"a1つ以上のオレフィン性モノマー類を、少なくとも高分子量HMW触媒および少なくとも低分子量触媒LMWの存在下で、重合反応器システム中で接触させ、および、b前記1つ以上のオレフィン性モノマー類の、前記重合反応器システム中での重合を実行し、オレフィンポリマーを得ることを含み、ここで、前記LMW触媒は、で規定される、ポリマーを製造する方法。[式中、[ビニル]は、ビニル/1000炭素原子で表される、前記低分子量触媒で製造されたオレフィンポリマー中のビニル基の濃度であり、[ビニリデン]、[cis]および[trans]は、1000炭素原子あたりのそれぞれの基の数で表される、ポリマー中の[ビニリデン]、cis、および、trans基の濃度であり、0.12より大きく、ならびに、前記HMW触媒の反応率r1は約5以下である。]前記高分子量触媒のRVHが、で規定される、請求項1に記載の方法。[式中、[ビニル]は、ビニル/1000炭素原子で表される、前記低分子量触媒で製造されたオレフィンポリマー中のビニル基の濃度であり、[ビニリデン]、[cis]および[trans]は、1000炭素原子あたりのそれぞれの基の数で表される、ポリマー中の[ビニリデン]、cis、および、trans基の濃度であり、ならびに、RVL/RVHの比率は、0.5から約2.0の範囲である。]RVLが0.15より大きい、請求項1に記載の方法。RVLが0.20より大きい、請求項1に記載の方法。RVLが0.25より大きい、請求項1に記載の方法。RVLが0.35より大きい、請求項1に記載の方法。RVLが0.45より大きい、請求項1に記載の方法。RVLが0.50より大きい、請求項1に記載の方法。r1が約4以下である、請求項1に記載の方法。r1が約3以下である、請求項1に記載の方法。RVL/RVHの比率が約0.80から約1.40である、請求項2に記載の方法。前記方法が連続溶液重合条件下で運転される、請求項1に記載の方法。前記方法がスラリー法である、請求項1に記載の方法。前記高分子量触媒または前記低分子量触媒が、不活性担体に担持されている、請求項1に記載の方法。前記重合反応器システムが、第3の反応器中で混合が行われるように、第2の反応器に並列に接続された第1の反応器を含む、請求項1に記載の方法。前記HMW触媒が、前記第1の反応器中で1つ以上のオレフィンモノマー類と接触し第1の反応生成物を生成し、前記LMW触媒が前記第1の反応生成物と前記第2の反応器中で接触する、請求項15に記載の方法。前記第1の反応器は前記第2の反応器に直列に接続され、前記HMW触媒は前記第1の反応器内で1つ以上のオレフィンモノマー類に接触し第1の反応生成物を生成し、前記LMW触媒は前記第2の反応器内で第1の反応生成物と接触する、請求項1に記載の方法。前記HMW触媒、前記LMW触媒、および、1つ以上のオレフィン性モノマー類は、前記重合反応器システム内に順次導入される、請求項15に記載の方法。前記第1の反応器が連続溶液重合条件下で運転される、請求項1に記載の方法。高分子量HMW、分枝成分、および、低分子量HMW、分枝成分を含む、ポリマー組成物において、前記組成物はバイモーダルであり、実質的にLDPE特有の短鎖分枝を有さず、および、溶融強度MSが以下の式を満たすことで特徴づけられる、ポリマー組成物。[式中、xは約12.5以上でありyは約3以上である。]aバックボーン鎖、および、b前記バックボーン鎖に結合する複数の長鎖分枝、を含むポリマー組成物において、2g’LCB―1g’LCBの値は0.22より小さく、ここで1g’LCBは、Mwが100,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数であり、および、2g’LCBは、Mwが500,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数である、ポリマー組成物。高分子量HMW、分枝成分、および、低分子量HMW、分枝成分を含む、ポリマー組成物において、前記組成物はバイモーダルであり、実質的にLDPE特有の短鎖分枝を有さず、および、溶融強度MSが以下の式を満たすことで特徴づけられる、ポリマー組成物。[式中、xは約3以上であり、yは約4.5以上であり、および、分子量分布は3より大きい。]xが約12.5であり、yが約4.5である、請求項20または22に記載の組成物。xが約15であり、yが約4.5以上である、請求項20または22に記載の組成物。xが約20であり、yが約7.5以上である、請求項20または22に記載の組成物。2g’LCB―1g’LCBの値は0.22より小さく、ここで1g’LCBは、Mwが100,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数であり、および、2g’LCBは、Mwが500,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数である、請求項20に記載の組成物。2g’LCB―1g’LCBが0.20以下である、請求項21または26に記載の組成物。2g’LCB―1g’LCBが0.15以下である、請求項21または26に記載の組成物。2g’LCB―1g’LCBが0.12以下である、請求項21または26に記載の組成物。前記組成物が3.0より大きい分子量分布を有する、請求項20または21に記載の組成物。前記組成物が3.0より大きく約12.0までの分子量分布を有する、請求項20または21に記載の組成物。高分子量HMW成分および低分子量LMW成分を含む、請求項21に記載の組成物。高分子量HMW成分および低分子量LMW成分を含む、請求項22に記載の組成物。前記HMW成分が、約1.5から約4.0のMw/Mnを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記LMW成分が、約1.5から約4.0のMw/Mnを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記HMW成分が、約300,000g/モルより大きいMwを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記LMW成分が、約200,000g/モルより小さいMwを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記組成物が、約5以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20、21、または22に記載の組成物。前記組成物が、約20以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20または21に記載の組成物。前記組成物が、約50以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20、21、または22に記載の組成物。前記組成物が、約100以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20、21、または22に記載の組成物。前記組成物が、約1000以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20、21、または22に記載の組成物。前記組成物が、約10000以上のDOSを有することを特徴とする、請求項20、21、または22に記載の組成物。前記HMW成分が約3.0より小さい分子量分布を有し、および、前記LMW成分が3.0より小さい分子量分布を有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記HMW成分および前記LMW成分が、実質的に等しいコモノマー組込みを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記組成物が、約10よりも大きい、HMW成分の分子量対LMW成分の分子量の比率、MwH/MwLを有する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記HMW成分が全組成物の重量に基づいて0超から約50までを構成し、前記LMW成分が全組成物の重量に基づいて約50から約100未満までを構成する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記HMW成分が全組成物の重量に基づいて1超から約10までを構成し、前記LMW成分が全組成物の重量に基づいて約90から約99を構成する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記HMW成分が全組成物の重量に基づいて2超から約5までを構成し、前記LMW成分が全組成物の重量に基づいて約95から約98を構成する、請求項20、21、または32に記載の組成物。前記組成物が下記式を満たす溶融強度MSを有する、請求項21に記載の組成物。[式中、xは約12.5以上でありyは約3以上である。]前記組成物が下記式を満たす溶融強度MSを有する、請求項21に記載の組成物。[式中、xは約12.5以上でありyは約4.5以上である。]前記組成物が下記式を満たす溶融強度MSを有する、請求項21に記載の組成物。[式中、xは約15.0以上でありyは約4.5以上である。]前記組成物が下記式を満たす溶融強度MSを有する、請求項21に記載の組成物。[式中、xは約20以上でありyは約7.5以上である。]xが約5より大きく、yが約4.5以上である、請求項22に記載の組成物。xが約7.5より大きく、yが約4.5以上である、請求項22に記載の組成物。xが約9.5より大きく、yが約7以上である、請求項22に記載の組成物。請求項20、21、または22のいずれかに記載の前記組成物を含む物品。前記物品がフィルム、ファイバー、成型物、コーティング、プロフィール、パウチ、シーラントフィルム、カーペット裏打、ライナー、シュリンクフィルム、ストレッチフィルム、押出コーティング、ラミネーティングフィルム、ロトモールディング、サック、袋、またはパイプである、請求項57の物品。前記バッグまたはサックがフォーム-フィル-シールFFS装置または垂直フォーム-フィル-シール装置を用い加工される、請求項58の物品。以下の記載において、約またはおよその語が付され用いられるかどうかにかかわらず、本明細書に開示されるすべての数値は近似値である。それらは、最大1、2、5、または、時には10から20異なる事がある。下限RLおよび上限RUを有する数値の範囲が開示されているときはいつでも、当該範囲内に入る数値Rのいずれもが特に開示される。特に、当該範囲内の以下の数値Rが特に開示される。R=RLkRU-RL式中で、kは1単位で増減する、1から100の範囲の変数であり、例えば、kは、1、2、3、4、5...50、51、52...95、96、97、98、99、または、100である。その上、2つの数値、Rで規定された数値範囲のいずれも、上記で規定するように、特に開示される。本発明の実施態様は、比較的高い溶融強度を有する、ポリマー組成物を与える。ある実施態様では、比較的高い溶融強度を有する、ポリマー組成物は、a高分子量、分枝成分、および、b低分子量、分枝成分、を含み、ここで、前記組成物は、LDPE特有の探査分枝を実質的に有さず、および、溶融強度MSが、以下の関係を満た。式中、I2はメルトインデックスであり、xは12.5以上であり、yは3以上である。ある実施態様では、I中のxの値は約14より大きいか、約16より大きいか、約20より大きいか、約25より大きいか、または、約30より大きく、および、yの値は、ある実施態様では、約4.5であるか、約5.0であるか、約6.0であるか、または、約7.0である。別の実施態様においては、xが35、もしくは、40であるか、または、yが約10,約15,もしくは約20の場合、溶融強度は式Iより大きいか、式Iと等しい。ある実施態様は、a主鎖、およびb主鎖に結合した複数の長鎖分枝、を含むポリマー組成物を与え、ここで、前記組成物のg’2―g’1の値は、0.22より小さく、ここで、g’1は、Mwが100,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数であり、および、g’2は、Mwが500,000である組成物のフラクションの長鎖分枝指数である。ある実施態様においては、ポリマーは以下の関係を満たす溶融強度MSを有することにより特徴づけられる。式中、I2はメルトインデックスであり、xは約3以上であり、yは約4.5以上であり、分子量分布は3より大きい。ある実施態様では、II中のxの値は約5より大きいか、約7より大きいか、約10より大きいか、約12.5より大きいか、または、約15より大きく、および、yの値は、ある実施態様では、約5.0であるか、約6.0であるか、または、約7.0である。別の実施態様においては、xが35、もしくは、40であるか、または、yが約8,約10、約15,もしくは約20の場合、溶融強度は式IIより大きいか等しい。さらに別の実施態様においては、溶融強度は式を満たしてもよく、ここで、xは約14、約16、約20のいずれかよりも大きいか、約25より大きいか、または約30であり、yの値は、ある実施態様においては、約4.5、約5.0、約6.0、または、約7.0である。あるポリマーは、以下の関係を満たす溶融強度MSを有することにより特徴づけられる。式中、xは約3以上であり、yは約4.5以上であり、および、分子量分布は3より大きい。ある実施態様は、LDPEの特性に似たポリマー性特性をいくつか有するものの例えば、溶融強度、本発明に記載される新規なポリマーは、いくつもの方法でLDPEから区別可能である。本明細書に記載の新規なポリマーとLDPEとの相違の1つの例は、短鎖分枝の性質である。LDPEは高圧反応器内におけるラジカル重合により製造されるため、短鎖分枝は様々であり、特有の長さである。例えば、1000炭素原子あたり合計で6~20のメチル基を有する典型的なLDPEは、2~3のメチル、31~37のエチル、約2のプロピル、34~37のブチル、11~13のアミルペンチル、および、それらより長い分枝を含有する。エチル分枝は、ほとんどが1,3主としてラセミ体のエチル、または、4級炭素上に1つのエチル基を有する1,3-エチルであり、ヘキシル基として存在するため、単体のエチルはまれである。これらの特徴的な分枝パターンは、LDPE重合メカニズムの途中で生成したラジカルのバック-バイティングback-bitingの結果である。よって、本明細書に記載の新規なインターポリマーは、LDPEに特有の短鎖分枝を実質的に有さないことで特徴づけられる。LDPE特有の短鎖分枝を実質的に有さないとの表現は、以下を意味する。1-ヘプテンをコモノマーとして含まないオレフィンポリマー類については、ペンチルまたはアミルとしてしられる分枝のレベルが、合計1,000炭素原子あたり0.30ペンチル分枝よりも低い。1-ヘプテンの挿入からペンチル分枝を生成する1-ヘプテンコモノマーを含み、しかし、1-ヘキセンコモノマーを含まないオレフィンポリマー類については、ブチル分枝のレベルが、合計1000炭素原子あたり0.6分枝より低い。1-ヘプテンの挿入からペンチル分枝を生成する1-ヘプテンコモノマー、および、1-ヘキセンの挿入からブチル分枝を生成する1-ヘキセンコモノマーを含むオレフィンポリマー類については、エチル分枝のレベルが、合計1000炭素原子あたり0.6分枝より低い。1-ヘプテンの挿入からペンチル分枝を生成する1-ヘプテンコモノマー、および、1-ヘキセンの挿入からブチル分枝を生成する1-ヘキセンコモノマー、および、1-ブテンの挿入からエチル分枝を生成する1-ブテンコモノマーを含む、オレフィンポリマー類については、プロピル分枝のレベルが、合計1000炭素原子あたり0.03分枝より低い。本発明の実施態様に基づくポリマー類、および、LDPEを含む他のポリマーのブレンドを製造することは可能であると、解すべきである。したがって、ポリマーがLDPE特有の短鎖分枝を実質的に有さないかどうかを決定するためのNMR測定は、LDPEとのブレンドを製造する前のポリマーに行うべきであると解すべきである。本明細書に記載されるポリマーはまた、比較的狭い分子量分布、および、制御された長鎖分子構造を有する点で、LDPEとは区別され、一方で、加工性がより良好な点で、一般的なメタロセン触媒ポリマーとは区別される。よって、ある本発明のインターポリマー類は、LDPEと、現在入手可能なメタロセン触媒ポリマー類との間の隙間を埋めるものである。本明細書で用いるポリマーの語は、同一または異なる種類のモノマー類を重合して製造される、高分子化合物を指す。ポリマーとは、ホモポリマー類、コポリマー類、ターポリマー類、インターポリマー類、その他を指す。