"A色材、B溶剤、Cバインダー樹脂を含有する着色樹脂組成物において、該Cバインダー樹脂が、下記式1で表される構造を側鎖に有する重合体を含むことを特徴とする、着色樹脂組成物。上記式中、R1及びR2は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基を表す。Zは、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキレン基及び/又はエステル結合からなる2価の基である。上記式中のベンゼン環は、R1及びR2、-OH、並びにZ以外に、任意の置換基を有していてもよい。は、結合手を表す。前記重合体が、アクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体であることを特徴とする、請求項1に記載の着色樹脂組成物。前記式1で表される構造を側鎖に有する繰り返し単位の含有量が、一重合体鎖中、1モル以上、60モル以下であることを特徴とする、請求項1又は2に記載の着色樹脂組成物。着色樹脂組成物中の、前記重合体の含有量が、全固形分中0.1重量以上、80重量以下であることを特徴とする、請求項1~3のいずれか一項に記載の着色樹脂組成物。更に、E重合性モノマーを含有することを特徴とする、請求項1~4のいずれか一項に記載の着色樹脂組成物。更に、F光重合開始成分及び/又は熱重合開始成分を含有することを特徴とする、請求項1~5のいずれか一項に記載の着色樹脂組成物。請求項1~6のいずれか一項に記載の着色樹脂組成物を用いて形成された画素を有することを特徴とする、カラーフィルタ。請求項7に記載のカラーフィルタを有することを特徴とする、液晶表示装置。請求項7に記載のカラーフィルタを有することを特徴とする、有機EL表示装置。下記式1で表される構造を側鎖に有する重合体からなることを特徴とする、カラーフィルタ用樹脂。式1中、R1及びR2は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基を表す。Zは、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキレン基及び/又はエステル結合からなる2価の基である。上記式中のベンゼン環は、R1及びR2、-OH、並びにZ以外に、任意の置換基を有していてもよい。は、結合手を表す。しかしながら、特許文献3及び4に記載の方法では、得られる画素の輝度は向上するものの、硬化膜から酸化防止剤がブリードアウトして、得られる画素の電気信頼性を低下させしまうことを、本発明者等は見出した。尚、該電気信頼性の低下は、酸化防止剤の使用量と比例することも見出した。つまり、顔料の微細化に伴う耐熱性低下を抑制する為に、酸化防止剤量を増加させることが一手段として挙げられるが、上記の通り、電気信頼性の低下を引き起こすことが考えられる。これは、近年の高輝度化という流れに対応して開発されている染料についても同様のことが推測される。つまり、染料を含む着色樹脂組成物を用いる場合、耐熱性向上の為に、酸化防止剤を用いることが考えられるが、結果として得られる画素の電気信頼性を低下させることとなってしまう。以上より、本発明は、輝度が高く、且つ電気信頼性に優れた画素が得られる着色樹脂組成物を提供することを課題とする。本発明はまた、輝度及び電気信頼性に優れたカラーフィルタ、並びに高品質の液晶表示装置及び有機EL表示装置を提供することを課題とする。更に本発明は、得られる画素の輝度及び電気信頼性を両立しうる、液晶表示装置部材用樹脂を提供することを課題とする。本発明者等は鋭意検討を行った結果、バインダー樹脂として、特定重合体を用いることで上記課題を解決しうることを見出して、本発明に到達した。即ち、本発明の要旨は、A色材、B溶剤、Cバインダー樹脂を含有する着色樹脂組成物において、該Cバインダー樹脂が、下記式1で表される構造を側鎖に有する重合体以下、特定重合体と称する場合があるを含むことを特徴とする着色樹脂組成物、カラーフィルタ、液晶表示装置及び有機EL表示装置に存する。上記式中、R1及びR2は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基を表す。Zは、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキレン基及び/又はエステル結合からなる2価の基である。上記式中のベンゼン環は、R1及びR2、-OH、並びにZ以外に、任意の置換基を有していてもよい。本発明はまた、特定重合体からなる液晶表示装置部材用樹脂に存する。本発明の着色樹脂組成物を用いて形成される画素を有するカラーフィルタは、輝度が高く、且つ電気信頼特性に優れている。また、本発明のカラーフィルタを含む液晶表示装置及び有機EL表示装置は、高品質である。更に、上記より本発明の特定重合体は、液晶表示装置部材に有用である。以下に、本発明の構成要件及び実施の形態等について詳細に説明するが、これらは本発明の実施態様の一例であり、これらの内容に限定されるものではない。尚、メタアクリル等はアクリル及びメタクリルのうち少なくとも一つ、メタアクリレート等は、アクリレート及びメタクリレートのうち少なくとも一つ等を意味するものとし、例えばメタアクリル酸はアクリル酸及びメタクリル酸のうち少なくとも一つを意味するものとする。又、全固形分とは、着色樹脂組成物に含まれる、後記する溶剤成分以外の全成分を意味するものとする。本発明において、特に断りの無い限り、重量平均分子量とは、GPCゲルパーミエーションクロマトグラフィーによるポリスチレン換算の重量平均分子量Mwを指す。C.I.は、カラーインデックスを意味する。更に、本発明において、アミン価とは、特に断りのない限り有効固形分換算のアミン価を表し、分散剤の固形分1gあたりの塩基量と当量のKOHの重量で表される値である。尚、測定方法については後述する。一方、酸価とは、特に断りのない限り有効固形分換算の酸価を表し、中和滴定することで算出する。本発明において、芳香族環とは芳香族炭化水素環及び芳香族複素環の双方を示すものとする。本発明の着色樹脂組成物は、A色材、B溶剤、Cバインダー樹脂を含有し、該Cバインダー樹脂が、特定重合体を含む。先ず、Cバインダー樹脂及び本発明における特定重合体について詳説する。[Cバインダー樹脂]{特定重合体}本発明におけるCバインダー樹脂は、下記式1で表される構造を側鎖に有する重合体を含む。上記式中、R1及びR2は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基を表す。Zは、置換基を有していてもよい炭素数1~10のアルキレン基及び/又はエステル結合からなる2価の基である。上記式中のベンゼン環は、R1及びR2、-OH、並びにZ以外に、任意の置換基を有していてもよい。は、結合手を表す。R1及びR2についてR1及びR2は、各々独立に、置換基を有していてもよい炭素数1~12のアルキル基を表す。アルキル基は、直鎖であっても分岐であってもよいが、分岐アルキル基であることが好ましい。また、R1及びR2におけるアルキル基の炭素数は、通常1~12、好ましくは3~10である。ZについてZは、炭素数1~10のアルキレン基及び/又はエステル結合からなる2価の基である。つまり、Zは、炭素数1~10のアルキレン基のみで形成されてもよく、炭素数1~10のアルキレンとエステル結合との組み合わされた基であってもよい。組み合わされた基としては、例えば、-CH2-C=OO-CH2-、などの基も含まれる。Zの構成原子数は、30以下であることが好ましい。尚、前記式1中のベンゼン環は、R1、R2、-OH、及びZ以外に、任意の置換基を有していてもよいが、ラジカルとの結合力が高い点で、置換基を有していない場合が好ましい。式1で表される基は、下記式1’で表される構造を含む基であることが好ましい。式1’について上記式中、R1及びR2は、前記式1におけると同義である。n1は、1~10の整数を表す。l1は、0~5の整数を表す。n1についてn1は、1~10の整数を表す。着色樹脂組成物に含有されるその他の成分等との相溶性が高い点から、好ましくは1~5である。l1についてl1は、0~5の整数を表す。着色樹脂組成物に含有されるその他の成分等との相溶性が高い点から、好ましくは0又は1である。特定重合体の種類本発明における特定重合体は、前記式1で表される基を側鎖に有する重合体であれば、特に制限はなく、公知の重合体骨格を用いてもよいが、着色樹脂組成物に含有される成分等との相溶性が高い点から特にメタアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体であることが好ましい。メタアクリル系化合物としては、例えば、アクリロイル基又はメタアクリロイル基を有する化合物であることが好ましい。これらの具体例としては、下記のものが挙げられる。