LIMITTELEはズーム倍率が最大となる望遠端での可動範囲の大きさを表し、LIMITWIDEは広角端での可動範囲の大きさを表す。図6の例では、補正光学系121の可動範囲の大きさが広角側にいくにつれて小さな値最小LIMITWIDE参照となり、また望遠側では大きい値最大LIMITTELE参照となる。補正光学系121の構成が図2Aと同様であるとし、モータ110の駆動方向をX軸方向とし、モータ117の駆動方向をY軸方向とした場合、図7Aに補正光学系121の可動範囲を座標平面上に示す。ズーム倍率が最大倍率であって、かつ補正光学系121が図7Aの座標X00Y00の位置にある状態で、広角側にズーム倍率が変更された場合、以下に示す問題が生じる。ズーム操作部129を用いたユーザ操作に従ってズーム倍率が広角側に変更されると、図6のグラフに示したように補正光学系121の可動範囲が小さくなる。よって、ズーム倍率が小さくなるに従って、補正光学系121の位置を初期位置X00Y00から可動範囲内に移動させる必要がある。このときX軸方向の駆動用モータ110と、Y軸方向の駆動用モータ117を独立に制御すると、以下に説明するような動きとなる。ズーム倍率を最大倍率から広角側に変更する場合、例えば、図6に示した倍率1となるズーム位置までの間、可動範囲が狭まる。これに伴い、補正光学系121の初期位置X00Y00に対して、X軸方向での位置は可動範囲を外れるが、Y軸方向での位置は可動範囲を外れない。よって、補正光学系121の位置を可動範囲内に制御するためには、X軸方向の駆動用モータ110のみを駆動すればよい。このとき補正光学系121の位置は、倍率1のズーム位置では図7Bの座標に移動する。Y軸方向の駆動は行われないため、Y01Y00である。補正光学系121の可動範囲を正方形とした場合、ズーム倍率を図6に示す倍率1から更に広角側に変更していくと、図7Bの位置は、XYの両軸ともに可動範囲を外れた位置となる。よって、補正光学系121の位置を常に可動範囲内に制御するためには、X軸方向の駆動用モータ110とY軸方向の駆動用モータ117の両方を駆動する必要がある。最終的に補正光学系121の位置は、広角端では図7Bの座標に移動する。X軸方向の駆動用モータ110とY軸方向の駆動用モータ117を独立に制御した場合、ズーム動作時に、補正光学系121の位置が図7BにてからX01Y01、へと折れ線状に移動することになる。これでは、補正光学系121の移動方向、すなわち撮影映像の動きがズーム動作中に不自然に変更されるので、ユーザに違和感を与えるおそれがある。図8は、この問題を解消するために駆動量算出部105が行う処理の流れを示したフローチャートであり、本処理はフレーミング調整モード時に所定の時間間隔で繰り返し実行される。S200は、ズーム動作中であることを示すフラグZOOMFLAGと記すがセットされているか否かの判定処理である。ZOOMFLAGがセットされていない場合、S201に進み、ZOOMFLAGがセットされている場合、S205に進む。S201では、ズーム操作部129に対するユーザの操作指示をシステム制御部104が判定し、ズーム操作が開始されたか否かを示す情報を駆動量算出部105に送る。S201でズーム操作部129に対するユーザの操作指示がないと判定された場合、処理は終了となる。またS201でズーム操作部129に対するユーザの操作指示があると判定された場合、S202の処理に進み、補正光学系121の駆動方向が算出される。例えば、ズーム動作中に補正光学系121の可動範囲が変化する場合、補正光学系121の位置を可動範囲内に移動する際の駆動方向が算出される。この算出方法について、図6および図7Cを用いて説明する。本例では、図6に示すグラフに従ってズーム倍率が望遠端の値から広角側の値に変更されるものとする。X軸およびY軸の定義や可動限界LIMITTELE、LIMITWIDEについては、図7AおよびBと同様であるため説明を省略する。S202の処理が行われたときのズーム倍率を図6に示す最大倍率とし、このときの補正光学系121の位置座標をとする。補正光学系121の駆動方向をφ単位degとすると、その算出式は下式の通りである。上式中のarctanは逆正接関数を表す。φの値は、図7Cに示すように、ズーム動作の開始時における補正光学系121の座標と、補正光学系121の可動中心Oとを結ぶ線分がX軸に対してなす角度に相当する。S202の後でS203に進み、ズーム動作中であることを示すフラグZOOMFLAGがセットされ、S204に進む。S204では、後述する変数XNEXT1、XNEXT2に現時点での補正光学系121のX軸座標を代入する処理が行われる。