"所定軸に沿ってそれぞれ伸びた複数のコアと、前記複数のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域とを備えたマルチコアファイバを内蔵する光ファイバケーブルであって、前記マルチコアファイバにおけるコアnとコアmの中心間距離をDnm、当該光ファイバケーブルが敷設される際の中継再生器間の長さに相当する前記マルチコアファイバのファイバ長をLF、第1波長における各コアの伝搬定数をβ、前記第1波長における隣接コア間の結合係数をκ、前記第1波長の光がファイバ長LFだけ伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値をXTSとするとき、なる式で与えられる曲率半径Rthのうち最も小さな値の曲げを前記マルチコアファイバに付加する構造を備えた光ファイバケーブル。前記曲げ付与構造は、前記マルチコアファイバを当該光ファイバケーブルに螺旋状に内蔵することにより、前記マルチコアファイバに一定の曲率半径以下の曲げを付与し、前記螺旋の半径をrh、前記螺旋のピッチをLP、前記マルチコアファイバにおける最も小さなrhをrhminとするとき、なる式を満たしていることを特徴とする請求項1記載の光ファイバケーブル。所定軸に沿ってそれぞれ伸びた複数のコアと、前記複数のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域とを備えたマルチコアファイバを内蔵する光ファイバケーブルであって、前記マルチコアファイバにおける隣接コア同士の中心間距離をΛ、当該光ファイバケーブルが敷設される際の中継再生器間の長さに相当する前記マルチコアファイバのファイバ長をLF、第1波長における各コアの伝搬定数をβ、前記第1波長における隣接コア間の結合係数をκ、前記第1波長の光がファイバ長LFだけ伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値をXTSとするとき、なる式で与えられる曲率半径Rの曲げを前記マルチコアファイバに付加する曲げ付与構造を備えた光ファイバケーブル。前記曲げ付与構造は、前記マルチコアファイバを当該光ファイバケーブルに螺旋状に内蔵することにより、前記マルチコアファイバに一定の曲率半径以下の曲げを付与し、前記螺旋の半径をrh、前記螺旋のピッチをLP、前記マルチコアファイバにおける最も小さなrhをrhminとするとき、なる式を満たしていることを特徴とする請求項3記載の光ファイバケーブル。前記第1波長の光がファイバ長LF=100km以上伝搬した後の前記クロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項記載の光ファイバケーブル。前記曲げ付与構造は、前記マルチコアファイバを当該光ファイバケーブル中に螺旋状に内蔵することにより、前記マルチコアファイバに一定の曲率半径以下の曲げを付与し、前記螺旋の半径をrh、前記螺旋のピッチをLP、前記マルチコアファイバにおける最も大きなrhをrhmax、スパン長をLspankm、第2波長における前記マルチコアファイバの各コアの伝送ロスの最大値をαkmdB/km、前記マルチコアファイバを前記光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値をαSdB/spanとするとき、なる式を満たすことを特徴とする請求項2又は4記載の光ファイバケーブル。前記マルチコアファイバを前記光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSは、0.5dB/span以下であることを特徴とする請求項6記載の光ファイバケーブル。波長1550nmにおいて、前記マルチコアファイバを前記光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSが、0.3dB/span以下であることを特徴とする請求項6記載の光ファイバケーブル。波長1550nmにおいて、前記マルチコアファイバを前記光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSは、0.1dB/span以下であることを特徴とする請求項6記載の光ファイバケーブル。波長1550nmにおいて、前記マルチコアファイバの各コアの伝送ロスの最大値をαkmと前記スパン長Lspanの積αkmLspankmの値は、15.2以下であることを特徴とする請求項6~9のいずれか一項記載の光ファイバケーブル。所定軸に沿ってそれぞれ伸びた複数のコアと、前記複数のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域とを備えたマルチコアファイバを内蔵する光ファイバケーブルであって、前記マルチコアファイバにおけるコアnとコアmの中心間距離をDn,m、コアmの伝搬定数をβm、コアnからコアmへの結合係数をκnm、当該光ファイバケーブルが敷設される長さに相当する前記マルチコアファイバのファイバ長をLFとしたとき、前記マルチコアファイバの前記複数のコアから選択される2つのコアの全組み合わせについて、ファイバ長LFを伝搬した後のクロストークが-30dB以下になる確率が99.99になる曲率半径として、なる式で与えられる曲率半径Rthのうち最も小さな値の曲げを前記マルチコアファイバに付加する構造を備えた光ファイバケーブル。前記所定軸に直交する断面上において、前記マルチコアファイバにおける前記複数のコアそれぞれは、同一構造の屈折率プロファイルを有することを特徴とする請求項11記載の光ファイバケーブル。前記所定軸に直交する断面上において、前記マルチコアファイバにおけるコアの中心間距離が40μm以上であり、前記クラッド領域に対する各コアの比屈折率差Δは0.37以上であることを特徴とする請求項12記載の光ファイバケーブル。