"静電潜像を担持する像担持体に現像剤を供給し、前記静電潜像を現像して現像剤像を形成する回転自在の現像剤担持体と、前記現像剤担持体に対向して回転自在に配置されたブラシ供給部材と、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材との対向部に対して、前記現像剤担持体の回転方向下流側に設けられ、前記現像剤担持体上の前記現像剤の厚さを規制する規制部材と、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材との対向部に対して、前記ブラシ供給部材の回転方向上流側に設けられ、前記ブラシ供給部材に当接する現像剤飛翔部材とを有し、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材とは逆方向に回転することを特徴とする現像装置。前記現像装置は、更に、前記ブラシ供給部材に補給する前記現像剤を保持する現像剤保持部と、前記静電潜像の現像後に前記現像剤担持体の表面に残留した前記現像剤を回収する現像剤回収部材と、前記現像剤回収部材により回収された前記現像剤を保留する現像剤回収部と、を有することを特徴とする請求項1記載の現像装置。前記現像装置は、更に、前記現像剤保持部と現像剤回収部との間に配置された隔壁を有することを特徴とする請求項2記載の現像装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の現像装置は、前記ブラシ供給部材に第1の電圧を印加する第1の電源部と、前記現像剤飛翔部材に第2の電圧を印加する第2の電源部と、前記第1及び第2の電源部を制御して前記第1及び第2の電圧を変更する制御部とを有し、前記制御部は、前記ブラシ供給部材に前記第1の電圧を印加し、又は前記現像剤飛翔部材に前記第2の電圧を印加することを特徴とする現像装置。請求項1~3のいずれか1項に記載の現像装置は、前記ブラシ供給部材に第1の電圧を印加する第1の電源部と、前記現像剤飛翔部材に第2の電圧を印加する第2の電源部と、前記第1及び第2の電源部を制御して前記第1及び第2の電圧を変更する制御部とを有し、前記制御部は、前記ブラシ供給部材に前記第1の電圧を印加すると共に、前記現像剤飛翔部材に前記第2の電圧を印加することを特徴とする現像装置。前記ブラシ供給部材は、ブラシ繊維が均一に植毛された芯部材を有するトナー供給ブラシローラであることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の現像装置。前記現像剤回収部材は、ブラシ繊維が均一に植毛された芯部材を有するトナー回収ブラシローラであることを特徴とする請求項2~5のいずれか1項に記載の現像装置。前記現像剤飛翔部材は、円柱形状をした金属製のバーであることを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の現像装置。前記現像剤は、非磁性一成分トナーであることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の現像装置。記録媒体を搬送する搬送機構と、請求項1~9のいずれか1項に記載の現像装置と、前記現像剤担持体により形成された前記現像剤像を前記記録媒体に転写する転写手段と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。しかしながら、従来の現像装置では、現像ローラとトナー供給ブラシローラとの接触時に、トナー供給ブラシローラのブラシ繊維の隙間にトナーが入り込み、次第にブラシ繊維の弾性が損なわれるということがあった。そのため、現像ローラに対し、安定してトナーを供給することができなくなるという課題があった。本発明の現像装置は、静電潜像を担持する像担持体に現像剤を供給し、前記静電潜像を現像して現像剤像を形成する回転自在の現像剤担持体と、前記現像剤担持体に対向して回転自在に配置されたブラシ供給部材と、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材との対向部に対して、前記現像剤担持体の回転方向下流側に設けられ、前記現像剤担持体上の前記現像剤の厚さを規制する規制部材と、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材との対向部に対して、前記ブラシ供給部材の回転方向上流側に設けられ、前記ブラシ供給部材に当接する現像剤飛朔部材とを有し、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材とは逆方向に回転するように構成されている。本発明の画像形成装置は、記録媒体を搬送する搬送機構と、前記現像装置と、前記現像剤担持体により形成された前記現像剤像を前記記録媒体に転写する転写手段とを備えている。発明の現像装置によれば、現像剤担持体とブラシ供給部材との対向部に対して、前記現剤担持体の回転方向下流側に規制部材を設け、前記対向部に対して、前記ブラシ供給部材の回転方向上流側に現像剤飛翔部材を設け、前記現像剤担持体と前記ブラシ供給部材とは逆方向に回転するように構成されている。このため、ブラシ供給部材の回転に伴って、現像装置内の現像剤を滞留させず循環させることができる。