"スパイラル掘進可能なHVシールド掘進機において、前端部にカッターヘッドを有する第1前胴部と、この第1前胴部が中折れ可能に接続される第1後胴部とを有する第1掘進機と、前端部にカッターヘッドを有する第2前胴部と、この第2前胴部が中折れ可能に接続される第2後胴部とを有する第2掘進機と、前記第1,第2前胴部が夫々相反する方向へ中折れ可能に前記第1,第2後胴部を接続する接続手段と、前記第1,第2掘進機の各々の内部に設けられる排泥管とを備え、前記各排泥管は、排泥本管と、この排泥本管から分岐して前胴部の背面側のチャンバーの外周寄り部位に接続される複数の排泥分岐管であって、周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続される複数の排泥分岐管とを備えたことを特徴とするHVシールド掘進機。前記第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の排泥分岐管の少なくとも1つは前記チャンバーの底部寄り部位から排泥可能に位置すると共に、複数の排泥分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置することを特徴とする請求項1に記載のHVシールド掘進機。各排泥分岐管に設けられて排泥分岐管の開閉を行う分岐管開閉手段と、前記HVシールド掘進機でスパイラル状に掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル回転した現在のスパイラル角度を検知するスパイラル角度検知手段と、前記スパイラル角度検知手段で検知されたスパイラル角度に基づいて、複数の分岐管開閉手段を切換え制御する排泥制御手段と備えたことを特徴とする請求項2に記載のHVシールド掘進機。さらに、前記第1,第2掘進機の各々の内部に設けられる送水管を備え、前記各送水管は、送水本管と、この送水本管から分岐して前記チャンバーの外周寄り部位に接続される複数の送水分岐管であって、周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続される複数の送水分岐管を備えたことを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載のHVシールド掘進機。前記第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の送水分岐管の少なくとも1つは前胴部内のチャンバーの上端寄り部位に送水可能に位置すると共に、複数の送水分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置することを特徴とする請求項4に記載のHVシールド掘進機。HVシールド掘進機においては、スパイラル掘進に応じてシールド掘進機がローリングして姿勢が変化していくため、送水管及び排泥管もローリングして姿勢が変化していく。そのため、スパイラル掘進のスパイラル角度がある角度以上になると、排泥管の接続口がチャンバーの底部から上方へずれてしまい、チャンパーの底部から排泥できなくなるため、チャンバーの底部に岩石の破片や玉石等が滞留するようになる。その結果、排出装置の排泥機能が低下したり、或いは停止したりして、トンネル掘進を円滑に遂行できなくなるという問題がある。本発明の目的は、スパイラル掘進に応じてシールド掘進機の姿勢が変化しても、確実に排泥機能を維持することのできるHVシールド掘進機を提供することである。請求項1のHVシールド掘進機は、スパイラル掘進可能なHVシールド掘進機において、前端部にカッターヘッドを有する第1前胴部およびこの第1前胴部が中折れ可能に接続される第1後胴部とを有する第1掘進機と、前端部にカッターヘッドを有する第2前胴部およびこの第2前胴部が中折れ可能に接続される第2後胴部とを有する第2掘進機と、前記第1,第2前胴部が夫々相反する方向へ中折れ可能に前記第1,第2後胴部を接続する接続手段と、前記第1,第2掘進機の各々の内部に設けられる排泥管とを備え、前記各排泥管は、排泥本管と、この排泥本管から分岐して前胴部の背面側のチャンバーの外周寄り部位に接続される複数の排泥分岐管であって、周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続される複数の排泥分岐管とを備えたことを特徴としている。スパイラル掘進の前半期においては、チャンバー底部又はその近傍部から排泥可能な第1の排泥分岐管から排泥し、スパイラル角度が設定角度に達して第1の排泥分岐管のチャンバーへの接続口が第2の排泥分岐管のチャンバーへの接続口よりも高い位置になった時点で、第2の排泥分岐管からの排泥に切換えることで、スパイラル掘進の後半期においては、第2の排泥分岐管から排泥するようにして、排泥管による排泥機能を維持することができる。請求項2のHVシールド掘進機は、請求項1の発明において、前記第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の排泥分岐管の少なくとも1つは前記チャンバーの底部寄り部位から排泥可能に位置すると共に、複数の排泥分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置することを特徴としている。尚、前記所定角度だけ離間する方向は、前記少なくとも1つの排泥分岐管からスパイラル掘進方向と反対方向へ離間するものとする。請求項3のHVシールド掘進機は、請求項2の発明において、各排泥分岐管に設けられて排泥分岐管の開閉を行う分岐管開閉手段と、前記HVシールド掘進機でスパイラル状に掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル回転した現在のスパイラル角度を検知するスパイラル角度検知手段と、前記スパイラル角度検知手段で検知されたスパイラル角度に基づいて、複数の分岐管開閉手段を切換え制御する排泥制御手段と備えたことを特徴としている。