"ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイトの更新に用いられるパイロット信号の順序を制御する順序制御部と、を備え、前記順序制御部は、一のバースト領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のバースト領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うように、順序を制御することを特徴とする通信装置。前記バースト領域は、OFDMA方式におけるバースト領域であることを特徴とする請求項1記載の通信装置。一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイトの更新に用いられるパイロット信号の順序を制御する順序制御部と、を備え、前記順序制御部は、前記伝送フレームにおけるユーザ割当の最小単位の領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のユーザ割当最小単位領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うように、順序を制御することを特徴とする通信装置。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのアップリンクPUSC方式におけるタイル領域であることを特徴とする請求項3記載の通信装置。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのダウンリンクPUSC方式におけるクラスタ領域であることを特徴とする請求項3記載の通信装置。複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部を備えていることを特徴とする請求項1~5のいずれかに記載の通信装置。ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、を備え、前記ウェイト平滑化部は、バースト領域単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行うことを特徴とする通信装置。前記バースト領域は、OFDMA方式におけるバースト領域であることを特徴とする請求項7記載の通信装置。一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、を備え、前記ウェイト平滑化部は、前記ユーザ割当最小単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行うことを特徴とする通信装置。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのアップリンクPUSC方式におけるタイル領域であることを特徴とする請求項9記載の通信装置。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのダウンリンクPUSC方式におけるクラスタ領域であることを特徴とする請求項9記載の通信装置。前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号の情報に基づいて、前記平滑化推定値を求めることを特徴とする請求項6~11のいずれかに記載の通信装置。前記後パイロット信号の前記情報は、前記後パイロット信号、前記ウェイト更新部が前記後パイロット信号を用いてウェイト更新を行って得たウェイト後推定値、又は前記ウェイト後推定値の平滑化推定値、であることを特徴とする請求項12記載の通信装置。ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式におけるウェイト更新方法であって、一のバースト領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のバースト領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うことを特徴とするウェイト更新方法。一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式におけるウェイト更新方法であって、前記伝送フレームにおけるユーザ割当の最小単位の領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のユーザ割当最小単位領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うことを特徴とするウェイト更新方法。ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式におけるウェイト更新方法であって、受信したパイロット信号に基づいて、ウェイト更新の演算を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、を含み、前記ウェイト平滑化ステップでは、バースト領域単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行うことを特徴とするウェイト更新方法。一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式におけるウェイト更新方法であって、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、を含み、前記ウェイト平滑化ステップでは、前記ユーザ割当最小単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行うことを特徴とするウェイト更新方法。上記のように特許文献1では、単純に、時間軸方向にウェイト更新を繰り返すだけである。ところが、OFDMAOrthogonalFrequencyDivisionMultipleAccess;直交周波数分割多元接続などの通信方式では、一つフレームを複数のユーザに割り当てることが可能である。OFDMAでは、基本伝送フレームは、下りサブフレーム及び上りサブフレームを有しており、それぞれの伝送サブフレームは、バーストを含んでいる。ここで、バーストとは、フレーム内で割り当てられるデータ伝送用のブロックである。一つのフレームが複数のユーザに割り当てられていると、同じフレーム中のパイロット信号であっても、伝搬環境が異なる。例えば、基地局からみてユーザAの端末との間の伝搬環境とユーザBの端末との間の伝搬環境とは、異なる。したがって、ユーザAに割り当てられているバースト中のパイロット信号を用いたウェイト更新から、ユーザBに割り当てられているバースト中のパイロット信号を用いたウェイト更新への切り替わり以下、バースト切替というが生じると、ビームフォーミングの指向性を変えなくてはならないため、そのバースト切替を挟んで連続的にウェイト更新を行うと、ウェイト推定精度が低下する。また、希望信号では、バースト切替がないときでも、干渉局からの干渉信号では、バースト切り替わりが生じることがありえる。干渉信号においてバースト切替が起こると、ビームフォーミングによって打ち消すべき干渉信号が異なるものになる。したがって、ビームフォーミングの指向性を変える必要があり、やはりウェイト推定精度が低下する。しかも、希望信号と異なり、干渉信号のバースト切替のタイミングを知ることは困難である。そこで、本発明は、ウェイト更新の際のバースト切替に伴うウェイト推定精度の低下をできるだけ抑えることを目的とする。本発明は、ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイトの更新に用いられるパイロット信号の順序を制御する順序制御部と、を備え、前記順序制御部は、一のバースト領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のバースト領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うように、順序を制御することを特徴とする。上記本発明によれば、逐次行われるウェイト更新の際に、バースト切替が発生することが少ないため、ウェイト推定精度の低下を抑えることができる。前記バースト領域は、OFDMA方式におけるバースト領域であるのが好ましい。OFDAMA方式では、ユーザ多重として周波数多重も可能であるため、バースト切替が特に発生しやすいが、本発明によれば、OFDMA方式であってもウェイト推定精度の低下を抑えることができる。