"熱間圧延後の鋼線材であり、C:0.4~0.8質量の意味、化学成分組成について以下同じ、Si:0.5~2.5、Mn:0.3~2.0およびCr:0.4~3.0を夫々含有すると共に、V:0.05~0.5、Nb:0.05~0.5、Ni:0.1~2.0およびMo:0.1~0.5よりなる群から選ばれる1種以上を含有し、残部が鉄および不可避的不純物からなり、パーライトを主体とする組織であり、且つパーライトノジュールの粒度番号の平均値Paveおよびその標準偏差Pσが、夫々下記1式、2式を満足することを特徴とする伸線性に優れた高強度ばね用鋼線材。9.5≦Pave≦12.0...10.2≦Pσ≦0.7...2線材長手方向におけるビッカース硬度の平均値HVaveが360以下である請求項1に記載の高強度ばね用鋼線材。更に、Cu:0.7以下0を含まないを含有する請求項1または2に記載の高強度ばね用鋼線材。更に、Ti:0.5以下0を含まないを含有する請求項1~3のいずれかに記載の高強度ばね用鋼線材。更に、B:0.01以下0を含まないを含有する請求項1~4のいずれかに記載の高強度ばね用鋼線材。請求項1~5のいずれかに記載の高強度ばね用鋼線材を製造する方法であって、熱間圧延後の鋼線材を載置温度:750~950°Cとしてコイル状に巻き取った後、冷却コンベヤ上にて1°C/秒以上の冷却速度で750°C以下の温度まで急速且つ均一に線材を冷却し、引き続き行う徐冷の開始温度を、コイルの密部と疎部のいずれも650~750°Cの範囲内となるようにすることを特徴とする高強度ばね用鋼線材の製造方法。前記徐冷する領域において、下記3式で規定される冷却速度Vを1°C/秒未満とする請求項6に記載の製造方法。V°C/秒=Tin-Tout/t...3但し、Tin:徐冷領域入り側における鋼線材温度°C、Tout:徐冷領域出側における鋼線材温度°C、t:鋼線材の徐冷領域滞在時間秒前記鋼線材の徐冷領域滞在時間tを30秒以上とする請求項7に記載の製造方法。請求項1~5のいずれかに記載の高強度ばね用鋼線材を用いて、下記a~cの工程のいずれか、またはaとb若しくはaとcを組み合わせた工程を経てばねに成形加工することを特徴とする高強度ばねの製造方法。a熱処理を施すことなく皮削り工程を実施する。b皮削り工程後、パテンティング処理を施すことなく引き抜き加工を加える。c皮削り工程後、軟化焼鈍若しくは高周波加熱を施して引き抜き加工を加える。請求項9に記載の方法で得られた高強度ばね。本発明はこうした従来技術における課題を解決する為になされたものであって、その目的は、硬さの上昇に伴う変形抵抗の増大を防止し、生産性を阻害する熱処理を省略、若しくは短時間への熱処理へと簡略化しても良好な伸線性更にはSV性を発揮することのできる高強度ばね用鋼線材、およびこのような高強度ばね用鋼線材を製造するための有用な方法、並びに高強度ばね用鋼線材を素材として得られる高強度ばね等を提供することにある。ここで、簡略化とは現行の熱処理より短時間で低コストの処理で代替することを指す。一例を挙げれば、パテンティング処理を焼鈍若しくは高周波加熱等を利用した高速の連続処理で代替することである。上記課題を解決することのできた本発明の高強度ばね用鋼線材とは、熱間圧延後の鋼線材であり、C:0.4~0.8質量の意味、化学成分組成について以下同じ、Si:0.5~2.5、Mn:0.3~2.0およびCr:0.4~3.0を夫々含有すると共に、V:0.05~0.5、Nb:0.05~0.5、Ni:0.1~2.0およびMo:0.1~0.5よりなる群から選ばれる1種以上を含有し、残部が鉄および不可避的不純物からなり、パーライトを主体とする組織であり、且つパーライトノジュールの粒度番号の平均値Paveおよびその標準偏差Pσが、夫々下記1式、2式を満足する点に要旨を有するものである。本発明の高強度ばね用鋼線材は、ビッカース硬度の平均値HVaveが360以下であることが好ましい。