これにより、ブラシ供給部材への現像剤の詰まりの発生を抑えることができ、ブラシ供給部材から現像剤担持体への現像剤の供給性を維持することができる。本発明の画像形成装置によれば、現像剤担持体への現像剤の供給が円滑に行われるので、印刷品質を高めることができる。本発明を実施するための形態は、以下の好ましい実施例の説明を添付図面と照らし合わせて読むと、明らかになるであろう。但し、図面はもっぱら解説のためのものであって、本発明の範囲を限定するものではない。実施例1の構成図2は、本発明の実施例1における画像形成装置の概略を示す構成図である。本発明の実施例1における画像形成装置は、例えば、電子写真式のモノクロページプリンタである。画像形成装置の底部には、記録媒体例えば、用紙Pを収納する給紙カセット1が設けられている。給紙カセット1に収納された複数枚の用紙Pの最上部の用紙Pに接して、給紙カセット1から用紙Pを繰出す用紙搬送ローラ2が設けられている。用紙搬送ローラ2の用紙搬送方向下流には、用紙Pを現像装置10に搬送する搬送ローラ3が設けられている。用紙Pは、矢印Y方向に搬送される。現像装置10は、静電潜像を担持する像担持体例えば、感光ドラム11と、感光ドラム11に現像剤例えば、トナーTを供給して静電潜像を現像し、現像剤像Taを形成する現像剤担持体例えば、現像ローラ12とを有している。感光ドラム11の略上方には、図示しない上位装置から受信した印刷ジョブデータに基づき形成されたイメージデータを、感光ドラム11の表面に書き込む発光ダイオード以下LEDという。ヘッド7が設けられている。感光ドラム11の略下方には、感光ドラム11上の現像剤像Taをクーロン力により用紙Pに転写する転写手段例えば、転写ローラ4が設けられている。転写ローラ4の下流には、用紙P上の現像剤像Taを熱と圧力とにより定着させる定着器5が設けられている。更に、用紙搬送方向下流には、用紙Pを外部に排出する搬送ローラ6が設けられている。図3は、図2の画像形成装置を示す機能ブロック図である。画像形成装置は、図示しないマイクロプロセッサ、リードオンリメモリ以下ROMという。、ランダムアクセスメモリ以下RAMという。、入出力ポート、及びタイマ等によって構成される制御部例えば、印刷制御部40を有している。印刷制御部40は、ROMに格納されている制御プログラムをRAMに読み出して実行することにより、画像形成装置全体を制御する機能を有している。印刷制御部40には、外部との通信を行うためのインタフェース以下I/Fという。制御部41が接続されている。印刷制御部40は、図示しない上位装置からI/F制御部41を介して、印刷ジョブデータ及び制御コマンドを受信し、画像形成装置全体のシーケンスを制御して印刷動作を行う機能を有している。I/F制御部41には、上位装置からI/F制御部41を介して入力された印刷ジョブデータを一時的に記録する受信メモリ42が接続されている。受信メモリ42には、画像データ即ち、イメージデータを記憶する画像データ編集メモリ43が接続されている。画像データ編集メモリ43は、更に、印刷制御部40に接続されている。つまり、印刷制御部40は、受信メモリ42に記録された印刷ジョブデータを受け取って編集処理し、画像データを形成して画像データ編集メモリ43に格納する機能を有している。印刷制御部40には、入力操作部44が接続されている。入力操作部44は、画像形成装置の状態を表示するためのLEDランプ及び液晶装置等で構成された表示部と、操作者からの指示を画像形成装置に与えるためのスイッチ及びタッチパネル等で構成された操作部とを有している。更に、印刷制御部40には、画像形成装置の動作状態を監視するための各種のセンサ例えば、用紙位置検出センサ、温湿度センサ、印刷濃度センサ等からなるセンサ群45が接続されている。印刷制御部40には、帯電ローラ15に所定の電圧を印加することにより、感光ドラム11の表面を帯電させる帯電ローラ用電源15pと、現像ローラ12に所定の電圧を印加することにより、感光ドラム11上の静電潜像にトナーTを付着させる現像ローラ用電源12pと、トナー供給ブラシローラ13に第1の電圧である所定の電圧を印加することにより、現像ローラ12にトナーを供給する第1の電源部であるトナー供給ブラシローラ用電源13pと、トナー回収ブラシローラ18に所定の電圧を印加することにより、静電潜像の現像後に感光ドラム11の表面に残留したトナーTを回収するトナー回収ブラシ用電源18pと、転写ローラ4に所定の電圧を印加することにより、感光ドラム11上の現像剤像Taを用紙Pに転写させる転写ローラ用電源4pとが接続されている。なお、帯電ローラ用15pと、現像ローラ用電源12pと、トナー供給ブラシローラ用電源13pと、トナー回収ブラシローラ用電源18pと、転写ローラ用電源4pとは、印刷制御部40の制御によって印加する電圧をそれぞれ変更することができるように構成されている。印刷制御部40には、画像データ編集メモリ43に記録されたイメージデータをLEDヘッド7に送り、LEDヘッド7を駆動するヘッド駆動制御部7aと、現像装置10で用紙Pに転写された現像剤像Taを用紙Pに定着するための定着器5に所定の電圧を印加する定着制御部5aとが接続されている。定着器5は、用紙P上のトナー像を構成するトナーを溶融させるための図示しないヒータ、及び温度を検出するための図示しない温度センサ等を有している。