他の観点からみた本発明は、一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイトの更新に用いられるパイロット信号の順序を制御する順序制御部と、を備え、前記順序制御部は、前記伝送フレームにおけるユーザ割当の最小単位の領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のユーザ割当最小単位領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行うように、順序を制御する。上記本発明によれば、バースト切替が発生しない領域であるユーザ割当最小単位の領域で多くのウェイト更新が行えるため、ウェイト推定精度の低下を抑えることができる。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのアップリンクPUSC方式におけるタイル領域であるのが好ましい。また、前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのダウンリンクPUSC方式におけるクラスタ領域であるのが好ましい。WiMAXでは、ユーザ多重として周波数多重も可能であるため、バースト切替が特に発生しやすいが、本発明では、バースト切替が発生しない領域であるユーザ割当最小単位の領域で多くのウェイト更新が行えるため、ウェイト推定精度の低下を抑えることができる。複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部を備えているのが好ましい。ウェイトを平滑化することで、ウェイト推定精度が向上する。他の観点からみた本発明は、ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、複数回のウェイト更新の演算によって得られたウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、を備え、前記ウェイト平滑化部は、バースト領域単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行う。上記本発明によれば、ウェイト推定値の平滑化がバースト領域単位で行われるため、バースト切替の影響を受けずに平滑化を行うことができる。前記バースト領域は、OFDMA方式におけるバースト領域であるのが好ましい。OFDMA方式では、ユーザ多重として周波数多重も可能であるため、バースト切替が特に発生しやすいが、バースト領域単位で平滑化を行うことで、バースト切替が頻繁にあっても、ウェイト推定精度の低下を抑えることができる。他の観点からみた本発明は、一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式によって通信を行う通信装置において、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新部と、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化部と、を備え、前記ウェイト平滑化部は、前記ユーザ割当最小単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行う。上記本発明によれば、ウェイト推定値の平滑化がユーザ割当の最小単位で行われるため、干渉信号のバースト切替の影響も受けずに、平滑化を行うことができる。前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのアップリンクPUSC方式におけるタイル領域であるのが好ましい。また、前記ユーザ割当最小単位領域は、WiMAX又はモバイルWiMAXのダウンリンクPUSC方式におけるクラスタ領域であるのが好ましい。WiMAXでは、ユーザ多重として周波数多重も可能であるため、バースト切替が特に発生しやすいが、ユーザ割当最小単位で平滑化を行うことで、バースト切替が頻繁にあっても、ウェイト推定精度の低下を抑えることができる。前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号の情報に基づいて、前記平滑化推定値を求めるのが好ましい。この場合、後に行われたウェイト更新に用いられた後パイロット信号の情報を、平滑化推定値に反映させることができる。したがって、平滑化推定値は、ウェイト推定値よりも多くの情報が反映されたものとなる。前記後パイロット信号の前記情報は、前記後パイロット信号、前記ウェイト更新部が前記後パイロット信号を用いてウェイト更新を行って得たウェイト後推定値、又は前記ウェイト後推定値の平滑化推定値、であるのが好ましい。後パイロット信号以外に、ウェイト後推定値や前記ウェイト後推定値の平滑化推定値にも、後パイロット信号の情報が反映されているので、これらの情報の1又は複数を用いて、平滑化を行うことができる。前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト先推定値と、前記ウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値の平滑化推定値と、を重み付け合成することによって、前記ウェイト先推定値の平滑化推定値を求めることが好ましい。この場合、簡易な演算で平滑化推定値を求めることができる。前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新の際に用いたパイロット信号によって、当該ウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値のウェイト更新を行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めるのが好ましい。この場合、ウェイト更新のアルゴリズムで平滑化を行うことができる。前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号に基づいて、固定区間スムージングを行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めるのが好ましい。固定区間スムージングを用いることにより、精度良く推定を行うことができる。前記ウェイト平滑化部が平滑化を行うためのパラメータを調整する平滑化パラメータ調整部を備えているのが好ましい。この場合、平滑化パラメータを調整して、適切な平滑化を行うことができる。他の観点からみた本発明は、ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式におけるウェイト更新方法であって、一のバースト領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のバースト領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行う。さらに他の観点からみた本発明は、一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式におけるウェイト更新方法であって、前記伝送フレームにおけるユーザ割当の最小単位の領域内に存在する複数のパイロット信号のすべてをウェイト更新に用いてから、他のユーザ割当最小単位領域内に存在するパイロット信号を用いたウェイト更新を行う。さらに他の観点からみた本発明は、ユーザに割り当てられるバースト領域が伝送フレーム中に含まれる通信方式におけるウェイト更新方法であって、受信したパイロット信号に基づいて、ウェイト更新の演算を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、を含み、前記ウェイト平滑化ステップでは、バースト領域単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行う。さらに他の観点からみた本発明は、一つの伝送フレームを複数のユーザに割当可能な通信方式におけるウェイト更新方法であって、受信信号に含まれるパイロット信号に基づいて、ウェイトの更新を行って、ウェイト推定値を求めるウェイト更新ステップと、ウェイト更新の演算によって得られた複数のウェイト推定値を平滑化した平滑化推定値を求めるウェイト平滑化ステップと、を含み、前記ウェイト平滑化ステップでは、前記ユーザ割当最小単位で、複数のウェイト推定値の平滑化を行う。さらに開示する他の発明は、前記通信装置において、前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト先推定値と、前記ウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値の平滑化推定値と、を重み付け合成することによって、前記ウェイト先推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする。