"内部に設けられた空孔内に永久磁石が挿入されるモータの回転子であって、前記空孔は、前記モータの回転軸の中心を含む仮想平面に垂直でありかつ当該仮想平面により二等分されるよう形成された平面状の第1の内壁面と、当該第1の内壁面より径方向外側に当該第1の内壁面と平行に延在する第2の内壁面と、前記第1の内壁面と前記第2の内壁面とを繋ぐ側壁面とを有し、前記第2の内壁面は、前記回転軸に垂直な断面視における長さが前記第1の内壁面より長く、前記側壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において前記第2の内壁面の両端から該内壁面の延在方向外側にかつ前記第2の内壁面から前記第1の内壁面に向かうに従って前記回転子の外周縁から離れていくように延びるフラックスバリア壁面を含んでいる、モータの回転子。前記フラックスバリア壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において円弧形状を有しており、前記円弧は、前記円弧を含む仮想円の中心が前記仮想平面内における前記第1の内壁面と前記回転軸の中心との間に位置し、かつ、当該仮想円が前記回転子の外周縁より内側に位置するように構成されている、請求項1に記載のモータの回転子。前記側壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において前記第2の内壁面の両端より長手方向の内側に前記第2の内壁面に対して垂直な位置決め壁面と、前記位置決め壁面と前記フラックスバリア壁面とを繋ぐ連接壁面とを有している、請求項1に記載のモータの回転子。前記空孔は、前記側壁面と前記第1の内壁面の両端との間に、前記第1の内壁面より径方向内側に形成された溝部を有している、請求項1に記載のモータの回転子。前記空孔は、前記回転子の周方向に4つ設けられている、請求項1に記載のモータの回転子。前記空孔内に挿入される永久磁石は、希土類元素を用いて形成されたものである、請求項1に記載のモータの回転子。請求項1~6に記載のモータの回転子を有する、ファン駆動用モータ。しかしながら、上記特許文献1,2を含む従来の構成ではより高速例えば10万回転/分rpm以上に回転させようとすると、フラックスバリア部が破断してしまう問題がある。フラックスバリア部の破断を防止するためには、フラックスバリア部を分厚くして強度を確保したり、永久磁石を小さくすることにより永久磁石にかかる遠心力を小さくしてその外側の回転子部分へ作用する力を低減させることが考えられる。しかしながら、このような方法は、ともにモータの低出力化および低効率化を招いてしまいうため、モータを小型化しつつ高速回転を実現することができない。特に、掃除機の吸引ファンに適用されるファン駆動用モータに関し、掃除機の小型化および高出力化のために、当該ファン駆動用モータの小型化および高出力化が求められている。従来のファン駆動用モータにおいては、常用の回転数が2万rpm程度以下のものが一般的であり、高速回転するものでもせいぜい4万から5万rpm程度が限界とされており、それ以上の回転数を常用の回転数とするファン駆動用モータは実現されていなかった。本発明は、このような従来の課題を解決するものであり、漏れ磁束を低減させつつフラックスバリア部への応力を有効に分散して高速回転を実現することができるモータの回転子およびそれを備えたファン駆動用モータを提供することを目的とする。本発明に係るモータの回転子は、内部に設けられた空孔内に永久磁石が挿入されるモータの回転子であって、前記空孔は、前記モータの回転軸の中心を含む仮想平面に垂直でありかつ当該仮想平面により二等分されるよう形成された平面状の第1の内壁面と、当該第1の内壁面より径方向外側に当該第1の内壁面と平行に延在する第2の内壁面と、前記第1の内壁面と前記第2の内壁面とを繋ぐ側壁面とを有し、前記第2の内壁面は、前記回転軸に垂直な断面視における長さが前記第1の内壁面より長く、前記側壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において前記第2の内壁面の両端から該内壁面の延在方向外側にかつ前記第2の内壁面から前記第1の内壁面に向かうに従って前記回転子の外周縁から離れていくように延びるフラックスバリア壁面を含んでいる。