"支持体、該支持体上に形成された下引き層、該下引き層上に形成された電荷発生層、および、該電荷発生層上に形成された電荷輸送層を有する電子写真感光体において、該下引き層が、結着樹脂、および、金属酸化物粒子を含有し、該電荷発生層が、結着樹脂、フタロシアニン顔料、および、下記式1もしくは2で示される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。式1および2中、R1~R10およびR11~R18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基、置換もしくは無置換のアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。ただし、R1~R10の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示し、R11~R18の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。X1は、カルボニル基、または、ジカルボニル基を示す。前記R1~R18の少なくとも1つが、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基である請求項1に記載の電子写真感光体。前記置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基における置換もしくは無置換のアルキル基が、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基である請求項2に記載の電子写真感光体。前記置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基が、ジアルキルアミノ基である請求項2または3に記載の電子写真感光体。前記ジアルキルアミノ基が、ジメチルアミノ基、または、ジエチルアミノ基である請求項4に記載の電子写真感光体。前記R1~R18の少なくとも1つが、置換もしくは無置換の環状アミノ基である請求項1に記載の電子写真感光体。前記置換もしくは無置換の環状アミノ基が、モルホリノ基、または、ピペリジノ基である請求項6に記載の電子写真感光体。前記電荷発生層が、前記式1で示される化合物を含有し、前記式1で示される化合物が、下記式3もしくは4で示される化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。式3および4中、R21、R23およびR25は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。R22、R24およびR26は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。あるいは、R21とR22は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R23とR24は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R25とR26は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよい。前記R21~R26が、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基である請求項8に記載の電子写真感光体。前記R21~R26が、メチル基、または、エチル基である請求項8または9に記載の電子写真感光体。前記R21とR22が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R23とR24が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、および、R25とR26が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基が、モルホリノ基、または、ピペリジノ基である請求項8に記載の電子写真感光体。前記電荷発生層が、前記式2で示される化合物を含有し、前記式2で示される化合物が、下記式5もしくは6で示される化合物である請求項1に記載の電子写真感光体。式5および6中、R27、R29およびR31は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。R28、R30およびR32は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。あるいは、R27とR28は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R29とR30は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R31とR32は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよい。前記R27~R32が、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基である請求項12に記載の電子写真感光体。前記R27~R32が、メチル基、または、エチル基である請求項12または13に記載の電子写真感光体。前記R27とR28が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R29とR30が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、および、R31とR32が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基が、モルホリノ基、または、ピペリジノ基である請求項12に記載の電子写真感光体。請求項1~15のいずれか1項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体の表面を帯電するための帯電手段、該電子写真感光体の表面に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成するための現像手段、および、該トナー像が転写材に転写された後に該電子写真感光体の表面のトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも1つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。請求項1~15のいずれか1項に記載の電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体の表面を帯電するための帯電手段、帯電された該電子写真感光体の表面に像露光光を照射して静電潜像を形成するための像露光手段、該電子写真感光体の表面に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成するための現像手段、および、該電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を転写材に転写するための転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。以上のように、電子写真感光体に関して、様々な改善が試みられている。しかしながら、特許文献1に開示されているように、電位変動を改善するために下引き層に金属酸化物粒子を含有させると、暗減衰が増加し、静電潜像のコントラストが低下する傾向がある。特に、帯電電位を高めたり、電荷輸送層を薄膜化したりすると、この傾向は顕著である。したがって、近年のさらなる高画質化の要求に対しては、暗減衰の増加による静電潜像のコントラストの低下の改善が望まれている。