"共振電力受信装置に共振電力を送信するソース共振器と、電力増幅器のインピーダンスを所定のインピーダンスに整合させる整合ネットワークを含み、前記共振電力受信装置の要求電力レベルにソース電力を増幅する電力増幅器と、前記要求電力レベルに基づいて前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させる適応的整合器と、を備えることを特徴とする適応型共振電力送信装置。前記適応的整合器は、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有するオフセットラインを含むことを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記適応的整合器は、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有するように少なくとも1つのインダクター及び少なくとも1つのキャパシタを備えた整合回路を含むことを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記適応的整合器は、前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させるための位相を決定する位相決定部を含むことを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記共振電力受信装置から前記要求電力レベルに関する情報を含む信号を検出する検出器を更に備えることを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記検出器は、前記ソース共振器と前記共振電力受信装置のターゲット共振器との間の距離、前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に送信される波動の反射係数、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間の電力送信利得、及び前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のカップリング効率のうちの少なくとも1つを検出することを特徴とする請求項5に記載の適応型共振電力送信装置。交流エネルギーを直流エネルギーに変換する交流-直流コンバータと、前記直流エネルギーに基づいて共振周波数を有する電流を生成する周波数生成器と、を更に備えることを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記ソース共振器は、第1信号導体部分及び第2信号導体部分と、該第1信号導体部分及び該第2信号導体部分に対応するグラウンド導体部分とを含む伝送線路と、前記第1信号導体部分を前記グラウンド導体部分に電気的に接続する第1導体と、前記第2信号導体部分を前記グラウンド導体部分に電気的に接続する第2導体と、前記第1信号導体部分及び前記第2信号導体部分を流れる電流に対して直列に前記第1信号導体部分と前記第2信号導体部分との間に挿入される少なくとも1つのキャパシタと、を含むことを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。前記ソース共振器は、前記伝送線路、前記第1導体、及び前記第2導体によって形成されるループの内部に位置して該ソース共振器のインピーダンスを決定する整合器を更に含むことを特徴とする請求項8に記載の適応型共振電力送信装置。前記ソース共振器は、磁気結合によって前記共振電力受信装置に共振電力を送信することを特徴とする請求項1に記載の適応型共振電力送信装置。共振電力受信装置に共振電力を送信するステップと、電力増幅器によってソース電力を前記共振電力受信装置の要求電力レベルに増幅するステップと、整合ネットワークによって前記電力増幅器のインピーダンスを所定のインピーダンスに整合するステップと、前記要求電力レベルに基づいて前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合するステップと、を有することを特徴とする適応型共振電力送信方法。前記適応的に整合するステップは、予め設定された範囲で線形的にインピーダンス値を設定するステップを含むことを特徴とする請求項11に記載の適応型共振電力送信方法。前記適応的に整合するステップは、前記整合ネットワークのインピーダンスを、前記共振電力を送信するソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させるための位相を決定するステップを含むことを特徴とする請求項11に記載の適応型共振電力送信方法。前記共振電力受信装置から前記要求電力レベルに関する情報を含む信号を検出するステップを更に含むことを特徴とする請求項11に記載の適応型共振電力送信方法。前記検出するステップは、ソース共振器と前記共振電力受信装置のターゲット共振器との間の距離、前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に送信される波動の反射係数、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間の電力送信利得、及び前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のカップリング効率のうちの少なくとも1つを検出するステップを含むことを特徴とする請求項14に記載の適応型共振電力送信方法。本発明は、上記従来技術に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、共振電力受信装置で要求される電力レベルの変化に対応して共振電力を送信する適応型共振電力送信装置及び適応型共振電力送信方法を提供することにある。上記目的を達成するためになされた本発明の一態様による適応型共振電力送信装置は、共振電力受信装置に共振電力を送信するソース共振器と、電力増幅器のインピーダンスを所定のインピーダンスに整合させる整合ネットワークを含み、前記共振電力受信装置の要求電力レベルにソース電力を増幅する電力増幅器と、前記要求電力レベルに基づいて前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させる適応的整合器と、を備える。前記適応的整合器は、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有するオフセットラインを含み得る。前記適応的整合器は、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有するように少なくとも1つのインダクター及び少なくとも1つのキャパシタを備えた整合回路を含み得る。前記適応的整合器は、前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させるための位相を決定する位相決定部を含み得る。前記適応型共振電力送信装置は、前記共振電力受信装置から前記要求電力レベルに関する情報を含む信号を検出する検出器を更に備えることができる。