"タイヤホイール組立体TWを処理するための装置であって、複数のサブステーション612-628を含む単一セルワークステーション600a、600b、700及び800と、前記複数のサブステーション612-628の全てに届く範囲に置かれたタイヤ/ホイール運搬装置652と、を備え、前記サブステーション612-628は、重り取付サブステーション622と、検査バランス調整サブステーション624と、を含む、ことを特徴とする装置。前記重り取付サブステーション622は、不均衡なタイヤホイール組立体に一つ以上の重りを提供する手段を画定し、前記検査バランス調整サブステーション624は、前記タイヤホイール組立体TWに取り付けられた前記一つ以上の重りを考慮して前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定する手段を画定する、ことを特徴とする請求項1に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置652は、前記複数のサブステーション612-628のそれぞれのサブステーション612-628へ/から、ホイールW及びタイヤTの一つ以上を動かす手段を画定する、ことを特徴とする請求項1に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置652はロボットアーム658を含む、ことを特徴とする請求項1に記載の装置。前記重りバランス調整サブステーション622は一つ以上の容器622a-622nを含み、前記一つ以上の容器622a-622nのそれぞれは一つ以上の重りを含み、前記一つ以上の容器622a-622nのそれぞれの中の前記一つ以上の重りは固有の重りの値によって定義される、ことを特徴とする請求項1に記載の装置。タイヤホイール組立体twを処理するための装置であって、複数のサブステーション612-628を含む単一セルワークステーション600a、600b、700及び800と、前記複数のサブステーション612-628の全てに届く範囲に置かれたタイヤ/ホイール運搬装置652と、を備え、前記複数のサブステーション612-628は、事前バランス調整サブステーション620と、重り取付サブステーション622と、検査バランス調整サブステーション624と、を含む、ことを特徴とする装置。前記事前バランス調整サブステーション620は、前記タイヤホイール組立体TWが不均衡かどうかを決定する手段を画定し、前記重り取付サブステーション622は、前記不均衡なタイヤホイール組立体に一つ以上の重りを提供する手段を画定し、前記検査バランス調整サブステーション624は、前記タイヤホイール組立体TWに取り付けられた前記一つ以上の重りを考慮して前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定する手段を画定する、ことを特徴とする請求項6に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置652は、前記複数のサブステーション612-628のそれぞれのサブステーション612-628へ/から、ホイールW及びタイヤTの一つ以上を動かす手段を画定する、ことを特徴とする請求項6に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置652はロボットアーム658を含む、ことを特徴とする請求項6に記載の装置。前記複数のサブステーション612-628は、石鹸付けサブステーション614と、取付/指標付けサブステーション616と、膨張サブステーション618と、を一つ以上含む、ことを特徴とする請求項6に記載の装置。タイヤホイール組立体TWを処理するための装置であって、複数のサブステーション612-628を含む単一セルワークステーション800と、前記複数のサブステーション612-628の全てに届く範囲に置かれたタイヤ/ホイール運搬装置650、650aと、を備え、前記複数のサブステーション612-628は、バランサ接地サブステーション628と、重り取付サブステーション622と、を含む、ことを特徴とする装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aは、前記タイヤホイール組立体TWが不均衡かどうかを決定する手段を画定し、前記重り取付サブステーション622は、前記不均衡なタイヤホイール組立体に一つ以上の重りを提供する手段を画定し、前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aは、前記タイヤホイール組立体TWに取り付けられた前記一つ以上の重りを考慮して前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定する手段をさらに画定する、ことを特徴とする請求項11に記載の装置。前記バランサ接地サブステーション628は、前記タイヤホイール組立体TWが不均衡かどうかを決定している間及び前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定している間、前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aと接続する手段を画定する、ことを特徴とする請求項12に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aは、前記複数のサブステーション612-628のそれぞれのサブステーション612-628へ/から、ホイールW及びタイヤTの一つ以上を動かす手段を画定する、ことを特徴とする請求項11に記載の装置。前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aはロボットアーム658を含む、ことを特徴とする請求項11に記載の装置。前記複数のサブステーション612-628は、石鹸付けサブステーション614と、取付/指標付けサブステーション616と、膨張サブステーション618と、を一つ以上含む、ことを特徴とする請求項11に記載の装置。タイヤホイール組立体TWを処理するための装置であって、第1の複数のサブステーション612-620を含む第1の単一セルワークステーション600aと、前記第1の複数のサブステーション612-620の全てに届く範囲に置かれた第1のタイヤ/ホイール運搬装置650と、第2の複数のサブステーション622-624を含む第2の単一セルワークステーション600bと、前記第2の複数のサブステーション622-624の全てに届く範囲に置かれた第2のタイヤ/ホイール運搬装置650aと、第1及び第2の単一セルワークステーション600a、600bの橋渡しをする搬送装置C1、C1と、を備え、前記第1の複数のサブステーション612-620は事前バランス調整サブステーション620を含み、前記第2の複数のサブステーション622-624は、重り取付サブステーション622と、検査バランス調整サブステーション624と、を含む、ことを特徴とする装置。前記第1のタイヤ/ホイール運搬装置650は、前記第1の複数のサブステーション612-620のそれぞれのサブステーション612-620へ/から、ホイールW及びタイヤTの一つ以上を動かす第1の手段を画定し、前記第2のタイヤ/ホイール運搬装置650aは、前記第2の複数のサブステーション622-624のそれぞれのサブステーション622-624へ/から、ホイールW及びタイヤTの一つ以上を動かす第2の手段を画定する、ことを特徴とする請求項17に記載の装置。前記第1の複数のサブステーション612-620は、石鹸付けサブステーション614と、取付/指標付けサブステーション616と、膨張サブステーション618と、を一つ以上含む、ことを特徴とする請求項17に記載の装置。タイヤホイール組立体TWを処理するための方法であって、単一セルワークステーション600a、600b、700及び800の複数のサブステーション612-628を提供する工程と、前記複数のサブステーション612-628の全てに届く範囲にタイヤ/ホイール運搬装置650、650aを配置する工程と、不均衡なタイヤホイール組立体TWに一つ以上の重りを提供し、前記不均衡なタイヤホイール組立体に前述の一つ以上の重りを提供したことに応じて前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定することによって前記タイヤホイール組立体TWを検査するために、前記複数のサブステーション612-628のそれぞれへ/から、タイヤホイール組立体TWを動かす工程と、を備える、ことを特徴とする方法。前記決定する工程に続いて、追加の重りを前記タイヤホイール組立体TWに提供し、前記不均衡なタイヤホイール組立体TWが十分に補正されたかどうかを再決定するために、前記不均衡なタイヤホイール組立体TWを再検査する、ことを特徴とする請求項20に記載の方法。前記再決定する工程に続いて、前記不均衡なタイヤホイール組立体TWを前記複数のサブステーション612-628の再加工ステーション626に送り出す、ことを特徴とする請求項20に記載の方法。