上記構成によれば、第2の内壁面の回転軸に垂直な断面視における長さがより内側にある第1の内壁面より長いため、空孔に挿入される永久磁石の遠心力により当該永久磁石の外側の回転子部分に作用する応力が第2の内壁面と側壁面との境界部に集中することが防止される。また、側壁面には第2の内壁面から第1の内壁面に向かうに従って回転子の外周縁から離れていくように延びるフラックスバリア壁面が形成されているため、永久磁石およびその外側の回転子部分に作用する応力が第2の内壁面と側壁面との境界部に集中することが防止される。このように、上記構成によれば、回転子が回転することにより回転子のフラックスバリア部を含むブリッジ部に弾性変形が生じても、フラックスバリア部への応力を有効に分散することができるため、フラックスバリア部を分厚くすることなく高速回転に耐え得る回転子を構成することができる。従って、漏れ磁束を低減させつつ高速回転を実現することができる。前記フラックスバリア壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において円弧形状を有しており、前記円弧は、前記円弧を含む仮想円の中心が前記仮想平面内における前記第1の内壁面と前記回転軸の中心との間に位置し、かつ、当該仮想円が前記回転子の外周縁より内側に位置するように構成されていてもよい。これにより、永久磁石およびその外側の回転子部分に作用する応力を有効に分散させつつ、フラックスバリア部に作用する応力を径方向に対して傾斜した方向に作用させることができる。従って、フラックスバリア部において作用する応力を分散により弱めた上で、フラックスバリア部における応力が作用する方向を破断に強い方向に向けることができるため、フラックスバリア部における破断を有効に防止することができる。前記側壁面は、前記回転軸に垂直な断面視において前記第2の内壁面の両端より長手方向の内側に前記第2の内壁面に対して垂直な位置決め壁面と、前記位置決め壁面と前記フラックスバリア壁面とを繋ぐ連接壁面とを有していてもよい。これにより、フラックスバリア壁面を有効に形成しつつ永久磁石の位置ずれを防止することができる。前記空孔は、前記側壁面と前記第1の内壁面の両端との間に、前記第1の内壁面より径方向内側に形成された溝部を有していてもよい。これにより、回転子の製造時において側壁面と第1の内壁面との接続箇所を鋭く加工することができ、側壁面と第1の内壁面との接続部における製造精度を高くすることができる。前記空孔は、前記回転子の周方向に4つ設けられていてもよい。これにより、必要最小限の永久磁石で十分な回転数を得ることができる。前記空孔内に挿入される永久磁石は、希土類元素を用いて形成されたものであってもよい。希土類元素を用いて形成された高磁力の永久磁石を使用することにより、回転子を小型化しつつ高出力化することができる。また、本発明に係るファン駆動用モータは、上記構成のモータの回転子を有するものである。上記構成を有することにより、漏れ磁束を低減させつつ高速回転を実現することができるモータの回転子をファン駆動用モータに適用することにより、モータの小型化かつ高出力化を実現することができる。本発明の上記目的、他の目的、特徴、及び利点は、添付図面参照の下、以下の好適な実施態様の詳細な説明から明らかにされる。本発明は以上に説明したように構成され、漏れ磁束を低減させつつフラックスバリア部への応力を有効に分散して高速回転を実現することができるという効果を奏する。以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。なお、以下では全ての図を通じて同一または相当する要素には同一の参照符号を付して、その重複する説明を省略する。図1は本発明の一実施形態に係るモータの回転子を備えたモータの断面構造を示す断面図である。図1に示すように、本実施形態におけるブラシレスモータ以下、単にモータと称するは、外枠図示せずの内壁面に取り付けられる筒状の固定子1と、固定子1の内側に固定子1に対して相対回転可能に保持される筒状の回転子2とを有している。