前記検出器は、前記ソース共振器と前記共振電力受信装置のターゲット共振器との間の距離、前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に送信される波動の反射係数、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間の電力送信利得、及び前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のカップリング効率のうちの少なくとも1つを検出し得る。前記適応型共振電力送信装置は、交流ACエネルギーを直流DCエネルギーに変換する交流-直流AC-DCコンバータと、前記直流エネルギーに基づいて共振周波数を有する電流を生成する周波数生成器と、を更に備えることができる。前記ソース共振器は、第1信号導体部分及び第2信号導体部分と、該第1信号導体部分及び該第2信号導体部分に対応するグラウンド導体部分とを含む伝送線路と、前記第1信号導体部分を前記グラウンド導体部分に電気的に接続する第1導体と、前記第2信号導体部分を前記グラウンド導体部分に電気的に接続する第2導体と、前記第1信号導体部分及び前記第2信号導体部分を流れる電流に対して直列に前記第1信号導体部分と前記第2信号導体部分との間に挿入される少なくとも1つのキャパシタと、を含み得る。前記ソース共振器は、前記伝送線路、前記第1導体、及び前記第2導体によって形成されるループの内部に位置して該ソース共振器のインピーダンスを決定する整合器を更に含み得る。前記ソース共振器は、磁気結合によって前記共振電力受信装置に共振電力を送信し得る。上記目的を達成するためになされた本発明の一態様による適応型共振電力送信方法は、共振電力受信装置に共振電力を送信するステップと、電力増幅器によってソース電力を前記共振電力受信装置の要求電力レベルに増幅するステップと、整合ネットワークによって前記電力増幅器のインピーダンスを所定のインピーダンスに整合するステップと、前記要求電力レベルに基づいて前記整合ネットワークのインピーダンスを前記ソース共振器のインピーダンスに適応的に整合するステップと、を有する。前記適応的に整合するステップは、予め設定された範囲で線形的にインピーダンス値を設定するステップを含み得る。前記適応的に整合するステップは、前記整合ネットワークのインピーダンスを、前記共振電力を送信するソース共振器のインピーダンスに適応的に整合させるための位相を決定するステップを含み得る。前記適応型共振電力送信方法は、前記共振電力受信装置から前記要求電力レベルに関する情報を含む信号を検出するステップを更に含むことができる。前記検出するステップは、ソース共振器と前記共振電力受信装置のターゲット共振器との間の距離、前記ソース共振器から前記ターゲット共振器に送信される波動の反射係数、前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間の電力送信利得、及び前記ソース共振器と前記ターゲット共振器との間のカップリング効率のうちの少なくとも1つを検出するステップを含み得る。本発明によれば、無線電力伝送システムにおいて、適応型共振電力送信装置を用いることによって、共振電力受信装置で要求される電力レベルの変化に対応して適応型共振電力送信装置のインピーダンスを適応的に整合することができる。また、一般的に用いられる電力増幅器にオフセットラインを用いることによって、別途の制御回路なしに、共振電力受信装置で要求される電力レベルの変化に対応してインピーダンスを整合することができる。また、適応型共振電力送信装置を用いることによって、適応型共振電力送信装置の出力電力を制御するための別途の制御回路なしに、共振電力受信装置で要求される電力レベルの変化に対応して共振電力を送信することができる。また、共振電力送信装置と共振電力受信装置との間に別途の通信がなくても、共振電力受信装置で要求される電力レベルの変化に対応して共振電力送信装置のインピーダンス特性を変化させることによって、適応型共振電力送信装置が共振電力を送信することができる。以下、本発明を実施するための形態の具体例を、図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、無線電力伝送システムを示す図である。実施形態として、無線電力伝送システムによって送信される無線電力は共振電力resonancepowerと仮定する。図示したように、無線電力伝送システムは、ソースとターゲットで構成されるソース-ターゲット構造である。例えば、無線電力伝送システムは、ソースに該当する共振電力送信装置110とターゲットに該当する共振電力受信装置120を備える。共振電力送信装置110は、例えば外部の電圧供給源からエネルギーを受信して共振電力を発生させるソース部111及びソース共振器115を備える。共振電力送信装置110は、例えば共振周波数又はインピーダンス整合を行う整合制御部Matchingcontrol113を更に備える。ソース部111は、外部装置から入力された交流信号の信号レベルを所望するレベルに調整するAC-ACコンバータ、AC-ACコンバータから出力された交流信号を整流することによって所定のレベルのDC電圧を出力するAC-DCコンバータ、AC-DCコンバータから出力されたDC電圧を高速スイッチングすることによって数MHz~数十MHz帯域のAC信号を生成するDC-ACインバーターを含む。また、他のAC電圧周波数を他の例に使用してもよい。整合制御部113は、ソース共振器115の共振帯域幅ResonanceBandwidth及び/又はソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。一実施形態において、整合制御部113は、ソース共振帯域幅設定部図示せず及びソース整合周波数設定部図示せずのうちの少なくとも1つを備える。ソース共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅を設定する。ソース整合周波数設定部は、ソース共振器115のインピーダンス整合周波数を設定する。例えば、ソース共振器115の共振帯域幅又はソース共振器115のインピーダンス整合周波数設定に応じて、ソース共振器115のQ-ファクターが決定される。ソース共振器115は、電磁気エネルギーをターゲット共振器121に伝送する。例えば、ソース共振器115は、ターゲット共振器121との磁気結合マグネチックカップリング101によって共振電力を共振電力受信装置120に伝送する。これにより、ソース共振器115は、設定された共振帯域幅内で共振する。図示したように、共振電力受信装置120は、ターゲット共振器121、共振周波数及び/又はインピーダンス整合を行う整合制御部123、及び受信した共振電力をデバイス又は負荷に伝送するためのターゲット部125を備える。ターゲット共振器121は、ソース共振器115から電磁気エネルギーを受信する。ターゲット共振器121は、設定された共振帯域幅内で共振する。整合制御部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅及びターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数のうちの少なくとも1つを設定する。