"次の成分:A1重合体鎖1個当たり平均で最大0.5個のフェノール系末端基を有する少なくとも1つのポリアリーレンエーテル、A2場合により、重合体鎖1個当たり平均で少なくとも1.5個のフェノール系末端基を有する少なくとも1つのポリアリーレンエーテル、B少なくとも1つのポリアリーレンスルフィド、C超分枝鎖状ポリカーボネートおよび超分枝鎖状ポリエステルから選択された、少なくとも1つの超分枝鎖状重合体、D場合により、カルボキシル基を含む、少なくとも1つの官能化されたポリアリーレンエーテル、E場合により、少なくとも1つの繊維状または粒子状の充填剤およびF場合により、他の添加剤および/または加工助剤を含有する熱可塑性成形材料。成分A120~89.9質量、成分A20~10質量、成分B5~65質量、成分C0.1~5質量、成分D0~15質量、成分E5~70質量および成分F0~40質量を含有し、この場合成分A~Fの質量の総和は、成分A~Fの成分の全体量に対して100質量をもたらす、請求項1記載の熱可塑性成形材料。成分A120~83.9質量、成分A21~10質量、成分B5~65質量、成分C0.1~5質量、成分D0~15質量、成分E1070質量および成分F0~40質量を含有し、この場合成分A~Fの質量の総和は、成分A~Fの成分の全体量に対して100質量をもたらす、請求項1または2記載の熱可塑性成形材料。この場合ポリアリーレンエーテルA1は、重合体鎖1個当たり平均で最大0.1個のフェノール性末端基を有し、ポリアリーレンエーテルA2は、重合体鎖1個当たり平均で少なくとも1.8個のフェノール性末端基を有する、請求項1から3までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合成分Cは、DIN53240による1~600mgKOH/gポリカーボネートのOH価を有する少なくとも1つの超分枝鎖状ポリカーボネートを含有する、請求項1から4までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合成分Cは、xが少なくとも1であり、かつyが少なくとも2であるタイプAxByの少なくとも1つの超分枝鎖状ポリエステルを含有する、請求項1から5までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合成分A1および場合によりA2のポリアリーレンエーテルは、互いに無関係に一般式I:式中、t、qは、互いに無関係に0、1、2または3を表わし、Q、T、Yは、互いに無関係にそれぞれ1つの化学結合または-O-、-S-、-SO2-、S=O、C=O、-N=N-および-CRaRbから選択された基を表わし、この場合RaおよびRbは、互いに無関係にそれぞれ水素原子、またはC1~C12アルキル基、C1~C12アルコキシ基またはC6~C18アリール基を表わし、この場合Q、TおよびYからの少なくとも1つは、-SO2-を表わし、およびArおよびAr1は、互いに無関係にC6~C18アリーレン基を意味するで示される単位から形成されている、請求項1から6までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合ポリアリーレンエーテルA1およびA2は、一般式Iによる同じ単位から形成されている、請求項7記載の熱可塑性成形材料。この場合式I中のQ、TおよびYが互いに無関係に-O-および-SO2-から選択され、Q、TおよびYからの少なくとも1つが-SO2-を表わす、請求項7または8に記載の熱可塑性成形材料。この場合式I中のArおよびAr1は、互いに無関係に1,4-フェニレン、1,3-フェニレン、ナフチレンおよび4,4’-ビスフェニレンからなる群から選択されている、請求項7から9までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。25°CでN-メチル-2-ピロリドン中の1質量の溶液中で測定した、45~65ml/gのDINENISO1628-1による粘度数を有するカルボキシル基を含む、少なくとも1つの官能化されたポリアリーレンエーテルを成分Dとして含有する、請求項1から10までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合カルボキシル基を含む、官能化されたポリアリーレンエーテルは、請求項5から8までのいずれか1項に規定されたような一般式Iの単位ならびに一般式IV:[式中、nは、0~6の整数を表わし、およびR1は、H、C1~C6アルキルまたは-CH2n-COOHを表わし、Ar2およびAr3は、互いに無関係にC6~C18アリーレン基を表わし、およびYは、化学結合、または-O-、-S-、-SO2-、S=O、C=O、-N=N-および-CRaRb-から選択された基を表わし、この場合RaおよびRbは、互いに無関係にそれぞれ水素原子、またはC1~C12アルキル基、C1~C12アルコキシ基またはC6~C18アリール基を表わすで示される単位を含有する、請求項1から11までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合、一般式IVに記載の単位の割合は、式Iおよび式IVに記載の単位の総和に対して0.5~2モル、特に0.7~1.5モルである、請求項12記載の熱可塑性成形材料。この場合、nは、2であり、およびR1は、メチルである、請求項12または13に記載の熱可塑性成形材料。この場合、Ar2とAr3は、それぞれ1,4-フェニレンであり、およびYは,-SO2-である、請求項12から14までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合、成分Bのポリアリーレンスルフィドは、一般式-Ar-S-式中、-Ar-は、6~18個の炭素原子を有するアリーレン基を表わすで示される繰返し単位30~100質量から成る、請求項1から15までのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合、成分Bは、ポリフェニレンスルフィド、特にポリ1,4-フェニレンスルフィドである、請求項1から16でのいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。