"1以上を連結して使用する用紙処理装置であって、上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信を行う1以上の通信手段と、用紙に所定の処理を施す1以上の処理手段と、前記各手段を制御する制御手段と、を備え、前記制御手段は、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定し、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信することを特徴とする用紙処理装置。請求項1記載の用紙処理装置であって、前記処理手段は用紙を折る折り手段であることを特徴とする用紙処理装置請求項1又は2記載の用紙処理装置であって、前記制御手段は、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記処理手段で処理した後の用紙サイズに適合するサイズに書き換えることを特徴とする用紙処理装置。請求項3記載の用紙処理装置であって、前記制御手段は、前記処理手段による処理が折り処理である場合に、用紙サイズを用紙の搬送方向の長さについて折り処理後の長さに書き換えることを特徴とする用紙処理装置請求項4記載の用紙処理装置であって、前記制御手段は、前記折り処理がZ及びあるいは二つ折りである場合に、折り処理後の長さが用紙の搬送方向の長さについて略1/2の長さであることを特徴とする用紙処理装置。請求項1ないし5のいずれか1項に記載の用紙処理装置であって、前記制御手段は、折りについての要求を書き換えることを特徴とする用紙処理装置。請求項6記載の用紙処理装置であって、前記用紙のサイズを変更する処理における前記要求に、折りの有無が付加情報として保持され、前記制御手段は前記付加情報を書き換えることを特徴とする用紙処理装置請求項1ないし7のいずれか1項に記載の用紙処理装置と、用紙に画像を形成する画像形成装置と、を備えていることを特徴とする画像形成システム。1以上を連結して使用する用紙処理装置における用紙処理方法であって、1以上の通信手段により上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信する工程と、1以上の処理手段により用紙に所定の処理を施す工程と、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定する工程と、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信する工程と、を備えていることを特徴とする用紙処理方法。1以上を連結して使用する用紙処理装置における用紙処理をコンピュータによって実行させるための用紙処理制御プログラムであって、1以上の通信手段により上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信する手順と、1以上の処理手段により用紙に所定の処理を施す手順と、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定する手順と、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信する手順とを備えていることを特徴とする用紙処理制御プログラム。しかし、連結して使用される用紙処理装置が対応する画像形成装置は1つとは限らず、複数の画像形成装置に対応している場合が多く、上流側と下流側の接続手段の規格が統一されている。また、別の画像形成システムの一部として開発済みの用紙処理装置を、他の画像形成システムに利用することも多い。この場合、用紙処理装置は、特定の画像形成システムにおいて、上流側又は下流側に連結される用紙処理装置に依存して設計されることとなる。そのため、用紙処理装置を別の、連結順序が異なる画像形成システムに接続すると、異常な振舞いをしてしまうという問題があった。また、単一の画像形成システムの場合であっても、特に、折り処理など、用紙の大きさを変更する用紙処理装置がシステムの中段に接続され、下流側に後処理後の用紙を受け渡す場合、上流機での後処理実施の有無によって用紙サイズが異なることにより、用紙サイズに依存する処理などが正常に機能しなくなるという問題があった。そこで、本発明が解決しようとする課題は、複数の用紙処理装置を連結して使用する場合に、汎用性を確保し、連結構成に依存することなくシステムとして正常に機能させることができるようにすることにある。