"計算機システムを管理するための管理計算機であって、一つ以上の仮想計算機を有する複数の計算機と複数の論理ボリュームを有する一つ以上のストレージ装置とに通信するための通信インターフェースと、所定のコンピュータプログラムを格納する記憶装置と、前記記憶装置から前記所定のコンピュータプログラムを読み込んで実行するマイクロプロセッサとを備え、前記マイクロプロセッサは、前記所定のコンピュータプログラムを実行して、前記計算機システムに含まれる前記各仮想計算機の中で相対的に定まる性能値である仮想計算機性能値を示す第1軸と、前記計算機システムに含まれる前記各論理ボリュームの中で相対的に定まる性能値であるボリューム性能値を示す第2軸とから、構成される座標平面を設定し、前記座標平面に、所定の基準に従って複数のエリアを設け、前記各仮想計算機について前記仮想計算機性能値を算出し、前記各論理ボリュームについて前記ボリューム性能値を算出し、前記各仮想計算機と前記各論理ボリュームのうち、仮想計算機及び論理ボリュームのペアが、前記各エリアのうちのいずれのエリアに属するかを、前記ペアを構成する前記仮想計算機について算出される前記仮想計算機性能値と、前記ペアを構成する前記論理ボリュームについて算出される前記ボリューム性能値とに基づいて判定し、判定されたエリアを初期エリアとして保持し、所定のタイミングで、前記ペアを構成する前記仮想計算機についての前記仮想計算機性能値と前記ペアを構成する前記論理ボリュームについての前記ボリューム性能値とをそれぞれ再び算出し、再び算出された前記仮想計算機性能値及び前記ボリューム性能値に基づいて、前記ペアが前記各エリアのうちいずれのエリアに属するかを再び判定し、判定されたエリアを最新エリアとして保持し、前記初期エリアと前記最新エリアとが一致するか否かを判定し、前記初期エリアと前記最新エリアとが不一致の場合は、不一致である旨を出力する、管理計算機。前記所定の基準は、業務種別毎の要求性能に従って設定され、前記マイクロプロセッサは、前記初期エリアと前記最新エリアとが不一致の場合に、前記最新エリアを前記初期エリアに一致させるための移行計画を作成し、前記移行計画には、前記ペアを構成する前記仮想計算機を前記各仮想計算機の中の他の仮想計算機に移行させる仮想計算機移行計画と、前記ペアを構成する前記論理ボリュームを前記各論理ボリュームの中の他の論理ボリュームに移行させるボリューム移行計画との、少なくともいずれか一方が含まれている、請求項1に記載の管理計算機。前記仮想計算機性能値は、第1の仮想計算機性能指標に基づく仮想計算機性能値と、第2の仮想計算機性能指標に基づく仮想計算機性能値とのいずれか一方から選択され、前記ボリューム性能値は、第1のボリューム性能指標に基づくボリューム性能値と、第2のボリューム性能指標に基づくボリューム性能値とのいずれか一方から選択される、請求項2に記載の管理計算機。前記所定のタイミングには、前記第1の仮想計算機性能指標と前記第2の仮想計算機性能指標との間で切り替えられた場合と、前記第1のボリューム性能指標と前記第2のボリューム性能指標との間で切り替えられた場合とが含まれる、請求項3に記載の管理計算機。前記第1の仮想計算機性能指標は、前記仮想計算機を作成したときに定まる静的な指標であり、前記第2の仮想計算機性能指標は、前記仮想計算機の使用に応じて変化する動的な指標であり、前記第1のボリューム性能指標は、前記論理ボリュームを作成したときに定まる静的な指標であり、前記第2のボリューム性能指標は、前記論理ボリュームの使用に応じて変化する動的な指標である、請求項4に記載の管理計算機。前記所定のタイミングには、前記計算機システムの構成が変化したときが含まれる、請求項3に記載の管理計算機。前記マイクロプロセッサは、前記移行計画に基づいて前記計算機または前記ストレージ装置の少なくともいずれか一方に指示を与えて、前記移行計画を実行させる、請求項2に記載の管理計算機。前記ペアは複数存在し、前記マイクロプロセッサは、前記初期エリアと前記最新エリアとが一致するペアの数が最大化するように、前記移行計画を作成する、請求項2に記載の管理計算機。前記マイクロプロセッサは、前記ペアを構成する、前記仮想計算機及び前記論理ボリュームを用いる業務処理を継続させたままで、前記移行計画を実行させる、請求項2に記載の管理計算機。前記マイクロプロセッサは、前記移行計画を複数作成して表示させる、請求項2に記載の管理計算機前記マイクロプロセッサは、前記各仮想計算機のうち前記ペアを構成しない単独の仮想計算機の位置を前記第1軸上に設定し、前記各論理ボリュームのうち前記ペアを構成しない単独の論理ボリュームの位置を前記第2軸上に設定し、前記マイクロプロセッサは、前記座標平面上に、前記ペアの位置と、前記単独の仮想計算機の位置と、前記単独の論理ボリュームの位置とを表示させる、請求項2に記載の管理計算機。前記マイクロプロセッサは、前記各エリアのうち指定されたエリアに含まれている、前記単独の仮想計算機と前記単独の論理ボリュームとの組合せを少なくとも一つ出力する、請求項11に記載の管理計算機。前記所定の基準は、前記各エリアに適した業務処理が要求する性能に応じて設定することができる、請求項2に記載の管理計算機。前記仮想計算機性能値及び前記ボリューム性能値は、パーセンタイル形式で表現される、請求項2に記載の管理計算機。計算機システムを管理するための管理方法であって、前記計算機システムには、一つ以上の仮想計算機を有する複数の計算機と、複数の論理ボリュームを有する一つ以上のストレージ装置と、管理計算機とが含まれており、前記管理計算機は、前記計算機システムに含まれる前記各仮想計算機の中で相対的に定まる性能値である仮想計算機性能値を示す第1軸と、前記計算機システムに含まれる前記各論理ボリュームの中で相対的に定まる性能値であるボリューム性能値を示す第2軸とから、構成される座標平面を設定し、前記座標平面に、所定の基準に従って複数のエリアを設け、前記各仮想計算機について前記仮想計算機性能値を算出し、前記各論理ボリュームについて前記ボリューム性能値を算出し、前記各仮想計算機と前記各論理ボリュームのうち、仮想計算機及び論理ボリュームのペアが、前記各エリアのうちのいずれのエリアに属するかを、前記ペアを構成する前記仮想計算機について算出される前記仮想計算機性能値と、前記ペアを構成する前記論理ボリュームについて算出される前記ボリューム性能値とに基づいて判定し、判定されたエリアを初期エリアとして保持し、所定のタイミングで、前記ペアを構成する前記仮想計算機についての前記仮想計算機性能値と前記ペアを構成する前記論理ボリュームについての前記ボリューム性能値とをそれぞれ再び算出し、再び算出された前記仮想計算機性能値及び前記ボリューム性能値に基づいて、前記ペアが前記各エリアのうちいずれのエリアに属するかを再び判定し、判定されたエリアを最新エリアとして保持し、前記初期エリアと前記最新エリアとが一致するか否かを判定し、前記初期エリアと前記最新エリアとが不一致の場合は、不一致である旨を出力する、管理方法。複数の仮想マシンを複数のサーバ間で稼働させる従来技術は、複数のサーバ間で負荷を分散させるだけの技術に過ぎず、計算機システムの有するリソースの組合せが適切に使用されているか否かを判断することはできない。さらに、従来技術では、要求性能の異なる複数の業務処理に対して、それら業務処理に適したリソースの組合せを提供することもできない。従って、必要以上に高性能なリソースの組合せが、低速処理で十分な業務処理に割り当てられてしまい、その結果、高速処理を求められている業務処理に、高性能なリソースの組合せを提供できないといった課題が発生する。本発明は上記の課題に鑑みてなされたもので、その目的は、仮想計算機と論理ボリュームの組合せが適切に使用されているか否かを自動的に判断できる管理計算機及び計算機システムの管理方法を提供することにある。本発明の他の目的は、業務処理の種別に応じて、適切な仮想計算機及び論理ボリュームの組合せを提供することのできる管理計算機及び計算機システムの管理方法を提供することにある。本発明に従う管理計算機は、計算機システムを管理するための管理計算機であって、一つ以上の仮想計算機を有する複数の計算機と複数の論理ボリュームを有する一つ以上のストレージ装置とに通信するための通信インターフェースと、所定のコンピュータプログラムを格納する記憶装置と、記憶装置から所定のコンピュータプログラムを読み込んで実行するマイクロプロセッサとを備える。マイクロプロセッサは、所定のコンピュータプログラムを実行して、以下の処理を実行する。マイクロプロセッサは、計算機システムに含まれる各仮想計算機の中で相対的に定まる性能値である仮想計算機性能値を示す第1軸と、計算機システムに含まれる各論理ボリュームの中で相対的に定まる性能値であるボリューム性能値を示す第2軸とから、構成される座標平面を設定し、座標平面に、所定の基準に従って複数のエリアを設け、各仮想計算機について仮想計算機性能値を算出し、各論理ボリュームについてボリューム性能値を算出し、各仮想計算機と各論理ボリュームのうち、仮想計算機及び論理ボリュームのペアが、各エリアのうちのいずれのエリアに属するかを、ペアを構成する仮想計算機について算出される仮想計算機性能値と、ペアを構成する論理ボリュームについて算出されるボリューム性能値とに基づいて判定し、判定されたエリアを初期エリアとして保持し、所定のタイミングで、ペアを構成する仮想計算機についての仮想計算機性能値とペアを構成する論理ボリュームについてのボリューム性能値とをそれぞれ再び算出し、再び算出された仮想計算機性能値及びボリューム性能値に基づいて、ペアが各エリアのうちいずれのエリアに属するかを再び判定し、判定されたエリアを最新エリアとして保持し、初期エリアと最新エリアとが一致するか否かを判定し、初期エリアと最新エリアとが不一致の場合は、不一致である旨を出力する。