本発明の目的は、電位変動が抑制され、静電潜像のコントラストの低下が抑制された電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。本発明は、支持体、該支持体上に形成された下引き層、該下引き層上に形成された電荷発生層、および、該電荷発生層上に形成された電荷輸送層を有する電子写真感光体において、該下引き層が、結着樹脂、および、金属酸化物粒子を含有し、該電荷発生層が、結着樹脂、フタロシアニン顔料、および、下記式1もしくは2で示される化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体である。式1および2中、R1~R18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基、置換もしくは無置換のアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。ただし、R1~R10の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示し、R11~R18の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。X1は、カルボニル基、または、ジカルボニル基を示す。また、本発明は、上記電子写真感光体と、該電子写真感光体の表面を帯電するための帯電手段、該電子写真感光体の表面に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成するための現像手段、および、トナー像が転写材に転写された後に該電子写真感光体の表面のトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも1つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジである。また、本発明は、上記電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体の表面を帯電するための帯電手段、帯電された該電子写真感光体の表面に像露光光を照射して静電潜像を形成するための像露光手段、該電子写真感光体の表面に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成するための現像手段、および、該電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を転写材に転写するための転写手段を有することを特徴とする電子写真装置である。本発明によれば、電位変動が抑制され、静電潜像のコントラストの低下が抑制された電子写真感光体、ならびに、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。本発明の電子写真感光体は、支持体、該支持体上に形成された下引き層、該下引き層上に形成された電荷発生層、および、該電荷発生層上に形成された電荷輸送層を有する電子写真感光体である。図2は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。図2中、101は支持体であり、102は下引き層であり、103は電荷発生層であり、104は電荷輸送層である。支持体としては、導電性を有するもの導電性支持体であることが好ましく、例えば、アルミニウム、鉄、銅、ニッケル、亜鉛などの金属、合金製の支持体が挙げられる。支持体の表面には、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制などを目的として、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理などの施してもよい。支持体および下引き層との間には、レーザー光などの像露光光の散乱による干渉縞の抑制や、支持体の傷の隠蔽などを目的として、導電層を設けてもよい。導電層は、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子などの導電性粒子を結着樹脂および溶剤とともに分散処理して得られる導電層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥および/または硬化させることによって形成することができる。導電層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリビニルブチラール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。導電層用塗布液の溶剤としては、例えば、エーテル、アルコール、ケトン、芳香族炭化水素などが挙げられる。導電層の膜厚は、5μm以上40μm以下であることが好ましく、10μm以上30μm以下であることがより好ましい。支持体導電層上には、下引き層中間層、バリア層とも呼ばれる。が設けられる。本発明の電子写真感光体の下引き層には、結着樹脂、および、金属酸化物粒子が用いられる。下引き層に用いられる金属酸化物粒子としては、例えば、酸化チタン粒子、酸化亜鉛粒子、酸化スズ粒子、酸化ジルコニウム粒子、酸化アルミニウム粒子などが挙げられる。また、本発明においては、金属酸化物の種類が異なるものや、表面処理の種類や有無が異なるものや、比表面積の異なるものなどの2種類以上を混合して用いることもできる。金属酸化物粒子の中でも、酸化亜鉛粒子は、その酸素欠損の程度を制御することにより、粒子の抵抗を制御しやすいため好ましい。金属酸化物粒子は、その酸素欠損の程度が大きくなるほど、伝導帯のキャリア濃度が大きくなり、粒子の抵抗が低くなる傾向がある。金属酸化物粒子には、支持体から電荷発生層への電荷の注入を抑制するため、シランカップリング剤で表面処理を施すことが好ましい。支持体から電荷発生層に電荷が注入すると、黒点状の画像欠陥が発生する場合がある。シランカップリング剤としては、下記式7で示される化合物アミノシラン化合物が好ましい。式7中、R33およびR34は、それぞれ独立に、炭素数1~3のアルキル基を示す。R35は、炭素数が1~3のアルキル基、または、炭素数が1~3のアルコキシ基を示す。R37は、水素原子、フェニル基、または、炭素数1~3のアルキル基を示す。R36は、下記式R36-1、R36-2またはR36-3で示される2価の基を示す。式R36-1、R36-2およびR36-3中、nは、1~3の整数である。R38およびR39は、それぞれ独立に、炭素数1~4のアルキレン基を示す。以下に、上記式7で示される化合物の具体例例示化合物を示す。上記式7中のR35が炭素数1~3のアルコキシ基である化合物の例は、例示化合物X-1~X-6であり、R35が炭素数1~3のアルキル基である化合物の例は、例示化合物X-7~X-12である。上記式7で示される化合物の中でも、繰り返し使用時の明部電位の変動を抑制する観点から、上記式7中のR35が炭素数1~3のアルキル基である化合物、いわゆる2官能型アミノシラン化合物が好ましい。これは、2官能型アミノシラン化合物で表面処理された金属酸化物粒子では、金属酸化物粒子の表面に2官能型アミノシラン化合物が直鎖上に結合しやすく、これを含有する下引き層と支持体および電荷発生層との密着性が向上し、電荷のやりとりが円滑になるためであると考えられる。金属酸化物を表面処理する方法としては、例えば、乾式法、湿式法などが挙げられる。乾式法は、金属酸化物粒子をヘンシェルミキサーなどの高速攪拌可能なミキサーの中で攪拌しながら、シランカップリング剤の有機溶剤溶液または水溶液を添加し、金属酸化物粒子を分散させた後、乾燥を行う方法である。また、湿式法は、金属酸化物粒子とシランカップリング剤を溶剤中で攪拌する、または、サンドミルなどの分散機を用いて分散処理する方法である。分散処理後は、濾過、減圧留去などにより、溶剤の除去を行う。溶剤の除去後は、さらに100°C以上で焼き付けを行うことが好ましい。