前記課題を解決するため、第1の手段は、1以上を連結して使用する用紙処理装置であって、上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信を行う1以上の通信手段と、用紙に所定の処理を施す1以上の処理手段と、前記各手段を制御する制御手段と、を備え、前記制御手段は、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定し、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信することを特徴とする。この場合、前記処理手段は用紙を折る折り手段を適用することができる。また、前記制御手段は、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記処理手段で処理した後の用紙サイズに適合するサイズに書き換える。その際、前記処理手段による処理が折り処理である場合に、用紙サイズを用紙の搬送方向の長さについて折り処理後の長さに書き換える。具体的には、前記折り処理がZ及びあるいは二つ折りである場合に、折り処理後の長さが用紙の搬送方向の長さについて略1/2の長さとして書き換える。これらの場合に、前記制御手段は、上流側の装置から受信した要求の書き換えは折りについての要求である。また、書き換えに際しては、前記用紙のサイズを変更する処理における前記要求に折りの有無を付加情報として保持させ、前記付加情報を書き換える。第2の手段は、第1の手段に係る用紙処理装置と、用紙に画像を形成する画像形成装置と、を備えた画像形成システムを特徴とする。第3の手段は、1以上を連結して使用する用紙処理装置における用紙処理方法であって、1以上の通信手段により上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信する工程と、1以上の処理手段により用紙に所定の処理を施す工程と、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定する工程と、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信する工程と、を備えていることを特徴とする。第4の手段は、1以上を連結して使用する用紙処理装置における用紙処理をコンピュータによって実行させるための用紙処理制御プログラムであって、1以上の通信手段により上流側及び下流側に接続された他の装置のいずれかと通信する手順と、1以上の処理手段により用紙に所定の処理を施す手順と、用紙サイズを変更する処理を行うかどうかを判定する手順と、用紙サイズを変更する処理を実施する場合に、前記通信手段によって上流側の装置から受信した要求を書き換え、下流側の装置に送信する手順と、を備えていることを特徴とする。なお、後述の実施形態では、用紙処理装置は第1ないし第3の用紙処理装置101,102,103、折り装置FL、積載装置SK、フィニッシャFRに、通信手段はUART121,122,131及び回線128,138に、処理手段は折り機構1011、パンチ機構1021,1031,ステープル機構1032に、制御手段はCPU120,130に、折り手段は折り機構1011に、画像形成装置は符号PR,100に、それぞれ対応する。本発明によれば、複数の用紙処理装置を連結して使用する場合に、汎用性を確保し、連結構成に依存することなくシステムとして正常に機能させることができる。本発明は、シートサイズを変更した場合に上流側の装置から下流側の装置にその旨通知し、下流側では、上流側から通知されたシートサイズ変更に基づいて用紙処理を行うことができるようにしたことを特徴とする。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。システム構成図1は、用紙処理装置を含む画像形成システムの概略構成を示す図である。図1に示した画像形成システムSYは、複写機の下流側に複数種の用紙処理装置を連結したシステムである。前記複写機は原稿画像を読み取って電気信号に変換するスキャナSC、スキャナSCに原稿を1枚ずつ搬送する自動原稿給紙装置DF、スキャナSCによって読み取られた画像電気信号を給紙装置PFから給紙した用紙に形成する画像形成装置PRからなる。システムとしては、この複写機の下流側に折り装置FL、積載装置SK及びフィニッシャFRが直列に連結されている。これにより、画像形成装置PRによって画像形成された用紙は、用紙処理装置の1つである折り装置FLによって折り加工され、積載装置SKを中継してフィニッシャFRに搬送され、フィニッシャFRにて整合/ステープル処理されたのち、フィニッシャFRのトレイに積載される。あるいは、画像形成装置PRによって画像形成された用紙は、折り装置FLを中継して積載装置SKに搬送され、積載装置SKにて整合積載される。