請求項4のHVシールド掘進機は、請求項1~3の何れか1項の発明において、さらに、前記第1,第2掘進機の各々の内部に設けられる送水管を備え、前記各送水管は、送水本管と、この送水本管から分岐して前記チャンバーの外周寄り部位に接続される複数の送水分岐管であって、周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続される複数の送水分岐管を備えたことを特徴としている。請求項5のHVシールド掘進機は、請求項4の発明において、前記第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の送水分岐管の少なくとも1つは前胴部内のチャンバーの上端寄り部位に送水可能に位置すると共に、複数の送水分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置することを特徴としている。請求項1の発明においては、HVシールド掘進機の第1,第2掘進機の各々の内部に排泥管を設け、前記各排泥管は、排泥本管と、この排泥本管から分岐して前胴部の背面側のチャンバーの外周寄り部位に接続される複数の排泥分岐管を備え、これら複数の排泥分岐管は周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続されるため、スパイラル掘進の前半期には、チャンバー底部又はその近傍部から排泥可能な第1の排泥分岐管から排泥し、スパイラル角度が設定角度に達して第1の排泥分岐管のチャンバーへの接続口が第2の排泥分岐管のチャンバーへの接続口よりも高い位置になった時点で、第2の排泥分岐管からの排泥に切換えることで、スパイラル掘進の後半期には第2の排泥分岐管から排泥することができるため、スパイラル掘進の全期間に亙って排泥管による排泥機能を確実に維持することができる。請求項2の発明によれば、第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の排泥分岐管の少なくとも1つは前記チャンバーの底部寄り部位から排泥可能に位置すると共に、複数の排泥分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置するため、横2連姿勢のとき、少なくとも1つの排泥分岐管により、チャンバーの底部寄り部位から排泥することができ、その後スパイラル掘進のスパイラル角度が約45°になるまでは前記少なくとも1つの排泥分岐管によりチャンバーの底部寄り部位又はその近傍部から排泥することができ、スパイラル掘進のスパイラル角度が約45°になった時点以降は他の排泥分岐管により、チャンバーの底部寄り部位又はその近傍部位から排泥することができる。請求項3の発明においては、各排泥分岐管に設けられて排泥分岐管の開閉を行う分岐管開閉手段と、HVシールド掘進機でスパイラル状に掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル回転した現在のスパイラル角度を検知するスパイラル角度検知手段と、検知スパイラル角度に基づいて、複数の分岐管開閉手段を切換え制御する排泥制御手段ととを設けたので、スパイラル掘進の進行に応じて排泥不能となった排泥分岐管の分岐管開閉手段を閉じ、排泥可能な排泥分岐管の分岐管開閉手段を開くことで、排泥機能を維持することができる。請求項4の発明においては、第1,第2掘進機の各々の内部に設けられる送水管を設け、各送水管は、送水本管と、この送水本管から分岐して前記チャンバーの外周寄り部位に接続される複数の送水分岐管であって、周方向に所定角度離間した位置でチャンバーに接続される複数の送水分岐管を備えているため、スパイラル掘進の進行に応じて下方側へ移動した送水分岐管からの送水を停止し、上方側へ移動した送水分岐管から送水するように切換えることができる。請求項5の発明においては、第1,第2掘進機が横二連姿勢のとき、第1,第2掘進機の各々において、複数の送水分岐管の少なくとも1つは前胴部内のチャンバーの上端寄り部位に送水可能に位置すると共に、複数の送水分岐管は周方向に80~100度の所定角度だけ離間して位置する。そのため、横2連姿勢のとき、少なくとも1つの送水分岐管により、チャンバーの上端寄り部位から送水することができ、その後スパイラル掘進のスパイラル角度が約45°になるまで前記少なくとも1つの送水分岐管によりチャンバーの上端寄り部位又はその近傍部に送水することができ、スパイラル掘進のスパイラル角度が約45°になった時点以降は他の送水分岐管により、チャンバーの上端寄り部位又はその近傍部位に送水することができる。本発明を実施するための形態について実施例に基づいて説明する。尚、実施例は一例に過ぎず、本発明は実施例の構造に限定されるものではない。このHVシールド掘進機SM以下、シールド掘進機というは、例えば図1に示すように、スパイラル状のトンネルTを掘削するシールド掘進機である。本実施例では、掘進開始位置から掘進終了位置までの総スパイラル掘進距離が125m、総スパイラル角度が90度の場合を例にして説明する。但し、総スパイラル掘進距離が125m以外の距離の場合や、総スパイラル角度が90度未満又は90度超の場合にも本発明を同様に適用可能である。このシールド掘進機SMは、図2に示すように、第1,第2掘進機1A,1Bを平行に並べて連結したものである。図1に示すように、掘進開始位置におけるシールド掘進機SM1は、第1,第2掘進機1A,1Bを左右に水平方向に隣接状に並べた横二連姿勢これを基準姿勢とするである。この横二連姿勢から掘進方向に向って反時計回りにスパイラル掘進していき、スパイラル掘進の中間位置におけるシールド掘進機SM2は、第1掘進機1Aに対して第2掘進機1Bが斜め右上に位置する中間姿勢図1、図3参照となり、この中間姿勢のとき第1,第2掘進機1A,1Bの第1,第2後胴部4A,4Bの軸心同士を結ぶ平面は水平面に対して45度傾斜している。