アクリル酸、メタクリル酸等の不飽和カルボン酸メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、n-プロピルメタアクリレート、i-プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、i-ブチルメタアクリレート、sec-ブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、3-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、3-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、アリルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、2-メトキシエチルメタアクリレート、2-フェノキシエチルメタアクリレート、メトキシジエチレングルコールメタアクリレート、メトキシトリエチレングルコールメタアクリレート、メトキシプロピレングルコールメタアクリレート、メトキシジプロピレングルコールメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.02,6]デカン-8-イルメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、ポリメチルメタクリレートマクロモノマー、ポリアルキレングリコールモノメタアクリレート等の不飽和カルボン酸エステル類;2-アミノエチルメタアクリレート、2-ジメチルアミノエチルメタアクリレート、2-アミノプロピルメタアクリレート、2-ジメチルアミノプロピルアクリレート、3-アミノプロピルメタアクリレート、3-ジメチルアミノプロピルメタアクリレート等の不飽和カルボン酸アミノアルキルエステル類;グリシジルメタアクリレート等の不飽和カルボン酸グリシジルエステル類;メタアクリロニトリル、α-クロロアクリロニトリル、シアン化ビニリデン等のシアン化ビニル化合物;メタアクリルアミド、α-クロロアクリルアミド、N-2-ヒドロキシエチルメタアクリルアミド等の不飽和アミド類;等を挙げることができる。これらの中でも、色材との相溶性が良い点で、好ましくは、ベンジルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、2-フェノキシエチルメタアクリレート、トリシクロ[5.2.1.02,6]デカン-8-イルメタアクリレートなどの環状構造を有するメタアクリレートが挙げられる。また、溶剤との相溶性が良い点で、好ましいもの:グリセロールメタアクリレート、ポリメチルメタクリレートマクロモノマー、ポリアルキレングリコールモノメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、n、i、sec、t-ブチルメタアクリレートが挙げられる。更に、現像液に対する溶解性が高い点では、アクリル酸及びメタアクリル酸が挙げられる。また、メタアクリル系化合物以外の、その他の単量体成分としては、不飽和二重結合を含む化合物が挙げられ、例えば、スチレン、α-メチルスチレン、o-ビニルトルエン、m-ビニルトルエン、p-ビニルトルエン、p-クロルスチレン、o-メトキシスチレン、m-メトキシスチレン、p-メトキシスチレン、o-ビニルベンジルメチルエーテル、m-ビニルベンジルメチルエーテル、p-ビニルベンジルメチルエーテル、o-ビニルベンジルグリシジルエーテル、m-ビニルベンジルグリシジルエーテル、p-ビニルベンジルグリシジルエーテル等の芳香族ビニル化合物;インデン、1-メチルインデン等のインデン類;1,3-ブタジエン、イソプレン、クロロプレン、イソプレンスルホン酸等の脂肪族共役ジエン類N-フェニルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド等のN-位置換マレイミド類クロトン酸、α-クロルアクリル酸、桂皮酸等の不飽和モノカルボン酸類などが挙げられる。上記の中でも、色材との相溶性が良好である点で、スチレン等の環状化合物を有する化合物であることが好ましい。本発明の前記式1で表される構造を側鎖に有する重合体としては、特に、下記式1-Iで表される繰り返し単位を有する重合体であることが特に好ましい。上記式中、R1及びR2、n1は、前記式1’におけると同義である。n2は、1~6の整数を表す。Rは、水素原子又はメチル基を表し、Xは、下記式1-II又は1-IIIで表される二価の基を表す。R0は、水素原子又はメチル基を表す。尚、1は、-CH2-との結合手を表し、2は、酸素原子との結合手を表す。特定重合体の製造方法本発明における特定重合体は、前記式1で表される基を側鎖に有する重合体であれば、特に制限はなく、公知の重合体骨格を用いてもよい。その中でもエポキシ基を含有するアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体に、前記式1で表される基を付加させた樹脂は、付加量を自在に制御でき、着色樹脂組成物に含有される成分等との相溶性を自在に制御できる点で好ましい。以下該樹脂について説明する。エポキシ基を含有するアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体に、前記式1で表される基を付加させた樹脂エポキシ基を含有するアクリル系化合物としては、分子内にエチレン性不飽和基及びエポキシ基を有するものであれば、特に限定されるものではない。例えば、グリシジルメタアクリレート、アリルグリシジルエーテル、グリシジル-α-エチルアクリレート、クロトニルグリシジルエーテル、イソクロトン酸グリシジルエーテル、N-3,5-ジメチル-4-グリシジルベンジルアクリルアミド、4-ヒドロキシブチルメタアクリレートグリシジルエーテル等の非環式エポキシ基含有不飽和化合物が挙げられる。これら非環式エポキシ基含有不飽和化合物は着色樹脂組成物に含有される成分等との相溶性の点から特に好ましい。その他、脂環式エポキシ基含有不飽和化合物としては、その脂環式エポキシ基として、例えば、2,3-エポキシシクロペンチル基、3,4-エポキシシクロヘキシル基、7,8-エポキシトリシクロ[5.2.1.0]デシ-2-イル基等が挙げられる。又、エチレン性不飽和基としては、メタアクリロイル基に由来するものであるのが好ましく、好適な脂環式エポキシ基含有不飽和化合物としては、下記式3a~3mで表される化合物が挙げられる。上記式3a~3m、R11は水素原子又はメチル基を、R12はアルキレン基を、R13は2価の炭化水素基をそれぞれ示し、nは1~10の整数である。式3a~3mにおける、R12のアルキレン基は、炭素数1~10であるものが好ましい。具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等が例示できるが、好ましくはメチレン基、エチレン基、プロピレン基である。又、R13の炭化水素基としては、炭素数が1~10であるものが好ましく、アルキレン基、フェニレン基等が挙げられる。これら脂環式エポキシ基含有不飽和化合物は、1種類を単独で使用してもよく、2種以上を併用してもよい。又、エポキシ基を含有するアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体は、上記のエポキシ基含有重合性モノマーに、エポキシ基を有さない他の重合性モノマーを共重合させてもよい。他の重合性モノマーとしては、特に限定されないが、特開2009-52010号公報に記載されているもの等が挙げられる。又、これら重合性モノマーのうち、耐熱性に優れる点から、特にトリシクロデカン骨格を有するメタアクリレートを含む共重合体樹脂が好ましい。更に、特定重合体は、エポキシ基を含有するアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体のエポキシ基部分に前記式1を付加させた樹脂である。付加させるには、様々な手法を用いることができる。例えば、水酸基を結合手に有する前記式1とエポキシ基を含有するアクリル系化合物を単量体成分として重合してなる重合体とを、トリエチルアミン、ベンジルメチルアミン等の3級アミン;ドデシルトリメチルアンモニウムクロライド、テトラメチルアンモニウムクロライド、テトラエチルアンモニウムクロライド、テトラブチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド等の4級アンモニウム塩;ピリジン、トリフェニルホスフィン等の触媒の存在下、有機溶剤中、反応温度50~150°Cで数時間~数十時間反応させることにより、前記式1を導入することができる。尚、本発明の特定重合体は、リビング重合で合成してもよい。本発明の特定樹脂は、前記式1で表される構造を側鎖に有する繰り返し単位の含有量が、一重合体鎖中、通常1モル以上、また通常60モル以下である。上記範囲内であると、本発明の効果が良好に得られる点で好ましい。分子量本発明における特定重合体のGPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量は、通常2000以上、好ましくは4000以上、更に好ましくは5000以上、また通常100000以下、好ましくは50000以下、更に好ましくは30000以下である。上記範囲内であると、着色樹脂組成物に含有される成分等との相溶性の点から好ましい。<効果を奏する理由>本発明の特定重合体を用いることで、輝度と電気信頼性とを両立しうる画素が得られる理由について下記の通り推測する。前記した通り、酸化防止剤を用いることで、得られる画素の電気信頼性が低下する理由は下記の2点である。1酸化防止剤は低分子量である為、使用すると、硬化膜から酸化防止剤がブリードアウトしやすいこと。2硬化膜を形成する際に架橋が必要となるが、該架橋に要するラジカルと酸化防止剤がトラップしてしまい、膜の十分な硬化が得られなくなってしまう。これより、硬化膜中に含まれる低分子量成分がブリードアウトしてしまうこと。