回転子2の中心にはシャフト孔3が設けられ、当該シャフト孔3にシャフト図示せずが挿通された状態で回転子2とシャフトとが固定される。固定子1は、筒状に形成された筒状部11aと、筒状部11aの内壁面から径方向内側に延出した複数本実施形態においては3つのティース部11bとを有する固定子鉄心11と、ティースteeth部11bのそれぞれに巻回されたコイルcoil12とを有している。また、回転子2は、筒状の回転子鉄心21と、回転子鉄心21の内部に回転子2の周方向回転軸Cの周方向に複数本実施形態においては4つ形成された空孔23に埋め込み形成された永久磁石22とを有している。なお、本実施形態において、4つの空孔23は、回転子2の周方向に等間隔に形成されている。永久磁石22は、板状に形成されている。なお、永久磁石22の角部は面取りまたは丸められていてもよい。これにより、永久磁石22の製造時の割れ、欠けを防ぐことができる。また、永久磁石22は、例えばネオジムNeodymiumなどの希土類元素を用いて形成された希土類磁石が用いられる。希土類元素を用いて形成された高磁力の永久磁石22を使用することにより、回転子2を小型化しつつ高出力化することができる。本実施形態においては、4つの空孔23にそれぞれ回転軸Cを挟んで対向する永久磁石22がその対向する面同士が同じ極性となる互いに対向する永久磁石22は、固定子1に対して何れも同じ極性を向けて配置されるように挿入される図1においては、永久磁石22の径方向外側の極性のみ永久磁石22上に表示している。永久磁石22を4つ4極とすることにより必要最小限の永久磁石22で有効な回転数を得ることができ、コストの増大を防止しつつ高性能なモータを構成することができる。なお、回転子鉄心21と永久磁石22とは好適な接着剤により固定されてもよい。このように構成されたモータにおいては、固定子1のコイル12に流す電流の方向を変化させることにより、シャフトの中心軸を回転軸Cとしてシャフトおよび回転子2が固定子1に対して回転軸C回りに回転する。図2は図1に示すモータの回転子の断面構成を示す拡大図である。図2に示すように、回転子2に形成される空孔23は、モータの回転軸Cの中心を含む仮想平面図2に示される断面図においては線分Sに垂直でありかつ当該仮想平面Sにより二等分されるよう形成された平面状の第1の内壁面231と、当該第1の内壁面231より径方向外側に当該第1の内壁面231と平行に延在する第2の内壁面232と、第1の内壁面231と第2の内壁面232とを繋ぐ側壁面233とを有している。第2の内壁面232は、回転軸Cに垂直な断面視における長さすなわち図2に示す断面図における長さが第1の内壁面231より長くなっている。また、側壁面233は、回転軸Cに垂直な断面視において第2の内壁面232の両端から該内壁面232の延在方向図2に示す断面図においては長手方向外側にかつ第2の内壁面232から第1の内壁面231に向かうに従って回転子2の外周縁2aから離れていくように延びるフラックスバリア壁面234を有している。このフラックスバリア壁面234と外周縁2aとの間の回転子鉄心部分がフラックスバリア部21aを構成している。このようなフラックスバリア部21aを設けることにより、空孔23内に永久磁石22を挿入した際に、フラックスバリア壁面234と永久磁石22との間に空孔23による隙間が生じるため、永久磁石22からの磁束が回転子の周方向に隣接する永久磁石22へ漏れ出て無効磁束となるのが防止される。さらに、側壁面233は、回転軸Cに垂直な断面視において第2の内壁面232の両端より長手方向の内側に第2の内壁面232に対して垂直な位置決め壁面235と、当該位置決め壁面235とフラックスバリア壁面234とを繋ぐ連接壁面236とを有している。さらに、空孔23には、側壁面233と第1の内壁面231の両端との間に、第1の内壁面231より径方向内側に形成された溝部237を有している。前述したように、本実施形態における回転子2には、4つの空孔23が形成されている。より具体的には、4つの空孔23は、隣り合う空孔23の第1の内壁面231および第2の内壁面232が互いに垂直となるように形成されている。