"並列配置した複数の鋼材をまとめて吊り上げる鋼材の吊り装置であって、吊りロープと接続可能な水平フレームと、前記複数の鋼材の両側を跨ぐ間隔を隔てて前記水平フレームに垂下した複数の規制脚と、前記各規制脚の下部に回動可能に設けられ、前記並列配置した複数の鋼材の外方の上位のフランジの下面およびウエブの側面に当接可能な複数の掛止部と、複数の掛止部の回動操作を行う回動操作機構とを具備し、前記複数の規制脚の間に鋼材の収容空間を形成し、前記回動操作機構により前記掛止部が鋼材との掛止解除位置と掛止位置との間を回動して切り替えが可能であり、前記掛止部は鋼材の上位のフランジの下面とウエブの側面の二箇所を同時に当接する少なくとも一対の爪板を具備することを特徴とする、鋼材の吊り装置。請求項1において、前記掛止部は規制脚の下部に回動可能に設けた柱状の回転体と、規制脚に貫挿して配置され、その下部を回転体に連結した吊り軸と、回転体の外周面から横向きに突設した固定爪板と、固定爪板と重合して配置し、該固定爪板に回動自在に枢支した可動爪板とを具備し、前記可動爪板の一部が鋼材のウエブの側面から離間する方向へ向けて可動爪板に常時ばね力を作用させたことを特徴とする、鋼材の吊り装置。請求項2において、前記掛止部の回動操作機構は、水平フレームに枢支した回転軸と、該回転軸に設けた駆動カムと、回転軸の端部に設けた操作用のハンドルと、前記各吊り軸の上部に設けた従動カムと、前記駆動カムを中心に左右両側に位置する従動カムとの間をそれぞれ連結したロッドとを具備することを特徴とする、鋼材の吊り装置。請求項2において、前記可動爪板が上位側の第1爪部と下位側の第2爪部とを具備し、前記両爪部の合流部が支軸を介して固定爪板に枢支され、可動爪板の無負荷状態において第1爪部の先端が固定爪板から上方へ突出していることを特徴とする、鋼材の吊り装置。請求項4において、前記第2の先端に調整ボルトを螺着したことを特徴とする、鋼材の吊り装置。前記した従来の鋼材用吊り具にあっては、鋼材を1ピース単位で安全に吊り上げできるものの、複数ピースの鋼材をまとめて吊り上げすることができない。また一対の爪体が特殊形状を呈するともに、その爪体の枢支構造も複雑であるため製作コストが嵩む問題もある。さらに、1ピースの鋼材を水平に吊り上げるには二組以上の鋼材用吊り具を個別に取り付ける必要があり、また切り離す際にも複数の吊り具を個別に取り外さなければならず着脱の作業性が悪いといった問題がある。また鋼材の保持手段としてモータやシリンダ等を利用して鋼材の把持及び切り離しを自動で行う吊り上げ装置も提案されているが、複数ピースの鋼材をまとめて吊り上げできない問題にくわえて、コスト高の問題がある。さらに、電源設備や流体ユニット設備等の重量設備を具備するため、装置を手軽に移動して使用できず利便性が低い。本発明は以上の点に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、つぎの少なくともひとつの鋼材の吊り装置を提供することにある。1簡易な吊り構造で以って、複数ピースの鋼材をまとめて安全に吊り上げできること。2鋼材へのセット作業と解除作業を簡単に行えること。3使用場所の制限を受けず利便性に優れること。本願の第1発明は、並列配置した複数の鋼材をまとめて吊り上げる鋼材の吊り装置であって、吊りロープと接続可能な水平フレームと、前記複数の鋼材の両側を跨ぐ間隔を隔てて前記水平フレームに垂下した複数の規制脚と、前記各規制脚の下部に回動可能に設けられ、前記並列配置した複数の鋼材の外方の上位のフランジの下面およびウエブの側面とに当接可能な複数の掛止部と、複数の掛止部の回動操作を行う回動操作機構とを具備し、前記複数の規制脚の間に鋼材の収容空間を形成し、前記回動操作機構により前記掛止部が鋼材との掛止解除位置と掛止位置との間を回動して切り替えが可能であり、前記掛止部は鋼材の上位のフランジの下面とウエブの側面の二箇所を同時に当接する少なくとも一対の爪板を具備することを特徴とする。