前記マルチコアファイバにおける前記複数のコアの各配置は、弾性的な捻回あるいは塑性的な捻回が付与されることで、前記マルチコアファイバに付与された曲げの曲げ径方向を基準としてその長手方向に沿って変化していることを特徴とする請求項11~13の何れか一項記載の光ファイバケーブル。前記マルチコアファイバには、2πrad/m以上の捻れが付与されていることを特徴とする請求項14記載の光ファイバケーブル。発明者は、従来のマルチコアファイバについて検討した結果、以下のような課題を発見した。すなわち、上記非特許文献1では、上述のようにマルチコアファイバを曲げた状態が想定されていない。そのため、隣接コア間のコアΔの差が0.005程度では、当該マルチコアファイバの曲げ状態次第で大きなクロストークが起こってしまう。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたものであり、内臓されるマルチコアファイバにおけるコア間クロストークを低く抑えるための構造を備えた光ファイバケーブルを提供することを目的としている。上述の課題を解決するため、本発明に係る光ファイバケーブルは、マルチコアファイバと、マルチコアファイバを所定の曲率半径以下に曲げた状態に維持する曲げ付与構造を備える。マルチコアファイバは、所定軸に沿ってそれぞれ伸びた複数のコアと、これら複数のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域とを備える。具体的に曲げ付与構造は、マルチコアファイバにおけるコアnとコアmの中心間距離をDnm、当該光ファイバケーブルが敷設される際の中継再生器間の長さに相当するマルチコアファイバのファイバ長をLF、第1波長における各コアの伝搬定数をβ、第1波長における隣接コア間の結合係数をκ、第1波長の光がファイバ長LFだけ伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値をXTSとするとき、以下の式1a与えられる曲率半径Rthのうち最も小さな値の曲げをマルチコアファイバに付加する。又は、曲げ付与構造は、マルチコアファイバにおける隣接コア同士の中心間距離をΛ、当該光ファイバケーブルが敷設される際の中継再生器間の長さに相当するマルチコアファイバのファイバ長をLF、第1波長における各コアの伝搬定数をβ、第1波長における隣接コア間の結合係数をκ、第1波長の光がファイバ長LFだけ伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値をXTSとするとき、以下の式1bで与えられる曲率半径Rの曲げをマルチコアファイバに付加してもよい。また、曲げ付与構造は、マルチコアファイバを当該光ファイバケーブルに螺旋状に内蔵することにより、該マルチコアファイバに一定の曲率半径以下の曲げを付与する。このような曲げ付与状態において、螺旋の半径をrh、前記螺旋のピッチをLP、前記マルチコアファイバにおける最も小さなrhをrhminとするとき、以下の式2aが満たされるのが好ましい。又は、螺旋の半径をrh、螺旋のピッチをLP、マルチコアファイバにおける最も小さなrhをrhminとするとき、以下の式2bが満たされるのが好ましい。本発明に係る光ファイバケーブルにおいて、第1波長の光がファイバ長LF=100km以上伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。なお、使用波長において最大値XTSが0.001であればよいが、波長多重伝送を考慮すれば、第1波長使用波長として、少なくとも1565nm、1625nmを想定しておくのが好ましい。また、伝送距離についても、ファイバ長LF=100kmには限られず、例えば1000km、10000kmでもよい。すなわち、波長1565nmの光がファイバ長LF=1000km伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。また、波長1565nmの光がファイバ長LF=10000km伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。波長1625nmの光がファイバ長LF=100km伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。波長1625nmの光がファイバ長LF=1000km伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。波長1625nmの光がファイバ長LF=10000km伝搬した後のクロストークの分布の平均値として許容される最大値XTSは、0.001であるのが好ましい。また、曲げ付与構造がマルチコアファイバを当該光ファイバケーブル中に螺旋状に内蔵することにより、該マルチコアファイバに一定の曲率半径以下の曲げを付与する状況において、螺旋の半径をrh、螺旋のピッチをLP、マルチコアファイバにおける最も大きなrhをrhmax、スパン長をLspankm、また、第2波長におけるマルチコアファイバの各コアの伝送ロスの最大値をαkmdB/km、マルチコアファイバを当該光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値をαSdB/spanとするとき、以下の式3が満たされるのが好ましい。なお、本明細書では送信器、受信器、又は光増幅器で挟まれたケーブルの1区間をスパンと呼び、その一区間の長さをスパン長Lspankmと定義する。また、上記第1波長と上記第2波長は必ずしも一致している必要はない。第1波長はコア間クロストークを規定するための基準波長を意味し、第2波長は伝送ロスを規定するための基準波長を意味するからである。また、本発明に係る光ファイバケーブルにおいて、マルチコアファイバを当該光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSは、0.5dB/span以下であるのが好ましい。