"回転可能な感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、帯電した前記感光体を露光して静電像を形成する露光手段と、前記感光体上に形成された静電像をトナーで現像する現像手段と、前記感光体上に形成されたトナー像を転写部において被転写体に転写する転写手段と、前記感光体の回転方向において前記転写手段よりも下流側かつ前記帯電手段よりも上流側の帯電補助部において前記感光体上のトナーを帯電させる帯電補助部材と、を有し、前記帯電補助部材で正規の帯電極性に帯電させたトナーを前記現像手段で回収する画像形成部を、前記被転写体の移動方向に沿って複数有する画像形成装置において、前記複数の画像形成部の前記帯電補助部材に電圧を印加する共通の電圧印加手段と、各画像形成部の前記帯電補助部材の使用量と相関する使用量情報を計数する計数手段と、前記計数手段により計数された前記帯電補助部材の使用量が複数の画像形成部間で異なる場合に、該画像形成部間で、前記感光体上のトナーを帯電させる際に前記帯電補助部材と前記感光体との間で流れる直流電流の値が近づくように、前記帯電補助部材の使用量がより少ない画像形成部の前記感光体の、前記転写部を通過した後かつ前記帯電補助部に到達する前の表面電位を制御する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記制御手段は、前記帯電手段に印加する直流電圧を変更させることで前記感光体の表面電位の制御を行うことを特徴とする請求項1の画像形成装置。前記制御手段は、前記トナー像を転写する際に前記転写手段と前記感光体との間で流れる直流電流を変更させることで前記感光体の表面電位の制御を行うことを特徴とする請求項1の画像形成装置。前記感光体の回転方向において前記転写手段よりも下流側かつ前記帯電補助手段よりも上流側の前露光部において前記感光体に光を照射する前露光手段を有し、前記制御手段は、前記前露光手段によって前記感光体を露光することによって、前記感光体の表面電位の制御を行うことを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記計数手段は、前記使用量情報として、各画像形成部による画像形成枚数を計数することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記計数手段は、前記使用量情報として、画素ごとの濃度情報の積算値又は画像比率の積算値を計数することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の画像形成装置。前記電圧印加手段は、前記複数の画像形成部のうち前記帯電補助部材の使用量が最大の画像形成部において、前記感光体上のトナーを帯電させる際に前記帯電補助部材と前記感光体との間で流れる直流電流が所定の値になるように設定された電圧を、前記複数の画像形成部の前記帯電補助部材のそれぞれに印加することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の画像形成装置。ここで、電子写真方式の画像形成装置としては、例えばイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの4色の画像をそれぞれ形成する4個の画像形成部を有するタンデム型の画像形成装置がある。この場合、複数の画像形成部の帯電補助部材への電圧印加手段を共通化することで、電圧印加手段である高圧電源やトランスを配置するスペースの省スペース化を図れ、独立に高圧電源やトランスを持つ場合よりコストダウンにつながる特許文献2参照。しかしながら、複数の画像形成部において帯電補助部材への電圧印加手段帯電補助電圧印加手段を共通化する場合、それら全ての画像形成部で帯電補助部材へ印加する電圧の絶対値は同じとなる。そのため、各帯電補助部材間でのトナーの付着量が異なる場合、いずれかの帯電補助部材のトナー付着量に応じて帯電補助電圧の絶対値を決めると、他の帯電補助部材については帯電補助電圧の絶対値が大きすぎることがある。つまり、1色一般にはブラックの画像形成部のプロセス手段がより早く寿命に到達して、これが他の色の画像形成部のプロセス手段よりも頻繁に交換される場合が多い。例えばブラックなど、比較的使用量の多い色の画像形成部では、より早くプロセス手段が寿命に達するため、全色の画像形成部のプロセス手段を一括して交換するのでは、ランニングコストの増加につながるからである。このような場合、プロセス手段として帯電補助部材が単独で又は他の手段と一体的に交換された画像形成部では、帯電補助部材の使用量はゼロに戻るのに対して、他の画像形成部では、その使用量は多いままとなる。このとき、帯電補助部材によるトナーの再帯電機能を維持するためには、その使用量の多い帯電補助部材のトナー付着量に応じて共通の帯電補助電圧印加手段から印加する帯電補助電圧の絶対値を決めることが望まれる。そのため、交換されて使用量がゼロに戻った帯電補助部材については、帯電補助電圧の絶対値が高くなり過ぎることがある。その結果、その帯電補助部材と感光体との間で過剰な電流が流れ、感光体上にトナーや感光体の削れ粉が付着或いは融着するフィルミングが発生しやすくなってしまう。フィルミングが進むと、縦スジ状の画像不良が発生することがある。従って、本発明の目的は、複数の画像形成部で帯電補助部材への電圧印加手段を共通化した際に、複数の帯電補助部材間で使用量が異なる状況となっても、各帯電補助部材から感光体に過剰な電流が流れることを抑制できる画像形成装置を提供することである。