さらに開示する他の発明は、前記通信装置において、前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新の際に用いたパイロット信号によって、当該ウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新によって得られたウェイト後推定値のウェイト更新を行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする。さらに開示する他の発明は、前記通信装置において、前記ウェイト平滑化部は、平滑化の対象となっているウェイト推定値を求めたときのウェイト更新よりも後に行われたウェイト更新の際に用いられた後パイロット信号に基づいて、固定区間スムージングを行うことにより、前記ウェイト推定値の平滑化推定値を求めることを特徴とする。本発明によれば、ウェイト更新の際のバースト切替に伴うウェイト推定精度の低下を抑えることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。本実施形態では、通信方式としてWiMAXWorldwideInteroperabilityforMicrowaveAccess,IEEE802.16を例として説明する。図1は、WiMAXにおいて採用されているOFDM方式WirelessMAN-OFDM又はOFDMA方式WirelessMAN-OFDMAのサブキャリア配置を示している。OFDMは、周波数多重方式の一種であり、周波数軸上で直交するように多数配置された搬送波サブキャリアにQAM変調をかけ、デジタル情報の伝送を行う通信方式である。また、OFDMAは、OFDM方式に、各サブキャリアのサブセットで構成する論理サブチャネルの概念を導入し、ユーザデータへの無線リソース割当の柔軟性を拡張した方式である。OFDMのサブキャリアには、データサブキャリアDataSub-Carrier、パイロットサブキャリアPilotSub-Carrier、ヌルサブキャリアNullSub-Carrierの3種類がある。データサブキャリアデータ信号は、データや制御用メッセージを送信するためのサブキャリアである。パイロットサブキャリアは、受信側及び送信側で既知の信号パイロット信号であり、伝搬係数推定に用いられたり、ウェイト更新の参照信号として用いられたりする。ヌルサブキャリアは、実際には何も送信されないサブキャリアであり、低周波数域側のガードサブバンドガードサブキャリア、高周波数域側のガードサブバンドガードサブキャリア、及びDCサブキャリア中心周波数サブキャリアによって構成されている。図2は、OFDMAの上りPUSCPartialyUsedSubChannelizationについて、ヌルサブキャリアを除いたデータサブキャリアデータ信号及びパイロットサブキャリアパイロット信号の2次元配置を示している。図2において、横軸は周波数軸であり、縦軸は時間軸である。図2の横軸のl1~Lはサブキャリア番号を示している。サブキャリア番号は、ヌルサブキャリアを除くサブキャリアについて、周波数の小さい順に番号を付したものである。なお、ヌルサブキャリアを含めた全サブキャリアの数を1024とした場合、データサブキャリア及びパイロットサブキャリアの総数Lは、840となる。図2の縦軸のkは、シンボル番号を示している。シンボル番号は、到来時間の早い順にシンボルに番号を付したものである。なお、図2では、シンボル方向時間軸方向に3個×周波数軸方向に4個の計12個のサブキャリアが、サブセット化され、1つのタイル構造を構成している。タイルは、ユーザ割当の際の最小単位となるものである。タイルの四隅には、パイロットサブキャリアが配置され、タイル内の他のサブキャリアはデータサブキャリアとされている。図2に示すように、上記タイルが時間軸方向及び周波数軸方向に規則的に並んでいる。この結果、パイロットサブキャリアは、複数の周波数軸方向位置に存在するとともに、複数の時間軸方向位置に存在する。図3は、図2のサブキャリア配置を、サブチャネルと時間スロットで、表したものである。ここで、サブチャネルは、4つ複数のサブキャリアをサブセット化したものである。また、時間スロットは、3つ複数のシンボル分の時間を1スロットとしたものである。つまり、前述のタイルは、1サブチャネル1スロットである。OFDMAでは、各ユーザにサブチャネルを割り当てることが可能である。したがって、OFDMAでは、WirelessMAN-OFDMで採用されている時分割多重TDMだけでなく、周波数分割多重FDMを行う多元接続が可能である。OFDMAの上り回線のユーザ割当は、前記タイル単位ユーザ割当の最小単位で行われる。複数のタイルユーザ割当の最小単位が組み合わされた領域がデータ領域バースト領域としてユーザに割り当てられる。図4は、OFDMAの伝送フレーム構造を示している。1伝送フレーム1基本フレームは、下りサブフレーム及び上りサブフレームを有している。下りサブフレームとそれに続く上りサブフレームとの間には、送信/受信切替ギャップTTGTransmit/ReceiveTransitionGapが設けられている。また、上りフレームとそれに続く下りサブフレームとの間には、受信/送信切替ギャップRTGReceive/TransmitTransitionGapが設けられている。下りサブフレームは、最初にプリアンブルを有し、続いて、FCHフレーム制御ヘッダ、DL-MAP下り割当情報、UL-MAP上り割当情報を有する。下りサブフレームは、さらに、下りのユーザデータを伝送する下りバーストn例えばn:1~9を有する。下りバースト領域は、ユーザに割り当てられる下り回線のデータ領域であり、TDMとFDMを組み合わせたユーザデータの多重化が行われている。上りフレームは、レジングサブチャネルの他、上りのユーザデータを伝送する上りバーストm例えば、m:1~3を有する。上りバースト領域は、ユーザに割り当てられる上り回線のデータ領域であり、1又は複数のタイル領域の組み合わせによって構成されている。図4では、上りフレームは、サブチャネルによる多重FDMだけが行われている。ただし、スロット単位での多重TDMも行っても良い。つまり、下り回線と同様の多重も可能である。なお、図5は、下りPUSCにおけるユーザ割当の最小単位であるクラスタ構造を示している。下りPUSCの場合も、クラスタ構造を最小単位としてクラスタの組み合わせによってバースト領域が構成される。[第1実施形態]図6は、第1実施形態に係る通信装置の機能ブロックを示している。この通信装置1としては、主に基地局を想定する。この通信装置1は、複数のアンテナ素子11を有し、フィルタリング処理部14によって、空間フィルタリング特性を適応的に制御するアダプティブアレーアンテナシステムを構成している。通信装置1は、各アンテナ素子11に対応してRFRadioFrequency部12及びFFT部13が設けられている。RF部12は、送信側で付加されたガードインターバルの除去やA/D変換などの処理を行う。FFT部では、直列/並列変換や離散フーリエ変換などの処理を行う。各FFT部13の出力マルチアンテナ信号は、フィルタリング処理部14に与えられる。フィルタリング処理部14では、伝搬環境に応じた空間フィルタリング特性を適応的に求める。図6には、通信装置1が通信しようとしている移動局希望局2以外に、干渉源となる干渉局移動局3,4を示した。希望局及び干渉局3,4の総数はM個とする。希望局2及び干渉局3,4は、それぞれ、並列/直列変換や逆離散フーリエ変換などの処理を行うIFFT部21,31,41と、ガードインターバルの付加やD/A変換などの処理を行うRF部22,32,42と、アンテナ素子23,33,43を備えている。送信側通信装置2,3,4と受信側通信装置1との間の伝搬路は、フェージング伝搬路となっている。サブキャリアは、フェージング伝搬路を通過すると、その振幅と位相が変化する。変化量は、サブキャリアの位置時間軸方向位置と周波数軸方向位置によって変わる。受信側通信装置1の前記フィルタリング処理部14は、各アンテナ素子11に対応する各FTT部からの出力信号に対して適当なウェイトをかけて合成し、各サブキャリアにおける所望信号を抽出して、出力信号として出力する。図7は、図6における所望信号、出力信号、受信信号厳密には、通信装置1のアンテナ素子11に対応するFFT部13からの信号の関係を示すフィルタリングモデルを示している。図7において、kはシンボル番号、lはサブキャリア番号を示す。また、Mは所望信号及び干渉信号の数を示す。なお、記号Mは、以下の説明において、他の意味で用いられることもある。雑音信号Zk,lは、各アンテナ素子11における雑音を表す複素N×1ベクトルである。