9.5≦Pave≦12.0...10.2≦Pσ≦0.7...2本発明の高強度ばね用鋼線材には、必要によって更にaCu:0.7以下0を含まない、bTi:0.5以下0を含まない、cB:0.01以下0を含まない等を含有させることも有効であり、含有される成分に応じて高強度ばね用鋼線材の特性が更に改善される。上記のような高強度ばね用鋼線材を製造するに当たっては、熱間圧延後の鋼線材を載置温度:750~950°Cとしてコイル状に巻き取った後、冷却コンベヤ上にて1°C/秒以上の冷却速度で750°C以下の温度まで急速且つ均一に線材を冷却し、引き続き行う徐冷の開始温度を、コイルの密部と疎部のいずれも650~750°Cの範囲内となるようにすれば良い。上記本発明方法では、前記徐冷する領域において、下記3式で規定される冷却速度Vを1°C/秒未満とすることが好ましい。また、前記線材の徐冷領域滞在時間tは30秒以上とすることが好ましい。V°C/秒=Tin-Tout/t...3但し、Tin:徐冷領域入り側における鋼線材温度°C、Tout:徐冷領域出側における鋼線材温度°C、t:鋼線材の徐冷領域滞在時間秒上記のような本発明の高強度ばね用鋼線材を用いて、下記a~cの工程のいずれか、またはaとb若しくはaとcを組み合わせた工程を経てばねに成形加工することによって、希望する特性を発揮する高強度ばねが得られる。a熱処理を施すことなく皮削り工程を実施する。b皮削り工程後、パテンティング処理を施すことなく引き抜き加工を加える。c皮削り工程後、軟化焼鈍若しくは高周波加熱を施して引き抜き加工を加える。本発明では、化学成分組成を適切に調整すると共に、製造条件を適切にすることによって、パーライトを主体とする組織とすると共に、このパーライトノジュール粒度番号の平均値Paveおよびその標準偏差Pσが所定の関係式を満足するようにしたので、硬さの上昇に伴う変形抵抗の増大を防止し、生産性を阻害する熱処理を省略、若しくは短時間への熱処理へと簡略化しても良好な伸線性やSV性を発揮することのできる高強度ばね用鋼線材が実現でき、このような高強度ばね用鋼線材は高強度ばねを製造するための素材として極めて有用である。一般にばね用鋼線材の製造にあたっては、熱間圧延後の鋼線材をコイル状に巻き取り、冷却コンベヤ上に載置し、風冷等を行って冷却する。冷却コンベア上のコイルの状態を図1概略説明図に示す。このような状態で冷却を行なうと、鋼線材の比較的密に重なった部分この部分を密部と呼ぶと、比較的まばらな部分この部分を疎部と呼ぶによって冷却速度に差異が生じ、冷却後の組織に差異が生じることになる。特に、理想臨界直径DI後述するが240mm以上となるような、焼入性が高い高強度ばね用鋼においてはこうした傾向は顕著である。本発明者らは、高強度ばね用鋼の圧延材組織と加工性伸線加工性、SV性の関係について検討した。その結果、圧延材組織を微細且つ均一なパーライト主体組織に制御することで加工性が向上することを見出した。ここで、組織の粒度ばらつきに関しては、線材断面内のばらつきよりも、長手方向、即ちコイル疎部密部に起因するばらつきの方が大きくなり、加工性に与える影響も大きくなるため、長手方向の組織ばらつきを低減することが重要となる。また、過剰に微細化均一化を進めてしまうと、組織の硬さが却って上昇してしまい、逆に加工性が劣化することも判明した。高強度ばね用鋼線材において、熱処理を省略、若しくは短時間への熱処理へと簡略化しても十分な加工性を確保するためには、線材長手方向のビッカース硬度の平均値HVaveが360以下であることが好ましい。本発明者らは、こうした要件を満足させるための条件について、更に検討した。その結果、パーライトを主体とする組織とすると共に、パーライトノジュール粒度番号の平均値Paveおよびその標準偏差Pσが、夫々下記1式、2式を満足するようにすれば、上記目的に適う高強度ばね用鋼線材が実現できることを見出し、本発明を完成した。