本発明の特定重合体は、酸化防止能を有する構造前記式1で表される構造を樹脂が有することで、上記1酸化防止剤のブリードアウトを抑制することが可能となる。更に、本発明の特定重合体とすることで、酸化防止能を有する構造を系中に均一に存在させることが出来る。その為、局所的に膜の架橋密度が低下しにくくなる。以上より、本発明の特定重合体を用いることで、輝度と電気信頼性とが共に良好である画素を提供することが可能になる。用途本発明の特定重合体は、上記の通り、膜の硬化性を十分に担保し、酸化防止剤などの低分子量がブリードアウトし難くなるものである。その為、液晶表示装置用として有用であり、特に、カラーフィルタ用としてより好ましく有用である。特定重合体の含有量本発明の着色樹脂組成物中のCバインダー樹脂の含有量は、全固形分中、通常0.1重量以上、好ましくは1重量以上、また通常80重量以下、好ましくは60重量以下である。上記範囲内であると、基板への密着性が良好であり、また露光部への現像液の浸透性が適度で、画素の表面平滑性や感度が良好である点で好ましい。また、本発明の着色樹脂組成物の特定重合体の含有量は、Cバインダー樹脂中、通常0.1重量以上、好ましくは30重量以上、更に好ましくは50重量以上、また通常100重量以下である。上記範囲内であると、本発明の効果が良好に得られ易い点で好ましい。また、本発明におけるCバインダー樹脂は、全て特定重合体であることが本発明の効果が良好に得られ易いため、特定重合体の含有量は、全バインダー樹脂中100重量であることが特に好ましい。[A色材]A色材としては、顔料と染料が挙げられるが、着色力が良好な点で、顔料を用いることが好ましい。顔料としては、通常、赤色顔料、緑色顔料、黄色顔料、紫色顔料、オレンジ顔料、ブラウン顔料等各種の色の顔料を使用することができる。各種顔料の化学構造としては、例えばアゾ系、キナクリドン系、ベンツイミダゾロン系、イソインドリノン系、ジオキサジン系、インダンスレン系、ペリレン系等の有機顔料が挙げられる。これらの他に種々の無機顔料等も利用可能である。尚、本発明に使用できる顔料は、以下にその具体例をピグメントナンバーで示すが、これら例示によって限定されるものではない。先ず赤色顔料としては、C.I.ピグメントレッド1、2、3、4、5、6、7、8、9、12、14、15、16、17、21、22、23、31、32、37、38、41、47、48、48:1、48:2、48:3、48:4、49、49:1、49:2、50:1、52:1、52:2、53、53:1、53:2、53:3、57、57:1、57:2、58:4、60、63、63:1、63:2、64、64:1、68、69、81、81:1、81:2、81:3、81:4、83、88、90:1、101、101:1、104、108、108:1、109、112、113、114、122、123、144、146、147、149、151、166、168、169、170、172、173、174、175、176、177、178、179、181、184、185、187、188、190、193、194、200、202、206、207、208、209、210、214、216、220、221、224、230、231、232、233、235、236、237、238、239、242、243、245、247、249、250、251、253、254、255、256、257、258、259、260、262、263、264、265、266、267、268、269、270、271、272、273、274、275、276等を挙げることができる。これらの中で、好ましくはC.I.ピグメントレッド48:1、122、168、177、202、206、207、209、224、242、254等であり、更に好ましくはC.I.ピグメントレッド177、209、224、242、254等である。緑色顔料としては、C.I.ピグメントグリーン1、2、4、7、8、10、13、14、15、17、18、19、26、36、45、48、50、51、54、55、58等を挙げることができる。これらの中で、好ましくはC.I.ピグメントグリーン7、36、58等である。黄色顔料としては、C.I.ピグメントイエロー1、1:1、2、3、4、5、6、9、10、12、13、14、16、17、24、31、32、34、35、35:1、36、36:1、37、37:1、40、41、42、43、48、53、55、61、62、62:1、63、65、73、74、75,81、83、87、93、94、95、97、100、101、104、105、108、109、110、111、116、117、119、120、126、127、127:1、128、129、133、134、136、138、139、142、147、148、151、153、154、155、157、158、159、160、161、162、163、164、165、166、167、168、169、170、172、173、174、175、176、180、181、182、183、184、185、188、189、190、191、191:1、192、193、194、195、196、197、198、199、200、202、203、204、205、206、207、208、並びに特開2005-325350号公報及び特開2007-25687号公報に記載の顔料を挙げることができる。これらの中で、好ましくはC.I.ピグメントイエロー83、117、129、138、139、154、155、180、185、前記2公報記載の顔料であり、更に好ましくはC.I.ピグメントイエロー83、138、139、150、180、前記2公報記載の顔料等である。青色顔料としては、例えばC.I.ピグメントブルー1、1:2、9、14、16、17、19、25、27、28、29、33、35、36、56、56:1、60、61、61:1、62、63、66、67、68、71、72、73、74、75、76、78、79などを挙げることができる。紫色顔料としては、C.I.ピグメントバイオレット1、1:1、2、2:2、3、3:1、3:3、5、5:1、14、15、16、19、23、25、27、29、31、32、37、39、42、44、47、49、50等を挙げることができる。これらの中で、好ましくはC.I.ピグメントバイオレット19、23等であり、更に好ましくはC.I.ピグメントバイオレット23等である。オレンジ顔料としては、C.I.ピグメントオレンジ1、2、5、13、16、17、19、20、21、22、23、24、34、36、38、39、43、46、48、49、61、62、64、65、67、68、69、70、71、72、73、74、75、77、78、79等を挙げることができる。これらの中で、好ましくはC.I.ピグメントオレンジ38、71等である。又、本発明の着色樹脂組成物を用いてカラーフィルタの樹脂ブラックマトリックスを形成してもよく、その場合には、黒色顔料を使用することができる。尚、黒色顔料は、単独で使用してもよく、赤色、緑色、青色等の顔料を混合して使用してもよい。又、無機顔料であっても有機顔料であってもよい。更に、本発明に使用可能な無機顔料として、硫酸バリウム、硫酸鉛、酸化チタン、黄色鉛、ベンガラ、酸化クロム等が挙げられる。尚、上記各種の顔料は、複数種を併用することもできる。例えば、色度の調整のために、顔料として、赤色顔料と黄色顔料とを併用したり、緑色顔料と黄色顔料とを併用したりすることができる。又、本発明における顔料は、その平均一次粒径が、通常100nm以下、好ましくは80nm以下、より好ましくは20nm以上70nm以下である。本発明は、高度に微粒化された顔料を含む組成物の場合に特に有効であるため、平均一次粒径20nm以上60nm以下である顔料を含む場合が特に好ましい。使用する顔料の平均一次粒径を上記範囲とすることにより、消偏特性を良好に保ち、高いコントラストや透過率などを実現し、又、分散安定性が良好で、耐熱性や耐光性にも優れた着色樹脂組成物を得ることができる。尚、顔料の一次粒径は次の方法で求めることができる。先ず、顔料をクロロホルム中に超音波分散し、コロジオン膜貼り付けメッシュ上に滴下して、乾燥させ、透過電子顕微鏡TEM観察により、顔料の一次粒子像を得る。但し、有機顔料の場合は、個々の顔料粒子の粒径を、同じ面積となる円の直径に換算した面積円相当径として、複数個通常200~300個程度の顔料粒子についてそれぞれ粒径を求める。得られた一次粒径の値を用い、下式の計算式の通り個数平均値を計算し平均粒径を求める。こうして得られた顔料は、単独で使用してもよいが、本発明の効果を損なわない範囲で1種又は2種以上の顔料を混合して用いることができる。本発明の着色樹脂組成物におけるA色材の含有量は、全固形分中、通常80重量以下、好ましくは70重量以下、より好ましくは60重量以下であり、又、通常0.1重量以上、好ましくは0.5重量以上、より好ましくは1重量以上である。A色材の含有量を上記範囲とすることにより、色濃度に対する膜厚が大きくなり過ぎず、液晶セル化の際のギャップ制御等に悪影響を及ぼすことなく、且つ十分な画像形成性が得られるうえ好ましい。更に、A色材として顔料を含む場合は、顔料の分散状態も維持され、凝集や沈降が生じにくく、結果として、増粘や輝度コントラストの低下などといった問題を解消することができるため好ましい。[B溶剤]B溶剤としては、特に制限がなく、各成分を溶解又は分散させることができるものであればよい。本発明におけるB溶剤としては、着色樹脂組成物を構成する各成分を溶解又は分散し、粘度が適当になるものであれば特に制限はないが、好ましくは沸点が100~200°C、より好ましくは120~170°Cの沸点である溶剤である。