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、回転可能な感光体と、前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、帯電した前記感光体を露光して静電像を形成する露光手段と、前記感光体上に形成された静電像をトナーで現像する現像手段と、前記感光体上に形成されたトナー像を転写部において被転写体に転写する転写手段と、前記感光体の回転方向において前記転写手段よりも下流側かつ前記帯電手段よりも上流側の帯電補助部において前記感光体上のトナーを帯電させる帯電補助部材と、を有し、前記帯電補助部材で正規の帯電極性に帯電させたトナーを前記現像手段で回収する画像形成部を、前記被転写体の移動方向に沿って複数有する画像形成装置において、前記複数の画像形成部の前記帯電補助部材に電圧を印加する共通の電圧印加手段と、各画像形成部の前記帯電補助部材の使用量と相関する使用量情報を計数する計数手段と、前記計数手段により計数された前記帯電補助部材の使用量が複数の画像形成部間で異なる場合に、該画像形成部間で、前記感光体上のトナーを帯電させる際に前記帯電補助部材と前記感光体との間で流れる直流電流の値が近づくように、前記帯電補助部材の使用量がより少ない画像形成部の前記感光体の、前記転写部を通過した後かつ前記帯電補助部に到達する前の表面電位を制御する制御手段と、を有することを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、複数の画像形成部で帯電補助部材への電圧印加手段を共通化した際に、複数の帯電補助部材間で使用量が異なる状況となっても、各帯電補助部材から感光体に過剰な電流が流れることを抑制できる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。ただし、以下の実施例に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施例に限定する趣旨のものではない。実施例11.画像形成装置図1は、画像形成装置の構成の説明図である。図2は、画像形成部の構成の説明図である。図1に示すように、画像形成装置100は、中間転写ベルト90に沿ってイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの画像形成部10Y、10M、10C、10Kを配列したタンデム型中間転写方式のフルカラープリンタである。各画像形成部10Y、10M、10C、10Kでは、それぞれ感光ドラム1Y、1M、1C、1Kにイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像が形成され、各一次転写部N1Y、N1M、N1C、N1Kにおいて中間転写ベルト90に一次転写される。4色のトナー像を重ねて形成されたフルカラーのトナー像は、中間転写ベルト90の回転に伴って二次転写部N2へ搬送されて、記録材Sに二次転写される。記録材カセット図示せずから取り出された記録材Sは、分離ローラ図示せずによって1枚ずつに分離してレジストローラ12へ搬送される。レジストローラ12は、中間転写ベルト90上のトナー像にタイミングを合わせて記録材Sを二次転写部N2へ送り出す。二次転写部N2でフルカラートナー像を二次転写された記録材Sは、定着装置14で加熱及び加圧を受けてその表面に画像が定着された後、装置本体の外部へ排出される。被転写体としての中間転写体である中間転写ベルト90は、駆動ローラ93、テンションローラ92、及び二次転写対向ローラ91に掛け渡して支持されている。中間転写ベルト90は、駆動ローラ93によって駆動されて、図示矢印R2方向へ所定のプロセススピードで回転する。二次転写手段としての二次転写ローラ11は、二次転写対向ローラ91によって内側面を支持された中間転写ベルト90に圧接して二次転写部N2を形成する。ベルトクリーニング装置94は、中間転写ベルト90にクリーニングブレードを当接させて、記録材Sに転写されずに二次転写部N2を通過した中間転写ベルト90上の転写残トナーを除去して回収する。各画像形成部10Y、10M、10C、10Kは、それぞれの現像装置4Y、4M、4C、4Kで用いるトナーの色が異なる以外は、ほぼ同一の構成を有する。以下では、イエロー画像形成部10Yについて説明し、マゼンタ、シアン、ブラックの画像形成部10M、10C、10Kについては、イエロー画像形成部10Yの要素に付した符号の末尾のYをM、C、Kに読み替えて説明されるものとする。又、いずれかの画像形成部の要素であることを区別せずに総括的に説明する場合は、上記末尾のY、M、C、Kは省略する。2.画像形成部図2に示すように、画像形成部10Yは、感光ドラム1Yの周囲に、帯電ローラ2Y、露光装置3Y、現像装置4Y、一次転写ローラ9Y、帯電補助ブラシ7Yが配置されている。円筒形状の像担持体としての感光ドラム1Yは、アルミニウムシリンダの外周面に感光層が形成され、所定のプロセススピードで回転する。帯電手段としての帯電ローラ2Yは、感光ドラム1Yに当接して従動回転する。そして、帯電ローラ2Yには、帯電電圧印加手段としての帯電高圧電源20Yから、直流電圧帯電DC電圧と交流電圧帯電AC電圧とを重畳した振動電圧である帯電電圧帯電バイアスが印加される。これにより、帯電ローラ2Yは、感光ドラム1Yの表面を一様な負極性の暗部電位非画像部電位VDに帯電させる。露光手段としての露光装置レーザスキャナ3Yは、イエロー画像を展開した画像信号をON/OFF変調したレーザビームを回転ミラーで走査して、帯電した感光ドラム1Yに静電像静電潜像を書き込む。感光ドラム1Y上の露光を受けた部分は、暗部電位VDが放電して、電位の絶対値が低下した明部電位画像部電位VLになる。現像手段としての現像装置4Yは、トナーとキャリアを含む現像剤を用いて感光ドラム1Y上に形成された静電像を現像して、感光ドラム1Y上にトナー像を形成する。本実施例では、現像装置4Yは、現像剤としてトナー非磁性トナー粒子とキャリア磁性キャリア粒子とを備えた2成分現像剤を用いる。現像装置4Yは、現像剤を収容する現像容器の感光ドラム1Yに対向する開口部から一部が露出するようにして、現像剤担持体としての回転可能な現像スリーブ41を有する。この現像スリーブ41Y上に現像剤を担持して、感光ドラム1Yとの対向部である現像部に搬送し、現像剤中のトナーを感光ドラム1Y上に供給する。現像スリーブ41Yには、現像電圧印加手段としての現像高圧電源40Y図3から直流電圧現像DC電圧と交流電圧現像AC電圧とが重畳された振動電圧である現像電圧現像バイアスが印加される。本実施例では、イメージ露光と反転現像の組み合わせにより、トナー像を形成する。