9.5≦Pave≦12.0...10.2≦Pσ≦0.7...2標準偏差Pσが0.7を超えている場合、鋼線材の製造工程において大きな冷却ムラが生じていた可能性がある。この様に冷却ムラが大きいと、後述する実施例の試験No.15の様に、ベイナイト他に、マルテンサイトといった過冷組織や粗パーライトが生じる場合があり、加工性が低下するため好ましくない。一方、標準偏差Pσが0.2を下回る場合例えば後述する実施例の試験No.13等も、過冷組織が局所的に生じる場合があり、硬度HVaveが上昇しやすくなるため好ましくない。尚、パーライトノジュール粒度番号の平均値Paveおよびその標準偏差Pσは、好ましくは10.0≦Pave≦11.5、0.3≦Pσ≦0.6である。また、パーライトを主体とする組織とは、パーライトを60面積以上含むような組織を意味し、一部フェライトを含んでいても本発明の目的が達成される。上記のような高強度ばね用鋼線材を製造するに当たっては、その製造条件も適切に制御する必要がある。高強度ばね用鋼線材を製造するための手順は次の通りである。まず、所定の化学成分組成を有する鋼ビレットを熱間圧延し、所望の線径に加工する。この圧延時の加熱温度については、特に限定しないが、組織微細化の観点からはできるだけ低温での加工が好ましい。しかしながら、低温化すると鋼材の変形抵抗が増大して設備負荷が大きくなるため、保有する設備に応じて適宜設定することになる。通常、熱間圧延時の加熱温度鋼ビレット加熱温度は、950~1000°C程度である。続いて、熱間圧延後の鋼線材をコイル状にして冷却コンベア上に載置するが、このときの温度載置温度が950°Cを超えると組織が粗大化し、また750°C未満となると変形抵抗が増大して荷姿不良を引き起こすため、載置温度は750~950°Cとする。この載置温度は、好ましくは775°C以上、925°C以下である。冷却コンベヤ上に載置後、パーライト変態の開始する温度域750°C以下の温度まで冷却するが、圧延後の組織を所定の範囲内に制御するためにはコイル状に折り重なった線材を急速且つ均一に冷却する必要がある。即ち、コイルの密部疎部をそれぞれ1°C/秒以上の冷却速度で冷却し、徐冷を開始するときの線材温度を、疎部密部のいずれも650~750°Cの範囲内となるように制御する。徐冷を開始するときの領域は、その領域に徐冷カバーを設置することによって行なわれるのが通常であるので、以下では徐冷領域を徐冷カバー内、徐冷開始位置を徐冷カバー入口と呼ぶことがある。徐冷カバー入口での線材温度を疎部密部のいずれも650~750°Cの範囲内となるように制御するには、載置された線材コイルの重なり具合やリング各部にかかる風量を総合的に制御することで可能になる。この後、徐冷カバー内で徐冷して変態を行なうことになる。徐冷カバー内での冷却速度Vは、下記3式で規定されることになるが、この冷却速度Vは1°C/秒未満とすることが好ましい。V°C/秒=Tin-Tout/t...3但し、Tin:徐冷領域入り側における鋼線材温度°C、Tout:徐冷領域出側における鋼線材温度°C、t:鋼線材の徐冷領域滞在時間秒上記のような徐冷カバーの設置は、線材の温度ばらつきを抑制し、局所的な組織ばらつきを防ぐためにも有用である。但し、徐冷カバー内での滞在時間徐冷領域滞在時間、徐冷時間が短すぎると変態が完了する前に徐冷が終わってしまい、その後の冷却通常、水冷によってベイナイトやマルテンサイト等の過冷組織を生じる恐れがあるので、上記滞在時間は30秒以上を確保することが好ましい。また、ヒーターや誘導加熱装置等を設置して、より徐冷を促進することは、本発明の好ましい実施形態である。本発明の高強度ばね用鋼線材は、その化学成分組成については、最終製品高強度ばねとしての特性を発揮させるために、その化学成分組成を適切に調整する必要がある。