タイヤホイール組立体TWを処理するための方法であって、単一セルワークステーション600a、600b、700及び800の複数のサブステーション612-628を提供する工程と、前記複数のサブステーション612-628の全てに届く範囲にタイヤ/ホイール運搬装置650、650aを配置する工程と、不均衡なタイヤホイール組立体TWに一つ以上の重りを提供し、前記タイヤホイール組立体TWが不均衡かどうか決定する工程及び前記不均衡なタイヤホイール組立体に前述の一つ以上の重りを提供したことに応じて前記不均衡なタイヤホイール組立体が十分に補正されたかどうかを決定することによって前記タイヤホイール組立体TWを検査する工程の一つ以上を可能にするためにタイヤ/ホイール運搬装置650、650aを保持するために、前記複数のサブステーション612-628のそれぞれへ/から、タイヤホイール組立体TWを動かす工程と、を備える、ことを特徴とする方法。前記タイヤ/ホイール運搬装置650、650aは、腕部658と、前記腕部658に接続された爪部660と、を含み、前記タイヤホイール組立体TWが不均衡かどうか決定する工程及び前記タイヤホイール組立体を検査する工程は、前記タイヤT及びホイールWの一つを前記爪部660に保持し、前記腕部658に対して前記爪部660を回転させることによって実施される、ことを特徴とする請求項23に記載の方法。前記タイヤホイール組立体が不均衡かどうか前記決定する工程に続いて、追加の重りを前記タイヤホイール組立体TWに提供する工程と、前記不均衡なタイヤホイール組立体TWが十分に補正されたかどうかを再決定するために、前記不均衡なタイヤホイール組立体TWを再検査する工程と、をさらに備える、ことを特徴とする請求項23に記載の方法。前記再決定する工程に続いて、前記不均衡なタイヤホイール組立体を前記複数のサブステーション612-628の再加工ステーション626に送り出す、ことを特徴とする請求項25に記載の方法。単一セルワークステーションシステム950を利用する方法であって、第1の装置950aを提供する工程と、第2の装置950bを提供する工程と、第3の装置950cを提供する工程と、を備え、前期第1の装置950aは、ホイールを摘み取る工程と、前記ホイールにバルブステムを取り付ける工程と、TPMセンサーを指標付けるために前記ホイールを方向合わせする工程と、前記ホイールを石鹸付けする工程と、タイヤホイール組立体を形成するために前記ホイールにタイヤを取り付ける工程と、前記タイヤホイール組立体を撮像する工程と、前記タイヤホイール組立体に適合マーキングする工程と、前記適合マーキングされたタイヤホイール組立体を検査する工程と、を実施することを支援するロボットアームを含み、前記第2の装置950bは、前記第1の装置から手渡された結果として前記タイヤホイール組立体を第2の装置で受け取る工程と、前記タイヤホイール組立体を膨張させる工程と、を実施することを支援するロボットアームを含み、前記第3の装置950cは、前記第2の装置から手渡された結果として前記膨張したタイヤホイール組立体を第3の装置で受け取る工程と、前記ホイールに取り付けられた前記タイヤのユニフォーミティをテストする工程と、前記タイヤホイール組立体をバランス調整する工程と、前記タイヤホイール組立体に重りを取り付ける工程と、前記バランス調整され重りを取り付けられたタイヤホイール組立体を検査する工程と、を実施することを支援するロボットアームを含む、ことを特徴とする方法。本開示を、例として、付属する以上の図面を参照し説明する。図は発明のある実施形態に従う、タイヤとホイールの組立装置と方法の典型的実施形態を示す。上述に基づいて、ここで用いられる命名は単に便宜上のものであり、発明を説明する用語は当該技術分野の通常の技術を有する者によって最も広い意味を与えられるべきであると広く理解されるものである。ある実施形態において、図1及び図2A-2Jに示されるシステムは単一セルワークステーション100、200と呼ばれうる。上述の開示において、単一セルという語は、ワークステーション100、200が、部分的に組み立てられたタイヤホイール組立体が組立ラインに沿って手渡されるような従来の組立ラインに配列される複数の連続した個別のワークステーションを必要とせず、タイヤホイール組立体TWを製造することを示すと理解される言い換えれば、手渡されるは部分的に組み立てられたタイヤホイール組立体が組立ラインの最初のワークステーションによって保持され、作用されて、以降の処理のために組立ライン上の以降のワークステーションに引き渡されることを意味する。むしろ、単一セルワークステーション100、200は、それぞれがタイヤ及びホイールTWの組立の過程において特定の役割を果たす複数のサブステーション104a-104gを持つ一つのワークステーションを提供する。この組立過程が生じるところではタイヤ及び/又はホイールの手渡しが最小化又は完全に撤廃される。そのため、新しい単一セルワークステーション100、200は、従来のタイヤホイール組立ラインに関する設置面積の所有/賃貸に関する費用と投資、また同時に組立ラインを画定する個々のワークステーションの維持管理を提供しなければならないことに関する費用と投資を顕著に削減する。したがって、タイヤホイール組立体TWの製造において単一セルワークステーション100、200が採用されるとき、設備投資と人による監視は顕著に削減される。図1を参照すると、タイヤ及びホイールTWの組立のためのシステムは、ある実施形態に従って概して100で示される。システム100は装置102を含む。作業中、装置は、最終的にタイヤホイール組立体TWの一部となるホイールWを受け取り保持する。装置102の組立過程の一部又は全体を通してホイールWを保持する能力は、部分的に組み立てられたタイヤホイール組立体を以降のワークステーションに手渡す必要を最小化又は撤廃する。作業中、組み立て作業を始めるために装置102はホイールを受け取り保持する最初のサブステーション104aで初期化される。以下サブステーション104aはホイール収容サブステーションと呼ばれる。ホイールWはコンベアベルトC1から装置102の方へ進むか、代わりに装置102が容器、ホッパ又はそれに類するもの図示しないからホイールWを取り出してもよい。図1に見られるように、装置102は爪106、把持部又は他のホイールWを固定する手段を含みうる。ある実施形態において、二つ以上の組立工程を通じて、タイヤホイール組立体TWが二つ以上のサブステーション04a-104gによって処理されるまで装置102は爪106からホイールWを放さない。このやり方は製造過程において以降のワークステーションへタイヤホイール組立体TWを手渡すことを最小化又は撤廃する。単一セルワークステーション100を用いたタイヤ及びホイールTWの組み立てのための実施形態は、前述の説明では提供されない。ホイール収容サブステーション104aで装置102がホイールWを固定すると、装置102はホイール収容サブステーション104aからステム付けサブステーション104bへ進む。ステム付けサブステーション104bで、バルブステムVは容器、ホッパH又はそれに類するものから取り出され、ホイールWに形成された穴や通路を通じて挿入される。ステム付けサブステーション104bは、以降のバルブステムVの穴や通路を通じたホイールWへの挿入のために、バルブステムVをホッパHから取り出すステム付け装置図示しないを含んでいてもよい。バルブステムVがホイールWにサブステーション104bで固定されると、ホイールWと、それに取り付けられたバルブステムVとを含んだ装置102はタイヤ収容取付サブステーション104cへ進む。タイヤ収容取付サブステーション104cで、タイヤTはコンベアベルトC2、容器、ホッパ又はそれに類するものを含む収容所から取り出される。次に、収容取付サブステーション104cで、タイヤTはホイールWの外周に提供又は取り付けられる。必要に応じて、タイヤ収容取付サブステーション104cは、タイヤTをホイールWへ促すような例えばローラーのような装置を含んでもよい。代わりに、装置102がホイールWをタイヤTに促してもよい。タイヤTのホイールWへの取り付けに関する発明の特定の態様は図4A-4Hに示されている。タイヤTがホイールWにタイヤ収容取付サブステーション104cで取り付けられると、装置102は適合マーキングサブステーション104dへ進む。適合マーキングサブステーション104bにおいて、タイヤTのラジアルフォースバリエーションの高点及びホイールWのラジアルランアウトの低点が位置付けられ、それぞれマークされる。この印は一時的なものであっても恒久的なものであってもよい。そして、タイヤT及びホイールWのそれぞれの印は、タイヤホイール組立体TWのフォースバリエーション及び/又は不均衡を最小にするように、互いに約180度をなすようにオフセットされる。タイヤT及びホイールWがサブステーション104dで適合マークされると、装置102は膨張サブステーション104eへ進む。膨張サブステーション104eで、ある実施形態では、高圧流体Fの源がホイールWに取り付けられたバルブステムVとの連通のために提供される。バルブステムVと連通すると、高圧流体Fの源からの流体が、ホイールWに取り付けられたタイヤTを膨らませるためにバルブステムVを通じて流れる。タイヤホイール組立体TWの膨張はバルブステムVを利用した方法によって提供されると前述したが、タイヤホイール組立体TWは別の方法によって膨らまされてもよい。ある実施形態における、タイヤホイール組立体TWの膨張に関する発明の特定の態様は、例として、図5A-5Rに示されている。所望により、膨張サブステーション104eでタイヤが膨らませられると、装置102はビードシーティングサブステーション104fへ進む。