即ち、一様に帯電された後に露光されることによって電位の絶対値が低下した露光部に、感光ドラム1Yの帯電極性本実施例では負極性と同極性に帯電したトナーを付着させることで、静電像を現像する。一次転写手段としての一次転写ローラ9Yは、中間転写ベルト90の内側面を押圧して、感光ドラム1Yと中間転写ベルト90とが接する一次転写部N1Yを形成する。一次転写ローラ9Yには、転写電圧印加手段としての転写高圧電源95Yより、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の直流電圧である転写電圧転写バイアスが印加される。これにより、感光ドラム1Yに担持された負極性のトナー像が中間転写ベルト90へ一次転写される。本実施例では、通常の画像形成時の転写電流は20μAに設定している。帯電補助部材トナー帯電手段としての帯電補助ブラシ7Yは、中間転写ベルト90に転写されずに一次転写部N1Yを通過した転写残トナーを、感光ドラム1Yの表面に拡散しつつ負極性の揃った電位に帯電させる。詳しくは後述するように、帯電補助ブラシ7Yには、帯電補助電圧印加手段としての帯電補助高圧電源70よりトナーの正規の帯電極性と同極性の直流電圧である帯電補助電圧帯電補助バイアスが印加される。転写残トナーは、負極性の揃った電位に帯電することで、帯電ローラ2Yに付着することなく現像装置4Yに到達する。そして、現像装置4Yにおける転写残トナーの回収、再利用が可能になる。このように、転写残トナーをクリーニングブレードなどで回収させないで現像装置で再利用するシステムをクリーナレスシステムと呼ぶ。ここでは、感光ドラム1の回転方向における帯電ローラ2と感光ドラム1との当接部を帯電部aとする。又、感光ドラム1の回転方向における露光装置3の光線の照射位置を露光部bとする。又、現像装置4の現像スリーブ41と感光ドラム1との対向部を現像部cとする。又、感光ドラム1の回転方向における中間転写ベルト90を介した一次転写ローラ9と感光ドラム1との当接部を一次転写部N1とする。又、感光ドラム1の回転方向における帯電補助ブラシ7と感光ドラムとの当接部を帯電補助部dとする。感光ドラム1の回転方向において、転写部N1よりも下流側かつ帯電部aよりも上流側に帯電補助部dが配置される。尚、本実施例では、画像形成装置100は、プロセスカートリッジ方式を採用している。プロセスカートリッジとは、感光体と、感光体に作用するプロセス手段としての帯電手段、現像手段、クリーニング手段或いは帯電補助部材の少なくとも1つとを一体的にカートリッジ化して画像形成装置の装置本体に着脱可能としたものである。本実施例では、各画像形成部10の感光ドラム1、帯電ローラ2、現像装置4及び帯電補助ブラシ7が枠体によって一体的にカートリッジ化され、画像形成装置100の装置本体に対して着脱可能なプロセスカートリッジ50とされている。3.制御部図3に画像形成装置100の制御部のブロック図を示す。画像形成装置100の動作は、制御手段としてのCPU110が統括的に制御する。CPU110は、内蔵された又は接続された記憶手段電子的なメモリなどに格納されたプログラムやデータに従って、画像形成装置100の各部の動作を制御する。本実施例では、全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kの帯電補助電圧印加手段としての帯電補助高圧電源70を共通としている。これにより、高圧電源の省スペース化を図れ、独立に高圧電源を持つ場合よりコストダウンにつながる。ただし、電圧印加手段の共通化としては、トランスなどの部品を共通化することも有効である。又、本実施例では、各画像形成部10Y、10M、10C、10Kのそれぞれに、記憶手段としてのメモリ部メモリ基板15が設けられている。更に、本実施例では、各画像形成部10Y、10M、10C、10Kのそれぞれに、各画像形成部10を用いて行った画像形成枚数をカウントする計数手段としてのカウンタ演算部150が設けられている。本実施例では、カウンタ演算部150は、所定サイズ、本実施例では横送り記録材の短手方向に搬送のA4サイズの記録材Sの枚数に換算して、画像形成枚数を計数する。この画像形成枚数は、各画像形成部10の使用量と相関し、より詳細には各画像形成部10の帯電補助ブラシ7の使用量と相関する。ここでは、各画像形成部10についての上記画像形成枚数を使用枚数Pnn=Y、M、C又はKと呼ぶ。各画像形成部10のカウンタ演算部150は、各画像形成部10のメモリ部15に、各使用枚数Pnn=Y、M、C又はKの情報を逐次に積算して記録させている。本実施例では、各画像形成部10は、それぞれのプロセスカートリッジ50に独立してカウンタ演算部150及びメモリ部15を有する。ただし、これに限定されるものではなく、例えば装置本体側に同様の機能を有する単独又は複数例えば各画像形成部ごとの計数手段及び記憶手段を設けることも可能である。4.画像形成の制御フロー次に、図4のフローチャートを参照して、本実施例の制御について説明する。本実施例では、画像形成装置100の操作部120から画像形成信号プリント開始信号が入力されると、CPU110は、図4に示すフローチャートに沿って制御を行う。図4に示すフローチャートは、画像形成信号が入力されてから、画像形成を開始する前に画像形成時における帯電DC電圧及び現像DC電圧を決定するまでの処理を示している。CPU110は、S101において、現在の使用枚数Pnn=Y、M、C又はKを各画像形成部10のメモリ部15から読み取る。尚、この使用枚数Pnn=Y、M、C又はKは、画像形成終了時に、各画像形成部10のカウンタ演算部150からメモリ部15に書き込まれる。又、CPU110は、S101において、各画像形成部10の使用枚数Pnn=Y、M、C又はKの中から最大の値最大使用枚数Pmaxを算出する。次に、CPU110は、S102において、表1に示すような予め設定されている制御テーブル高圧設定テーブルを参照して、最大使用枚数Pmaxに応じた帯電補助電圧を決定する。本実施例では、共通の帯電補助高圧電源70から各画像形成部10の帯電補助ブラシ7に共通の定電圧を印加する。本実施例の画像形成装置100では、使用枚数Pnn=Y、M、C又はKが20,000枚になるまでは、使用枚数の増加に従って帯電補助ブラシ7へのトナー付着量蓄積量、汚染量は徐々に増加していく。