定着制御部5aは、図示しない温度センサのセンサ出力信号を読み込み、センサ出力信号に基づいて図示しないヒータを通電させ、定着器5が一定の温度になるように制御を行う機能を有している。印刷制御部40には、用紙Pを搬送するための用紙搬送モータ46の制御を行う搬送モータ制御部46aが接続されている。搬送モータ制御部46aは、印刷制御部40の指示によって所定のタイミングで用紙Pを搬送し、停止させる機能を有している。印刷制御部40には、感光ドラム11を動作させる駆動モータ47を制御するための駆動制御部47aが接続されている。駆動制御部47aは、駆動モータ47を駆動する機能を有している。駆動モータが駆動されると、駆動制御部47aは、後述する図1に示すように、感光ドラム11を矢印方向に回転させる。その結果、帯電ローラ15、現像ローラ12、トナー供給ブラシローラ13、トナー回収ブラシローラ18、及び複数の撹拌部材20,21,22,23、24、25が、図示しないギア列によりそれぞれ矢印方向に回転させられる。図1は、本発明の実施例1における図2中の現像装置10を示す構成図である。現像装置10は、矢印F1方向に回転して静電潜像を担持する感光ドラム11と、感光ドラム11と接触するように対向して配置され、矢印E2方向に回転する現像ローラ12と、現像ローラ12の略下方に非接触に配置され、矢印F2方向に回転して現像ローラ11にトナーTを供給するブラシ供給部材例えば、トナー供給ブラシローラ13と、トナー供給ブラシローラ13に当接し、ブラシ繊維の弾性を利用してトナー供給ブラシローラ13が担持するトナーTを現像ローラ12に飛翔させる現像剤飛翔部材例えば、トナー供給ブラシ用フリッカ14とを有している。トナー供給ブラシローラ13は、芯部材例えば、芯金13aと、芯金13aにブラシ繊維が均一に植毛されたブラシ13bとから構成されている。更に、現像装置10は、矢印E1方向に回転して感光ドラム11を帯電する帯電ローラ15と、現像ローラ12上に供給されたトナーTの厚さを規制して薄層を形成する規制部材例えば、現像ブレード16と、感光ドラム11上の静電潜像の現像後に感光ドラム11の表面に残留した転写残トナーTを回収するクリーニングブレード17と、矢印F3方向に回転して感光ドラム11上の静電潜像の現像に寄与しないで現像ローラ12上に残留したトナーを回収する現像剤回収部材例えば、トナー回収ブラシローラ18と、トナー回収ブラシローラ18が担持したトナーTを弾き飛ばすトナー回収ブラシ用フリッカ19とを有している。トナー回収ブラシローラ18は、芯部材例えば、芯金18aと、芯金18aにブラシ繊維が均一に植毛されたブラシ18bとから構成されている。現像装置10の内部に設けられたトナー収容部27には、非磁性一成分のトナーTが収容されている。トナー収容部27には、撹拌部材20が設けられており、この撹拌部材が矢印F4方向に回転することにより、トナー収容部27内のトナーTが撹拌され、現像剤保持部例えば、トナーホッパ28に搬送されるように構成されている。トナーホッパ28内には、複数の撹拌部材21,22,23が配置されており、これらが図示破線上をそれぞれ矢印F5、矢印E3、矢印E4方向に回転することにより、トナー供給ブラシローラ13にトナーを供給すように構成されている。更に、トナーホッパ28内には、現像ローラ12及び現像ブレード16が配置されている。現像装置10の内部には、回収した転写残トナーTを保留する現像剤回収部例えば、回収トナー部29が設けられている。回収トナー部29には、矢印F3方向に回転するトナー回収ブラシローラ18と、トナー回収ブラシ用フリッカ19とが配置されている。トナーホッパ28と回収トナー部29とは、トナー通路29aを除き、隔壁26によって遮断されており、トナーホッパ28内のトナーTが回収トナー部29に入り込まないように構成されている。回収トナー部29内には、撹拌部材24,25が配置されており、これらが図示破線上をそれぞれ矢印E5、矢印E6方向に回転することにより、回収トナー部29内のトナーTがトナーホッパ28に搬送されるように構成されている。各撹拌部材21,22,23,24,25は、クランク形状の金属バーであり、図示破線上を前述した矢印方向に回転する。図4は、図1中の現像ローラ12及びトナー供給ブラシローラ13付近を示す拡大図である。図4において、現像ローラ12に対して、トナー供給ブラシローラ13が所定の間隔で対向して回転自在に配置されている。現像ブレード16は、現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13との対向部12dに対して、現像ローラ12の回転方向下流側に設けられている。トナー供給ブラシ用フリッカ14は、対向部12dに対して、トナー供給ブラシローラ13の回転方向上流側に設けられ、トナー供給ブラシローラ13に当接している。現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13とは、それぞれ、図4中の矢印E2方向と矢印F2方向に回転する。即ち、回転軸に対する回転方向は、互いに逆方向に回転するように構成されている。このとき、対向部12dにおいては、現像ローラ12の表面とトナー供給ブラシローラ13の表面とは、矢印X方向に進行するように構成されている。次に、現像装置10の詳細な構成について説明する。