ビードシーティングサブステーション104fでは、タイヤビードとビードシートとの間に置かれ捕捉されうる気泡、混入物及びそれに類する物がそこから取り除かれるように、タイヤTのビードはホイールWのビードシート図示しないに対してそれぞれ確実に置かれる。ビードシーティングサブステーション104fでタイヤビードがホイールビードシートに乗せられた後、装置102はバランス調整サブステーション104gへ進む。バランス調整サブステーション104gで、タイヤホイール組立体TWの不均衡の影響を減らすために、補正重りBをホイールWの内側又は外側の縁に加えることによって、タイヤホイール組立体TWは静的又は動的に平衡を保たれる。単一セルワークステーション100はサブステーション104a-104gを含むとして示されたが、サブサブステーション104a-104gの配列及び数は、示された実施形態のものに限らないと理解される。例えば、膨張サブステーション104eは適合マーキングサブステーション104dより先にあってよいと理解される。さらに、単一セルワークステーション100は示された実施形態のものよりも少ないサブステーション104a-104gを含んでもよいと理解される。例えば、ホイール収容サブステーション104aが事前ステム付けされたホイールWを含むように、ステム付けサブステーション104bが除かれてもよい。今、図2A-2Jを参照すると、タイヤ及びホイールTWの組み立てのための単一セルワークステーションは、ある実施形態に従って概して200で示される。単一セルワークステーション200はそれぞれがタイヤホイールTWの組立過程において特定の役割を果たす複数のサブステーション204a-204fと連携する装置202を含む。図2Aに見られるように、単一セルワークステーション200中の装置202は、接地面積に配置された複数のサブステーション204a-204fのほぼ中心位置に置かれたロボットアーム202を含みうる。図2Aにおいて、ロボットアーム202は静止した、待機位置に示される。ロボットアーム202は、例えば、基部206、基部206に接続された体部208、体部208に接続された腕部210及び腕部210に接続された爪部212を含みうる。体部208は、基部206に対して360度旋回できるように、基部206に回転可能に接続される。さらに、体部208は、体部208が基部206に対して垂直上方又は下方に関節運動するように、例えばヒンジで接続されたはさみ状の腕をもって、基部206に対して概してヒンジで接続されうる。腕部210は、体部208に対して任意の望まれる上方又は下方の位置に関節運動するように、体部208に接続される。基部206と体部208の回転可能な接続と同様に、爪部212は、腕部210に対して360度旋回できるように、腕部210に回転可能に接続されうる。部位208-212の動作は、ジョイスティック図示しないによって手動で、又はプロセッサを備える制御装置図示しないに記憶された論理回路を介して自動的に制御されうる。以下の説明において、基部206に対する体部208の規定の動作は、腕部210及び/又は爪部212の説明される動作の前、間又は後のいつ起こってもよいと理解される。例えば、腕部210及び爪部212を特定のサブステーション204a-204eの望ましい位置又はその近傍に設置するために、体部208が回転、関節運動又はそれに類する運動をしてよい。なお図2Aを参照すると、複数のホイールWがホイール収容サブステーション204aに配置されて示されている。ある実施形態に従って、ホイール収容サブステーション204aは、例えばラック214を含むと示される。しかしながら、ホイール収容サブステーション204aはエンドレスコンベア又はそれに類するものを含んでもよいと理解される。さらに、図2Aに見られるように、複数のタイヤTがタイヤ収容サブステーション204bに示される。ある実施形態に従って、タイヤ収容サブステーション204bはラック216及びコンベア装置218を含む。しかしながら、ホイール収容サブステーション204bはエンドレスコンベア等を含んでもよいと理解される。今、図2Bを参照すると、爪部212がホイール収容サブステーション204a近傍の待機位置から動くように、腕部210が関節運動している。図2Bに示されるように、ホイールWは、ホイール受取位置へと関節運動した爪部212の近傍のラック214の末端に近い積載位置へ進んでいる。ホイールWのラック214の末端への前進は、運搬装置によって提供されてもよいし、又は代わりに、例えばもしラック214が下向きの傾斜に置かれているならば、重力によって提供されてもよい。さらに、もしホイール収容サブステーション204aがラック214ではなく容器図示しない又はそれに類するものを含むならば、ホイールWの前進を伴わず、爪部212が容器中のホイールWの近傍へ設置され、続いて位置決めされてもよいと理解される。なお図2Bを参照すると、ホイールWが爪部212に固定されるように、爪部212がホイールWの近傍に位置して示されている。ある実施形態において、爪部212はホイールWの内径DIW図3C-3Eと係合することでホイールWと接続する。しかし、爪部212とホイールWとの接続は任意の望まれる方法によって実施されるものであり、ホイールWの内径DIWとの係合に限らないと理解される。今、図3A-3Eを参照すると、ある実施形態に従って爪部212が示されている。ある実施形態において、図3Aに見られるように、爪部212は固定部302、回転部304、ホイール係合部306、スライド部308及びアクチュエータ部310を含む。図3A及び3Bを参照すると、スライド部308は固定部302に形成された半径方向の溝312にスライド可能に配置されている。それぞれのスライド部308から延びる軸柱314は、半径方向の溝312と、回転部304に形成された弓形溝316を通って延びている。軸柱314はまた、ホイール係合部306のそれぞれに形成された開口318を通って延びている。中心軸柱320は回転部304から、固定部302に形成された中心軸上開口322を通って延びている。中心軸上開口322を通過すると、中心軸柱320はアクチュエータ部310により形成されアクチュエータ部310から延びるキー通路324に固定される。組み立てられると、係合部306の軸部326は固定部302の軸方向ガイド328に、係合部306が半径方向内側/外側に動作可能なようにスライド可能に配置される。図3C-3Eを参照すると、爪部212の操作の実施形態が開示されている。概して、軸部326の内側及び外側への軸方向の動作はアクチュエータ310の状態に依存する。図3B及び3Cに示されるように、アクチュエータ310は、軸部326が半径方向に後退した位置にあるような停止状態にある。半径方向に後退した位置は中心軸柱320を通って延びる中心軸線から軸部326までの半径方向距離r1によって画定されて示される。アクチュエータ310が作動すると、図3D及び3Eに示されるように、中心軸柱がキー通路324に固定又はキー固定keyedされていることにより、結果として中心軸柱320の時計回り回転動作CWISEが起こる。中心軸柱320の時計回り回転動作CWISEは回転部304aの時計回り回転動作CWISEとなり、それが弓形溝316に配置された軸柱314の時計回り回転動作CWISEとなり、それが半径方向の溝312に配置されたスライド部308の半径方向外側への動作、及び半径方向ガイド328に配置された軸部326の半径方向外側への動作となる。図3D及び3Eに見られるように、軸部326の半径方向外側の位置は、半径方向距離r1より大きい徐々に大きくなる半径方向距離r2、r3で画定されて示される。軸部326が最大半径r3まで進んだとき、ホイールWを爪部212に固定するために、軸部326はホイールWの内径DIWと半径方向で係合する。戻って図3A及び3Bを参照すると、ある実施形態において、爪部212は概して330で示される着脱部を含みうる。着脱部330は概して板332及び板332から略垂直に延びるセンタプルアーム334を含む。板332は回転部304から延びる連結部338を受けるための凹部336を含む。説明したように、連結部338は、中心軸柱320を通って延びる軸が連結部338をも通って延びるように、回転部304の中央に設置される。全体的な説明において示したが、連結部338と板332とは機械的に、空気圧で、又はそれに類して凹部336で接続されてもよい。着脱部330を回転部304から取り外すための機能及び目的は、図2E及び5A-5Rでより詳しく説明される。今、図2Cを参照すると、ホイールWが爪部212に固定されると、爪部212がホイールWを潤滑サブステーション204cの近傍に設置させるように、体部208及び腕部210が方向付けられる。ある実施形態に従って、潤滑サブステーション204cは、例えば石けん水、グリス又はそれに類するもののような潤滑剤図示しないを保持するためのトレイ220を含みうる。ある実施形態において、ホイールWの周囲の一部が潤滑剤を含むトレイ220に浸されるように、腕部210が方向付けられうる。所望により、浸したら、ホイールWの周囲の少なくとも要部が潤滑剤を塗布されるように、爪部212は所望により腕部210に対して約0度から360度の間で回転しうる。ある実施形態において、ホイールWの約半分が潤滑剤に浸され、ホイールWの浸されていない部分に潤滑剤を塗布するためにホイールWが180度回転する。