一実施形態において、整合制御部123は、ターゲット共振帯域幅設定部図示せず及びターゲット整合周波数設定部図示せずのうちの少なくとも1つを備える。ターゲット共振帯域幅設定部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲット整合周波数設定部は、ターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数を設定する。例えば、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンス整合周波数設定に応じて、ターゲット共振器121のQ-ファクターが決定される。ターゲット部125は、受信した共振電力を負荷に伝達する。ターゲット部125は、例えばソース共振器115からターゲット共振器121に送信されたAC信号を整流してDC信号を生成するAC-DCコンバータと、DC信号の信号レベルを調整して定格電圧をデバイス又は負荷に供給するDC-DCコンバータを含む。ソース共振器115及びターゲット共振器121は、例えばヘリックスhelixコイル構造の共振器、スパイラルspiralコイル構造の共振器、又はmeta-structured共振器等で構成される。図1を参照すると、Qファクターの制御過程は、ソース共振器115の共振帯域幅及びターゲット共振器121の共振帯域幅を設定し、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の磁気結合マグネチックカップリング101によって電磁気エネルギーをソース共振器115からターゲット共振器121に伝達することを含む。例えば、ソース共振器115の共振帯域幅は、ターゲット共振器121の共振帯域幅よりも広いか又は狭く設定される。例えば、ソース共振器115の共振帯域幅をターゲット共振器121の共振帯域幅より広くするか又は狭く設定することによって、ソース共振器115のBW-ファクターとターゲット共振器121のBW-ファクターとの間で不平衡unbalanceの関係を維持する。共振方式の無線電力送信において、共振帯域幅は重要なファクターである。ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチング、反射信号などを全て考慮したQ-ファクターをQtとする場合、Qtは数式1のように共振帯域幅と反比例関係を有する。数式1において、f0は中心周波数、{記26-1}は帯域幅の変化、{記26-2}はソース共振器115とターゲット共振器121との間の反射損失、BWSはソース共振器115の共振帯域幅、BWDはターゲット共振器121の共振帯域幅を示す。本明細書において、BW-ファクターは1/BWS又は1/BWDを意味する。例えば、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離の変化、ソース共振器115及びターゲット共振器121のうちの1つの位置の変化などの外部の影響によって、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のインピーダンスミスマッチングが発生する。インピーダンスミスマッチングは、電力伝送の効率を減少させる直接的な原因になる。整合制御部113は、送信信号の一部が反射して戻ってくる反射波を検出することによって、インピーダンスミスマッチングが発生したと判断し、インピーダンス整合を行う。例えば、整合制御部113は、反射波の波形分析により共振ポイントを検出することで共振周波数を変更する。整合制御部113は、反射波の波形で振幅が最小である周波数を共振周波数として決定する。図2は、従来の共振電力送信装置における電力増幅器の動作負荷を示す図である。ソース共振器は、第1ターゲット共振器及び第2ターゲット共振器の磁気結合マグネチックカップリングによって共振電力を送信する。ここで、電力増幅器は、整合ネットワークを含む。整合ネットワークは、電力増幅器が基準負荷特性例えば、50オームに適合して作動するように設計される。より具体的に、ソース共振器の前端で見える負荷特性が50オームである場合、整合ネットワークは、電力増幅器が最も効率的に作動できるように設計される。ソース共振器の前端で見える負荷特性が50オームではない場合、別途の制御部によって50オームになるように調整することで、電力増幅器が効率的に作動する。例えば、電力増幅器は、ソース共振器の負荷特性が変化する場合に効率よく作動するために、別途の制御部が必要である。例えば、ソース共振器が第1無線電力受信部の制御信号によって第1ターゲット共振器にのみ共振電力を送信する場合、第1無線電力受信部で要求される電力レベルは250Wから125Wに変化する。この例で、ソース共振器の負荷特性は、50オームから100オームに変化する。ソース共振器の負荷特性が変化することによって、電力増幅器の動作負荷が125オームから250オームに変化し、これにより電力増幅器は、125Wの共振電力を増幅する。ところが、電力増幅器の動作負荷は、別途の制御部がない場合、ソース共振器の負荷特性の変化に応じて125オームから250オームに変換されることがない。別途の制御部が追加される場合、電力損失が付加的に発生し、結果的に無線電力伝送システムの効率を低下させることになる。図3は、図2の共振電力送信装置で整合回路を用いる場合のスミスチャートの一例を示す図である。図3に示すスミスチャートは、整合ネットワークとソース共振器との間で整合回路を用いる場合、ソース共振器の負荷特性が変化することによって電力増幅器の動作負荷特性がどのように変化するかを示す。スミスチャートは、無線周波数RFシステムでインピーダンス整合をどのように行うかを示すために用いられる方法である。図3を参照すると、整合ネットワークは、ソース共振器の負荷が50オームである場合に電力増幅器が作動するように設計されているため、電力増幅器の動作負荷は125オームまで安定的に変化する。即ち、50オームがソース共振器の基準負荷として設定されているため、スミスチャートの中心点310が50オームになる。インピーダンスは、中心点310から電力増幅器の動作負荷320まで安定的に整合される。一方、ソース共振器の負荷が100オームに変化した場合、インピーダンスは、スミスチャートの開始点330から電力増幅器の動作負荷340まで整合されない。即ち、インピーダンス整合のための別途の制御部が要求される。図4は、適応型共振電力送信装置を示すブロック図である。実施形態において、適応型共振電力送信装置は、ソース共振器の負荷特性が変化する場合に、別途の制御部追加なしに電力増幅器の動作負荷を整合させることが可能な装置である。下記の用語のうちの負荷特性はインピーダンス特性を含む意味で用いる。図示したように、適応型共振電力送信装置は、交流-直流コンバータ410、周波数生成器420、電力増幅器430、適応的整合器440、ソース共振器450、検出器460、及びコントローラ470を備える。交流-直流コンバータ410は、電源供給機から供給された交流ACエネルギーを直流DCエネルギー又は直流電流に変換する。周波数生成器420は、直流エネルギー又は直流電流によって所望する周波数例えば、共振周波数を生成し、所望する周波数を有する電流を生成する。所望する周波数を有する電流は、電力増幅器430によって増幅される。