受信信号Xk,lは、各アンテナ素子11に対応するFFT部からの出力からなる複素N×1ベクトルである。伝達関数Hmk,lm=1~Mは、各信号の各サブキャリアが、アンテナ素子数Nのフェージング伝搬路で受ける振幅と位相の変化を並べた複素N×1ベクトルである。ウェイトWk,lは、受信信号の各要素に対して掛ける複素数重みの複素共役を並べたN×1ベクトルである。図4において、上付のHは、複素共役転置を表す。また、以下において、上付のTは転置を表す。図7の各信号の関係は、式12のように表される。前記フィルタリング処理部14の目的は、干渉信号の影響を受けている受信信号Xk,lから所望信号S1k,lだけを推定することである。図8にフィルタリング処理部14の詳細を示している。フィルタリング処理部14は、受信信号Xk,lを逐次的に保存する第1バッファ受信信号記憶部;受信パイロット信号記憶部141を備えている。第1バッファ141に蓄えられた受信信号Xk,lは、ウェイト乗算部142に与えられる。ウェイト乗算部142は、受信信号データサブキャリアXk,lにウェイトWk,lを乗じて、合成した出力信号Yk,l=Wk,lHXk,lを出力する。また、第1バッファ141の受信信号パイロットサブキャリアXk,lは、ウェイトWk,lの更新に用いられるため、ウェイト更新部143に与えられる。第1バッファ141に記憶している受信信号は、ウェイト乗算部142及びウェイト更新部143で使われなくなると随時消去される。第1バッファ141で受信信号を蓄積しておくことで、本実施形態のようにウェイト更新方向を多様化しても容易に対応できる。また、ウェイト推定値の平滑化にも対応可能である。ウェイト更新部143では、受信信号に含まれるパイロットサブキャリアを用いた更新処理ウェイト更新ステップにより、現在のウェイト推定値の更新を行い、更新後のウェイト推定値を第2バッファ144へ出力する。なお、更新処理の詳細は後述する。第2バッファウェイト推定値記憶部144は、パイロットサブキャリアの位置でのウェイト推定値Wk,lk,l=1,1,1,4,,1,L,を複数個保存する。具体的には、サブキャリアを時間軸-周波数軸の2次元配置でみたときの所定領域内の複数のパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新によって得られた、複数のウェイト推定値が保存される。第2バッファ144のウェイト推定値は、後述のウェイト補間部145において使用されなくなると随時消去される。ウェイト補間部145は、パイロットサブキャリア位置でのウェイトを用いて、データサブキャリア位置でのウェイトWk,lを補間して、そのウェイトWk,lをウェイト乗算部142に与える。図9は、ウェイト補間の一例を示している。図9の例では、タイル単位での線形補間を行う。具体的には、図9bに示すタイルのパイロットサブキャリア位置でのウェイトW1,W4,W9,W12に対して、図9aに示す演算を行うことにより、データサブキャリア位置でのウェイトW2,W3,W5,W6,W7,W8,W10,W11を算出する。この演算をすべてのタイルについて行うことで、全データサブキャリア位置でのウェイトを算出することができる。[ウェイト更新部によるウェイト更新処理ウェイト更新ステップ]本実施形態のウェイト更新部143は、RLSアルゴリズムによってウェイトを更新するように構成されている。ただし、他のアルゴリズム、例えば、LMSアルゴリズムやSMIアルゴリズムを用いても良い。前記ウェイト更新部143は、受信信号中のパイロットサブキャリアXk,lと、対応する所望信号の参照信号パイロットサブキャリアSk,lと、ウェイト更新パラメータP,αと、を用いて、現在のウェイトWkprev,lprevを新たなウェイトWk,lに更新する。RLSアルゴリズムによるウェイト更新演算式は、下記式34のとおりである。なお、ウェイト更新部143では、式4で用いられるパラメータPの更新値Pnextも算出する。Pの更新演算式は、下記式5のとおりである。図8に示すように、上記式3~5で用いられる値のうち、パイロットサブキャリアXk,lは、順序制御部146を介して、第1バッファ141から取得される。また、所望信号の参照信号パイロットサブキャリアSk,lは、参照信号生成部147によって生成され、ウェイト更新部143に与えられる。ウェイト更新パラメータPN×N行列は、第3バッファウェイト更新パラメータ記憶部148に保存されており、ウェイト更新部143は、当該第3バッファ148からパラメータPを取得する。また、ウェイト更新部143によって更新されたパラメータPnextは、第3バッファ148に更新保存され、次回のウェイト更新時のパラメータPとして用いられる。また、上記式45における更新パラメータαは、忘却係数であり、0~1の間の値をとる。αの値を調整することによって、周波数軸方向、時間軸方向に対する伝達関数の変動への追従特性を調整することができる。なお、パラメータPは、αに依存して値が決定されるため、αの値を調整することで、Pの値も調整できる。[ウェイト更新順序制御]前述のように、ウェイト更新部143は、順序制御部146を介して、第1バッファ141から受信信号パイロットサブキャリアXk,lを取得する。順序制御部146は、第1バッファ141に保存されている受信信号の中から、パイロットサブキャリアを分離して抽出する。そして、順序制御部146は、ウェイト更新部143がウェイト更新に用いるパイロットサブキャリアの順序を制御する。具体的には、順序制御部146は、分離したパイロットサブキャリアを、ウェイト更新に用いる順番に並べ替える。そして、順序制御部146は、並び替えたパイロットサブキャリアを、並び替えた順番で、ウェイト更新部143に与える。順序制御部146は、1つ又は複数のパイロットサブキャリアの並び替えルール更新順序ルールを有している。なお、並び替えルール更新順序は、伝搬環境に応じて動的に変更することも可能である。更新順序ルールの一例を図10に示す。ここでの更新順序ルールの基本方針の一つは、一つのバースト領域B1内に存在するすべてのパイロットサブキャリアを用いることである。また、この更新順序ルールでは、一つのバースト領域B1内に存在するすべてのパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新が完了するまで、他のバースト領域B2,B3,B4内のパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新を行わない。換言すると、この更新順序ルールでは、一のバースト領域B1内でのウェイト更新が終わって、他のバースト領域B2,B3,B4内でのウェイト更新に切り替わると、その後は、元のバースト領域B1に戻らないのである。図10の更新順序ルールでは、まず、ある一のバースト領域B1について、図10のD1方向への更新を行う。すなわち、同一シンボル同一時間k=1において周波数軸方向にある複数のパイロットサブキャリアX1,1~X1,lを対象として、周波数の小さいパイロットサブキャリアから順番に用いてウェイト更新を行う周波数軸方向更新制御;周波数軸昇順方向更新制御D1。前記周波数軸昇順方向更新制御D1を行って、バースト領域B1の最大のサブキャリア番号lを持つパイロットサブキャリアX1,lまできたら、次に、図10のD2方向への更新を行う。すなわち、1,lの位置から時間軸方向へ移動し、時間軸方向にみて次にあるパイロットサブキャリアX3,lをウェイト更新に用いる第1時間軸方向更新制御D2。なお、第1時間軸方向更新の移動幅パイロット間隔は、2シンボル分である。第1時間軸方向更新制御D2後は、図10のD3方向への更新を行う。すなわち、同一シンボル同一時間における周波数の大きいパイロットサブキャリアから順に、ウェイト更新に用いる周波数軸方向更新制御;周波数軸降順方向更新制御D3。換言すると、前記周波数軸昇順方向更新制御D1とは逆方向にウェイト更新を行う。前記周波数軸降順方向更新制御D3を行って、最小のサブキャリア番号1を持つパイロットサブキャリアX3,1まできたら、107のD4方向への更新を行う。すなわち、X3,1の位置から時間軸方向へ移動し、時間軸方向にみて次にあるパイロットサブキャリアX4,1をウェイト更新に用いる第2時間軸方向更新制御D4。なお、第2時間軸方向更新の移動幅パイロット間隔は、1シンボル分である。第2時間軸方向更新制御D4後は、前記周波数軸昇順方向更新D1を行い、上記処理を1つのバースト領域B1が終わるまで繰り返す。なお、一つのバースト領域B1でのウェイト更新が完了すれば、他のバースト領域例えば、時間的に次のバースト領域B2において、ウェイト更新を行えばよい。図10ルールでは、周波数軸昇順方向更新制御D1、第1時間軸方向更新制御D2、周波数軸降順方向更新制御D3、及び第2時間軸方向更新制御D4の4つの更新制御を組み合わせた制御となっている。