前記の中間位置からさらにスパイラル掘進していき、掘進終了位置におけるシールド掘進機SM3は、第1掘進機1Aの真上に第2掘進機1Bが位置する縦二連姿勢になる図1、図4参照。次に、シールド掘進機SMの基本的な構成について図5~図9に基づいて説明する。図5~図9は、横二連姿勢基準姿勢にしたシールド掘進機SMを示しており、図5~図9に基づく説明では、掘進方向を前方とし、その前方に向いたときの左右方向を左右方向とする。このシールド掘進機SMの第1掘進機1Aは、前端部のカッターヘッド2Aと、このカッターヘッド2を回転駆動するヘッド回転駆動装置5と、第1前胴部3Aと、この第1前胴部2が中折れ可能に接続される第1後胴部4Aと、複数の中折れジャッキ6と、複数のシールドジャッキ7と、送水管8と、排泥管9と、トンネル内面をセグメントSで覆工する第1エレクタ装置10Aと、第1作業デッキ11Aと、作業デッキ11A上に装備された形状保持装置12などを備えている。次に、カッターヘッド2Aについて説明する。図6に示すように、カッターヘッド2Aは、放射状に配置された複数のカッタースポーク2aの前端に多数のカッタービット2bが夫々設けられ、一部のカッタースポーク2aの先端部にはコピーカッター2cが設けられ、中心部にはセンターカッター2dが設けられている。隔壁13に取付けられたスイベルジョイント14から延びる軸部材15がカッターヘッド2に接続されている。次に、第1後胴部4Aの前端部に第1前胴部3Aを中折れ可能に連結する中折れ機構16について説明する。図5、図7に示すように、第1前胴部3Aと第1後胴部4Aの境界部には、外面に球面座を有する環状の球面座部材16aが配設されて、その後端部が第1後胴部4Aの前端部内周面に固定されている。第1前胴部3Aの後端部の内周面には球面座の前半部に液密に摺接する鋼製の環状シール部材16bが固定されている。尚、第1後胴部4Aの後端部には、テールシール4aが設けられている。次に、第1掘進機1Aの内部の構造部材掘進機本体に属するフレームについて説明する。図7に示すように、第1前胴部3A内にはカッターヘッド2Aの後側にチャンバー17Aが形成され、このチャンバー17Aの後端を仕切る隔壁13が設けられている。隔壁13の後方に所定間隔あけて鉛直な環状板フレーム18が設けられ、この環状板フレーム18の外周端が第1前胴部3Aに接合されている。隔壁13と環状板フレーム18の間には内側の筒状の環状板20と外側の筒状の環状板21が設けられて、これら環状板20,21の両端は隔壁13と環状板フレーム18に接合されている。図7、図8に示すように、球面座部材16aの内周面には、閉断面を形成する環状フレーム22が固定されている。環状フレーム22の上端部分内面には閉断面を形成する上弦部材23が固定され、環状フレーム22の下端部分内面には閉断面を形成する下弦部材24が固定されている。環状フレーム22の内側には左右1対の鉛直な支柱25が左右方向に所定の間隔をあけて配設され、両支柱25の上端が上弦部材23に接合され、両支柱25の下端が下弦部材24に接合されている。左右の支柱25の上部には上連結材26が架着され、左右の支柱25の下端寄り部位には下連結材27が架着されている。環状フレーム22の内周側の筒状の環状板から後方へ同幅だけ延びる筒状の環状体28が設けられ、この環状体28は周方向に所定間隔おきに設けた複数のリブ板28aにより第1後胴部4Aに接合されている。次に、中折れジャッキ6について説明する。図7に示すように、複数例えば、14本の中折れジャッキ6は、第1前胴部3Aの内部のうちシールドジャッキ7より内径側に周方向ほぼ間隔おきに配設され、各中折れジャッキ6のシリンダ本体6aは、環状板フレーム18に固定した連結片6bに球面継手を介して所定の小角度全方向へ回動可能に連結され、中折れジャッキ6のロッド6cの先端部は環状フレーム22に固定した連結片6dに球面継手を介して所定の小角度全方向へ回動可能に連結されている。各中折れジャッキ6のシリンダ本体6aの内部には磁歪素子により中折れジャッキ6のストロークロッドの伸長量を検出可能なストロークセンサ71が組み込まれ、その検出信号は制御ユニット70Aに出力される図15参照。従って、中折れ機構16と複数の中折れジャッキ6により、第1後胴部4Aに対して第1前胴部3Aを全方向へ任意の小角度中折れさせることができる。次に、ヘッド回転駆動装置5について説明する。図7に示すように、ヘッド回転駆動装置5は、カッターヘッド2Aから後方へ延びる複数の連結部材30と、隔壁13の後側近傍に配設されて複数の連結部材30の後端に連結された環状部材31と、この環状部材31の内周側と外周側を潤滑しシールするシール機構31a,31bと、環状部材31に連結され且つ第1前胴部3Aの軸心と共通の軸心を有するリングギヤ5aと、このリングギヤ5aを回転駆動するための複数例えば、8組の回転駆動ユニット5b等で構成されている。リングギヤ5aは、前後のスラスト軸受けと内周側のラジアル軸受けにより、環状のギヤ支持部材5cに回転自在に支持され、ギヤ支持部材5cは環状板20の外周面に固定されている。各回転駆動ユニット5bは、リングギヤ5aに噛合したピニオン5dと、このピニオン5dを回転駆動する電動モータ5e及び減速機5fとを備えている。複数の回転駆動ユニット5bは環状板フレーム18に装着されている。従って、複数の回転駆動ユニット5bによりリングギヤ5aを回転駆動すると、リングギヤ5aの回転が環状部材31と複数の連結部材30を介してカッターヘッド2に伝達されてカッターヘッド2Aが回転駆動されて切羽の掘削が行われる。次に、シールドジャッキ7について説明する。図5、図7、図9に示すように、第1前胴部3Aの後部と第1後胴部4Aの前端部分の内部の外周側には、複数例えば、20本のシールドジャッキ7が前後方向向きに且つロッド7bを後方へ進出可能に配設されている。