本実施例1におけるトナーTは、粉砕法で製造され、バインダとしてポリエステル樹脂を用いた非磁性一成分の負帯電性トナーである。トナーの体積平均粒径は5.7μm、円形度0.92、ブローオフ帯電量は-36μC/gである。なお、体積平均粒径の測定には、コールター社製のコールターマルチサイザ-IIを使用した。円形度の測定は、シスメックス株式会社製のフロー式粒子像分析装置FPIA-3000を使用した。ブローオフ帯電量の測定は、京セラ株式会社製の粉体帯電量測定装置TYPETB-203を使用した。トナー0.5gと、パウダーテック株式会社製のフェライトキャリアF-609.5gを混合し、30分撹拌した後、ブロー圧7.0kPa、吸引圧-4.5kPaの条件で飽和帯電量を測定した。図5は、図1中の現像ローラ12を示す断面図である。現像ローラ12は、図5に示すように、導電性の芯金12aと芯金12a上に形成された弾性層12bとを有している。弾性層12bの材料は、シリコーンゴム、ウレタンゴム等の一般的なゴム材料が使用可能である。本実施例1では、弾性層12bとして、シリコーンゴムを使用している。更に、トナーTへの電荷付与性を考慮して、弾性層12bの表面上にアクリル樹脂にカーボンブラック等を分散した半導電性樹脂膜12cを被覆している。弾性層12bのゴム硬度は、アスカーC硬度で50°~80°程度のものが適当であり、本実施例1では、アスカーC硬度60°のものが使用されている。図1における現像ブレード16は、SUS製で、板厚0.08mmであって、現像ローラ12との当接部は曲げ加工が施されている。曲げ部の曲率半径Rは0.18mmであり、現像ローラ12に対する線圧は35gf/cmである。前述した現像ブレード16の設定条件に鑑み、現像ローラ12上のトナー層厚やトナー帯電量を所望の量にするため、現像ローラ12の表面粗さや抵抗値を検討する必要があるが、本実施例1では、現像ローラ12表面の十点平均粗さRzJISB0601-1994を2~8μmとしている。なお、表面粗さの測定は、小坂研究所製のサーブコーダSEF3500で行い、測定器の触針半径は2μm、触針圧は0.7mN、触針の送り速さは0.1mm/secとした。現像ローラ12の抵抗値は、弾性層12bと半導電性樹脂膜12cを含めた測定で1×106~1×109Ωの範囲が好ましい。図6a、bは、図1中の現像ローラ12の抵抗値の測定方法を示す図である。現像ローラ12の抵抗値の測定方法について図6を用いて説明する。現像ローラ12の抵抗値は、測定器50として、ヒューレットパッカード社製のハイレジスタンスメータ型番:4339Bを用いて測定した。現像ローラ12に対して、6個の幅2.0mm、直径6.0mmのSUS材の複数のボールベアリング51=51-1,51-2,,51-6を20gfの力で接触させ、芯金12aと現像ローラ12の表面との間の抵抗値を測定した。現像ローラ12を50rpmの速度で回転させながら、ボールベアリング51-1~51-6のそれぞれについて各1周100ポイント、計600ポイントで測定し、平均値を現像ローラ12の抵抗値とした。又、このときの現像ローラ12への印加電圧は、100Vとした。図7は、図1中の現像ローラ12付近の部材の配置を示す図である。トナー供給ブラシローラ13は、現像装置10内に収容したトナーTを現像ローラ12に供給するためのもので、図7に示すように、現像ローラ12に対して、0.5mmのギャップを設け、現像ローラ12の略下方に配置され、矢印E2で示す現像ローラ12の回転方向と逆方向、即ち、矢印F2方向に回転するように構成されている。トナー供給ブラシローラ13は、所望の抵抗値に調整された導電性のブラシ繊維を織り込んだ生地を、導電性の芯部材例えば、芯金にスパイラル状に巻きつけて構成されている。トナー供給ブラシローラ13の抵抗値は、図6の測定器50で、電圧50Vの印加において、1×106~1×1010Ωの範囲が望ましい。ブラシ繊維の長さは、3mm、繊度太さを6デニール、植密度を100kF/インチ2とした。このように構成したので、芯金にブラシ繊維が均一に植毛されたトナー供給ブラシローラ13が得られる。ブラシ繊維の素材としては、負帯電性の非磁性一成分トナーを用いる場合、トナーTを負帯電させるため、帯電列が正帯電側に位置するナイロンやアクリルを用いることが望ましく、本実施例1ではナイロン製UUN材のブラシを使用した。トナー供給ブラシローラ13からトナーTを現像ローラ12に飛朔させるトナー供給ブラシ用フリッカ14は、断面直径3mmのSUS材からなる円柱状のバーである。トナー供給ブラシ用フリッカ14は、図7に示すように、トナー供給ブラシローラ14に対して、0.5mm食い込むように配置されている。トナー供給ブラシ用フリッカ14の形状は、円柱に限らず、厚さが0.1mm程度の金属板でもよい。但し、金属板をフリッカとして使用する場合、金属板のエッジによりトナー供給ブラシローラ13のブラシ繊維が磨耗しやすくなるため、先端部に曲げを施して、その曲げ部をトナー供給ブラシローラ13に当接するように構成することが望ましい。トナー回収ブラシローラ18は、感光ドラム11上の静電潜像の現像に寄与しなかった現像ローラ12上のトナーを回収するためのもので、現像ローラ12と接触しながら、図示矢印方向に回転するように構成されている。なお、トナー回収ブラシローラ18は、現像ローラ12に対して、0.5mm食い込んで接触している。