その化学成分組成における各成分元素による範囲限定理由は次の通りである。[C:0.4~0.8]Cは、ばね加工後の強度耐へたり性の上昇に有効な元素であり、そのためには0.4以上含有させる必要がある。C含有量の増加に伴ってばねの強度耐へたり性は向上するが、過剰になると延性靱性が低下するため、0.8以下とする必要がある。C含有量の好ましい下限は0.5以上であり、好ましい上限は0.7以下である。[Si:0.5~2.5]Siは、鋼の脱酸のために必要な元素であり、またフェライト中に固溶してその強度を高める効果も発揮する。これらの効果を発揮させるためには、0.5以上含有させる必要がある。しかしながら、Si含有量が過剰になると、延性靱性を低下させる他、表面の脱炭や傷が増加して疲労特性を低下させるため、2.5以下とする必要がある。Si含有量の好ましい下限は0.7以上より好ましくは0.8以上であり、好ましい上限は2.3以下より好ましくは2.1以下である。[Mn:0.3~2.0]MnもSiと同様に、鋼の脱酸のために必要な元素であり、また焼入れ性を高めてばね強度の向上に貢献する。これらの効果を発揮させるためには、0.3以上含有させる必要がある。しかしながら、Mn含有量が過剰になると、変態時間が長時間化して熱間圧延での組織制御を困難にするため、2.0以下とする必要がある。Mn含有量の好ましい下限は0.35以上より好ましくは0.40以上であり、好ましい上限は1.8以下より好ましくは1.6以下である。[Cr:0.4~3.0]Crは、ばね強度を向上させる他、Cの活量を低下させて圧延時や熱処理時の脱炭を防止すると共に炭化物の黒鉛化を抑制する効果がある。こうした効果を発揮させるためにはCrは0.4以上含有させる必要がある。しかしながら、Crの含有量が過剰になると延性靱性の低下を招くため、その含有量は3.0以下とする必要がある。Cr含有量の好ましい下限は0.45以上より好ましくは0.50以上であり、好ましい上限は2.8以下より好ましくは2.6以下である。[V:0.05~0.5、Nb:0.05~0.5、Ni:0.1~2.0およびMo:0.1~0.5よりなる群から選ばれる1種以上]V、Nb、NiおよびMoは、いずれもばねや線材の延性靱性を向上する効果があり、これらの1種以上を所定量含有させることによって、その効果が発揮される。このうち、Vは熱間圧延および焼き入れ-焼き戻し処理において結晶粒を微細化する作用があり、また圧延後の加工性の増大とばねの延性靱性を向上する効果がある。また、ばね成形後の歪取焼鈍時に二次析出硬化を起こしてばね強度の向上に寄与する。しかしながら、過剰に含有させると鋼材の鋳造時に大きな炭化物窒化物を生成し、介在物を起点とした疲労折損の増加につながる。そのため、その範囲を0.05~0.5とした。V含有量の好ましい下限は0.06以上より好ましくは0.07以上であり、好ましい上限は0.4以下より好ましくは0.35以下である。Nbも熱間圧延および焼き入れ-焼き戻し処理において結晶粒を微細化する作用があり、圧延後の加工性の増大とばねの延性靱性を向上する効果がある。しかしながら、過剰に含有させてもその効果が飽和し、鋼材価格を圧迫する弊害の方が大きくなる。そのため、その範囲を0.05~0.5とした。Nb含有量の好ましい下限は0.06以上より好ましくは0.07以上であり、好ましい上限は0.4以下より好ましくは0.35以下である。Niは、焼き入れ-焼き戻し処理後の延性靱性を高める効果がある。また、耐腐食性を向上させる。しかしながら、過剰に含有させると焼入れ性が増大し、変態時間が長時間化して熱間圧延での組織制御を困難にする。そのため、その範囲を0.1~2.0とした。Ni含有量の好ましい下限は0.12以上より好ましくは0.15以上であり、好ましい上限は1.9以下より好ましくは1.8以下である。