所定の基準は、業務種別毎の要求性能に従って設定されてもよい。マイクロプロセッサは、初期エリアと最新エリアとが不一致の場合に、最新エリアを初期エリアに一致させるための移行計画を作成してもよい。移行計画には、ペアを構成する仮想計算機を各仮想計算機の中の他の仮想計算機に移行させる仮想計算機移行計画と、ペアを構成する論理ボリュームを各論理ボリュームの中の他の論理ボリュームに移行させるボリューム移行計画との、少なくともいずれか一方を含ませることができる。本発明は、コンピュータプログラムとして把握してもよい。そのコンピュータプログラムは、通信媒体または記録媒体を介して流通させることができる。以下、図面に基づいて、本発明の実施形態を説明する。本実施形態では、後述のように、計算機システムの有する複数のシステム構成仮想マシン、論理ボリューム、仮想マシンと論理ボリュームのペアについて、相対的な性能値をそれぞれ算出する。本実施形態では、相対的性能値と所定の基準とに基づいて、複数のシステム構成を複数のグループに分ける。実施形態では、それらグループを性能エリアと呼ぶ。なお、相対的な性能値は、例えば、パーセンタイルのような形式で表現される。計算機システムを運用する間に、新たなシステム構成が追加されたり、古いシステムが除去されたりする。さらに、計算機システムを運用すると、各システム構成に関する性能データが蓄積される。そこで所定のタイミングで、相対的性能値は見直される。見直しの結果、最初のグループ初期エリアから他のグループ最新エリアに移るシステム構成が出現することがある。本実施形態では、ペアのシステム構成仮想マシンと論理ボリュームのペアが最初のグループから他のグループに移った場合、その変化を表示させる。本実施形態では、ペアのシステム構成が最初のグループに戻れるように、システム構成を変化させる。即ち、ペアのシステム構成の少なくとも一部のシステム構成を他のシステム構成にする。図1は、計算機システムを管理するための管理サーバ3の機能を模式的に示す。管理サーバ3により管理される計算機システムは、リソースとして、例えば、複数の仮想マシン11,12と、複数の論理ボリューム21,22を有する。仮想マシン1は、仮想計算機に対応する。仮想マシン1は、後述のように、物理的計算機の有するリソースプロセッサ、メモリを使用して仮想的に生成される計算機である。特に区別しない場合、仮想マシン11,12を仮想マシン1と呼び、論理ボリューム21,22を論理ボリューム2と呼ぶ。管理サーバ3の機能を説明する。管理サーバ3は、例えば、性能エリア設定部3Aと、システム構成座標評価部3Bと、リソース情報管理部3Cと、マイグレーション部3Dと、画面制御部3Eと、提案部3Fとを備える。性能エリア設定部3Aは、性能エリアを設定するための機能である。便宜上、性能エリアをエリアと略する場合がある。性能エリアとは、システム構成の性能値と分割ポリシーとに基づいて作成されるエリアである。画面G1に示すように、第1性能軸X軸と第2性能軸Y軸とから座標平面を定義できる。座標平面を分割ポリシーに基づいて複数のエリア1~4に分割する。図1では、エリアを4個に分割する場合を例示するが、これに限らず、2個、3個、または、5個以上に分割してもよい。エリアは、業務種別毎の要求性能を満たすことができるように、作成される。例えば、高性能の仮想マシンと高性能の論理ボリュームを使用するエリア1は、高速処理を要求されるデータベース構成などに使用できるように、設定することができる。高性能の仮想マシンと低性能の論理ボリュームを使用するエリア2は、例えば、科学計算などの業務処理に使用できるように、設定することができる。低性能の仮想マシンと高性能の論理ボリュームを使用するエリア3は、例えば、バックアップ処理などに使用できるように、設定することができる。低性能の仮想マシンと低性能の論理ボリュームを使用するエリア4は、例えば、電子メールに関する業務処理などに使用できるように、設定可能である。なお、性能の高低は、相対的に定まる。さらに高性能なリソースが追加された場合は、過去に高性能であったリソースであっても低性能になる。また、各エリアのリソースの組合せを用いてどのような業務処理を実行するかは、ユーザが自由に設定できる。第1性能軸は、所定のボリューム性能指標に基づく性能値ボリューム性能値を相対的に評価する軸である。ボリューム性能指標とは、論理ボリューム2の性能を測るための指標である。ボリューム性能指標は、例えば、静的性能指標と、動的性能指標とに分けることができる。ボリュームの静的性能指標としては、例えば、論理ボリュームを構成する記憶装置の種類、記憶装置の転送速度、回転数などがある。ボリュームの動的性能指標としては、例えば、IOPSInput/OutputOperationsPerSecondがある。ボリュームの静的性能指標は、第1のボリューム性能指標に該当する。ボリュームの動的性能指標は、第2のボリューム性能指標に該当する。第2性能軸は、所定の仮想マシン性能指標に基づく性能値仮想マシン性能値を相対的に評価する軸である。仮想マシン性能指標とは、仮想マシン1の性能を測るための指標である。仮想マシン性能指標も、静的性能指標と、動的性能指標とに分けられる。仮想マシンの静的性能指標としては、例えば、プロセッサの種類、プロセッサの駆動周波数、メモリサイズなどがある。仮想マシンの動的性能指標としては、例えば、性能測定用プログラムを実行したときのベンチマークスコアなどがある。仮想マシンの静的性能指標は、第1の仮想マシン性能指標に該当する。仮想マシンの動的性能指標は、第2の仮想マシン性能指標に該当する。システム構成座標評価部3Bは、システム構成の座標を評価する機能である。システム構成とは、計算機システムに含まれるリソース、及び、リソースの組合せを示す。具体的には、仮想マシン1、論理ボリューム2、仮想マシン1と論理ボリューム2のペアは、システム構成に該当する。便宜上、システム構成座標評価部3Bを、評価部3Bと略する場合がある。評価部3Bは、所定のタイミングで、システム構成の座標を評価する。所定のタイミングには、例えば、計算機システムの構成が変更された場合、座標平面の定義が変更された場合性能指標が変更された場合などを挙げることができる。リソース情報管理部3Cは、計算機システム内の各リソース例えば、仮想ボリューム及び論理ボリュームに関する情報を管理する機能である。マイグレーション部3Dは、ペアのシステム構成これをペア構成とも呼ぶについて、一部を他のシステム構成に移行させる機能である。マイグレーション部3Dは、ペア構成内の仮想マシン1を他の仮想マシン1に切り替える機能と、ペア構成内の論理ボリューム2を他の論理ボリュームに切り替える機能とを含む。マイグレーション部3Dは、複数の移行計画を作成してユーザに提示し、ユーザにより選択された移行計画を実行することができる。または、マイグレーション部3Dは、複数の移行計画の中から所定の選択基準に基づいていずれか一つの移行計画を自動的に選択し、その選択した移行計画を実行することもできる。画面制御部3Eは、画面G1を含む各種画面を作成し、それら各画面を制御する機能である。画面G1は、第1性能軸と第2性能軸とで定義される座標平面上に、計算機システムの有する各システムの座標をマッピングした状態を示す。座標Pc1は、単独の仮想マシン12の位置である。単独の仮想マシンとは、論理ボリューム2へのアクセスパスが設定されていない仮想マシンである。座標Pc3は、単独の論理ボリューム22の位置である。単独の論理ボリュームとは、仮想マシンとの間にアクセスパスが設定されていない論理ボリュームである。座標Pc2,Pc4は、ペア構成の座標である。Pc4を例に挙げて説明する。ペア構成の座標Pc4は、そのペア構成に含まれる、仮想マシン11の性能値及び論理ボリューム21の性能値により定まる。仮想マシン1の性能値及び論理ボリューム2の性能値は、例えば、パーセンタイルを用いて相対的に定まる。つまり、計算機システムの初期構築時には高性能な仮想マシン11であったとしても、その後に、より高性能の仮想マシン12が計算機システムに追加された場合、仮想マシン11の地位計算機システムにおける位置づけは低下する。同様に、計算機システムの初期構築時には高性能な論理ボリューム21であったとしても、その後に、より高性能の論理ボリューム22が追加された場合、論理ボリューム21の地位は低下する。従って、計算機システムの初期構築時に座標Pc4であったペア構成は、計算機システムに新たな仮想マシン12及び論理ボリューム22が追加されると、座標Pc5に移動する。これにより、ペア構成の属するエリアは、当初のエリア1からエリア2に変化する。