なお、画像形成装置PRは、記録媒体である用紙等に原稿画像を形成するもので、画像形成装置PRの外部から入力された画像情報に基づいて用紙に可視画像を形成する所謂プリンタである。画像形成装置10としては、例えば、電子写真方式の画像形成プロセスを用いて画像形成する装置、インクジェット方式の印字ヘッドなどを使用し、液滴吐出方式で画像を形成する装置等、公知の画像形成機能を有する装置が使用される。給紙装置PFは、画像形成装置PRの作像ユニット側に用紙等のシート状記録媒体を供給する。図1に示した例では、フィニッシャFR、積載装置SK、及び折り装置FLが用紙処理装置にあたる。なお、本明細書において、上流機とは、対象の用紙処理装置に対して、画像形成装置に近い側に接続された用紙処理装置又は画像形成装置を指し、上流側とは対象の用紙処理装置よりも画像形成装置に近い側を指す。図1の構成においては、フィニッシャFRの上流機は積載装置SKである。積載装置SKの上流機は折り装置FLで、折り装置FLの上流機は画像形成装置PRである。また、下流機とは、対象の用紙処理装置あるいは画像形成装置に対して、画像形成装置から遠い側に接続された用紙処理装置を指し、下流側とは用紙処理装置あるいは画像形成装置に対して遠い側を指す。図1の構成においては、折り装置FLの下流機は積載装置SK,フィニッシャFRである。フィニッシャFRの下流機はない。本システムでは、例えば、図示されない外部機器から画像形成装置PRにデータが転送された場合に、給紙装置PFから給紙された用紙に画像形成が実施され、用紙処理装置である折り装置、フィニッシャにて後処理が実施される。スキャナSCから転送される画像データについても画像形成装置PRにとっては、処理については同一である。図2は、他の画像形成システムの概略構成を示す図である。図2に示した例は、プリンタの下流側に複数種の用紙処理装置を連結したシステムである。ここで画像形成装置としてのプリンタは図1における画像形成装置PRと同一であり、図1のシステム構成からを自動原稿給紙装置DF及びスキャナSCを省略し、画像形成装置PRをプリンタとして独立させたものである。また、この例では、複写出力によって大量のコピーを作成することが少ないので、用紙処理装置から積載装置SKも省略している。この例の場合には、図示しない外部機器から画像形成装置プリンタPRにデータが転送され、給紙装置PFから給紙された用紙に画像形成が実施され、用紙処理装置である折り装置FL、フィニッシャFRに搬送されて所定の後処理が施される。なお、図1及び図2に示した例における複写機及びプリンタの構成については、前述の特許文献1に詳細に記載されているので、ここでの説明は省略する。折り装置図3は、折り装置FLの一例の概略構成を示す図である。この折り装置FLは、二つ折り、Z折り、外三つ折り、内三つ折り、単純四つ折り、観音四つ折りの各折り動作を可能とするものであり、例えば特開2009-67537号公報、特開2009-239038号公報あるいは特開2010-58907号公報などで基本構成は公知であるので、詳細はこれらの公報を参照されたい。ここでは、詳細については省略し、基本的構成と動作について簡単に説明する。折り装置FLは、第1ないし第7搬送路3101~3107と、第1ないし第4折りローラ3201~3204と、第1ないし第3切替爪3301~3303、及びスタッカ3400を備えている。第1切替爪3301は水平搬送路から第1搬送路3101への切り替えに、第2切替爪3302は第1搬送路3101から第2搬送路3102への切り替えに、第3切替爪3303は第6搬送路と3106と第7搬送路3107の切り替えに、それぞれ用いられる。第1折りローラ3201及び第2折りローラ3202は第1及び第2搬送路3101,3102と第4搬送路3104を分けるニップを形成し、第2折りローラ202と第3折りローラは第4搬送路3104と第5搬送路3105を分けるニップを形成している。第3折りローラ3203と第4折りローラ3204は、第5搬送路3105と、第6搬送路3106及び第7搬送路3107の最上流側とを分けるニップを形成している。これにより第1搬送路3101と第2搬送路3102が平行に、第3搬送路3103と第4搬送路3104がほぼ直線状に、第4搬送路3104と第5搬送路3105がほぼ直線上に、配置され、第4搬送路3104と第6搬送路3106は下流側で合流して水平搬送路に連結され、排紙側に連通する。第3搬送路3103、第5搬送路3105及び第7搬送路3107は用紙が折り返す搬送路で一端側は他の搬送路に連結されているが、他端は開放端で連結されていない。なお、第7搬送路3107の他端側はスタッカ3400への排紙経路となっている。大略、上記のように構成された折り装置では前述のように二つ折り、Z折り、外三つ折り、内三つ折り、単純四つ折り、観音四つ折りの6通りの折り処理が可能である。