本願の第2発明は、前記した第1発明において、前記掛止部は規制脚の下部に回動可能に設けた柱状の回転体と、規制脚に貫挿して配置され、その下部を回転体に連結した吊り軸と、回転体の外周面から横向きに突設した固定爪板と、固定爪板と重合して配置し、該固定爪板に回動自在に枢支した可動爪板とを具備し、前記可動爪板の一部が鋼材のウエブの側面から離間する方向へ向けて可動爪板に常時ばね力を作用させたことを特徴とする。本願の第3発明は、前記した第2発明において、前記掛止部の回動操作機構は、水平フレームに枢支した回転軸と、該回転軸に設けた駆動カムと、回転軸の端部に設けた操作用のハンドルと、前記各吊り軸の上部に設けた従動カムと、前記駆動カムを中心に左右両側に位置する従動カムとの間をそれぞれ連結したロッドとを具備することを特徴とする。本願の第4発明は、前記した第2発明において、前記可動爪板が上位側の第1爪部と下位側の第2爪部とを具備し、前記両爪部の合流部が支軸を介して固定爪板に枢支され、可動爪板の無負荷状態において第1爪部の先端が固定爪板から上方へ突出していることを特徴とする。本願の第5発明は、前記した第4発明において、前記第2の先端に調整ボルトを螺着したことを特徴とする。本発明は少なくともつぎのひとつの効果を奏する。1相対向する規制脚が鋼材を跨ぐように吊り装置を吊り込み、作業員が複数の掛止部の回動操作のみを行うだけで、並列配置した複数の鋼材を抱きかかえるように支持できるので、複数の鋼材をまとめて安全に吊り上げできる。2吊り装置を構成する複数の掛止部の回動操作だけで鋼材へのセット作業と解除作業を安全、かつ簡単に行えるので、作業効率がよくなる。3本発明に係る吊り装置はモータやシリンダは勿論のこと、電源設備や流体ユニット設備を必要としない。したがって、現場に応じて吊り装置を手軽に移動して使用できるので利便性に優れる。4掛止部を簡易な形状の一対の爪板で構成するので、吊り装置の構造が簡易で、かつ製作コストを低くおさえることができる。5可動爪板の第2の先端に調整ボルトを螺着することで、可動爪板の全長を自由に変更できる。したがって、可動爪板と協働した鋼材のフランジの下面とウエブの側面の当接支持を円滑に行える。以下、図面を参照しながら本発明を実施するための形態について説明する。<1>鋼材の吊り装置の概要図1に一部を破断した鋼材の吊り装置の全体斜視図を示し、図2に複数の鋼材A,Aを吊り上げた状態における吊り装置の側面図を示す。本発明に係る吊り装置は、二列単位で並列配置した鋼材A,Aをまとめて吊り上げるための装置で、方形を呈する水平フレーム10と、並列した鋼材A,Aの両側を跨ぐだけの間隔を隔てて水平フレーム10の四隅に鉛直方向に垂下した複数の規制脚20と、各規制脚20の下部に鉛直軸を中心に回動可能に設けられ、並列した鋼材A,Aの外方のフランジA1下面およびウエブA2の側面と当接可能な掛止部30と、複数の掛止部30の回動操作を手動で行う回動操作機構とを具備する。以下に主要な構成部材について説明する。<2>水平フレーム水平フレーム10は複数の規制脚20の曲げ変形を阻止して片持ち支持をし得るだけの剛性を付与した剛性構造体である。本例では複数の規制脚20の上部間に四本の連結材11を横架し、各連結材11の両端を規制脚20に連結して形成した枠体で水平フレーム10を構成した場合を示すが、水平フレーム10は板体であってもよい。水平フレーム10の平面形状は図示した正方形に限らず、長方形であってもよい。水平フレーム10の上部には複数の吊りロープ13を接続するためのフック12またはこれに類した接続要素を設け、複数の吊りロープ13を介してクレーンで吊り上げ可能である。<3>規制脚水平フレーム10の隅部に下向きに垂下した規制脚20は、吊り荷重を水平フレーム10へ伝達するとともに、並列した鋼材A,Aが互いに離隔方向へ広がるのを規制する剛性体であり、その軸芯に貫通孔が形成してある。相対向する規制脚20は並列配置した鋼材A,Aを跨いで外装可能な間隔で設けられていて、相対向する複数の規制脚20の内方には並列配置した鋼材A,Aを収容するための収容空間を形成している。並列した鋼材A,Aの広がりを小さく抑えるためには、規制脚20の対向間隔を、鋼材A,Aの横断幅にギリギリ近い間隔にすることが望ましい。規制脚20の設置数について本例では並列した鋼材A,Aの収容空間の片側にそれぞれ2つの規制脚20を配置した形態を示しているが、収容空間の片側にそれぞれ規制脚20を3つ以上設けてもよい。