しかし、使用枚数Pnn=Y、M、C又はKが20,000枚になると、その後は、帯電補助ブラシ7へのトナー付着量は使用枚数が増加してもほぼ一定で変化しなくなる。つまり、帯電補助ブラシ7のトナー付着量は飽和状態になり、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間で流れる直流電流以下帯電補助電流という。Iはほぼ一定になる。そのため、本実施例では、表1に示すように、最大使用枚数Pmaxが20,000枚になるまでは帯電補助電圧の絶対値は徐々に大きくしていくが、20,000枚以上の範囲ではそれ以上大きくせずに一定とする。ただし、これに限定されるものではなく、例えば帯電補助ブラシ7の寿命までその使用量に従ってトナー付着量が増えていくような場合には、帯電補助ブラシ7の寿命に対応する最大使用枚数Pmaxまで帯電補助電圧の絶対値を増加させてもよい。先ず、例えば全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kの使用枚数Pnn=Y、M、C又はKが100枚の場合について考える。この場合、S101において、Pmax=100枚と計算され、S102において、帯電補助電圧Zは-800Vとされる。ここで、後述する本実施例に従う帯電DC電圧及び現像DC電圧の制御を行わない場合は、図9に示すような処理となる。即ち、CPU110は、S102の後で、S201において、予め設定されている制御テーブル高圧設定テーブル図示せずを参照して帯電DC電圧及び現像DC電圧を決定することになる。例えば、帯電DC電圧は-550V、現像DC電圧は-350Vとされる。その後、CPU110は、画像形成を実行させる。画像形成時には、帯電高圧電源20から帯電ローラ2に、上述のようにして決定された帯電DC電圧が印加される。又、現像高圧電源40から現像装置4に、上述のようにして決定された現像DC電圧が印加される。尚、本実施例では、現像装置4は、現像剤としてトナーとキャリアとを備えた2成分現像剤を使用する2成分現像方式を採用している。そのため、帯電DC電圧と現像DC電圧は、かぶり取り電位差Vbackを維持した設定値にする。かぶり取り電位差Vbackとは、感光ドラム1の暗部電位VDと現像電位現像電圧の直流成分の電位Vdcとの電位差=|VD-Vdc|である。これは、感光ドラムの非画像部にキャリアが付着することを抑制するためである。例えば現像剤としてキャリアを使用しない1成分現像剤を使用する1成分現像方式を採用する場合などには、現像DC電圧を帯電DC電圧にあわせて変更する必要はない。この場合の帯電補助ブラシ7を通過した後の感光ドラム1の表面電位以下帯電補助後電位という。Y、一次転写ローラ9を通過した後の感光ドラム1の表面電位以下転写後電位という。X、帯電補助電圧Zの関係を図5aに示す。上述のように、全ての画像形成部10で使用枚数Pnが100枚即ち、Pmax=100枚、帯電DC電圧=-550V、現像DC電圧=-350V、帯電補助電圧Z=-800Vである。この場合、感光ドラム1の暗部電位VDが-550V帯電DC電圧=-550Vであり、一次転写電流が20μAであるため、転写後電位Xは-200Vとなっている。そして、使用枚数Pnが100枚の場合、帯電補助電圧Zが-800Vであると、帯電補助電流Iは15μAとなる。本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iならば、感光ドラム1にフィルミングは発生しない。次に、全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kの使用枚数Pnn=Y、M、C又はKが30,000枚の場合について考える。この場合、S101において、Pmax=30,000枚と計算され、S102において、帯電補助電圧Zは-950Vとされる。これは、使用に伴って帯電補助ブラシ7にトナーが付着蓄積しており、電気的抵抗が大きくなっているため、所定の帯電補助電流Iを流すために、帯電補助ブラシ7に印加する電圧の絶対値を大きくする必要があるからである。ここで、上記同様、後述する本実施例に従う帯電DC電圧及び現像DC電圧の制御を行わないとすると、CPU110は、図9に示すように、S201において帯電DC電圧及び現像DC電圧を決定することになる。例えば、帯電DC電圧は-550V、現像DC電圧は-350Vとされる。その後、CPU110は、画像形成を実行させる。この場合の帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係を図5bに示す。上述のように、全ての画像形成部10で使用枚数Pnが30,000枚Pmax=30,000枚。但し、後述のようにPmaxは20,000枚と見なせる。、帯電DC電圧=-550V、現像DC電圧=-350V、帯電補助電圧Z=-950Vである。この場合、転写後電位Xは-200Vとなっている。そして、使用枚数Pnが30,000枚の場合、帯電補助電圧Zが-950Vであると、帯電補助電流Iは約15μAとなる。上述のように、本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iならば、感光ドラム1にフィルミングは発生しない。次に、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cの使用枚数PY、PM、PCが30,000枚で、ブラック画像形成部10Kの使用枚数PKが0枚の場合について考える。例えば、ブラック画像形成部10Kのプロセスカートリッジ50Kのみが新品に交換された場合である。この場合、S101において、Pmax=30,000枚と計算され、S102において、帯電補助電圧Zは-950Vとされる。ここで、上記同様、後述する本実施例に従う帯電DC電圧及び現像DC電圧の制御を行わないとすると、CPU110は、図9に示すように、S201において帯電DC電圧及び現像DC電圧を決定することになる。例えば、帯電DC電圧は-550V、現像DC電圧は-350Vとされる。その後、CPU110は、画像形成を実行させる。