以下、各折りについて触れておく。《二つ折り》二つ折りでは、第1切替爪3301によって第1搬送路3101へ用紙を案内し、用紙先端が第3搬送路3103の折り位置まで進入した後、第1折りローラ3201と第2折りローラ3202によって1回目の折りを行い、二つ折り完了となる。折り完了後、第4搬送路3104へは進入せずに、第2折りローラ3202と第3折りローラ3203のニップ、第3折りローラ3203と第4折りローラ3204のニップを通過し、第3切替爪3303によって第7搬送路3107へ導かれ、スタッカ3400に排紙され、スタックされる。下流側へ搬送する場合は、折り完了後そのまま第4搬送路3104から水平搬送路3100を通って下流側の用紙処理装置SK,FRへ搬送される。《Z折り》Z折りでは、第1切替爪3301及び第2切替爪3302によって、第2搬送路3102へ用紙を案内し、第1折りローラ3201と第2折りローラ3202のニップを通過して、用紙先端が第4搬送路3104の折り位置まで進入した後、第2折りローラ3202と第3折りローラ3203によって1回目の折りを行う。用紙先端は第5搬送路3105の折り位置まで進入し、第3折りローラ3203と第4折りローラ204によって2回目の折りを行い、Z折り完了となる。折り完了後、第3切替爪3303によって第7搬送路3107へ導かれ、スタッカ3400に排紙され、スタックされる。下流側へ搬送する場合は、第3切替爪3303によって第6搬送路3106へ導かれ、水平搬送路3100を通って下流側の用紙処理装置SK,FRへ搬送される。《外三つ、内三つ、単純四つ》外三つ、内三つ、単純四つでは、第1切替爪3301によって第1搬送路3101へ用紙を案内し、用紙先端が第3搬送路3103の折り位置まで進入した後、第1折りローラ3201と第2折りローラ3202によって1回目の折りを行う。用紙先端は第4搬送路3104の折り位置まで進入し、第2折りローラ3202と第3折りローラ3203によって2回目の折りを行い、折り完了となる。折り完了後、第5搬送路3105へは進入せずに、第3折りローラ3203と第4折りローラ3204のニップを通過し、第3切替爪3303によって第7搬送路3107へ導かれ、スタッカ3400に排紙され、スタックされる。《観音四つ折り》観音四つ折りでは、第1切替爪3301によって第1搬送路3101へ用紙を案内し、用紙先端が第3搬送路3103の折り位置まで進入した後、第1折りローラ3201と第2折りローラ3202によって1回目の折りを行う。用紙先端は第4搬送路3104の折り位置まで進入し、第2折りローラ3202と第3折りローラ3203によって2回目の折りを行った後、用紙先端は第5搬送路3105の折り位置まで進入し、第3折りローラ3203と第4折りローラ3204によって3回目の折りを行い、観音四つ折り完了となる。折り完了後、第3切替爪3303によって第7搬送路3107へ導かれ、スタッカ3400に排紙され、スタックされる。なお、各折りの詳細について必要ならば前述の公報を参照されたい。画像形成システムの接続構成図4は、本実施形態に係る用紙処理装置を備えた画像形成システムの接続構成を示す説明図である。図4に示すように、本実施形態に係る画像形成システムを構成する第1ないし第3の用紙処理装置101,102,103は、図1に示した例と同様に画像形成装置100の下流側に接続されている。第1の用紙処理装置101は、上流側に画像形成装置100が、下流側に第2の用紙処理装置102が接続されている。第2の用紙処理装置102は、上流側に第1の用紙処理装置101が、下流側に第3の用紙処理装置103が接続されている。第3の用紙処理装置103は、最終段であり、上流側の第2の用紙処理装置102に接続されており、下流側には何も接続されておらず、最終段である。なお、本実施形態では、用紙処理システムとして3台の用紙処理装置101~103を備えた例を挙げているが、これに限定されるものではなく、各用紙処理装置の機能及び構成、並びに用紙処理システムが備える装置数等は適宜変更可能である。本実施形態に係る第1の用紙処理装置101の内部には、折り機構1011が設けられ、搬送されてくる用紙に対して折り処理することができる。第2の用紙処理装置102の内部には、パンチ機構1021が設けられており、搬送されてくる用紙に対してパンチ穿孔処理を施すことができる。第3の用紙処理装置103の内部には、パンチ機構1031及びステープル機構1032が設けられており、搬送されてくる用紙に対してパンチ穿孔加工をすることできるとともに、ステープル機構1032によって用紙束の整合及びステープル加工ができる。