規制脚20の全長は、吊り上げ予定の鋼材Aの段数を考慮して適宜の長さに設定する。<4>掛止部掛止部30は鋼材Aの上位のフランジA1の下面とウエブA2の側面の二箇所を同時に当接する部位で、少なくとも一対の爪板を具備する。鋼材A,Aを間に挟んで配置した相対向する一対の掛止部30,30の協働により、並列配置した鋼材A,Aを両側から抱きかかえるようにして保持することができる。図示した形態について説明すると、掛止部30は規制脚20の下部に回動可能に設けた柱状の回転体31と、規制脚20の軸芯に貫挿して配置され、その下部を回転体31に連結し、上部を規制脚20または水平フレーム10に回動可能に固定した吊り軸32と、回転体31の外周面から横向きに突設した固定爪板33と、固定爪板33と重合して配置し、該固定爪板33の一部に回動自在に枢支した可動爪板34とを具備する。<4.1>回転体回転体31は本体31aと、本体31aの上部に形成した円柱状の小径部31bとを具備し、本体31aと小径部31bの間に段差面31cを形成している。規制脚20と同軸線上に位置させた回転体31の小径部31aが規制脚20の断面円形の貫通孔の下部に回動可能に滑嵌入するとともに、段差面31cが規制脚20の下面と当接して位置決めされる。本体31aの断面形状は図示した円形に限定されず、多角形であってもよい。<4.2>吊り軸吊り軸32は回転体31に加わる荷重を規制脚20を介して水平フレーム10へ伝達するとともに、回転体31を回動するための棒材で、その下部を回転体31の軸心に固定するとともに、その上端を規制脚20または水平フレーム10に回動可能に掛止する。<4.3>固定爪板図5に示した掛止部30の拡大図を参照して説明すると、固定爪板33は鋼材Aの上位のフランジA1の下面を支持する逆L字形を呈した板体で、回転体31の本体31aの軸芯と平行に配置して横向きに張り出している。固定爪板33の最上部には第1当接部33aを形成していて、該第1当接部33aが鋼材Aの上位のフランジA1の下面と当接する。<4.3>可動爪板可動爪板34は鋼材AのウエブA2の側面と当接する略V字形または略L字形を呈した板体で、上位側の第1爪部34aと下位側の第2爪部34bとを具備する。可動爪板34はその両爪部34a,34bの合流部に貫挿した支軸35を介して固定爪板33に対して回動可能である。第1爪部34aは鋼材Aの上位のフランジA1の下面と当接して可動爪板34を回動させるために機能し、可動爪板34の無負荷状態において第1爪部34aの先端が固定爪板33から上方へ突出している。第2爪部34aの先端にはその先端部に第2当接部34cを形成していて、該第2当接部34cは鋼材AのウエブA2の側面と当接可能である。本例では第2爪部34cの先端に調整ボルト36を螺着し、ボルトヘッドの端面に第2当接部34cを形成した場合を示す。調整ボルト36を設けたのは、調整ボルト36の螺出長を調整して、鋼材AのウエブA2の側面への押圧力を増加させるためである。調整ボルト36の使用方法の一例を説明する。調整ボルト36の螺出長を予め短くしておくと、可動爪板34が回動するときに調整ボルト36が鋼材AのウエブA2の側面へ衝突するのを回避でき、可動爪板34の回動を終えた後に調整ボルト36の螺出長を長く調整することでボルトヘッドの端面に第2当接部34cを鋼材AのウエブA2の側面へ押圧することができる。尚、調整ボルト36は必須ではなく省略する場合もある。<4.4>可動爪板の爪部可動爪板34を構成する第1爪部34aおよび第2爪部34bの各突出長と交差角度は、第1爪部34aの先端部が固定爪板33の第1当接部33aとともに鋼材AのフランジA1の下面と同時に当接したときに、支軸35を中心に水平位置まで回動した第2爪部34bの先端の第2当接部34cが、鋼材AのウエブA2の側面と当接するように関係付けられている。<4.5>リターンスプリング可動爪板34が支軸35を中心として第2爪部34bが固定爪板33の上部と接近する方向に常時付勢するようにリターンスプリング37が配設されている。リターンスプリング37の配設位置は図示した形態に限定されず、要は前記可動爪板34の第2爪部34bが鋼材AのウエブA2の側面から離間する方向へ向けて常時ばね力が作用するように、リターンスプリング37が配設してあればよい。