マイグレーション部3Dは、ペア構成の現在属するエリアが初期のエリアと一致しない場合に、その不一致を解消させるための移行計画を作成する。マイグレーション部3Dは、ペア構成の座標がエリア2内のPc5からエリア1内のPc6に移動するように、移行計画を作成する。ここで、注意すべきは、移行計画は、ペア構成を元の座標Pc4に戻すための計画ではない点である。移行計画は、ペア構成の最新エリアが初期エリアに一致するように、作成される。ペア構成の座標が元のエリアに戻るのであれば、元の座標Pc4と移行後の座標Pc6との差異は問わない。図1の例では、ペア構成を構成する論理ボリュームを、当初の論理ボリューム21から新たに追加された論理ボリューム22に切り替える。つまり、論理ボリューム21から論理ボリューム22に移行させる。ペア構成内の仮想マシン11は、そのまま維持され、移行しない。仮想マシン11と論理ボリューム22との間にアクセスパスが設定される。ペア構成の座標を元のエリア初期エリアに戻すためには、論理ボリューム2のみを移行させれば足りる。そこで、マイグレーション部3Dは、論理ボリュームの移行のみを実施する。提案部3Fは、システム管理者に対し、システム管理者の指定する業務処理に適した仮想マシン及び論理ボリュームのペアを画面G1を通じて提案する機能である。提案部3Fは、後述の第2実施例で説明される。第1実施例では、提案部3Fは必要ではない。システム管理者は、新たな業務処理を計算機システムで実行させる場合に、その業務処理に適したエリアを画面G1上で指定する。提案部3Fは、指定された業務処理に適した仮想マシン及び論理ボリュームのペアを検索して、表示する。このように構成される本実施形態では、複数のリソースシステム構成を含む計算機システムにおいて、リソースの組合せが適切に使用されているか否かを自動的に判断して、判断結果を出力することができる。さらに、本実施形態では、計算機システムの構成が変更された場合でも、要求性能の異なる業務処理の種別毎に、それぞれ適したリソースの組合せを提供できる。特に、多数の仮想マシン1及び多数の論理ボリューム2を有する大規模な計算機システムにおいて、構成が変更された場合でも、業務処理の要求性能に応じた仮想マシン及び論理ボリュームの組合せを業務処理に割り当てることができる。つまり、本実施形態では、構成変更が度々生じる比較的大規模な計算機システムにおいて、その構成変更に対応して、各業務処理に適切なリソースを、自動的にまたは半自動的にあるいは手動で、割り当てることができる。この結果、システム管理者によるリソース割当て変更の手間を省くことができ、使い勝手が向上する。さらに、計算機システムのリソースを有効に活用することができる。図2~図32を参照して第1実施例を説明する。図2は、計算機システムのハードウェア構成を示す。計算機システムは、例えば、複数の仮想化サーバ10と、複数のストレージ装置20と、少なくとも一つの管理サーバ30とを備える。さらに、管理サーバ30を操作するためのクライアントサーバ40を計算機システムに設けてもよい。仮想化サーバ10は、計算機に該当する。仮想化サーバ10は、図1の計算機1に対応する。仮想化サーバ10は、仮想マシン100図3で後述を稼働させることのできる計算機である。仮想化サーバ10は、例えば、マイクロプロセッサ以下CPU11と、メモリ12と、補助記憶装置13と、NICNetworkInterfaceCard14と、HBAHostBusAdapter15とを備える。メモリ12には、仮想化を制御するためのコンピュータプログラムなどが記憶されている。CPU11は、物理CPUであり、複数のプロセッサコアを備える。図中では、1つのCPU11を示すが、実際には、仮想化サーバ10は、複数のマルチコアCPUを有することができる。なお、メモリ12のサイズが十分に大きい場合等には、補助記憶装置13を廃止してもよい。仮想化サーバ10は、NIC14及び管理用通信ネットワークCN2を介して、管理サーバ30と通信する。仮想化サーバ10は、HBA15及びデータ入出力用通信ネットワークCN1を介して、ストレージ装置20と通信する。データ入出力用通信ネットワークCN1は、例えば、IP-SANStorageAreaNetworkのように構成される。管理用通信ネットワークCN2は、例えば、LANLocalAreaNetworkのように構成される。データ入出力用通信ネットワークCN1と管理用通信ネットワークCN2とを一つの通信ネットワークとしてまとめてもよい。ストレージ装置20は、例えば、複数のチャネルアダプタ図中CHA21と、少なくとも一つのコントローラ22と、複数の記憶装置23とを有する。チャネルアダプタ21は、データ入出力用通信ネットワークCN1を介して仮想化サーバ10と通信するための通信制御回路である。各チャネルアダプタ22は、それぞれ複数ずつの通信ポートを有する。コントローラ22は、ストレージ装置20の動作を制御する。コントローラ22は、例えば、CPU221と、メモリ222と、ディスクアダプタ図中DKA223と、NIC224とを備える。ストレージ装置20に冗長性を持たせるために、コントローラ22を複数設けることもできる。メモリ222には、例えば、サーバ10から発行される各種コマンドを解釈して実行するためのコマンド処理プログラムと、RAIDRedundantArrayofIndependentDisks制御プログラム等が記憶されている。ディスクアダプタ223は、各記憶装置23と通信するための通信制御回路である。NIC224は、管理用通信ネットワークCN2を介して管理サーバ30と通信するための通信インターフェース回路である。記憶装置23としては、例えば、ハードディスク装置、半導体メモリ装置、光ディスク装置等のデータを読み書き可能な種々の装置を利用することができる。記憶装置としてハードディスク装置を用いる場合、例えば、FCFibreChannelディスク、SCSISmallComputerSystemInterfaceディスク、SATAディスク、ATAATAttachmentディスク、SASSerialAttachedSCSIディスク等を用いることができる。さらに、記憶装置として、例えば、フラッシュメモリ、FeRAMFerroelectricRandomAccessMemory、MRAMMagnetoresistiveRandomAccessMemory、相変化メモリOvonicUnifiedMemory、RRAMResistanceRAM等の装置を用いることもできる。フラッシュメモリデバイスとハードディスクドライブのように、種類の異なる記憶装置を一つのストレージ装置内に混在させることもできる。ストレージ装置20の記憶構造については、図3で後述する。管理サーバ30は、計算機システムに含まれる、各仮想化サーバ10及び各ストレージ装置20を管理する。管理サーバ30は、例えば、CPU31と、メモリ32と、補助記憶装置33と、NIC34とを備える。管理サーバ30の有するコンピュータプログラム等については、図4で後述する。管理サーバ30は、一つの計算機から構成されるとは限らず、複数の計算機から構成されてもよい。クライアントサーバ40は、管理サーバ30に指示を与えたり、管理サーバ30から情報を取り出したりする。クライアントサーバ40は、例えば、CPU41と、メモリ42と、補助記憶装置43と、NIC44を備える。クライアントサーバ40は、NIC44及び通信ネットワークCN2を介して、管理サーバ30に接続される。なお、クライアントサーバ40を用いずに、管理サーバ30に接続される操作端末を用いて、管理サーバ30と通信する構成でもよい。図3は、仮想マシン100と論理ボリューム232を模式的に示す。仮想化サーバ10には、複数の仮想マシン100を設けることができる。物理サーバ10の有する物理資源CPU、メモリを仮想化して分割し、仮想プロセッサ11Vとメモリ12Vを得ることができる。各仮想マシン100は、仮想プロセッサ11V及びメモリ12Vを用いて、オペレーティングシステムなどを互いに独立して動作させる。ストレージ装置20に着目する。複数の記憶装置23のそれぞれ有する物理記憶領域は、一つのRAIDグループ231にまとめることができる。RAIDグループ231の記憶領域を論理的に分割することにより、論理ボリューム232が生成される。論理ボリューム232は、論理的記憶領域である。論理ボリューム232にLUNLogicalUnitNumberが対応付けられ、LU233として仮想化サーバ10の各仮想マシン100に提供される。図4は、管理サーバ30の記憶内容を模式的に示す。記憶装置としての補助記憶装置33には、コンピュータプログラムと、管理テーブルとが記憶される。コンピュータプログラムには、例えば、構成管理プログラムP30と、マシン情報収集プログラムP31とが含まれる。管理テーブルには、例えば、座標設定テーブルT30と、分割ポリシーテーブルT31と、座標テーブルT32と、仮想マシンテーブルT33と、ボリュームテーブルT34と、仮想マシン性能テーブルT35と、ボリューム性能テーブルT36とが含まれる。構成管理プログラムP30は、計算機システムの有する各リソースシステム構成を管理する。詳細は後述するが、構成管理プログラムP30は、仮想マシン100及び論理ボリューム232の性能値を相対的に評価し、性能値に基づいて分類管理する。