Moは、焼き入れ-焼戻し処理後の延性靱性を高める効果がある。しかも、焼入性を高めてばねの高強度化に寄与する。しかしながら、過剰に含有させると焼入れ性が増大して組織制御を困難にする他、鋼材価格を押し上げる。そのため、その範囲を0.1~0.5とした。Mo含有量の好ましい下限は0.15以上であり、好ましい上限は0.4以下である。本発明に係る高強度ばね用鋼線材における基本成分は上記の通りであり、残部は鉄および不可避的不純物例えば、P,S等である。本発明に係る高強度ばね用鋼線材には、必要によってaCu:0.7以下0を含まない、bTi:0.5以下0を含まない、cB:0.01以下0を含まない等を含有させてもよく、含有させる元素の種類に応じて、鋼線材の特性が更に改善される。これらの元素の好ましい範囲設定理由は下記の通りである。[Cu:0.7以下0を含まない]Cuは脱炭を抑制する効果がある。また、耐腐食性の向上にも寄与する。しかしながら、過剰に含有させると熱間延性を低下させ、熱間圧延時に割れを生じる危険があるため、0.7以下とすることが好ましい。尚、Cuを含有させるときの好ましい下限は0.05以上であり、より好ましい上限は0.6以下である。[Ti:0.5以下0を含まない]Tiは、炭化物や窒化物を生成して組織を微細化する作用がある。しかしながら、過剰に含有させると粗大な介在物を形成して早期疲労折損の原因となるため、0.5以下とすることが好ましい。尚、Tiを含有させるときの好ましい下限は0.01以上であり、より好ましい上限は0.4以下である。[B:0.01以下0を含まない]Bは延性靱性を向上する作用がある。しかしながら、過剰に含有させるとFeとBの複合化合物が析出し、熱間圧延時の割れを引き起こすため、0.01以下とすることが好ましい。尚、Bを含有させるときの好ましい下限は0.0005以上であり、より好ましい上限は0.008以下である。本発明の高強度ばね用鋼線材は、熱間圧延後のものを想定したものであるが、この高強度ばね用鋼線材はその後基本的に熱処理を施すことなく加工されることによって、高強度ばねに成形されるものであるが、一部高速熱処理例えば、高周波加熱を行なっても良い。即ち、本発明の高強度ばね用鋼線材は、その後下記a~cのいずれか、またはaとb若しくはaとcを組み合わせた工程を経てばねに成形加工されることによって、良好な特性を発揮するばねが得られる。a熱処理を施すことなく皮削り工程を実施する。b皮削り工程後、パテンティング処理を施すことなく引き抜き加工を加える。c皮削り工程後、軟化焼鈍若しくは高周波加熱を施して引き抜き加工を加える。本発明で得られる線材は、上記a工程やb工程、またはその両方を経て加工を行っても良好な加工性を示す。しかし、皮削り工程の際に切削加工を受けた線材表層部に硬化層が生成し、引き抜き加工の際の障害になる場合があり、その場合はb工程に替えてc工程を実施することが好ましい。c工程では表層部硬化層を軟化する目的で皮削り後に熱処理を加えており、生産上の断線等のトラブルを減少させる効果がある。このときの熱処理方法は、焼鈍や高周波加熱等によるものが考えられるが、特に高周波加熱を利用した処理は生産性が高いため好ましい。以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。実施例1下記表1に示す化学成分組成の鋼塊を転炉で溶製した後、この鋼塊を分塊圧延して断面が155mm×155mmの鋼ビレットを作製し、1000°Cに加熱した後、線径:5.5~8.0mmφの丸線に加工熱間圧延した。尚、表1には、理想臨界直径DIについても示したが、これは圧延前の鋼片から切り出した試験片を用いてJISG0561に記載の方法で測定したジョミニーカーブから、ASTMA255-02に記載の下記4式に基づいて測定したものである。尚、鋼材の化学成分組成がASTM規格の適用範囲から外れている場合については例えば、鋼種E、G等参考値として記載した。