この場合のイエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cにおける帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係は、上記全ての画像形成部10の使用枚数Pnが30,000枚の場合と同様に、図5bに示すようになる。即ち、この場合、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cでは、転写後電位Xは-200Vとなっている。そして、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cにおいて、使用枚数PY、PM、PCが30,000枚の場合、帯電補助電圧Zが-950Vであると、帯電補助電流Iは約15μAとなる。上述のように、本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iならば、感光ドラム1にフィルミングは発生しない。そのため、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cにおいては、良好な画像が出力される。しかし、ブラック画像形成部10Kにおいては、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間で過剰な帯電補助電流Iが流れてしまう。即ち、この場合のブラック画像形成部10Kにおける帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係を図5cに示す。この場合、ブラック画像形成部10Kでは、転写後電位Xは-200Vとなっている。そして、ブラック画像形成部10Kにおいて、使用枚数PKが0枚の場合、帯電補助電圧Zが-950Vであると、帯電補助電流Iは30μAとなる。本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iでは、感光ドラム1にフィルミングが発生してしまう。放電によってトナーなどが感光ドラム1にフィルミングが発生する速度が、帯電補助ブラシ7でフィルミングを削る速度より早くなってしまうためである。そこで、本実施例では、次のような制御により、転写後電位Xを調整し、複数の画像形成部10間における、実質の帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の電位差の差を十分に小さくする。好ましくは、複数の画像形成部10間における、実質の帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の電位差を略同一にする。先ず、本実施例では、図4に示すように、CPU110は、S103において、最大使用枚数Pmaxが20,000枚より大きいか否かを確認する。そして、CPU110は、最大使用枚数Pmaxが20,000枚以上の場合は、S104において、20,000枚を以後の処理で使用するPmaxとして確定する。一方、最大使用枚数Pmaxが20,000より小さければ、その値を以後の処理で使用するPmaxとして確定する。上述のようにイエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cの使用枚数PY、PM、PCが30,000枚、ブラック画像形成部10Kの使用枚数PKが0枚の場合、以後の処理で使用するPmaxは20,000枚と確定される。これは、本実施例の画像形成装置100の構成では、使用枚数Pnn=Y、M、C又はKが20,000枚になると、帯電補助ブラシ7のトナー付着量が飽和し、それ以降は帯電補助電圧Zが一定とされるためである。次に、CPU110は、S105において、各画像形成部10Y、10M、10C、10Kについて、補正パラメータPcal=Pmax-Pnn=Y、M、C又はKを計算する。ただし、Pcalがマイナスの値になった場合は、Pcal=0枚とする。上述のようにイエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cでは使用枚数PY、PM、PCが30,000枚であるので、Pcalは0枚である。一方、ブラック画像形成部10Kでは使用枚数PKが0枚であるので、Pcalは20,000枚である。次に、CPU110は、S106において、前述の場合と同様にして、予め設定されている高圧設定テーブル図示せずを参照して帯電DC電圧及び現像DC電圧を求める。そして、CPU110は、表2に示す補正制御オフセットテーブル補正テーブルを参照することによって、補正パラメータPcalに応じて、高圧設定テーブルから求めた帯電DC電圧及び現像DC電圧を補正する。表2中のオフセット電圧は、帯電DC電圧及び現像DC電圧を補正するための補正値オフセット量を表す。即ち、本実施例では、帯電DC電圧は、高圧設定テーブルから求めた帯電DC電圧オフセット電圧として設定される。又、本実施例では、現像DC電圧は、高圧設定テーブルから求められた現像DC電圧オフセット電圧として設定される。ここでは、先ず、CPU110は、全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kについて、帯電DC電圧を-550V、現像DC電圧を-350Vと求める。そして、上述のようにイエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cでは、補正パラメータPcalは0枚であるので、表2からオフセット電圧は0Vとなる。従って、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cでは、帯電DC電圧及び現像DC電圧の補正は行わずに、帯電DC電圧を-550V、現像DC電圧を-350Vのままとする。これに対して、ブラック画像形成部10Kでは、補正パラメータPcalは20,000枚であるので、表2からオフセットDC電圧は-150Vとなる。従って、ブラック画像形成部10Kでは、帯電DC電圧は-700V、現像DC電圧は-500Vに設定する。これにより、感光ドラム1の暗部電位VDが-700V帯電DC電圧=-700Vであり、転写電流が20μAであるため、転写後電位Xを-350Vに調整することができる。