構成管理プログラムP30は、仮想マシン100及び論理ボリューム232のペアの属するエリアが初期のエリアと一致しなくなると、マイグレーションを実行させる。マシン情報収集プログラムP31は、各仮想マシン100の情報などを収集して管理する。座標設定テーブルT30は、所定の座標平面システム構成座標平面を設定するための情報を管理する。分割ポリシーテーブルT31は、座標平面に複数の性能エリアを作成するための情報を管理する。座標テーブルT32は、仮想マシン100の座標、論理ボリューム232の座標、仮想マシン100と論理ボリューム232のペアからなるシステム構成の座標を管理する。仮想マシンテーブルT33は、構成管理プログラムP30に登録された各仮想マシン100を管理する。ボリュームテーブルT34は、構成管理プログラムP30に登録された各論理ボリューム232を管理する。仮想マシン性能テーブルT35は、構成管理プログラムP30に登録された各仮想マシン100の性能を管理する。ボリューム性能テーブルT36は、構成管理プログラムP30に登録された各論理ボリューム232の性能を管理する。上述の各コンピュータプログラム及び各管理テーブル以外の、コンピュータプログラムまたは管理テーブルが記憶装置33に記憶されてもよい。メモリサイズが十分に大きい場合等には、補助記憶装置33に代えて、メモリ32内に前記各コンピュータプログラム及び管理テーブルの全部または一部を記憶させてもよい。さらに、前記各管理テーブルの少なくとも一部を複数のテーブルに分割したり、または、複数の管理テーブルを一つにまとめたりしてもよい。図5は、システム構成の座標を設定するテーブルT30の構成例を示す。座標設定テーブルT30は、例えば、評価対象の性能データの種類C300,C301と、性能データの順位付け方法C302とを対応付けて管理する。仮想マシン性能値定義C300は、仮想マシン100の性能値を定義する。つまり、仮想マシン性能値定義C300には、仮想マシン100の性能を評価するための要素の種類と重みとが設定される。ボリューム性能値定義C301は、論理ボリューム232の性能値を定義する。ボリューム性能値定義C301には、論理ボリューム232の性能を評価するための要素の種類と重みが設定される。順位付け方法C302には、性能に基づく順位付けの方法が設定される。順位付け方法としては、例えば、パーセンタイルなどを用いることができる。各仮想マシンにおける相対的な位置づけと、各論理ボリュームにおける相対的な位置づけとが実現できる順位付け方法であればパーセンタイル以外の手法でもよい。座標設定テーブルT30の情報は、計算機システムの運用中に、システム管理者が変更することができる。図5の下側に示す座標設定テーブルT30Aは、設定変更後の状態を示す。座標設定テーブルT30Aでは、仮想マシン性能値定義C300及びボリューム性能値定義C301が変更されている。変更前の座標設定テーブルT30では、物理CPUの数と仮想プロセッサの数とに基づいて、仮想マシン100の性能を評価する。論理ボリューム232の性能は、ドライブタイプに基づいて評価される。即ち、変更前の座標設定テーブルT30では、静的な性能に基づいて性能を評価する。計算機システムの初期構築時には、カタログスペックのような運用前と運用後で変化しない静的な性能に着目して、リソースの性能を評価する。これに対し、変更後の座標設定テーブルT30Aでは、ベンチマーク測定用プログラムの結果に基づいて、仮想マシン100の性能を評価する。論理ボリューム232の性能は、IOPSに基づいて評価される。計算機システムの運用を開始して性能データが蓄積された場合は、その時々の状況に応じて変化する動的な性能に着目して、リソースの性能を評価することができる。計算機システムの構築時と計算機システムの運用後とで、性能を評価する方法を切り替えることにより、より実態に即して、仮想マシン100と論理ボリューム232とを適切に管理することができる。なお、座標設定テーブルT30を変更すると、後述のように各リソース仮想マシン、論理ボリューム、仮想マシンとボリュームのペアの座標が再計算される。図6は、分割ポリシーテーブルT31の構成例を示す。図6の分割ポリシーテーブルT31は、初期設定時の状態を示す。分割ポリシーとは、座標設定テーブルT30により定義される座標平面を、複数の性能エリアエリアと略する場合があるに分割して管理するための情報である。分割ポリシーテーブルT31は、例えば、エリアIDC310と、エリア名C311と、仮想マシン性能下限値C312と、仮想マシン性能上限値C313と、ボリューム性能下限値C314と、ボリューム性能上限値C315とを備える。エリアIDC310とは、各エリアを識別するための情報である。エリア名C311とは、各エリアに設定される名称であり、システム管理者が自由に設定できる。システム管理者は、例えば、計算機システム内で実行される業務処理の種別に応じて、エリア名を設定することができる。例えば、データベース構成というエリア名は、データベース処理に適するとシステム管理者の考えるエリアに設定される。科学計算というエリア名は、科学計算に適するとシステム管理者の考えるエリアに設定される。バックアップというエリア名は、バックアップ処理に適するとシステム管理者の考えるエリアに設定される。さらに例えば、メールというエリア名は、メール処理に適するとシステム管理者の考えるエリアに設定される。データベース構成、科学計算、バックアップ、メールは例示に過ぎず、それら以外の他の名称を各エリアに設定してもよい。各エリアの性能上の特徴を示す名前例えば、高速高性能エリア、低速低性能エリア等でもよい。仮想マシン下限値C312は、エリアに属する仮想マシンの性能値の下限を示す。仮想マシン上限値C313は、そのエリアに属する仮想マシンの性能値の上限を示す。つまり、下限値C312から上限値C313までの性能を有する仮想マシン100のみが、そのエリアに属する。ボリューム性能下限値C314は、そのエリアに属する論理ボリュームの性能値の下限を示す。ボリューム性能上限値C315は、そのエリアに属する論理ボリュームの性能値の上限を示す。下限値C314から上限値C315までの性能を有する論理ボリューム232のみが、そのエリアに属する。本実施例では、パーセンタイルで性能値を相対的に評価する。例えば、100個の仮想マシンが構成管理プログラムP30に登録されている場合、性能値の小さい順番に仮想マシンを並べる。性能値が50の仮想マシンとは、性能値が小さい方から数えて50番目の仮想マシンである。従って、より高性能の仮想マシンが計算機システム追加されると、追加前に50の位置にあった仮想マシンは、50よりも小さい位置に移動する。逆に、低性能の仮想マシンが計算機システムから取り除かれると、追加前に50の位置にあった仮想マシンは、50よりも大きい位置に移動する。図7は、座標テーブルT32の構成例を示す。図7の座標テーブルT32は、初期設定時の状態を示す。座標テーブルT32は、座標の設定方法が変更された場合、または、性能値が評価された場合に更新される。座標テーブルT32は、例えば、座標IDC320と、座標名C321と、仮想マシンIDC322と、ボリュームIDC323と、初期エリアIDC324と、配置エリアIDC325と、座標ステータスC326とを備える。座標IDC320は、各座標を識別するための情報である。座標名C321は、システム管理者により設定可能な名称である。仮想マシンIDC322は、座標に関連する仮想マシン100を識別する情報である。ボリュームIDC323は、座標に関連する論理ボリューム232を識別する情報である。初期エリアIDC324は、算出された座標が最初に属していたエリアを識別する情報である。配置エリアIDC325は、現在の座標が属しているエリアを識別する情報である。配置エリアは最新エリアに該当する。座標ステータスC326は、座標のステータスを示す情報である。座標ステータスとしては、例えば、一致、不一致、移行中などがある。初期エリアIDと配置エリアIDとが一致する場合、座標ステータスC326には一致と設定される。初期エリアIDと配置エリアIDが不一致の場合、座標ステータスC326には不一致と設定される。ペアを構成する、仮想マシン100または論理ボリューム232のいずれかが移行中の場合、座標ステータスC326には移行中と設定される。ペアを構成していない、仮想マシン100または論理ボリューム232の座標の場合、座標ステータスC326には何も設定されない。図8は、初期設定時における、仮想マシンテーブルT33及び仮想マシン性能テーブルT35を示す。図8では、仮想マシンテーブルT33と仮想マシン性能テーブルT35を統合した状態を示す。仮想マシンテーブルT33は、構成管理プログラムP30に登録された各仮想マシン100を管理する。仮想マシンテーブルT33は、例えば、仮想マシンIDC330と、仮想マシン名C331と、仮想化サーバ名C332とを備える。仮想マシンIDC330は、各仮想マシン100を識別する情報である。仮想マシン名C331は、座標平面上に表示される仮想マシンの名称である。仮想化サーバ名C332は、仮想マシンまたは空の仮想マシンが格納されている仮想化サーバ10を識別する名称である。本実施例では、実際に作成された仮想マシン100のほかに、実際には存在しない空の仮想マシンもリソースとして管理する。