この場合、成分Dは、ガラス繊維から成る、請求項1から17のいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料。混合装置中で成分A~Fを混合することを含む、請求項1から18のいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料を製造する方法。成形品、繊維、フォームまたはフィルムを製造するための、請求項1から18のいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料の使用。請求項1から18のいずれか1項に記載の熱可塑性成形材料を含有する成形品、繊維、フォームまたはフィルム。例試料の弾性率、引裂き強度および引裂時の伸びを、ISO527による引張試験においてダンベル形試験片につき測定した。ガラス繊維を含有する製品の衝撃強さをISO1791eUによるISO試験片につき測定した。強化されていない製品のノッチ付衝撃強さをISO1791eBにより測定した。強化されていない製品の場合には、引裂き強度の代わりにISO527による引張強さを測定した。流動能を溶融粘度につき評価した。溶融液安定性をキャピラリーレオメーターにより測定した。この場合、350°Cでの見掛けの粘度を、長さ30mmの円形毛管、0.5mmの半径、180°のノズルの供給角度、12mmの溶融液の貯蔵容器の直径および5分間の予熱時間を有する毛管粘度計GoettfertKapillarviskosimeterRheograph2003中での剪断速度の関数として測定した。1000Hzで測定された値を記載した。剛性の異方性をプレートにつき次のように測定した:フィルムゲートを備えた金型内で寸法1501503mm3の複数のプレートを製造した。これらのプレートからそれぞれ5本の引張棒を高速フライス盤を用いて仕上げ加工した。試験体を流動方向y軸方向に、またはこれに対して垂直方向x軸方向に取り出した。これらの試験体について、弾性率を流動方向に、またはこの流動方向に対して垂直方向に測定した。ポリアリーレンエーテルの粘度数をN-メチル-ピロリドンの1溶液中で25°CでDINENISO1628-1により測定した。成分A1成分A-1として、49.0ml/gの粘度数を有するタイプPESUのポリエーテルスルホンBASFSE社のUltrason登録商標E1010を使用した。使用された生成物は、Cl末端基0.16質量およびOCH3末端基0.21質量を有していた。成分A2成分A-2として、55.6ml/gの粘度数を有するポリエーテルスルホンを使用し、このポリエーテルスルホンは、OH末端基0.20質量およびCl末端基0.02質量を有していた。成分B成分B-1として、330°Cで145Pasの溶融粘度および1000Hzの剪断速度を有するポリフェニレンスルフィドを使用した。成分C成分C-1として超分枝鎖状ポリカーボネートを使用し、この超分枝鎖状ポリカーボネートは、次のように製造された:多官能性アルコール、ジエチルカーボネートおよび触媒としての炭酸カリウム0.15質量アルコールの量に対する量を第1表に記載のバッチ量により、攪拌機、還流冷却器および内部温度計を装備した三口フラスコ中に予め装入し、この混合物を140°Cに加熱し、およびこの温度で2時間攪拌した。この場合には、反応時間の経過と共に、反応混合物の温度が、遊離されたエタノールの開始させる沸騰冷却に依存して減少した。還流冷却器を降下型冷却器と交換し、当量の触媒に対して当量の燐酸を添加すると、エタノールは留去され、反応混合物の温度は、徐々に160°Cにまで上昇した。留去されたアルコールを冷却された丸底フラスコ中で捕集し、秤量し、こうして理論的に可能な完全変換率に対して変換率を百分率で算出した第1表参照。引続き、なお存在する残存量の単量体を除去するために、160°Cで1時間に亘って乾燥窒素を反応混合物に導通した。その後に、反応混合物を室温に冷却した。本発明によるポリカーボネートの分析このポリカーボネートを、検出器としての屈折計を用いたゲル浸透クロマトグラフィーによって分析した。移動相としてジメチルアセトアミドを使用し、分子量を測定するための標準物質としてポリメチルメタクリレートPMMAを使用した。OH価をDIN53240、第2部の記載により測定した。その中で、TMP×1,2POの表記は、トリメチロールプロパン1モル宛が酸化プロピレン平均で1.2モルと反応された生成物を示す。成分D成分D-1として、次のように製造された、官能化されたポリエーテルスルホンが使用された:窒素雰囲気下でジクロロジフェニルスルホン577.03g、ジヒドロキシジフェニルスルホン495.34gおよび4,4’-ビス-ヒドロキシフェニル吉草酸5.73gDPAをNMP1053ml中に溶解し、および無水炭酸カリウム297.15gを添加した。この反応混合物を190°Cに加熱し、この温度で6時間維持した。引続き、このバッチ量をNMP1947mlで希釈した。T80°C未満に冷却した後に、該懸濁液を排出した。更に、濾過によって不溶性成分を分離した。次に、得られた溶液を水中で沈殿させた。次に、得られた白色粉末を数回熱水で抽出し、引続き140°Cで真空中で乾燥させた。DPA単位の割合を1H-NMR分光分析法により内部標準としての1,3,5-トリメトキシベンゼンで0.9モルと測定し、生成物の粘度数は、46.9ml/gであった。成分E成分E-1として、4.5mmのステープル長さおよび10μmの繊維直径を有するチョップトグラスファイバーを使用し、このチョップトグラスファイバーは、ポリウレタンサイズ剤を備えていた。本発明による成形材料は、第2表によれば、改善された流動能と同時に良好な機械的性質を示す。本発明による成形材料は、殊に高い剛性を有し、その異方性は、僅かである。更に、衝撃強さは、改善されている。強化されていない本発明による成形材料は、公知技術水準と比較して明らかに改善された流動能ならびに明らかに改善されたノッチ付衝撃強さを有する。"