トナー回収ブラシローラ18は、所望の抵抗値に調整された導電性のブラシ繊維を織り込んだ生地を、導電性の芯部材例えば、芯金にスパイラル状に巻きつけて得られる。トナー回収ブラシローラ18の抵抗値は、図6の測定器50で、電圧50Vの印加において、1×106~1×108Ωの範囲が望ましい。トナー回収ブラシローラ18の抵抗値が前記範囲より高くなると、ブラシ繊維に電荷が蓄積され、現像ローラ12上の未現像トナーを除電できなくなる。ブラシ繊維の長さは、3mm、繊度太さを6デニール、植密度を75KF/インチ2としている。ブラシ繊維の素材としては、アクリルSA7材を使用している。このように構成したので、芯金にブラシ繊維が均一に植毛されたトナー回収ブラシローラ18が得られる。トナー回収ブラシローラ18が担持するトナーT、即ち、現像ローラ12から回収した未現像トナーTをブラシ繊維の弾性を利用して飛翔させるために、トナー回収ブラシ用フリッカ19をトナー回収ブラシローラ18に当接させて構成している。トナー回収ブラシ用フリッカ19は、断面直径3mmの金属からなる円柱状のバーであり、図7に示すように、トナー回収ブラシローラ18に対して0.5mm食い込んで配置されている。トナー回収ブラシ用フリッカ19の形状は、円柱に限らず、厚さが0.1mm程度の金属板でもよい。但し、金属板をフリッカとして使用する場合、金属板のエッジによりトナー回収ブラシローラ18のブラシ繊維が磨耗しやすくなるため、先端部に曲げを施して、その曲げ部をトナー回収ブラシローラ18に当接させることが望ましい。図1において、各撹拌部材21,22,23,24,25は、クランク形状の金属バーであり、図示破線上を矢印方向に回転するように構成されている。撹拌部材21,22,23は、トナー供給ブラシローラ13とトナー供給ブラシ用フリッカ14の当接部にトナーを搬送するために設けられたものであり、図1に示すような構成に限るものではない。撹拌部材24,25は、隔壁26の下方に設けられており、トナー回収ブラシ用フリッカ19により、トナー回収ブラシローラ18から弾き飛ばされたトナーTをトナー供給ブラシローラ13側即ち、トナーホッパ28側に搬送するものであり、図1に示すような構成に限るものではない。隔壁26は、トナー供給ブラシローラ13を有するトナーホッパ28と、トナー回収ブラシローラ18を有する回収トナー部29を隔て、トナーホッパ28から回収トナー部29にトナーTが流入するのを防ぐものである。この隔壁26を設けることにより、トナー回収ブラシローラ18の表面に多量のトナーTが付着することがなく、現像ローラ12からのトナーTの回収効率を維持することができる。トナー収容部27は、隔壁26を境にしたトナー回収ブラシローラ18の側即ち、回収トナー部29側ではなく、トナー供給ブラシローラ13の側即ち、トナーホッパ28側に設置した。これにより、トナー収容部27からトナー供給ブラシローラ13へ効率良くトナーTを補給することができ、且つトナー補給時にトナー回収ブラシローラ18に多量のトナーが付着することが抑えられる。図8は、図1の現像装置10との比較例を示す構成図であり、実施例1を示す図1中の要素と共通の要素には共通の符号が付されている。比較例の現像装置10Aは、図1に示す実施例1の現像装置10とほぼ同様の構成を有している。比較例の現像装置10Aと実施例1の現像装置10との第1の相違点は、次の通りである。即ち、実施例1の現像装置10においては、現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13とは逆方向に回転するが、比較例の現像装置10Aにおいては、現像ローラ12は、矢印E2方向に回転し、トナー供給ブラシローラ13Aは、矢印E7方向に回転し、互いに同一方向に回転する点が異なっている。比較例の現像装置10Aと実施例1の現像装置10との第2の相違点は、次の通りである。即ち、実施例1の現像装置10においては、トナー供給ブラシ用フリッカ14は、現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13との対向部12dに対して、トナー供給ブラシローラ13の回転方向上流側換言すると、現像ローラ12の回転方向上流側に配置されているが、比較例の現像装置10Aにおいては、トナー供給ブラシローラ13Aの回転方向上流側換言すると、現像ローラ12の回転方向下流側に配置されている点が異なっている。比較例の現像装置10Aのその他の構成は、実施例1の現像装置10と同様である。実施例1の動作図2を用いて、画像形成装置の全体の動作の概略を説明する。給紙カセット1から用紙搬送ローラ2によって繰り出された用紙Pは、給紙ローラ3を介して感光ドラム11と転写ローラ4とに挟持される位置まで搬送される。感光ドラム11の表面には、LEDヘッド7により静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像装置10により現像されて現像剤像Taが形成される。用紙Pは、感光ドラム11と転写ローラ4とに挟持されて搬送されるときに、現像剤像Taが用紙Pへ転写される。用紙Pは、定着器5に搬送され、定着器5において、トナーTが用紙Pに定着され、用紙搬送ローラ6により外部に排出される。図1を用いて、現像装置10の動作について説明する。帯電ローラ15によって、感光ドラム11の表面に一定の電圧が印加され、感光ドラム11の表面は均一に帯電される。