本明細書で用いるインターポリマーの語は、少なくとも2種類のモノマー類またはコモノマー類を重合して製造されるポリマー類を指す。それは、コポリマー類通常は異なる2つのモノマー類またはコモノマー類から製造されるポリマー類を指す、ターポリマー類通常は異なる3つのモノマー類またはコモノマー類から製造されるポリマー類を指す、および、テトラポリマー類通常は異なる4つのモノマー類またはコモノマー類から製造されるポリマー類を指す、その他、を含むが、それらに限定されるものではない。本明細書で用いるバイモーダルの語は、GPCカーブ内のMWDが、2つのポリマー成分を示し、ここで、1つの成分は、他のポリマーのMWDと比較して、こぶhump、肩shoulder、または、テイルtailとしての存在であってもよい。もちろん、ある実施態様においては、バイモーダルな分子量分布は、2つより多いピークに適合する自由度で、逆重畳されてもよい。ある実施態様においては、バイモーダルの語は、LDPEのようなマルチモーダルなポリマー類を含まない。図1は、仮想バイモーダルMWD、および、逆重畳に由来する低分子量および高分子量成分を図解する。逆重畳の後、各成分の半値ピーク幅peakwidthathalfmaxima、WAHMおよび平均分子量Mwを得ることができる。2成分間の分離度DOS]は、以下の式から計算可能である。式中、MwHおよびMwLは、それぞれHMW成分およびLHW成分の重量平均分子量であり、および、WAHMHおよびWAHMLは、それぞれHMW成分およびLMW成分の、逆重畳された分子量分布カーブの半値ピーク幅である。新規組成物のDOSは約0.01以上である。ある実施態様においては、DOSは、約0.05、0.1、0.5、または、0.8より高い。好適には、バイモーダル成分のDOSは、最低でも約1以上である。例えば、DOSは最低でも約1.2、1.5、1.7、2.0、2.5、3.0、3.5、4.0、4.5、または、5.0である。ある実施態様においては、DOSは約5.0から約100の間であるか、約100から500の間であるか、または、約500から1,000の間である。DOSは上述の範囲のどの数値をもとりえることに留意しなければならない。別の実施態様においては、DOSは1,000を超え、または、10,000から25,000もしくは50,000でさえある。ある実施態様においては、HMW成分およびLMW成分は、識別可能である。本明細書において、LMW成分およびHMW成分について用いられる識別可能の語は、DOSが1.0より大きく、かつ、得られるGPCカーブにおいて、2つの対応する分子量分布に実質的な重なりが無いことを意味する。すなわち、両方の成分のMWDが、その高分子量側、および、その低分子量側に、ベースラインを実質的に表すよう、各々の分子量分布が充分狭く、かつ、それらの平均分子量が充分異なる。ある実施態様においては、HMW成分およびLMW成分がなお、大きなDOSを有するか、または、識別可能な場合であっても、組成物全体のMWDはそれでも比較的狭い。ある実施態様においては、組成物全体のMWDは、約3.0であるか、約3.5であるか、約4.0であるか、または、約5.0である。ある実施態様においては、組成物全体のMWDは、約6.0、約8、約10、または、約12より大きくてもよい。ある組成物は、全体のMWDが約15または20より大きくてもよい。全体のMWDに影響する1つの要因は、HMW成分とLMW成分の間の分子量の相違である。ある実施態様においては、HMW成分およびLMW成分の分子量の比率、MwH/MwLは、約1.5、約2.0、約3.0であるか、または、約4.0、約6.0、または、約8.0より大きい。好適には、MwH/MwLは、約10より大きい。一般的には、比率MwH/MwLは、約12から約60の範囲、好適には約15から約40の範囲、さらにより好適には約15から約30、および、最も好適には、約15から約20である。別の実施態様においては、比率MwH/MwLは60より大きいことが可能であるが例、70、80、90、または、100、しかし、それは一般的には好ましさが低い。全体のMDWに実質的な影響を有する可能性のある別の要因は、組成物のポリマースプリットである。ポリマースプリットは、ポリマー組成物中の高分子量ポリマー成分の重量フラクションとして定義される。高および低分子量成分の相対的フラクションは、逆重畳されたGPCピークより求められる。スプリットが1から50の組成物が好適である。ある組成物は、約1.5、約2.0、または、約2.5重量のスプリットを有する。別の組成物は、約3重量、約5重量、約10重量、または、約15重量のスプリットを有する。さらに別の組成物は、約20重量、約30重量、または、約45重量のスプリットを有する。本発明のある実施態様に基づき製造されたインターポリマーは、比較的高いレベルの長鎖分枝LCBを有する。長鎖分枝は、ビニル停止されたのポリマー鎖の再組込みにより、本明細書で開示する新規なインターポリマー中に生成する。このように、LCBの長さの分布は、ポリマーサンプル中のビニル停止されたポリマー分子の分子量分布に対応する。本発明の目的における長鎖分枝は、ビニル停止されたマクロマーの再組込みにより生成するものであり、コモノマーの組込みにより生成するものではない。長鎖分枝上の炭素原子の数は、コモノマー中の炭素原子数より炭素原子が2つ少ないよりも少なくとも1つは炭素原子が多い鎖長、から、数千の範囲である。例えば、エチレン/オクテンの実質的に線状のエチレンインターポリマーの長鎖分枝は、少なくとも炭素原子7の長さであるすなわち、炭素原子8より2少ない炭素原子6、プラス1で、炭素原子7の長鎖分枝長。LCBのレベルとは、1000炭素原子あたりの長鎖分枝の数を指す。一般的には、インターポリマー類のLCBのレベルは、約0.02分枝/1000炭素原子以上である。あるインターポリマー類は、約0.05から1LCB/1000炭素原子、または、0.05から約3LCB/1000炭素原子を有していてもよいが、それに対して、他のインターポリマー類は、約0.1LCB/1000炭素原子から10LCB/1000炭素原子を有していてもよい。さらに他のインターポリマー類は、10/1000炭素原子を超えるLCDを有していてもよい。より高いレベルのLCBはいくつかの有益な効果を有するとはいえ、好適には、長鎖分枝のレベルは、0.05から約10である。例えば、LCBを有するエチレンインターポリマーは、米国特許第5,272,236号に記載のように、剪断減粘性およびメルトフラクチャーの遅延のような、改良された加工性を有するとみられる。インターポリマー中のLCBのレベルが高いと、加工性および溶融強度をさらに改良するであろうことが期待される。本発明のある実施態様では、ポリマー類はくし状のLCB構造を有すると、記載可能である。本発明の目的において、くし状のLCB構造とは、比較的長いバックボーン、および、バックボーンの長さと比較すると短い、複数の長鎖分枝を有するポリマー分子が、顕著なレベルで存在することを指す。一般的に、ポリマーバックボーンの長さの平均の約3分の1より短いLCBが、本発明の目的において、比較的短いと考えられる。例えば、平均約5,000炭素原子のバックボーン、および、それぞれ平均で約500炭素原子の長鎖分枝3つを、それぞれ有する分子を含むポリマーは、くし状構造を有するであろう。長鎖分枝の存在を決定する様々な方法が知られている。例えば、本明細書に開示される、本発明のあるインターポリマー類の長鎖分枝は、13C核磁気共鳴NMR分光法により測定され、および、限定された範囲内、例えばエチレンホモポリマー類およびあるコポリマー類においては、RandallJournalofMacromolecularScience,Rev.Macromol.Chem.Phys.,C2923,p.285297の方法で、定量可能である。従来の13C核磁気共鳴分光法は、約6炭素原子以上の長鎖分枝の長さを決定できないが、エチレン/1-オクテンインターポリマー類のようなエチレンポリマー類中の長鎖分枝の存在を定量または決定するために有用な技法が他に知られている。コモノマーの13C共鳴が、長鎖分枝の13C共鳴に完全に重複する、これらのインターポリマーにおいては、コモノマーまたは他のモノマー類エチレンのようなのどちらかを、同位元素により標識化することが可能であり、LCBをコモノマーと識別することが可能である。例えば、エチレンおよび1-オクテンのコポリマーは、13C標識エチレンを用いて製造可能である。この場合、マクロマーの組込みに関係するLCBの共鳴は、著しく強度が増加し、隣接13C炭素とのカップリングを示すであろうが、ところが、オクテン共鳴は増加しないであろう。分枝指数もまた、特定の熱可塑性ポリマー中の、長鎖分枝の程度を定量するために用いることができる。分枝指数g’は、以下の数式で決定される。式中、g’は分枝指数であり、IVBRは、分枝熱可塑性ポリマー例えばポリプロピレンの極限粘度であり、IVLinは、前記分枝熱可塑性ポリマーと同一の重量平均分子量および分子量分布を有する、対応する線状熱可塑性ポリマーの極限粘度であり、ならびに、コポリマーおよびターポリマーの場合は、相対的分子の割合、または、モノマーユニットの割合が実質的に同一である。本発明の目的において、分子量および分子量分布は、分枝ポリマーおよび対応する線状ポリマーの各自の値が互いの10以内であれば、同一であると解する。上述の式における極限粘度は、最も一般的な意味で、ポリマー分子の、溶液粘度を増加させる能力の指標である。これは、溶解したポリマー分子のサイズおよび形状の両方によって決まる。したがって、実質的に同一の重量平均分子量を有する、直鎖状でないポリマーと直鎖状ポリマーとの比較においては、それは直鎖状でないポリマーの構造を表す。実際に、上述の極限粘度の比率は、直鎖状でないポリマーの分枝度の指標である。ポリエチレンの極限粘度の測定方法は、Macromolecules,2000,33,7489-7499に記載されている。本明細書において、各場合における極限粘度は、135°Cにおいて、デカヒドロナフタレンに溶解したポリマーについて測定される。ポリマーの極限粘度を測定する他の方法は、ASTMD5225-98-StandardTestMethodforMeasuringSolutionViscosityofPolymerswithaDifferentialViscometerであり、これは完全に、参照により本明細書に援用される。分枝指数g’は、分枝の量に反比例する。よって、低い値のg’は、比較的高い量の分枝を示す。短鎖および長鎖分枝の量はそれぞれ、式:g’=g’LCB×g’SCBに基づく、分枝指数に寄与する。よって、長鎖分枝に起因する分枝指数は、参照により本明細書に援用する、Scholteらの、J.App.PolymerSci.,29,3763-37821984に記載のように、g’のために実験により求められた数値により、算出可能である。好適には、組成物の重量平均長鎖分枝指数g’LCBは、約0.9、0.8、0.7、0.6、または0.5よりも小さい。ある実施態様においては、分枝指数は、約0.01から約0.4の範囲内である。ある実施態様においては、g’LCBは、ポリマー組成物全域にわたり実質的に均一である。ある実施態様において、ポリマー組成物全域にわたり実質的に均一とは、HMW成分のg’LCBの値、および、LMW成分のg’LCBの値が、実質的に等しいことを意味する。一方、ある実施態様において、実質的に均一である長鎖分枝指数はまた、ポリマー組成物の2つの異なる重量フラクションの分枝指数を測定することにより、求めることができる。そのような実施態様においては、第1の重量フラクションは、100,000の分子量MWを有し、第2のフラクションは、500,000の分子量MWを有する。ポリマーが、MWが500,000である顕著なフラクションを有さない場合、そのフラクションの分枝指数は、同一の触媒を用い、MWが500,000の適切な量のフラクションを製造する条件でポリマーを製造し、求めることができる。このフラクションの長鎖分枝指数を求めて、500,000フラクションを持たない前記ポリマーのものとする。当業者は、重合プロセスにおいて、高分子量フラクションをどのように増加させるかを知っている。そのようなフラクションを得る方法のうち1つは、分取GPC法である。分枝指数について、実質的に等しいおよび実質的に均一とは、重量平均分枝指数の差が、約0.22以下であることを指す。ある実施態様においては、分枝指数の差は、約0.21、約0.20,約0.18、または、約0.15以下である。別の実施態様においては、差は、約0.13、約0.12、約0.10、約0.05,または、約0.02である。ある実施態様においては、HMW成分において分枝のレベルが高いことが望ましいであろう。よって、ある実施態様においては、HMW成分の重量平均分枝指数g’LCBは、0.95、0.93、または、0.90より小さい。別の実施態様においては、HMW成分のg’LCBは、0.88、0.85、または、0.83より小さい。ある実施態様においては、LMW成分は、高程度の分枝を有していてもよい。よって、ある実施態様においては、HMW成分の重量平均分枝指数g’LCBは、0.95、0.93、または、0.90より小さい。別の実施態様においては、HMW成分のg’LCBは、0.88、0.85、または、0.83より小さい。エチレン/1-オクテンインターポリマー類のような、エチレンポリマー中の長鎖分枝の存在を定量または決定する、他の2つの有用な方法は、低角度レーザー光散乱検出器GPC-LALLS、および、GPC-FTIRに連結されたゲル浸透クロマトグラフィーであり、それらは、Rudin,A.,ModernMethodsofPolymerCharacterization,JohnWileySons,NewYork1991pp.103-112、および、Markel,E.J.,etal.Macromolecules,2000,33,8541-482000に記載され、その開示を両方とも本明細書に参照により援用する。一方、LMW成分中の長鎖分枝の量は、逆重畳されたLMWピークとシングルサイト触媒の重合モデルを比較することにより、決定することができる。これらのモデルは、Macromol.TheorySimul.,5,pp547-5721996でSoaresおよびHamielecにより、および、Macromolecules2002に受理されたCosteuxetal.,により、報告され、これらは完全に、本明細書に参照により援用される。逆重畳のあとに、LMW成分の数および重量平均分子量を算出し、LCB/1000炭素原子を、以下の式により決定することができる。分子量平均は、光散乱検出器を接続したGPCにより、適切に長鎖分枝とコモノマーを計算することにより、決定される。低分子量ピーク下のポリマー部分はすべて、低分子量触媒に起因するため、コモノマー分布は低分子量ピークを通じて一定であるだろう。したがって、コモノマーの存在が分析を複雑にすることはない。長鎖分枝の量はまた、予想される分子量分布を、逆重畳されたLMWピークにあてはめることにより、決定可能である。分枝および停止の確率を決定するアプローチの最初の段階は、低分子量成分の分子量MwL、および、LCB/1000炭素原子の入力値に基づく。LMWに由来する、実験的に決定されたピークは、式の、分枝含量yの範囲における加重と比較される。MnLの値を調整して予測された分子量分布をシフトし、そのピークが実験データのピークと同一の分子量となるようにする。長鎖分枝を組込む低分子量触媒において、予測された分子量分布の幅は、LCB/1000炭素分枝がゼロより大きい場合のみ、実験ピークの幅と一致するだろう。ある実施態様においては、比較的高い溶融強度を有するポリマー類は、高分子量成分中に、比較的高程度の長鎖分枝を有する。例えば、あるポリマー類は、ポリマー鎖あたりの平均が約2分枝より大きい、高分子量成分を有する。別の実施態様は、高分子量フラクション中の平均がポリマー鎖あたり約3、約4、または約5分枝であってもよい。さらに別のポリマー類は、平均が約6、約8、または約10分枝より大きい、高分子量成分を有していてもよい。ある実施態様においては、高分子量成分中の分枝の数は、さらにより高くてもよい。長鎖分枝の形成は、モノマーまたはコモノマー濃度、反応器温度、圧力、ポリマー濃度、および用いられる触媒を含む、しかしこれらに限定されない、数多くの要因によって決まる。一般的に、高レベルの長鎖分枝は、重合反応が高温度、低コモノマー濃度、高ポリマー濃度で行われ、ならびに、比較的高いパーセンテージのビニル末端基を生成することが可能であり、および、比較的高いコモノマー組込み能力すなわち、より低いr1を有する触媒を使用する場合に、得ることが可能である。