上記更新制御D1~D4では、周波数軸方向更新制御D1,D3と、時間軸方向更新制御D2,D4と、を組み合わせたものとなっている。上記ルールによれば、パイロットサブキャリアが存在するシンボルについてみると、1シンボルあたりのウェイト更新数が、複数回行われている。時間軸方向のみのウェイト更新であれば、1シンボル1回しかウェイト更新が行われないが、上記ルールでは、飛躍的に更新回数が増加する。この結果、シンボル数が少なくても多くの更新を行うことができ、適切なウェイトを得るのが容易となる。また、図10のルールでは、周波数軸方向へ移動して行われる更新の方が、時間軸方向へ移動して行われる更新よりも多くなされる。したがって、各サブキャリアの位置における伝搬係数の相互相関を考えたときに、周波数軸方向のサブキャリア間での相互相関が時間軸方向での相互相関よりも大きい場合には、適切なウェイトが早期に得られる。なお、時間軸方向のサブやキャリア間での伝搬係数の相互相関の方が大きい環境であれば、時間軸方向へ移動して行われる更新の方を多くすればよい。高速で適切なウェイトが得られることは、モバイルWiMAXIEEE802.16eのように、移動体との間で伝送を行う方式において、特に有用である。また、本実施形態の更新順序ルールでは、複数の方向を組み合わせているので、更新順序の自由度が高い。また、時間軸方向及び周波数軸方向に同時に移動する斜め方向を含んでいる場合には、より自由度が高くなる。また、バースト領域B1と他のバースト領域B2,3,4とでは、異なるユーザに領域リソースが割り当てられる可能性がある。したがって、例えば、バースト領域B1から周波数軸方向にウェイト更新を行って、バースト領域B1を超えてバースト領域B3へ進入してウェイト更新を行うと、バースト領域B3での最初の何回かのウェイト推定値は精度が低下する。そして、バースト領域B3から再びバースト領域B2に戻ると、バースト領域B1に戻ってからの最初の何回かのウェイト推定値も精度が低下する。このように、バースト切替が生じると、バースト領域B1,B3の境界付近においては全体的にウェイト推定精度が悪化する。同様に、バースト領域B1とバースト領域B2との間でもバースト切替が生じると、バースト領域B1,B2の境界付近においては全体的にウェイト推定精度が悪化する。これに対し、図10のルールでは、バースト領域B1内のすべてのパイロット信号をウェイト更新に用いてから他のバースト領域B2,B3,B4へ移動するため、一のバースト領域B1から他のバースト領域B2,B3,B4への移行バースト切替は、1度しか起こらず、バースト切替が頻繁に生じないようになっている。この結果、バースト切替に伴う、ウェイト推定精度悪化を抑えることができる。なお、バースト切替は、時間軸方向に行われても良く、周波数軸方向に行われても良い。また、一つのバースト領域内においてウェイト更新に用いられるパイロットサブキャリアの順番は適宜設定可能である。図11は、ウェイト更新順序ルールの他の例を示している。図11の例では、上りPUSCにおけるユーザ割当の最小単位であるタイルを基準としてウェイト更新を行う。図11の更新順序ルールの基本方針の一つは、一つのタイル領域T1内に存在するすべてのパイロットサブキャリアを用いることである。また、この更新順序ルールでは、一つのタイル領域T1内に存在するすべてのパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新が完了するまで、他のタイル領域T2~T6内のパイロットサブキャリアを用いたウェイト更新を行わない。換言すると、図11の更新順序ルールでは、一のタイル領域T1内でのウェイト更新が終わって、他のタイル領域T2~T6内でのウェイト更新に切り替わると、その後は、元のタイル領域T1に戻らないのである。より具体的には、図11の例では、次のようにウェイト更新を行う。まず、タイル左上のパイロットサブキャリア位置でのウェイトをW1、タイル右上のパイロットサブキャリア位置でのウェイトをW4、タイル左下のパイロットサブキャリア位置でのウェイトをW9、タイル右下のパイロットサブキャリア位置でのウェイトをW12とする。この場合、図11では、一つのタイルについて、W1、W4、W12、W9の順番でウェイト更新を行い、後続のタイルについても同様の順番でウェイトを更新する。W1からW4への移動D11は、周波数軸方向更新制御昇順であり、W12からW9への移動D13も周波数軸方向更新制御降順である。また、W4からW12への移動D12及びW9から次のタイルのW1への移動D14は時間軸方向更新制御である。上記更新制御D11~D14でも、周波数軸方向更新制御D11,D13と、時間軸方向更新制御D12,D14と、を組み合わせたものとなっている。図11のルールにおいても、1シンボル当たりのウェイト更新回数が、時間軸方向のみのウェイト更新に比べて、多くなっている。しかも、1タイルあたりでは、4回のウェイト更新が行えるため、1タイル内でのウェイト更新で、適切なウェイトを得られる可能性が高い。しかも、タイルは、ユーザ割当の最小単位であるため、一のタイル領域T1と他のタイル領域T2~T6とでは、異なるユーザに領域が割り当てられる可能性がある。一方、一つのタイルが、複数のユーザに分割して割り当てられることはない。図11の例も、図10の例の場合と同様に、あるタイルT1から他のタイルT2~T6へ切り替わってウェイト更新を行うタイル切替がおこる場合がある。しかし、タイル領域T1内のすべてのパイロット信号をウェイト更新に用いてから他のタイル領域T2~T6へ移動するため、一のタイル領域T1から他のタイル領域T2~T6への移行タイル切替は、1度しか起こらず、タイル切替が頻繁に生じないようになっている。この結果、タイル切替に伴う、ウェイト推定精度悪化を抑えることができる。しかも、図11のようにタイル単位で、逐次、ウェイト更新を行う場合には、バースト領域がどのように設定されているかを考慮しなくても、ウェイト推定精度悪化を抑えることができる。さらに、図11のようにタイル単位で、逐次、ウェイト更新を行う場合、干渉信号のバースト切替によるウェイト推定精度悪化を避けることができる。つまり、干渉信号は、本来の通信相手希望局からの信号ではないため、バースト切替がどこで生じるかを通信装置が把握するのは干渉局と通信しない限り困難である。しかし、タイル内でバースト切替が起こることはないため、干渉信号のバースト切替がどこで起こっても、図11のようにタイル単位でウェイト更新を行えば、ウェイト推定精度悪化を抑えることができる。なお、一のタイル領域T1の後に、ウェイト更新に用いるタイル領域として、図11では、時間軸方向にあるタイル領域T2を図示したが、周波数方向にあるタイルT3などを用いても良い。また、一つのタイル領域内で、ウェイト更新に用いられるパイロットサブキャリアの順番は、適宜設定できる。さらに、ユーザ割当の最小単位が、図5に示すクラスタ構造であっても、上記のような更新順序ルールを適用できる。つまり、ユーザ割当の最小単位は、タイルに限定されるものではなく、他のユーザ割当最小単位であってもよい。[伝搬係数の相互相関とウェイト更新との関係について]以下では、図10及び図11のような更新順序ルールにおいて採用されている時間軸方向更新制御と周波数軸方向更新制御の特質について、説明する。図12は、上りPUSCのサブキャリアの2次元配列を示している。このサブキャリア配列上の各パイロットサブキャリア位置における伝搬係数hA,hB,hC,hD,hEの相関係数を下記条件により算出した。中心周波数:2600MHzドップラー周波数:17.2Hz,2288Hz遅延分散:a0.37μsecb2.2μsecなお、ドップラー周波数17.2Hzは、移動局の移動速度が3km/hの場合、ドップラー周波数2288Hzは、移動局の移動速度が120km/hの場合に相当する。遅延分散a0.37μsecは、ITU-RM.1225Vehicularch.Aの値であり平均的な遅延分散を示す。遅延分散b2.2μsecは、ITU-RM.1225Vehicularch.Bの値であり、建物等が多く遅延分散が大きい場合を示している。上記1とaの組み合わせが、想定される平均的な環境であり、上記2bの組み合わせが想定環境の中で最悪に近い場合である。また、図13に示す信号点サブキャリアn,mの伝搬係数hn,hmの相関係数ρは、時間変化モデルをJakesモデル、遅延プロファイルを指数減衰遅延プロファイルとした場合、下記式のようにして求まる。下記表1は、図12の伝搬係数hAと他の伝搬係数hB,hC,hD,hEとの間の相関係数の計算結果を示している。