可動爪板34の反時計回り方向図5の回動は、固定爪板33に設けたストッパ38により規制される。<5>掛止部の回動操作機構掛止部の回動操作機構は、掛止部30による鋼材Aとの掛止解除位置と掛止位置との間の回動を一括操作するための機構である。図3,4は回転体31の回動に伴って固定爪板33および可動爪板34が回動する掛止部30の回動範囲を示していて、各図のaは掛止部30の正面図、bは掛止部30の平面図をそれぞれ示している。図3は掛止部30の固定爪板33および可動爪板34が鋼材AのフランジA1から離隔した掛止解除位置に位置する状態を示していて、この状態にあるとき掛止部30は鋼材Aに対して自由な昇降を行える。図4は掛止部30が図3の位置から90度回動して固定爪板33および可動爪板34が鋼材AのフランジA1の内側に入り込んだ掛止位置にある状態を示している。図1,2を参照して掛止部30の回動操作機構について説明すると、水平フレーム10に枢支した回転軸40の軸上に距離を隔てて2つの駆動カム41を固着するとともに、鉛直に位置する各吊り軸32の上部に従動カム43を固着する。前記した駆動カム41を中心に左右両側に位置する従動カム43,43との間をそれぞれロッド44で連結する。回転軸40の端部に設けた操作用のハンドル42を回転することで、回転軸40の回動を、駆動カム41、ロッド44、従動カム43の順序で伝達して、最終的にすべての吊り軸32,32が所定の方向に回動する。尚、図1において符号14はハンドル42の左右方向へ向けた回動位置を規制するための一対のストッパである。図6に相対向する一対の吊り軸32,32の回動を操作する回動操作機構のモデル図を示す。同図に示すように、各ロッド44の両端部にボールジョイントとベアリングを組合せて構成する公知の自在接続具45を取り付け、該自在接続具45を介して各カム41,43に連結することで、回転軸40による水平回転を鉛直回転へスムーズに変換伝達して一対の吊り軸32,32の回動を操作することができる。掛止部30の回動操作機構は、本例で説明した機構の他に、公知の機構を適用してもよい。また本例ではすべての掛止部30の回動を一斉に操作する場合について説明するが、相対向する一対の掛止部30単位で回動操作を行なうか、或いは各掛止部30を個別に回動操作する機構であってもよい。[I]鋼材の吊り上げ方法<1>鋼材の吊り上げ準備従来の玉掛けでは吊り索の挿通空間を形成するため鋼材Aの下部に角材を介装する必要があった。本発明では、並列配置した鋼材A,Aの上部両側を抱きかかえるように吊り上げるため、鋼材Aの下部に角材を設ける必要がなく、図7に示すように吊り上げ予定の鋼材A,Aは地面Bなどに接地したままでよい。<2>吊り装置の降下図7に示すように、クレーンに吊り装置を吊り下げ、並列配置した鋼材A,Aの真上まで移動する。吊り装置を降下して、相対向する規制脚20,20を並列配置した鋼材A,Aの両側に跨がせる。吊り装置を構成する規制脚20の下部の掛止体30が予め掛止解除位置に回動操作してあるため、掛止体30が鋼材A,Aを跨ぐ際に固定爪板33と可動爪板34が鋼材AのフランジA1と衝突しない。図3aに示すように、固定爪板33と可動爪板34が鋼材Aの上位のフランジA1との下方に達したら吊り装置の降下を終了する。<3>掛止部の水平回動つぎに図4に示すように、作業員が既述した回動操作機構を操作すると、各規制脚20の下部に設けた回転体31が一斉に略90度回動する。その結果、回転体31と一体に設けた固定爪板33と可動爪板34が回転体31を中心に水平回動して鋼材Aの上位のフランジA1の下方に潜入する。本発明では吊り装置を並列配置した鋼材A,Aに吊り降ろした後に、作業員がハンドル42を特定方向へ回動するだけの簡単な操作で、すべての掛止部30を掛止位置にセットすることができる。<4>吊り装置の上昇つぎにクレーンで吊り装置の全体を静かに上昇すると、図2に示すように、規制脚20の下部に設けた固定爪板33と可動爪板34が鋼材Aの上位のフランジA1の下面とウエブA2の側面に掛止して並列配置した鋼材A,Aが吊り上げられる。