逆に、低レベルの長鎖分枝は、重合反応が低温度、高コモノマー濃度、低ポリマー濃度で行われ、ならびに、比較的低いパーセンテージのビニル末端基を生成することが可能であり、および、比較的低いコモノマー組込み能力すなわち、より高いr1を有する触媒を使用する場合に、得られることが可能である。本発明のポリマー組成物は、様々な方法で製造が可能である。所望の特性を有する注文製造のポリマーは、本明細書に記載の新規な方法によって、1つより多い触媒を用いて製造されたポリマーの、高分子量成分中と低分子量成分中との間で長鎖分枝の分布および性質を制御することにより、製造可能である。例えば、適当なプロセスは、a1つ以上のオレフィン性モノマー類を、少なくとも高分子量HMW触媒および少なくとも低分子量触媒LMWの存在下で、重合反応器システム中で接触させ、および、b前記1つ以上のオレフィン性モノマー類の、前記重合反応器システム中での重合を実行し、オレフィンポリマーを得る、ことを含み、ここで、前記LMW触媒は、で定義されるRvを有する。式中、[ビニル]は、ビニル/1000炭素原子で表される、低分子量触媒で製造されたオレフィンポリマー中のビニル基の濃度であり、[ビニリデン]、[cis]および[trans]は、1000炭素原子あたりのそれぞれの基の数で表される、ポリマー中の[ビニリデン]、cis、および、trans基の濃度であり、0.12より大きく、ならびに、HMW触媒の反応率r1は約5以下である。好適には、高分子量触媒および低分子量触媒は、実質的に同じような量のコモノマー類を組込む能力を有する。本明細書に記載のプロセスは、エチレン/プロピレン、エチレン/1-ブテン、エチレン/1-ヘキセン、エチレン/4-メチルー1-ペンテン、エチレン/スチレン、エチレン/プロピレン/スチレン、および、エチレン/1―オクテンコポリマー類、アイソタクチックポリプロピレン/1-ブテン、アイソタクチックポリプロピレン/1-ヘキセン、アイソタクチックポリプロピレン/1-オクテン、エチレン、プロピレン、および、非共役ジエンのターポリマー、すなわちEPDM、ならびに、エチレン、プロピレン、ブチレン、スチレンなどのホモポリマーを含む、しかし、これらに限定されないどんなオレフィンポリマー類の製造にも使用可能である。本明細書中で用いるオレフィン類は、少なくとも1つの炭素-炭素二重結合を含む、不飽和炭化水素ベースの化合物の一族を指す。触媒類の選択によって、本発明の実施態様としては、どんなオレフィンを用いることもできる。好適には、適切なオレフィン類は、ビニル不飽和を含むC2~20脂肪族および芳香族化合物に加えて環状化合物、例えばシクロブテン、シクロペンテン、ジシクロペンタジエン、および、5位および6位がC1~20ヒドロカルビル基またはシクロヒドロカルビル基で置換されているノルボルネンを含む、しかしこれらに限定されない、ノルボルネン、である。また、上記オレフィン類の混合物、および、上記オレフィン類とC4~40ジオレフィン化合物の混合物も含まれる。オレフィンモノマー類の例としては、これらに限定されるものではないが、エチレン、プロピレン、イソブチレン、1-ブテン、1-ペンテン、1-ヘキセン、1-ヘプテン、1-オクテン、1-ノネン、1-デセン、および、1-ドデセン、1-テトラデセン、1-ヘキサデセン、1-オクタデセン、1-エイコセン、3-メチル-1-ブテン、3-メチル-1-ペンテン、4-メチル-1-ペンテン、4,6-ジメチル-1-ヘプテン、4-ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサン、ノルボルナジエン、エチリデンノルボルネン、シクロペンテン、シクロヘキセン、ジシクロペンタジエン、シクロオクテン、および、1,3-ブタジエン、1,3-ペンタジエン、1,4-ヘキサジエン、1,5-ヘキサジエン、1,7-オクタジエン、1,9-デカジエンを含み、しかしそれらに限定されない、C4~40ジエン類、他のC4~40オレフィン類などを挙げることができる。ビニル基を含む炭化水素のいずれも場合によっては本発明の実施態様に用いることができるが、モノマーの分子量が高くなりすぎると、モノマーの入手可能性、費用、および、得られるポリマーから未反応モノマーを便利に除去できる能力のような、実際の問題が、より大きな問題となる場合がある。本明細書に記載の新規なプロセスは、スチレン、o-メチルスチレン、p-メチルスチレン、t-ブチルスチレンなどを含む、モノビニリデン芳香族モノマー類を含有するオレフィンポリマー類の製造によく適する。特に、エチレンおよびスチレンをふくむインターポリマーは、本発明の開示に従い、有利に製造可能である。場合によっては、周知のものより改良された特性を有する、エチレン、スチレン、および、C3~20アルファオレフィン、場合により、C4~20ジエンを含むコポリマー類を製造可能である。適切な非共役ジエンモノマー類は炭素原子数が6から15の直鎖、分枝鎖または環状の炭化水素ジエンであってもよい。適切な非共役ジエン類の例としては、これらに限定されるものではないが、1,4-ヘキサジエン、1,6-オクタジエン、1,7-オクタジエン、1,9-デカジエンのような、非環状の直鎖ジエン類、5-メチル-1,4-ヘキサジエン、3,7-ジメチル-1,6-オクタジエン、3,7-ジメチル-1,7-オクタジエン、および、ジヒドロミリセンとジヒドロオシネンの混合異性体のような、非環状の分枝鎖ジエン類、1,3-シクロペンタジエン、1,4-シクロヘキサジエン、1,5-シクロオクタジエン、および、1,5-シクロドデカジエンのような、単環脂環式ジエン類、ならびに、テトラヒドロインデン、メチルテトラヒドロインデン、ジシクロペンタジエン、ビシクロ-2,2,1-ヘプタ-2,5-ジエンのような、多環脂環式縮合および橋状環ジエン類、5-メチレン-2-ノルボルネンMNB、5-プロペニル-2-ノルボルネン、5-イソプロピリデン-2-ノルボルネン、5-4-シクロペンテニル-2-ノルボルネン、5-シクロヘキシリデン-2-ノルボルネン、5-ビニル-2-ノルボルネンおよびノルボルナジエンのような、アルケニル、アルキリデン、シクロアルケニル、および、シクロアルキリデンノルボルネン類を挙げることができる。EPDMの製造で一般的に用いられるジエン類で、特に好適なジエン類は、1,4-ヘキサジエンHD、5-エチリデン-2-ノルボルネンENB、5-ビニリデン-2-ノルボルネンVNB、5-メチレン-2-ノルボルネンMNB、および、ジシクロペンタジエンDCPDである。特に好適なジエン類は、5-エチリデン-2-ノルボルネンENB、および、1,4-ヘキサジエンHDである。本発明のプロセスにおいては、高分子量触媒は、低分子量触媒と関連して定義される。高分子量触媒とは、与えられた一連の重合条件下で選ばれるモノマー類およびいずれかのコモノマー類から、高重量平均分子量MwHを有するポリマーを製造する触媒を指すことに対して、低分子量触媒とは、実質的に同一の重合条件下で、同一のモノマー類およびコモノマー類から、低重量平均分子量MwLを有するポリマーを製造する触媒を指す。したがって、本明細書中で用いられる低分子量触媒および高分子量触媒の語は、触媒の分子量を指してはおらず、むしろ、それらは低または高分子量のポリマーを製造する触媒の能力を指す。選択された高および低分子量触媒によって製造されたポリマーの、固有の分子量の差は、組成物のポリマースプリットを形成する。よって、高分子量触媒および低分子量触媒は、互いに関係しあい決定される。他の触媒が選択されるまで、ある触媒が高分子量触媒であるか、低分子量触媒であるかはわからない。したがって本明細書で触媒を示す場合に用いられる高分子量および低分子量の語は、単に相対的な語であり、ポリマーの分子量に関する絶対値を含むものではない。一対の触媒を選択した後に、どちらが高分子量触媒であるかを、以下の方法で容易に確認可能である。1選択された触媒で重合可能なモノマーを少なくとも1つ選ぶ、2あらかじめ選択した重合条件下で、選択された触媒のうち1つを含む単一反応器内で、選ばれたモノマー類よりポリマーを製造する、3実質的に同一の重合条件下で、他の触媒を含む単一反応器内で、同じモノマー類から他のポリマーを製造する、および、4各インターポリマーのメルトインデックスI2を測定する。より低いI2をもたらす触媒が、高分子量触媒である。反対に、より高いI2をもたらす触媒が、高分子量触媒である。この方法を用いて、それらが実質的に同一の条件下で製造することができるポリマーの分子量に基づいて、複数の触媒をランクづけることが可能である。このように、3つ、4つ、5つ、6つ、またはより多くの触媒を、その分子量能力に応じて選び、これらの触媒を同時に単一重合反応器内で用い、構造および特性をあつらえたポリマーを製造することが可能である。ある実施態様においては、高分子量触媒および低分子量触媒は、これらがポリマー中に実質的に同じような量のコモノマー類を組込む能力を有するように選択される。換言すると、実質的に同一の温度、圧力、および、モノマー濃度コモノマー濃度を含む条件下で、各触媒は、実質的に同一のモルパーセンテージのコモノマーを、得られるインターポリマーに組込む。実質的に同一または実質的に同じような、コモノマー類のモルパーセンテージを定量する方法の一つは以下の通りである。一連の重合条件下で、第1の触媒が5モルより低いコモノマー類を組み込む場合は、第2の触媒が同一のモルパーセンテージから2モル以内のコモノマーを組込む。例えば、エチレンー1-オクテン共重合において、第1の触媒が4モルの1-オクテンを組み込んだ場合、実質的に同一の温度、圧力、コモノマー濃度、および、コモノマー種類の重合条件下で約2.0モルから約6.0モルオクテンのインターポリマーが得られる場合に、第2の触媒は、実質的に同一のコモノマー組込みを示すであろう。約5モルから約10モルコモノマー組込みを伴う触媒については、第2の触媒の実質的に同一のコモノマー組込みの範囲は、前記コモノマー組込みの3モル以内である。約10モルから約20モルの触媒については、実質的に同一のコモノマー組込みは、4モル以内となるだろう。20モル以上を組込む触媒については、他の触媒の実質的に同一のコモノマー組込みの範囲は、6モル以内となるだろう。オレフィンホモポリマー類の場合は、2つの触媒が、ホモポリマーを製造するのに用いる条件と等しい反応条件下であるが、しかし、1つの触媒が1.0モル1-オクテンコポリマーを製造する量、1-オクテンをコモノマーとして使用することが異なる場合は、他の触媒が、0.75モル以内で同一の1-オクテンコポリマーを製造する場合、2つの触媒は実施的に同一のコモノマー組込みであると考えられる。1-オクテンホモポリマーの特別な場合は、1-デセンをコモノマーとして用いる。好適には、直前に記載したすべてのエチレンホモポリマー類およびインターポリマー類について、単一反応器内で用いられる少なくとも2つの触媒は、実質的に同一のコモノマー組込みを有し、および、用いられるプロセスは、気相法、スラリー、または溶液法である。さらに好適には、直前に記載したすべてのエチレンホモポリマー類およびインターポリマー類について、単一反応器内で用いられる少なくとも2つの触媒は、実質的に同一のコモノマー組込みを有し、MwH/MwLは、約10から約50の範囲内であり、用いられるプロセスは、連続溶液法、特に、定常状態の反応器中のポリマー濃度が反応器内容物の重量の少なくとも15であり、エチレン濃度が反応器内容物の重量の3.5以下である、連続溶液法である。さらにより好適には、用いられるプロセスは、定常状態の反応器中のポリマー濃度が反応器内容物の少なくとも18重量であり、エチレン濃度が反応器内容物の2.5重量以下である、連続溶液法である。最も好適には、直前に記載したすべてのエチレンホモポリマー類およびインターポリマー類について、単一反応器内で用いられる少なくとも2つの触媒は、実質的に同一のコモノマー組込みを有し、用いられるプロセスは、定常状態の反応器中のポリマー濃度が反応器内容物の少なくとも20重量であり、エチレン濃度が反応器内容物の2.0重量以下である、連続溶液法である。直前に記載したすべてのエチレンホモポリマー類およびインターポリマー類について、好適には、前記インターポリマー類は、エチレンと、C3~C10アルファオレフィン類、特に、プロピレン、1-ブテン、1-ヘキセン、および、1―オクテンからなる群より選択される少なくとも1つのオレフィンとのインターポリマーを含み、および、前記インターポリマーのメルトインデックスは、好適には、約0.1から約500の範囲であり、さらに好適には、約0.1から約100の範囲である。コモノマーの組込みは、公知の様々な手法で測定可能である。使用可能な1つの手法は、13CNMR分光法であり、そのエチレン/アルファ-オレフィンコポリマー中のコモノマー含有量を測定する例は、RandallJournalofMacromolecularScience,ReviewsinMacromolecularChemistryandPhysics,C2923,201~3171989に記載されており、その開示は本明細書に参照により援用される。オレフィンインターポリマーのコモノマー含有量を決定する基本的な方法は、サンプル中の異なる炭素に対応するピーク強度が、サンプル中で寄与する核の総数に直接比例するような条件下で、13CNMRスペクトラムを得ることを含む。この比例関係を確保する方法は公知であり、パルス後の充分な緩和時間の許容、ゲートデカップリングgated-decoupling法の使用、緩和剤の使用などを含む。ピークまたはピーク群の相対的強度は、実際にはコンピュータで生成した積算により得られる。スペクトラムを得て、ピークを積算した後に、コモノマーに関連づけられたこれらのピークが帰属される。この帰属は、公知のスペクトルもしくは文献を参照し、または、標準化合物を合成し分析することにより、または、同位体標識コモノマーを用いることにより、行うことが可能である。例えばRandallに記載のように、コモノマーのモルは、コモノマーのモル数に対応する積算対インターポリマー中の全てのモノマーのモル数に対応する積算の比率から求めることが可能である。オレフィン重合用触媒類は、異なる反応条件下、とくに異なる反応温度において、それらのコモノマー類を組込む能力を変化させることが可能であることが、公知である。例えば、ほとんどのシングルサイトおよびメタロセン触媒類の、高級アルファオレフィン類をエチレンアルファオレフィン共重合に組込む能力は、重合温度の上昇に伴い低下することは、公知である。換言すると、反応率r1は一般的に重合温度の上昇に伴い増加する。メタロセン類の反応率は一般的に、公知の方法により得られ、例えば、本明細書に全体を参照により援用される、 ゙LinearMethodforDeterminingMonomerReactivityRatiosinCopolymerization,M.FinemanおよびS.D.Ross,J.PolymerScience5,2591950、または ゙Copolymerization,F.R.MayoandC.Walling,Chem.Rev.46,1911950に記載されている。例えば、反応率を決定するために最も広く使用されている共重合モデルは、以下の式に基づく。式中、Miは任意にiとされるモノマー分子で指し、ここで、i=1、2であり、M2は、モノマーiが最も新たに結合した生長ポリマー鎖を指す。kij値は、表示された反応の、反応速度定数である。例えば、エチレン/プロピレン共重合において、k11は、エチレン単位が、以前に挿入されたモノマー単位もまたエチレンである生長ポリマー鎖中に挿入される速度を表す。反応性比は以下の通りである。r1=k11/k12およびr2=k22/k21であり、ここで、k11、k12、k22およびk21は、最後に重合されたモノマーがエチレンk1Xまたはプロピレンk2Xである触媒サイトへのエチレン1またはプロピレン2付加の速度定数である。r1の温度による変化は触媒毎に異なることがあるため、実質的に同一のコモノマー組込みの語は、同一または実質的に同一の重合条件、特に重合温度に関して、で比較した触媒についてということが、理解されるべきである。よって、一対の触媒が、低重合温度では実質的に同一のコモノマー組込みを有しない場合があるが、しかし、高温度では実質的に同一のコモノマー組込みを有する場合があり、および逆もまた同様である。本発明の目的においては、実質的に同一のコモノマー組込みは、同一または実質的に同一の重合温度において比較される触媒類についていう。異なる共触媒類または活性化剤類が、オレフィン共重合におけるコモノマー組込みの量に影響を持ちうることもまた公知であるため、実質的に同一のコモノマー組込みは、同一または実質的に同一の共触媒類または活性化剤類を用いて比較される触媒類についていうことを理解するべきである。