表1からわかるように、伝搬係数hAと伝搬係数hBとの間の相関係数[hB:ρ]及び伝搬係数hAと伝搬係数hCとの間の相関係数[hC:ρ]については、移動局の移動速度が低速である場合[1a,1b]には、相関係数がほぼ1であり大きい。したがって、このような場合には、時間軸方向更新制御が好ましい。しかし、遅延分散が平均的で、移動局の移動速度が高速である場合[2a]には、伝搬係数hAと伝搬係数hcとの間の相関係数[hD:ρ]が、[hB:ρ]及び[hC:ρ]よりも小さくなる。したがって、移動局の移動速度が高速である場合には、周波数軸方向更新制御を行うのが好ましい。なお、遅延分散が大きい場合には、時間軸方向への更新を優先的に行うのが望ましい。[図11の更新順序ルールによるシミュレーション]上りPUSCのサブキャリア配置において、図14に示すパターンA比較例及びパターンB実施例;図11のルールと同じについて、シミュレーションを下記条件にて行った。パターンAは時間軸方向更新制御のみ、パターンBは時間軸方向更新制御と周波数軸方向更新制御を組み合わせたものである。シミュレーションパラメータ中心周波数:2.6[GHz]、サンプリング時間89.2[ns]、サブキャリア間隔10.9[kHz]、アンテナ素子数:2、FFTサイズ:1024,ガードインターバル長:11.4[μs]、使用サブキャリア数:840、フレーム長:5[ms]、Uplinkサブフレーム長:1.5[ms]、変調方式:QPSK、使用アルゴリズム:RLSアルゴリズム忘却係数0.5シミュレーションにおける伝搬路モデル到来信号数:2所望信号と干渉信号、伝搬路モデル:等電力2波レイリーフェージングモデル、遅延時間差:8.92×102[ns]、最大ドップラー周波数:288[Hz]120km/h移動時に相当、平均受信SNR:20dB、平均受信SIR0dB上記シミュレーション結果を図15に示す。図15は、データ部におけるMER変調エラーレートにより、図14のウェイト更新パターンに対する干渉信号除去特性の変化受信シンボルごとのの比較を行ったものである。なお、MERは、MER=E[|Yt-WtHXt|2]によって算出した。また、伝搬路パラメータは、ランダムに変更して100回の試行を行い、その平均値を算出した。図15のP1部分に現れているように、15シンボルごとにMERが大きく落ち込むが、これは、15シンボルの上りフレームの間に下りフレーム区間があり、下りフレーム区間中に伝搬特性が大きく変わるためである。図15によれば、MERが大きく落ち込んでも、実施例のパターンBの方が、立ち上がりが早く、1タイル内でのウェイト更新で比較的良好なウェイト推定値が得られていることがわかる。これは、1シンボルあたりの更新回数が多い2倍ためである図15のP2参照。また、MERが立ち上がった場合も、パターンBの方がパターンAよりも約3dB大きくなっている図15のP3,P4参照。なお、受信シンボルごとに復調特性が変化しているのは、パイロット間の伝搬特性の相関の大きさが異なるためである。[第2実施形態]図16は、第2実施形態に係る通信装置のフィルタリング処理部14を示している。なお、第2実施形態以降の実施形態において、特に説明しない点については、第1実施形態と同様である。第2実施形態のフィルタリング処理部14は、図8に示すフィルタリング処理部14にウェイト平滑化部149、第4バッファ150、平滑化パラメータ調整部151を加えたものである。第2実施形態においても、ウェイト更新部143で演算されたウェイト推定値は、第2バッファ144に蓄積される。第2バッファ144のウェイト推定値は、ウェイト補間部145において使用されなくなると随時消去される。ウェイト平滑化部149は、第2バッファ144に保存されている複数のウェイト推定値それぞれの平滑化smoothing処理を行って、ウェイトの平滑化推定値を算出する平滑化ステップ。ウェイト平滑化部149によって算出されたウェイト平滑化推定値は、第4バッファ150へ出力される。なお、平滑化処理の詳細は後述する。第4バッファウェイト平滑化推定値記憶部145は、複数の平滑化推定値を保存することができる。第4バッファ145の平滑化推定値は、ウェイト補間部145において使用されなくなると随時消去される。前記ウェイト補間部145は、パイロットサブキャリア位置でのウェイトの平滑化推定値を用いて、データサブキャリア位置でのウェイトWk,lを補間して、そのウェイトWk,lをウェイト乗算部142に与える。なお、本実施形態では、ウェイトが平滑化されて精度が向上しているので、データサブキャリア位置でのウェイトも精度が良いものとなり、精度良い信号合成が行える。[ウェイト推定値の平滑化処理平滑化ステップ]ここで、順序制御部146によるウェイト更新順序は、1つのバースト領域B1内のすべてのパイロットサブキャリアM個のパイロットサブキャリアを用いる図10の順序であるものとする。1つのバースト領域B1内で行われた全M回のウェイト更新の結果であるM個複数個のウェイト推定値は、第2バッファ144に蓄積される。ここでは、一つのバースト領域B1を一つの平滑化対象領域とし、ウェイト平滑化部149は、M個のウェイト推定値を平滑化した、平滑化推定値を求める。図17において点線矢印D1-S~D4-Sで示すように、ウェイト平滑化部149は、ウェイト更新順序とは逆の順序で、平滑化を行う。一つのバースト領域B1内でのウェイト更新回数をmm=1~Mとした場合、M個のウェイト推定値Wkm,lmのうち、最も多くの情報M個のパイロットサブキャリアが反映されているのは、バースト領域B1内における最後m=M番目のウェイト更新で得られたWkM,lMである。一方、平滑化対象領域であるバースト領域B1における最初のウェイト更新で得られたW1,1は、最も少ない情報1個のパイロットサブキャリアしか反映されていない。一般には、多くの情報パイロットサブキャリアを用いて推定されたウェイトの方が、より精度が高くなる。そこで、ここでの平滑化処理では、最も多くの情報が反映されているWkM、lMを、平滑化対象領域における他のウェイトWkm,lmm=1~M-1に反映させる。具体的には、ここでのウェイト平滑化部149が行う平滑化処理は、図18に示すとおりである。まず、平滑化部149は、ウェイト推定値WkM、lMを、第2バッファ144から第4バッファ150へ送るステップS1。ウェイト推定値WkM、lMは、最も多くの情報が反映されており、更に平滑化を行う必要がないので、平滑化推定値WSkM、lM=ウェイト推定値WkM、lMとする。なお、ステップS1の処理も、必要であれば、後述のステップS5と同様に、平滑化演算処理というものとする。続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M-1とするステップS2。そして、ウェイト平滑化部149は、第2バッファ144からウェイト推定値Wkm,lmを取得するとともにステップS3、第4バッファ150から先に得た平滑化推定値WSkm1、lm1を取得するステップS4。なお、ウェイト平滑化部149は、平滑化パラメータβを平滑化パラメータ調整部151から取得する。そして、ウェイト平滑化部149は、ステップS5の演算式に従った平滑化演算処理を行う。ステップ5の平滑化演算処理ではウェイト更新部143で得られたウェイト推定値Wkm,lmと、当該ウェイト推定値Wkm,lmを求めた後直後のウェイト更新で得られたウェイト推定値Wkm1,lm1についての平滑化推定値WSkm1,lm1とを合成パラメータ重み係数βによる重み付き合成し、ウェイト推定値Wkm,lmの平滑化推定値WSkm,lmを得る。ここで、ウェイト推定値Wkm,lmをウェイト先推定値といい、ウェイト推定値Wkm1,lm1をウェイト後推定値というものとする。ウェイト先推定値Wkm,lmとウェイト後推定値Wkm1,lm1とを比較すると、ウェイト後推定値Wkm1,lm1は、ウェイト先推定値Wkm,lmよりも後直後のウェイト更新処理によって得られた値であるから、より多くの情報が反映されている。また、いずれの平滑化推定値も、平滑化領域内での最後のウェイト更新によって得られたウェイト推定値WkM、lMの情報を含んでいる。したがって、上記合成によって得られた平滑化推定値WSkm,lmは、平滑化前のウェイト推定値Wkm,lmよりも多くの情報が反映されたものとなり、精度が良いものとなる。そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値WSkm,lmを第4バッファ150へと送るステップS6。その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定するステップS7。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS3~S6の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。