各シールドジャッキ7は、環状フレーム22を貫通してシリンダ本体7aが環状フレーム22に固定され、シリンダ本体7aの前端部の半球面部7cが環状板フレーム18に固定した球面座部材7dの球面座に係合され、ロッド7bの先端部に固定した偏心金具7eにスプレッダ7fが連結され、偏心金具7eの半球面部がスプレッダ7fの球面座に係合している。各シールドジャッキ7には、内部に磁歪素子を用いたストロークセンサ72が組み込まれており、そのストロークセンサ72によりシールドジャッキ7のストロークロッドの伸長量を検出可能に構成され、ストロークセンサ72の検出信号は制御ユニット70Aに出力される図15参照。次に、送水管8と排泥管9について説明する。図5、図7、図10に示すように、送水管8は、送水本管8aと、この送水本管8aから分岐した2つの送水分岐管8b,8cとを備えている。送水本管8aは、第1前胴部3Aと第1後胴部4aの中心部に、後述するリングギヤ40と環状板42を貫通する状態に前後方向向きにストレート状に配設され、送水本管8Aの後端には地上から延びる送水ホース図示略が接続されている。一方の送水分岐管8bは、送水本管8aから分岐してチャンバー17の外周寄り部位のうちの上端部に接続され、他方の送水分岐管8cは、送水本管8aから分岐してチャンバー17の外周寄り部位のうちの右端部に接続され、送水分岐管8cは、図10において送水分岐管8bに対して周方向に時計回りに80~100度の所定角度本実施例では90度だけ離間して位置し、送水分岐管8b,8cの前端部は前記所定角度だけ周方向に離間した位置でチャンバー17に接続されている。送水分岐管8b,8cには電動アクチュエータで開閉駆動される開閉弁8d,8eが夫々介装されている。図7、図10に示すように、排泥管9は、排泥本管9aと、この排泥本管9aから分岐した2つの排泥分岐管9b,9cと、予備排泥分岐管9dとを備えている。排泥本管9aは、第1前胴部3Aと第1後胴部4Aの中心部に、後述するリングギヤ40と環状板42を貫通する状態に前後方向向きにストレート状に配設され、排泥本管9aの後端には地上から延びる排水ホース図示略が接続されている。尚、送水本管8aと排泥本管9aを接続する接続管には電動アクチュエータで開閉駆動される開閉弁9eが介装されている。一方の排泥分岐管9bは、排泥本管9aから分岐してチャンバー17Aの外周寄り部位のうちの下端部に接続され、他方の排泥分岐管9cは、チャンバー17Aの外周寄り部位のうちの左端部に接続されている。予備排泥分岐管9dは、排泥分岐管9cから分岐し小間隔をあけて平行に延び、チャンバー17Aの外周寄り部位のうちの左端部に接続されている。排泥分岐管9cは、図10において排泥分岐管9bに対して周方向に時計回りに80~100度の所定角度本実施例では90度だけ離間して位置し、排泥分岐管9b,9cの前端部は前記所定角度だけ周方向に離間した位置でチャンバー17Aに接続されている。予備排泥分岐管9dは、排泥分岐管9cに対して時計回り方向側に並設されている。排泥分岐管9b,9cと予備排泥分岐管9dには電動アクチュエータで開閉駆動される開閉弁9f,9g,9hが介装されている。次に、第1エレクタ装置10Aについて説明する。図7、図8に示すように、第1エレクタ装置10Aは、第1後胴部4Aの軸心と共通の軸心を有するリング状の回転ドラム30と、この回転ドラム30を回転自在に前記環状体28に支持する支持機構と、左右1対の油圧シリンダ31により第1後胴部4Aの軸心に対して半径方向へ移動可能に回転ドラム30に支持されたエレクタフレーム32であって湾曲部材33とこの湾曲部材33の中央部から後方へ水平に延びるガイド部材34とを含むエレクタフレーム32と、ガイド部材34に前後方向位置を調節可能に装備されたセグメント把持機構35等を備えている。前記回転ドラム30の外周部に固定された環状の突設部30aが、環状体28の内周部に設けられた複数の遊転ローラ36で支持され、前後方向位置が規制されている。回転ドラム30を回転駆動するドラム回転駆動手段は、回転ドラム30の外周面に固定的に設けられたチェーン部材37と、このチェーン部材37に噛み合った複数のスプロケット38と、それら複数のスプロケット38を夫々回転駆動する複数の電動モータ78等で構成されている図15参照。次に、第1作業デッキ11Aについて説明する。図7~図9に示すように、左右1対の支柱25と上連結材26と下連結材27の後面に、第1後胴部4Aの軸心と共通の軸心を有するリングギヤ40を支持する環状フレーム41であって回転ドラム30の内径よりも小径の環状フレーム41が固定され、この環状フレーム41にリングギヤ40がスラスト軸受け及びラジアル軸受けを介して回転自在に支持されている。リングギヤ40の後面には環状板42と左右1対の板部材43が固定され、これら板部材43の前面に後方へ片持状に延びる第1作業デッキ11Aが固定されている。第1作業デッキ11Aは、回転ドラム30の内側を貫通して後方へ水平に延びる高剛性の左右1対の桁部材44と、これら桁部材44の後半部の左右の外側に併設された左右1対の補強桁材45と、それら左右の桁部材44及び補強桁45に架け渡したデッキ板46とで構成されている。左右の桁部材44の前端が左右の板部材43の前面に接合され、左右の桁部材44は第1後胴部4Aの後端よりも後方へ延びている。第1作業デッキ11Aの後半部の左右の外側に張り出す張出し部47が形成されている。尚、第1作業デッキ11Aの後端の左右端部にはタラップ48が設けられている。このように、第1作業デッキ11Aは、第1後胴部4Aの軸心を中心として回転自在に支持されたリングギヤ40に固定されているため、リングギヤ40と一体的に回転可能に構成されている。第1作業デッキ11Aを回転駆動する第1デッキ回転駆動手段50Aは、前記リングギヤ40と、このリングギヤ40の内歯に噛合する複数のピニオン51と、複数のピニオン51を夫々回転駆動する複数の電動モータ52等を備えている。さらに、シールド掘進機SMが基準姿勢のときの第1作業デッキ11Aの姿勢を基準とする第1作業デッキ11Aの回転角度を検出する第1デッキ回転角度検出手段53が設けられている。