これにより、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cと、ブラック画像形成部10Kとで、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を同じにすることができる。この場合のブラック画像形成部10Kにおける帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係を図5dに示す。この場合、ブラック画像形成部10Kでは、転写後電位Yは-350Vとなっている。そして、ブラック画像形成部10Kにおいて、使用枚数PKが0枚の場合、帯電補助ブラシ電圧Zが-950V印加されると、帯電補助電流Iは15μAとなる。本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iでは、感光ドラム1にフィルミングは発生しない。このように、本実施例によれば、転写後電位Xを調整し、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を、使用枚数Pnn=Y、M、C又はKによらずに複数の画像形成部10間で同じにすることができる。このように、本実施例の画像形成装置100は、画像形成部10を、被転写体としての中間転写ベルト90の移動方向に沿って複数有する。各画像形成部10は、回転可能な感光体1と、感光体1の表面を帯電させる帯電手段2と、帯電した感光体を露光して静電像を形成する露光手段3と、を有する。又、各画像形成部10は、感光体上に形成された静電像をトナーで現像する現像手段4と、感光体上に形成されたトナー像を転写部N1において被転写体に転写する転写手段9と、を有する。更に、各画像形成部10は、感光体1の回転方向において転写手段9よりも下流側かつ帯電手段2よりも上流側の帯電補助部dにおいて感光体上のトナーを帯電させる帯電補助部材7を有する。各画像形成部10は、帯電補助部材7で正規の帯電極性に帯電させたトナーを現像手段4で回収することができる。そして、本実施例では、画像形成装置100は、複数の画像形成部10の帯電補助部材7に電圧を印加する共通の電圧印加手段70と、各画像形成部10の帯電補助部材7の使用量と相関する使用量情報を計数する計数手段150と、を有する。更に、画像形成装置100は、計数手段150により計数された帯電補助部材7の使用量が複数の画像形成部間で異なる場合に、次のような制御を行う制御手段110を有する。即ち、該画像形成部間で、感光体上のトナーを帯電させる際に帯電補助部材7と感光体1との間で流れる直流電流の値が可及的に十分に近づくように、帯電補助部材7の使用量がより少ない画像形成部10の感光体1の表面電位を制御する。それには、転写部N1を通過した後かつ帯電補助部dに到達する前の感光体1の表面電位を制御する。特に、本実施例では、制御手段110は、帯電手段2に印加する直流電圧を変更させることで感光体1の表面電位の制御を行う。又、本実施例では、計数手段150は、上記使用量情報として、各画像形成部10による画像形成枚数を計数する。又、本実施例では、電圧印加手段70は、次のような電圧を、複数の画像形成部10の帯電補助部材7のそれぞれに印加する。即ち、複数の画像形成部10のうち帯電補助部材7の使用量が最大の画像形成部において、感光体上のトナーを帯電させる際に帯電補助部材7と感光体1との間で流れる直流電流が所定の値になるように設定された電圧である。5.効果次に、本実施例の制御による効果を確認した試験結果について説明する。次のような耐久試験を行った。画像濃度Duty5ハーフトーンの画像をA4サイズの記録材シートの全面に連続出力し、出力される画像の縦白スジの不良画像が発生するまでの使用枚数を評価した。同時に、感光ドラム1の表面粗さRzJIS十点平均粗さを測定した。縦スジ感光ドラム1の表面移動方向に沿う方向のスジ状の濃度ムラの不良画像は感光ドラム1に発生したフィルミングが原因であり、表面粗さRzでフィルミングの悪化具合が判定できるからである。試験は、本実施例と、本実施例に従う帯電DC電圧及び現像DC電圧の補正を行わない比較例とについて行った。具体的には、耐久試験当初に、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cの使用枚数が30,000枚、ブラック画像形成部10Kの使用枚数が0枚の状態とした。その状態から、本実施例と比較例とについて、上述のような耐久試験を行った。その結果、比較例では、ブラック画像形成部10Kにおいて使用枚数が20,000枚になったときに、ハーフトーン画像上で縦白スジの不良画像が発生した。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=3.0μmであった。フィルミングが発生したことにより静電像の形成が妨げられ、ハーフトーン画像に縦白スジの不良画像が発生したことが分かる。ここで、図6は、使用枚数による感光ドラム1の表面粗さRzの推移を示す。図6に示すように、表面粗さRzは、使用枚数の増加に伴ってほぼ直線状に大きくなっていく。一方、本実施例では、ブラック画像形成部10Kにおいて使用枚数が20,000枚になっても、ハーフトーン画像上で縦白スジは発生しなかった。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=1.5μmであった。静電像が正常に形成されるため、ハーフトーン画像は均一で奇麗なものであった。又、本実施例では、更にブラック画像形成部10Kの使用を続けると、使用枚数が50,000枚になったときに、ハーフトーン画像で縦白スジの不良画像が発生した。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=3.2μmであった。フィルミングが発生したことにより静電像の形成が妨げられ、ハーフトーン画像に縦白スジの不良画像が発生したことが分かる。これは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kが、同じ使用頻度で使用枚数が50,000枚になるまで使用された場合と同じ水準であった。