電力増幅器430は、電力増幅器430のインピーダンスを所定のインピーダンスに整合させるようにする整合ネットワーク431を備える。整合ネットワーク431は、電力増幅器430がソース共振器450の基準負荷例えば、50オームに整合されるようにする。他の実施形態において、整合ネットワーク431は、電力増幅器430に含まれる該当装置で代替される。また、電力増幅器430は、共振電力受信装置の要求電力の変化に対応してソース電力を増幅する。電力増幅器430は、適応的整合器440によって、変化した電力増幅器430の動作負荷に基づいて、共振電力受信装置の要求電力レベルに対応するソース電力を増幅する。適応的整合器440は、共振電力受信装置の要求電力レベルに対応して整合ネットワーク431をソース共振器450のインピーダンスに適応的に整合させる。例えば適応的整合器440は、整合ネットワーク431とソース共振器450との間に位置する。適応的整合器440は、共振電力受信装置の要求電力レベルが変化してソース共振器450のインピーダンスが変化した場合、整合ネットワーク431とソース共振器450との間のインピーダンス整合を適応的に行う。例えば、電力増幅器430は基準負荷特性に適するように設計され、適応的整合器440は、電力増幅器430の動作負荷をソース共振器450のインピーダンス変化に整合するように変換する。実施形態によって、適応的整合器440は線形的な特性を有する。従って、ソース共振器450のインピーダンスが変化した場合、適応的整合器440は、予め設定された範囲内で電力増幅器430の動作負荷をソース共振器450のインピーダンスに線形的に整合させることが可能である。例えば、適応的整合器440は、50オームから100オームの間で線形的な値を有するオフセットラインOffsetlineである。例えば、オフセットラインは、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有する。オフセットラインは、ソース共振器450のインピーダンスの変化可能な範囲によって決定される。また、オフセットラインは、ソース共振器450のインピーダンスと同一の特性インピーダンスを有する。適応的整合器440は、予め設定された範囲で線形的なインピーダンス値を有するように少なくとも1つのインダクター及び少なくとも1つのキャパシタを備えた整合回路を含む。オフセットラインは、線形的な所定のインピーダンス値を有するため、オフセットラインは、所定のインピーダンスに該当する等価回路を含む。例えば、所定のインピーダンスを有する等価回路はインダクター及びキャパシタによって具現される。適応的整合器440は、整合ネットワーク431のインピーダンスをソース共振器450のインピーダンスに適応的に整合させるための位相を決定する位相決定部図示せずを備える。適応的整合器440としてオフセットラインが用いられる場合、整合が行われるか否かはオフセットラインの位相特性によって決まる。位相決定部図示せずは、整合ネットワーク431のインピーダンスがソース共振器450のインピーダンスに整合されるようにオフセットラインの位相を決定する。共振周波数が低く位相が大きい場合には、適応的整合のためのオフセットラインの物理長が長くなる。オフセットラインの長さが長くなる場合は、実際に使用することが困難な場合もあるため、オフセットラインは、共振周波数でオフセットラインと同じ特性を有するLC等価回路を含んでもよい。例えば、LC等価回路は、インダクターとキャパシタで具現される。ソース共振器450は、磁気結合によって共振電力受信装置に共振電力を送信する。ソース共振器450は、実施形態において図9~図16に示すように一つ以上の共振器を含む。例えば、共振電力は、ソース共振器450によって伝搬propagateされる波動waveによって無線で送信される。ソース共振器450の負荷特性は、共振電力受信装置の要求電力レベルに応じて変化する。検出器460は、共振電力受信装置から要求電力レベルに関する情報を含む信号を検出する。例えば、要求電力レベルに関する情報は、ソース共振器450と共振電力受信装置のターゲット共振器との間の距離、ソース共振器450からターゲット共振器に送信される波動waveの反射係数、ソース共振器450とターゲット共振器との間の電力送信利得、及び/又はソース共振器450とターゲット共振器との間のカップリング効率などを含む。検出器460は、要求電力レベル変化に基づいてソース共振器450のインピーダンスを変えるための情報を検出する。コントローラ470は、距離、反射係数、電力送信利得、カップリング効率、ターゲットの個数変化、ターゲットの消費電力変化などに基づいて、ソース共振器450のインピーダンスを調整するか、又は周波数生成器420によって生成される周波数を調整するための制御信号を生成する。図5は、オフセットラインの等価回路を示す図である。図示したように、図4の適応的整合器440はオフセットライン510に該当する。オフセットライン510は、整合ネットワーク431とソース共振器450との間に位置する。オフセットライン510は、ソース共振器450の基準負荷例えば、50オームと同一の特性負荷を有する。従って、ソース共振器450の負荷が変化した場合、所望する整合効果が得られる。即ち、オフセットライン510は、図4の整合ネットワーク431のインピーダンスをソース共振器450のインピーダンスに整合させ、図4の電力増幅器430は、共振電力受信装置で要求される電力レベルに対応して共振電力を増幅する。また、オフセットライン510は位相特性に敏感であるため、共振周波数が低く位相が大きい場合には、オフセットライン510の物理長が長くなる。従って、実施形態において、共振周波数が低く位相が大きい場合、オフセットラインは、オフセットライン510と同一のインピーダンス特性を有するLC等価回路520を含む。LC等価回路520は、インダクターL及びキャパシタC1、C2を含む。図6は、整合回路を用いる場合のスミスチャートの一例を示す図である。図6に示すスミスチャートは、整合ネットワークとソース共振器との間に整合回路が用いられた場合に、ソース共振器の負荷特性が変化することによって電力増幅器の動作負荷特性がどのように変化するかを示す。図6を参照すると、オフセットラインは、ソース共振器の基準負荷例えば、50オームと同一の負荷を有する。例えば、ソース共振器の負荷が50オームである場合、図6に示すように、インピーダンスは、スミスチャートの中心点610から電力増幅器の動作負荷620まで安定的に整合される。ソース共振器の負荷が100オームに変化した場合には、50オームの負荷を有するオフセットラインにより、スミスチャートの開始点630からスミスチャートの中心点640を基準にして円が描かれる。例えば、オフセットラインの位相特性により移動する軌跡が決定される。インピーダンスが250オームに整合されるようにオフセットラインの位相が決定された場合、インピーダンスはソース共振器の負荷から電力増幅器の動作負荷650に整合される。図7は、オフセットライン及びLC等価回路の特性を示す図である。図7に示すグラフは、オフセットライン及びLC等価回路の大きさmagnitude及び位相phase特性を示す。共振周波数で、オフセットラインと同一の特性を有するLC等価回路を用いてもよい。