別の実施形態において、爪部212が固定位置にあって潤滑剤塗布作業の間腕部210に対して回転しないように、トレイ220は、ローラーであってそれ自体に潤滑剤が配されホイールWの周囲を360度動く潤滑剤塗布ローラー図示しないを含みうる。代わりに、別の実施形態において、腕部210がホイールWの全体が潤滑剤に浸されるように方向付けられうる。今、図2Dを参照すると、爪部212が潤滑剤を塗布されたホイールWをタイヤ取付サブステーション204dの近傍に設置するように、体部208及び腕部210が方向付けられている。説明したように、未膨張タイヤホイール組立体TWを形成するようタイヤTがホイールWに取り付けられるように、コンベア装置218がタイヤTをタイヤ取付サブステーション204dへ進める。未膨張タイヤホイール組立体TWを形成するためにタイヤTがホイールWに取り付けられる前、間及び後において、爪部212はホイールWと係合したままであると理解される。ある実施形態において、前述の開示において説明した理由によりタイヤ取付サブステーション204dは螺旋取付サブステーション又は歳差取付サブステーションと呼ばれうる。図4Aを参照すると、ホイールWは爪部212に固定されて示され、腕部は概して210で示される。爪部212と腕部210の間には回転アクチュエータ402と心棒404が示されている。心棒404は爪部212の腕部210に対する回転動作を可能にする。爪部212及びホイールWを第1押込軸Bに沿って動作させられるように、腕部210は線型アクチュエータ図示しないに連結されうる。回転アクチュエータ402は、回転アクチュエータ402の回転軸が軸Aで表されるように、腕部210に関して方向付けられる。アクチュエータ402の回転は、ホイールW及び爪部212の軸Aに関する同様の回転動作となる。回転アクチュエータ402は電気、空気圧、水圧又は他の種類の回転アクチュエータであってもよく、ホイールWの軸Aに関する回転に適合したものである。タイヤTは第1タイヤビードTB1及び第2タイヤビードTB2を含んで示されている。ビードTB1、TB2は典型的に間隔TGによって隔てられている。少なくとも一つのビード圧縮機構406がタイヤTのサイドウォール部近傍に設置される。本実施形態では、二つのビード圧縮機構406、408が含まれているが、本発明の範囲内において一つ以上のビード圧縮機構が用いられうると考えられる。ビード圧縮機構406、408は、それぞれ関連した圧縮アクチュエータ410、412を含み、同様に、圧縮アクチュエータ410、412はそれぞれ関連した上部挟み指414、416及び下部挟み指418、420に連結されている。今、図4A及び4Bを参照すると、ホイールWをタイヤTに取り付けるために、ホイールWは軸Aに関して回転する。また、少なくとも一つの圧縮機構406、408が起動して、それによって間隔TGの少なくとも一部が緩められた状態緩められた状態は図4AのTGで示されるの間隔に対して小さくなる例えば図4BのTG’を参照ように、ホイールWのビードTB1、TB2の少なくとも一部を圧縮する。今、図4A-4Cを参照すると、腕部210がL例えば図4Cを参照のように直線的に軸Bに沿って動かされ/押し込められ、それによってホイールWの第2ビートシートWS2の少なくとも一部WS2P例えば図4Cを参照に、タイヤTの第1及び第2ビードTB1、TB2によって形成される開口TOを通過させる。次に、図4Dに見られるように、ホイールWの第2ビートシートWS2の全体が開口TOを通過するように、直線動作Lが軸Bに沿って継続する。ホイールWが図4Dに示される位置に達したと見なされると、未膨張タイヤホイール組立体TWが形成され、タイヤ膨張の次作業段階への運搬のために爪部212に保持されるようにアクチュエータ410、412が解放される。今、図4Eを参照すると、第2の実施形態において、タイヤビードTB1、TB2はビード圧縮機構によって挟まれない。むしろタイヤTのビードTB1、TB2は緩められ、残存した状態のままにされる。図4Fに見られるように、ホイールWが軸Aに関して回転させられている間、腕部210がLのように直線的に軸Bに沿って動き、同時に爪部212がホイールWを軸Bに関して歳差的に回転させる。ホイールWの第2ビードシートWS2がタイヤTの第1ビードTB1と接触させられるにつれて、第2ビートシートWS2の一部WS2PがタイヤTの第1ビードTB1によって形成される上部開口TO’を通過する。次に、図4Gに示されるように、腕部210が直線運動Lを継続するにつれて、ホイールWの第2ビートシートWB2が第1ビードTB1によって形成される上部開口TO’例えば図4Eを参照を完全に通過する。次に、図4Hに見られるように、腕部210が軸Bに沿ってさらになお促されると、ホイールWの第2ビートシートWS2がタイヤTの第2ビードTB2によって形成される下部開口TO’’を通過する。ホイールWが図4Hに示される位置に達したと見なされると、未膨張タイヤホイール組立体TWが形成され、タイヤ膨張の次作業段階への運搬のために爪部212に保持される。図4A-4HはタイヤTが軸Bと同心であるように概して示すが、ここでタイヤTの軸Bに対する位置付けをこのように限定するものではない。タイヤTの中心と軸Bの間の別の位置づけも同様に良好に機能すると考えられる。さらに、回転軸Aは、ある実施形態において、押込軸Bと同軸であってもよい。しかしながら、説明された実施形態において、回転軸Aは軸Bに関して角θで描かれた分だけ角度を持って方向付けられている。その上さらに、もし回転軸Aが押込軸Bに関して固定されているならば、取付サブステーション204dは螺旋取付サブステーションと呼ばれ、そのため角θは螺旋接近角度と呼ばれる。あるいは、もし腕部210が軸Bに関して回転するならば、回転軸Aは押込軸Bに関して軸A及びBの交差点で旋回し、そのため取付サブステーション204dは歳差取付サブステーションと呼ばれる。従って、角θは歳差接近角度と呼ばれる。螺旋取付サブステーションの実施形態において、回転軸Aに関するホイールWの回転動作は、押込軸Bに関する押込動作と組み合わされてよいと理解される。あるいは、歳差取付サブステーション204eの実施形態において、軸Bに関する押込動作は軸Aに関する回転動作と組み合わされても組み合わされなくてもよいと理解される。例えば、もし軸Bに関する押込動作が含まれないならば、ホイールWのタイヤTに関する歳差動作により、ホイールWがタイヤTに接触すると、タイヤTがホイールWを自ら通される。またもしホイールWの歳差動作がホイールWの軸Bに関する押込動作と組み合わされるならば、タイヤTもまたホイールWを自ら通されると同時に、ホイールWがタイヤTに押し込まれる。今、図2Eを参照すると、爪部212が未膨張タイヤホイール組立体TWを膨張サブステーション204eの近傍に設置させるように、体部208及び腕部210が方向付けられている。図5Aに見られるように、腕部210が未膨張タイヤホイール組立体TWを膨張サブステーション204eの近傍に設置すると、膨張サブステーション204eはタイヤホイール組立体TWへ向かって概して矢印Dの方向へ動く。図5A及び5Bを参照すると、膨張サブステーション204eの矢印Dの方向への動作は、最終的に着脱部330のセンタプルアーム334の、膨張サブステーション204eの固定装置502への軸方向の挿入となる。続いて、固定装置502の一つ以上のキー504が半径方向内側へ矢印Kの方向に従って、センタプルアーム334との半径方向の係合のために動かされる。図5Cを参照すると、一つ以上のキー504がセンタプルアーム334と半径方向に係合すると、腕部210及び爪部212からホイールWを解放するために、爪部212の軸部326のホイールWの内径DIWとの半径方向の係合が解かれる。そして、爪部212からのホイールWの解放に続いて又は同時に、連結部338と板332が離れ、それによって着脱部310が未膨張タイヤホイール組立体TWを膨張サブステーション204eに保持する。なお図5Cを参照すると、センタプルアーム334が固定装置502に固定された状態で、調節ピン506が固定装置502の上面508をキャリア板512の内面510へ矢印D’の方向に沿った方向に従って引き寄せて、それによって固定装置502の上面508と運搬板512の内面510との間隙Sを減らす。間隙Sの減少に伴って、膨張サブステーション204eのフリップシール514は以下のように動かされる。図5I-5Nに示されるように、間隙Sの減少及びその後の増大は、フリップシール514のホイールWに対する位置の変化となる。概して、フリップシール514はキャリア516に保持される。キャリア516は、キャリア516の外面520及びキャリア516の内面522を画定する覆い部518を概して含む。ある実施形態に従って、フリップシール514はキャリア516の内面522に位置し、動径部526の内表面524及び縁部530の内表面528に接する。フリップシール514がキャリア516に対して上記のように位置すると、保持器532がフリップシール514をキャリア516の動径部526と挟んで接し、保持器532の端部534は縁部530の内表面528に接する。一つ以上の膨張器536が、キャリア板512に形成された一つ以上のそれぞれの通路538、及び概して540で示される一つ以上の通路を通じて挿入される。説明するように、通路はそれぞれ軸状の配置で、フリップシール514、キャリア516及び保持器532のそれぞれに形成されて、一つ以上の通路540を形成する。