金属酸化物粒子の比表面積は、14m2/g以上25m2/g以下であることが好ましい。比表面積が25m2/g以下であれば、下引き層における粒子の分散状態が均一になりやすく、良好な画像が得られやすくなる。また、比表面積が14m2/g以上であれば、下引き層の膜性が悪化しにくく、繰り返し使用における電位変動がより抑制される。本発明において、比表面積の測定は、株島津製作所製の測定装置商品名:Tristar3000を用いて行った。具体的には、測定用のガラスセル中に測定対象の金属酸化物粒子200mgを入れ、このガラスセルに150°Cで30分間真空乾燥処理を施した後、このガラスセルを上記測定装置に装着して、金属酸化物粒子の比表面積の測定を行った。金属酸化物粒子の表面処理に用いられるシランカップリング剤の量は、金属酸化物粒子の全質量に対する割合質量比をA[]とし、金属酸化物粒子の比表面積をB[m2/g]としたとき、A/Bが0.010以上0.050以下となる量であることが好ましい。A/Bが0.010以上0.050以下であれば、下引き層と支持体および電荷発生層の密着性が向上し、繰り返し使用時の明部電位の変動がより抑制される。下引き層に用いられる結着樹脂としては、イソシアネートとポリオールとの硬化物であるウレタン樹脂が好ましい。イソシアネートとしては、例えば、2,4トリレンジイソシアネート、2,6トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレン-トリメチロールプロパンアダクト体、ヘキサメチレン-イソシアヌレート体、ヘキサメチレン-ビウレット体などが挙げられる。また、イソシアネートは、オキシムなどでブロック安定化したものブロック化イソシアネートが好ましい。オキシムとしては、例えば、アセトアルドオキシム、メチルエチルケトオキシム、シクロヘキサノンオキシムなどが挙げられる。ポリオールとしては、例えば、ポリビニルアセタール、ポリフェノールなどが挙げられる。これらの中でも、ポリビニルアセタールが好ましい。下引き層における金属酸化物粒子と結着樹脂の比率は、金属酸化物粒子:結着樹脂が2:1~4:1質量比であることが好ましい。質量比が2:1~4:1であれば、繰り返し使用時の明部電位の変動がより抑制され、また、下引き層のクラックひび割れの発生も抑制される。下引き層は、結着樹脂またはその原料および金属酸化物粒子を含有する下引き層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥および/または硬化させることによって形成することができる。例えば、下引き層に金属酸化物粒子として上記式7で示される化合物で表面処理された金属酸化物粒子を含有させ、結着樹脂としてブロック化イソシアネートとポリビニルアセタールとの硬化物であるウレタン樹脂を含有させる場合、下引き層用塗布液は、上記式7で示される化合物で表面処理された金属酸化物粒子、ブロック化イソシアネートおよびポリビニルアセタールを溶剤とともに分散処理することによって調製することができる。あるいは、上記式7で示される化合物、金属酸化物粒子、ブロック化イソシアネートおよびポリビニルアセタールを溶剤とともに分散処理することによって調製することもできる。下引き層用塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、アルコール、ケトン、エーテル、エステル、ハロゲン化炭化水素、芳香族炭化水素などが挙げられる。具体的には、ジメトキシメタン、テトラヒドロフラン、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブチルアルコール、メチルセロソルブ、メトキシプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、ジオキサンなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよいし、2種類以上を混合して用いてもよい。分散処理方法としては、例えば、ホモジナイザー、超音波分散機、ペイントシェイカー、ボールミル、サンドミル、ロールミル、振動ミル、アトライター、液衝突型高速分散機などの分散装置を用いた方法が挙げられる。また、下引き層には、下引き層の表面粗さの調整や、下引き層のクラックひび割れの抑制などを目的として、有機樹脂粒子や、レベリング剤を含有させてもよい。有機樹脂粒子としては、例えば、シリコーン粒子などの疎水性有機樹脂粒子や、架橋性ポリメタクリル酸メチル樹脂PMMA粒子などの親水性有機樹脂粒子などが挙げられる。これらの中でも、繰り返し使用時の明部電位の変動を抑制する観点から、親水性有機樹脂粒子が好ましく、特にはPMMA粒子が好ましい。この理由として、疎水性有機樹脂粒子と比較して、親水性有機樹脂粒子は水分を吸着しやすく、金属酸化物粒子の水分の吸着を抑制する働きがあるからであると推測している。下引き層の表面粗さは、JISB0601:2001ISO4287:1997で規定されている十点平均粗さRzで0.6μm以上2.0μm以下であることが好ましい。また、JISB0601:2001ISO4287:1997で規定されている凹凸の平均間隔RSmで0.010mm以上0.024mm以下であることが好ましい。RSmが0.010mm以上0.024mm以下であれば、下引き層と電荷発生層との密着性が向上し、繰り返し使用時の明部電位の変動がより抑制される。下引き層の膜厚は、繰り返し使用時の明部電位の変動を抑制する観点から、支持体と下引き層との間に導電層を設ける場合は、0.5μm以上10μm以下であることが好ましく、2μm以上8μm以下であることがより好ましい。支持体と下引き層との間に導電層を設けない場合は、10μm以上40μm以下であることが好ましく、15μm以上25μm以下であることが好ましい。下引き層上には、電荷発生層が設けられる。本発明の電子写真感光体の電荷発生層には、結着樹脂、フタロシアニン顔料、および、下記式1もしくは2で示される化合物が用いられる。上記式1および2中、R1~R18は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールオキシ基、置換もしくは無置換のアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。ただし、R1~R10の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示し、R11~R18の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアリール基で置換されたアミノ基、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基、または、置換もしくは無置換の環状アミノ基を示す。X1は、カルボニル基、または、ジカルボニル基を示す。上記式1中のR1~R10の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアルキル基で置換されたアミノ基であることが好ましい。また、当該置換もしくは無置換のアルキル基は、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基であることが好ましい。また、上記式1中のR1~R10の少なくとも1つは、ジアルキルアミノ基であることがより好ましく、その中でも、ジメチルアミノ基、または、ジエチルアミノ基であることがより好ましい。また、上記式1中のR1~R10の少なくとも1つは、置換もしくは無置換の環状アミノ基であることも好ましく、その中でも、モルホリノ基、または、ピペリジノ基であることがより好ましい。上記式2中のR11~R18の少なくとも1つは、置換もしくは無置換のアルキルで置換されたアミノ基であることが好ましい。