22.9746.214[C]356.364[C]2-1091.488[C]31464.88[C]4-750.441[C]5...4但し、[C]は鋼材のC含有量質量を示す。次いで、下記表2に示した製造条件で単重2tonのコイルを製造し試験No.1~21、それらの組織機械特性加工性SV性、伸線性を調査した。機械特性の評価では、各コイルの良品部端末から1リングずつ切り出し、図2に示すように円周方向に8分割線材長手方向に8分割に相当して得たサンプルを直線矯正して引張試験し、最大引張強度TS、絞り値RAを測定した。各試験において、1回の測定を行ないn=1、その平均値8箇所の平均を求めた。組織評価では、それらの8分割サンプルの横断面組織をそれぞれ光学顕微鏡にて観察し、各断面の表層、D/4、D/2の位置Dは線材の直径でのパーライトノジュールPノジュール粒度番号を測定し、その平均値をその断面でのPノジュール粒度番号Pii=1~8とし、更にP1~P8の平均値Pave、標準偏差Pσを算出した。ここで、Pノジュールとは、パーライト組織中のフェライト結晶粒が同一方位を示す領域を示し、その測定方法は以下の通りである。ます樹脂等に埋め込み、研磨して断面を露出させた試料線材を濃硝酸62:アルコール=1:100体積比の溶液を用いて腐食する。すると、フェライト粒の結晶面に対する腐食量の差からPノジュール粒が浮かび上がって観察されるため、光学顕微鏡を用いて観察し、JISG0551に記載のオーステナイト結晶粒度の測定に準じてその粒度番号を測定する。また、フェライト、パーライトの混相組織であっても同様の腐食で初析フェライト粒を判別することが可能であるので、フェライト面積率が40以下であれば初析フェライトの面積を除外することでPノジュールを測定することができる。また、各断面のビッカース硬度HVについては、JISZ2244に記載の方法を用いて、8分割サンプルの横断面D/4位置Dは線材の直径で90°ずつ離した4箇所、D/2位置の1箇所のビッカース硬度HVを測定し、その平均値をとって各断面の硬度HVii=1~8とし、更にその平均値HVaveを算出した。加工性のうち、SV性は、コイルに熱処理を加えることなく皮削り工程SV工程を実施し、このSV工程での断線の有無と皮削り後の線径の寸法公差、および外観検査で評価した。また、伸線性は、SV工程後の2tonコイルを伸線していき、断線が発生する限界の減面率伸線限界減面率を求めて評価した。また、試験No.1~12については、断線頻度も求めて伸線性を評価した考察は、後述する実施例2に示す。詳細には、試験No.1~12のそれぞれにおいて、得られた2tonコイルを5つ用い、皮削りSV後に熱処理を加えることなく、直径4.5~2.5mmまで伸線を行って、伸線時の断線発生回数断線頻度を求めた。これらの評価結果を、圧延材組織と共に、下記表3に示す。表3において、試験No.1~12のものは、本発明で規定する要件を満足する例、試験No.13~20のものは、化学成分組成は満足する鋼種Lが、製造条件が本発明で規定する要件を満足しない例、試験No.21のものは、化学成分組成が本発明で規定する範囲を外れるものである。これらの結果から、次のように考察できる。まず試験No.1~12は、いずれもPノジュールが前記1式および2式で規定する要件を満足する微細パーライト組織となっており、且つビッカース硬度の平均値HVaveも360以下と軟らかいため、これらの鋼線材は、全て伸線性およびSV性のいずれも良好な結果が得られている。試験No.13は、徐冷カバーを設置していないため徐冷を行なっていないため、変態中の徐冷が不十分であり、P組織が過剰に微細化ベイナイトも生成して硬度が上昇し、SV工程後の切削が不十分で線太りが起こり、また伸線限界減面率も低いものとなっている。