この第1デッキ回転角度検出手段53Aは、リングギヤ40の内歯に噛合したピニオン54と、このピニオン54の回転角度を検出するロータリエンコーダ55とで構成されている。以上のように、第1作業デッキ11Aは、第1エレクタ装置10Aの回転ドラム30よりも内径側において第1後胴部4Aのフレーム1対の支柱25と上連結材26と下連結材27に支持されているため、第1エレクタ装置10AがセグメントSの組付けを行う際に第1作業デッキ11Aと干渉する等の支障が生じることがない。次に、形状保持装置12について説明する。図7、図9に示すように、左右の補強桁材45の上側において第1作業デッキ11A上には、レール部材56が夫々固定され、これらのレール部材56上を移動する車輪付きのキャリッジ57が設けられ、それらキャリッジ57に油圧シリンダで伸縮する伸縮部材58が設けられ、左右の伸縮部材58の上端部に円弧部材59が架け渡されている。円弧部材59はセグメントSの内面に当接する形状を有し、覆工直後のトンネルの上端側のセグメントSを支持して形状を保持するように構成されている。第1作業デッキ11Aの後端部に連結された水平姿勢の油圧シリンダ60により形状保持装置12を前後に移動可能である。次に、第2掘進機1Bについて説明する。図5に示すように、第1,第2掘進機1A,1Bのカッターヘッド2A,2Bが干渉しないように、第2掘進機1Bにおいては、チャンバー17Bの前後幅を第1掘進機1Aのチャンバー17Aの前後幅より狭くすることで、第2掘進機1Bのカッターヘッド2Bは、第1掘進機1Aのカッターヘッド2Aより少し後退した位置に配置されている。上記の点を除いて、第1,第2掘進機1A,1Bは同様の構成のものである。それ故、主要な部材や構成要素について簡単に説明し、その他の同一の構成要素については同一の参照符号を付して説明を省略する。第2掘進機1Bは、前端部にカッターヘッド2Bを有する第2前胴部3B、この第2前胴部3Bに中折れ可能に接続された第2後胴部4B、第2エレクタ装置10B、第2作業デッキ11B、第2デッキ回転駆動手段50B、第2デッキ回転角度検出手段図示略などを有する。第1,第2前胴部3A,3Bが相反する方向へ中折れ可能に第1,第2後胴部4A,4Bの長さ方向途中部を溶接接続する接続部29接続手段に相当するが設けられている。次に、第1掘進機1Aの制御系について説明する。図15に示すように、CPUとROMとRAMを含むマイクロコンピュータと入出力インターフェイスと電源回路などからなる制御ユニット70Aが設けられ、この制御ユニット70Aには、複数の中折れジャッキ6のストロークセンサ71の検出信号、複数のシールドジャッキ7のストロークセンサ72の検出信号、第1デッキ回転角度検出手段53Aの検出信号、操作盤79からの指令信号等が入力される。この制御ユニット70Aには、カッターヘッド2Aを回転駆動する複数の電動モータ5eを駆動するカッターヘッド用駆動部73、複数の中折れジャッキ6に供給する油圧を制御する電磁制御弁などを含む中折れジャッキ用駆動部74、複数のシールドジャッキ7に供給する油圧を制御する電磁制御弁などを含むシールドジャッキ用駆動部75、デッキ回転用の電動モータ52を駆動する第1デッキ回転用駆動部76、第1エレクタ装置10Aの電動モータ78を駆動する回転ドラム用駆動部77、送水系と排泥系の開閉弁8d,8e,9e~9hを夫々駆動する弁駆動部79~84等へ制御信号を出力可能に構成してある。第2掘進機1Bの制御系も同様の構成であるため図示省略するが、第1掘進機1Aの制御ユニット70Aと第2掘進機1Bの制御ユニット70Bとの間で信号授受可能になっている。尚、図15には、電力供給系や油圧供給系は図示省略してある。尚、第2掘進機にも、同様の制御系が設けられている。次に、第1掘進機1Aの制御ユニット70Aと第2掘進機1Bの制御ユニット70Bにおいて実行するスパイラル掘進制御について、図16と図17のフローチャートと、図18~図20の説明図に基づいて説明する。このスパイラル掘進制御は、複数の中折れジャッキ6に対する制御、複数のシールドジャッキ7に対する制御、第1,第2作業デッキ11A,11Bに対する制御、送水系と排泥系に対する制御を含むものである。尚、フローチャート中のSii=1,2,は各ステップを示す。本実施例では、掘進開始位置から掘進終了位置までの総スパイラル掘進距離Lが例えば125mであり、掘進開始位置から掘進終了位置までの総スパイラル角度が例えば90°であり、スパイラル掘進のスパイラル方向は図1に示すように掘進方向に向って反時計回りであり、セグメントSのトンネル軸心方向の幅掘進方向幅が0.6mである場合を例にして説明する。この制御が開始されると、最初に初期設定が実行される。この初期設定においては、制御ユニット70A,70BのRAMをクリアし、第1,第2掘進機1A,1Bの複数の中折れジャッキ6及び複数のシールドジャッキ7を最大限収縮させた初期状態にし、第1,第2作業デッキ11A,11Bを水平姿勢に保ち、第1,第2掘進機1A,1Bにおいて送水管8の送水分岐管8bから送水する状態にし、排泥管9の排泥分岐管9bから排泥する状態にし、カッターヘッド2A,2Bを初期状態にする。次に、S1において、総スパイラル掘進距離L=125mと総スパイラル角度90°に基づき、単位掘進距離1m当たりのスパイラル角度Spが演算される。次に、S2において、第1,第2前胴部3A,3Bを相反する方向第1前胴部3Aを下方へ、第2前胴部3Bを上方へ中折れさせる中折れ角度θと、複数の中折れジャッキ6の目標ストロークが演算される。中折れ角度θの演算方法について図18に基づいて説明する。図18には、掘進開始位置実線図示の第1,第2掘進機1A,1Bから単位距離1mスパイラル掘進した状態鎖線図示の第1,第2掘進機を示し、この単位距離掘進する際のスパイラル角度Spは、次のようになる。