<4.1>可動爪板の回動図4,5を参照しながら固定爪板33と可動爪板34の掛止動作について詳しく説明する。図4はフリー状態の可動爪板34を示すもので、可動爪板34はリターンスプリング37のばね力を受けて反時計回り方向に付勢されることから、上位の第1爪部34aの先端が固定爪板33の上面より上方に突出している。図5は負荷状態の可動爪板34を示すもので、吊り装置の全体が上昇すると、上位の第1爪部34aの先端が鋼材Aの上位のフランジA1の下面と当接し、その後も吊り装置の上昇が継続すると、可動爪板34が支軸35を中心に時計回り方向に回動する。吊り装置の上昇と可動爪板34の回動に伴い、固定爪板33の上面第1当接部33aが上位のフランジA1の下面に当接して鋼材Aを支持する。固定爪板33の上面第1当接部33aが上位のフランジA1の下面に当接すると可動爪板34が回動を停止する。可動爪板34が回動を停止すると、第2爪部34bが水平位置まで回動し、第2爪部34bに螺着した調整ボルト36の先端第2当接部34cが、鋼材AのウエブA2の側面と当接して鋼材Aの水平方向の変位を拘束する。上記した両爪板33,34による鋼材Aの上位のフランジA1の下面とウエブA2の側面への掛止動作は、並列配置した鋼材A,Aの両側に位置する掛止部30,30で同時期に行われる。<4.2>荷重の支持図2に示すように、固定爪板33に作用する鋼材A,Aの鉛直方向の荷重は、回転体31、吊り軸32を経由して水平フレーム10に伝達して支持される。また可動爪板34に作用する鋼材A,Aが真横に広がろうとする荷重力は、回転体31と一体の規制脚20の剛性で支持される。図2において、相対向する可動爪板34,34の第2爪部34bに作用する鋼材A,Aが真横に広がろうとする荷重力の反力が、並列配置した鋼材A,Aの外側のウエブA2の両側面を押圧する力となって発生する。この押圧力を図2に矢印で示す。<4.3>鋼材を二点で支持する理由つぎに本発明が鋼材Aの上位のフランジA1の下面とウエブA2の側面の二箇所を当接させた理由について説明する。並列配置した鋼材A,Aの外側のフランジA1の下面だけを支持すると、鋼材A,Aの突合せ部が下がるために鋼材A,Aが回転して落下する。本発明は鋼材A,Aの回転を阻止するため、鋼材Aとの当接点を増やし、相対向する可動爪板34の先端部で鋼材AのウエブA2の側面も同時に支持するようにした。このように本発明では、吊り装置の相対向する規制脚20が鋼材A,Aを跨ぐように吊り装置を吊り込み、作業員が回転体31の簡単な回動操作のみを行うだけで、吊り装置と共に並列配置した鋼材A,Aをまとめて安全に吊り上げることが可能となる。また吊り装置の合計四箇所の掛止部30によって鋼材A,Aを抱きかかえるように支持するので、鋼材A,Aの荷姿を安定して所望の位置に搬送することができる。[II]鋼材の吊り降ろし方法鋼材A,Aを吊り降ろすには、基本的に既述した吊り上げ操作の逆の操作を行えばよい。<1>吊り装置の降下すなわち、所定の位置に吊り装置を吊り降ろして、鋼材A,Aの下面を地面等に着地させる。継続して吊り装置を吊り降ろすと、図5に示すように固定爪板33の上面第1当接部33aが鋼材Aの上位のフランジA1の下面から離隔する。吊り装置の降下に伴い、リターンスプリング37のばね力により、可動爪板34が支軸35を中心に反時計回り方向に回動し、可動爪板34の回動に伴い第2爪部34bに設けた調整ボルト36の先端第2当接部34cが上昇して、鋼材AのウエブA2の側面から自動的に離隔する。<2>掛止部の水平回動つぎに図4に示す状態まで両爪板33,34を鋼材Aから離隔したら、既述した回動操作機構を操作して規制脚20の下部に設けた掛止部30をセット時と逆方向に略90度水平に回動して両爪板33,34を掛止解除位置に切り替える。図3は固定爪板33と可動爪板34が鋼材Aの外方へ露出した掛止解除状を示している。本発明では、ハンドル42を逆方向に揺動操作するだけで、すべての掛止部30を一斉に回動して固定爪板33および可動爪板34を鋼材A,Aの外方に位置させて掛止解除位置に切り替えることができる。<3>吊り装置の上昇最後に図7に示すように、吊り装置を上昇させて鋼材A,Aのみを残置する。