また、当該置換もしくは無置換のアルキルは、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基であることが好ましい。また、上記式2中のR11~R18の少なくとも1つは、ジアルキルアミノ基であることがより好ましく、その中でも、ジメチルアミノ基、または、ジエチルアミノ基であることがより好ましい。また、上記式2中のR11~R18の少なくとも1つは、置換もしくは無置換の環状アミノ基であることも好ましく、その中でも、モルホリノ基、または、ピペリジノ基であることがより好ましい。上記式1もしくは2で示される化合物の中でも、さらに好ましい化合物は、下記式3~6のいずれかで示される化合物である。式3~6中、R21、R23、R25、R27、R29およびR31は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。R22、R24、R26、R28、R30およびR32は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアルキル基、または、置換もしくは無置換のアリール基を示す。あるいは、R21とR22は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R23とR24は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R25とR26は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R27とR28は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R29とR30は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよく、R31とR32は互いに結合して置換もしくは無置換の環状アミノ基を形成してもよい。また、上記式3~6中のR21~R26およびR27~R32は、アルコキシ基で置換されたアルキル基、アリール基で置換されたアルキル基、または、無置換のアルキル基であることが好ましく、その中でも、メチル基、または、エチル基であることがより好ましい。また、上記式3~6のR21とR22が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R23とR24が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R25とR26が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R27とR28が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R29とR30が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基、R31とR32が互いに結合して形成される置換もしくは無置換の環状アミノ基としては、モルホリノ基、または、ピペリジノ基が好ましい。また、上記式1~6における各基が有してもよい置換基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などのアルキル基や、メトキシ基、エトキシ基などのアルコキシ基や、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基などのジアルキルアミノ基や、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基などのアルコキシカルボニル基や、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などのアリール基や、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子や、ヒドロキシ基や、ニトロ基や、シアノ基や、ハロメチル基などが挙げられる。これらの中でも、アリール基、アルコキシ基が好ましい置換基である。以下に、上記式1もしくは2で示される化合物の具体例例示化合物を示す。上記例示化合物中、Meはメチル基を示し、Etはエチル基を示し、n-Prはn-プロピル基を示す。上記式1もしくは2で示される化合物は、単独で用いてもよいし、2種類以上を組み合わせて用いてもよい。上記式1もしくは2で示される化合物は、非晶質であっても結晶質であってもよい。上記式1もしくは2で示される化合物は、市販品として入手することもできるが、以下のようにして合成することもできる。原料としてアミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンを用い、アミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンとハロゲン化物との置換反応によって、アミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンのアミノ基に置換基を導入することができる。その中でも、金属触媒を用い、アミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンと芳香族ハロゲン化物とを反応させる方法が、アミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンのアミノ基にアリール基を置換基として導入する方法として有効な方法である。また、還元的アミノ化を用いた反応が、アミノベンゾフェノンまたはアミノアントラキノンのアミノ基にアルキル基を置換基として導入する方法として有効な方法である。以下に、例示化合物24の具体的な合成例を示す。合成例において、部は質量部を意味する。N,N-ジメチルアセトアミド50部を入れた3径フラスコに、4,4’-ジアミノベンゾフェノン5.0部、ヨードトルエン25.7部、銅粉9.0部および炭酸カリウム9.8部を添加して、20時間リフラックスをした後、熱時濾過で固形成分を除去した。減圧下で溶媒を留去し、残渣をシリカゲルカラム溶媒はトルエンにて精製し、例示化合物24を8.1部得た。以下に、測定により得られたIR赤外線吸収スペクトルおよび1H-NMR核磁気共鳴スペクトルの特徴的なピークを示す。なお、IR吸収スペクトルは、フーリエ変換赤外分光光度計商品名:FT/IR-420、日本分光株製を用いて測定した。また、1H-NMRスペクトルは、核磁気共鳴装置商品名:EX-400、日本電子株製を用いて測定した。IRcm-1,KBr:1646,1594,1508,1318,1277,11741H-NMRppm,CDCL3,40°C:δ=7.63d,4H,7.11d,8H,7.04d,8H,6.93d,4H,2.33s、12H電荷発生層に用いられるフタロシアニン顔料としては、例えば、無金属フタロシアニン、金属フタロシアニンが挙げられる。これらは、軸配位子や置換基を有してもよい。フタロシアニン顔料の中でも、オキシチタニウムフタロシアニン、ガリウムフタロシアニンは、高い感度を有する反面、生成したフォトキャリアが残存しやすく、電位変動を起こしやすいため、本発明が有効に作用し、好ましい。ガリウムフタロシアニンの中でも、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンが好ましい。ヒドロキシガリウムフタロシアニンの中でも、CuKα線のX線回折におけるブラッグ角2θの7.4°±0.3°および28.2°±0.3°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶が好ましく、その中でも、ブラッグ角2θ±0.2°の7.3°、24.9°および28.1°に強いピークを有し、かつ28.1°に最も強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、ブラッグ角2θ±0.2°の7.5°、9.9°、16.3°、18.6°、25.1°および28.3°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。