よって、本発明の目的においては、2つ以上の触媒類が実質的に同一のコモノマー組込みを有するかどうかを決定する試験は、各触媒について同一の活性化方法を用いた各触媒について行われるべきであり、および、前記試験は、個々の触媒が同時に使われる場合は、本発明のプロセスにおいて用いられるものと同一の重合温度、圧力、および、モノマー含有量コモノマー濃度を含むで行われるべきである。r1Lを有する低分子量触媒およびr1Hを有する高分子量触媒が選択された場合、r1比率、r1H/r1Lは、低および高分子量触媒のコモノマー組込み量を決定する、別の方法である。本発明のある実施態様において、実質的に同じようなまたは同一のコモノマー組込みを有するには、比率r1H/r1Lは、好適には、約0.2から約5の間、さらに好適には約0.25から約4の間、最も好適には約0.3から約3.5の間にあるべきである。ある実施態様においては、実質的に同じようなまたは同一のコモノマー組込みは、比率r1H/r1Lが、約1すなわち、約0.9から約1.1に接近する場合に得られる。r1はいかなる値であってもよいが、好適には約18以下であるべきである。例えば、r1は約15、10、5、または1であってもよい。一般的には、より低いr1は、触媒のコモノマー組込み能力がより高いことを示す。逆に、より高いr1は、一般的に触媒のコモノマー組込み能力がより低いすなわち、ホモポリマーを製造する傾向がより高いことを示す。したがって、密度のスプリットが最小であるコポリマーを製造したい場合は、それぞれ18より小さく、実質的に同じようなまたは等しいr1を有する、少なくとも2つの触媒類を用いることが好適であろう。一方、顕著な密度スプリットを有するホモポリマー類およびコポリマー類のブレンドを所望する場合、それぞれ18より大きく、実質的に近似ではないr1を有する、少なくとも2つの触媒類を用いることが好適であろう。上述のように、実質的に同じようなコモノマー組込み能力を有する、高分子量触媒および低分子量触媒を選択することが好適であるにもかかわらず、本発明の実施態様において、異なるまたは実質的に近似ではないコモノマー組込み能力を有する触媒類を使用してもよい。2つの触媒類が、実質的に同じようなコモノマー組込み能力を有する場合、製造されるインターポリマーは、最小の密度スプリット、すなわち、あるポリマー鎖から他への最小の密度変化を有する。対照的に、2つの触媒が異なるまたは実質的に近似しないコモノマー組込み能力を有する場合、これらの2つの触媒類で製造されるインターポリマーは、実質的な密度スプリットを有する。このような密度スプリットは、インターポリマーの物理的特性に直接的な影響を有する。一般的に、種々の用途において、密度スプリットが最小のインターポリマーを製造することが、より望ましい。触媒本発明の実施態様においては、1つ以上のモノマー類を共重合し、インターポリマーまたはホモポリマーを製造する能力を有する触媒のいずれを用いてもよい。ある実施態様においては、好適には、分子量能力および/またはコモノマー組込み能力のような、追加の選択基準を満たすべきである。適切な触媒類は、これらに限定されるものではないが、シングルサイト触媒類メタロセン触媒類および幾何拘束性触媒類の両方、マルチサイト触媒チーグラーナッタ触媒類、および、これらの変形物を含む。これらは、公知、および、現時点では未知の、オレフィン重合用触媒類のいずれをも含む。本明細書で用いる触媒の語は、活性化共触媒を伴い使用され、触媒システムを形成する、金属含有化合物を指す。本明細書で使用される触媒は、共触媒または活性化方法が不在の場合、通常は触媒不活性である。しかし、全ての適切な触媒が、共触媒無しでは触媒不活性であり、よって、活性化を有するわけではない。適切な種類の触媒類の一つは、米国特許第5,064,802号、第5,132,380号、第5,703,187号、第6,034,021号、EP0468651、EP0514828、WO93/19104およびWO95/00526に開示されている幾何拘束性触媒類であり、これらの全ては、完全に本明細書に参照により援用される。他の適切な種類の触媒類は、米国特許第5,044,438号、第5,057,475号、第5,096,867号、および、第5,324,800号に開示されているようなメタロセン触媒類であり、これらの全ては、完全に、本明細書に参照により援用される。幾何拘束性触媒類は、メタロセン触媒類であると考えてもよく、両方は場合によりシングルサイト触媒類として先行文献中に言及されていることに留意しなければならない。例えば、触媒類は式の金属配位錯体類から選択されてもよい。式中、Mは元素周期表の、3、4~10族、またはランタノイド系列の金属であり、Cpは、Mにη5結合モードで結合したシクロペンタジエニルまたは置換シクロペンタジエニル基であり、Zはホウ素、または、元素周期表の14族の元素、および、場合により、イオウまたは酸素を含む原子団であり、前記原子団は最大40までの水素でない原子を含み、および、場合により、CpおよびZは互いに縮合環系を形成し、Xは独立にそれぞれの場合アニオン性リガンド基であり、前記Xは30までの水素でない原子を有し、Yがアニオン性の場合nはMの原子価より2小さく、Yが中性の場合はMの原子価より1小さく、Lは独立にそれぞれの場合中性ルイス塩基リガンド基であり、前記Lは20までの水素でない原子を有し、mは0、1、2、3または4であり、YはZおよびMに結合し、窒素、リン、酸素またはイオウおよび40までの水素でない原子を含む、アニオン性または中性のリガンド基であり、場合によりYおよびZは相互に縮合環系を形成していてもよい。適切な触媒類は式の金属配位錯体類から選択されてもよい。[式中、R’はそれぞれの場合独立に、水素、アルキル、アリール、シリル、ゲルミル、シアノ、ハロおよび20までの水素でない原子を有するこれらの組合せからなる群より選択され、Xはそれぞれの場合独立にヒドリド、ハロ、アルキル、アリール、シリル、ゲルミル、アリロキシ、アルコキシ、アミド、シロキシ、および、20までの水素でない原子を有するそれらの組合せからなる群より選択され、Lはそれぞれの場合独立に、30までの水素でない原子を有する中性ルイス塩基リガンドであり、Yは-O-、-S-、-NR-、-PR-、または、OR、SR、NR2、PR2からなる群から選択される中性の2つの電子供与性リガンドであり、M、n、およびmは、前記の定義の通りであり、Zは、SiR2、CR2、SiR2SiR2、CR2CR2、CR=CR、CR2SiR2、GeR2、BR、BR2であり、ここで、Rはそれぞれの場合独立に、水素、アルキル、アリール、シリル、ハロゲン化アルキル、20までの水素でない原子を有するハロゲン化アリル基、および、それらの混合物、または、Y、Z、もしくは、YおよびZからの2つ以上のR基は縮合環系を形成する。]式Iおよび以下の式は触媒類の単量体構造を示しているが、錯体は2量体またはより大きなオリゴマーとして存在しても良いことに留意すべきである。R’、Z、または、Rの少なくとも1つが電子供与性の原子団であることがさらに好ましい。従って、Yが、式:-NR-または-PR-式中、RはC1~10アルキルまたはアリールであるに対応する窒素またはリンを含有する基、すなわちアミドまたはホスフィド基であることが非常に好ましい。追加の触媒類は式に対応する、アミドシラン-またはアミドアルカンジイル-化合物から選択されてもよい。[式中、Mは、シクロペンタジエニル基にη5結合モードで結合する、チタニウム、ジルコニウムまたはハフニウムであり、R’はそれぞれの場合独立に、水素、シリル、アルキル、アリール、および、10までの炭素またはケイ素原子を有するそれらの組合せからなる群から選択され、Eはケイ素または炭素であり、Xはそれぞれの場合独立に、10までの炭素原子を有するヒドリド、ハロ、アルキル、アリール、アリロキシ、または、アルコキシであり、mは1または2であり、ならびに、nはMの原子価に応じて1または2である。]上記の金属配位化合物の例としては、これらに限定されるものではないが、前記アミド基上の前記R’がメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、異性体類を含む、ノルボルニル、ベンジル、フェニルなどであり、前記シクロペンタジエニル基がシクロペンタジエニル、インデニル、テトラヒドロインデニル、フルオレニル、オクタヒドロフルオレニルなどであり、前記シクロペンタジエニル基上のR’が、それぞれの場合、水素、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、異性体類を含む、ノルボルニル、ベンジル、フェニルなどであり、Xがクロロ、ブロモ、ヨード、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、異性体類を含む、ノルボルニル、ベンジル、フェニルなどである、化合物を挙げることができる。詳細な化合物としては、これらに限定されるものではないが、tert-ブチルアミドテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-1,2-エタンジイルジルコニウムジメチル、tert-ブチルアミドテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-1,2-エタンジイルチタニウムジメチル、メチルアミドテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-1,2-エタンジイルジルコニウムジクロリド、メチルアミドテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-1,2-エタンジイルチタニウムジクロリド、エチルアミドテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-メチレンチタニウムジクロロ、tert-ブチルアミドジフェニルテトラメチル-η5-シクロペンタジエニル-シランジルコニウムジベンジル、ベンジルアミドジメチル-テトラメチル-η5-シクロペンタジエニルシランチタニウムジクロリド、フェニルホスフィドジメチルテトラメチル-η5-シクロペンタジエニルシランジルコニウムジベンジルなどを挙げることができる。他の適切な種類の触媒は、完全に、本明細書に参照し援用される、米国特許第5,965,756号および第6,015,868号に開示されている、置換インデニル含有金属錯体類である。他の触媒類は、同時係属中の出願、米国特許出願シリアル番号第09/230,185号、および、第09/715,380号、米国特許仮出願シリアル番号第60/215,456号、第60/170,175号、および、第60/393,862号に開示されている。前述の特許出願の全ての記載は、完全に、本明細書に参照し援用される。これらの触媒類は、高分子量の能力を有する傾向がある。上記の触媒類の1種類は、インデニル含有金属である。[式中、Mは、形式的酸化状態が、2、3または4である、チタニウム、ジルコニウム、または、ハフニウムであり、A’は、少なくとも2または3つの部位を、40までの水素でない原子を有する、ヒドロカルビル、フルオロ置換ヒドロカルビル、ヒドロカルビロキシ置換ヒドロカルビル、ジアルキルアミノ置換ヒドロカルビル、シリル、ゲルミル、および、それらの混合物から選ばれる基で置換された、置換インデニル基であり、および、A’はさらにMに2価のZ基を通じて共有結合していてもよく;ZはA’およびMにA[式中、はC1~20カルベニウムイオンであり、Aは以前の定義通りである。]で表される非配位性適合性アニオンとの塩である化合物を含む。好適なカルベニウムイオンは、トリチルカチオン、すなわち、トリフェニルメチリウムである。さらに適切なイオン形成、活性化共触媒は、シリリウムイオンと、式R3SiX’qA式Xで表される、非配位性、適合性アニオンとの塩である化合物を含む。好適なシリリウム塩活性化共触媒としては、これらに限定されるものではないが、トリメチルシリリウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート、トリエチルシリリウムテトラキスペンタフルオロフェニルボラート、および、それらのエーテル置換付加物である。シリリウム塩類は、J.ChemSoc.Chem.Comm.、1993、383-384にくわえて、Lambert,J.B.他、Organometallics、1994、13、2430-2443にも、以前に一般的に開示された。上記シリリウム塩を添加重合触媒の活性化共触媒として用いることは、本明細書でその全体を参照により援用する米国特許第5,625,087号に記載されている。アルコール類、メルカプタン類、シラノール類、および、オキシム類と、トリスペンタフルオロフェニルボランとの錯体もまた有効な触媒活性化剤であり、本発明の実施態様に使用可能である。このような共触媒類は、本明細書に完全に、参照により援用する、米国特許第5,296,433に開示されている。前記触媒系は、重合を溶液重合法で実施する場合、必要な成分を溶媒に添加することにより、均一触媒として調製可能である。前記触媒系はまた、シリカゲル、アルミナ、または、他の適切な無機担体物質のような触媒担体物質に吸着させることにより、不均一触媒として調製し用いることも可能である。不均一または担持形態で調整される場合、シリカを担持材料として用いることが好適である。前記触媒系の不均一形態を、スラリー重合において用いてもよい。実用上の制限として、ポリマー生成物が実質的に不溶な液状希釈剤中でスラリー重合を実施する。好適には、スラリー重合用の希釈剤は、5つより少ない炭素原子を有する、1つ以上の炭化水素である。所望により、エタン、プロパン、またはブタンのような飽和炭化水素を、全体的にまたは部分的に、希釈剤として使用することができる。同様に、1つのα-オレフィンモノマー、または、異なるα-オレフィンモノマー類の混合物を、全面的にまたは部分的に、希釈剤として使用することもできる。最も好適には、少なくとも重合されるα-オレフィンモノマーまたはモノマー類が、希釈剤の大部分として含まれる。常時、個々の原料および触媒成分は、酸素および湿分から保護されるべきである。したがって、触媒成分及び触媒は、酸素および湿分を含まない雰囲気中で製造しそして回収するべきである。したがって、好適には、窒素やアルゴンのような乾燥した不活性ガスの存在下で反応を行う。長鎖分枝の量は、本明細書に記載の新規プロセスで用いる触媒の選択および重合条件の仕様によって影響されることがある。一般的に、ビニル停止ポリマー鎖のレベルが高いと、長鎖分枝の量ポリマー中の1000炭素原子あたりのLCBによるは増加する。異なる触媒は、他の停止態様と比較して異なるレベルのビニル停止を示すので、長鎖分枝の量を増やすためには、高レベルのビニル停止を有する触媒を選択することが好適である。好適には、ビニル停止鎖と、熱誘起された不飽和性の鎖末端の合計例えば、エチレン/アルファオレフィンコポリマーにおいては、ビニルビニリデンcistransとの比率Rvは、可能な限り高くあるべきである。RV比率は、以下の数式で決定される。[式中、[ビニル]は、ビニル/1000炭素原子で表される、単離したポリマー中のビニル基の濃度であり、[ビニリデン]、[cis]および[trans]は、1000炭素原子あたりのそれぞれの基の数で表される、単離したポリマー中の[ビニリデン]、cis、および、trans基の濃度である。]不飽和鎖末端の測定は、公知の方法で達成可能であり、好適には、NMR分光法、特に13CNMR分光法、最も好適には1HNMR分光法を含む。1HNMR分光法を使用した、エチレン/アルファオレフィンコポリマー類中の不飽和鎖端の定量の例は、Hasegawaらより与えられJ.Poly.Sci.,PartA,Vol382000,4641~4648頁、その開示は本明細書に完全に参照により援用する。比較的高いレベルのLCBを有するポリマー生成物を得るためには、触媒類は、好適には、高いレベルのビニル停止鎖を生成するものを選択するべきである。全ての末端不飽和の合計に対するビニル基の比率、RVは、比較的高いことが好ましい。ある実施態様においては、5から約50のポリマー鎖が、ビニル停止されている。他の適切な触媒類は、より大きな、または、より小さな数のビニル基を生成してもよい。本発明の1つの態様においては、単一反応器中で1つより多い触媒を用いて製造されるエチレンホモポリマー類については、RVは各触媒について0.14であり、好適にはRVは0.17であり、さらに好適にはRVは0.19であり、最も好適にはRVは0.21である。単一反応器中で1つより多い触媒を用いて製造される、密度が0.920g/mLのエチレンインターポリマー類において、各触媒についてRVは0.13であり、好適にはRVは0.15であり、さらに好適にはRVは0.17であり、最も好適にはRVは0.19である。