そして、フラックスバリア部21aとともに隣り合う空孔23の位置決め壁面235および連接壁面236により、回転子鉄心21の第2の内壁面232より径方向外側の外周部21cと第1の内壁面231より径方向内側の中央部21dとを連結するブリッジbridge部21bを構成している。このように形成される空孔23には、板状の永久磁石22が挿入される。このとき、第2の内壁面232の回転軸Cに垂直な断面視における長さが、より内側にある第1の内壁面231より長いため、板状の永久磁石22が挿入された際、永久磁石22の外側の角部が第2の内壁面232の両端より内側に位置することとなる。したがって、回転子2が回転軸C回りに回転した際に、空孔23に挿入される永久磁石22の遠心力により当該永久磁石22の外側の回転子部分外周部21cに作用する応力が第2の内壁面232と側壁面233との境界部に集中することが防止される。また、上記のような位置決め壁面235が形成されることにより、フラックスバリア壁面234を有効に形成しつつ永久磁石22の位置ずれが防止される。また、側壁面233位置決め壁面235と第1の内壁面231との間に溝部237が設けられることにより、回転子2の製造時において側壁面233位置決め壁面235と第1の内壁面231との接続箇所を鋭く加工することができ、側壁面233と第1の内壁面231との接続部における製造精度を高くすることができる。このため、永久磁石22が空孔23内に高精度に位置決めされるため、永久磁石22の位置ずれをより有効に防止することができる。ここで、回転子2が回転軸C回りに回転した際には、フラックスバリア部21aに永久磁石22およびその外側の回転子部分外周部21cに作用する遠心力に応じた応力が作用する。本実施形態においては、側壁面233には第2の内壁面232から第1の内壁面231に向かうに従って回転子2の外周縁2aから離れていくフラックスバリア壁面234が形成されているため、永久磁石22および外周部21cに作用する応力が第2の内壁面232と側壁面233との境界部に集中することが防止される。このように、上記構成によれば、回転子2が回転軸C回りに回転することにより回転子2のフラックスバリア部21aを含むブリッジ部21bに弾性変形が生じても、フラックスバリア部21aへの応力を有効に分散することができるため、フラックスバリア部21aを分厚くすることなく高速回転に耐え得る回転子2を構成することができる。従って、漏れ磁束を低減させつつ高速回転を実現することができる。以下、本実施形態におけるフラックスバリア部21aの構造についてより詳しく説明する。図3は図1に示すモータの回転子の断面構成を示す拡大断面図である。図2および図3に示すように、フラックスバリア部21aを規定するフラックスバリア壁面234は、回転軸Cに垂直な断面視において円弧形状を有している。この円弧は、当該円弧を含む仮想円VCの中心Caが仮想平面S内における第1の内壁面231と回転軸Cの中心との間に位置し、かつ、当該仮想円VCが回転子2の外周縁2aより内側に位置している回転子2の内部に含まれている。すなわち、仮想円VCは、回転子2の回転軸Cの中心を中心とし、外周縁2aより短い半径を有する外周縁2aの仮想同心円VCoに、仮想平面S上で接する仮想円VCの半径は仮想同心円VCoの半径より短くなる。言い換えると、回転子2の回転軸Cの中心を中心とし、仮想平面S上で仮想円VCに接する仮想同心円VCoが外周縁2aの半径より小さい半径を有するように、円弧が形成される。回転子2が回転軸C回りに回転する際、永久磁石22とその外側に位置する外周部21cは一体的に遠心力を受ける。さらに、このときの応力分布から遠心力が発生する質点は、フラックスバリア壁面234の円弧を延長した仮想円VCより外側の部分21c1と内側の部分21c2とに分けて考えることができる。すなわち、あたかも永久磁石22および外周部21cの仮想円VCより内側の部分21c2の合算質量による遠心力が外周部21cの仮想円VCより外側の部分21c1に作用すると考えることができる。