このような溶剤としては、例えば、次のようなものが挙げられる。エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコール-モノt-ブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、メトキシメチルペンタノール、プロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、3-メチル-3-メトキシブタノール、トリプロピレングリコールモノメチルエーテルのようなグリコールモノアルキルエーテル類;エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジプロピルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテルのようなグリコールジアルキルエーテル類;エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート、メトキシブチルアセテート、3-メトキシブチルアセテート、メトキシペンチルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、3-メチル-3-メトキシブチルアセテートのようなグリコールアルキルエーテルアセテート類;ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジアミルエーテル、エチルイソブチルエーテル、ジヘキシルエーテルのようなエーテル類;アセトン、メチルエチルケトン、メチルアミルケトン、メチルイソプロピルケトン、メチルイソアミルケトン、ジイソプロピルケトン、ジイソブチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、エチルアミルケトン、メチルブチルケトン、メチルヘキシルケトン、メチルノニルケトンのようなケトン類;エタノール、プロパノール、ブタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリンのような1価又は多価アルコール類;n-ペンタン、n-オクタン、ジイソブチレン、n-ヘキサン、ヘキセン、イソプレン、ジペンテン、ドデカンのような脂肪族炭化水素類;シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、メチルシクロヘキセン、ビシクロヘキシルのような脂環式炭化水素類;ベンゼン、トルエン、キシレン、クメンのような芳香族炭化水素類;アミルホルメート、エチルホルメート、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸プロピル、酢酸アミル、メチルイソブチレート、エチレングリコールアセテート、エチルプロピオネート、プロピルプロピオネート、酪酸ブチル、酪酸イソブチル、イソ酪酸メチル、エチルカプリレート、ブチルステアレート、エチルベンゾエート、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-メトキシプロピオン酸プロピル、3-メトキシプロピオン酸ブチル、γ-ブチロラクトンのような鎖状又は環状エステル類;3-メトキシプロピオン酸、3-エトキシプロピオン酸のようなアルコキシカルボン酸類;ブチルクロライド、アミルクロライドのようなハロゲン化炭化水素類;メトキシメチルペンタノンのようなエーテルケトン類;アセトニトリル、ベンゾニトリルのようなニトリル類:又、これら溶剤に該当する市販のものとしては、ミネラルスピリット、バルソル2、アプコ18ソルベント、アプコシンナー、ソーカルソルベントNo.1及びNo.2、ソルベッソ150、シェルTS28ソルベント、カルビトール、エチルカルビトール、ブチルカルビトール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、エチルセロソルブアセテート、メチルセロソルブアセテート、ジグライムいずれも商品名などが挙げられる。これら溶剤は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。尚、本発明の着色樹脂組成物全体に占めるB溶剤の含有量は、特に制限されないが、その上限は通常99重量以下とし、塗布に適した粘性等をも考慮すれば、好ましくは50重量以上、より好ましくは60重量以上、特に好ましくは70重量以上である。[D分散剤]A色材が顔料を含む場合、更にD分散剤を含有することが好ましい。本発明におけるD分散剤は、顔料が分散し、安定を保つことができれば特に種類を問わない。例えば、カチオン系、アニオン系、ノニオン系や両性等の分散剤を使用することができるが、重合体分散剤が好ましい。具体的には、ブロック共重合体、ポリウレタン、ポリエステル、高分子共重合体のアルキルアンモニウム塩又はリン酸エステル塩、カチオン性櫛型グラフト重合体等を挙げることができる。これら分散剤の中で、ブロック共重合体、ポリウレタン、カチオン性櫛型グラフト重合体が好ましい。特にブロック共重合体が好ましく、この中でも親溶剤性を有するAブロック及び窒素原子を含む官能基を有するBブロックからなるブロック共重合体からなり、そのアミン価が80mg-KOH/g以上150mg-KOH/g以下有効固形分換算であるものが特に好ましい。より好ましくは100mg-KOH/g以上、140mg-KOH/g以下である。上記範囲内であると、顔料表面への吸着力が十分で、分散安定性が良好である。ブロック共重合体としては、メタアクリル系ブロック共重合体が好ましい。アクリル系ブロック共重合体は、顔料を極めて効率よく分散できる。これは、分子配列が制御されていることにより、分散剤が顔料に吸着する際に障害となる構造が少ないためと推察される。本発明において、アクリル系ブロック共重合体は、Aブロック及びBブロックからなるABブロック、及び/又はABAブロック共重合体であることが好ましい。前記アクリル系ブロック共重合体を構成するBブロックは、窒素原子を含む官能基として1~3級アミノ基を有することが好ましく、該アミノ基は、好ましくは-NR41R42但し、R41及びR42は、各々独立に、置換基を有していてもよい環状又は鎖状のアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、又は置換基を有していてもよいアラルキル基を表す。で表わされ、これを含む部分構造として好ましいものは、例えば下記式で表される。但し、R41及びR42は、上記のR41及びR42と同義であり、R43は炭素数1以上のアルキレン基であり、R44は水素原子又はメチル基を表す。中でも、R41及びR42はメチル基が好ましく、R43はメチレン基、またはエチレン基が好ましく、R44はメチル基であるのが好ましい。このような化合物として下記式で表される部分構造が挙げられる。上記の如きアミノ基を含有する部分構造は、1つのBブロック中に2種以上含有されていてもよい。その場合、2種以上のアミノ基含有部分構造は、該Bブロック中においてランダム共重合又はブロック共重合の何れの態様で含有されていてもよい。また、本発明の効果を損なわない範囲で、アミノ基を含有しない部分構造が、Bブロック中に一部含まれていてもよく、そのような部分構造の例としては、メタアクリル酸エステル系モノマー由来の部分構造等が挙げられる。一方、本発明において、D分散剤のAブロックは、親溶媒性であり、上述したBブロックを構成するモノマーと共重合しうるモノマーから成るものであれば、特に制限は無い。Aブロックとしては、例えば、スチレン系モノマー、メタアクリル酸エステル系モノマー、メタアクリル酸塩系モノマー、酢酸ビニル系モノマー、グリシジルエーテル系モノマー等のコモノマーを共重合させた重合体構造が挙げられる。本発明におけるD分散剤は、上述するようなAブロックとBブロックとからなるABブロック又はABAブロック共重合型高分子化合物である。中でもABブロック共重合体が好ましい。このようなブロック共重合体は、例えばリビング重合法にて調製される。リビング重合法にはアニオンリビング重合法、カチオンリビング重合法、ラジカルリビング重合法がある。具体的には、例えば特開2007-270147号公報に記載の方法が挙げられる。なお、分散剤のアミン価有効固形分換算は、分散剤試料中の溶剤を除いた固形分1gあたりの塩基量と当量のKOHの重量で表し、次の方法により測定する。100mLのビーカーに分散剤試料の0.5~1.5gを精秤し、50mLの酢酸で溶解する。pH電極を備えた自動滴定装置を使って、この溶液を0.1mol/LHClO4酢酸溶液にて中和滴定する。滴定pH曲線の変曲点を滴定終点とし次式によりアミン価を求める。アミン価[mg-KOH/g]=561×V/W×S但し、W:分散剤試料秤取量[g]、V:滴定終点での滴定量[mL]、S:分散剤試料の固形分濃度[重量]を表す。また、このブロック共重合体の酸価は、該酸価の元となる酸性基の有無及び種類にもよるが、低い方が好ましく、通常50mg-KOH/g以下、好ましくは40以下、より好ましくは30以下である。顔料の平均一次粒径が小さい場合、比表面積が増大し単位面積当たりの分散剤吸着量が少なくなる。この場合、前記共重合体からなる分散剤は、他の分散剤よりも効果が大きく好適に用いられる。