空の仮想マシンとは、仮想化サーバ10の物理資源CPU、メモリの余剰分に設定される仮想マシンである。空の仮想マシンが選択されると、余剰の物理資源を用いて仮想マシン100が生成される。例えば、仮想化サーバ10が4個の仮想プロセッサを有しており、そのうちの3個を用いて仮想マシン100が生成されている場合を例に挙げて説明する。この場合、残り1個の仮想プロセッサを、空の仮想マシンとして、構成管理プログラムP30に登録する。これにより、本実施例では、未だ作成されていないが必要な場合には作成可能な仮想マシンを、リソースとして管理することができる。仮想マシン性能テーブルT35は、仮想マシンの性能情報を管理する。仮想マシン性能テーブルT35は、例えば、仮想マシンIDC350と、CPUクロック数C351と、プロセッサ数C352と、ベンチマークスコアC353と、静的性能値C354と、動的性能値C355とを備える。仮想マシンIDC350は、仮想マシンテーブルT33の仮想マシンIDC330と共通である。CPUクロック数C351は、仮想マシン100が使用するCPU11のクロック数である。ベンチマークスコアC352は、ベンチマーク測定プログラムの測定結果を示す。静的性能値C354は、座標設定テーブルT30の仮想マシン性能値定義C300に設定された定義で算出された、静的な性能値である。動的性能値C355は、仮想マシン性能値定義C300に設定された定義で算出された、動的な性能値である。図9は、初期設定時における、ボリュームテーブルT34及びボリューム性能テーブルT36を示す。図9では、ボリュームテーブルT34とボリューム性能テーブルT36を統合した状態を示す。ボリュームテーブルT34は、構成管理プログラムP30に登録されている論理ボリューム232を管理する。ボリュームテーブルT34は、例えば、ボリュームIDC340と、LDEVIDC341と、ストレージ名C342とを備える。ボリュームIDC340は、各論理ボリューム232を識別する情報であり、構成管理プログラムP30により設定される。LDEVIDC341は、座標平面上に表示される論理ボリューム232の識別情報である。ストレージ名C342は、論理ボリューム232が格納されているストレージ装置20を識別する名称である。ボリューム性能テーブルT36は、論理ボリューム232の性能情報を管理する。ボリューム性能テーブルT36は、例えば、ボリュームIDC360と、ドライブタイプC361と、IOPSC362と、静的性能値C363と、動的性能値C364を有している。ボリュームIDC360は、ボリュームテーブルT34のボリュームIDC340と共通である。ドライブタイプC361は、論理ボリューム232を構成する記憶装置23の種別を示す。IOPSC362は、論理ボリューム232のIOPSである。静的性能値C363は、座標設定テーブルT30のボリューム性能値定義C301に設定された定義で算出された、静的な性能値である。同様に、動的性能値C364は、ボリューム性能値定義C301の定義に従って算出された、動的な性能値である。なお、ドライブタイプに代えて、または、ドライブタイプと共に、ディスク回転数、転送速度などをボリューム性能テーブルT36で管理してもよい。図10は、ドライブタイプに応じて性能を順付けするテーブルT360である。順位付けテーブルT360は、ドライブタイプC3600と、性能順位C3601とを対応付けて管理する。ドライブタイプC3600としては、例えば、SSDフラッシュメモリデバイス、FC/SAS、SATA、未知の4種類が図10に示されている。SSDの性能順位は、一番高く設定される。FC/SASの性能順位は、2番目に高く設定される。SATAの性能順位は、3番目に高く設定される。未知の記憶装置の性能順位は、一番低い4番目に設定される。図11は、システム構成リソース及びリソースのペアの座標を表示する画面G10の例である。座標表示画面G10は、例えば、図11の左側に示す座標表示部GP11と、図11の右上に示すサマリー表示部GP12と、図11の右下に示す管理情報表示部GP13とを備える。座標表示部GP11は、座標設定テーブルT30に登録された情報に基づいて作成される座標平面上に、各システム構成の座標を表示させる。座標平面は、例えば、4つのエリアに区切られている。黒丸は、ペア構成の座標を示す。白丸は、単独のシステム構成の座標を示す。図中では、仮想マシンをVMと、論理ボリュームをVolと、略記することがある。便宜上、座標平面では、各エリアのIDを1~4の符号で示す。サマリー等では、各エリアのIDをA1~A4の符号で示す。サマリー表示部GP12は、GP11に表示されている座標平面の概要を示す。サマリー表示部GP12には、例えば、仮想マシン性能定義、ボリューム性能定義、順付け方法これら3つは座標設定テーブルT30の内容である、エリア数、仮想マシン数、論理ボリューム数、ペア数が表示される。ペア数は、座標ステータス毎に表示される。即ち、初期エリアと配置エリアが一致しているペアの数、初期エリアと配置エリアが不一致のペアの数、移行処理中のペアの数が表示される。管理情報表示部GP13は、例えば、分割ポリシーテーブルT31の内容を表示させるためのタブと、座標テーブルT32の内容を表示させるためのタブを有する。図11では、分割ポリシーが表示されている。システム管理者は、管理サーバ30に指示を与えて、クライアントサーバ40に座標表示画面G10を表示させる。システム管理者は、座標表示画面G10を見ることにより、計算機システムの現状を容易に確認できる。図12は、システム構成の座標を示す平面を作成する作成画面G20である。作成画面G20は、例えば、システム構成座標プランGP21と、基本設定部GP22と、分割ポリシー設定部GP23を含む。プランGP21は、座標平面をどのように構成するかのプランを表示する。図12では、2つ目のエリアが設定された状態を示している。基本設定部GP22では、座標平面を設定するための情報座標設定テーブルT30の内容を設定する。分割ポリシー設定部GP23では、エリアを作成するための分割ポリシー分割ポリシーテーブルT31の内容を設定する。システム管理者は、クライアントサーバ40を介して管理サーバ30に指示を与えて、クライアントサーバ40に作成画面G20を表示させる。システム管理者は、作成画面G20を介して、座標平面を定義したり、複数のエリアを設定したりする。この作業により、座標設定テーブルT30及び分割ポリシーテーブルT31が作成される。図13~図18を参照して、管理サーバ30の動作を説明する。以下に述べる各処理は、構成管理プログラムP30をマイクロプロセッサ31が読み込んで実行することにより実現される。従って、以下の各処理の主語は、構成管理プログラムP30であってもよいし、マイクロプロセッサであってもよい。あるいは、以下の各処理の主語を管理サーバとして、説明することもできる。本実施例では、管理サーバを主語として説明する。なお、ステップをSと略記する。図10は、リソース情報を取得する処理を示すフローチャートである。管理サーバ30詳しくは、管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、リソース情報を取得するリソースの一覧を作成するS10。リソースが計算機システムに追加される場合、ユーザから入力されるリソース追加情報に基づいて、一覧を作成する。それ以外の場合は、登録済のリソースの情報に基づいて一覧を作成する。管理サーバ30は、一覧に記載された各リソースに接続し、リソース情報を取得するS11。管理サーバ30は、取得したリソース情報を、所定の管理テーブル図中、DBと表示に格納させるS12。仮想マシン100の場合、リソース情報としては、仮想マシン名、仮想化サーバ名、CPUクロック数、プロセッサ数がある。仮想マシン名及び仮想化サーバ名は、仮想マシンテーブルT33に格納される。仮想マシン100に割り当てられているCPUのクロック数及びプロセッサ数は、仮想マシン性能テーブルT35に格納される。仮想マシン名及び仮想IDは、構成管理プログラムP30が計算機システム内で一意になるように自動的に設定する。仮想マシン名は、例えば、仮想化サーバ名に連続番号を加えることで作成できる。仮想マシンIDが既に登録済の場合、情報は上書きされる。論理ボリューム232の場合、リソース情報としては、LDEVID、ストレージ名、ドライブタイプがある。LDEVID及びストレージ名は、ボリュームテーブルT34に格納される。ドライブタイプは、ボリューム性能テーブルT36に格納される。ボリュームIDは、構成管理プログラムP30により、自動的に設定される。ボリュームIDが既に登録済の場合、情報は上書きされる。管理サーバ30は、リソース情報に基づいてシステム構成座標を算出し、算出された座標を座標テーブルT32に格納させるS13。詳しくは、管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、リソース情報を使用して座標テーブルT32のエントリを作成し、そのエントリに仮想マシンIDまたはボリュームIDを登録する。ペアとなるリソースがある場合、そのリソースのIDを同一のエントリに追加する。図13の処理の具体例を、仮想マシンを例に挙げて説明する。