これにより、例えばプロセスカートリッジが1色ずつ交換された場合であっても、全ての画像形成部の寿命まで問題なく使用できることが分かる。以上、本実施例によれば、複数の画像形成部10で帯電補助ブラシ7への電圧印加手段である帯電補助高圧電源70を共通化する。これにより、高圧印加手段である高圧電源やトランスを配置するスペースの省スペース化を図れ、独立に高圧電源やトランスを持つ場合よりコストダウンにつながる。しかも、本実施例によれば、帯電DC電圧を制御することで転写後電位Xを調整し、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を複数の画像形成部10間で同じにする。これにより、帯電補助電流が過剰になることで感光ドラム1にフィルミングが発生することを防止することができる。尚、本実施例では、各画像形成部の使用量より詳細には帯電補助ブラシの使用量を、使用枚数によってカウントしたが、これに限定されるものではなく、使用に伴う帯電補助ブラシのトナー付着量を予測できればよい。例えば、本実施例における使用枚数の他、積算ビデオカウントや積算画像比率などを用いることも可能である。ここで、積算ビデオカウントとは、形成した画像の画素ごとの濃度情報の積算値である。その値は、画像形成部の使用量より詳細には帯電補助ブラシへのトナー付着量と相関する。又、積算画像比率とは、積算ビデオカウントと画像形成枚数とを計数し、積算ビデオカウントの値を、その画像形成枚数分の全てを最大画像濃度で形成した場合のビデオカウントの値で除することで得られる比率である。その値は、画像形成部の使用量より詳細には帯電補助ブラシへのトナー付着量と相関する。このように、計数手段は、使用量情報として、画素ごとの濃度情報の積算値又は画像比率の積算値を計数することができる。又、本実施例では、全ての画像形成部PY、PM、PC、PKで帯電補助高圧電源を共通としたが、これに限定されるものではない。少なくとも2つの画像形成部を有し、少なくとも2つの画像形成部において帯電補助高圧電源を共通として、これらの画像形成部の帯電補助ブラシ7間で使用量が異なる状況となる場合であれば、本発明は有効に作用する。実施例2次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は、実施例1のものと同じである。従って、本実施例では、実施例1の画像形成装置のものと同一又はそれに相当する機能、構成を有する要素には同一符号を付して、詳しい説明は省略する。実施例1では、画像形成部10の使用に伴ってトナー劣化が進んだときに、転写残量と再転写残量とが最適なものとなるように、転写電流は一定にして、帯電DC電圧を変更することで転写後電位Xを変更させた。ただし、使用初期においては、トナー劣化が少ないため、帯電DC電圧や現像DC電圧を変更せずに、転写電流を変更させることで、転写後電位Xを変更させることも可能である。本実施例では、この方法を採用する。1.画像形成の制御フロー次に、図7のフローチャートを参照して、本実施例の制御について説明する。本実施例では、画像形成装置100の操作部120から画像形成信号プリント開始信号が入力されると、CPU110は、図7に示すフローチャートに従って制御を行う。図7に示すフローチャートは、画像形成信号が入力されてから、画像形成を開始する前に画像形成時における転写電流を決定するまでの処理を示している。図7におけるS101からS105までの処理は、実施例1にて説明した図4におけるS101からS105の処理と同じである。従って、これらの処理についての説明は省略する。CPU110は、S206において、表3に示す補正制御オフセットテーブル補正テーブルを参照することによって、補正パラメータPcalに応じて、転写電流転写直流電流を補正する。表3中のオフセット電流は、転写電流を補正するための補正値オフセット量を表す。即ち、本実施例では、転写電流は、転写残量などを適正にするように予め設定されている転写電流オフセット電流として設定される。ここで、先ず、後述する本実施例に従う転写電流の制御を行わない場合について考える。例えば、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cの使用枚数PY、PM、PCが30,000枚、ブラック画像形成部10Kの使用枚数PKが0枚の場合、S105以後の処理で使用するために確定したPmaxは20,000枚である。又、帯電DC電圧は-550V、現像DC電圧は-350V、転写電流は20μA、帯電補助電圧Zは-950Vに設定される。この場合のブラック画像形成部10Kにおける帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係を図8aに示す。この場合、ブラック画像形成部10Kでは、転写後電位Xは-200Vとなっている。そして、ブラック画像形成部10Kにおいて、使用枚数PKが0枚の場合、帯電補助ブラシ電圧Zが-950Vであると、帯電補助電流Iは30μAとなる。本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iでは、感光ドラム1にフィルミングが発生してしまう。放電によってトナーなどが感光ドラム1にフィルミングが発生する速度が、帯電補助ブラシ7でフィルミングを削る速度より早くなってしまうためである。そこで、本実施例では、CPU110は、S206において、帯電DC電圧は-550V、現像DC電圧は-350Vに維持しながら、表3の補正テーブルから転写電流を16μAに設定する。即ち、Pcal=20,000枚であるので、表3の補正テーブルよりオフセット電流は-4μAであり、転写電流は16μA=20μA-4μAと計算される。これにより、感光ドラム1の暗部電位VDが-550V帯電DC電圧=-550Vであり、転写電流が16μAであるため、転写後電位Xを-350Vに調整することができる。これにより、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cと、ブラック画像形成部10Kとで、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を同じにすることができる。