固定爪板33と可動爪板34が鋼材AのフランジA1と衝突しない位置まで後退しているので、すべての掛止体30を一斉に上昇させることができる。<4>吊り装置の移動本発明に係る吊り装置はモータやシリンダは勿論のこと、電源設備や流体ユニット設備を具備しない。したがって、現場に応じて吊り装置を手軽に移動して使用できるので利便性が高い。[III]鋼材の段積み形態での吊り上げについて本発明に係る鋼材の吊り装置は、平置きした2ピースの鋼材A,Aをまとめて吊り上げが可能なだけでなく、図8に示すような段積みした3ピース以上の鋼材Aでも吊り上げ可能である。図8のaは並列配置した下段の鋼材A,Aの上段中央に別途の1ピースの鋼材Aを段積みした形態を示し、同図のbは、並列配置した下段の鋼材A,Aの上段に同数の鋼材A,Aを段積みした形態を示す。吊り装置を構成する規制脚20の全長を長く設定すれば、段積みした三段以上の鋼材A,Aをまとめて吊り上げることも可能である。[IV]他の形態以降に他の形態について説明するが、その説明に際し、前記した実施例と同一の部位は同一の符号を付してその詳しい説明を省略する。1掛止部の他の形態図9に掛止部30の他の形態を示す。本例は掛止部30の固定爪板33の両側に一対の可動爪板34,34を配置するとともに、可動爪板34,34を構成する第1爪部34aの先端部の間と、第2爪部34bの先端部の間をそれぞれ連絡板39a,39bを横架して掛止部30を補強したものである。第1爪部34aの先端部の間に横架した連絡板39aは、図示したように板体を外方に向けて湾曲させるだけでなく、平板であってもよく、その形状は特に問わない。連絡板39aは支軸35を中心に回動するとき固定爪板33の先端と干渉しない寸法関係になっている。本例では、第2爪部34bの先端部の間に横架した連絡板39bに調整ボルト36を設けた形態を示すが、調整ボルト36を省略し、連絡板39bの外面を鋼材のウエブの側面に直接当接させるようにしてもよい。一般に鋼材のフランジには予め多数のボルト穴が開設されていることが多く、先の図4に示した可動爪板34が一枚の形態にあっては、第1爪部34aの先端部がボルト穴に入り込むおそれがある。本例のように可動爪板34,34の第1爪部34aの先端部を連絡板39aで覆っておけば、可動爪板34,34が鋼材の上位のフランジと当接する際にその第1爪部34aがボルト穴に入り込むことを確実に防止できる。さらに掛止部30を補強した本例にあっては、図8に示すような3ピース以上の鋼材Aを吊り上げる場合や、長尺の鋼材Aを吊り上げる場合に好適である。2規制脚の補強構造図10には隣り合う規制脚20,20の間に補強材21,22を付設して補強した他の形態を示す。本例では隣り合う規制脚20,20の下部間に横向きに補強材21を横架し、該補強材21と上位の連結材11の間に縦向きに補強材22を配置した形態を示すが、補強材の設置方向や設置数はこれに限定されず、補強材は二本以上であってもよく、また補強材の配置方向は斜めであってもよい。公知の補強構造を適用できる。隣り合う規制脚20,20を補強した本例にあっては、鋼材A,Aの吊り上げ時において、相対向する規制脚20の下端部の広がり外開きを抑止できる。3鋼材の落下防止手段本発明に係る吊り装置は、並列配置した鋼材A,Aの吊り上げに鋼材A,Aの自重を活用するものであるが、搬送作業中に吊り誤操作により周囲の機材等と接触して鋼材Aが落下する可能性がある。図10,11は鋼材Aの落下防止手段を付設した吊り装置を示す。鋼材Aの落下防止手段は鎖、ロープ、またはネット等の安全帯25で構成し、地切後に鋼材A,Aの下方に架け渡した安全帯25の両端を下位の各補強材21に設けたフック23に連結してある。安全帯25は吊り装置に予め配設して取り付けておくか、或いは吊り装置と別体にしておく。前者の場合、安全帯25が吊り操作の邪魔にならないように配設しておくとよい。また本例では連結具24としてシャックルを用いて安全帯25をフック23に連結した形態を示しているが、公知の連結手段が適用可能である。吊り装置に鋼材Aの落下防止手段を付設した本例にあっては、搬送作業中に地震や強風等を受けても鋼材Aの落下防止手段が鋼材Aの落下を阻止できるので、吊り装置の安全性が格段に向上する。"