オフセットライン710の大きさ特性及びLC等価回路720の大きさ特性は、周波数の変化に関わらず略一定の値を有する。オフセットライン730の位相特性及びLC等価回路740の位相特性は、周波数の変化に応じて線形的に類似の値を有する。従って、共振周波数が低くオフセットラインの位相が大きい場合には、LC等価回路を用いて整合ネットワークをソース共振器のインピーダンスに整合させる。図8A及び8Bは、適応型共振電力送信装置における電力増幅器の出力レベル及び効率を示す図である。図8Aはソース共振器の負荷が変化する場合の電力増幅器の出力電力レベルを示す。図8Bは電力増幅器の出力電力レベルの変化による電力増幅器の効率を示す。図8Aを参照すると、線810に示すように、整合ネットワークとソース共振器との間に適応的整合器が位置しない場合には、ソース共振器の負荷が変化しても電力増幅器の出力電力レベルは殆ど差がない。即ち、電力増幅器は、共振電力受信装置で要求される電力レベルに対応しない。また、整合ネットワークとソース共振器との間に適応的整合器が位置する場合には、線820に示すように、ソース共振器の負荷が変化することによって、電力増幅器の出力電力レベルが線形的に変化する。即ち、電力増幅器は、共振電力受信装置で要求される電力レベルに対応する共振電力を増幅する。図8Bを参照すると、整合ネットワークとソース共振器との間に適応的整合器が位置しない場合には、線840で示すように、電力増幅器がソース共振器の予め設定された基準負荷でのみ効率よく作動するため、出力電力の変化による効率が低下する。また、整合ネットワークとソース共振器との間に適応的整合器が位置する場合には、線830で示すように、適応的整合器440によってソース共振器の負荷が変化することで、整合ネットワークとソース共振器との間のインピーダンスが整合されることにより、出力電力の変化にも関わらず効率の低下が少ない。一実施形態において、ソース共振器及び/又はターゲット共振器は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器、スパイラルspiralコイル構造の共振器、メタmeta構造の共振器等で構成される。自然界に存在する多くの物質の電磁気特性は、固有の誘電率又は固有の透磁率を有する。大部分の物質は正の誘電率又は正の透磁率を有する。大部分の物質で電界、磁界、及びポインティングベクトル等には右手の法則が適用されるため、このような物質をRHMRightHandedMaterialという。一方、自然界に一般的に存在しないか、人工的に設計されたか、又は人によって製造された誘電率又は透磁率を有する物質は、ここではメタ物質と呼ぶことにする。メタ物質は、誘電率又は透磁率の符号によって、ENGepsilonnegative物質、MNGmunegative物質、DNGdoublenegative物質、NRInegativerefractiveindex物質、LHleft-handed物質などに分類される。ここで説明する実施形態の物質はメタ物質である。透磁率は、該当物質に与えられた磁界magneticfieldに対して発生する磁束密度magneticfluxdensityと真空中でその磁界に対して発生する磁束密度との比を意味する。そして、誘電率は、該当物質に与えられた電界electricfieldに対して発生する電束密度electricfluxdensityと真空中でその電界に対して発生する電束密度との比を意味する。実施形態において、透磁率及び誘電率は所定の周波数又は所定の波長で該当物質の伝搬定数propagationconstantを決定するために用いられ、透磁率及び誘電率によってその物質の電磁気特性が決定される。一実施形態において、メタ物質は、物質のサイズが大きく変化しない場合にも容易に共振状態に置かれることがある。このような特徴は、相対的に大きい波長wavelength領域又は相対的に低い周波数領域で実用的である。図9は、2次元2D構造の共振器900を示す図である。図示したように、共振器900は、例えば第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、及びグラウンド導体部分913を含む伝送線路、キャパシタ920、整合器930、及び導体941、942を備える。キャパシタ920は、第1信号導体部分911と第2信号導体部分912との間の位置に直列に挿入され、それによって電界がキャパシタ920に閉じ込められる。一般的に、伝送線路は、上部に少なくとも1つの導体と、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的にグラウンドされる。図9に示すように、共振器900は、概略的に2次元構造の形態を有する。伝送線路は、上部に第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を含み、下部にグラウンド導体部分913を含む。図示したように、第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912とグラウンド導体部分913は互いに向かい合うように配置され、電流は第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を通じて流れる。実施形態において、第1信号導体部分911の一端は導体942に電気的に接続、即ち短絡され、他端はキャパシタ920に接続される。そして、第2信号導体部分912の一端は導体941に接続され、他端はキャパシタ920に接続される。即ち、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、グラウンド導体部分913、及び導体941、942が互いに接続されることによって、共振器900は電気的にクローズド-ループ構造を有する。ここで、クローズド-ループ構造は、例えば円形構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、電気的に閉じられていることを意味する。キャパシタ920は伝送線路の中間部に挿入される。例えば、キャパシタ920は、第1信号導体部分911と第2信号導体部分912との間の空間に挿入される。例えば、キャパシタ920は、集中定数素子lumpedelement及び分布定数素子distributedelementなどの形態を有する。一実施形態において、分布定数素子の形態を有する分布定数キャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインと、その導体ライン間に存在する相対的に高い誘電率を有する誘電体を含む。キャパシタ920が伝送線路に挿入されることによって、上述したように、共振器900はメタ物質の特性を有する。例えば、キャパシタ920のキャパシタンスを適切に調整することによって、共振器900は負の透磁率を有し得るため、共振器900はMNG共振器と呼ばれる。キャパシタ920のキャパシタンスを定める前提criterionは様々であり得る。例えば、共振器900がメタ物質の特性を有する前提はいくつかあり、共振器900が対象周波数で負の透磁率を有する前提、共振器900が対象周波数でゼロ次共振Zeroth-OrderResonance特性を有する前提などがある。