Sp=90°/125m=05πrad/125上記の単位距離のスパイラル掘進により、第1前胴部3Aの軸心OzがOzmに移動したとすると、前記スパイラル角度Spは非常に小さな値であるため、OzからOzmまでの距離δは、δ=Sp×Rである。但し、Rは第1前胴部3Aの半径mである。中折れ角度θは、tanθ=δm/1m=δと表すことができる。例えば、R=2.5mとすると、θ=1.8°である。次に、第1掘進機1Aの複数の中折れジャッキ6の目標ストロークは、図19に示す方法で演算することができる。14本の中折れジャッキ6が図示のように配置されているとして、複数の中折れジャッキ6の軸心を結ぶ円の半径をRnとすると、前記中折れ角度θと、各中折れジャッキ6の周方向の位置に基づいて、図示のように中折れジャッキ6の目標ストロークを演算することができる。複数の中折れジャッキ6のロッドを目標ストロークだけ伸長させることで、第1前胴部3Aを下方へ中折れさせることができる。図19には左半部の中折れジャッキ6のみ図示しているが、左半部の中折れジャッキ6と右半部の中折れジャッキ6は中心線Yに対して左右対称の関係にある。尚、第2掘進機1Bでは、第2前胴部3Bを上方へ中折れさせるため、図19を中心線Xを中心にして反転させた目標ストロークを複数の中折れジャッキ6の目標ストロークとする。この複数の中折れジャッキ6のロッドを目標ストロークだけ伸長させることにより、第2前胴部3Bを上方へ中折れさせることができる。次に、S4において、第1,第2掘進機1A,1Bにおいて、複数の中折れジャッキ6のストロークセンサの検出信号を読込みつつ、複数の中折れジャッキ6を目標ストロークまで駆動する。次に、S5において、第1掘進機1Aの複数のシールドジャッキ7の目標ストロークを図20に示すようにして演算する。20本のシールドジャッキ7が図示のように配置されているとして、複数のシールドジャッキ7の軸心を結ぶ円の半径をRsとすると、前記中折れ角度θと、各シールドジャッキ7の周方向の位置と、セグメントSの掘進方向幅600mmと、所定の作業用追加ストロークβ例えば、β=100mmに基づいて、図示のように複数の中折れジャッキ7の目標ストロークを演算することができる。図20には左半部のシールドジャッキ7のみ図示しているが、左半部のシールドジャッキ7と右半部のシールドジャッキ7は中心線Yに対して左右対称の関係にある。尚、第2掘進機1Bでは、第2前胴部3Bを上方へ中折れさせるため、図20を中心線Xを中心にして反転させた目標ストロークを複数のシールドジャッキ7の目標ストロークとする。次に、S6において、覆工済みのセグメントSのリング数をカウントするセグメントリング数カウンタNを0に初期設定すると共に、基準姿勢から回動させたデッキ回動角Adを0に初期設定する。次に、S7において、第1,第2掘進機1A,1Bによるストローク掘進を開始又は続行する。この場合、第1,第2カッターヘッド2A,2Bが夫々複数の電動モータ5eにより回転駆動される。次に、S8においては、第1,第2掘進機1A,1Bの複数のシールドジャッキ7のストロークセンサの検出信号が読込まれる。S9においては、第1,第2掘進機1A,1Bの複数のシールドジャッキ7が夫々の目標ストロークに達したか否か判定され、その判定がNoの場合はS7へ戻り、S7~S9が繰り返し実行され、複数のシールドジャッキ7が夫々の目標ストロークに達した場合には、S10へ移行する。次に、S10においては、第1,第2掘進機1A,1Bの掘進を停止し、第1,第2エレクタ装置10A,10Bにより、1リング分のセグメントの構築が実行される。この場合、第1,第2掘進機1A,1Bにおいて操作盤79からの手動操作を介して第1,第2エレクタ装置10A,10Bが制御される。この1リング分のセグメントの構築の際、1枚のセグメントSに対応する複数のシールドジャッキ7のロッドを初期状態まで最大限収縮させてからそのセグメントSを組付けることを複数回繰り返えすことにより1リング分のセグメントを構築する。次に、S11において、カウンタNが1だけインクリメントされる。次に、S12において、カウンタNの値に0.6mを乗算することで、スパイラル掘進距離を演算し、そのスパイラル掘進距離に前記の単位掘進距離あたりスパイラル角度Spを乗算することで掘進開始からスパイラル掘進したスパイラル角度Aspが演算される。次に、S13において、現在のスパイラル角度Aspとメモリに記憶していたデッキ回動角度Adに基づいて、第1,第2作業デッキ11A,11Bを回動させる複数の電動モータ52を駆動して、角度ΔA=Asp-Adだけ、スパイラル掘進方向と反対方向時計回り方向へ第1,第2作業デッキ11A,11Bを回動させることにより、第1,第2作業デッキ11A,11Bを水平姿勢に姿勢調節する。次に、S14では、デッキ回動角度AdをAdΔAにインクリメントする。次に、S15において、スパイラル角度Asp≒45°か否か判定し、その判定がNoのときはS17へ移行し、その判定がYesのときはS16へ移行する。S16においては、送水管8の開閉弁8d,8eを切換えて送水分岐管8cから送水するように切換えると共に、排泥管9の開閉弁9f,9g,9hを切換えて排泥分岐管9c,9dから排泥するように切換える。尚、図11には、スパイラル角度Asp≒45°のときの第1,第2作業デッキ11A,11Bを図示し、図12には、スパイラル角度Asp≒45°のときの第1,第2掘進機1A,1Bにおける送水系と排泥系を図示してある。次に、S17において、カウンタNの値がスパイラル掘進終了までに構築されるセグメントリング数Nset例えば、Nset=125m/0.6m≒208になったか否か、又は、現在のスパイラル角度Aspが90°になったか否か判定し、その判定がNoのときはS7~S17を繰り返し実行し、スパイラル掘進終了位置に達してS17の判定がYesになると、このスパイラル掘進制御が終了する。