均一に帯電した感光ドラム11の表面に対し、図1では図示しないLEDヘッド7の照射する光により画像部分の電荷が除去され、静電潜像が形成される。トナーホッパ28内のトナーTは、撹拌部材21,22,23により撹拌、搬送され、トナー供給ブラシローラ13に付着する。トナー供給ブラシローラ13に付着したトナーTは、トナー供給ブラシローラ13の矢印F2方向への回転により、トナー供給ブラシ用フリッカ14まで搬送され、ブラシ繊維の反発力により現像ローラ12の表面に飛翔される。現像ローラ12の表面に付着したトナーTは、現像ブレード16によってトナーT層の厚さを制限され、トナーTの薄層を形成する。現像ローラ12は、静電潜像を担持した感光ドラム11に接触して矢印E2方向に回転し、トナーTを供給して静電潜像を現像する。感光ドラム11上の静電潜像の現像に寄与しなかった現像ローラ12上のトナーTは、トナー回収ブラシローラ18によって回収される。トナー回収ブラシローラ18は、現像ローラ12と接触しながら、矢印F3方向に回転し、残留トナーTをブラシ繊維に付着させて回転する。トナー回収ブラシローラ18のブラシ繊維に付着したトナーTは、トナー回収ブラシローラ18の回転により、トナー回収ブラシ用フリッカ19まで搬送され、ブラシ繊維の反発力により飛翔され、回収トナー部29内に落下して保留される。回収トナー部29内に回収されたトナーTは、撹拌部材24,25の矢印E5、矢印E6方向の回転によってトナー通路29aを通過し、トナーホッパ28に搬送される。実施例1の効果を確認する試験本実施例1の効果を確認する試験について説明する。本実施例1の現像装置10と比較例の現像装置10Aとを、それぞれ画像形成装置に搭載して10,000枚の連続印刷試験を行い、トナー供給ブラシローラ13におけるトナー詰まりの程度を比較した。なお、本試験実施時には、現像ローラ12に-200V、現像ブレード16に-400V、トナー供給ブラシローラ13,13Aに-2000V、帯電ローラ15に-1000V、トナー回収ブラシローラ18に-100Vの直流電圧をそれぞれ印加した。トナー供給ブラシローラ13のトナー詰まりを表す指標として、トナー供給ブラシローラ13が担持するトナー重量、トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へのトナー供給量、及びべた印刷時のかすれレベルを確認した。連続印刷時の印刷パターンは、トナー消費量が少ない白紙とした。トナー重量の測定トナー供給ブラシローラ13が担持するトナー重量の測定は、トナーTが付着したトナー供給ブラシローラ13の重量と、トナーTが付着していないトナー供給ブラシローラ13の重量との差分から算出した。なお、トナーTが付着した状態でのトナー供給ブラシローラ13の重量を測定する際に、トナー供給ブラシローラ13の表面に積もった余分なトナーは除去した。トナー供給量の測定図9a、bは、図1の現像装置及び図8の現像装置におけるトナー供給量の測定位置を示す図である。トナー供給ブラシローラ13,13Aから現像ローラ12へのトナー供給量は、図9において破線で示した測定位置61,62において、現像ブレード16を通過前の現像ローラ12上のトナー付着量を測定した。トナー付着量は、1cm2の開口部を有するSUS製のマスクを現像ローラ12上の測定位置61,62に当て、マスク開口部からトレック社製吸引式小型帯電量測定装置MODEL210HS-3で吸引した現像ローラ12上のトナー重量を測定した。べた印刷時のかすれレベルの確認かすれレベルの確認は、初期状態連続印刷前、白紙200枚印刷後、白紙1,000枚印刷後、白紙5,000枚印刷後、及び白紙10,000枚後のそれぞれの時点において、べた印刷を行い、べた印刷5枚目の印刷結果について白抜けの有無を判断した。べた印刷時のかすれレベルの判断基準としては、べた印刷上に現像ローラ12へのトナー供給不足による白抜けが無いものを良好○とし、白抜けがあるものを不良×とした。試験結果試験結果を表1、表2、及び表3に示す。表1はトナー供給ブラシローラ13,13Aが担持するトナー量、表2はトナー供給ブラシローラ13,13Aから現像ローラ12へのトナー供給量、表3はべた印刷時のかすれレベルである。試験結果の評価表3によれば、本実施例1の現像装置10では、10,000枚の連続印刷後においても、べた印刷でかすれが発生しなかった。これに対して、比較例の構成の現像装置10Aでは、連続印刷5,000枚の時点のべた印刷でかすれが発生した。比較例において、かすれが発生した原因としては、表1及び表2の結果の通り、トナー供給ブラシローラ13Aが担持するトナー量が多くなりすぎたためである。これは、トナー供給ブラシローラ13A内にトナーTが詰まり、ブラシ繊維の弾性が損なわれ、現像ローラ12へのトナー供給量が低下したことが考えられる。図10a、bは、図1の現像装置12及び図8の現像装置12AにおけるトナーTの流れを示す図である。比較例において、トナー供給ブラシローラ13Aのトナー担持量が次第に増加していく原因について図10a、bを用いて説明する。図10a、bは、現像装置12,12A内のトナー収容部27及びトナーホッパ28におけるトナーの流れを表したもので、太線の矢印A1,A2,B1,B2,B3がそれを表している。