MNG共振器900は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ次共振特性を有する。MNG共振器900はゼロ次共振特性を有するため、共振周波数は、MNG共振器900の物理的なサイズに対して独立的である。更に、MNG共振器900で共振周波数を変更するためにはキャパシタ920を適切に設計することで充分なため、MNG共振器900の物理的なサイズを変更しなくてもよい。例えば、近接フィールドにおいて、電界は伝送線路に挿入されたキャパシタ920に集中するため、キャパシタ920によって近接フィールドでは磁界が支配的dominantになる。実施形態において、MNG共振器900は、集中定数素子のキャパシタ920を用いることで相対的に高いQ-ファクターQ-Factorを有するため、電力送信効率を向上させることができる。例えば、Q-ファクターは、無線電力送信において、抵抗損失の程度又は抵抗に対するリアクタンスの比を表し、Q-ファクターが大きいほど無線電力送信の効率は大きくなる。MNG共振器900はインピーダンス整合のための整合器930を備える。例えば、整合器930は、MNG共振器900の磁界の強度を適切に調整し、MNG共振器900のインピーダンスを決定する。このような構成によって、電流はコネクタを介してMNG共振器900に流入するか又はMNG共振器900から流出する。コネクタはグラウンド導体部分913又は整合器930に接続される。他の例で、コネクタとグラウンド導体部分913又は整合器930との間に物理的な連結なしにカップリングを介して電力が送信され得る。図9に示すように、整合器930は、共振器900のループ構造によって形成されるループ内に位置する。整合器930は、その物理的な形態を変更することによって共振器900のインピーダンスを調整する。例えば、整合器930は、グラウンド導体部分913から距離hだけ離れた位置にインピーダンス整合のための導体931を含む。従って、共振器900のインピーダンスは距離hを調整することによって変更される。他の例で、整合器930を制御するコントローラが提供される場合、整合器930は、コントローラによって生成される制御信号によって整合器930の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号によって整合器930の導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hを増加させるか又は減少させ、それによって整合器930の物理的な形態が変更されて、共振器900のインピーダンスが調整される。図9に示すように、整合器930は、例えば導体931のような受動素子で具現され、勿論、実施形態によって、整合器930は、ダイオード、トランジスタなどのような能動素子で具現してもよい。能動素子が整合器930に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器900のインピーダンスが調整される。例えば、整合器930に能動素子としてダイオードが含まれる場合、ダイオードがon状態又はoff状態であるかに応じて共振器900のインピーダンスが調整される。また、他の例で、MNG共振器900を貫通するマグネチックコアを更に含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図10は、3次元3D構造の共振器1000を示す図である。図10を参照すると、共振器1000は、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、及びグラウンド導体部分1013を含む伝送線路、及びキャパシタ1020を含む。例えば、キャパシタ1020は、伝送線路の第1信号導体部分1011と第2信号導体部分1012との間の位置に直列に挿入され、それによって電界がキャパシタ1020に閉じ込められる。図10に示すように、共振器1000は、概略的に3次元構造の形態を有する。伝送線路は、上部に第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012を含み、下部にグラウンド導体部分1013を含む。第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012とグラウンド導体部分1013は互いに向かい合うように配置される。この配置で、電流は、第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012を通じてx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。しかし、他の実施形態において図10に示すものとは反対のy方向に磁界Hwが発生し得る。一実施形態において、第1信号導体部分1011の一端は導体1042に電気的に接続、即ち短絡され、他端はキャパシタ1020に接続される。そして、第2信号導体部分1012の一端は導体1041に接続され、他端はキャパシタ1020に接続される。即ち、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、グラウンド導体部分1013、及び導体1041、1042が互いに接続されることによって、共振器1000は電気的にクローズド-ループ構造を有する。図10に示すように、キャパシタ1020は、第1信号導体部分1011と第2信号導体部分1012との間の空間に挿入される。例えば、キャパシタ1020は、集中定数素子及び分布定数素子などの形態を有する。例えば、分布定数素子の形態を有する分布定数キャパシタは、ジグザグ形態の導体ラインと、その導体ライン間に存在する相対的に高い誘電率を有する誘電体を含む。上述したように、他の例で、キャパシタ1020が伝送線路に挿入されることによって、共振器1000はメタ物質の特性を有し得る。例えば、集中素子として挿入されたキャパシタ1020のキャパシタンスが適切に決定される場合、共振器1000はメタ物質の特性を有する。共振器1000は、キャパシタ1020のキャパシタンスを適切に調整することによって、特定の周波数帯域において負の透磁率を有するため、MNG共振器とも呼ばれる。キャパシタ1020のキャパシタンスを定める前提は様々であり得る。例えば、共振器1000がメタ物質の特性を有する前提、共振器1000が対象周波数で負の透磁率を有する前提、共振器1000が対象周波数でゼロ次共振の特性を有する前提などがあり、上述した前提のうちの少なくとも1つの前提の下でキャパシタ1020のキャパシタンスが決定される。MNG共振器1000は、伝搬定数が0であるときの周波数を共振周波数として有するゼロ次共振特性を有する。MNG共振器1000はゼロ次共振特性を有するため、共振周波数は、MNG共振器1000の物理的なサイズに対して独立的である。従って、MNG共振器1000で共振周波数を変更するためにはキャパシタ1020を適切に設計することで充分なため、MNG共振器1000の物理的なサイズを変更しなくてもよい。図10のMNG共振器1000を参照すると、近接フィールドにおいて、電界は伝送線路1010に挿入されたキャパシタ1020に集中するため、キャパシタ1020によって近接フィールドでは磁界が支配的dominantになる。