今、図5C-5Nを参照すると、一つ以上の膨張器536を使ったタイヤホイール組立体TWの膨張方法がある実施形態に従って説明されている。最初に、図5C、5D及び5I、5Jに示されるように、フリップシール514の内側546、続いて内面側部548がホイールビードシートWS1の外角W2を超えてスライドするように間隙Sがさらに減らされ、そして、図5Jに示されるように、フリップシール514の内側546がホイールビードシートWS1の円周部W3の一部に係合するようになる。その結果、この位置付けにおいて、フリップシール514の柔軟な内面550はフリップしてフリップシール514が実質的にL字状の断面を持つ位置図5Jによるへ動く。同時に、縁部530の円周端544が、第1タイヤビードTB1を第1ホイールビードシートWB1から離し、その間に開空気通路552を提供する。フリップシール514の柔軟な内面550が第1ホイールビードシートWS1の円周部W3を矢印Dの方向に過ぎて前進すると、フリップシール514は図5Jのフリップした位置から図5E及び5Kに示される停止位置へと弾性的に動く。図5Fに示されるように、タイヤTに対する縁部530の円周端544の位置調整で提供される開空気通路552を通し、一つ以上のホース554を通って一つ以上の膨張器536の一つ以上のノズル556から、加圧された流体Pが送り込まれ、タイヤTの膨張のための急速膨張技術を開始する。加圧された流体Pは一つ以上のホース554を通して、図5Kに示されるフリップシール514のタイヤホイール組立体TWに対する位置調整の前、間、又は後に行われうると理解される即ち、加圧された流体Pはホース554を通して、図5I及び5Jに示されるようないかなる時に送り込まれてもよい。加圧された流体Pは任意の望ましい流体、例えば空気、窒素又はそれに類するものを含むと理解される。図5Kに示されるように、フリップシール514の柔軟な内面550がホイールビードシートWS1の円周部W3を上述のように過ぎて前進すると、間隙Sが増大して、膨張器536及びフリップシール514を矢印Dの方向と逆の矢印D’の方向へ動かす。その結果、図5F及び5Lに見られるように、フリップシール514が第1ホイールビードシートWS1の円周部W3に向かって矢印D’の方向で前進するにつれて、フリップシール514の外側558が、第1ホイールビードシートWS1の内表面W4に係合する。フリップシール514が図5Lに示された位置についたとき、フリップシール514がタイヤホイール組立体TWを外気圧APに対して密封することにより、タイヤTは急速かつ十分に膨張すると理解される。利用される膨張装置536の数に依存して、加圧された流体Pを用いたタイヤTの加圧には長くても約1から5秒かかりうる。次に、図5G及び5Mに見られるように、間隙Sが増大し続けるにつれて、フリップシール514の外側558が第1ホイールビードシートWS1の内角W5を超えてスライドするように、一つ以上の膨張器536及びフリップシール514は矢印D’の方向へ動き、そして、フリップシール514の外側558が第1ホイールビードシートWS1の円周部W3の一部に係合するようになる。その結果、この位置付けにおいて、フリップシール514の柔軟な内面550は、フリップシール514が実質的に逆L字状の断面を持つ位置図5Mによるへ動かされる。図5Mのフリップシール514の下げられた位置は、図5Jに示されるフリップシール514の上げられた位置の実質上逆である。同時に、タイヤTの円周空間C内の加圧された流体Pの支援とともに、縁部530の円周端544が第1タイヤビードTB1から離されて、タイヤTの円周空間C内の加圧された流体Pに空気通し路552を閉じさせ、第1タイヤビードTB1がホイールビードシートWB1へ自ら収まることになる。一つ以上の膨張器536及びフリップシール514が矢印D’の方向へ動くように間隙Sが増大され続けるにつれて、フリップシール514の外側558と、続いて内面側部548がホイールビードシートWS1の外角W2を超えてスライドし、そして、図5H及び5Nに示されるように、フリップシール514の柔軟な内面550が図5Mの下げられた位置から図5Iに示されるものと類似した停止位置へと弾性的に動くことになる。一つ以上のノズル546からの加圧された空気Pの供給は、一つ以上の膨張器536及びフリップシール514がタイヤホイール組立体TWに対して図5Mに示される方法で位置する前、間、後に止められてよいと理解される。もしまだ一つ以上のノズル556から加圧された流体Pが供給され続けているならば、上述のように開空気通路552が閉じられると、加圧された流体Pは単独で又は間隙Sの変化と組み合わされて、一つ以上の膨張器536及びフリップシール514を矢印D’の方向へ押し、タイヤホイール組立体TWから離すのに利用される。今、図5Oを参照すると、タイヤホイール組立体TWが膨張されるように膨張作業が完了すると、着脱部330が回転部304に再接続されるように、腕部210は接続部338を板332の凹部336中に設置する。そして、図5Pに見られるように、着脱部330及び回転部304が再接続されると、膨張サブステーション204eのクランプ部560がタイヤTのトレッド面と矢印Cの方向に従って半径方向に係合する。タイヤTのトレッド面のクランプ保持Cの後又は同時に、一つ以上のキー504が半径方向外側に矢印K’の方向で離れ、センタプルアーム334との半径方向の係合が解除される。そして、図5Qに見られるように、一つ以上のキー504の半径方向のセンタプルアーム334との係合が解除されると、腕部210及び爪部212が図2Aの停止した、待機状態と実質上同様の状態へ循環するように、腕部210及び爪部212は膨張サブステーション204eから矢印D’の方向で離れ、続く組立作業のためにホイールWを受ける用意ができる。図5Rを参照すると、腕部210及び爪部212が膨張サブステーション204eから矢印D’の方向に従って離れると、クランプ部560は膨張したタイヤホイール組立体TWを矢印D’の方向に下方へ、仕上げサブステーション204fへ輸送する。図5R及び2Fを参照すると、タイヤホイール組立体TWの膨張サブステーション204eに対する仕上げサブステーション204fへの動作は、概して垂直方向の動作である。膨張したタイヤホイール組立体TWが仕上げサブステーション204fへ輸送されると、クランプ部560が続く組立作業で別の未膨張タイヤホイール組立体TWを受け取る用意ができるように、クランプ部560が垂直上方に膨張サブステーション204eへ戻るように、クランプ部560とタイヤTのトレッド面との係合が解除される。図2Fを参照すると、膨張したタイヤホイール組立体TWが仕上げサブステーション204fで提供されると、同様に成形されたタイヤTの有する固有のトレッドの抵抗を考慮して、膨張したタイヤTのコンプライアンスを一致させるコンプライアンステストを実施するために、タイヤホイール組立体TWがS1のように回転させられる。そして、図2Gに示すように、タイヤTのタイヤビードとホイールWのビードシートとの間に潜在的にに捕捉されている気泡、混入物及びそれに類するものを取り除くために、ウォブルホイール222がタイヤTの軸方向端面に係合する。捕らわれた気泡、混入物及びそれに類するものの除去はブリーディング又はバーピングと呼ばれる。図2Hを参照すると、膨張したタイヤホイール組立体TWは、ホイールWのリムに加えられる重りの位置及び量を決定するためのバランス調整テストを実施するために、半径方向にタイヤTのトレッド面でウォブルホイール224と係合することによって回転させられる。次に、図2Iに見られるように、ホイールWのリムに加えられる重り図示しないの位置を識別する印をタイヤT上に提供するために、マーキング装置226がタイヤTの軸方向端面に係合する。タイヤTの軸方向端面上に提供される印は、ホイールWのリムへ印が付けられた位置の近傍に取り付けられる重りの量に関連し、例えば記号、数字又はそれに類するものを含みうる。図2Jに示されるように、タイヤTが図2Jに示されるようにマークされると、処理されたタイヤホイール組立体TWは単一セルワークステーション200から除かれる。ある実施形態において、図において概して600a、600b、700及び800で示される装置は単一セルワークステーションと呼ばれうる。前述の開示において、単一セルという語はワークステーション600a、600b、700及び800が、従来の組立ラインに配列される複数の連続した個別のワークステーションを必要とせず、タイヤホイール組立体TWを提供することを示すと理解される。むしろ、単一セルワークステーション600a、600b、700及び800は、それぞれがタイヤホイールTWの組立過程に特定の役割を果たす複数のサブステーション612-626を持つ一つのワークステーションを提供する。そのため、新しい単一セルワークステーション600a、600b、700及び800は、比較的大規模な接地面積に設置された従来のタイヤホイール組立ラインに関する費用、投資及び維持管理を顕著に削減する。したがって、単一セルワークステーション600a、600b、700及び800が採用されるタイヤホイール組立体の処理において、設備投資と人による監視は顕著に削減される。初めに図11-12を参照すると、タイヤホイール組立体の処理のための単一セルワークステーションがある実施形態に従って概して600aで示されている。