本実施形態において、外周部21cの仮想円VCより外側の部分21c1は、仮想平面Sと交差する部分からブリッジ部21bに向かうに従って径方向の厚みが大きくなっている。このため、永久磁石22および外周部21cの仮想円VCより内側の部分21c2の合算質量による遠心力に対して外周部21cの仮想円VCより外側の部分21c1に作用する応力が、仮想平面Sと交差する部分からブリッジ部21bに向かうに従って全体的に弱くなっていくとともに、応力の方向も、径方向成分が減少しかつ接線成分が増加するようになっていく。そして、ブリッジ部21b近傍のフラックスバリア部21aにおいては外周縁2aの接線方向回転子2の周方向と略平行な応力が作用する。ブリッジ部21bの強度は、その形状から径方向に弱く接線方向に強いため、フラックスバリア部21aに接線方向と略平行な応力が作用しても、ブリッジ部21bが破断し難い。これにより、永久磁石22およびその外側の回転子部分外周部21cに作用する応力を有効に分散させつつ、フラックスバリア部21aに作用する応力を径方向に対して傾斜した方向に作用させることができる。従って、フラックスバリア部21aにおいて作用する応力を分散させることにより弱めた上で、フラックスバリア部21aにおける応力が作用する方向を破断に強い方向に向けることができるため、フラックスバリア部21aにおける破断を有効に防止することができる。ここで、比較のため、フラックスバリア壁面の円弧が、当該円弧を含む仮想円VCrが仮想同心円VCoに一致する構造を有する回転子における応力の作用の仕方について説明する。図7は本発明に対する比較例における回転子の断面構成を示す拡大断面図である。本比較例における回転子2Rにおいては、フラックスバリア壁面234rの円弧が、当該円弧を含む仮想円VCrの中心が回転軸Cの中心と一致した仮想同心円VCrに一致している。本比較例においても、回転子2Rが回転軸C回りに回転する際、永久磁石22rとその外側に位置する外周部21crは一体的に遠心力を受ける。さらに、このときの応力分布から遠心力が発生する質点は、フラックスバリア壁面234rの円弧を延長した仮想円VCrより外側の部分21c1rと内側の部分21c2rとに分けて考えることができる。すなわち、あたかも永久磁石22rおよび外周部21crの仮想円VCrより内側の部分21c2rの合算質量による遠心力が外周部21crの仮想円VCrより外側の部分21c1rに作用すると考えることができる。本比較例において、外周部21crの仮想円VCrより外側の部分21c1rは、仮想平面Sと交差する部分からブリッジ部21brにわたって径方向の厚みが一定である。このため、永久磁石22rおよび外周部21crの仮想円VCrより内側の部分21c2rの合算質量による遠心力に対して外周部21crの仮想円VCrより外側の部分21c1rに作用する応力が、仮想平面Sと交差する部分からブリッジ部21brにわたって径方向に向かって略均等にかかることとなる。したがって、ブリッジ部21br近傍のフラックスバリア部21arにおいても径方向に向かって比較的に大きな応力が作用することとなる。前述したとおり、ブリッジ部21brの強度は、その形状から径方向に弱く接線方向に強いため、フラックスバリア部21arに径方向の応力が作用すると、結果として、外周部21crに対して厚みが薄くなったフラックスバリア部21ar特に永久磁石の角部が接触する箇所に応力が集中することとなる。これにより、回転子2Rの回転によるブリッジ部21brの変形が大きくなり、破断し易くなってしまう。ブリッジ部21brの破断を防止するためには、フラックスバリア部21arの厚みを増大させる必要があるが、そうすると、漏れ磁束が増大するため誘起電圧が低減し、高効率化が望めなくなる。また、図示しない他の比較例として、フラックスバリア壁面の円弧が、当該円弧を含む仮想円VCの中心Caが仮想平面S内における第1の内壁面231と回転軸Cの中心との間に位置していても、仮想円VCが回転子2の外周縁2aより外側に位置している仮想同心円VCoが外周縁2aの半径より長くなるように構成されている場合には、回転子2の回転により、第2の内壁面232とフラックスバリア壁面との境界部に応力が集中してしまう。