特に、ゼロ次共振特性を有するMNG共振器1000は、磁気双極子magneticdipoleに類似する特性を有するため、近接フィールドでは磁界が支配的になり、キャパシタ1020の挿入により形成される相対的に少ない量の電界はそのキャパシタ1020に集中するため、磁界が更に支配的になる。また、MNG共振器1000はインピーダンス整合のための整合器1030を備える。整合器1030は、MNG共振器1000の磁界の強度を適切に調整し、整合器1030によってMNG共振器1000のインピーダンスが決定される。実施形態において、電流はコネクタ1040を介してMNG共振器1000に流入するか又はMNG共振器1000から流出する。そして、コネクタ1040はグラウンド導体部分1013又は整合器1030に接続される。図10に示すように、整合器1030は、共振器1000のループ構造によって形成されるループの内部に位置する。整合器1030は、その物理的な形態を変更することによって共振器1000のインピーダンスを調整する。例えば、整合器1030は、グラウンド導体部分1013から距離hだけ離隔された位置にインピーダンス整合のための導体1031を含む。共振器1000のインピーダンスは距離hを調整することによって変更される。他の実施例で、整合器1030を制御するコントローラが提供される場合、整合器1030は、コントローラによって生成される制御信号によって整合器1030の物理的な形態を変更してもよい。例えば、制御信号によって整合器1030の導体1031とグラウンド導体部分1030との間の距離hを増加させるか又は減少させ、これにより整合器1030の物理的な形態が変更されて、共振器1000のインピーダンスが調整される。整合器1030の導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hは様々な方式で調整される。例えば、整合器1030には複数の導体が含まれ、その導体のうちのいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hが調整される。或いは、導体1031の物理的な位置を上下に調整することによって距離hが調整される。例えば、このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御され、コントローラは様々なファクターを用いて制御信号を生成する。図10に示すように、整合器1030は、例えば導体1031のような受動素子で具現され、勿論、他の実施形態によって、整合器1030は、例えばダイオード、トランジスタなどのような能動素子で具現してもよい。能動素子が整合器1030に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器1000のインピーダンスが調整される。例えば、整合器1030に能動素子としてダイオードが含まれる場合、ダイオードがon状態又はoff状態であるかに応じて共振器1000のインピーダンスが調整される。また、他の実施例で、MNG共振器1000を貫通するマグネチックコアを更に含んでもよい。このようなマグネチックコアは電力送信距離を増加させる機能を行う。図11は、bulkytypeとして設計された無線電力送信のための共振器1100を示す図である。ここで使用するbulkytypeという用語は、別途の継ぎ目なしで一体型として、2以上の部分partsを接続する類型を呼称する。図11を参照すると、第1信号導体部分1111と導体1142は、個別に製造されて互いに接続されるのではなく、一体型に形成される。同様に、第2信号導体部分1112と導体1141も一体型に製造される。第2信号導体部分1112と導体1141が個別に製造された後互いに接続される場合、継ぎ目1150による導体損失が発生する。従って、実施例で、第2信号導体部分1112と導体1141は、別途の継ぎ目なしにseamless互いに接続される。これにより、継ぎ目150による導体損失を減らすことができる。導体1141とグラウンド導体部分1113も、別途の継ぎ目なしに互いに接続することで、継ぎ目による導体損失を減らすことができる。即ち、第2信号導体部分1112とグラウンド導体部分1113は、別途の継ぎ目なしに一体型に製造される。同様に、第1信号導体部分1111、導体1142、及びグラウンド導体部分1113は、別途の継ぎ目なしに1つの一体型に製造される。整合器1130は、明細書で説明する1つ以上の実施形態と同様の構造で提供される。図12は、Hollowtypeとして設計された無線電力送信のための共振器1200を示す図である。図12を参照すると、Hollowtype構造は、共振器1200の第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242のそれぞれで構成される。ここで使用するHollowtypeという用語は、内部に空いている空間を含む形態をいう。所定の共振周波数において、有効電流は、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242のそれぞれの全ての部分を介して流れるのではなく、それぞれの一部の部分のみを介して流れるものとしてモデリングされる。所定の共振周波において、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242の厚さがそれぞれの表皮深さskindepthよりも過度に厚いことは効率的ではない。即ち、それは共振器1200の重さや共振器1200の製造費用を増加させることになる。従って、所定の共振周波数において、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242のそれぞれの表皮深さに基づいて、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242のそれぞれの厚さが適切に決定される。第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242のそれぞれが該当する表皮深さよりも大きいながらも適切な厚さを有する場合、共振器1200は軽くなり、共振器1200の製造費用も減少する。例えば、図12に示すように、第2信号導体部分1212円で示す拡大表示領域1260でより詳細に図示するようにの厚さはdmmに決定され、dはによって決定される。ここで、fは周波数、μは透磁率、σは導体定数を表す。一実施例において、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、及び導体1241、1242が、銅copperで作られ、5.8×107ジーメンス/メートルSm-1の導電率を有する場合、共振周波数が10kHzでは表皮深さは約0.6mmであり、共振周波数が100MHzでは表皮深さは約0.006mmである。キャパシタ1220及び整合器1230は、明細書で説明する1つ以上の実施形態と同様の構造で提供される。図13は、パラレルシートparallel-sheet形態を適用した無線電力送信のための共振器1300を示す図である。図13を参照すると、パラレルシート形態は、共振器1300に含まれる第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれに適用される。