このように各用紙処理装置101~103を通過した用紙は、後処理加工の有無にかかわらず、最終的に第3用紙処理装置103の排出トレイ1033に排出される。折り機構1011、パンチ機構1021,1031、ステープル機構1032、排出トレイ1033の機構などの詳細は省略するが公知の機構が適用される。折り機構1011は例えば図3に例示したような折り装置FLに加え、他の公知の折り機構が適用される。制御構成図5は、第2及び第3の用紙処理装置102,103の制御構成について示す説明図である。第2の用紙処理装置102は、上流側との通信手段であるUARTUniversalAsynchronousReceiverTransmitter121、受信情報の一時記憶手段であるRAM125、下流側との通信手段であるUART122を有し、バス123を通じて用紙処理装置102を制御するCPU120と接続されている。第3の用紙処理装置103は、上流側との通信手段であるUART131、受信情報の一時記憶手段であるRAM135を有し、バス133を通じて用紙処理装置103を制御するCPU130と接続されている。第3の用紙処理装置103は、下流側に何も接続されることがないため、下流側に対する通信手段は設けられていない。第2の用紙処理装置102は、上流側UART121から、図示しない画像形成装置100PRあるいは第1の用紙処理装置101と回線128で接続されている。また、下流側UART122から、用紙処理装置103の上流側UART131と回線138で接続されている。なお、図5に示した第2及び第3の用紙処理装置102,103には、用紙処理機能を実現するための機構や、制御プログラムを保持するためのROM等の他のデバイスも有するが、図示していない。また、本実施形態では他の機器との通信手段としてUARTを使用しているが、通信手段の種類を限定するものではない。また一時記憶手段としてRAMを使用しているが、同様に記憶手段の種類を限定するものではない。コマンド通信以下、コマンド通信について3つの例を挙げて説明する。《第1例》図6は、図4に示した構成の画像形成システムおいて、複数の用紙処理装置間で実行されるコマンド通信の一例を示すシーケンス図である。同図では、上から下に従って、時間が推移していく。初めに、画像形成装置10から、第1の用紙処理装置101に対して、動作パラメータ指示と起動要求が発行される。図6では、動作パラメータ指定として、ステープル:なし、折り:Z折りする、シートサイズ:A3タテの指示がされた例を示している。これらのコマンドは、第2及び第3の用紙処理装置102,103の順に転送され、システム全体が起動する。その後、画像形成装置100より、用紙属性情報シートID及び排紙開始要求が発行される。これらのコマンドは、例えば、用紙が第1の用紙処理装置101を通過している間は、当該用紙処理装置101内で、下流側の第2の用紙処理装置102に用紙が排出されるタイミングまで保持される。このコマンド保持の処理例について以下に説明する。まず、第1の用紙処理装置101が画像形成装置100から各種信号を受信すると、信号をRAMに一時記憶する。受信信号は、用紙サイズ、用紙紙厚、用紙後処理要求等の用紙処理に必要な用紙属性情報等のコマンドである。第1の用紙処理装置101は、用紙を受け入れて機内に搬送させ、用紙属性情報と動作パラメータ指定とに基づいて用紙に後処理を施し、当該用紙を第2の用紙処理装置102に搬送する。第1の用紙処理装置101に該当する後処理要求がない場合には、第2の用紙処理装置102への搬送のみを行う。第1の用紙処理装置101は、当該用紙の搬送位置が規定の位置にきたとき、例えば用紙先端が排紙ローラを通過するときに、用紙属性情報等を第2の用紙処理装置102に送信する。このようにコマンド保持処理を行うことによって、用紙処理装置は受け入れ用紙に対応して受け入れ用紙の用紙属性情報を受信できるので、確実に後処理を行うことができる。また、用紙属性情報の変更時等も特に一時停止させる必要はないので、高速処理が可能である。具体的には、第1の用紙処理装置101は、画像形成装置100から受信したコマンドに基づいて折り指定をZ折りするから、折りしないに書き換え、用紙サイズ情報の内容をZ折り処理前の用紙サイズであるA3タテから、Z折り処理後の用紙サイズであるA4ヨコに書き換え、第2の用紙処理装置102に送出する。他のコマンドについては書き換えを実施しない。これらのコマンドは、第2の用紙処理装置102から第3の用紙処理装置103の順に転送され、システム全体が起動する。このとき、第2の用紙処理装置102は、コマンドの内容は変更せず、そのまま第3の用紙処理装置103に転送する。その後、画像形成装置101より、用紙のID:1とともに、排紙開始要求が発行される。