尚、図13には、縦二連姿勢のときの第1,第2作業デッキ11A,11Bを図示し、図14には、縦二連姿勢のときの第1,第2掘進機1A,1Bにおける送水系と排泥系を図示してある。以上説明したシールド掘進機SMの作用、効果について説明する。第1,第2作業デッキ11A,11Bを第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに第1,第2後胴部4A,4Bの軸心回りに回転可能に夫々支持し、第1,第2作業デッキ11A,11Bを夫々第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに対して相対回転するように回転駆動する第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bを設けたため、スパイラル掘進の進行状況HVシールド掘進機の姿勢に追従して、第1,第2作業デッキ11A,11Bが水平姿勢を保つように、第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bにより第1,第2作業デッキ11A,11Bを回転させることができるため、第1,第2デッキ11A,11B上でのセグメントの組付け作業等の作業がしやすくなり、作業能率が向上する。シールド掘進機SMでスパイラル掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル旋回した現在のスパイラル角度を検知する制御ユニット70A,70Bスパイラル角度検知手段に相当するを設け、この制御ユニット70A,70Bで検知されたスパイラル角度に基づいて、第1,第2作業デッキ11A,11Bが夫々水平姿勢を保つように第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bを制御する制御ユニット70A,70Bを設けたため、スパイラル掘進の進行に応じて変化する機第1,第2作業デッキ11A,11Bの姿勢を常に水平姿勢とする姿勢調節を自動的に精度よく行うことができる。第1,第2後胴部4A,4B内に夫々設けられた第1,第2エレクタ装置10A,10Bが、第1,第2後胴部4A,4Bのフレーム環状フレーム22と環状体28に第1,第2後胴部4A,4Bの軸心回りに回転可能に夫々支持され、第1,第2作業デッキ11A,11Bは、第1,第2エレクタ装置10A,10Bの回転ドラムよりも内径側において第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに夫々支持されているため、第1,第2エレクタ装置10A,10Bがセグメントの組付けを行う際に第1,第2作業デッキ11A,11Bと干渉する等の支障が生じることがない。第1,第2掘進機1A,1Bは、夫々、ストローク検出機能を有する複数のシールドジャッキ7を有し、シールド掘進機SMでスパイラル状に掘進する際に、スパイラル掘進開始位置からスパイラル掘進終了位置までの総スパイラル掘進距離L例えば、125mと、前記スパイラル掘進開始位置からスパイラル掘進終了位置までの総スパイラル角度例えば、90°とに基づいて、単位掘進距離当たりのスパイラル角度Spを算出し、この単位掘進距離当たりのスパイラル角度SpとセグメントSの掘進方向幅600mmとを用いて、全部のシールドジャッキ7のストローク制御を行う制御ユニット70A,70Bを備えたため、総スパイラル掘進距離Lを掘進後に総スパイラル角度だけスパイラルするスパイラル掘進するように、複数のシールドジャッキ7のストローク制御を自動的に精度よく行うことができる。以上説明したシールド掘進機SMの作用、効果について説明する。第1,第2掘進機1A,1Bの各々の内部に排泥管9を設け、各排泥管9は、排泥本管9aと、この排泥本管9aから分岐して前胴部3A,3Bの背面側のチャンバー17A,17Bの外周寄り部位に接続される2つの排泥分岐管9b,9cを備え、横二連姿勢のとき、1つの第1の排泥分岐管9bはチャンバー17A,17Bの外周寄り部位のうちの底部寄り部位から排泥するようにチャンバー17A,17Bに接続され、第2の排泥分岐管9cは第1の排泥分岐管9bからスパイラル掘進方向と反対方向へ周方向に90°離間した位置でチャンバー17A,17Bに接続されているため、スパイラル掘進の前半期スパイラル角度が約45°になるまでには、第1の排泥分岐管9bにより、チャンバー17A,17Bの底部又はその近傍部から排泥することができ、スパイラル掘進の後半期スパイラル角度が約45°に達した以降には、第2の排泥分岐管9cからの排泥に切換えてチャンバー17A,17Bの外周寄り部位のうちの底部又はその近傍部から排泥することができるため、スパイラル掘進の全期間に亙ってチャンバー17A,17Bの外周寄り部位のうちの底部又はその近傍部から排泥する排泥機能を確実に維持できる。排泥分岐管9b,9cに夫々設けられて排泥分岐管9b,9cの開閉を行う開閉弁9f,9g分岐管開閉手段に相当すると、シールド掘進機SMでスパイラル状に掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル回転した現在のスパイラル角度を検知する制御ユニット70A,70Bスパイラル角度検知手段に相当すると、検知スパイラル角度に基づいて、2つの開閉弁9f,9gを切換え制御する制御ユニット70A,70B排泥制御手段に相当するとを設けたので、スパイラル掘進の進行に応じて排泥不能となった排泥分岐管の開閉弁9f,9gを閉じ、排泥可能な排泥分岐管の開閉弁9f,9gを開くことで、排泥機能を維持することができる。しかも、第2の排泥分岐管9cに予備排泥分岐管9dを併設したので、第2の排泥分岐管9cから排泥する際には予備排泥分岐管9dからも排泥することで、排泥能力を高めることができるうえ、第2の排泥分岐管9cが故障した際には、予備排泥分岐管9dから排泥できるため、排泥機能を喪失することがない。