試験No.14は、化学成分組成は満足する鋼種Lが、製造条件が本発明で規定する要件を外れるため載置温度が700°C、載置時に巻き取り不良が起こってコイルの製造が不可能であった。試験No.15は、化学成分組成は満足する鋼種Lが、徐冷カバーまでの急冷が不十分であり、組織が粗大化すると共に組織ばらつきが大きくなり、表層部に一部ベイナイトが生成するなど、局所的に硬い部分が生じたために、SV工程において均一な切削ができずに表層部スケールが一部残留する黒皮残りが見られ、また伸線限界減面率も低い10未満ものとなっている。試験No.16は、化学成分組成は満足する鋼種Lが、徐冷カバー入口温度が低くなっており、組織が過剰に微細化ベイナイトも生成して硬度が上昇し、SV工程時に断線が発生する他、伸線加工でも早期断線を引き起こしている伸線限界減面率:10未満。試験No.17は、化学成分組成は満足する鋼種Lが、徐冷カバー内での徐冷が不十分であるため冷却速度が速い、Pノジュールが過度に微細化して硬度が上昇し、SV工程時に切削が不十分で線太りが起こり、また伸線限界減面率も低い36ものとなっている。試験No.18は、Paveは規定範囲内にあるが、Pσが小さすぎるため、硬度が高くなり、SV工程時に切削が不十分で線太りが生じたり、伸線限界減面率が低く41なっている。試験No.19は、徐冷カバー入り口での密部温度が高く、密部で粗いパーライト組織が生じて組織ばらつきが大きくなり、SV工程時に断線が発生する他、伸線加工でも早期断線を引き起こしている伸線限界減面率:10未満。試験No.20は、徐冷カバーまでの急冷がコイルの密部疎部共に不十分であるため、組織が粗大化し、粗いパーライト組織が生じたためにSV工程において均一な切削ができずに黒皮残りが見られた。また、伸線限界減面率も低く21なっている。試験No.21は、C含有量が0.90と高い鋼種表1の鋼種Mを用いているため、ビッカース硬度の平均値HVaveが高くなっており、SV工程時に断線が発生し、伸線限界減面率も低い10未満ものとなっている。これらの結果に基づき、Pノジュールの粒度番号の平均値Paveと標準偏差Pσとの関係を図3に、Pノジュールの粒度番号の平均値Paveとビッカース硬さの平均値HVaveとの関係を図4に、Pノジュールの粒度番号の標準偏差Pσとビッカース硬さの平均値HVaveとの関係を図5に、夫々示す。尚、図中、◆で示したものは伸線性が良好であるもの、×で示したものは伸線性が不良であることを意味する。この結果から明らかなように、Pノジュールの粒度番号の平均値Paveと標準偏差Pσを所定の関係式を満足するように制御することによって、伸線性が良好なばね用鋼線材が得られていることが分かる。実施例2上記実施例1で得られた試験No.1~12のコイルを用い、上記SV工程後に下記の焼鈍を行ってから伸線を行った場合の、伸線性伸線限界減面率、断線頻度を評価した試験No.22~33。詳細には、SV工程後、焼鈍軟化焼鈍、700~900°Cで1~2時間を行ってから、2tonコイルを伸線して、上記伸線限界減面率断線が発生する限界の減面率を求めた。また、試験No.22~33のそれぞれにおいて、2tonコイルを5つ用い、皮削りSV後に上記焼鈍を行ってから、直径4.5~2.5mmまで伸線を行い、この伸線時の断線発生回数断線頻度を測定した。これらの評価結果を下記表4に示す。表4より、試験No.22~33のいずれも伸線限界減面率が高いことがわかる。また図6は、鋼種A~L別に、SV工程後の熱処理の有無が断線頻度に及ぼす影響を示したグラフであり、上記表4の試験No.22~33の断線頻度と、上記表3の試験No.1~12の断線頻度の結果を用いて整理したものである。この図6から、試験No.1~12の断線頻度は十分低いが、試験No.22~33の通り、SV工程後に熱処理を施してから伸線を行うようにすれば、断線頻度を更に低減でき、伸線性をより高め得ることがわかる。"