1システム管理者は、仮想化サーバ10のIPアドレスとユーザ名およびパスワードを入力する。2プログラム構成管理プログラムP30、マシン情報収集プログラムP31は、入力されたIPアドレスをメモリ上で一時的に保存する。3プログラムは、入力された情報を使って,仮想化サーバへの接続を試みる。4プログラムは、正しく接続できたことを確認したら、仮想化サーバ名と、仮想マシンのホスト名と、仮想マシンの性能等を取得する。プログラムは、それら情報を、IPアドレスと共に仮想マシンテーブル等に格納する。5データベースへの格納が終わったら、プログラムは、一時的に保存した情報を破棄する。6以上の手順により、次回からは、GUIGraphicalUserInterface上に仮想マシン名等が表示される。システム管理者は、例えば、仮想マシンの最新の性能情報を取得したい場合、データベースに格納したIPアドレスを使用して仮想マシンに接続する。図14は、リソースを評価する処理を示すフローチャートである。管理サーバ30管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、管理下の全ての仮想マシン100についてS20、仮想マシンの性能値を算出するS21。座標設定テーブルT30の仮想マシン性能値定義C300に設定されている内容に従って、性能値が算出される。静的な性能値が定義されている場合は、仮想マシン100の静的な性能値が算出される。動的な性能値が定義されている場合は、動的な性能値が算出される。管理サーバ30は、算出された性能値を仮想マシン性のテーブルT35に格納するS22。管理サーバ30は、管理下の全ての論理ボリューム232についてS23、論理ボリュームの性能値を算出するS24。管理サーバ30は、算出された性能値をボリューム性能テーブルT36に格納するS25。S21で述べたと同様に、管理サーバ30は、座標設定テーブルT30のボリューム性能値定義C301に設定されている内容に従って、ボリューム性能値を算出する。管理サーバ30は、管理下の全ての座標についてS26、評価するS27。座標評価については図15で述べる。図15は、座標を評価する処理S27の詳細を示すフローチャートである。管理サーバ30管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、S21及びS24で算出された性能値と分割ポリシーとに基づいて、システム構成の座標が属するエリアのIDを算出するS270。管理サーバ30は、算出されたエリアIDを座標テーブルT32の配置エリアIDC325に格納するS271。管理サーバ30は、初期エリアIDが未設定のペア構成の座標ペア座標が有るか否かを判定するS272。初期エリアIDが未設定のペア座標が有る場合S272:YES、管理サーバ30は、S270で算出されたエリアIDを、座標テーブルT32の初期エリアIDC324に格納するS273。初期エリアIDが未設定のペア座標が存在しない場合S272:NO、S273をスキップする。管理サーバ30は、座標テーブルT32の座標ステータスC326のうち、ペア座標のエントリ以外の座標ステータスC326を空図中-に設定するS274。管理サーバ30は、ペア座標において、初期エリアIDと配置エリアIDとが一致するか否かを判定するS275。ペア座標の初期エリアIDと配置エリアIDが一致する場合S275:YES、管理サーバ30は、座標テーブルT32の座標ステータスC326に一致と設定するS276。ペア座標の初期エリアIDと配置エリアIDが不一致の場合S275:NO、管理サーバ30は、座標ステータスC326に不一致と設定するS277。図16は、リソースを移行させる処理を示すフローチャートである。管理サーバ30管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、座標テーブルT32の座標ステータスC326に不一致と設定されているペア座標の一覧を取得するS30。管理サーバ30は、少なくとも一つ以上の移行計画を作成するS31。管理サーバ30は、移行計画をGUIに出力するS32。システム管理者は、提示された移行計画の中からいずれか一つを選択して、実行を命じることができるS33:YES。管理サーバ30は、移行計画に基づき仮想化サーバ10及び/またはストレージ装置20に指示を与えて、移行計画を実行させるS34。なお、移行計画の候補の中からシステム管理者が手動で選択する構成に代えて、管理サーバ30が所定の選択基準に従って自動的に選択する構成でもよい。移行計画の作成方法には複数ある。例えば、管理サーバ30は、予め設定される優先度に基づいて移行計画を作成できる。例えば、未使用の論理ボリュームに優先度を設定しておき、優先度の高い順番で使用するように移行計画を作成する。同様に、空の仮想マシンに優先度を設定しておき、優先度の高い順番で使用するように移行計画を作成する。他の方法として、管理サーバ30は、業務処理ができるだけ停止しないような移行計画を作成することもできる。例えば、仮想マシンの性能を上げる場合、より高性能の仮想マシンに移行させる方法と、仮想マシンに割り当てる仮想プロセッサの数を増加させる方法とが考えられる。前者の場合、必要なデータ等を移行元の仮想マシンから移行先の仮想マシンに予め送信し、移行先の仮想マシンを起動し、移行元の仮想マシンを停止させるだけで、移行元仮想マシンから移行先仮想マシンへの移行が完了する。その仮想マシンで実行されている業務処理を停止させずに、移行が完了する。後者の場合、仮想マシンをいったん停止させてから、その仮想マシンに仮想プロセッサを追加する。従って、業務処理が中断する。従って、管理サーバ30は、業務処理の無停止運転の観点から、仮想マシン間の移行を選択する。さらに他の方法として、管理サーバ30は、初期エリアIDと配置エリアIDとが一致するペア座標の数が最大化するように、移行計画を作成することもできる。図17を参照して説明する。図17は、移行手順の実行順番によって結果が異なることを示す説明図である。説明の便宜上、3つのエリアが作成されている状況下で、仮想マシンの性能を上げる場合を説明する。図17aは、移行前の状態を示す。エリア1には、空の仮想マシンEM1が一つ存在する。エリア2には、空の仮想マシンEM2と、ペア座標Pc10が存在する。ペア座標Pc10は、元々エリア1に属していたとする。エリア3には、ペア座標Pc11とペア座標Pc12とが存在する。各座標Pc11,Pc12は、元々エリア2に属していたとする。図17bは、第1の移行計画を示す。第1の移行計画では、まず最初に、エリア2の座標Pc10の仮想マシンからエリア1の空の仮想マシンEM1に移行させる。移行後の座標をPc13として示す。Pc10からPc13に移行すると、エリア2には、新たな空の仮想マシンEM3が誕生する。そこで、エリア3の各座標Pc11,Pc12の仮想マシンを、エリア2の空の仮想マシンEM2,EM3に移行させる。この結果、第1の移行計画では、3つの座標Pc10,Pc11,Pc12の仮想マシンは、それぞれ元のエリア初期エリアに戻る。図17cは、第2の移行計画を示す。第2の移行計画では、エリア2の空の仮想マシンEM2に対応する仮想プロセッサを、座標Pc10の仮想マシンに追加して、仮想マシンの性能を高める。この場合、空の仮想マシンEM2と座標Pc10の仮想マシンとは、同一の仮想化サーバ10に存在している必要がある。座標Pc10の仮想マシンに仮想プロセッサを追加することにより、座標Pc10の仮想マシンは、エリア1内の座標Pc14に移動する。エリア3の各座標Pc11,Pc12の仮想マシンは、エリア2に戻ることはできない。エリア2には、使用可能な空の仮想マシンは無いためである。従って、第2の移行計画では、元のエリアに戻ることのできる仮想マシンは1つだけである。なお、第2の移行計画では、仮想マシンに仮想プロセッサを追加するため、一時的に業務処理が中断する。図17で示したように、管理サーバ30は、複数の移行計画移行計画の候補のうち、初期エリアIDと配置エリアIDとが一致するペア座標の数が増大する移行計画を、選択することができる。図18は、移行計画を監視する処理を示すフローチャートである。管理サーバ30管理サーバ30の構成管理プログラムP30は、リソースの移行状態を監視しS40、移行が完了したか否かを判定するS41。移行が完了した場合S41:YES、管理サーバ30は、図15で述べた座標評価処理S27を実行する。さらに、管理サーバ30は、移行計画に含まれている次の移行を実行するS42。このように、管理サーバ30は、移行計画に含まれる複数の移行手順を所定の順番で実行する。なお、初期エリアIDと配置エリアIDとが不一致のペア座標が検出された場合、管理サーバ30は、自動的に移行計画を作成すると述べた。これに代えて、初期エリアIDと配置エリアIDとが不一致のペア座標が存在することをシステム管理者に通知するだけの構成でもよい。但し、その場合は、システム管理者が移行計画を作成して、手動で移行計画を実行する必要がある。そこで、初期エリアIDと配置エリアIDとが不一致のペア座標が存在することをシステム管理者に伝えるだけでなく、それを解消するための移行計画をシステム管理者に提示する構成でもよい。その場合、システム管理者は、移行計画を手動で実行する。