ある実施形態において、ワークステーション600aは装置650を含む。作業中、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPを作成するために、装置650はホイールWと接続する。装置650のホイールWと接続する能力は、一つ以上のホイールW及びタイヤTを、従来の組立ラインにおける複数のワークステーションでの次のワークステーションに手渡す必要を撤廃する。ある実施形態において、単一セルワークステーション600aに関する装置650は、複数のサブステーションに対して実質上中央部に置かれるロボットアーム652を含みうる。図11-12に示される実施形態において、複数のサブステーションは概して612-620で示される。作業中、ホイールWはロボットアーム652に取り外し可能に取り付けられる。ある実施形態において、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPの作成に関連する工程のいくつか又は全てを通じて、ロボットアーム652はホイールWと接続する。ある実施形態において、ロボットアーム652は、例えば、基部654、基部654に接続された体部656、体部656に接続された腕部658、及び腕部658に接続された爪部660を含みうる。ある実施形態において、体部656が基部654に対して360度旋回できるように、体部656は基部654に回転可能に接続される。さらに、ある実施形態において、体部656は、体部656が基部654に対して垂直上方又は下方に関節運動するような、例えばヒンジで接続された挟み状の腕をもって、基部654に概してヒンジで接続されうる。ある実施形態において、腕部658は、体部656に対して任意の望まれる上方又は下方の位置に関節運動するように、体部656に接続される。基部654と体部656との回転可能な接続と同様に、爪部660が腕部658に対して360回転、旋回、又は他の回転をできるように、爪部660は腕部658に回転可能に接続されうる。図10に関連する前述の開示において説明されるように、ホイールW及びタイヤTのバランス調整作業を実施するため、爪部660は腕部658に対して比較的高速で回転する。ある実施形態において、部位654-660の動作は、ジョイスティック図示しないによって手動で、又はプロセッサを備える制御装置図示しないに記憶された論理回路による手法で自動的に制御されうる。以下の説明において、基部654に対する体部656の規定の動作は、腕部658及び/又は爪部660の動作の前、間又は後に起こってよいと理解される。例えば、腕及び爪部658、660を特定のサブステーションの望ましい位置又はその近傍に設置するために、体部656が回転、関節運動又はそれに類することをしてよい。装置650のサブステーション612-620に対する大まかな動作に関して、ある実施形態において、ロボットアーム652は、1ホイール収容サブステーション612でホイールWを得る、2石鹸付けサブステーション14でホイールWに石鹸を付ける、3取付/指標付けサブステーション16でタイヤTにホイールを取り付けて、未膨張タイヤホイール組立体TWNIを画定する、4未膨張タイヤホイール組立体TWNIを膨張させるため、未膨張タイヤホイール組立体TWNIを膨張ステーション618に設置する、5膨張したタイヤホイール組立体TWIの事前バランス調整のために、膨張したタイヤホイール組立体TWIを事前バランス調整サブステーション620に設置して、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPを画定する、ように操作される。事前バランス調整された後、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPは、概してC1で示されるコンベア又は同様の機構に設置される。ある実施形態において、コンベアC1は、事前バランス調整サブステーション620から延び、又は代わりに近傍に設置される。説明されるように、急速に大量生産される事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPの受け取りを可能にするため、一つ以上のコンベアC1が含まれうる。今、図6Aを参照すると、タイヤホイール組立体の処理のための単一セルワークステーションが、ある実施形態に従って概して600bで示される。ある実施形態において、単一セルワークステーション600bは、概して650aで示される装置を含む。装置650aは、図11-12で示され説明された装置650と実質上相似したものでありうる。初めに、装置650aは事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPをコンベアC1から取り出す。ある実施形態に従って、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPを回収するために、装置650aは停止位置からコンベアC1へ向かって概して矢印D1の方向へ動きうる。そして、図6Bに見られるように、装置650aは事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPを取り出し、重り取付サブステーション622へ矢印D2の方向に従って動かす。ある実施形態において、装置650a及び重り取付サブステーション622の一つ以上が、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPのための重り取付情報を決定する、又は代わりに与えられうる。ある実施形態において、重り取付情報は、無線で、又は代わりに、事前バランス調整サブステーション620から装置650a及び重り取付サブステーション622の一つ以上への配線を通じて通信されうる。ある実施形態において、重り取付情報を通信するよりむしろ、重り取付情報は事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWP上に印刷されうる。ある実施形態において、重り取付情報は、装置650a及び重り取付サブステーション622の一つ以上によって読まれるバーコードの形で、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPに印刷されうる。ある実施形態において、重り取付情報は、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPに取り付けられる重りの値を含みうる。ある実施形態において、重り取付情報は、その値の重りが取り付けられる事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWP上の位置も含みうる。ある実施形態において、重りは事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPの、例えばホイールWのリムを含む任意の望まれる位置に取り付けられうる。ある実施形態において、重りはホイールWにクリップで取り付けられても、又は代わりに接着されてもよい。このように、装置650aが事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPをコンベアC1から重り取付サブステーション622へ動かすとき、与えられた又は決定された重り取付情報は、重り取付サブステーション622に設置された複数の容器622a-622nの一つ以上から取り出される一つ以上の固有の重りと関連づけられうる。ある実施形態において、容器622a-622nのそれぞれは複数の重りをそれぞれ含みうる。ある実施形態において、それぞれの容器622a-622nは、似た値を持つ複数の重りを含む。その結果、ある実施形態において、容器622aは1/8オンスの複数の重り、容器622bは1/4オンスの複数の重り、容器622cは1/2オンスの複数の重り、等を含みうる。ある実施形態において、重りは、例えばホイールWへ取り付けるための、クリップ及び粘着性のものの一つ以上を含みうる。しかしながら、重り取付サブステーション622は複数の容器622a-622n又は別々の値を持った複数の重りを含むものに限らないと理解される。ある実施形態において、例えば、重り取付サブステーション622は重り取付情報から与えられた特定の値の重りを製造する装置を含みうる。例えば、ある実施形態において、重り取付サブステーション622はxオンスの値を持つ複数の重りの小塊を含みうる。そして、重り取付情報を学習した上で、重りの小塊の一つの一部から切り出し、砕き、又は他の方法で分割し、重り取付情報によって要求される値を持つかけらを画定する。ある実施形態において、かけらは、例えばホイールWへ取り付けるための、クリップ及び粘着性のものの一つ以上を含みうる。図6Cを参照すると、一つ以上の重りが一つ以上の容器622a-622nから取り出され、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPに取り付けられると、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPは重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWと呼ばれうる。装置650aは次に重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWを検査バランス調整サブステーション624へ矢印D3の方向に従って動かす。