クロロガリウムフタロシアニンの中でも、ブラッグ角2θ±0.2°の7.4°、16.6°、25.5°および28.3°に強いピークを有する結晶形のクロロガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。オキシチタニウムフタロシアニンの中でも、ブラッグ角2θの27.2°±0.2°に強いピークを有する結晶形のオキシチタニウムフタロシアニン結晶が好ましい。電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリエステル、アクリル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、ポリビニルブチラール、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリサルホン、ポリアリレート、ポリ塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体、ポリビニルベンザールなどが挙げられる。これらの中でも、ポリビニルブチラール、ポリビニルベンザールが好ましい。電荷発生層における上記式1もしくは2で示される化合物の含有量は、電荷発生層の全質量に対して0.05質量以上15質量以下であることが好ましく、0.1質量以上10質量以下であることが好ましい。また、電荷発生層における上記式1もしくは2で示される化合物の含有量は、電荷発生層に含有されるフタロシアニン顔料に対して0.1質量以上20質量以下であることが好ましく、0.3質量以上10質量以下であることがより好ましい。電荷発生層におけるフタロシアニン顔料の含有量は、電荷発生層の全質量に対して30質量以上90質量以下であることが好ましく、50質量以上80質量以下であることがより好ましい。電荷発生層は、上記式1もしくは2で示される化合物およびフタロシアニン顔料を結着樹脂および溶剤とともに分散処理して得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。電荷発生層の膜厚は、0.05μm以上1μm以下であることが好ましく、0.1μm以上0.3μm以下であることがより好ましい。電荷発生層上には、電荷輸送層が設けられる。電荷輸送層は、電荷輸送物質および結着樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。電荷輸送物質の含有量は、電荷輸送層の全質量に対して20質量以上80質量以下であることが好ましく、30質量以上60質量以下であることがより好ましい。電荷輸送層に用いられる電荷輸送物質としては、例えば、トリアリールアミン化合物、ヒドラゾン化合物、スチルベン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾール化合物、チアゾール化合物、トリアリルメタン化合物などが挙げられる。これらの中でも、トリアリールアミン化合物が好ましい。電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリエステル、アクリル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリサルホン、ポリアリレート、ポリ塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体などの樹脂が挙げられる。これらの中でも、ポリカーボネート、ポリアリレートが好ましい。電荷輸送層の膜厚は、5μm以上40μm以下であることが好ましく、10μm以上25μm以下であることがより好ましい。電荷輸送層上には、感光層電荷発生層、電荷輸送層を保護することを目的として、保護層を設けてもよい。保護層は、ポリビニルブチラール、ポリエステル、ポリカーボネートポリカーボネートZや変性ポリカーボネートなど、ナイロン、ポリイミド、ポリアリレート、ポリウレタン、スチレン-ブタジエンコポリマー、スチレン-アクリル酸コポリマー、スチレン-アクリロニトリルコポリマーなどの樹脂を溶剤に溶解させることによって得られる保護層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥および/または硬化させることによって形成することができる。塗膜を硬化させる場合には、加熱、電子線、紫外線によって硬化させることができる。また、保護層には、導電性粒子、紫外線吸収剤、潤滑性粒子を含有させてもよい。導電性粒子としては、例えば、酸化スズ粒子などの金属酸化物粒子が挙げられる。潤滑性粒子としては、例えば、フッ素原子含有樹脂粒子などが挙げられる。保護層の膜厚は、0.05μm以上20μm以下であることが好ましい。各層用の塗布液の塗布方法としては、浸漬塗布法ディッピング法、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ビードコーティング法、ブレードコーティング法、ビームコーティング法などが挙げられる。図1は、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。円筒状ドラム状の電子写真感光体1は、軸2を中心に矢印方向に所定の周速度プロセススピードをもって回転駆動される。電子写真感光体1の表面は、回転過程において、帯電手段3により、正または負の所定電位に帯電される。次いで、電子写真感光体1の表面には、像露光手段不図示から像露光光4が照射され、目的の画像情報に対応した静電潜像が形成されていく。像露光光4は、例えば、スリット露光やレーザービーム走査露光などの像露光手段から出力される、目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強度変調された光である。電子写真感光体1の表面に形成された静電潜像は、現像手段5内に収容されたトナーで現像正規現像または反転現像され、電子写真感光体1の表面にはトナー像が形成される。電子写真感光体1の表面に形成されたトナー像は、転写手段6により、転写材7に転写されていく。このとき、転写手段6には、バイアス電源不図示からトナーの保有電荷とは逆極性のバイアス電圧が印加される。また、転写材7が紙である場合、転写材7は給紙部不図示から取り出されて、電子写真感光体1と転写手段6との間に電子写真感光体1の回転と同期して給送される。電子写真感光体1からトナー像が転写された転写材7は、電子写真感光体1の表面から分離されて、像定着手段8へ搬送されて、トナー像の定着処理を受けることにより、画像形成物プリント、コピーとして電子写真装置の外へプリントアウトされる。転写材7にトナー像を転写した後の電子写真感光体1の表面は、クリーニング手段9により、トナー転写残トナーなどの付着物の除去を受けて清浄される。近年、クリーナレスシステムも開発され、転写残トナーを現像器などで除去、回収することもできる。さらに、電子写真感光体1の表面は、前露光手段不図示からの前露光光10により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、帯電手段3が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光手段は必ずしも必要ではない。本発明においては、上述の電子写真感光体1、帯電手段3、現像手段5およびクリーニング手段9などから選択される構成要素のうち、複数の構成要素を容器に納めて一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、このプロセスカートリッジを電子写真装置本体に対して着脱自在に構成することができる。