単一反応器中で1つより多い触媒を用いて製造される、密度が0.900g/mL以上であり、しかし0.920g/mLより低いエチレンインターポリマー類において、各触媒についてRVは0.12であり、好適にはRVは0.14であり、さらに好適にはRVは0.16であり、最も好適にはRVは0.18である。単一反応器中で1つより多い触媒を用いて製造される、密度が0.880g/mL以上であり、しかし0.900g/mLより低いエチレンインターポリマー類において、各触媒についてRVは0.10であり、好適にはRVは0.12であり、さらに好適にはRVは0.14であり、最も好適にはRVは0.16である。単一反応器中で1つより多い触媒を用いて製造される、密度が0.880g/mLより低いエチレンインターポリマー類において、各触媒についてRVは0.08であり、好適にはRVは0.10であり、さらに好適にはRVは0.12であり、最も好適にはRVは0.16である。本発明のある実施態様においては、1つまたは両方の触媒のRVは、実質的により高い。ある触媒類は、約0.25、約0.30、約0.35、または、約0.40のRVを有する。他の触媒類は、RVが約0.50、約0.60、または、約0.75以上であることにより、特徴づけられる。ある実施態様において、触媒の対は、HMW成分およびLMW成分において、実質的に同量の長鎖分枝を与えるように選択される。よって、比率RVL/RVHは、1より大きくても、小さくてもよい。好適には、RVL/RVH比率は、0.5から2.0の範囲である。ある実施態様においては、RVL/RVH比率は、約0.60、0.70、0.80、または、0.90である。他の実施態様においては、前記比率は、約1.00、約1.20、約1.30、または、約1.40である。さらに他の実施態様においては、RVL/RVHは、約1.5、約1.6、約1.7、約1.8、または、約1.9である。低分子量触媒のRVが高分子量触媒のRVより高い触媒対は、ポリマー組成物のLMW成分中の分枝が増加したポリマー類の製造に望ましいことがある。触媒対は、以下の判断基準を適用することにより、選択可能である。各触媒のビニル生成、コモノマー組込み、および、相対的分子量反応は、以下に記載の、RVおよびコモノマー組込みを決定するのための一般的方法、に基づく分析により、決定される。ある低分子量触媒については、約0.2、約0.3、約0.4、または、約0.5より大きいRVが有用である。高分子量触媒は、以下の2つの判断基準に基づき選択される。第1に、試験条件下での1-オクテン組込みのモルが、2より大きく、好適には2.5より大きい必要がある。ある実施態様においては、1-オクテン組込みが、約3.0より大きいか、約4.0より大きいか、または、5.0より大きくてもよい。一般的には長鎖分枝の組込みは、より多量のアルファオレフィン類を組み込むことが可能な触媒類において良好である。第2の判断基準は、低分子量触媒で製造されるポリマーの分子量に基づく。高分子量触媒は、実施例20に記載の実験にて決定したMwが、低分子量触媒で製造したポリマーのMwの約2倍より大きいポリマーを製造するべきである。使用する触媒/共触媒のモル比は、好適には1:10,000から100:1、より好適には1:5000から10:1、最も好適には1:1000から1:1の範囲である。アルモキサン自身を活性化共触媒として用いる場合には、これを多量に用い、一般的にはモル基準で金属錯体の量の少なくとも100倍の量で用いる。トリスペンタフルオロフェニルボランおよびトリスペンタフルオロフェニルアルミニウムを活性化共触媒として用いる場合は、金属錯体に対するモル比が好適には0.5:1から10:1、より好適には1:1から6:1、最も好適には1:1から5:1になるように用いる。残りの活性化共触媒は、一般的に金属錯体とほぼ等モル量で用いる。一般的に、この重合は従来のチーグラーナッタまたはカミンスキーシン型重合反応で公知の条件、すなわち-50から250°C、好適には30から200°Cの温度、および、大気圧から10,000気圧の圧力下で達成可能である。所望ならば、懸濁、溶液、スラリー、気相、固体状態の粉末重合、または、他のプロセス条件を用いてもよい。担体、特にシリカ、アルミナ、または高分子特にポリテトラフルオロエチレンまたはポリオレフィンを用いてもよく、ならびに、触媒を気相またはスラリー重合プロセスで使用する場合、担体を用いることが望ましい。好適には、担体は触媒を加える以前に不動態化passivateする。不動態化方法は公知であり、トリエチルアルミニウムのような不動態化剤による担体の処理を含む。担体は好適には、触媒金属基準で:担体の重量比が、約1:100,000から約1:10、より好適には約1:50,000から約1:20、最も好適には約1:10,000から約1:30になるような量で用いる。ほとんどの重合反応においては、用いられる触媒:重合性化合物のモル比は、好適には約1012:1から101:1、最も好適には109:1から105:1である。重合に適切な溶媒は、不活性な液体である。例としては、これらに限定されるものではないが、イソブタン、ブタン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタンおよびそれらの混合物のような、直鎖もしくは分枝鎖炭化水素類、ケロセンおよびISOPARExxonChemicals社より市販されているのような、混合脂肪族炭化水素溶媒類、シクロヘキサン、シクロヘプタン、メチルシクロヘキサン、メチルシクロヘプタンおよびそれらの混合物のような、環状および脂環式炭化水素類、過フッ素置換C4~10アルカン類のような過フッ素置換炭化水素類、ならびに、ベンゼン、トルエン、キシレンおよびエチルベンゼンなどのような芳香族およびアルキル置換芳香族化合物を挙げることができる。適切な溶媒としてはまた、これらに限定されるものではないが、エチレン、プロピレン、ブタジエン、シクロペンテン、1-ヘキセン、1-ヘキサン、4-ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサン、3-メチル-1-ペンテン、4-メチル-1-ペンテン、1,4-ヘキサジエン、1-オクテン、1-デセン、スチレン、ジビニルベンゼン、アリルベンゼンおよびビニルトルエン全ての異性体単独または混合物を包むなどを含む、モノマー類またはコモノマー類として作用可能な液状のオレフィン類を挙げることができる。また、前記の混合物もまた適切である。直列または並列に接続された個別の反応器中で、上記触媒を少なくとも1種の追加の均一もしくは不均一重合用触媒と組み合わせて用い、所望の特性を有するポリマーブレンド類を調製してもよい。そのようなプロセスの例は、WO94/00500米国特許出願シリアル番号第07/904,770号に相当ばかりでなく1993年1月29日出願の米国特許出願シリアル番号第08/10958号に開示されている。前述の特許出願の開示は、完全に、本明細書に参照により援用される。触媒系は、重合を溶液重合法で実施する場合、必要な成分を溶媒に添加することにより、均一触媒として調製可能である。前記触媒系はまた、シリカゲル、アルミナ、または、他の適切な無機担体物質のような、触媒担体物質に吸着させることにより、不均一触媒として調製して用いることも可能である。不均一または担持形状で調整される場合、シリカを担体物質として用いることが好適である。前記触媒系の不均一形態を、スラリー重合において用いてもよい。実用上の制限として、ポリマー生成物が実質的に不溶な液状希釈剤中でスラリー重合を行う。好適には、スラリー重合用の希釈剤は、5より少ない炭素原子を有する、1以上の炭化水素類である。所望により、エタン、プロパン、またはブタンのような飽和炭化水素を、全体的にまたは部分的に、希釈剤として使用することができる。同様に、1つのα-オレフィンモノマー、または、異なるα-オレフィンモノマー類の混合物を、全面的にまたは部分的に、希釈剤として使用することもできる。最も好適には、少なくとも重合されるα-オレフィンモノマーまたはモノマー類が、希釈剤の大部分として含まれる。溶液重合条件では、それぞれの反応成分に対して溶媒が用いられる。好適な溶媒の例として、これらに限定されるものではないが、反応温度および圧力で液体である鉱物油類および種々の炭化水素類が挙げられる。有用な溶媒の具体的な例としては、これらに限定されるものではないが、ペンタン、イソペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、およびノナンのようなアルカン類、ならびに、ケロセンおよびExxonChemicalsInc.より市販のIsoparE商標を含む、アルカン類の混合物、シクロペンタンおよびシクロヘキサン、および、メチルシクロヘキサンのようなシクロアルカン、ならびに、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、および、ジエチルベンゼンのような、芳香族化合物が挙げられる。重合はバッチ式または連続重合法として実施可能である。触媒類、溶媒または希釈剤使用の場合、およびコモノマー類またはモノマーを反応域に連続供給し、ならびに、ポリマー生成物をそこから連続的に取り出す、連続法が好適である。本発明の実施態様に基づきインターポリマー類を製造する重合条件は、適用をこれに限定するものではないが、一般的に溶液重合法において有用である。適切な触媒類と重合条件が使用されている限りにおいて、気相法およびスラリー重合法は有用であると思われる。ある実施態様においては、直列または並列に接続されたの2つの反応器を含む連続溶液重合システムで、重合を実施する。1つまたは両方の反応器は、実質的に同じようなコモノマー組込み能力、しかし、異なる分子量能力を有する、少なくとも2つの触媒を含む。1つの反応器内では、比較的高分子量の生成物MWが100,000から1,000,000を超える、より好適には200,000から1,000,000を生じさせる一方で、2番目の反応器内では比較的低分子量の生成物MWが2,000から300,000を生じさせる。最終的な生成物は、前記反応器の流出物の混合物であり、これらは2つのポリマー生成物が均一に混合される結果となるよう、揮発物除去前に混合される。このような2反応器/2触媒プロセスは、注文通りの特性を有する製品の製造を可能とする。1つの実施態様においては、反応器を直列に連結、すなわち、第1の反応器からの流出物を第2の反応器に充填し、そしてこの第2の反応器に新しいモノマー、溶媒および水素を添加する。第1の反応器で生じるポリマーと第2の反応器で生じるポリマーの重量比が20:80から80:20になるように、反応器の条件を調整する。さらに、第2の反応器の温度を、より低い分子量の生成物を製造するよう調節する。1つの実施態様においては、直列重合プロセスにおける第2の反応器は、公知の不均一系チーグラーナッタ触媒、またはクロム触媒を含む。チーグラーナッタ触媒類の例としては、これに限定されるものではないが、MgCl2に担持され、少なくとも1つのアルミニウムーアルキル結合を有するアルミニウム化合物をさらに含む、チタンベースの触媒類を挙げることができる。適切なチーグラーナッタ触媒類およびその調製は、これに限定されるものではないが、米国特許第4,612,300号、第4,330,646号、および第5,869,575号に開示されているものを含む。これら3つの特許の開示はそれぞれ、完全に、本明細書に参照により援用される。ある実施態様においては、エチレンを反応器に差圧がα-オレフィンとジエンモノマーをあわせた蒸気圧よりも高い圧力に維持されるような量で加える。このポリマーのエチレン含有量は反応器の全圧に対するエチレンの差圧の比率で決定される。一般的には、エチレンの圧力が10から1000psi70から7000kPa、最も好適には40から800psi30から600kPaになるように、重合プロセスを行う。重合は、一般に25から250°C、好適には75から200°C、そして最も好適には95°Cを超え200°Cまでの温度で行う。本発明の新規なプロセスにおいて、場合により共触媒類およびスカベンジャー成分を、触媒成分が反応器に導入される以前に、独立に各触媒成分と混合することが可能であり、または、別々のストリームを用いてそれぞれ独立に反応器に供給し反応器内活性化をさせてもよい。スカベンジャー成分は公知であり、これに限定されるものではないが、アルモキサン類を含むアルキルアルミニウム化合物化合物類を挙げることができる。スカベンジャーの例としては、これらに限定されるものではないが、トリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、トリイソブチルアルミニウム、トリオクチルアルミニウム、メチルアルモキサンMAO、および、これらに限定されるものではないが、MMAO-3A,MMAO-7、PMAO-IP全てAkzoNobel社より入手可能を含む他のアルモキサン類を挙げることができる。本明細書に記載の新規プロセスにおいて、ポリマー特性は、プロセス条件を調整することにより、目的に合わせることが可能である。プロセス条件とは、一般的に、製造されるポリマーの分子量または分枝に影響する、温度、圧力、モノマー含有量コモノマー濃度を含む、触媒濃度、共触媒濃度、活性剤濃度、などを指す。一般的には、エチレンベースのポリマー類については、長鎖分枝の量は、エチレンの濃度の低下に伴い、増加する。よって、特に溶液重合においては、長鎖分枝の量は、エチレン濃度、反応器温度、および、ポリマー濃度を調整することにより、調節可能である。一般的に、反応器温度が高いほど、不飽和末端基を有するポリマー分子のレベルが高くなる。比較的大きいパーセンテージのビニル端末基を生成する触媒類を選択し、比較的高いコモノマー組込み能力すなわち、低r1を有する触媒類を選択し、比較的高い反応器温度で低エチレンおよびコモノマー濃度、および、高ポリマー濃度で操作することにより、長鎖分枝を増加可能である。触媒の選択を含むプロセス条件を適切に選択することにより、注文通りの特性を有するポリマー類を製造することが可能である。溶液重合プロセス、特に、連続溶液重合においては、定常状態における好適なエチレン濃度の範囲は、全反応器内容物の約0.25重量から約5重量であり、好適なポリマー濃度の範囲は、重量基準で反応器内容物の約10から、約45以上である。用途本発明の実施態様に基づいて製造されたポリマー類は、いくつもの有用な用途を有する。たとえば、本発明のポリマーから製造された加工品は、従来のポリオレフィン加工技術の全てを用いて製造可能である。有用な物品としては、多層フィルム類を含むフィルム類例えば、キャスト、ブロウン、および、押出コーティング、本明細書に開示されたインターポリマーを、少なくともファイバーの表層、スパンボンドファイバー類またはメルトブロウンファイバー類例えば、これらの全てを参照により本明細書に援用する、米国特許第4,430,563号、米国特許第4,663,220号、米国特許第4,668,566号、または、米国特許第4,322,027号に開示されたシステムを用いたの少なくとも一部に少なくとも1成分を含むファイバー類例えば、ステープルファイバー類、および、ゲルスパンファイバー類例えば、参照により本明細書に援用する、米国特許第4,413,110号に開示されるシステム、織布および不織布の両方例えば、参照により本明細書に援用する、米国特許第3,485,706号に開示されるスパンレース布、または、そのようなファイバー類から製造された構造物例えば、これらのファイバーと他のファイバー、例えばPETまたは綿、とのブレンド、ならびに、成型品例えば、射出成形法、ブロー成型法、または、ロトモールディング法を用いて製造されたを挙げることができる。単層および多層フィルムは、本明細書に完全に参照により援用する、米国特許第5,685,128号に記載のフィルム構造および加工方法に基づき製造可能である。本明細書に記載のポリマー類はまた、ワイヤおよびケーブル被覆工程、ならびに、真空成型工程のためのシート押出にも有用である。本明細書に開示した本発明のポリマー類を使用可能な特定の用途としては、これらに限定されるものではないが、温室用フィルム類、シュリンクフィルム、透明シュリンクフィルム、ラミネーションフィルム、押出コーティング、ライナー類、透明ライナー類、オーバーラップフィルム、農業用フィルム、高強度発泡体、軟質発泡体、硬質発泡体、架橋発泡体、緩衝剤用途向け高強度発泡体、防音発泡体、ブロー成型ボトル類、中圧および高圧ケーブル被覆を含むワイヤおよびケーブル被覆、ワイヤおよびケーブル絶縁、特に、中電圧および高電圧ケーブル絶縁、電話ケーブル被覆類、光ファイバー被覆類、パイプ類、ならびに、冷凍食品包装を挙げることができる。