以下、図19~図32を参照して、本実施例をより具体的に説明する。図19は、システム構成の座標平面を定義する様子を示す。図20は、計算機システムの有するシステム構成リソースとリソースのペアを、座標平面上にマッピングする様子を示す。座標位置の計算方法には複数あるが、例えば、以下の方法で座標を算出できる。順位付け方法には、パーセンタイルを用いる。他の方法で順位付けしてもよい。前提条件として、座標平面を0,0~100,100の座標とする。さらに、Y座標を仮想マシン性能とし、X座標をボリューム性能とする逆でもよい。さらに、構成管理プログラムP30に登録されている仮想マシンの数をnn>1とする。さらに、仮想マシンの性能順位は,仮想マシン性能値定義C300に基づいて算出する。例えば、CPUのクロック数の高いものから順位付けする。以上が前提条件である。管理サーバ30は、最低順位の仮想マシンの性能値を0に設定し、最高順位の仮想マシンの性能値y_maxを100に設定する。次に、管理サーバ30は、式1に従って、仮想マシン性能値の間隔y_intvlを求める。y_intvly_max/n-1式1管理サーバ30は、配置対象の順位をiとする順位は1位から割り当てる。管理サーバ30は、最低順位と最高順位を除いたi位のy座標を式2で算出する。yiy_intvln-i式2管理サーバ30は、論理ボリュームについても前記同様に座標を算出する。図21は、新たな仮想マシンと新たな論理ボリュームを計算機システムに追加する様子を示す。追加された仮想マシンの相対的な性能は100と高く、追加された論理ボリュームの相対的な性能も100と高い。このため、既存のシステム構成の性能は、相対的に低下する。座標Pは、初期エリアがエリア1であったが、仮想マシン及び論理ボリュームの追加後には、エリア2に属している。従って、座標Pの座標ステータスは不一致となる。これに対し、座標Q,座標Rは、同一のエリア内で移動しているため、座標ステータスは一致になっている。図22は、移行計画を実行した場合を示す。または、移行計画をシステム管理者に提示する様子を示す。座標Pの所属するエリア配置エリアを初期エリアに一致させるために、座標Pを構成する論理ボリュームを高性能の論理ボリュームに移行させる。移行先の論理ボリュームは、座標Pの属するエリアを初期エリアに一致させることのできる未使用の論理ボリュームであって、かつ、所定のボリューム条件を満たす論理ボリュームの中から選択される。所定のボリューム条件としては、例えば、移行元論理ボリュームと移行先論理ボリュームが同一のエミュレーションタイプであること、移行元論理ボリュームと移行先論理ボリュームのサイズが一致すること場合によっては、移行先のボリュームサイズが移行元のボリュームサイズ以上であればよい等がある。図23~図32を参照して、管理テーブルの変化の一例を説明する。図23は、計算機システムに仮想マシンを追加した場合の、仮想マシンテーブルT33及び仮想マシン性能テーブルT35を示す。図8と比較して図23では、仮想マシンIDH9~H12に示す合計4個の仮想マシンが追加されている。仮想マシンIDH10~H12の3個の仮想マシンは、仮想マシン名C331に示すように、空の仮想マシンである。以下、仮想マシンIDH9の仮想マシン100であることを、便宜上、仮想マシンH9と表記する場合がある。論理ボリュームについても同様である。仮想化サーバ10VServerDの有する物理CPU及び物理メモリを利用して、1つの仮想マシンH9が実際に作成されている。さらに、それら物理CPU及び物理メモリの余った部分を利用して、3個の仮想マシンを作成可能である。そこで、本実施例では、その物理リソースの余剰を利用して作成可能な仮想マシンH10~H12を、テーブルT33,T35に事前に登録する。図24は、計算機システムに論理ボリュームを追加した場合の、ボリュームテーブルT34及びボリューム性能テーブルT36を示す。図9と比較して図24では、ボリュームIDV5~V8に示す合計4個の論理ボリュームが追加されている。図25は、リソースを計算機システムに追加した場合の座標テーブルT32を示す。図7と比較して図25では、座標IDC9~C15に示す合計7個の座標が追加されている。そのうち座標IDC9は、仮想マシンH9と論理ボリュームV8とがペアを構成しているペア座標である。ペア座標は、上述の通り、その所属先エリア現在配置されているエリアが初期エリアに一致するように制御される。従って、座標IDC9では、初期エリアIDA1及び配置エリアIDA1が設定されている。他の座標IDC10~C15は、単独の仮想マシンC10,C11,C12、または、単独の論理ボリュームC13,C14,C15である。座標IDC10~C15はペア座標ではなく、単独のシステム構成を示す単独座標である。単独の座標は、その所属先エリアを初期エリアに一致させる必要はない。従って、座標IDC10~C15については、初期エリアIDC324に値は設定されない。座標IDC3,C4,C7は、初期エリアIDと配置エリアIDとが一致していない。従って、座標IDC3,C4,C7の座標ステータスC326には不一致が設定されている。図26は、配置エリアを初期エリアに一致させるためにペアを構成するリソースを移行させた場合の、座標テーブルT32を示す。図25で座標ステータスが不一致に設定されていた座標IDC3,C4,C7に着目する。図26では、座標IDC3,C4,C7の座標ステータスC326は、一致に変化している。図25の座標IDC3は、仮想マシンH3と論理ボリュームV2のペア構成を示していた。図26では、座標IDC3は、仮想マシンH10及び論理ボリュームV5のペアを示す座標に変化している。これは、仮想マシンH3から仮想マシンH10への移行と、論理ボリュームV2から論理ボリュームV5への移行とが実施されたことを示す。図25の座標IDC4は、仮想マシンH4と論理ボリュームV3のペアを示す座標であった。図26の座標IDC4は、仮想マシンH11と論理ボリュームV3のペアを示す座標に変化している。これは、仮想マシンH4から仮想マシンH11に移行されたことを示している。論理ボリュームは移行されていない。図25の座標IDC7は、仮想マシンH7と論理ボリュームV4のペアを示す座標であった。図26の座標IDC7は、仮想マシンH7と論理ボリュームV6のペアを示す座標に変化している。これは、論理ボリュームV4から論理ボリュームV6へ移行されたことを示す。仮想マシンは移行されていない。図25の下側に座標IDC10,C11として追加された仮想マシンH10,H11は、図26の座標IDC3,C4においてペアの一部を構成するために使用された。従って、図25の座標IDC10,C11は、図26では削除されている。同様に、図25に座標IDC13,C14として追加された論理ボリュームV5,V6は、図26の座標IDC3,C7においてペアの一部を構成するための使用された。従って、図25の座標IDC13,C14は、図26では削除されている。これに対し、図25の座標IDC3,C4,C7でペアの一部に使用されていた、仮想マシンH3,H4及び論理ボリュームV2,V4は、リソース移行の完了により、ペアから外されて単独のシステム構成になった。従って、図26では、仮想マシンH3,H4及び論理ボリュームV2,V4は、単独のシステム構成を示す座標IDC16~C19として表示される。図27は、リソースの移行を完了した場合の、仮想マシンテーブルT33及び仮想マシン性能テーブルT35を示す。図23と図27を比較すると、図23の仮想マシンIDH3,H4は実在の仮想マシンであったが、図27の仮想マシンIDH3,H4は、空の仮想マシンとなっている。これは、図26で述べたように、仮想マシンIDH3,H4の仮想マシンがペア構成から外されて、未使用状態に戻されたためである。本実施例では、不要となった仮想マシンは消滅させる。仮想化サーバ10の物理資源を有効に使用するためである。仮想マシンは消滅させるが、いつでも使用できるように、空の仮想マシンとしてテーブルT33,T35には登録しておく。図23では、仮想マシンIDH10,H11は、空の仮想マシンである。これに対し、図27では、仮想マシンIDH10,H11は、実在の仮想マシンとなっている。仮想マシンIDH10,H11の仮想マシンは、図26で述べたように、ペア構成の一部として使用されたためである。このように、空の仮想マシンとして管理しておくことにより、リソース移行時には直ちに仮想マシンを生成して、ペアの一部として使用することができる。図28は、仮想マシンの性能値の定義を変更した場合の仮想マシンテーブルT33及び仮想マシン性能テーブルT35を示す。図29は、論理ボリュームの性能値の定義を変更した場合のボリュームテーブルT34及びボリューム性能テーブルT36を示す。図5で述べたように、仮想マシンの性能及び論理ボリュームの性能を評価するための指標は、システム管理者により適宜変更できる。例えば、システム管理者は、静的な性能指標CPUクロック数、ドライブタイプ等から動的な性能指標ベンチマークスコア、IOPS等に切り替え可能である。場合によっては、システム管理者は、静的な性能指標の一部または全部を変更して、静的な性能指標を使い続けることもできるし、動的な性能指標の一部または全部を変更して、動的な性能指標を使い続けることもできる。