同様に変数YNEXT1、YNEXT2には現時点での補正光学系121のY軸座標を代入する処理が行われ、図8の処理は終了となる。S203でZOOMFLAGがセットされた後、次回に図8のフローチャートの処理が実行されたときには、S200からS205に進む。図7Cにて補正光学系121の現時点での位置座標をとし、このときのズーム位置における可動範囲の境界を示す可動限界をLIMITZOOM0とする。なお、説明を簡単にするため、座標平面上での可動範囲を正方形とする。S205およびS208では、現時点の位置座標が可動限界LIMITZOOMを超えているか否かが判定される。S205でXZOOMの絶対値がLIMITZOOMよりも大きいと判定された場合、つまり補正光学系121の位置がX軸方向での可動範囲を超えていると判定された場合には、S206に進む。また、XZOOMの絶対値がLIMITZOOM以下であると判定された場合、S208に進む。S206では、補正光学系121の位置がX軸方向での可動範囲内となるX軸方向の座標が算出され、変数XNEXT1に代入される。具体的には、XZOOM0のとき、XNEXT1LIMITZOOMとなり、XZOOM0のとき、YNEXT2LIMITZOOMとなり、YZOOM0のとき、YNEXT2LIMITZOOMとなる。次のS210では、補正光学系121のY軸方向の位置をS209で算出した位置に移動する際、S202で算出したφ方向に補正光学系121の位置を移動させるために、X軸方向の座標が算出され、変数XNEXT2に代入される。算出式は下式の通りである。S210の後でS211へ、そしてS212の処理に進む。S211およびS212の処理は、補正光学系121の位置を可動範囲内に移動させるための移動先の座標を算出する処理である。S211は、XNEXT1の絶対値とXNEXT2の絶対値を比較し、小さい方をXNEXTに代入する処理である。つまり、|XNEXT1|<XNEXT2であれば、XNEXTXNEXT1であり、|XNEXT1|≧XNEXT2であれば、XNEXTXNEXT2である。次のS212は、YNEXT1の絶対値とYNEXT2の絶対値を比較し、小さい方をYNEXTに代入する処理である。つまり、|YNEXT1|<YNEXT2であれば、YNEXTYNEXT1であり、|YNEXT1|≧YNEXT2であれば、YNEXTYNEXT2である。S213では、XNEXTの値を減算器106に送信し、YNEXTの値を減算器113に送信することにより、補正光学系121の駆動目標位置がに設定される。S211乃至S213の処理により、ズーム動作中に補正光学系121の可動範囲が小さくなる場合でも、補正光学系121の位置は、図7Cの座標と原点Oを結ぶ、角度φの線分破線参照上を移動することとなる。座標XENDYENDは最終位置を示し、角度φの線分上にある。S205でXZOOMの絶対値がLIMITZOOM以下と判定され、S208でYZOOMの絶対値がLIMITZOOM以下と判定された場合、変数XNEXT1、XNEXT2、YNEXT1、YNEXT2に変更はない。これらの変数の値は、いずれもS204で設定された値のままである。よって、S211、S212の処理において、となり、補正光学系121の位置は変化しない。S213の後でS214に進み、ズーム操作部129に対するユーザ操作が終了したか否かについて判定される。ズーム操作部129に対するユーザ操作が終了していないと判定された場合、処理は終了となる。またS214でズーム操作部129に対するユーザ操作が終了したと判定された場合、S215の処理に進む。S215では、ズーム動作中であることを示すフラグZOOMFLAGがリセットされた後、図8の処理が終了する。第2実施形態によれば、フレーミング調整モードにて、ズーム動作に伴って補正光学系121の位置が可動範囲から逸脱してしまうおそれがある場合、当該位置が補正光学系121の可動中心に向かって移動するように座標計算が行われる。ズーム動作の途中で補正光学系121の移動方向、すなわち撮影範囲の移動方向が変わらず、指定通りに一定の方向となる。よって、撮影映像が直線的な動きとなり、自然な画面移動を実現できる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形および変更が可能である。例えば、補正光学系121として補正レンズを光軸方向と直交する方向に移動させる実施形態に限らず、撮像素子122を撮像光学系の光軸方向と直交する方向に移動させる実施形態にも適用可能である。"