そして、予備排泥分岐管9dにも開閉弁9hを設けたため、予備排泥分岐管9dから排泥しない場合には、その開閉弁9hを閉じておき、予備排泥分岐管9dから排泥する際には、開閉弁9hを開くことで排泥することができる。第1,第2掘進機1A,1Bの内部に送水管8を夫々設け、各送水管8は、送水本管8aと、この送水本管8aから分岐してチャンバー17A,17Bの外周寄り部位に接続される2つの送水分岐管8b,8cを設け、シールド掘進機SMが横二連姿勢のときには、第1の送水分岐管8bがチャンバー17A,17Bの外周寄り部位の上端部に接続され、第2の送水分岐管8cは、第1の送水分岐管8bからスパイラル掘進方向と反対方向へ90°周方向に離間した位置でチャンバー17A,17Bに接続されているため、スパイラル掘進の前半期には、第1の送水分岐管8bからチャンバー17A,17Bの上端部又はその近傍部に送水することができ、また、スパイラル掘進の後半期には第2の送水分岐管8cからチャンバー17A,17Bの上端部又はその近傍部に送水することができる。第1,第2作業デッキ11A,11Bを第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに第1,第2後胴部4A,4Bの軸心回りに回転可能に夫々支持し、第1,第2作業デッキ11A,11Bを夫々第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに対して相対回転するように回転駆動する第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bを設けたため、スパイラル掘進の進行状況HVシールド掘進機の姿勢に追従して、第1,第2作業デッキ11A,11Bが水平姿勢を保つように、第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bにより第1,第2作業デッキ11A,11Bを回転させることができるため、第1,第2デッキ11A,11B上でのセグメントの組付け作業等の作業がしやすくなり、作業能率が向上する。シールド掘進機SMでスパイラル掘進する際にスパイラル掘進開始時点からスパイラル旋回した現在のスパイラル角度を検知する制御ユニット70A,70Bスパイラル角度検知手段に相当するを設け、この制御ユニット70A,70Bで検知されたスパイラル角度に基づいて、第1,第2作業デッキ11A,11Bが夫々水平姿勢を保つように第1,第2デッキ回転駆動手段50A,50Bを制御する制御ユニット70A,70Bデッキ姿勢制御手段に相当するを設けたため、スパイラル掘進の進行に応じて変化する機第1,第2作業デッキ11A,11Bの姿勢を常に水平姿勢とする姿勢調節を自動的に精度よく行うことができる。第1,第2後胴部4A,4B内に夫々設けられた第1,第2エレクタ装置10A,10Bが、第1,第2後胴部4A,4Bのフレーム環状フレーム22と環状体28に第1,第2後胴部4A,4Bの軸心回りに回転可能に夫々支持され、第1,第2作業デッキ11A,11Bは、第1,第2エレクタ装置10A,10Bの回転ドラムよりも内径側において第1,第2後胴部4A,4Bのフレームに夫々支持されているため、第1,第2エレクタ装置10A,10Bがセグメントの組付けを行う際に第1,第2作業デッキ11A,11Bと干渉する等の支障が生じることがない。第1,第2掘進機1A,1Bは、夫々、ストローク検出機能を有する複数のシールドジャッキ7を有し、シールド掘進機SMでスパイラル状に掘進する際に、スパイラル掘進開始位置からスパイラル掘進終了位置までの総スパイラル掘進距離L例えば、125mと、前記スパイラル掘進開始位置からスパイラル掘進終了位置までの総スパイラル角度例えば、90°とに基づいて、単位掘進距離当たりのスパイラル角度Spを算出し、この単位掘進距離当たりのスパイラル角度SpとセグメントSの掘進方向幅600mmとを用いて、全部のシールドジャッキ7のストローク制御を行う制御ユニット70A,70Bを備えたため、総スパイラル掘進距離Lを掘進後に総スパイラル角度だけスパイラルするスパイラル掘進するように、複数のシールドジャッキ7のストローク制御を自動的に精度よく行うことができる。次に、前記実施例を部分的に変更する例について説明する。1前記実施例では、横二連姿勢からスパイラル掘進を行って縦二連姿勢となったときに掘進を終了する例を説明したが、掘進終了時のシールド掘進機SMの姿勢は、縦二連姿勢に限るものではなく、任意の角度だけスパイラル掘進して掘進を終了することもできる。また、掘進開始時のシールド掘進機SMの姿勢は、横二連姿勢に限るものではなく、任意の姿勢例えば、縦二連姿勢、図11に示すような傾斜姿勢等々からスパイラル掘進を開始することもできる。2横二連姿勢から縦二連姿勢になるまでスパイラル掘進する総スパイラル掘進距離Lは125mに限るものではなく、125mより短くてもよく、長くてもよい。3スパイラル掘進する際のスパイラル方向は、掘進方向に向って反時計回り方向に限るものではなく、掘進方向に向って時計回り方向にスパイラル掘進することもできる。4複数の中折れジャッキ6の数は14本に限るものではなく、また、複数のシールドジャッキ7の数は20本に限るものではない。5前記実施例においては、1リング分のセグメントSの構築後に、第1,第2作業デッキ11A,11Bの姿勢調節を行なう場合を例にして説明したが、セグメントSの構築の際に第1,第2作業デッキ11A,11Bを使用する頻度が高いことに鑑み、1リング分のセグメントSの構築直前に第1,第2作業デッキ11A,11Bの姿勢調節を行なうようにしてもよい。6予備排泥分岐管と開閉弁は必須のものではないため、省略可能である。7前記シールド掘進機SMは、泥水方式の排出装置送水管、排泥管を装備したシールド掘進機を例にして説明したが、泥土方式の排出装置排泥用スクリューコンベアを装備したシールド掘進機にも本発明を適用できない訳ではない。8その他、当業者ならば本発明の趣旨を逸脱しない範囲で前記実施例に種々の辺孤高を付加した形態で実施することができる。"