以上の平滑化処理により、平滑化推定値WSkm,lmが、m=M,M-1,2,1の順番で得られる。つまり、ウェイト更新と逆の順番で平滑化推定値が得られる。平滑化処理を行うことにより、比較的に初期のウェイト更新で得られるウェイト未収束のウェイトについても、多くのパイロット信号の情報を反映させた良好なウェイトを得ることができる。具体的には、例えば、ウェイト推定値W1,1は、1個のパイロット信号に基づいて得られたものであり、通常、収束していない推定値であるが、平滑化推定値WS1,1には、M個のパイロット信号の情報が反映されている。また、他の平滑化推定値WSkm,lmについても同様である。その結果、それぞれのウェイトの精度が向上するほか、平滑化推定値を用いてウェイト補間が行われるため、信号推定も全体的に良好となる。なお、上記の例では、ウェイト更新と逆の順番で平滑化演算を行ったが、M個のウェイト推定値をどのような順番で平滑化演算の対象とするかは、上記の例に限られない。例えば、m=M,1,2,,M-2,M-1の順番であってもよい。つまり、後のウェイト更新で得られたウェイト推定値を、前のウェイト更新で得られたウェイト推定値に反映できれば、どのような順番であってもよい。つまり、ウェイト更新順と無関係に平滑化演算の順番を決定してもよい。また、上記の例では、ウェイト更新の単位と平滑化の単位がともに、バースト領域であったが、平滑化を行うのであれば、ウェイト更新は、バースト領域単位で行わなくても良い。ここでの平滑化処理は、平滑化対象領域をバースト領域単位としているため、良好な平滑化が行える。つまり、バースト領域は、ユーザ割当領域であるから、一つのバースト領域は同一ユーザに割り当てられている。このため、バースト領域内であれば、伝搬係数の変動が比較的少ないことから、このバースト領域単位で平滑化処理を行えば、バースト領域全体で良好なウェイトを得ることができる。なお、他のバースト領域についても同様に平滑化処理が行われる。[平滑化パラメータβの調整]さて、図18のステップ5の演算式から明らかなように、平滑化演算によって、後のウェイト更新によるウェイト後推定値の情報平滑化推定値WSkm1,lm1をどの程度、ウェイト先推定値Wkm,lmの平滑化推定値WSkm,lmに反映されるかは、平滑化パラメータβの値次第である。前述のウェイト更新パラメータαと同様に、βの値を調整することによって、周波数軸方向、時間軸方向に対する伝搬係数の変動への追従特性を調整することができる。パイロットサブキャリアXkm,lmXkm1,lm1間で、伝搬係数の相互相関が大きい場合、ウェイト後推定値の平滑化推定値WSkm1,lm1の情報をより多く利用すべきであるから、平滑化パラメータβを大きくした方が、ウェイト先推定値の平滑化推定値の推定精度は向上する。一方、パイロットサブキャリアXkm,lmXkm1,lm1間で、伝搬係数の相互相関が小さい場合、ウェイト後推定値の平滑化推定値WSkm1,lm1の情報をあまり利用しない方が、伝搬係数の変動への追従特性が向上する。よって、この場合、平滑化パラメータβを小さくした方が、ウェイト先推定値の平滑化推定値の推定精度は向上する。そこで、平滑化パラメータ調整部151では、パイロットサブキャリアXkm,lmXkm1,lm1の位置関係サブキャリア2次元配置における方向時間軸方向と周波数軸方向及び/又はサブキャリア間隔に応じて、伝搬係数の相互相関に応じて、βの調整を行う。これにより、平滑化方向図17参照及び/又は伝搬環境に応じて、適切なウェイト平滑化が行え、ウェイト推定精度を向上させることができる。[第3実施形態]図19及び図20は、第3実施形態に係るフィルタリング処理部14を示している。なお、第3実施形態もウェイト平滑化部149を備えたものであり、第3実施形態において特定に説明しない点については、第2実施形態と同様である。第3実施形態のウェイト平滑化部149の機能は、ウエイト更新部143の機能とほぼ同様のウェイト更新機能を有している。ただし、ここでのウェイト平滑化部149は、ウェイト更新143の更新順序とは逆の順序により平滑化のための更新演算を行う図17の点線矢印参照。具体的には、図20に示す手順により平滑化処理が行われる。まず、平滑化部149は、ウェイト推定値WkM、lMを、第2バッファ144から第4バッファ150へ送るステップS11。つまり、ウェイト推定値WkM、lMが、そのまま平滑化推定値WSkM、lMとなる。続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M-1とするステップS12。そして、ウェイト平滑化部149は、第1バッファ141からパイロットサブキャリアXkm,lmを取得するとともにステップS13、第4バッファ150から先に得た平滑化推定値WSkm1、lm1を取得するステップS14。なお、ウェイト平滑化部149は、参照信号Skm,lmを取得する。また、ウェイト平滑化部149は、ウェイト平滑化部149でのウェイト更新のためのパラメータPを第5バッファ155から、パラメータαを平滑化パラメータ調整部更新パラメータ調整部156から取得する。なお、本第3実施形態では、ウェイト更新部143での更新パラメータαも、更新パラメータ調整部153によって調整自在となっている。また、第5バッファと第3バッファの機能は、それぞれ同じであり、平滑化パラメータ調整部156と更新パラメータ調整部153の機能も同じである。そして、ウェイト平滑化部149は、下記式に示す平滑化演算式に従った平滑化演算処理更新演算処理を行うステップS15。上記平滑化演算式は、前述のウェイト更新演算式3~5と、更新順序を除き、実質的に同じである。ステップ15の平滑化演算処理では、直前に求めた平滑化推定値WSkm1,lm1を、パイロットサブキャリアXkm,lmに基づいて、上記式の演算によってウェイト更新することによって得られた推定値を、ウェイト推定値Wkm,lmの平滑化推定値WSkm,lmとして得る。さて、ここでも、ウェイト推定値Wkm,lmをウェイト先推定値といい、ウェイト推定値Wkm1,lm1をウェイト後推定値というものとする。ウェイト先推定値Wkm,lmと、ウェイト後推定値Wkm1,lm1の平滑化推定値WSkm1,lm1とを比較すると、平滑化推定値WSkm1,lm1は、パイロットサブキャリア後パイロット信号Xkm1,lm1に基づいて演算されたウェイト先推定値Wkm1,lm1を平滑化したものであるから、多くの情報が反映されたものである。したがって、上記のように、ウェイト後推定値Wkm1,lm1の平滑化推定値WSkm1,lm1を、パイロットサブキャリア先パイロット信号Xkm,lmに基づいて、ウェイト更新することで、元のウェイト推定値Wkm,lmよりも精度の良い平滑化推定値WSkm,lmが得られる。そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値WSkm,lmを第4バッファ150へと送るステップS16。その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定するステップS17。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS13~S16の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。以上の平滑化処理により、平滑化推定値WSkm,lmが、m=M,M-1,2,1の順番で得られる図17参照。なお、図19の平滑化パラメータ調整部156及び/又は更新パラメータ調整部153では、パラメータ忘却係数αが適宜調整される。具体的には、前回のウェイト更新演算平滑化演算に用いたパイロット信号と、ウェイト更新に用いようとするパイロット信号とで、伝搬係数の相互相関が大きい場合には、忘却係数αは小さい方が好ましい。一方、前回のウェイト更新に用いたパイロット信号と、ウェイト更新に用いようとするパイロット信号とで、伝搬係数の相互相関が小さい場合には、忘却係数αは大きい方が好ましい。したがって、どのような更新方向及び/又はパイロットサブキャリア間隔であっても、更新平滑化方向及び/又はパイロットサブキャリア間隔に応じてパラメータαを調整することで、推定精度を向上させることができる。なお、第3実施形態のウェイト平滑化部149の更新アルゴリズムとしては、ウェイト更新部143と同様に、RLSアルゴリズムが採用されているが、他のアルゴリズム、例えば、LMSアルゴリズムやSMIアルゴリズムを用いても良い。また、平滑化に用いるパイロット信号の順番も、上記のものに限らず、自由である。[第4実施形態]図21~図22は、第4実施形態に係るフィルタリング処理部14を示している。