本発明における分散剤は、着色樹脂組成物中の顔料全量に対し、好ましくは5~200重量、更に好ましくは10~100重量程度使用する。本発明の着色樹脂組成物は、本発明の効果を損なわない限り、その他の分散剤を含んでいてもよい。その他の分散剤としては、例えば、例えば特開2006-343648号公報に記載のものが挙げられる。[分散助剤]A色材が顔料を含む場合、本発明の着色樹脂組成物は、更に分散助剤を含有していてもよい。ここでいう分散助剤は、顔料誘導体であってもよく、顔料誘導体としては、例えば特開2001-220520号公報、特開2001-271004号公報、特開2002-179976号公報、特開2007-113000号公報、及び特開2007-186681号公報等に記載の各種化合物等を使用することができる。尚、本発明の着色樹脂組成物における分散助剤の含有量は、顔料全量に対して通常0.1重量以上、又、通常30重量以下、好ましくは20重量以下、より好ましくは10重量以下、更に好ましくは5重量以下である。添加量を上記の範囲に制御することにより、分散助剤としての効果が発揮され、又、分散性及び分散安定性がより良好である点で好ましい。更にその他の分散助剤を含有する場合も、分散助剤の添加量の合計が上記範囲内となるようにする。[分散樹脂]本発明の着色樹脂組成物には、前記Cバインダー樹脂における特定の重合体又はその他のバインダー樹脂から選ばれた樹脂の一部又は全部を下記の分散樹脂として含有していてもよい。具体的には、後述する分散処理工程において、前述のD分散剤等の成分とともに、Cバインダー樹脂を含有させることにより、該Cバインダー樹脂が、D分散剤との相乗効果で顔料の分散安定性に寄与する。結果としてD分散剤の添加量を減らせる可能性があるため好ましい。又、現像性が向上し、基板の非画素部に未溶解物が残存せず、画素の基板への密着性が向上する、といった効果も奏するため好ましい。このように、分散処理工程に使用されるCバインダー樹脂を、分散樹脂と称することがある。分散樹脂は、着色樹脂組成物中の顔料全量に対して0~200重量程度使用することが好ましく、10~100重量程度使用することがより好ましい。分散樹脂の酸価は0.5mg-KOH/g以上が好ましく、1mg-KOH/g以上がより好ましく、5mg-KOH/g以上が最も好ましく、また300mg-KOH/g以下が好ましく、200mg-KOH/g以下がより好ましく、150mg-KOH/g以下が最も好ましい。酸価を上記の範囲に制御することにより、アルカリ現像性が良好となり、合成上等においても、取り扱いやすくなる。又、分散樹脂のGPCにて測定したポリスチレン換算の重量平均分子量は、1000以上が好ましく、1500以上がより好ましく、2000以上が最も好ましく、また200000以下が好ましく、50000以下がより好ましく、30000以下が最も好ましい。分子量を上記の範囲に制御することにより、アルカリ現像性が良好となり、又、分散安定性が低下するのを防ぐこともできる。[E重合性モノマー]本発明の着色樹脂組成物は、E重合性モノマーを含有することが好ましい。E重合性モノマーは、重合可能な低分子化合物であれば特に制限はないが、エチレン性二重結合を少なくとも1つ有する付加重合可能な化合物以下、エチレン性化合物と言う場合がある。が好ましい。エチレン性化合物は、本発明の着色樹脂組成物が活性光線の照射を受けた場合、前記光重合開始系の作用により付加重合し、硬化するようなエチレン性二重結合を有する化合物である。尚、本発明におけるE重合性モノマーは、いわゆる高分子物質に相対する概念を意味し、狭義の単量体以外に二量体、三量体、オリゴマーも包含する。E重合性モノマーにおけるエチレン性化合物としては、例えば、メタアクリル酸等の不飽和カルボン酸;モノヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステル;脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステル;芳香族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステル;不飽和カルボン酸と多価カルボン酸及び前述の脂肪族ポリヒドロキシ化合物、芳香族ポリヒドロキシ化合物等の多価ヒドロキシ化合物とのエステル化反応により得られるエステル;ポリイソシアネート化合物とメタアクリロイル基含有ヒドロキシ化合物とを反応させたウレタン骨格を有するエチレン性化合物;等が挙げられる。脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルとしては、エチレングリコールジメタアクリレート、トリエチレングリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート等のメタアクリル酸エステルが挙げられる。また、これらメタアクリル酸エステルのメタアクリル酸部分を、イタコン酸部分に代えたイタコン酸エステル、クロトン酸部分に代えたクロトン酸エステル、或いは、マレイン酸部分に代えたマレイン酸エステル等が挙げられる。芳香族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルとしては、ハイドロキノンジメタアクリレート、レゾルシンジメタアクリレート、ピロガロールトリメタアクリレート等が挙げられる。不飽和カルボン酸と多価カルボン酸及び多価ヒドロキシ化合物とのエステル化反応により得られるエステルは、必ずしも単一物ではなく、混合物であってもよい。代表例としては、メタアクリル酸、フタル酸、及びエチレングリコールの縮合物;メタアクリル酸、マレイン酸、及びジエチレングリコールの縮合物;メタアクリル酸、テレフタル酸、及びペンタエリスリトールの縮合物;メタアクリル酸、アジピン酸、ブタンジオール、及びグリセリンの縮合物等が挙げられる。ポリイソシアネート化合物とメタアクリロイル基含有ヒドロキシ化合物とを反応させたウレタン骨格を有するエチレン性化合物としては、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート等の脂肪族ジイソシアネート;シクロヘキサンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート等の脂環式ジイソシアネート;トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネートと、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、3-ヒドロキシ1,1,1-トリメタアクリロイルオキシメチルプロパン等のメタアクリロイル基含有ヒドロキシ化合物との反応物が挙げられる。その他、本発明に用いられるエチレン性化合物の例としては、エチレンビスメタアクリルアミド等のメタアクリルアミド類;フタル酸ジアリル等のアリルエステル類;ジビニルフタレート等のビニル基含有化合物等が挙げられる。これらの中では脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルが好ましく、ペンタエリスリトール又はジペンタエリスリトールのメタアクリル酸エステルがより好ましく、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレートが特に好ましい。また、エチレン性化合物は酸価を有するモノマーであってもよい。酸価を有するモノマーとしては、例えば、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルであり、脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシル基に非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた多官能単量体が好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトール及び/又はジペンタエリスリトールであるものである。これらの単量体は1種を単独で用いてもよいが、製造上、単一の化合物を得ることは難しいことから、2種以上の混合物を使用してもよい。また、必要に応じてE重合性モノマーとして酸基を有しない多官能モノマーと酸基を有する多官能モノマーを併用してもよい。酸基を有する多官能モノマーの好ましい酸価としては、0.1~40mg-KOH/gであり、特に好ましくは5~30mg-KOH/gである。上記範囲内であると、現像溶解特性が低下しにくく、また製造や取り扱いが容易である。更に、光重合性能が落ち難く、画素の表面平滑性等の硬化性が良好であるため好ましい。本発明において、より好ましい酸基を有する多官能モノマーは、例えば、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレートのコハク酸エステルを主成分とする混合物である。この多官能モノマーと他の多官能モノマーを組み合わせて使用することもできる。本発明の着色樹脂組成物において、これらのE重合性モノマーの含有量は、全固形分中、通常1重量以上、好ましくは5重量以上、更に好ましくは10重量以上であり、また、通常80重量以下、好ましくは70重量以下、更に好ましくは50重量以下、特に好ましくは40重量以下である。また、E重合性モノマーの全A色材全量に対して、通常1重量以上、好ましくは5重量以上、更に好ましくは10重量以上、特に好ましくは20重量以上であり、また、通常200重量以下、好ましくは150重量以下、更に好ましくは110重量以下である。