例えば、帯電手段3、現像手段5およびクリーニング手段9を電子写真感光体1とともに一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段12を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ11とすることができる。像露光光4は、電子写真装置が複写機である場合には、原稿からの反射光や透過光であってもよい。または、センサーで原稿を読み取り、信号化し、この信号にしたがって行われるレーザービームの走査、LEDアレイの駆動もしくは液晶シャッターアレイの駆動などにより放射される光であってもよい。本発明の電子写真感光体1は、レーザービームプリンター、CRTプリンター、LEDプリンター、FAX、液晶プリンターおよびレーザー製版などの電子写真応用分野にも幅広く適用することができる。以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。なお、実施例および比較例において、部は質量部を意味する。また、実施例および比較例の膜厚は、渦電流式膜厚計Fischerscope、フィッシャーインスツルメント社製または単位面積当たりの質量から比重換算で求めた。実施例1支持体として、直径30mm、長さ357.5mmのアルミニウムシリンダーを用いた。次に、酸化亜鉛粒子比表面積:20m2/g、粉体抵抗:4.7×106Ωcm100部をトルエン500部と撹拌混合し、これに例示化合物X-7商品名:KBM602、信越化学工業株製0.50部を添加し、6時間攪拌した。その後、トルエンを減圧留去し、130°Cで6時間加熱乾燥させることによって、表面処理された酸化亜鉛粒子を得た。この表面処理された酸化亜鉛粒子における例示化合物X-7の含有量は0.50質量であった。したがって、酸化亜鉛粒子に対する例示化合物X-7の表面処理量A/Bは、A/B=0.50/20=0.025である。次に、ポリオールとしてブチラール樹脂商品名:BM-1、積水化学工業株製15部およびブロック化イソシアネート商品名:スミジュール3175、住友バイエルンウレタン株製15部をメチルエチルケトン73.5部/1-ブタノール73.5部の混合溶剤に溶解させた。この溶液に、上記表面処理された酸化亜鉛粒子81部およびアリザリン東京化成工業株製0.8部を加え、これを、直径0.8mmのガラスビーズを用いたサンドミル装置を用い、23±3°C雰囲気下で3時間分散処理した。分散処理後、シリコーンオイル商品名:SH28PA、東レダウコーニング株製0.01部、架橋性ポリメタクリル酸メチル樹脂PMMA粒子平均一次粒径2.5μm、商品名:TECHPOLYMERSSX-102、積水化成品工業株製を5.6部加えて攪拌し、下引き層用塗布液を調製した。下引き層用塗布液におけるPMMA粒子の含有量は、下引き層用塗布液に含有される固形分に対して5質量である。この下引き層用塗布液を上記支持体上に浸漬塗布し、得られた塗膜を40分間160°Cで乾燥させることによって、膜厚が20μmの下引き層を形成した。形成された下引き層の表面粗さを下記条件で測定したところ、Rz=1.1μm、RSm=0.016mmであった。RzおよびRSmの測定は、株小坂研究所製の表面粗さ測定器商品名:SE-3400を用いて行った。RzおよびRSmの測定は、JISB0601:2001ISO4287:1997の規定に従い、形成された下引き層の表面を、支持体の中央部を長手方向軸方向に掃引することで行った。次に、CuKα線のX線回折におけるブラッグ角2θ±0.2°の7.5°、9.9°、16.3°、18.6°、25.1°および28.3°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶電荷発生物質10部、例示化合物1製品コード:159400050、アクロスオルガニクス株製0.2部、ポリビニルブチラール商品名:エスレックBX-1、積水化学工業株製5部、および、シクロヘキサノン250部を、直径1mmのガラスビーズを用いたサンドミルに入れ、1時間分散処理し、これに酢酸エチル250部を加えて希釈することによって、電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を上記下引き層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を10分間100°Cで乾燥させることによって、膜厚が0.18μmの電荷発生層を形成した。次に、下記構造式Bで示されるアミン化合物電荷輸送物質50部、下記構造式Cで示されるアミン化合物電荷輸送物質50部、および、ポリカーボネート商品名:ユーピロンZ400、三菱ガス化学株製100部を、クロロベンゼン650部/ジメトキシメタン150部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を30分間110°Cで乾燥させることによって、膜厚が21μmの電荷輸送層を形成した。次に、下記構造式Dで示される化合物45部をn-プロパノール55部に溶解させることによって、保護層用塗布液第二電荷輸送層用塗布液を調製した。この保護層用塗布液を上記電荷輸送層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を5分間50°Cで乾燥させた。乾燥後、窒素雰囲気下にて、加速電圧70kV、吸収線量8000Gyの条件で1.6秒間、シリンダーを回転させながら電子線を塗膜に照射した。その後、窒素雰囲気下にて、塗膜が130°Cになる条件で3分間加熱処理を行った。なお、電子線の照射から3分間の加熱処理までの酸素濃度は20ppmであった。次に、大気中において、塗膜が100°Cになる条件で30分加熱処理を行い、膜厚が5μmである保護層を形成した。このようにして、支持体上に、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層および保護層第二電荷輸送層を有する電子写真感光体を製造した。電子写真感光体の評価評価装置としては、キヤノン株製の電子写真複写機商品名:GP405、プロセススピードは300mm/secになるように改造、帯電手段は直流電圧に交流電圧を重畳した電圧をローラー型の接触帯電部材帯電ローラーに印加する方式を用いた。この評価装置のプロセスカートリッジに、上述の電子写真感光体を装着して、以下の評価を行った。評価1:低温低湿環境における電位安定性15°C/10RHの低温低湿環境下に上記評価装置を設置した。帯電条件としては、帯電ローラーに印加する交流成分をピーク間電圧1500V、周波数1500Hzとし、直流成分を-850Vとした。また、像露光条件としては、レーザー露光光を照射した場合の繰り返し使用前の初期明部電位Vlaが、-200Vになるように像露光条件を調整した。また、前露光条件としては、像露光光の3倍に相当する光量の前露光光が電子写真感光体の表面に照射されるよう調整した。電子写真感光体の表面電位は、評価装置から現像器を抜き取り、そこに電位プローブ商品名:model6000B-8、トレック社製を固定し、表面電位計model344:トレック社製を使用して測定した。電位測定装置は、現像器の現像位置に電位測定プローブを配置することで構成されており、電子写真感光体に対する電位測定プローブの位置は、電子写真感光体の長手方向軸方向の中央、電子写真感光体の表面からのギャップを2mmとした。上記の評価条件のもとで、前露光-帯電-像露光のサイクルを1000回転連続で行い、100回転後の明部表面電位Vlbを測定し、繰り返し使用時の明部電位の変動量ΔVl=|Vlb|-|Vla|を算出した。結果を表2に示す。評価2:高温常湿環境における暗減衰38°C/30RHの高温常湿環境下に上記評価装置を設置した。それ以外の評価条件は評価1と同様とした。上記の評価条件のもとで、前露光-帯電のサイクルを2回転連続で行い、電子写真感光体を停止させた。