検査バランス調整サブステーション624で受け取られると、検査バランス調整サブステーション624は、事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPに重り取付サブステーション622で取り付けられた一つ以上の重りが、膨張したタイヤホイール組立体TWIの不均衡を事前バランス調整サブステーション620によって決められたように修正しているかどうかを決定する。図6Dに見られるように、別の事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPを重り取付サブステーション622へ動かすために、装置650aはコンベアC1の近傍の位置に矢印D4の方向に従って戻りうる。図6Eに見られるように、装置650aの矢印D4の方向の動作の間又は後に、検査バランス調整サブステーション624に設置された重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWは概してC2で示される送り出し装置、コンベア、又はそれに類するものにより、矢印D5に従う方向の動作のために送り出される。重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWは、重り取付サブステーション622で事前バランス調整されたタイヤホイール組立体TWPに取り付けられた一つ以上の重りが、膨張したタイヤホイール組立体TWIの任意の不均衡を相殺する結果になると、もし検査バランス調整サブステーション624が決定したならば、検査バランス調整サブステーション624から矢印D5の方向に送り出されると理解される。代わりに、図7Aに見られるように、もし、例えば、検査バランス調整サブステーション624が重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWは不均衡なままであると決定したならば、装置650aは、検査バランス調整サブステーション624から重り取付サブステーション622へ戻す矢印D4’の方向に従った動作のために、重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWを検査バランス調整サブステーション624から取り出す。もし、例えば、装置650aが重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWを矢印D4’の方向に従って移動させるならば、検査バランス調整サブステーション624は追加重り取付情報を例えば、同様に上述したように無線で及び/又は配線で、例えば装置650a/重り取付サブステーション622へ提供してもよいし、又は代わりに、検査バランス調整サブステーション624が装置650a又は重り取付サブステーション622の以後の利用のために、追加重り取付情報を重りを付けられたタイヤホイール組立体TWW上に印刷してもよい。重り取付サブステーション622で1つ以上の追加重りを、重りを付けられたタイヤホイール組立体TWW上へ置いた際には、重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWは以下において追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWと呼ばれうる。図7Bを参照すると、装置650aは次に、追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWを重り取付サブステーション622から検査バランス調整サブステーション624へ矢印D3’に従う方向で動かす。検査バランス調整サブステーション624は次に追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWを再処理し、追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWに取り付けられた一つ以上の重りが重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWの任意の不均衡を相殺する結果になるともし検査バランス調整サブステーション624が決定したならば、追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWは矢印D5の方向に従って送り出されうる。しかしながら、一つ以上の追加重りが重りを付けられたタイヤホイール組立体TWWに加えられた後も、不均衡が未だなお残りうると理解される。その結果、図8A-8Bを参照すると、矢印D4’例えば図8Aを参照及びD3’例えば図8Bを参照の方向の上述の動作が実施される。そして、図8Cに見られるように、残り続ける不均衡が検査バランス調整サブステーション624で学習された際は、追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWは矢印D5’の方向に従って再加工サブステーション626へ送り出されうる。ある実施形態において、追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWSWの矢印D5’の方向の動作は、装置650aによって自動的に、又は代わりに、オペレータOによって手動で実施されうる。図8Dに見られるように、不均衡が残り続けるタイヤホイール組立体TWSWは、検査、テスト、重りの除去及び/又はさらなる処理の一つ以上のために、再加工ワークステーション626によって又は再加工ワークステーション626から矢印6Dに従う方向で動かされる。図6A-3Dで説明される検査バランス調整サブステーション624は潜在的に不均衡なタイヤホイール組立体TWW、TWSWが単一セルワークステーション600bによって送り出されることを防いでいると理解される。一つ以上の原因が不均衡なタイヤホイール組立体TWW、TWSWの原因となる。例えば、装置650aが、予期した値を持たない容器622a-622nの一つ以上から重りを取り出しうる。その結果、容器622aが例えば1/8オンスの重りを収容すると期待されるときに、例えば1/2オンスの重りが不適切に置かれ、容器622aから取り出されるということが起こりうる。さらに、ある実施形態において、事前バランス調整サブステーション620の一つ以上及び検査バランス調整サブステーション624が適切に調整されず、それによってタイヤホイール組立体TWW、TWSWの不均衡という結果になりうる。このような上記の例を考慮すると、もし一つ以上の不均衡なタイヤホイール組立体TWW、TWSWが矢印D5’の方向に従って再加工ワークステーション626へ送り出されたならば、オペレータOがタイヤホイール組立体TWSWの不均衡に関連した一つ以上の問題を発見及び修正できるように、単一セルワークステーション600a、600bの一つ以上が選択的に停止されると理解される。二つの異なった単一セルワークステーションが概して600a及び600bで示されているが、単一セルワークステーション600a、600bのそれぞれのサブステーション612-626は、図9に概して700で示される一つの単一セルワークステーションに統合されうると理解される。そのように、もし一つの単一セルワークステーション700が提供されるならば、単一の装置650がサブステーション612-626のそれぞれとともにタイヤホイール組立体TWを処理するために提供されうる。説明されるように、単一セルワークステーション700は説明されるワークステーション600aと600bとを橋渡しするために利用されるコンベアC1を含まず、代わりに検査バランス調整サブステーション624により認可されたタイヤホイール組立体を送り出すための単一のコンベアC2を含む。さらに、ある実施形態において、単一セルワークステーションが図10において概して800で示される。説明されるように、単一セルワークステーション800も装置650を含む。ある実施形態において、図9に示される単一セルワークステーション700の機能性は事前及び検査バランス調整サブステーション620、624が除外されることを除いて、単一セルワークステーション800によって提供される。事前及び検査バランス調整サブステーション620、624が除外されているので、事前及び検査バランス調整サブステーション620、624の機能性は別の構成要素、例えば装置650のようなものによって実施される。ある実施形態において、装置650が膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWと接続すると、装置650は膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWを極めて速い速度で回転させることによって、事前又は検査バランス調整サブステーション620、624の機能を果たしうる。ある実施形態において、膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWの回転は、膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWのホイールWと爪部660との接続と、続く爪部660の腕部658に対する回転によって実施されうる。