なお、第4実施形態において特定に説明しない点については、既述のものと同様である。第4実施形態では、主に、ウェイト更新部143及びウェイト平滑化部149が、第2及び第3実施形態のものと異なる。なお、図21に示す第3バッファ更新パラメータ記憶部148は、ウェイト更新部から送られてくるパラメータPkm,lmを保存する。第3バッファ148は、Pkm,lmがウェイト更新部143及びウェイト平滑化部149で使用されなくなると消去する。また、図21に示す第5バッファ平滑化パラメータ記憶部162は、ウェイト平滑化部149から送られてくるパラメータλを保存する。ここでは、λの初期値は0とする。第4実施形態のウェイト更新部143は、下記手順によって、ウェイト更新を行う。ウェイト更新部143における更新処理手順は、更新演算式を除き、基本的には、既述の実施形態のものと同様である。具体的には、更新処理手順は、下記の通りであり、平滑化対象領域であるバースト領域B1内図17参照のM個のパイロット信号について、下記手順2~3をmがMになるまで繰り返す。手順1:m=1手順2:更新演算処理手順3:m=m1として手順2に戻る手順2の更新演算処理は、下記式に従って行われる。手順2の更新演算処理を行う際、ウェイト更新部143は、参照信号Skm,lmを参照信号生成部147から取得し、パイロットサブキャリアXkm,lmを第1バッファ141から取得し、パラメータPkm-1,lm-1を第3バッファから取得する。上記式により、ウェイト推定値Wkm,lmが求まるほか、更新パラメータPkm,lmが求まる。求められたウェイト推定値Wkm,lmは第2バッファ144に送られ、Pkm,lmは第3バッファ148に送られ、それぞれのバッファで保存される。なお、上記Qkm,lmは、パイロットサブキャリアXkm,lmXkm-1,lm-1の位置関係に応じて、更新パラメータ調整部153によって調整される。第4実施形態のウェイト平滑化部149は、平滑化アルゴリズムとして、固定区間スムーザfixedintervalsmootherを利用する。なお、ここでは、固定区間スムーザとしてFraserのアルゴリズムを用いる。具体的には、図22に示す手順により平滑化処理が行われる。まず、平滑化部149は、ウェイト推定値WkM、lMを、第2バッファ144から第4バッファ150へ送るステップS21。つまり、ウェイト推定値WkM、lMが、そのまま平滑化推定値WSkM、lMとなる。続いて、ウェイト平滑化部149は、カウンタm=M-1とするステップS22。そして、ウェイト平滑化部149は、第1バッファ141からパイロットサブキャリアXkm1,lm1を取得するとともにステップS23、第2バッファ144から平滑化対象のウェイト推定値WSkm、lmを取得するステップS24。なお、ウェイト平滑化部149は、参照信号Skm1,lm1を参照信号生成部160から取得し、ウェイト更新演算の際に求めたパラメータPkm、lmを第3バッファ148から取得し、λm1を第5バッファ162から取得する。そして、ウェイト平滑化部149は、下記式に示す平滑化演算式に従った平滑化演算処理を行うステップS25。ステップ25の平滑化演算処理では、図17にも示すように、ウェイト更新部143にて求めたウェイト推定値Wkm,lmを、Fraserのアルゴリズムで平滑化して、平滑化推定値WSkm,lmを求めている。さて、ここでは、ウェイト推定値Wkm,lmをウェイト先推定値といい、ウェイト推定値Wkm1,lm1をウェイト後推定値というものとする。また、ウェイト先推定値Wkm,lmを求めるために用いたパイロット信号Xkm,lmを先パイロット信号といい、ウェイト後推定値Wkm1,lm1を求めるために用いたパイロット信号Xkm1,lm1というものとする。上記演算式では、後パイロット信号Xkm1,lm1の情報が反映されるように、ウェイト先推定値Wkm,lmの平滑化を行う。したがって、ウェイト先推定値Wkm,lmの平滑化推定値WSkm,lmは、後パイロット信号Xkm1,lm1の情報が反映されたものとなる。そして、ウェイト平滑化部149は、算出された平滑化推定値WSkm,lmを第4バッファ150へと送るステップS26。なお、ウェイト平滑化部149は、更新されたλmを第5バッファ162へ送り、第5バッファ162は、次の平滑化演算処理に用いるためにλmを保存する。その後、ウェイト平滑化部149は、上記平滑化演算の繰り返しの終了判定として、m=1か否かを判定するステップS27。m=1でなければ、mをデクリメントし、再び、ステップS23~S26の処理を行う。また、m=1であれば、平滑化処理を終了する。以上の平滑化処理により、平滑化推定値WSkm,lmが、m=M,M-1,2,1の順番で得られる図17参照。図23は、平滑化対象領域の他の例を示している。ここでは、平滑化対象領域を、バースト領域ではなく、ユーザ割当最小単位であるタイル領域T1~T6としている。また、ウェイト更新順序は、図11に示す順序と同様であり、一つのタイル領域内での平滑化の順序D13-S、D12-S,D11-Sは、ウェイト更新順序の逆となっている。また、平滑化処理は、第2実施形態~第4実施形態のいずれのものでもよい。タイル領域を平滑化対象領域とする場合、上記平滑化処理におけるMは、4となる。タイル領域は、ユーザ割当最小単位であるから、タイル領域単位で平滑化を行うことにより、バースト切替が起こらない領域内で平滑化を行うことができる。つまり、複数のタイル領域を一つの平滑化領域とすると、複数のユーザが割り当てられている領域で平滑化処理を行う可能性が生じる。一方、同じユーザが割り当てられた領域における複数の信号から各時刻のウェイトを推定することで、ユーザ切替による最適ウェイトの急激な変化の影響を抑えることができる。また、バースト切替の発生を把握するのが困難な干渉信号についても、タイル領域内でバースト切替が起こることはないので、干渉信号におけるバースト切替の影響も排除できる。なお、図23の例では、ウェイト更新の単位と平滑化の単位がともに、タイル領域であったが、平滑化を行うのであれば、ウェイト更新は、タイル領域単位で行わなくても良い。例えば、ウェイト更新は、図10のようにバースト領域単位で行って、平滑化をタイル領域単位で行ってもよい。また、ウェイト更新は、バースト領域やタイル領域と無関係に行って、連続するウェイト更新中にバースト切替が生じるように行って、タイル単位で平滑化してもよい。[平滑化のシミュレーション]上りPUSCのサブキャリア配置において、図24に示す平滑化なしの場合図11の更新順序ルールによるウェイト更新と、平滑化ありの場合図23のウェイト更新及び平滑化と同じについて、第2実施形態の通信装置の構成に基づき、シミュレーションを下記条件にて行った。シミュレーションパラメータ中心周波数:2.6[GHz]、サンプリング時間89.2[ns]、サブキャリア間隔10.9[kHz]、アンテナ素子数:2、FFTサイズ:1024,ガードインターバル長:11.4[μs]、使用サブキャリア数:840、フレーム長:5[ms]、Uplinkサブフレーム長:1.5[ms]、変調方式:QPSK、ウェイト更新部の使用アルゴリズム:RLSアルゴリズム忘却係数0.5、平滑化パラメータβ=0.5シミュレーションにおける伝搬路モデル到来信号数:2所望信号と干渉信号、伝搬路モデル:等電力2波レイリーフェージングモデル、遅延時間差:8.92×102[ns]、最大ドップラー周波数:288[Hz]120km/h移動時に相当、平均受信SNR:20dB、平均受信SIR0dB上記シミュレーション結果を図25に示す。図25は、データ部におけるMER変調エラーレートにより、タイル単位で平滑化を行わない場合と行った場合の、干渉信号除去特性の変化受信シンボルごとの比較を行ったものである。なお、MERは、MER=E[|Yt-WtHXt|2]によって算出した。また、伝搬路パラメータは、ランダムに変更して100回の試行を行い、その平均値を算出した。図25のP5部分に現れているように、15シンボルごとにMERが大きく落ち込むが、これは、15シンボルの上りフレームの間に下りフレーム区間があり、下りフレーム区間中に伝搬特性が大きく変わるためである。しかし、平滑化を行うと、15シンボルごとの落ち込みが小さく、立ち上がり性能も向上していることがわかる。また、図25のP6部分からわかるように、平滑化を行うことにより、全体で約1dB特性が改善していることがわかる。また、タイル構造3シンボルにおいて時間的に最初のシンボルをk、2番目のシンボルをk2、3番目のシンボルをk3とした場合、シンボルk、シンボルk2、シンボルk2の順に、ウェイトの改善効果が大きくなっている。本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の意図を逸脱しないかぎり、様々な変形が可能である。"