上記範囲内であると、光硬化が適度であり、現像時の密着不良が置き難く、また現像後の断面が逆テーパー形状になり難く、更に溶解性低下による剥離現象抜け不良が置き難いため好ましい。[F光重合開始成分及び/又は熱重合開始成分]本発明の着色樹脂組成物は、塗膜を硬化させる目的で、F光重合開始成分及び/又は熱重合開始成分を含むことが好ましい。ただし、硬化の方法はこれらの開始剤によるもの以外でもよい。特に、本発明の着色樹脂組成物が、C成分としてエチレン性二重結合を有する樹脂を含む場合や、E成分としてエチレン性化合物を含む場合には、光を直接吸収し、又は光増感されて分解反応又は水素引き抜き反応を起こし、重合活性ラジカルを発生する機能を有する光重合開始成分及び/又は熱によって重合活性ラジカルを発生する熱重合開始成分を含有することが好ましい。なお、本発明において光重合開始成分としてのF成分とは、光重合開始剤以下、任意にF1成分とも称するに重合加速剤以下、任意にF2成分とも称する、増感色素以下、任意にF3成分とも称するなどの付加剤が併用されている混合物を意味する。F光重合開始成分F光重合開始成分は、通常、F1光重合開始剤、及び必要に応じて添加されるF2重合加速剤及びF3増感色素等の付加剤との混合物として用いられ、光を直接吸収し、或いは光増感されて分解反応又は水素引き抜き反応を起こし、重合活性ラジカルを発生する機能を有する成分である。F光重合開始成分を構成するF1光重合開始剤としては、例えば、特開昭59-152396号、特開昭61-151197号各公報等に記載のチタノセン誘導体類;特開平10-300922号、特開平11-174224号、特開2000-56118号各公報等に記載されるヘキサアリールビイミダゾール誘導体類;特開平10-39503号公報等に記載のハロメチル化オキサジアゾール誘導体類、ハロメチル-s-トリアジン誘導体類、N-フェニルグリシン等のN-アリール-α-アミノ酸類、N-アリール-α-アミノ酸塩類、N-アリール-α-アミノ酸エステル類等のラジカル活性剤、α-アミノアルキルフェノン誘導体類;特開2000-80068号公報等に記載のオキシムエステル系誘導体類等が挙げられる。具体的には、例えば国際公開第2009/107734号パンフレット等に記載の光重合開始剤等が挙げられる。これら光重合開始剤の中では、α-アミノアルキルフェノン誘導体類、オキシムエステル系誘導体類、ビイミダゾール誘導体類、アセトフェノン誘導体類、及びチオキサントン誘導体類がより好ましい。また、オキシムエステル系誘導体類としては、1,2-オクタンジオン,1-4-フェニルチオフェニル-,2-o-ベンゾイルオキシム、エタノン,1-9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル,1-o-アセチルオキシム、及び下記式XIで表される化合物等が挙げられる。式XI中、R101は、水素原子、炭素数1~20のアルキル基、炭素数2~25のアルケニル基、炭素数3~20のヘテロアリール基または炭素数4~25のヘテロアリールアルキル基を示し、これらはいずれも置換基を有していてもよい。あるいは、R101はXまたはZと結合し、環を形成していてもよい。R102は、炭素数2~20のアルカノイル基、炭素数3~25のアルケノイル基、炭素数4~8のシクロアルカノイル基、炭素数7~20のアリーロイル基、炭素数2~10のアルコキシカルボニル基、炭素数7~20のアリールオキシカルボニル基、炭素数2~20のヘテロアリール基、炭素数3~20のヘテロアリーロイル基または炭素数2~20のアルキルアミノカルボニル基を示し、これらはいずれも置換基を有していてもよい。Xは、置換基を有していてもよい、2個以上の環が縮合してなる、2価の芳香族炭化水素環基および/または芳香族複素基を示す。Zは、置換基を有していてもよい芳香族基を示す。なお、前記式XIで表される化合物の中でも、Xが置換基を有していてもよいカルバゾール環である化合物が好ましく、具体的には下記式XIIで表される化合物などが挙げられ、中でも下記式XIIIで表される化合物が特に好ましい。式中、R101、R102およびZは、前記式XIにおけると同義である。R103~R109は各々独立に水素原子または任意の置換基を示す。式中、R101aは、炭素数1~3のアルキル基、または下記式XIIIaで表される基を示す。式中、R103およびR104は各々独立に、水素原子、フェニル基またはN-アセチル-N-アセトキシアミノ基を示す。は、結合部位を表す。R102aは、炭素数2~4のアルカノイル基を示し、Xaは、窒素原子が1~4のアルキル基で置換されていてもよい3,6-カルバゾリル基を示す。Zaは、アルキル基で置換されていてもよいフェニル基またはモルホリノ基で置換されていてもよいナフチル基を示す。その他に、ベンゾインアルキルエーテル類、アントラキノン誘導体類;2-メチル-4’-メチルチオフェニル-2-モルホリノ-1-プロパノン等のアセトフェノン誘導体類、2-エチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン等のチオキサントン誘導体類、安息香酸エステル誘導体類、アクリジン誘導体類、フェナジン誘導体類、アンスロン誘導体類等も挙げられる。これら光重合開始剤の中では、α-アミノアルキルフェノン誘導体類、チオキサントン誘導体類、オキシムエステル系誘導体類がより好ましい。特に、オキシムエステル系誘導体類が好ましい。必要に応じて用いられるF2重合加速剤としては、例えば、N,N-ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル等のN,N-ジアルキルアミノ安息香酸アルキルエステル類;2-メルカプトベンゾチアゾール、2-メルカプトベンゾオキサゾール、2-メルカプトベンゾイミダゾール等の複素環を有するメルカプト化合物;脂肪族多官能メルカプト化合物等のメルカプト化合物類等が挙げられる。これらのF1光重合開始剤及びF2重合加速剤は、それぞれ1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。また、必要に応じて感応感度を高める目的で、F3増感色素が用いられる。増感色素は、画像露光光源の波長に応じて、適切なものが用いられるが、例えば特開平4-221958号、特開平4-219756号各公報等に記載のキサンテン系色素;特開平3-239703号、特開平5-289335号各公報等に記載の複素環を有するクマリン系色素;特開平3-239703号、特開平5-289335号各公報等に記載の3-ケトクマリン系色素;特開平6-19240号公報等に記載のピロメテン系色素;特開昭47-2528号、特開昭54-155292号、特公昭45-37377号、特開昭48-84183号、特開昭52-112681号、特開昭58-15503号、特開昭60-88005号、特開昭59-56403号、特開平2-69号、特開昭57-168088号、特開平5-107761号、特開平5-210240号、特開平4-288818号各公報等に記載のジアルキルアミノベンゼン骨格を有する色素等が挙げられる。F3増感色素もまた1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。本発明の着色樹脂組成物において、これらのF光重合開始成分の含有量は、全固形分中、通常0.1重量以上、好ましくは0.2重量以上、更に好ましくは0.5重量以上、また、通常40重量以下、好ましくは30重量以下、更に好ましくは20重量以下の範囲である。上記範囲内であると、露光光線に対する感度が良好で、また未露光部分の現像液に対する溶解性も良好で、現像不良などを誘起し難い点で好ましい。F熱重合開始成分本発明の着色樹脂組成物に含有されていてもよいF熱重合開始成分の具体例としては、アゾ系化合物、有機過酸化物及び過酸化水素等が挙げられる。これらのうち、アゾ系化合物が好適に用いられる。より具体的には、例えば国際公開第2009/107734号等に記載の熱重合開始成分を用いることができる。これらの熱重合開始成分は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。[その他の任意成分]本発明の着色樹脂組成物は、前記各成分の外に、界面活性剤、有機カルボン酸及び/又は有機カルボン酸無水物、熱硬化性化合物、可塑剤、熱重合防止剤、保存安定剤、表面保護剤、密着向上剤、現像改良剤等を含有していてもよい。これら任意成分としては、例えば特開2007-113000号公報記載の各種化合物を使用することができる。[着色樹脂組成物の調製方法]本発明において、着色樹脂組成物は、適宜の方法により調製することができるが、例えば、前記A色材、B溶剤、特定重合体を含むCバインダー樹脂、E重合性モノマー、F光重合開始系及びその他の添加剤と共に混合することで調製できる。A色材が顔料を含む場合、該顔料をB溶剤中、D分散剤及び必要に応じて添加する分散助剤の存在下で、場合によりCバインダー樹脂の一部と共に、例えば、ペイントシェイカー、サンドグラインダー、ボールミル、ロールミル、ストーンミル、ジェットミル、ホモジナイザー等を用いて、粉砕しつつ混合分散して顔料分散液を調製する。該顔料分散液に、特定重合体を含むCバインダー樹脂、必要に応じて、E重合性モノマー、F光重合開始系などの添加剤を添加し、混合することにより調製する方法を挙げることができる。