図10bは、比較例の現像装置10AのトナーTの流れを示している。現像装置10Aのトナー供給ブラシローラ13Aは、現像ローラ12と同方向に回転する。トナー収容部27から補給されたトナーTは、本図では図示しない撹拌部材とトナー供給ブラシローラ13Aとの回転によって、矢印B1,B2の向きに移動する。トナー供給ブラシ用フリッカ14Aにより弾き飛ばされ、現像ローラ12に付着しきれなかったトナーTが、領域63に滞留し、トナー供給ブラシローラ13Aから供給されるトナーTが現像ローラ12へ到達することを妨げてしまう。更に、トナー供給ブラシローラ13から供給されるトナーTの進行方向と、現像ローラ12から現像ブレード16により掻き落とされるトナーTとの進行方向が逆になるため、トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へのトナーTの移動が阻害されてしまう。領域63に滞留したトナーTは、トナー供給ブラシローラ13Aの回転に伴って、矢印B3の方向に移動する。従って、トナー供給ブラシローラ13Aの周りでトナーTが循環せず、破線で示した領域64にトナーが滞留する。この領域64のトナーTの密度が高くなるにつれ、トナーTは、次第にトナー供給ブラシローラ13Aのブラシ繊維の間に入り込んでいく。最終的にトナー供給ブラシローラ13AにトナーTが詰まり、ブラシ繊維の弾性が失われ、現像ローラ12へのトナー供給性が低下する。図10aは、本実施例1の現像装置10のトナーTの流れを示している。前述した通り、現像装置10において、トナー供給ブラシローラ13は、現像ローラ12の回転方向とは逆に回転する。トナー収容部27から補給されたトナーTは、本図では図示しない撹持部材とトナー供給ブラシローラ13との回転によって、矢印A1の向きに移動する。現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13の対向部12dの移動方向上流に配置されたトナー供給ブラシ用フリッカ14により弾き飛ばされ、現像ローラ12に付着しきれなかったトナーT、及び対向部12dの移動方向下流で、且つ略上方に配置された現像ブレード16により掻き落とされたトナーTは、トナー供給ブラシローラ13の矢印F2方向への回転に伴って、矢印A2の方向に移動する。又、現像ローラ12は、トナー供給ブラシローラ13とは、逆の方向である矢印E2方向に回転する。このため、対向部12dにおいては、現像ローラ12の表面とトナー供給ローラ13の表面とは、図4における矢印X方向に進行する。このように、現像装置10においては、トナー供給ブラシローラ13の回転方向に沿ってトナーTが循環するため、トナー供給ブラシローラ13にトナーTが詰まらず、現像ローラ12へのトナー供給性を維持することができる。更に、トナー供給ブラシ用フリッカ14は、対向部12dに対して、対向部12dの移動方向上流に配置され、現像ブレード16は、対向部12dに対して、対向部12dの移動方向下流に配置されている。このように、トナー供給ブラシ用フリッカ14と現像ブレード16とは、対向部12dに対して、互いに反対側に設けられている。このため、現像ブレード16で、下方向に掻き落とされたトナーTが、トナー供給ブラシ用フリッカ14により上方向に弾き飛ばされたトナーTと交錯することがない。その結果、トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へ移動するトナーTの動きが妨げられることがない。実施例1の変形例図11は、図1の現像装置10の変形例を示す図である。現像装置10の変形例を示す現像装置10Bの構成は、実施例1の現像装置10とほぼ同様であるが、トナー通路29aにおいて、回収トナー部29とトナーホッパ28との境に、トナーホッパ内のトナーTの回収トナー部29への逆流を防止するフィルム部材31とストッパ32とを設けた点が異なっている。図11において、隔壁26の端部にフィルム部材31がヒンジ31aにより設けられている。フィルム部材31は、ヒンジ31aを中心に回動可能に設けられているが、ヒンジ31aに対向する位置で、フレーム33に設けられたストッパ32により、回収トナー部29方向への回動が規制されている。フィルム部材31をこのように構成したことにより、トナーTが撹拌部材24,25の回転により、回収トナー部29からトナーホッパ28へ搬送されるが、トナーホッパ28から回収トナー部29への逆流をより効果的に防ぐことができる。実施例1の効果本実施例1の現像装置10及び変形例の現像装置10Bによれば、次のような効果がある。現像装置1010Bは、現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13との対向部12dに対して、現像ローラ12の回転方向下流側に現像ブレード16が設けられ、対向部12dに対して、トナー供給ブラシローラ13の回転方向上流側にトナー供給ブラシ用フリッカ14が設けられ、現像ローラ12とトナー供給ブラシローラ13とは逆方向に回転するように構成されている。このため、トナー供給ブラシローラ13の回転に伴って、現像装置10,10B内のトナーTを滞留させず循環させることができる。これにより、トナー供給ブラシローラ13へのトナー詰まりの発生を抑えることができ、トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へのトナー供給性を維持することができる。