停止直前の暗部表面電位Vdaおよび停止してから1秒後の暗部表面電位Vdbを測定し、暗部電位の減衰量Vdd=|Vda|-|Vdb|を算出した。結果を表2に示す。評価3:常温高湿環境における電位安定性30°C/85RHの常温高湿環境下に上記評価装置を設置した。それ以外の評価条件は評価1と同様とした。製造した電子写真感光体を30°C/85RHの常温高湿環境下で72時間放置した。電子写真感光体を装着したプロセスカートリッジを上記評価装置に取り付け、50000枚の通紙による電子写真感光体の繰り返し使用を行った。50000枚通紙後、5分間放置し、現像器を電位測定装置に付け替え、繰り返し使用50000枚通紙後における明部電位Vlbを測定した。そして、繰り返し使用時の明部電位の変動量ΔVl=|Vlb|-|Vla|を算出した。Vlaは繰り返し使用前の明部電位である。結果を表2に示す。比較例1支持体として、実施例1と同様、直径30mm、長さ357.5mmのアルミニウムシリンダーを用いた。次に、10質量の酸化アンチモンを含有する酸化スズで被覆されている酸化チタン粒子50部、レゾール型フェノール樹脂25部、メチルセロソルブ20部、メタノール5部、および、シリコーンオイルポリジメチルシロキサンポリオキシアルキレン共重合体、平均分子量30000.002部を、直径1mmのガラスビーズを用いたサンドミルに入れ、2時間分散処理することによって、導電層用塗布液を調製した。この導電層用塗布液を、上記支持体上に浸漬塗布し、得られた塗膜を30分間140°Cで乾燥および硬化させることによって、膜厚が20μmの導電層を形成した。次に、6-66-610-12四元系ポリアミド共重合体5部をメタノール70部/ブタノール25部の混合溶剤に溶解させることによって、下引き層用塗布液を調製した。この下引き層用塗布液を上記導電層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって、膜厚が1μmの下引き層を形成した。以降、実施例1と同様にして電荷発生層、電荷輸送層および保護層第二電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を製造した。製造した電子写真感光体を、実施例1と同様に評価した。結果を表2に示す。比較例2実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を使用しなかった以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例2実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物1の使用量を0.2部から0.1部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例3実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物1の使用量を0.2部から1.0部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例4実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物2製品コード:B1275、東京化成工業株製0.3部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例5実施例4において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物2の使用量を0.2部から0.1部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例6実施例4において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物2の使用量を0.2部から1.0部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例7実施例4において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物2の使用量を0.2部から0.03部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例8実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物3製品コード:B1212、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例9実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物4製品コード:B1433、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例10実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物5製品コード:D2561、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例11実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を上記合成例で得られた例示化合物240.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例12実施例1において、下引き用塗布液を調製する際に使用した酸化亜鉛粒子を酸化チタン粒子比表面積21m2/gに変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例13実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用したCuKα線のX線回折におけるブラッグ角2θ±0.2°の7.5°、9.9°、16.3°、18.6°、25.1°および28.3°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶10部を、ブラッグ角2θ±0.2°の9.0°、14.2°、23.9°および27.1°に強いピークを有する結晶形のオキシチタニウムフタロシアニン結晶10部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例14実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物250.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例15実施例14において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物25の使用量を0.2部から0.1部に変更した以外は、実施例14と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例16実施例14において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物25の使用量を0.2部から1.0部に変更した以外は、実施例14と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例17実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物260.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例18実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物270.