騒音、振動及びハーシュネスが膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWの回転中に装置650によって認識されることが原因で、装置650は事前/検査バランス調整処理を適切に実施しないことがあると理解される。そのため、装置650によって認識される騒音、振動及びハーシュネスは十分に相殺又は除去されなければならないと理解される。それに基づいて、騒音、振動及びハーシュネスを十分に相殺又は除去するために、装置650は、ここでバランサ接地サブステーション628と呼ばれ示される、接地サブステーションに係合又は他の方法で接続しうる。作業中、装置650の任意の部分654-660はバランサ接地サブステーション628へ保持され、締められ、又は他の方法で固定されうる。例えば、ある実施形態において、腕部658がバランサ接地サブステーション628によって保持され、締められ、又は他の方法で固定されうる。ある実施形態において、腕部658は、バランサ接地ステーション628の体部に形成された凹部と接続し、保持されうる。別の実施形態において、一つ以上のクランプが、ある実施形態において、例えば腕部658のような装置650の一つ以上の部分654-660を締めるために、バランサ接地ステーション628の体から延びうる。装置650がバランサ接地ステーション628によって保持され、締められ、又は他の方法で固定されるため、膨張した/重りを付けられた/追加で重りを付けられたタイヤホイール組立体TWI/TWW/TWSWの回転中に装置650によって認識される任意の騒音、振動及びハーシュネスは、それによりバランサ接地サブステーション628によって伝達及び/又は吸収される。従って、バランサ接地サブステーション628は、装置650が繰り返し事前/検査バランス調整サブステーション620、624のそれぞれの機能を果たせるように、騒音、振動及びハーシュネス、他の方法で装置650によって認識されるものを打ち消しまたは最小化しうる。事前及び検査バランス調整機能が一つの機構即ち装置650によって実施されるため、不適切に調整されたバランス調整サブステーション即ち、事前及び検査バランス調整サブステーション620、624の一つ又は両方の可能性は除外される。そのようにして、装置650は不均衡なタイヤホイール組立体の一つの潜在的な原因を除外する。さらに、単一セルワークステーション700と比較したときに、二つのサブステーション即ち、事前及び検査バランス調整サブステーション620、624が単一セルワークステーション800内に提供されないため、全体の資本及び単一セルワークステーション800の維持管理費用は、付加的なサブステーション即ち、事前及び検査バランス調整サブステーション620、624がないという観点から、削減されうる。図13を参照すると、ホイール、タイヤ及びタイヤホイール組立体の処理のための単一セルワークステーションを複数含んだ単一セルワークステーションシステムが概して950で、ある実施形態に従って示される。ある実施形態において、単一セルワークステーションシステム950は少なくとも3つの装置950a、950b、950cを含む。作業中、ホイールW単独又はホイールに組み合わされたタイヤT即ち、タイヤホイール組立体TWの一つ以上を処理するための一つ以上の工程を実行するために、それぞれの装置950a、950b、950cはホイールWと接続する。それぞれの装置950a、950b、950cのホイールWと接合する能力は、ホイールW及び、もしタイヤTがそこへ取り付けられているならば、タイヤホイール組立体TWが隣接する装置例えば、装置950aと950b、又は950bと950cへ手渡されることを可能にする。ある実施形態において、同様に上述したように、それぞれの装置950a、950b、950cはロボットアームを含みうる。図13において構造的に表されていないが、それぞれの装置950a、950b、950cの直下の工程のリストは、それぞれの装置950a、950b、950cに関連したサブステーションを表す。それに基づいて、図13に示すように、発明のある実施形態は集団で単一セルワークステーションシステム950を形成する三つの単一セルワークステーションを含む。ある実施形態において、装置950aは、例えば、以下の工程を実施するいくつかのサブステーションと接続する。特定の形状を持ったホイールを取り出す/摘み取る装置950aに関する工程1を参照。ホイールを摘み取った際は、装置950aはホイールへのバルブステムの取り付けの任意の支援に使われうる装置950aに関する工程1aを参照。しかしながら、ある状況では、ホイールは事前ステム付けされていてもよく、そのような、ある状況では、任意のステム付け工程は取り除かれうる。次に、装置950aはTPMセンサーを後に続くタイヤ取り付け工程においてタイヤと相互作用又は接触しない方向でTPMセンサーを指標づけるためにホイールを方向転換させることを支援するために使われうる装置950aに関する工程3を参照。次に、装置950aはホイールを石鹸付けすることを支援するために使われうる装置950aに関する工程4を参照。次に、装置950aはタイヤホイール組立体の形成のためのタイヤのホイールへの取り付けの支援に使われうる装置950aに関する工程5を参照。次に、装置950aは続くタイヤホイール組立体の適合マーク装置950aに関する工程7を参照のためのタイヤホイール組立体の撮像の支援に使われうる装置950aに関する工程6を参照。次に、装置950aは適合マークされたタイヤホイール組立体の検査の支援に使われうる装置950aに関する工程8を参照。次に、装置950aは処理されたタイヤホイール組立体を装置950bへ手渡す装置950aに関する工程9を参照。次に、装置950bはタイヤホイール組立体を膨張させることを支援するために使われうる装置950bに関する工程1を参照。次に、装置950bは膨張したタイヤホイール組立体を装置950cへ手渡す装置950bに関する工程2を参照。次に、装置950cはホイールに取り付けられたタイヤのユニフォーミティ即ち、押す/引く力をテストすることを支援するために使われうる装置950cに関する工程1を参照。次に、装置950cはタイヤホイール組立体のバランス調整の支援に使われうる装置950cに関する工程2を参照。次に、装置950cはタイヤホイール組立体への重りの取り付けの支援に使われうる装置950cに関する工程3を参照。次に、装置950cはバランス調整され重りを取り付けられたタイヤホイール組立体の検査の支援に使われうる装置950cに関する工程4を参照。装置950cは四つの工程を実行するとして上述されたが、装置950cは代わりにタイヤのビードをホイールのビードシートに乗せる工程を実行するために使われうる装置950cに関する第2の工程1を参照。次に、装置950cはホイールに取り付けられたタイヤのユニフォーミティ即ち、押す/引く力をテストすることを支援するために使われうる装置950cに関する第2の工程2を参照。次に、装置950cはタイヤホイール組立体のバランス調整の支援に使われうる装置950cに関する第2の工程3を参照。次に、装置950cはタイヤホイール組立体への重りの取り付けの支援に使われうる装置950cに関する第2の工程4を参照。次に、装置950cはバランス調整され重りを取り付けられたタイヤホイール組立体の検査の支援に使われうる装置950cに関する第2の工程5を参照。上で述べられたように、図13において構造的に表されなくても、それぞれの装置950a、950b、950cの直下の工程のリストは、それぞれの装置950a、950b、950cに関連したサブステーションを表す。従って、本願の任意の前出の図で説明された任意のサブステーションは任意の工程に関する任意の機能性を果たすために使われうる。さらに、工程は数値的に、順次的に記載されているが、発明の実施形態は図13で説明された工程の順序に限られず、むしろ工程は説明されたような順序から外れて実施されてよい。本発明は発明のある典型的な実施形態を参照して説明された。しかしながら、上述の典型的な実施形態の形態以外の特定の形態で発明を実施することが可能であることは当該技術分野に習熟した者にとって容易に明白となろう。これは本発明の精神から逸脱することなくなされる。例えばここで示された実施形態のほとんどは、タイヤをホイールに取り付けるためにホイールにロボットアームの方法によって係合し、ホイールを操作することを表現している。しかしながら、本発明の範囲がタイヤをホイールに取り付けるためにホイールを操作することだけに限られると解釈されるべきではない。特に、本発明の教示は、当該技術分野に習熟した者がホイールをタイヤに取り付けるためにタイヤにロボットアームの方法によって係合し、タイヤを操作することによって発明を実施することを可能にする。典型的な実施形態は単に説明のためのものであって、多少なりとも制限的なものだと見なされるべきではない。発明の範囲は添付の特許請求の範囲及びそれに相当するものによって定められ、先の説明にはよらない。関連出願本出願は、2010年5月10日に出願された米国仮特許出願番号61/332,869の利益を主張し、また2007年10月2日に出願された米国仮特許出願番号60/976,964及び2008年5月21日に出願された米国仮特許出願番号61/054,988の利益を主張する2008年9月23日に出願された米国特許出願番号12/236,162の一部継続出願であり、これらの内容を全て参照により包含するものである。"