更に、本実施例1の画像形成装置によれば、現像ローラ12へのトナーTの供給が円滑に行われるので、印刷品質を高めることができる。実施例2の構成図12a、bは本発明の実施例1及び実施例2における電圧印加方法を示す図である。実施例2の現像装置10Cの構成は、実施例1の現像装置10とほぼ同様である。実施例2の現像装置10Cには、印刷制御部40に第2の電圧をトナー供給用フリッカ14に印加する第2の電源部であるトナー供給ブラシ用フリッカ電源14pが接続されている点が、実施例1の現像装置10と異なっている。その他の構成は、実施例1の現像装置10と同様である。実施例2の動作本実施例2の現像装置10Cの動作は、実施例1の現像装置10とほぼ同様である。本実施例2の現像装置10Cの動作は、現像装置10C内の部材への電圧の印加方法が異なっている。図12aは、実施例1における電圧印加方法を示している。現像ローラ用電源12pにより、現像ローラ12に-200V、トナー供給ブラシ用電源13pにより、トナー供給ブラシローラ13に-2000V、トナー回収ブラシ用電源18pにより、トナー回収ブラシローラ18に-100V、現像ブレード用電源16pにより、現像ブレード16に-400V、図示しない帯電ローラ16には-1000Vの直流電圧がそれぞれ印加される。図12bは、本実施例2における電圧印加方法を示している。現像ローラ用電源12pにより、現像ローラ12に-200V、トナー供給ブラシフリッカ用電源14pにより、トナー供給ブラシ用フリッカ14に-2000V、トナー回収ブラシ用電源18pにより、トナー回収ブラシローラ18に-100V、現像ブレード用電源16pにより、現像ブレード16に-400V、図示しない帯電ローラ15には-1000Vの直流電圧をそれぞれ印加する。トナー供給ブラシローラ13には、電圧を印加せず、電気的にフロートの状態としている。フロートにする理由は、トナー供給ブラシローラ13をアースに接地すると、トナー供給ブラシローラ13とトナー供給ブラシ用フリッカ14との間で電位差が生じ、その電位差により形成された電界即ち、トナー供給ブラシローラ13からトナー供給ブラシ用フリッカ14に流れる電流により、帯電したトナーTがトナー供給ブラシローラ13のブラシ繊維の間隙に入り込んでしまうためである。実施例2の効果を確認する試験本実施例2の効果を確認する試験は、実施例1と同様である。試験結果試験結果を表4、表5及び表6に示す。表4はトナー供給ブラシローラ2が担持するトナー量、表5はトナー供給ブラシローラ2から現像ローラ1へのトナー供給量、及び表6はべた印刷のかすれレベルである。試験結果の評価本実施例2では、実施例1と同様に10,000枚の連続印刷後においても、べた印刷でかすれが発生しなかった。トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へのトナー供給量も実施例1とほぼ同等となった。加えて、トナー供給ブラシローラ13が担持するトナー量は、実施例1に比べて少なくなっており、トナー供給ブラシローラ13にトナーTがより詰まりづらくなっている。連続印刷後に、トナー供給ブラシローラ13が担持しているトナーTの電位をトレック社製表面電位計MODEL344で測定すると、実施例1は、100V程度、本実施例2は-5V程度となった。実施例1のようにトナー供給ブラシローラ13にマイナスの電圧を印加すると、トナー供給ブラシローラ13に正帯電したトナーTが付着していく傾向がある。これに対し、本実施例2では、トナー供給ブラシローラ13が電気的にフロートの状態で、トナー供給ブラシ用フリッカ14より絶対値が低い電位となっているため、正帯電したトナーTが付着しづらくなる。従って、現像装置10C内のトナーTの負帯電性を維持する面においても、本実施例2のバイアス印加方法の方がより効果的である。更に、本実施例2では、トナー供給ブラシローラ13に電圧を印加せずにフロート状態としたが、トナー供給ブラシ用フリッカ14への印加電圧よりも絶対値が低い電圧を印加しても同様の効果が得られる。実施例2の効果本実施例2の現像装置10Cによれば、実施例1の効果に加え、次のような効果がある。トナー供給ブラシローラ13に電圧を印加せず、トナー供給ブラシ用フリッカ14に電圧を印加することによって、トナー供給ブラシローラ13へのトナー詰まりの抑制がより効果的となり、トナー供給ブラシローラ13から現像ローラ12へのトナー供給性を維持しつつ、現像装置10C内のトナーTの帯電性を維持することができる。更に、本実施例2の画像形成装置によれば、実施例1よりも更に現像ローラ12へのトナーTの供給が円滑に行われるので、印刷品質を高めることができる。他の変形例本発明は、上記実施例や変形例に限定されず、その他の種々の利用形態や変形が可能である。この利用形態や変形例としては、例えば、次のようなものがある。実施例1、2では、画像形成装置として現像装置10,10Cが1台のモノクロプリンタを例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、複数の現像装置を有するカラープリンタ、ファクシミリ装置、複写機、MFPMultiFunctionPrinterProductPeripheral等にも利用できる。"