さらに、図示しない他の比較例として、フラックスバリア壁面の円弧が当該円弧を含む仮想円VCの中心Caが仮想平面S内における回転軸Cの中心より対向する空孔23に近接する側に位置している場合仮想円VCの半径が仮想同心円VCoより大きい場合には、フラックスバリア壁面の第2の内壁面232との境界部とは反対側の端部連接壁面との境界部に応力が集中してしまう。フラックスバリア部において応力の集中が生じると、ブリッジ部が破断し易くなってしまう。これらの構造に対し、本実施形態の回転子2においては、前述したとおり、外周部21cに対して厚みが薄くなったフラックスバリア部21aにおいて作用する応力の向きが接線方向に大きく、径方向に小さくなるとともに応力自体が弱くなるため、フラックスバリア部21aに応力が集中せず、回転子2の回転によるブリッジ部21bの変形を低減させることができ、ブリッジ部21bの破断を有効に防止することができる。これにより、フラックスバリア部21aおよびブリッジ部21bの厚みを増やすことなくモータの高速回転化を実現することができる。しかも、フラックスバリア部21aの厚みを相対的に薄くすることにより漏れ磁束を低減させることができるため、永久磁石22を小型化しても必要な誘起電圧を得ることができる永久磁石の寸法に対する磁束の有効利用率を高くすることができる。このように、漏れ磁束を低減させつつ高速回転を実現することができるため、モータの小型化かつ高出力化を実現することができる。特に、掃除機の吸引ファンなどに適用されるファン駆動用モータにおいて、上記のようなモータを適用することにより、掃除機の小型化および高出力化例えば常用の回転数8万rpm以上を図ることができる。なお、上記実施形態においては、側壁面233は、フラックスバリア壁面234と第1の内壁面231との間に、位置決め壁面235および連接壁面236とが形成された構造となっているが、本発明はフラックスバリア壁面234以外の側壁面233の形状について特に限定されない。図4は本発明の一実施形態の変形例におけるモータの回転子の断面構成を示す拡大図である。図4に示すモータの回転子2Bにおいて、側壁面233bは、第1の内壁面231の両端と対応するフラックスバリア壁面234とを繋ぐ平面状の連接壁面237を有している。すなわち、本変形例における平面状の連接壁面237は、回転軸Cに垂直な断面視において直線状に形成されている。このような形状によっても、空孔23内に挿通される永久磁石22の位置決めが可能である。このように、側壁面233においてフラックスバリア壁面234と第1の内壁面231とのを繋ぐ部分の形状は、上記実施形態および上記変形例に限られず、種々適用可能である。以下に、フラックスバリア壁面234を上記実施形態で説明したとおりに形成した回転子と、フラックスバリア壁面234rを図7に示す比較例のようにフラックスバリア部の幅を一定に形成した回転子比較例とのそれぞれにおいて、強度解析を行った結果を示す。本強度解析により、各回転子において所定の回転数ここでは8万rpmにおける応力分布図を得た。回転子鉄心には実施例および比較例ともに同じ降伏応力413MPaを有する同じ鉄板材料を用いるとともに、4つの空孔を設け、同じ材質の永久磁石を挿入した。永久磁石の寸法は厚み径方向寸法は同じであるが、幅接線方向寸法は実施例は9.5mmであるのに対し、比較例は10mmとした。実施例はフラックスバリア部の幅は本実施例および本比較例ともに0.7mm本実施例においては最も薄い部分の幅とした。強度解析は各回転子の1/4モデルで行った。図5は本発明の実施例における回転子の応力分布図である。また、図8は本発明に対する比較例における回転子の応力分布図である。比較例においては、図8に示すように、回転子鉄心の外周縁に沿って段階的に縞状に応力が分布していることから、遠心力による応力が図5に示す実施例に比して外周部に均等にかかっていることが分かる。さらに、図5に示す実施例に対して図8に示す比較例の方が全体的に変形量が大きいのが外形から見て取れる。図5および図8において最も応力が作用している箇所はそれぞれ矢符Smaxで示されている。