排紙開始のコマンドは、用紙が第1の用紙処理装置101を通過している間は第1の用紙処理装置101内で、第2の用紙処理装置102に用紙が排出されるタイミングまで保持される。コマンドの保持処理は、前述の特許文献1に記載されているように公知技術である。一般的に、用紙にZ折り処理を実施すると、折り後の用紙の副走査方向長さは、折り前の約半分となる。そのため、用紙処理装置は、搬送されてくる用紙が、Z折り加工されているか否かによって、用紙の搬送制御や滞留異常検知方法を切り替える必要がある場合が多い。つまり、本実施形態を適用しない状態では、動作パラメータで折り処理が指定されている場合、上流側に折り部を持つ用紙処理装置があるか否かが明らかであることが前提となってしまう。これに対して、本実施形態を適用した場合には、このような設計上の前提条件を持たせる必要がないため、より汎用的な用紙処理装置を実現することができる。なお、用紙の副走査方向長さ、又は相当する搬送時間によって用紙の滞留異常検知をするのは、特開平10-218429号公報に開示されているように公知の技術である。例えば、用紙の搬送系路上に固定された光学センサからの出力がONした時間から、搬送すべき用紙サイズの副走査長を搬送するのに必要十分な時間を経過してもセンサがOFFしない場合は搬送ジャム発生として用紙の滞留異常を検知する。図6は、Z折りの例であるが、他の種類の折りの場合であっても、また、折りに限らず、他の種類の後処理であっても、用紙サイズが変更される後処理であれば、同様の方法を用いることで効果があるのは明らかである。《第2例》図7は、図4に示した構成の画像形成システムにおいて、用紙処理装置間で実施されるコマンド通信の他の例を示すシーケンス図である。図7の例は、用紙サイズについて、付加情報を通知することができるように構成した画像形成システムにおける実施例である。付加情報は、用紙サイズだけでなく、Z折りをした用紙かどうかの情報を含むことができるように構成されている。ここでは、1ビットをZ折り有無を示す情報として予め割り当てておく方法による。この形態においては、Z折りを行う第1の用紙処理装置101が、用紙サイズ情報のうち、付加情報部分をZ折りなしからZ折りありに書き換えて転送する。この例では、図5の例に対して、第2の用紙処理装置102、第3の用紙処理装置103は、上流から搬送されてくる用紙がZ折り加工された用紙であることを判断することが可能であり、それによって後処理制御を変更することができるため、本発明の適用によっても、従来と同等の後処理品質を確保することができる。Z折りの有無により後処理手段の制御方法を切り替えることによって後処理品質を向上させることができることは公知である。例えば、特開2006-240753号公報では、Z折りの有無により制御を変更することによってスタック品質を向上させる技術が開示されている。《第3例》図8は、図4に示した構成の画像形成システムにおいて、用紙処理装置間で実施されるコマンド通信のさらに他の例を示すシーケンス図である。図8の例は、図6に示した例に対して、第1の用紙処理装置101が、第2の用紙処理装置102にコマンドを転送する際に、用紙サイズ指定については書き換えを行うが、折り指定の内容は書き換えない点が相違する。すなわち、図8では、画像形成装置100から第1の用紙処理装置101には用紙サイズの指定コマンドがA3タテであるが、第1の用紙処理装置101から下流側の第2及び第3の用紙処理装置102,103では、A3ZA3サイズZ折りサイズとなっている。本例では、第2の用紙処理装置102が第3の用紙処理装置103に転送するコマンドの内容も図6のシーケンス図とは異なるが、第2の用紙処理装置102としては、第1の用紙処理装置101から受信したコマンドをそのまま第3の用紙処理装置103に転送するという点において相違はない。このようなコマンド送信により、折り機能のない第2の用紙処理装置102、及び第3の用紙処理装置103においては、折りの指定は他の用紙処理装置に向けたものであると判断できる。なお、第2の用紙処理装置102が備えている機能は図4に示したようにパンチ機能パンチ機構1021であり、第3の用紙処理装置103が備えている機能は、パンチ機能パンチ機構1031及びステープル機能ステープル機構1032である。この第3例では、図6に示した第1例に対して、第2の用紙処理装置102及び第3の用紙処理装置103は、上流から搬送されてくる用紙が第1の用紙処理装置101からのコマンド通信によりZ折り加工された用紙であることを判断することが可能となり、その結果、前記判断に応じて後処理制御を変更することができる。そのため、本実施形態のようにして処理することにより、従来と同等の後処理品質を確保することができる。