そのような用途のいくつかは、本明細書に完全に、参照により援用する、米国特許第6,325,956号に開示されている。さらに、本明細書に開示するポリマー類は、本明細書にそれぞれを完全に参照により援用する、米国特許第6,270,856号、米国特許第5,674,613号、米国特許第5,462,807号、米国特許第5,246,783号、および、米国特許第4,508,771に記載の組成物および構造物に使用されている1つ以上を置き換え可能である。当業者は、本明細書に開示する新規ポリマー類および組成物類の他の用途を理解するであろう。本発明の実施に基づくポリマー類、および、少なくとも1つの他の天然または合成ポリマーを含むことにより、有用な組成物もまた適切に製造される。好適な他のポリマー類としては、これらに限定されるものではないが、スチレンーブタジエンブロックコポリマー類、ポリスチレン耐衝撃性ポリスチレンを含む、エチレンビニルアルコールコポリマー類、エチレン酢酸ビニルコポリマー類、エチレンアクリル酸コポリマー類、他のオレフィンコポリマー類とくにポリエチレンコポリマー類およびホモポリマー類例えば、既存の不均一触媒類を用いて製造されたもののような、熱可塑性樹脂類を挙げることができる。例としては、本明細書に完全に参照により援用する、米国特許第4,076,698号に記載のプロセスを用い製造されたポリマー類、米国特許第5,272,236号に記載の他の直鎖状または実質的に直鎖状のポリマー類、および、それらの混合物を挙げることができる。他の実質的に直鎖状のポリマー類、および、既存のHDPEおよび/またはLDPEもまた、熱可塑性樹脂組成物類に用いることができる。以下の実施例は、本発明の様々な実施態様を説明するため与えられる。これらは、本明細書および請求項に特に記載されていない限り、本発明を限定するものではない。全ての数値は概算値である。数値による範囲が与えられている場合でも、他に記載のない限り、その範囲外にある実施態様もまた本発明の範囲内にあることを理解するべきである。以下の実施例において、様々なポリマー類が何種類もの方法で特徴づけられた。これらのポリマー類の性能データもまた得られた。ほとんどの方法または試験は、該当する場合はASTM規格に、または既知の方法に基づき行われた。特に記載しない限り、以下の試験方法を用いる。密度は、ASTMD-792に従って測定する。試料は、測定を行う前に24時間周囲条件に馴らしておく。ポリオレフィンポリマー類の分子量は、ASTMD-1238、条件190°C/2.16kg以前は条件Eとして知られ、およびI2としても知られるに基づくメルトインデクス測定を用いて便利に表示される。メルトインデックスは、ポリマーの分子量に反比例する。よって、線形の相関ではないが、分子量が高いほどメルトインデックスが低い。新規組成物の全体的なI2メルトインデックスは、0.01から1000g/10分の範囲内である。エチレンインターポリマー組成物の分子量を特徴づけるために有用な他の測定方法は、一般例としては、ASTMD-1238、条件190°C/10kg以前は条件Nとして知られ、また、I10として知られるに基づく、高荷重のメルトインデックス測定を含む。高荷重メルトインデックス対低荷重メルトインデックスの比率はメルトフロー比として知られ、測定されたI10およびI2メルトインデックス値を用い、メルトフロー比はI10/I2として便利に表される。ゲル浸透クロマトグラフィーGPCデータは、Waters150C/ALC、PolymerLaboratoriesモデルPL-210またはPolymerLaboratoriesモデルPL-220のいずれかを用いて生成された。カラムおよびカルーセル区画は140°Cで操作された。用いられたカラムは3つのPolymerLaboratories10ミクロン混合-Bカラムであった。試料は、1,2,4トリクロロベンゼン50ミリリットル中にポリマー0.1グラムの濃度で調製された。1,2,4トリクロロベンゼンは200ppmのブチルヒドロキシトルエンBHTを含んだ試料の調製に用いられた。試料は、2時間、160°Cで軽く撹拌して調製された。用いられた注入体積は100マイクロリットルであり、流速は1.0ミリリットル/分であった。GPCの較正は、ポリマーラボラトリーズから購入した狭分子量分布ポリスチレン標準試料を用いて行った。これらのポリスチレン標準ピーク分子量は、以下の式を用いてWilliamsおよびWard、J.Polym.Sci.,Polym.Let.,6,6211968に記載のようにポリエチレン分子量に変換された。Mホ ゚リスチレン=AxMホ ゚リスチレンB[式中、Mは分子量であり、Aは0.4316であり、Bは1.0である。]分子量分布計算は、ViscotekTriSECソフトウェアを用いて行った。GPCデータは次に、2つの分子量成分に最も確率が高く合致するよう逆重畳された。市販の、および、文献から得られる逆重畳アルゴリズムが数多く存在する。これらは、用いられる仮定によって異なる解を導くことがある。本明細書にまとめられたアルゴリズムは、最も確率の高い2つの分子量分布プラス可変の誤差項の逆重畳問題に関し最適化されている。マクロマー組込みおよび反応器条件すなわち温度、濃度の小さな変動による、基本の分布のばらつきを許容するため、通常の分布項を含むよう基礎関数が改良された。この項目は各成分の基礎関数をぶれさせて、分子量軸にそった角度をばらつかせることを許容する。この有利な点は、限界低長鎖分枝、完璧な濃度および温度調整において基礎関数が単純であり最も高い確率の高いフローリFlory分布となるであろうことである。3成分j=1、2、3は、3つ目の成分j=3を可変誤差項とすることにより導かれる。GPCデータは正規化され、重量フラクション対Log10分子量ベクトルへと適切に変換されなければならない。換言すれば、それぞれの逆重畳における潜在カーブは、高さがLog10分子量の既知の間隔で報告される高さベクトルhiからなるべきであり、前記hiは溶出体積領域からLog10分子量領域へと適切に変換されたものであり、hiは正規化される。さらに、これらのデータはエクセルアプリケーションで使用可能なように作られるべきである。逆重畳において、いくつかの仮定を行った。各成分jは、パラメータσjを用いノーマルまたはガウス拡散関数と共にコンボリュートconvolutedされた、最も確率の高いフローリ分布からなる。得られる3つの基礎関数は、GPCデータベクトルhiのn点に最も適合するパラメータを定めるための、カイ2乗、Χ2、最小化ルーチンで用いられる。変数CumNDjkは、エクセル関数NORMDISTx,平均,標準偏差,関数形式を以下に定めるパラメータと共に用い算出した。x=μjk-10σj/3平均=μj標準偏差=σj関数形式=TRUE以下の表Iは、これらの変数とその定義を示す。マイクロソフト商標エクセルソフトウェアアプリケーション、ソルバーの使用は、このタスクには充分である。ソルバーが適当な最小化を確実とするよう制約を加えた。カイ2乗最小化から導かれる8つのパラメータは、μ1、μ2、μ3、σ1、σ2、σ3、w1およびw2である。3つの要素の合計は1と等しくなくてはいけないので、項w3はw1およびw2に続いて導出される。表IIはエクセルプログラムで使用されたソルバー制約を示す。ソルバールーチンはどのμjも約0.005より小さい値には動かさないため、ソルバーが適切に初期化された場合この制約を入力する必要はないが、追加の制約はμj>0のみが許容される制限を含むと理解される。また、wjは全て正数であると理解される。この制約は、ソルバーの外で取り扱うことが可能である。wjが、インターバル0.0<P1<P2<1.0にそった2つの点からの選択より生じると理解されるとき、ここでw1=P1、w2=P2-P1、および、w3=1.0-P2であり、つぎにP1およびP2の制約は上記wjに要求される制約に等しい。表IIIはオプションタブ下のソルバーセッティングを示す。値μ1、μ2、w1、およびw2の最初の予測は、観察されたGPC分布における観察された重量平均、数平均、z平均分子量を与えるような、2つの理想フローリ成分を仮定することにより得ることが可能である。μ1、μ2およびw2の値はその後算出される。小さな誤差項、w3を許容するよう、および、最小化ステップのためのソルバーに入る前に、表IIの制約を満たすように、これらは注意深く調整されるべきである。σjの開始値はすべて0.05にセットされる。ポリマー類の選択されるフラクションを収集するための分取GPCは、分取ポンプヘッドを装着し、3000マイクロリットル注入ループおよび14ミリリットルサンプル瓶により改造されたWaters150C/ALCにより行われる。カラムおよびカルーセル区画は140°Cで操作された。用いられた分取GPCカラムは、カタログ番号15105の、1JordiAssociaties5ミクロンジビニルベンゼンDVBカラムである。カラムの寸法は、長さ500mmおよび内径22mmであった。1,2,4トリクロロベンゼンは、両方のサンプル調製にクロマトグラフ移動相として用いられた。試料は、溶媒50ミリリットル中にポリマー0.1グラムの濃度で調製された。前記溶媒は200ppmのブチルヒドロキシトルエンBHTを含んだ試料の調製に用いられた。試料は、2時間、160°Cで軽く撹拌して調製された。用いられた注入体積は2,500マイクロリットルであり、流速は5.0ミリリットル/分であった。約200~300の注入を行い、オフライン分析に適当なサンプル量を収集した。典型的なサンプル溶出範囲にわたる8~12フラクションと共に、カラム溶出範囲全てにわたり16フラクションを収集した。溶出範囲はスタートアップ中の屈折率分析により確認された。収集された溶媒フラクションは、真空コントローラモジュールV-805および加熱浴モジュールB-409を備えるBuchiRotovaporR-205ユニットを用い、約50~60ミリリットル体積に濃縮された。次にフラクションは室温まで冷却され、約200ミリリットルのメタノールを加え、ポリエチレン材料が析出した。分子量分別の確認は、屈折率検知器を備える高温GPC分析により行った。GPC分析により測定されたフラクションの一般的な多分散性は、約1.1から1.4であった。選択されたフラクションの重量平均分子指数は、各クロマトグラフデータスライスにおける固有粘度および分子量分布から直接決定され得られた。クロマトグラフのシステムは、Viscotek差動粘度計モデル210RおよびPrecisionDetectors2角度レーザー光散乱検出器モデル2040を備えたPolymerLaboratoriesModelPL-210またはPolymerLaboratoriesModelPL-220のいずれかからなる。光散乱検出器の15度の角度を、分子量の算出に用いた。カラムおよびカルーセル区画は140°Cで操作された。用いられたカラムは3つのPolymerLaboratories10ミクロン混合-Bカラムであった。用いられた溶媒は、1,2,4トリクロロベンゼンであった。試料は、溶媒50ミリリットル中にポリマー0.1グラムの濃度で調製された。前記溶媒は200ppmのブチルヒドロキシトルエンBHTを含んだ試料の調製に用いられた。試料は、2時間、160°Cで軽く撹拌して調製された。用いられた注入体積は100マイクロリットルであり、流速は10ミリリットル/分であった。GPCカラムセットの較正は、PolymerLaboratoriesから購入した狭分子量分布ポリスチレン標準試料を用いて行った。検出器の較正は、直鎖状ポリエチレンホモポリマーを用いて、NBS1475をトレースできるように行った。ホモポリマー標準試料の直鎖性および組成の確認には13CNMRを用いた。既知の濃度および注入体積に基づく質量の検査を目的として屈折計を較正した。粘度計はNBS1475により1.01デシリットル/グラムの値を用い較正し、光散乱検出器はNBS1475により分子量52,000ダルトンを用い較正した。複数の検出器の補正を決定する系統的なアプローチは、本明細書に全体を参照により援用する、MoureyおよびBalke,ChromatographyofPolymers:T.Provder,Ed.;ACSSymposiumSeries521;AmericanChemicalSociety:Washington,DC,1993pp180~198、および、Balke,ら;T.Provder,Ed.;ACSSymposiumSeries521;AmericanChemicalSociety:Washington,DC,1993:pp199~219の記載に矛盾しない方法で行った。3つの検出器の結果は、ポリスチレン標準試料NBS706NationalBureauofStandards、国家標準局、または、ダウケミカル社ポリスチレン樹脂1683をポリスチレンカラムでポリスチレン狭標準較正カーブより較正した結果と比較した。検出器の位置の確認および較正は、多分散性が約3であり分子量が115,000である直鎖状ポリエチレンホモポリマーを分析して行った。得られた直鎖状ホモポリマーのマルク-ホウインクプロットの傾きは0.725から0.730の範囲内であり、分子量が30,000から600,000の間であることが確認された。確認方法は、信頼性を確かにするために、最低3つの注入を分析することを含んだ。ポリスチレン標準ピーク分子量は、前述のWilliamsおよびWardの方法を用いて、ポリエチレン分子量に変換された。ポリスチレン較正法と絶対的3検出器法との間のMwおよびMnの合致は、ポリエチレンホモポリマーにおいては5以内であることが確認された。固有粘度データは本明細書に参照として援用する米国特許第4,463,598号の記載と矛盾しない方法でHaney4-キャピラリ粘度計を用い得られた。分子量データは、ZimmZimm,B.H.,J.Chem.Phys.,16,10991948およびKratochvilKratochvil,P.,ClassicalLightScatteringfromPolymerSolutions,Elsevier,Oxford,NY1987の記載と矛盾しない方法で得られた。極限粘度および分子量の決定に用いられた全体的な注入濃度は、直鎖状ポリエチレンホモポリマーを用いた試料屈折率区域および屈折率検出器の較正により得られ、全ての試料は公称濃度からは実験誤差内にあることがわかった。クロマトグラフ濃度は、ハギンズ定数固有粘度における濃度の影響および第2ビリアル係数効果分子量における濃度の影響の必要性を排除できるほど充分に低いと想定された。コモノマーを含有する試料においては、測定されたg’は長鎖分枝およびコモノマー由来の短鎖分枝の効果を現す。コポリマー成分を有するサンプルにおいては、短鎖分枝構造の寄与は、上述のScholteらの開示により除去されるべきである。短鎖分枝構造が低および高分子量成分の両方にわたって同量および一定の両方であることが証明されるようにコモノマーが組み込まれている場合、100,000から500,000の間の長鎖分枝指数の違いは、コポリマーサンプルから直接算出することが可能である。コモノマーの組込みが、低および高分子量成分の両方にわたって同量および一定の両方であることが証明できない場合、つづいて多分散性が1.4より小さい狭い分子量のフラクションを分離するために分取GPCによる分留が必要である。分取フラクションのコモノマー含有量は、13CNMRを用いて決定する。さらに、同一のコモノマーを有する一連の直鎖状コポリマーにおける、コモノマータイプに対するg’の較正は、コモノマーの組込みが低および高分子量成分の両方にわたって同量および一定の両方であるように示され得ない場合、コモノマー含有量を補正するために行われる。所望の分子量区間の分離フラクションのg’値は続いて分析され、コモノマー較正関数により補正され、コモノマーの影響はg’から除去される。高分子量種における分子あたりの分枝数の推定分子あたりの長鎖分枝の数もまた、GPC法で求められた。高温GPCHTGPC結果は、高温GPC光散乱HTGPC-LS結果と比較された。このような測定は、単一のクロマトグラフシステムおよび注入により必要なデータを収集が可能な、光散乱および濃度検出器の両方を備える較正されたGPCシステム上で、便利に記録することができる。これらの測定は、HTGPCによる分離機構が、ポリマー分子を通じて最長の連続バックボーンセグメントすなわちバックボーンによるものであると仮定する。ゆえに、これはHTGPCで得られる分子量が、ポリマーのバックボーン分子量直鎖相当分子量を生成することを仮定する。いかなるクロマトグラフデータスライスにおいても、バックボーンに加えられる長鎖分枝の分子量の合計の平均は、HTGPC-LSで得られる絶対的分子量から、バックボーン分子量の推定量を差し引くことにより得られる。