[着色樹脂組成物の応用]本発明の着色樹脂組成物は、通常、すべての構成成分がB溶剤中に溶解又は分散された状態である。この着色樹脂組成物が基板上へ供給され、カラーフィルタや液晶表示装置、有機EL表示装置などの構成部材が形成される。以下、本発明の着色樹脂組成物の応用例として、カラーフィルタとしての応用、及びそれらを用いた液晶表示装置パネル及び有機EL表示装置について、説明する。<カラーフィルタ>本発明のカラーフィルタは、本発明の着色樹脂組成物から形成された画素を有するものである。以下に、本発明のカラーフィルタを形成する方法について説明する。カラーフィルタの画素は、様々な方法で形成することができる。ここでは光重合性の着色樹脂組成物を使用してフォトリソグラフィ法にて形成する場合を例に説明するが、製造方法はこれに限定されるものではない。まず、基板の表面上に、必要に応じて、画素を形成する部分を区画するようにブラックマトリックスを形成し、この基板上に、本発明の着色樹脂組成物を塗布したのち、プレベークを行って溶剤を蒸発させ、塗膜を形成する。次いで、この塗膜にフォトマスクを介して露光したのち、アルカリ現像液を用いて現像して、塗膜の未露光部を溶解除去し、その後ポストベークすることにより、赤色、緑色、青色の各画素パターンを形成して、カラーフィルタを作製することができる。画素を形成する際に使用される基板としては、透明で適度な強度を有するものであれば特に限定されないが、例えば、ポリエステル系樹脂、ポリオレフィン系樹脂ポリカーボネート系樹脂、アクリル系樹脂、熱可塑性樹脂製シート、エポキシ樹脂、熱硬化性樹脂、各種ガラスなどが挙げられる。また、これらの基板には、所望により、シランカップリング剤やウレタン系樹脂などによる薄膜形成処理、コロナ放電処理やオゾン処理などの表面処理等、適宜前処理を施してもよい。着色樹脂組成物を基板に塗布する際には、スピナー法、ワイヤーバー法、フローコート法、スリットアンドスピン法、ダイコート法、ロールコート法、スプレーコート法等が挙げられる。中でも、スリットアンドスピン法、及びダイコート法が好ましい。塗布膜の厚さは、乾燥後の膜厚として、通常、0.2~20μm、好ましくは0.5~10μm、特に好ましくは0.8~5.0μmである。上記範囲内であると、パターン現像や液晶セル化工程でのギャップ調整が容易であり、また所望の色発現がし易い点で好ましい。画素を形成する際に使用される放射線としては、例えば、可視光線、紫外線、遠紫外線、電子線、X線等を使用することができるが、波長が190~450nmの範囲にある放射線が好ましい。画像露光に使用される、波長190~450nmの放射線を用いるための光源は、特に限定されるものではないが、例えば、キセノンランプ、ハロゲンランプ、タングステンランプ、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、中圧水銀灯、低圧水銀灯、カーボンアーク、蛍光ランプ等のランプ光源;アルゴンイオンレーザー、YAGレーザー、エキシマレーザー、窒素レーザー、ヘリウムカドミニウムレーザー、半導体レーザー等のレーザー光源等が挙げられる。特定の波長の光を照射して使用する場合には、光学フィルターを利用することもできる。放射線の露光量は、10~10,000J/m2が好ましい。また、前記アルカリ現像液としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム、珪酸ナトリウム、珪酸カリウム、メタ珪酸ナトリウム、燐酸ナトリウム、燐酸カリウム、燐酸水素ナトリウム、燐酸水素カリウム、燐酸二水素ナトリウム、燐酸二水素カリウム、水酸化アンモニウム等の無機アルカリ性化合物;モノ-ジ-又はトリ-エタノールアミン、モノ-ジ-又はトリ-メチルアミン、モノ-ジ-又はトリ-エチルアミン、モノ-又はジ-イソプロピルアミン、n-ブチルアミン、モノ-ジ-又はトリ-イソプロパノールアミン、エチレンイミン、エチレンジイミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシドTMAH、コリン等の有機アルカリ性化合物等の水溶液が好ましい。前記アルカリ現像液には、例えばイソプロピルアルコール、ベンジルアルコール、エチルセロソルブ、ブチルセロソルブ、フェニルセロソルブ、プロピレングリコール、ジアセトンアルコール等の水溶性有機溶剤や界面活性剤等を適量添加することもできる。なお、アルカリ現像後は、通常、水洗する。現像処理法としては、浸漬現像法、スプレー現像法、ブラシ現像法、超音波現像法等の何れかの方法によることができる。現像条件は、室温23°Cで5~300秒が好ましい。現像処理の条件には特に制限はないが、現像温度は通常10°C以上、中でも15°C以上、更には20°C以上、また、通常50°C以下、中でも45°C以下、更には40°C以下の範囲が好ましい。現像方法は、浸漬現像法、スプレー現像法、ブラシ現像法、超音波現像法等の何れかの方法によることができる。このようにして作製されたカラーフィルタを液晶表示装置に使用する場合には、このままの状態で画像上にITO等の透明電極を形成して、カラーディスプレー、液晶表示装置等の部品の一部として使用されるが、表面平滑性や耐久性を高めるため、必要に応じ、画像上にポリアミド、ポリイミド等のトップコート層を設けることもできる。また、一部、平面配向型駆動方式IPSモード等の用途においては、透明電極を形成しないこともある。また、垂直配向型駆動方式MVAモードでは、リブを形成することもある。また、ビーズ散布型スペーサに代わり、フォトリソによる柱構造フォトスペーサーを形成することもある。<液晶表示装置>本発明の液晶表示装置は、上述の本発明のカラーフィルタを用いたものである。本発明の液晶表示装置の型式や構造については特に制限はなく、本発明のカラーフィルタを用いて常法に従って組み立てることができる。例えば、液晶デバイスハンドブック日刊工業新聞社、1989年9月29日発行、日本学術振興会第142委員会著に記載の方法で、本発明の液晶表示装置を形成することができる。<有機EL表示装置>本発明のカラーフィルタを含む有機EL表示装置を作成する場合、例えば図1に示すように、透明支持基板10上に、本発明の着色樹脂組成物により画素20が形成された青色カラーフィルタ上に有機保護層30及び無機酸化膜40を介して有機発光体500を積層することによって多色の有機EL素子を作製する。有機発光体500の積層方法としては、カラーフィルタ上面へ透明陽極50、正孔注入層51、正孔輸送層52、発光層53、電子注入層54、及び陰極55を逐次形成していく方法や、別基板上へ形成した有機発光体500を無機酸化膜40上に貼り合わせる方法などが挙げられる。このようにして作製された有機EL素子100は、パッシブ駆動方式の有機EL表示装置にもアクティブ駆動方式の有機EL表示装置にも適用可能である。次に、合成例、実施例及び比較例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り以下の実施例に限定されるものではない。尚、下記実施例において部は重量部を表わす。参考合成例1:化合物1の合成ジムロート冷却管付きの三口丸底フラスコに、3-プロピオン酸ステアリル50.0重量部、NaOH8.0重量部、アセトン200重量部、蒸留水10重量部を加え、15時間還流した。15時間後、系を室温まで冷却し、析出したステアリルアルコールをろ別した。ろ液を濃縮した後に蒸留水300mlに溶解させ、1NHClを加え、pHを3にすることで、析出した白色沈殿物を回収した。精製はヘキサンによる再結晶を行い、化合物1を得た。同定は1HNMRにて行った。1HNMRσppm7.00s,2H5.002.882.651.43合成例1:樹脂Aの合成反応槽として冷却管を付けたセパラブルフラスコを準備し、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート90重量部を仕込み、攪拌しながらオイルバスで加熱して反応槽の温度を90°Cまで昇温した。一方、モノマー槽中にトリシクロデカン骨格を有するモノアクリレートFA-513M日立化成社製46重量部、グリシジルメタクリレート54重量部、22‘-アゾビス2-メチルブチロニトリル0.1重量部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート60重量部を仕込み、反応槽の温度が90°Cに安定してから滴下を開始し重合を開始させた。温度を90°Cに保ちながら滴下を120分かけて行い、滴下が終了して240分後に再度22‘-アゾビス2-メチルブチロニトリル0.5重量部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート2.5重量部を滴下した。追添加終了後更に2時間、90°Cにて反応を行った後に、昇温を開始して反応槽を110°Cにした。その後2時間110°Cを維持した後、室温まで冷却した。反応後室温まで冷却することで、GPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量6800の40.0重量の樹脂Aを得た。合成例2:樹脂Bの合成攪拌翼、ジムロート冷却管付きの三口丸底フラスコに、樹脂A30.0重量部、化合物13.26重量部、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセン0.012重量部を加え、105度にて11時間加熱攪拌した。プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートを加えて固形分濃度を調整することにより、GPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量9078の40.0重量の樹脂Bの溶液を得た。合成例3:樹脂Cの合成合成例2において、樹脂Aを10.0重量部に、化合物1を4.4重量部に、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセンを0.016重両部に変更し、同様の手順にて合成した。これにより、GPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量10930の400重量の樹脂Cの溶液を得た。合成例4:樹脂Dの合成合成例2において、樹脂Aを10.0重量部に、化合物1を3.0重量部に、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセンを0.011重両部に変更し、同様の手順にて合成した。これにより、GPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量10681の400重量の樹脂Dの溶液を得た。合成例5:樹脂Eの合成プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテー150重量部を窒素置換しながら攪拌し、120°Cに昇温した。ここにスチレン7重量部、グリシジルメタクリレート49重量部およびトリシクロデカン骨格を有するモノアクリレートFA-513M日立化成社製42重量部を滴下し、および2.2’-アゾビス-2-メチルブチロニトリル8.47重量部を3時間かけて滴下し、更に90°Cで2時間攪拌し続けた。次に反応容器内を空気置換に変え、アクリル酸43.2重量部にトリスジメチルアミノメチルフェノール0.7重量部およびハイドロキノン0.12重量部を投入し、100°Cで12時間反応を続けた。その後、テトラヒドロ無水フタル酸THPA56.2重量部、トリエチルアミン0.7重量部を加え、100°C3.5時間反応させた。こうして得られた樹脂EのGPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量Mwは約8400、酸価480mg-KOH/gであった。さらにプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートを加え、固形分濃度を40重量に調整した。合成例6:樹脂Fの合成反応槽として冷却管を付けたセパラブルフラスコを準備し、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート90重量部を仕込み、攪拌しながらオイルバスで加熱して反応槽の温度を90°Cまで昇温した。一方、モノマー槽中にノルマルブチルメタクリレート75重量部、ノルマルブチルメタクリレート37.5重量部、メタクリル酸25重量部、22‘-アゾビス2-メチルブチロニトリル0.1重量部、連鎖移動剤槽にα-チオグリセロール5.6重量部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート15.6重量部を仕込み、反応槽の温度が90°Cに安定してからモノマー槽および連鎖移動剤槽から滴下を開始し重合を開始させた。温度を90°Cに保ちながら滴下を120分かけて行い、滴下が終了して240分後に再度22‘-アゾビス2-メチルブチロニトリル0.1重量部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート2.5重量部を滴下した。追添加終了後更に2時間、90°Cにて反応を行った後に、昇温を開始して反応槽を110°Cにした。その後2時間110°Cを維持した後、室温まで冷却した。次いで、反応槽に、メタクリル酸グリシジル27.5重量部、α-メトキシフェノール0.1重量部、1,8-ジアザビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセン0.2重量部、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート2.0重量部を仕込み、そのまま110°Cで11時間反応させた。反応後室温まで冷却することで、GPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量7300、酸価50.4mg-KOH/g、二重結合当量688の54重量の樹脂Fを得た。合成例7:分散樹脂aの合成プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート114.0重量部を4つ口フラスコに入れ、窒素バブリングを行いながら85°Cまで昇温した。これにシクロヘキシルメタクリレート96.8重量部、メタクリル酸33.3重量部、2,2‘-アゾビスイソブチロニトリル4.92重量部をプロピレングリコール1-モノメチルエーテル2-アセタート96.45重量部に溶解し、4時間かけて滴下した。滴下後反応液を85°Cに保ったままさらに2時間攪拌し、その後窒素バブリングを止めて100°Cに昇温し1時間攪拌した。得られた分散樹脂aのGPCで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量は14300、酸価180mg-KOH/gであった。<実施例1~3及び比較例1~6>[1]青色顔料分散液の調製プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート78.4重量部、顔料C.I.ピグメントブルー15:6以下、P.B.15:6と称するを12.0重量部、アクリル系分散剤LPN21116ビッグケミー社製4.8重量部、上記参考例で合成した分散樹脂a4.0重量部を混合し、攪拌機で3時間攪拌して固形分濃度が20重量のミルベースを調製した。このミルベースを600重量部の0.5mmφのジルコニアビーズを用いビーズミル装置にて周速10m/s、滞留時間3時間で分散処理を施しPB15:6の青色顔料分散液を得た。[2]青色着色樹脂組成物の調製得られた青色顔料分散液に、下記表1の組成となるように他の成分を加え、5μmのメンブレンフィルターで濾過して青色着色樹脂組成物を調製した。尚、実施例1は樹脂Bを、実施例2は樹脂Cを、実施例3は樹脂Dを含有する着色樹脂組成物を用いた。また比較例1~7は、樹脂Aを含有する着色樹脂組成物を用いた。[着色樹脂膜の調製]カラーフィルタ用透明ガラス基板AN-100旭硝子社製に、得られた上記着色樹脂組成物をそれぞれスピンコート塗布し、80°Cのホットプレートにて3分間プリベークを行い、乾燥塗布膜を形成した。塗布に際しては下記ポストベーク後、色座標y=0.124となるように回転数を調整した。得られた乾燥塗布膜に対し、高圧水銀灯により60mJ/cm2で露光した後、230°Cのオーブンにて60分間ポストベークを行い着色樹脂膜を形成した。乾燥後の着色樹脂膜の膜厚は3.0μm程度であった。[カラーフィルタの色度及び輝度の測定]上記[着色樹脂膜の製造]同様に、ガラス基板AN-100旭硝子社製上に、着色樹脂組成物を塗布、乾燥、露光、ポストベーク後、分光光度計U-3310日立製作所製によりC光源での色度、輝度を測定した。結果を表3に示す。[カラーフィルタの電気信頼性VHRの測定]5cm角の無アルカリガラス基板旭硝子社製AN-100の片全面にITO膜を形成した電極基板Aと、2.5cm×2.0cmの同ガラス基板の片面中央部に、2mm幅の取り出し電極がつながった1cm角のITO膜を形成した電極基板Bを用意した。電極基板A上に、上記着色樹脂組成物をスピンコート法により回転数およそ540rpmにて塗布し、1分間真空乾燥後、ホットプレート上で80°Cにて3分間プリベークした。その後、全面を、それぞれ高圧水銀灯により40mJ/cm2の露光条件にて画像露光を施した。次いで、0.04重量水酸化カリウム水溶液を用いて、現像液温度23°C、圧力0.25MPaでスプレー現像を用い、水洗スプレーにてリンスした。画像形成されたガラス基板を230°Cで30分間ポストベークし、全面に熱硬化膜が施されたガラス基板を得た。一方、電極基板Bの外周上に、ディスペンサーを用いて、直径5μmのシリカビーズを含有するエポキシ樹脂系シール剤を塗布した後、電極基板Aの各感光性樹脂組成物溶液を塗布した面とを、外縁部が3mmずれるように対向配置し、圧着したまま、熱風循環炉内で180°Cで2時間加熱した。こうして得られた空セルに、液晶MLC-6846-000メルクジャパン社製を注入し、周辺部をUV硬化型シール剤によって封止した後に、電極基板Aと電極基板Bの端部のITO露出部分から2mm幅の取り出し電極をそれぞれ配線し、電圧保持率測定用液晶セル以下液晶セルとも称すを完成した。上記液晶セルの電圧保持率VHRは、液晶物性評価装置6254型東陽テクニカ社製を用いて、以下の条件で測定した。測定条件:印加電圧5Vバイポーラ極性電圧での保持時間:周波数60Hzの場合は16.6ms、周波数2Hzの場合は500ms表3に示すが如く、本発明の特定重合体を用いて形成された画素は、輝度が高く、且つ電気信頼性が高い。つまりは、本発明の着色樹脂組成物を用いて形成された画素を含む液晶表示装置は、表示特性に優れ、高品質である。また上記より本発明の特定重合体は、カラーフィルタ用樹脂としては有用であることが分かる。"