ただし、この実施形態の場合、折り機能を持つ用紙後処理機を複数台連結して使用することができなくなるという制限が発生する。図9は、第1例における第1及び第2の用紙処理装置101,102のコマンド受信時の処理手順を示すフローチャートである。この処理手順では、まず、第1の用紙処理装置101が折り情報を受信したか否かを判定するステップS1。受信したコマンドが折り情報ステップS1:YESであれば、受信したコマンドの折り情報をRAMに記憶するステップS2。その後、折りを自機で実施するかどうかを判定しステップS3、実施する場合はRAMに折りしないと書き換えステップS4、折り情報を下流機に対して送出するステップS5。ステップS1で受信したコマンドが折り情報でない場合ステップS1:NO、用紙サイズ情報を受信したか否かを判定するステップS5。なお、この制御手順では、他のコマンドについては説明を省略する。ステップS5で、シートサイズを受信していれば、受信した用紙サイズ情報をRAMに保持し、あわせて、折り情報を受信した際にRAMに書き込んで保持ステップS2してある折り情報を読み出すステップS6。そして、S6で読み出した折り情報から、折りを実施するか否かを判定しステップS7、折りを実施する場合にはステップS7:YES、折りの種類をRAMから取得する。次いで、折りを実施すると判定した場合は、S213で受信した用紙サイズ情報と、RAMから読み出した折り種類から折り処理後の用紙サイズを決定しステップS8、用紙サイズを書き変えた上でステップS9、用紙サイズ情報を下流機に送出するステップS10。そして、例えば、受信した用紙サイズ情報と、折り種類に基づいて、予め設定されたテーブルを参照して決定する。結果的に、A3タテで、折りがZ折りの場合は、A4ヨコに決定する。決定方法はテーブル参照でなく、副走査長さを半分にして決定するなど、どのような決定方法でもよい。なお、本実施形態では、最終段に接続された第3の用紙処理装置103は下流側への通信手段を保持していないが、最終段の用紙処理装置がUARTなどの通信手段を備えていたとしても下流側に他の用紙処理装置が接続されていない場合には同様の処理が可能である。また、本実施形態では、最終段に接続された第3の用紙処理装置103は排紙トレイ1033を備えている。そこで、第3の用紙処理装置103では、上流側から転送されてくるコマンドの折り情報に基づいて排紙トレイ1033の用紙載置面の傾斜角度を変更し、あるいは幅方向の端縁の位置を規制するサイドフェンスの位置や長手方向の位置を規制するエンドフェンスの位置を変更することもできる。これにより、排紙トレイ1033上に積載される用紙が崩れることのないように処理することも可能となり、積載品質を高くすることができる。なお、この排紙トレイ1033の積載制御は公知技術であり、例えば特開2010-58907号公報記載のシート折り装置におけるスタック部の制御を適用することができる。以上のように、本実施形態によれば、1複数のシート処理装置を連結して使用する場合に、シート処理装置の上下流の連結構成によらず、汎用性を確保し、動作の信頼性を保証することができる。これにより、用紙処理装置の連結構成に依存することなくシステムとして正常に機能させることができる。2折り処理を行う用紙処理装置を連結して使用する場合に、用紙処理装置の上下流の連結構成によらず、汎用性を確保し、確実に所望の用紙処理を行うことができる。3Z折り処理、二つ折りを含む折り処理を行う用紙処理装置を連結して使用する場合に、用紙サイズを書き換えることにより、下流に連結された他の用紙処理装置は搬送されてくる用紙サイズを上流に連結された装置が折りを行うかどうかにかかわらず正しく認識することができる。4折り処理を行う用紙処理装置を連結して使用する場合に、折りについての要求を書き換えることにより、下流に連結された他の用紙処理装置は折りをする必要がないことを認識できるため、下流に折り機能を持つ他の用紙処理装置を連結することができる。5折り処理を行う用紙処理装置を連結して使用する場合に、下流に連結された他の用紙処理装置は折りされた用紙であることを認識できるため、折りの有無によって制御を切り替えることができ、用紙の処理品質を向上させることができる。などの効果を奏する。なお、本発明は前述した実施形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が可能であり、特許請求の範囲に記載された技術思想に含まれる技術的事項の全てが本発明の対象となる。前記実施形態は、好適な例をそれぞれ示したものであるが、当業者ならば、本明細書に開示の内容から、各種の代替例、修正例、変形例あるいは改良例を実現することができ、これらは添付の特許請求の範囲により規定される範囲に含まれる。"