ポリマー中の高および低分子量種の間に著しいコモノマー含有量の差がある場合、高分子量触媒の知見を用いてHTGPC-LS結果よりコモノマーの重量を差し引くことを要する。高分子量ポリマーに加えられる長鎖分枝の平均分子量は、バルクポリマーの数平均分子量と同等であると仮定される高および低分子量種を考慮して。かわりに、長鎖分枝の平均分子量の推定は、低分子量種の重量平均分子量逆重畳法により得られたを低分子領主の多分散性推定値で除することにより得ることができる。ポリマー中の高および低分子量種の間に著しいコモノマー含有量の差がある場合、最初に低分子量触媒のコモノマー組込みの知見を用いた数平均分子量結果より、コモノマーの差分全体の重量を加えたり差し引いたりすることを要する。いかなるクロマトグラフスライスにおける長鎖分枝の数も、全部の長鎖分枝の分子量の合計を長鎖分枝の平均分子量で除することによって推定される。逆重畳された高分子量ピークにより計測された長鎖分枝の数を平均することにより、高分子種の長鎖分枝の平均量を決定する。GPC分離に関する仮定およびポリマーバックボーンは長鎖分枝がバックボーンセグメントの鎖末端近傍に組み込まれるせいで延長可能であるという事実にかかわらず、発明者はこの分枝の数の測定は樹脂性能を予想するために非常に有用だということを見いだした。溶融強度の測定は、モデル3211Instronキャピラリレオメータに接続されたGoettfertレオメーター71.97により行われた。溶融ポリマーは、キャピラリー直径が2.1mmであり、アスペクト比率キャピラリ長/キャピラリ半径が20であり、エントランス角度が約45度であるキャピラリーダイフラットダイ、角度180度を通じ、一定のプランジャー速度で押し出される。サンプルを190度で10分間恒温とした後、ピストンを速度1インチ/分2.54cm/分で動かす。標準試験温度は190°Cである。サンプルは、ダイの100mm下方に設置された1セットの加速ロールに加速度2.4mm/秒2で単軸で引き取られる。引張力はニップロールの巻き取り速度の関数として記録される。ストランドが破断する前の溶融強度はプラトー力cNとして記録された。以下の条件が溶融強度測定に用いられた。プランジャ速度=0.423mm/秒ホイール加速=2.4mm/秒/秒キャピラリ直径=2.1mmキャピラリ長=42mmバレル直径=9.52mmN-1,1-ジメチルエチル-1,1-ジ-4-n-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3a,7a-η-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナトsilanaminato-2--N-ジメチルチタン触媒Aの合成1ジクロロN-1,1-ジメチルエチル-1,1-ジ4-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3A,7A-η-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナト-2--N--チタンの調製[A]ジクロロN-1,1-ジメチルエチル-1,1-4-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3a,7a-n-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナト-2--N-チタンの合成ip-Bu-Ph2SiCl2の調製還流冷却器と250mL用滴下漏斗を備えた、窒素雰囲気下における3-ネック型の250mL用丸底フラスコに4.87gのMgターニングturnings0.200モルを導入した。次いで、その滴下漏斗に1-ブロモ-4-ブチルベンゼン42.62g、0.200モルと80mLのTHFを加えた。このとき、そのMgターニングに10mLのブロモベンゼン/THF溶液を少量のエチルブロミドと共に加えた。次いで、その溶液を開始が起こるまで攪拌した。その後、残りのブロモベンゼン/THF溶液を滴下させながら加え、還流を生じさせた。ブロモベンゼン/THF溶液の付加後、マグネシウムが消費されるまで、その混合物を還流下で加熱した。その後、結果として生じたグリニャールGrignard溶液は、還流冷却器を備えた、窒素雰囲気下における3-ネック型の250mL用丸底フラスコに取り付けられている250mL用滴下漏斗に移された。その丸底フラスコに100mLのヘプタンを導入し、続いて、SiCl415.29g、0.090モルを導入した。この溶液に、上述のグリニャール溶液を滴下させながら加えた。付加の完了後、結果として生じた混合物を2時間還流させた後、室温にまで冷却させた。不活性雰囲気下において、その溶液を濾過した。残存するそれらの塩を更にヘプタン3×40mLで洗い、その洗液を元のヘプタン溶液と混ぜ合わせた。その後、ヘプタンは、大気圧下における蒸留により取り除かれた。次いで、残存する粘性のオイルを210°Cで1mmにおいて生成物を収集しながら真空蒸留することにより、19.3g58を得た。1HC6D6δ:0.80t,6H、1.19m,4H、1.39m,4H、2.35t,4H、7.0d,4H、7.7d,4H。iip-Bu-Ph2SiClNH-t-Buの調製ジクロロ-ジp-ブチルフェニルシラン4.572g、12.51mmolを45mLのメチレンクロライド中に溶解した。この溶液に、1.83g、25.03mmolのt-BuNH2を加えた。夜通し攪拌した後、溶媒を減圧下で除去した。その残分を45mLのヘキサンで抽出し、濾過した。減圧下で溶媒を除去することにより、白まがいのオイルとして4.852gの生成物が残った。1HC6D6δ:0.75t,6H、1.15s,9H、1.2m,4H、1.4m,4H、1.51s、1H、2.4t,4H、7.05d,4H、7.8d,4H。iiip-Bu-Ph2Si3-イソインドリノ-インデニルNH-t-Buの調製20mLのTHF中に溶解された4.612g11.47mmolのp-Bu-Ph2SiClNH-t-Buに、30mLのTHF中に溶解された2.744g8.37mmolのリチウム1-イソインドリノ-インデニドを加えた。その反応混合物を夜通し攪拌した後、溶媒を減圧下で除去した。得られた残分を50mLのヘキサンで抽出し、濾過した。溶媒を除去することにより、非常に粘性の高い赤褐色のオイルとして6.870gの生成物が得られた。収率91.0。1HC6D6δ:0.75m,6H、1.15s,9H、1.25m,4H、2.4m,4H、4.2s,1H、4.5dd,4H、5.6s,1H、6.9-7.7m,16H。[B]p-Bu-Ph2Si3-イソインドリノ-インデニルNH-t-Buの二リチウム塩の調製。6.186g10.33mmolのp-Bu-Ph2Si3-イソインドリノ-インデニルNH-t-Buを含有する50mLのヘキサン溶液に13.5mLの1.6Mn-BuLi溶液を加えた。n-BuLiを加えてから数分後に黄色い沈殿物が現れた。夜通し攪拌した後、その黄色い沈殿物をフリット上に収集し、4×20mLのヘキサンで洗い、減圧下で乾燥させることにより、黄色い粉末として4.4181gの生成物を得た。収率70.0。[C]ジクロロN-1,1-ジメチルエチル-1,1-4-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3A,7A-N-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナト-2--N-チタンの調製ドライボックス内において、2.620g7.1mmolのTiCl3THF3を40mLのTHF中に懸濁させた。この溶液に、60mLのTHF中に溶解された4.319g7.07mmolのp-Bu-Ph2Si3-イソインドリノ-インデニルNH-t-Buの二リチウム塩を2分以内に加えた。次いで、その溶液を60分間攪拌した。この後、1.278gのPbCl24.60mmolを加え、その溶液を60分間攪拌した。その後、THFを減圧下で除去した。その残分を50mLのトルエンで抽出し、濾過した。溶媒を減圧下で除去することにより、黒色の結晶性固体が残った。ヘキサンを加え35mL、その黒色の懸濁液を0.5時間攪拌した。固体をフリット上に収集し、2×30mLのヘキサンで洗い、減圧下で乾燥させることにより、黒みがかった青色の結晶性固体として4.6754gの生成物を得た。収率92.4。1Hトルエン-d8δ:0.75m,6H、1.25m,4H、1.5m,4H、1.65s,9H、2.5t,4H、4.5d,2H、5.0d,2H、6.0s,1H、6.8-8.2m,16H。2N-1,1-ジメチルエチル-1,1-4-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3a,7a-n-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナト-2--N--ジメチルチタンの調製ジクロロN-1,1-ジメチルエチル-1,1-4-ブチル-フェニル-1-1,2,3,3a,7a-n-3-1,3-ジヒドロ-2H-イソインドール-2-イル-1H-インデン-1-イルシランアミナト-2--N-チタン1.608g、2.25mmolを35mLのトルエン中に懸濁させた。この溶液に、3mL4.75mmolの1.6MMeLiエーテル溶液を加えた。反応液の色は、暗い緑がかった黒色から暗赤色へすぐに変わった。1時間攪拌した後、溶媒を減圧下で除去した。その残分を55mLのヘキサンで抽出し、濾過した。溶媒を除去することにより、1.456gの赤色の固体が残った。収率96。1Hトルエン-d8δ:0.3s,3H、0.8m,6H、1.05s,3H、1.25m,4H、1.5m,4H、1.75s,9H、2.5m,4H、4.5d,2H、4.8d,2H、5.7s,1H、6.7-8.3m,16H。rac-[1,2-エタンジイルビス1-インデニル]ジルコニウム1,4-ジフェニル-1,3-ブタジエン触媒Bの合成触媒Bは、米国特許第5,616,664号の実施例11に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。C5Me4SiMe2NtBuTiη4-1,3-ペンタジエン触媒Cの合成触媒Cは、米国特許第5,556,928号の実施例17に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。ジメチルシリル2-メチル-s-インダセニルt-ブチルアミドチタン1,3-ペンタジエン触媒Dの合成触媒Dは、米国特許第5,965,756号の実施例23に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。[3-フェニルインデニルSiMe2NtBut]TiMe2触媒Eの合成触媒Fは、米国特許第5,866,704号の実施例2に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。ジメチルアミドボラン-ビス-η5-2-メチル-4-ナフチルインデン-1-イルジルコニウムη4-1,4-ジフェニル-1,3-ブタジエン触媒Fの合成触媒Gは、国際公開第0020426号の実施例12に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。N-1,1-ジメチルエチル-1,1-ジメチル-1-1,2,3,3a,9a,-h-5,6,7,8-テトラヒドロ-3-フェニル-5,5,8,8-テトラメチル-1H-ベンズfインデン-1-イルシランアミナト2-Nジメチルチタン触媒Gの合成触媒Gは、国際公開第9827103号の実施例13に従って合成することができ、その特許の開示全体が参照により本明細書に組み入れられる。ビスn-ブチルシクロペンタジエニルジルコニウムジメチル触媒Hの合成ビスn-ブチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロライドは、ボウルダーサイエンティフィックBoulderScientific社から購入することができる。乾燥箱内において、12.00gのビスn-ブチルシクロペンタジエニルジルコニウムジクロライドを、8オンスのジャーに入った100mLのジエチルエーテル中に溶解した。THFアルドリッチケミカル社AldrichChemicalCompanyから入手可能中の20.765mLの3.0Mメチルマグネシウムクロライドを、攪拌しながら注射器を介して一滴ずつ加えた。30分間攪拌した後、真空下で揮発分を除去した。その残分をヘキサンで抽出し、セライトCeliteを通じて濾過した。ヘキサンを真空下で取り除くことにより茶色の液体が得られ、その液体を1H及び13CNMR分光法により同定した。収量は7.6gであった。メソ-[ジメチルシリルビス1-インデニル]ハフニウムジメチル触媒Iの合成メソジメチルハフニウム化合物は、以下の手順に従って、ラセミ体のハフニウムジクロライドから得ることができる。rac-ジメチルシリルビスインデニルハフニウムジクロライドを、ボウルダーサイエンティフィック社BoulderScientificCo.から購入した。不活性雰囲気の乾燥箱内において、1.002gのrac-ジメチルシリルビスインデニルハフニウムジクロライドを、約30mLの乾燥THF中に溶解した。この溶液に、注射器を介して、1.3mLのCH3MgClTHF中における3.0M、アルドリッチAldrichを攪拌しながら加えた。その溶液は僅かに暗色を帯び、そして、その溶液を室温で45分間攪拌した。その後、真空下でTHFを除去した。得られた残分を熱いメチルシクロヘキサン中に溶解した後、セライトを通じて濾過し、冷却した。冷却するとすぐに小さな結晶が形成された。その溶液を温めなおし、ゆっくりと冷却させた。その結晶性生成物を濾過により収集し、1H及び13CNMR分光法並びに単結晶X線回折法により特徴付けした。アルメエニウムArmeeniumボレート[メチルビス水素化獣脂tallowアルキルアンモニウムテトラキスペンタフルオロフェニルボレート]の合成アルメエニウムボレートは、その開示全体が参照により本明細書に組み入れられる米国特許第5,919,983号の実施例2に従って、アルメエンARMEEN登録商標M2HTアクゾ-ノーベルAkzo-Nobel社から入手可能、HCl、及びLi[BC6F54]から調製することができる。酸化防止剤/安定剤添加剤溶液の調製:この添加剤溶液は、6.66GのイルガホスIRGAPHOS168と3.33GのイルガノックスIRGANOX1010を500MLのトルエン中に溶解することにより調製した。従って、この溶液の濃度は、溶液1ML当たり合計20MGの添加剤が含まれていることとなる。Rv及びコモノマー取込みを決定するための一般的な手順エチレンとオクテンの溶液セミ-バッチリアクターによる共重合は、制御用コンピューターと幾つかのインレット弁及び出力弁と共に、機械的なスターラーと、リアクター内部の温度を制御するために加熱または冷却することができる循環伝熱流体を伴うジャケット、内部熱電対、及び圧力変換器を備えた1ガロン用の金属製オートクレーブリアクター内で実施される。圧力と温度は、この重合反応の間、連続的にモニタリングされる。計量された量の1-オクテンが、溶媒として約1442gのイソパーIsoparEを含有するリアクターに加えられる。リアクターは、攪拌典型的には約1,000rpmかそれ以上しながら反応温度にまで加熱され、その後、溶媒が飽和するまで、望ましい圧力のエチレンで加圧される。その活性触媒は、リアクターに都合よく加えることができる合計体積典型的には10-20mLにするための付加的な溶媒と共に、適切な触媒、共触媒、及び望ましい場合には何らかのスカベンジャー成分の溶液を注入することにより、乾燥箱内で調製される。望ましい場合には、スカベンジャー典型的には、アルミニウムアルキル、アルモキサン、もしくは他のアルキル-アルミニウム化合物の一部は、この活性触媒溶液への付加に先立って、リアクターに別々に加えられてよい。その後、この活性触媒溶液は、注射器で触媒付加ループへ移され、高圧溶媒の流れを用いて、約4分にわたってリアクター内へ注入される。圧力を一定に維持するという必要性に応じてエチレンを供給しながら、望ましい時間の間、重合を進行させる。この反応中に消費されるエチレンの量は、質量流量計を用いてモニタリングされる。望ましい重合時間の終了直後、そのポリマー溶液は、次いで、底部弁を用いて、リアクターから、加熱された移送ラインを通じ、触媒抑止剤killとして作用する10-20mLのイソプロパノールを含有する窒素パージされたガラス製のケトルに投入される。