この場合のブラック画像形成部10Kにおける帯電補助後電位Y、転写後電位X、帯電補助電圧Zの関係を図8bに示す。この場合、ブラック画像形成部10Kでは、転写後電位Yは-350Vとなっている。そして、ブラック画像形成部10Kにおいて、使用枚数PKが0枚の場合、帯電補助ブラシ電圧Zが-950V印加されると、帯電補助電流Iは15μAとなる。本実施例の画像形成装置100の構成では、この帯電補助電流Iでは、感光ドラム1にフィルミングの発生はしない。このように、本実施例によれば、転写後電位Xを調整し、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を、使用枚数Pnn=Y、M、C又はKによらずに複数の画像形成部10間で同じにすることができる。尚、イエロー、マゼンタ、シアンの画像形成部10Y、10M、10Cでは、Pcal=0枚であるので、転写電流の補正は行わない。従って、暗部電位VDが-550V帯電DC電圧=-550Vであり、転写電流が20μAであるため、転写後電位Xは-200Vとなる。この場合、使用枚数PKが30,000枚の場合、帯電補助ブラシ電圧Zが-950V印加されると、帯電補助電流Iは15μAとなり、感光ドラム1にフィルミングの発生はしない。このように、本実施例では、制御手段110は、トナー像を転写する際に転写手段9と感光体1との間で流れる直流電流を変更させることで感光体1の表面電位の制御を行う。2.効果次に、本実施例の制御による効果を確認した試験結果について説明する。実施例1において説明したものと同じ方法で耐久試験を行い、実施例1において説明したものと同じ方法で評価した。その結果、比較例では、ブラック画像形成部10Kにおいて使用枚数が20,000枚になったときに、ハーフトーン画像上で縦白スジの不良画像が発生した。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=3.0μmであった。フィルミングが発生したことにより静電像の形成が妨げられ、ハーフトーン画像に縦白スジの不良画像が発生したことが分かる。一方、本実施例では、ブラック画像形成部10Kにおいて使用枚数が20,000枚になっても、ハーフトーン画像上で縦白スジは発生しなかった。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=1.5μmであった。静電像が正常に形成されるため、ハーフトーン画像は均一で奇麗なものであった。又、本実施例では、更にブラック画像形成部10Kの使用を続けると、使用枚数が50,000枚になったときに、ハーフトーン画像で縦白スジの不良画像が発生した。このとき、ブラック画像形成部10Kの感光ドラム1の表面粗さRzを確認すると、Rz=3.2μmであった。フィルミングが発生したことにより静電像の形成が妨げられ、ハーフトーン画像に縦白スジの不良が発生したことが分かる。これは、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの全ての画像形成部10Y、10M、10C、10Kが同じ使用頻度で使用枚数が50,000枚になるまで使用された場合と同じ水準であった。これにより、例えばプロセスカートリッジが1色ずつ交換された場合であっても、全ての画像形成部の寿命まで問題なく使用できることが分かる。尚、本実施例において、転写電流を変更することによる転写残量の増加による帯電ローラ2のトナー汚れによる画像不良などの不具合も起きなかった。以上、本実施例によれば、複数の画像形成部10で帯電補助ブラシ7への帯電印加手段である帯電補助高圧電源70を共通化する。これにより、高圧印加手段である高圧電源やトランスを配置するスペースの省スペース化を図れ、独立に高圧電源やトランスを持つ場合よりコストダウンにつながる。しかも、本実施例によれば、転写電圧転写電流を制御することで転写後電位Xを調整し、帯電補助ブラシ7と感光ドラム1との間の実質の電位差を同じにする。これにより、帯電補助電流が過剰になることで感光ドラム1にフィルミングが発生することを防止することができる。その他の実施例以上、本発明を具体的な実施例に則して説明したが、本発明は上述の実施例に限定されるものではない。例えば、実施例1では帯電DC電圧、実施例2では転写電圧転写電流を制御することによって、転写後電位Xを調整した。しかし、本発明はこれらに限定されるもではなく、転写後電位Xを調整する手段であればよい。従って、例えば、図10に示すように、感光ドラム1の回転方向において、一次転写ローラ9よりも下流側かつ帯電補助ブラシ7よりも上流側の位置で感光ドラム1の表面を露光する前露光手段60を設けてもよい。前露光手段としては、光源としてのLEDと、導波手段としてのライトガイドとを備えるものなど、利用可能なものを任意に用いることができる。そして、前露光手段60による感光ドラム1の表面の露光量前露光量を調整することによって、帯電補助ブラシ7による帯電領域に至る前の感光ドラム1の表面電位、即ち、転写後電位Xを適宜調整することができる。このように、画像形成装置は、感光体の回転方向において転写手段よりも下流側かつ帯電補助手段よりも上流側の前露光部において感光体に光を照射する前露光手段を有していてよい。そして、制御手段が、前露光手段によって感光体を露光することによって、感光体の表面電位の制御を行うようになっていてよい。又、上述の実施例では、中間転写方式の画像形成装置を例に説明したが、直接転写方式の画像形成装置であっても、本発明は等しく適用することができ、同様の効果を得ることができる。直接転写方式の画像形成装置は、上述の実施例の画像形成装置における中間転写体の代わりに、無端ベルトなどとされる記録材搬送体搬送ベルトを有し、この記録材搬送体上に担持されて搬送される記録材上に各画像形成部からトナー像が直接転写される。直接転写方式の画像形成装置においても、例えば使用頻度の高い画像形成部のプロセス手段が個別に交換されるなどして、複数の画像形成部間で帯電補助部材の使用量が異なることになる場合がある。従って、上述の実施例と同様にして本発明を適用することで、同様の効果を得ることができる。"