第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれは、完ぺきな導体ではないことから抵抗成分を有し、その抵抗成分によって抵抗損失が発生する。このような抵抗損失はQファクターを減少させ、カップリング効率を減少させる。第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれにパラレルシート形態を適用することによって、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加させることができる。図13の円で示す拡大表示部分1370を参照すると、パラレルシート形態が適用された場合、第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれは複数の導体ラインを含む。複数の導体ラインは、並列的に配置され、第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれの先端部分で電気的に接続、即ち短絡される。第1信号導体部分1311及び第2信号導体部分1312のそれぞれにパラレルシート形態を適用した場合、複数の導体ラインが並列的に配置されるため、導体ラインが有する抵抗成分の和は減少する。従って、抵抗損失を減らし、Qファクター及びカップリング効率を増加させることができる。キャパシタ1320及びグラウンド導体部分1313の上部に位置する整合器1330は、明細書で説明する1つ以上の実施形態と同様の構造で提供される。図14は、分布定数キャパシタを含む無線電力送信のための共振器1400を示す図である。図14を参照すると、無線電力送信のための共振器に含まれるキャパシタ1420は分布定数キャパシタである。集中定数素子としてのキャパシタは相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance:ESRを有する。集中定数素子キャパシタに含まれるESRを減らすための様々な方式が提案されている。一実施形態によると、分布定数素子としてのキャパシタ1420を用いることによってESRを減らすことができる。参考として、ESRによる損失はQファクター及びカップリング効率を減少させる。図14に示すように、分布定数素子キャパシタ1420は、ジグザグ構造の導体ラインで具現される。一例で、分布定数素子としてのキャパシタ1420を用いることによって、ESRによる損失を減らすことができ、また複数の集中定数素子としてのキャパシタを並列に用いることによって、ESRによる損失を減らすことができる。なぜなら、集中定数素子としてのキャパシタのそれぞれの抵抗成分は並列接続によって小さくなるため、並列接続された集中定数素子としてのキャパシタの実効抵抗も小さくなり、従って、ESRによる損失を減らすことができる。例えば、10pFのキャパシタ1つを用いる代わりに1pFのキャパシタ10個を用いることによってESRによる損失を減らすことができる。図15Aは、図9の共振器900に用いられる整合器930を示す図であり、図15Bは、図10の共振器1000に用いられる整合器1030を示す図である。図15Aは、整合器930を含む図9の共振器900の一部を示し、図15Bは整合器1030を含む図10の共振器1000の一部を示す。図15Aを参照すると、整合器930は、導体931、導体932、及び導体933を含む。導体932及び導体933は、グラウンド導体部分913及び導体931に接続される。導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hにより2次元共振器のインピーダンスが決定され、導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hはコントローラによって制御される。導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hは様々な方式で調整することができる。例えば、導体931、932、933のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体931の物理的な位置を上下に調整する方式などがある。図15Bを参照すると、整合器1030は、導体1031、1032、1033、複数の導体1041,1042を備える。導体1032及び導体1033は、グラウンド導体部分1013及び導体1031に接続される。導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hにより3次元共振器のインピーダンスが決定され、例えば導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hはコントローラによって制御される。図15Aに示した整合器930と同様、整合器1030でも、導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hは様々な方式で調整される。例えば、導体1031、1032、1033のいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体1031の物理的な位置を上下に調整する方式などがある。他の実施形態において、整合器は能動素子を含んでもよい。能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は上述した例と同様である。例えば、能動素子を用いて整合器を通じて流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整することができる。図16は、図9の無線電力送信のための共振器900の等価回路を示す図である。図9の無線電力送信のための共振器900は、図16の等価回路にモデリングされる。図16に示す等価回路において、LRは図9の電力伝送線路のインダクタンスを示し、CLは図9の電力伝送線路の中間部に集中定数素子の形態で挿入されたキャパシタ920を示し、CRは図9の電力伝送線路及び/又はグラウンドとの間のキャパシタンスを示す。一例で、共振器900はゼロ次共振特性を有する。例えば、伝搬定数が0である場合、共振器900はを共振周波数として有するものと仮定する。共振周波数は下記の数式2のように表される。数式2で、MZRはMuZeroResonatorを意味する。数式2を参照すると、共振器900の共振周波数によって決定され、共振周波数と共振器900の物理的なサイズは互いに独立的であることが分かる。従って、共振周波数と共振器900の物理的なサイズが互いに独立的であるため、共振器900の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。上述したように、本発明を限定された実施形態と図面とによって説明したが、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような実施形態から多様な修正及び変形をすることが可能である。従って、本発明の範囲は、開示した実施形態に限定されて定められるものではなく、特許請求の範囲だけではなく特許請求の範囲と均等なものなどによって定められる。"