計算機システムの運用を開始してから日が浅い場合、動的な性能指標に基づく性能データは、十分に蓄積されていない。従って、システム管理者は、静的な性能指標に基づいて、計算機システムのリソース仮想マシン、論理ボリュームを管理する。そして、動的な性能指標に基づく性能データが十分に蓄積された頃を見計らって、システム管理者は、静的な性能指標から動的な性能指標に切り替える。これにより、計算機システムの実態に合わせて、リソースを効率的に管理することができる。なお、仮想マシンを動的な性能指標で管理し、論理ボリュームを静的な性能指標で管理してもよいし、逆に、仮想マシンを静的な性能指標で管理し、論理ボリュームを動的な性能指標で管理してもよい。図30は、性能値の定義を変更した場合の座標テーブルT32を示す。座標設定テーブル宇T30の性能値定義が変更されると、管理サーバ30は、各座標を再評価する。その再評価の結果、座標ステータスが一致から不一致に変化する場合もある。図26と図30を比較すると、座標IDC1,C7,C9の座標ステータスC326が一致から不一致に変化している。図31は、性能値定義の変更後にリソースを移行させた場合の、座標テーブルT32を示す。図30と図31を比較すると、座標IDC1,C7,C9の座標ステータスC326は不一致から一致に変化している。図32は、性能値定義の変更後にリソースを移行させた場合の、仮想マシンテーブルT33及び仮想マシン性能テーブルT35を示す。このように構成される本実施例では、複数のリソースを含む計算機システムにおいて、リソースの組合せが適切に使用されているか否かを自動的に判断して、判断結果を出力することができる。さらに、本実施例では、計算機システムの構成が変更された場合でも、要求性能の異なる業務処理の種別毎に、それぞれ適したリソースの組合せを提供できる。特に、多数の仮想マシン及び多数の論理ボリュームを有する大規模な計算機システムにおいて、構成が変更された場合でも、業務処理の要求性能に応じた仮想マシン及び論理ボリュームの組合せを業務処理に割り当てることができる。図33,図34を参照して、第2実施例を説明する。本実施例は、第1実施例の変形例である。従って、以下、第1実施例との相違を中心に説明する。図33は、システム管理者にペア構成を提案する処理のフローチャートである。システム管理者は、ペアとなるシステム構成の作成を管理サーバ30に要求するS50。その要求は、システム管理者の指定するエリアを特定するための情報を含む。管理サーバ30は、指定されたエリアに属する、未使用の論理ボリューム232及び空の仮想マシン100を検出するS51。管理サーバ30は、検出された未使用論理ボリューム232と空の仮想マシン100とのペアを示す座標を、図34に示すように座標平面上に表示するS52。ユーザがペア座標を確認して承認すると、管理サーバ30は、承認されたペアを設定するS53。つまり、管理サーバ30は、ユーザにより承認された空の仮想マシンを実在化させ、その仮想マシンと未使用論理ボリューム232との間に通信パスを設定させる。図34は、システム管理者がエリア2を指定した場合を示す。システム管理者がエリア2を指定すると、管理サーバ30は、エリア2に属する未使用論理ボリューム及び空の仮想マシンの中からペア候補を作成して、提示する。ペア構成の候補を提示する方法には複数ある。例えば、指定エリア内で最も性能の高いペアを一つだけ提示してもよいし、または、指定エリア内で作成可能な全てのペアを提示してもよいし、全てのペアのうち性能の高いものから所定数だけ提示してもよい。このように構成される本実施例も第1実施例と同様の効果を奏する。さらに、本実施例では、システム管理者は、新たな業務処理を計算機システムで実行させる場合等に、その業務処理に適したエリアを指定するだけで、その業務処理に適した仮想マシン及び論理ボリュームのペアを得ることができる。従って、システム管理者の手間を軽減し、使い勝手が向上する。なお、本発明は、上述の実施形態に限定されない。当業者であれば、本発明の範囲内で、種々の追加や変更等を行うことができる。例えば、上述の実施形態は、以下のように、計算機システムを管理するための管理プログラムとして把握することもできる。一つ以上の仮想計算機を有する複数の計算機と複数の論理ボリュームを有する一つ以上のストレージ装置とを含む計算機システムを管理するコンピュータ上で動作するコンピュータプログラムであって、前記コンピュータが、前記計算機システムに含まれる前記各仮想計算機の中で相対的に定まる性能値である仮想計算機性能値を示す第1軸と、前記計算機システムに含まれる前記各論理ボリュームの中で相対的に定まる性能値であるボリューム性能値を示す第2軸とから、構成される座標平面を設定し、前記座標平面に、所定の基準に従って複数のエリアを設け、前記各仮想計算機について前記仮想計算機性能値を算出し、前記各論理ボリュームについて前記ボリューム性能値を算出し、前記各仮想計算機と前記各論理ボリュームのうち、仮想計算機及び論理ボリュームのペアが、前記各エリアのうちのいずれのエリアに属するかを、前記ペアを構成する前記仮想計算機について算出される前記仮想計算機性能値と、前記ペアを構成する前記論理ボリュームについて算出される前記ボリューム性能値とに基づいて判定し、判定されたエリアを初期エリアとして保持し、所定のタイミングで、前記ペアを構成する前記仮想計算機についての前記仮想計算機性能値と前記ペアを構成する前記論理ボリュームについての前記ボリューム性能値とをそれぞれ再び算出し、再び算出された前記仮想計算機性能値及び前記ボリューム性能値に基づいて、前記ペアが前記各エリアのうちいずれのエリアに属するかを再び判定し、判定されたエリアを最新エリアとして保持し、前記初期エリアと前記最新エリアとが一致するか否かを判定し、前記初期エリアと前記最新エリアとが不一致の場合は、不一致である旨を出力するように、動作させるコンピュータプログラム。前記実施形態では、計算機システムのリソースとして、仮想マシン及び論理ボリュームを例に挙げた。さらに、スイッチもリソースとして管理してもよい。スイッチも管理する場合、例えば、仮想マシン性能とスイッチ性能から座標平面を設定したり、または、論理ボリューム性能とスイッチ性能から座標平面を設定したりできる。スイッチ性能としては、例えば、ppspacketpersecondを指標として用いることができる。ppsとは、スイッチが1秒間に処理できるフレームの数である。スイッチは、複数の例えば64個のポートを備える。管理サーバ30は、スイッチのポート単位で、リソースを管理する。例えば、仮想マシン-スイッチSW1の第1ポートのペア、他の仮想マシンとスイッチSW1の第2ポートのペアのように、ポート単位で管理する。新しいスイッチを計算機システムに導入した結果として、仮想マシンとスイッチのペアが初期エリアと異なるエリアに移動した場合を検討する。この場合、仮想マシンが接続しているスイッチのポートを他のスイッチのポートに切り替えるよう、システム管理者に提案することができる。本実施形態の管理サーバでは、仮想マシン及び論理ボリュームを管理する場合を例示したが、それら以外のリソースを管理することもできる。そのような構成は、例えば、以下のように表現される。複数の第1リソースと複数の第2リソースとを含む計算機システムを管理する管理計算機であって、前記各第1リソース及び前記各第2リソースと通信するための通信インターフェースと、所定のコンピュータプログラムを格納する記憶装置と、前記記憶装置から前記所定のコンピュータプログラムを読み込んで実行するマイクロプロセッサとを備え、前記マイクロプロセッサは、前記所定のコンピュータプログラムを実行して、前記計算機システムに含まれる前記各第1リソースの中で相対的に定まる性能値である第1リソース性能値を示す第1軸と、前記計算機システムに含まれる前記各第2リソースの中で相対的に定まる性能値である第2リソース性能値を示す第2軸とから、構成される座標平面を設定し、前記座標平面に、所定の基準に従って複数のエリアを設け、前記各第1リソースについて前記第1リソース性能値を算出し、前記各第2リソースについて前記第2リソース性能値を算出し、前記各第1リソースと前記各第2リソースのうち、第1リソース及び第2リソースのペアが、前記各エリアのうちのいずれのエリアに属するかを、前記ペアを構成する前記第1リソースについて算出される前記第1リソース性能値と、前記ペアを構成する前記第2リソースについて算出される前記第2リソース性能値とに基づいて判定し、判定されたエリアを初期エリアとして保持し、所定のタイミングで、前記ペアを構成する前記第1リソースについての前記第1リソース性能値と前記ペアを構成する前記第2リソースについての前記第2リソース性能値とをそれぞれ再び算出し、再び算出された前記第1リソース性能値及び前記第2リソース性能値に基づいて、前記ペアが前記各エリアのうちいずれのエリアに属するかを再び判定し、判定されたエリアを最新エリアとして保持し、前記初期エリアと前記最新エリアとが一致するか否かを判定し、前記初期エリアと前記最新エリアとが不一致の場合は、不一致である旨を出力する、管理計算機。なお、前記実施形態では、仮想マシンを管理する場合を例に挙げて説明したが、物理的計算機を管理する構成でもよい。"