このSmaxにおける応力値である最大応力は、図5に示す実施例において257.4MPaであったのに対し、図8に示す比較例において405.3MPaであった。比較例の回転子における最大応力が実施例の回転子における最大応力より大幅に高い値となっているのは、図5に示す実施例においては、フラックスバリア壁面の全域にわたって応力が作用しているのに対し、図8に示す比較例においては、フラックスバリア壁面のうち、矢符Smax付近のみに応力が集中して作用しているためと考えられる。このように、比較例の回転子においては降伏応力に略匹敵する応力が作用してしまっており、8万rpmの回転数を常用の回転数として用いれば回転子の大きな変形または破断が懸念される。これに対し、実施例の回転子においては降伏応力を十分に下回る応力しか作用しておらず、8万rpmを常用の回転数としても問題ないことが示された。次に、上記実施形態で説明した本発明に係る回転子2を回転軸C回りに回転させて回転子2の強度試験を行った結果を示す。図6は本発明の実施例における回転子を回転させた場合の回転数に対する回転数の外径値を示すグラフである。回転子2が回転軸C回りに回転することにより、永久磁石22および回転子鉄心21の外周部21cに生じる遠心力により外周部21cが外側に引っ張られるように回転子2が変形する。このような変形は回転子2の回転数の上昇に応じて変形量が増加し、変形が限界に達すると破断することとなる。したがって、回転子2の回転数に対する回転子2の外径値を計測することにより回転子2の強度を確認することができる。本実施例においては、上記実施形態で説明した形状を有し、フラックスバリア部21aの幅フラックスバリア壁面234と外周縁2aとの間で最も薄い部分の厚みが異なる3つ0.5mm,0.6mm,0.7mmの回転子を実際に作製した。そして、永久磁石22を挿入した状態で回転子2を回転させ、回転数を6万rpm,8万rpm,10万rpm,12万rpm,15万rpmとしたときの回転子2の外径を測定した。なお、外径の測定に当たっては、4つの永久磁石22のうち対向する永久磁石22の中央部間仮想平面S内における直径をそれぞれ回転軸C方向に3箇所両端部および中央部測定することにより合計6箇所の直径を測定してその平均をとった。また、比較例として図7および図8に示す回転子について実施例1における解析データから回転数に応じた変形量を推定し、図5上に併せて示した。その結果、図6に示すように、本実施例においては、フラックスバリア部21aの幅が最も薄い0.5mm幅の回転子を含むすべての回転子において、回転数が10万rpmに到達するまで回転子はほとんど変形しなかった。これにより、少なくとも8万rpm以上の回転数で問題なく実用可能であることが示された。特に、0.7mm幅においては12万rpm付近まで変形が小さく抑えられ、最終的に14万8千rpmにまで達してブリッジ部21bが破断するまで、非常に高速な回転数を実現できた。これに対し、比較例においては、0.5mm幅の実施例に近いグラフ変化となり、フラックスバリア部の幅が0.7mmあるにも拘らず、0.5mm幅の実施例程度の強度しか得られないことが分かった。以上より、本発明に係る実施例の回転子は、比較例に比べてフラックスバリア部21aの厚みを増やすことなく格段に強度が上昇したことが示された。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良、変更、修正が可能である。例えば、上記実施形態においては回転子2に4つの空孔23を形成し、4つの永久磁石22をそのそれぞれに挿入した構成4極回転子について説明したが、本発明は上記で説明した構造を有する限り4つ以上の永久磁石22を用いてもよい。例えば、6つの空孔を形成し、6つの永久磁石をそのそれぞれに挿入した構成6極回転子としてもよいし、それ以上の極数を有する回転子としてもよい。上記説明から、当業者にとっては、本発明の多くの改良や他の実施形態が明らかである。従って、上記説明は、例示としてのみ解釈されるべきであり、本発明を実行する最良の態様を当業者に教示する目的で提供されたものである。本発明の精神を逸脱することなく、その構造及び/又は機能の詳細を実質的に変更できる。"