上述の添加剤溶液のアリコートがこのケトルに加えられ、そして、その溶液が充分に攪拌される使用される添加剤の量は、重合中に消費されるエチレンの合計量に基づいて選択され、典型的には、約1000-2000ppmのレベルが目標となる。そのポリマー溶液をトレー内に投入して夜通し空気乾燥した後、2日間にわたって真空オーブン内で充分に乾燥させる。それらのポリマーの重量を記録し、遷移金属1グラム当たりのポリマーのグラム数として効率を計算する。エチレンとアルファオレフィンとの重合はかなり発熱性であるため、通常、活性触媒が加えられた後には、反応溶液の温度上昇発熱が観測される。プロセス制御用コンピューターを用いて、リアクターのジャケットを冷却することにより、重合反応中の反応温度を比較的一定に保つことができるが、特に比較的速い重合初期速度を有する触媒に対しては、通常、設定点からの幾分かの逸脱が観測される。セミ-バッチリアクターに活性触媒を加えすぎた場合には、発熱がかなり大きくなり、モノマー濃度、特にはエチレン濃度が平衡濃度から有意に逸脱することがある。そのポリマーの分子量とコモノマー取込みはエチレン濃度に大きく依存しているため、この発熱を制御することが重要である。ここで報告されているセミ-バッチリアクターによる重合の場合には、その発熱が一般的に5°Cかそれ未満に保たれた。様々な触媒は、それらの重合速度が有意に異なっており、従って、発熱量が有意に異なっている。その発熱は、触媒の付加量または付加速度を調節することにより制御することができる。上述の一般的な溶液セミ-バッチリアクターによる重合手順を用いて、17gの1-オクテンを1455gのイソパー-EISOPAR-Eと共に加えた。これを160°Cに加熱し、約166psiの全リアクター圧力においてエチレンで飽和した。触媒溶液は、5μモルの金属、6.5μモルのアルメエニウムボレート、及び25μモルのAlを与えるべく、選定された触媒前駆体、アルメエニウムボレート、及びMMAO-3Aの溶液を組み合わせることにより調製された。上述の一般的な手順で説明されているようにして、その触媒溶液をリアクターに加えた。10分の反応時間後、底部弁を開き、そのリアクターの内容物を、イソプロパノールを含有するガラス製のケトルに移した。上述の添加剤溶液を加え、そのポリマー溶液を攪拌して充分に混合した。その内容物をガラス製の受け皿に注ぎ、フード内で夜通し冷却したまま放置し、真空オーブン内で2日間乾燥させた。エチレン-オクテンコポリマーにおける不飽和を定量及び同定するための一つの方法は、1HNMRである。1HNMR分光法の感度は、ピーク抑制法を利用してポリエチレン骨格からの大きなプロトン信号を排除することにより増強される。これは、約1時間のデータ取得時間が一部当たり1,000,000領域での検出限界を可能にする。これは、一部には、-CH2-プロトンからの信号が100,000倍低減され、これが順に高めの信号利得値を用いるデータ収集を可能にすることにより達成される。その結果、高分子量ポリマーに対して、不飽和末端基を迅速且つ正確に定量することが可能になる。それらのサンプルは、約0.100gのポリマーを10mmのNMRチューブに入った2.5mlの溶媒に加えることにより調製された。その溶媒は、1,1,2,2-テトラクロロエタン-d2とペルクロロエチレンの50/50混合物である。それらのサンプルは、そのチューブと内容物を130°Cで加熱及び渦攪拌することにより溶解され、均質化された。データは、バリアンユニティープラスVarianUnityPlus400MHzNMRスペクトロメーターを用いて収集された。このプレサットPresat実験で使用した取得パラメーターは、30μsのパルス幅、1データファイル当たり200個のトランジェント、1.6秒の取得時間、10000Hzのスペクトル幅、32Kデータポイントのファイルサイズ、110°Cの温度設定ポイント、4.40秒のD1遅延時間、4.0秒のSatdly、及び16のSatpwrを含む。コモノマー含量は、13CNMR分析により測定された。それらのサンプルは、約3gのテトラクロロエタン-d2/オルトジクロロベンゼンの50/50混合物を、10mmのNMRチューブに入った0.4gのサンプルに加えることにより調製された。それらのサンプルは、そのチューブと内容物を150°Cで加熱することにより溶解され、均質化された。データは、100.4MHzの13C共鳴周波数に相当するJEOLエクリプスEclipse400MHzNMRまたはバリアンユニティープラス400MHzスペクトロメーターを用いて収集された。データは、プローブヘッドを130°Cに加熱した状態で、1データファイル当たり1000個のトランジェント、2秒のパルス繰り返し遅延、24,200Hzのスペクトル幅、及び32KデータポイントのファイルサイズのNOEを用いて取得された。上述のセミ-バッチ手順で調製された種々の異なる触媒による様々な量の不飽和及びコモノマー取込みが計算された。これらの方法によって得られた代表的な触媒のRv及び1-オクテン取込みの値が表IVに記録されている。一般的な1ガロン連続溶液エチレン重合手順温度制御用のジャケットと内部熱電対とを備えた1リットル用のリアクターに、精製されたイソパー-E溶媒、エチレン、及び水素を供給する。リアクターに供給される溶媒は質量流量制御装置で測定される。可変速隔膜ポンプが、その溶媒流量を制御し、リアクターへの溶媒圧力を高める。触媒の給送は、溶媒ポンプの吸引部における溶媒流と混合され、溶媒と共にリアクターへポンピングされる。その共触媒の給送は、モノマー流に加えられ、触媒流とは別個にリアクターに連続的に供給される。そのエチレン流は、質量流量計で測定され、研究用制御弁ResearchControlvalveで制御される。質量流量制御装置を用いて、水素がエチレン制御弁のアウトレットにおけるエチレン流に送給される。その溶媒/モノマーの温度は、リアクターへ入る前に、熱交換器を使用することにより制御される。この流れはリアクターの底部に入る。それらの触媒成分溶液は、ポンプ及び質量流量計を用いて計量され、触媒フラッシュ溶媒と混ぜ合わされる。この流れは、モノマー流とは異なるポートでリアクターの底部に入る。リアクターは、激しく攪拌しながら、450psigでリキッド-フル運転を行う。プロセスの流れは、底部から始まって上部から出る形態である。リアクターからのすべての出口ラインは、スチームトレースされており、絶縁されている。重合は少量の水を加えることにより停止され、この時点で他の添加剤及び安定剤を加えることができる。その流れは、溶媒/ポリマー混合物を加熱するため、固定混合機及び熱交換器を通じて流れる。その溶媒と未反応のモノマーは減圧下で除去され、そして、その生成物は、揮発成分除去押出機を用いる押出しにより回収される。その押し出されたストランドは、水の下で冷却され、ペレットの形態に切り刻まれる。リアクターの操作は、プロセス制御用コンピューターで制御される。実施例1:触媒A及びBを用いるエチレン重合上述の一般的な連続溶液重合手順を用いて、エチレン及びイソパー-E溶媒を、それぞれ、約4.50lbs/時及び26.50lbs/時の速度でリアクターに供給した。その温度を約140°Cに維持し、飽和させた。実施例1のポリマーは、上述の一般的な手順に従って、触媒濃度を1.2ppmにし、触媒Aと触媒Bの比を0.34にし、22.8ppmのアルメエニウムボレートをもたらし、そして、4.3ppmのAlをもたらすように触媒Aと触媒B、アルメエニウムボレート、及びMMAO-3Aをリアクターへ供給することにより調製された。実施例2のポリマーは、上述の一般的な手順に従って、触媒濃度を0.60ppmにし、触媒Aと触媒Bの比を0.33にし、7.6ppmのアルメエニウムボレートをもたらし、そして、4.3ppmのAlをもたらすように触媒Aと触媒B、アルメエニウムボレート、及びMMAO-3Aをリアクターへ供給することにより調製された。他のプロセスパラメーターは表Iに記録されている。実施例2-11:触媒A及びBを用いるエチレン重合実施例2-9では、上で説明されている連続溶液重合のための一般的な手順を繰り返した。その反応の様々なパラメーターが表Iに記録されている。実施例11-13:触媒A及びBを用いるエチレン/1-オクテンインターポリマーエチレン/1-オクテンインターポリマーは、上述の一般的な連続溶液手順を用いて調製された。エチレン、1-オクテン、及びイソパー-E溶媒を、それぞれ、約4.50lbs/時、0.70lbs/時、及び30.20lbs/時の速度でリアクターに供給した。温度を約140°Cに維持し、飽和させた。実施例3及び4は、上述の一般的な手順に従って、触媒濃度を2.36ppmにし、触媒Aと触媒Bの比を0.44にし、53.2ppmのアルメエニウムボレートをもたらし、そして、8.6ppmのAlをもたらすように触媒Aと触媒B、アルメエニウムボレート、及びMMAO-3Aをリアクターへ供給することにより調製された。また、他のプロセスパラメーターも表Vに記録されている。実施例1-4のポリマーのGPCトレースは、高分子量成分と低分子量成分の寄与を解明すべくデコンボリューションされた。図2は、実施例2のポリマーに対する分子量分布と、デコンボリューションされた高分子量成分及び低分子量成分からの寄与を示している。実施例1-13に対するデコンボリューションの結果が表VIにまとめられている。実施例1-13からのポリマーを数多くの技術により特徴付けした。表VIIは、この研究で得られた実施例10-13のポリマーの物理的特性をまとめたものである。また、表VIIには、比較のため、ザダウケミカル社TheDowChemicalCompanyから入手可能な商業的フリーラジカルLDPE樹脂であるLDPE682I及びLDPE170Aに対するデータも含まれている。メルトインデックスの関数としての溶融強度が図3に示されている。図3が示唆しているように、幾種類かのインターポリマーは、フィルム製造でのこれまで以上に高いバブル安定性及び改善されたブロー成形を指示する溶融強度を有している。実施例14-19:エチレンの5ガロン連続重合上で説明されているエチレンの1ガロン連続重合のための一般的な手順を、もっと大きな5ガロン連続重合リアクターに適用した。それぞれ5ppmの触媒A及び10ppmの触媒Bを含有する2種類の触媒溶液を調製し、別々の4L用触媒保管タンクに加えた。触媒金属:Alのモル比が1:5になるように、これら2種類の溶液を制御された速度で供給し、且つ、連続的な流れにおいて、MMAO-3Aの連続的な流れと共にイソパー-E溶媒の連続的な流れと混ぜ合わせた。その触媒溶液は、リアクター温度を約140°Cに維持し、且つ、約92のエチレン転化率を保つのに充分な速度でリアクターに連続的に供給された。アルメエニウムボレート共触媒溶液は、モノマーの給送と混合されて別に加えられ、1.1:1のホウ素:金属のモル比を有するイソパー-E溶液として連続的に供給された。各実施例での生産速度は約3.8Kr/時であった。各実施例で、水素の給送と触媒の混合は、約1.0のメルトインデックスI2を有する生成物が得られるように調節された。リアクター条件に関する詳細が表VIIIに記録されている。リアクターの出口からポリマー溶液を連続的に取り出し、そのポリマー溶液の各部に対して100ppmの水とポリマー安定剤を含有する溶液と接触させた。結果として生じたその出口の流れを混合し、熱交換器内で加熱し、そして、その混合物をセパレーターに導入して、そこで溶融ポリマーを溶媒及び未反応のモノマーから分離した。結果として得られた溶融ポリマーを押し出し、水浴で冷却した後、ペレットの形態に細かく切断した。それらの生成物サンプルは、1時間の一定期間にわたって収集され、その時間後、各サンプルに対してメルトインデックスと密度が決定された。結果として得られたそれらのポリマーの溶融強度及びメルトインデックスが測定され、また、表VIIIにも報告されている。図2は、実施例1-4及び実施例14-19のエチレンインターポリマー並びにLDPE682Iに対する溶融強度データをメルトインデックスI2の関数としてプロットしたものである。上で実証されているように、本発明の実施形態は、オレフィンポリマーを製造するための新しいプロセスを提供する。その新規なプロセスは、以下の利点のうちの1つもしくはそれ以上を呈示し得る。第一に、このプロセスに関わるコストは、メタロセン触媒プロセスの場合と同様である。そのようなプロセスでは良好な触媒効率が得られる。本プロセスにより製造されるポリマーの加工性は、単一の触媒を用いて製造されるメタロセン触媒ポリマーの場合よりも良好なことが多い。それ故、今や、効率を犠牲にすることなく、従って、経費の高騰を招くことなく、これまでより良好な加工性を備えたインターポリマーを製造することが可能である。本重合プロセスでは少なくとも2種類の触媒が使用されるため、望ましい場合には、それらの触媒を適切に選択することにより、密度スプリット及びポリマースプリットを調節することが可能である。密度スプリット及びポリマースプリットの少なくとも一方を制御することにより、所望の特徴及び特性を備えた一連のポリマーを設計することができる。そのようなプロセスを用いた場合、密度スプリット及びポリマースプリットを0から100まで調節することが可能である。また、それらの触媒を適切に選択することにより、長鎖分枝のレベルを実質的に高めることも可能である。その上、櫛状の長鎖分枝構造が得られる。本発明の実施形態によるポリマーは、以下の利点のうちの1つもしくはそれ以上を呈示し得る。第一に、それらのうちの特定のインターポリマーの機械的特性がLDPEよりも良好でありながら、それらのうちの特定のインターポリマーの加工性及び光学的特性はLDPEと同様である。その上、その改善された加工性は、分子量分布の過剰な広がりを犠牲にして得られるものではない。また、それらのインターポリマーは、メタロセン触媒ポリマーの多くの望ましい特徴及び特性も保持している。本質的に、本発明の実施形態に従って調製される幾つかのポリマーは、LDPEとメタロセン触媒ポリマーの望ましい特質を兼ね備えている。幾種類かのポリマーは、同じ分子量のLDPEsよりも高い溶融強度を有している。付加的な利点は当業者にとって明らかであろう。本発明を限られた数の実施形態について説明してきたが、これらの特定の実施形態は、本明細書で別な具合に説明され、且つ、特許請求されているように、本発明の範囲を制限すべく意図されたものではない。説明されている実施形態からの変更形態及び変形形態が存在する。例えば、高分子量触媒と低分子量触媒が単一部位またはメタロセン触媒に関して説明されているが、適当な触媒がそのように制限されるものではない。その触媒が所望のポリマーを製造するための選択基準を満たしているのであれば、チーグラー-ナッタZIEGLER-NATTA触媒を単一部位またはメタロセン触媒と組み合わせることができる。当業者であれば、触媒活性は、温度、圧力、モノマー濃度、ポリマー濃度、水素分圧等に依存して変わり得ることが認識されよう。また、共触媒が、その触媒のインターポリマー製造能力及びコモノマー取込み能力に影響を及ぼし得ることも認識すべきである。従って、一組の反応条件下における選択基準を満たさない一対の触媒であっても、別なセットの反応条件下においては、本発明の実施形態で使用され得る。すべての実施形態が一対の触媒に関して説明されているが、分子量及びコモノマーの少なくとも一方の取込みに関して同様な能力または異なる能力を有する3種類、4種類、5種類、もしくはそれ以上の触媒を単一のリアクター内において同時に使用することを決して除外するものではない。インターポリマーの製造に関して本プロセスが説明されているが、ホモポリエチレン、ホモポリプロピレン、ホモポリブチレン等のホモポリマーも、本明細書で説明されているプロセスにより製造することができる。これらのホモポリマーは、高レベルの長鎖分枝を有することが期待され、従って、一種類のメタロセン触媒により製造されるホモポリマーが備える望ましい特徴を維持しながら、改善された加工性を呈することが期待される。ここで説明されている本プロセスは、ターポリマー、テトラポリマー、または5種類もしくはそれ以上のコモノマーを伴うポリマーを製造するために使用され得ることを認識すべきである。付加的なコモノマーの取込みは、コポリマーでは得られない有益な特性をもたらし得る。本プロセスは、1つもしくはそれ以上のステップからなるものとして説明されているが、これらのステップは、別な具合に指示されていない限り、どんな順番またはシーケンスで実行されてもよい。これらのステップは、組み合わせてもよいし、あるいは、別々であってもよい。最後に、本明細書で開示されているあらゆる数字は、その数字の記述に約または略という言葉が使用されているかどうかに関わらず、大凡を意味するものと解釈すべきである。添付の特許請求項は、本発明の範囲に収まるものとしてそのようなすべての変形形態及び変更形態をカバーすべく意図されている。"