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例19実施例18において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物27の使用量を0.2部から1.0部に変更した以外は、実施例18と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例20実施例18において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物27の使用量を0.2部から0.03部に変更した以外は、実施例18と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例21実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物340.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例22実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物370.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例23実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物420.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例24実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物450.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例25実施例4において、酸化亜鉛粒子の表面処理を行う際に使用した例示化合物X-70.50部を例示化合物X-1商品名:KBM603、信越化学工業株製0.50部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例26実施例4において、酸化亜鉛粒子の表面処理を行う際に使用した例示化合物X-7の使用量を0.50部から0.20部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例27実施例4において、酸化亜鉛粒子の表面処理を行う際に使用した例示化合物X-7の使用量を0.50部から1.00部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例28実施例4において、酸化亜鉛粒子の表面処理を行う際に使用した例示化合物X-7の使用量を0.50部から0.10部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例29実施例4において、酸化亜鉛粒子の表面処理を行う際に使用した例示化合物X-7の使用量を0.50部から2.00部に変更した以外は、実施例4と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。実施例30実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を例示化合物712.0部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例3実施例12において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を使用しなかった以外は、実施例12と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例4実施例13において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Eで示されるビスアゾ顔料3部に変更した以外は、実施例12と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例5実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Fで示される化合物化合物名:2,4-ジヒドロキシベンゾフェノン、製品コード:126217、シグマアルドリッチ社製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例6実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Gで示される化合物化合物名:4,4’-ジアミノベンゾフェノン、製品コード:378259、シグマアルドリッチ社製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例7実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Hで示される化合物化合物名:3,3’-ジニトロベンゾフェノン、製品コード:D1688、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。H比較例8実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Iで示される化合物化合物名:ビス[4-ジメチルアミノフェニル]メタン、製品コード:B0483、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例9実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Jで示される化合物化合物名:ベンゾフェノン、製品コード:B0083、東京化成工業株製0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例10実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Kで示される化合物化合物名:1,4-ビスジメチルアミノ5,8-ジヒドロキシアントラセン-9,10ジオン0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。比較例11実施例1において、電荷発生層用塗布液を調製する際に使用した例示化合物10.2部を下記式Lで示される化合物化合物名:プルプリン0.2部に変更した以外は、実施例1と同様にして電子写真感光体を製造し、評価した。結果を表2に示す。以上の電子写真感光体を評価した結果を表2に記す。表2中に記載した評価ランクの基準を以下に示す。いずれも、ランクの数字が大きいほど良好である。評価1:低温低湿環境における電位安定性0V≦ΔVL<10V:ランク510V≦ΔVL<30V:ランク430V≦ΔVL<50V:ランク350V≦ΔVL<100V:ランク2100V≦ΔVL:ランク1評価2:高温常湿環境における暗減衰0V≦Vdd<60V:ランク660V≦Vdd<80V:ランク580V≦Vdd<100V:ランク4100V≦Vdd<120V:ランク3120V≦Vdd<150V:ランク2150V≦Vdd:ランク1評価3:常温高湿環境における電位安定性0V≦ΔVL<10V:ランク510V≦ΔVL<30V:ランク430V≦ΔVL<50V:ランク350V≦ΔVL<100V:ランク2100V≦ΔVL:ランク1表2中、※1のA/Bは、金属酸化物粒子の表面処理に用いられるシランカップリング剤例示化合物の量を意味し、金属酸化物粒子の全質量に対する割合をA[]とし、金属酸化物粒子の比表面積をB[m2/g]としたときのA/Bの値である。※2のフタロシアニン顔料のHOGaPCは、ヒドロキシガリウムフタロシアニンを意味し、TiOPCは、オキシチタニウムフタロシアニンを意味する。※3の量は、フタロシアニン顔料の使用量に対する量[質量]を意味する。"