また、波長1550nmにおいて、マルチコアファイバを当該光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSは、0.3dB/span以下であるのが好ましい。波長1550nmにおいて、マルチコアファイバを当該光ファイバケーブル内に螺旋状に内蔵することに起因するロス増であって1スパン当たりで許容可能な値αSは、0.1dB/span以下であるのが好ましい。さらに、波長1550nmにおいて、マルチコアファイバの各コアの伝送ロスの最大値をαkmとスパン長Lspanの積αkmLspanの値は、15.2以下であるのが好ましく、より詳細には、積αkmLspanの値は、14.4以下、13.6以下、12.8以下、さらには12.0以下であってもよく、必要に応じて適宜設定されればよい。具体的には、上記式3は波長1550nmの条件下で以下の式4~8ように規定される。すなわち、積αkmLspanの値が15.2以下の場合、当該光ファイバケーブルは、波長1550nmにおいて以下の式4を満たすことになる。積αkmLspanの値が14.4以下の場合、当該光ファイバケーブルは、波長1550nmにおいて以下の式5を満たす。積αkmLspanの値が13.6以下の場合、当該光ファイバケーブルは、波長1550nmにおいて以下の式6を満たす。積αkmLspanの値が12.8以下の場合、当該光ファイバケーブルは、波長1550nmにおいて以下の式7を満たす。積αkmLspanの値が12.0以下の場合、当該光ファイバケーブルは、波長1550nmにおいて以下の式8を満たす。より具体的には、本発明に係る光ファイバケーブルにおいて、曲げ付与構造は、マルチコアファイバにおけるコアnとコアmの中心間距離以下、コア間隔というをDn,m、コアmの伝搬定数をβm、コアnからコアmへの結合係数をκnm、当該光ファイバケーブルが敷設される長さに相当する前記マルチコアファイバのファイバ長をLFとしたとき、マルチコアファイバの複数のコアから選択される2つのコアの全組み合わせについて、ファイバ長LFを伝搬した後のクロストークが-30dB以下になる確率が99.99になる曲率半径として、式9で与えられる曲率半径Rthのうち最も小さな値の曲げをマルチコアファイバに付加してもよい。また、本発明に係る光ファイバケーブルにおいて、マルチコアファイバにおける複数のコアそれぞれは、所定軸に直交する断面上において、同一構造の屈折率プロファイルを有するのが好ましい。さらに、上記半径以下の曲げでも低い曲げ損失を実現するため、所定軸に直交する断面上において、マルチコアファイバにおけるコア間隔が40μm以上であり、クラッド領域に対する各コアの比屈折率差Δは0.37以上であるのが好ましい。マルチコアファイバにおける複数のコアの各配置は、弾性的な捻回光ファイバのガラス部分が固化した状態で光ファイバに付与された捻回あるいは塑性的な捻回光ファイバのガラス部分が軟化している状態で光ファイバに付与された捻回により、マルチコアファイバに付与された曲げの曲げ径方向を基準としてその長手方向に沿って変化してもよい。この構成は、低クロストーク実現に有効な捻れを意図的に付与する構成を意味する。具体的な捻れ量としては、長手方向に沿って2πrad/m以上の捻れがマルチコアファイバに付与されればよい。本発明によれば、複数のコアを有するマルチコアファイバに適切な曲率半径の曲げを付与した状態を、マルチコアファイバを覆う外被等により保持させる構造を有するので、当該光ファイバケーブルが敷設される中継器間、局間、あるいは端末-局間を信号光が伝搬した場合でも、コア間のクロストークを低く抑えることが可能になる。以下、本発明に係る光ファイバケーブルの各実施形態を、図1~図13を参照しながら詳細に説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一符号を付して重複する説明を省略する。まず、図1は、本発明に係る光ファイバケーブルの一実施形態の構造を示し、特に、図1aは当該光ファイバケーブルの断面図、図1bは当該光ファイバケーブルの斜視図である。図2は、本実施形態に係る光ファイバケーブル図1a及び図1b参照に適用可能なマルコアファイバの一構造例を示す斜視図であり、図3は、図2に示されたマルチコアファイバのI-I線に沿った断面構造を示す図及び各コア近傍の屈折率プロファイルである。図1a及び図1bに示すように、本実施形態に係る光ファイバケーブル300は、中心部材310と、中心部材310に所定ピッチで巻きつけられた複数の光ファイバ100と、その巻きつけられた状態を保持するように複数の光ファイバ上に巻きつけられた押え巻き250と、押え巻き250の周りを覆う外被200を備える。光ファイバ100は、マルチコアファイバ100Aと、マルチコアファイバ100Aを全体的に覆った樹脂被覆130からなる。複数の光ファイバ100それぞれは、その長手方向に沿って所定のピッチで中心部材310に巻きつけられることにより、一定の曲率半径の曲げが付与される。外被200は、光ファイバ100を外力から保護するように、押え巻き250の全体を覆っている。中心部材310は、抗張力線のような金属材料であっても、外被200の収縮に抵抗する抗収縮材であってもよい。なお、図1bにおいて、光ファイバ100は、記載簡略のため、1芯のみ記載しているが、実際には当該光ファイバケーブル300に含まれる全光ファイバ100が中心部材310に巻かれている。なお、本発明の光ファイバケーブルは上記構造に限定されるものではなく、例えば、円柱状の部材表面に螺旋状にスロット溝を形成し、そのスロットにマルチコアファイバを内蔵したテープ心線を這わせ、スロットにテープ心線を内蔵した円柱状の部材表面を更に押え巻きや外被で覆うスロットケーブルでも、また、スロットの螺旋のピッチを調整することでもファイバに一定以下の曲率半径の曲げを付与することができる。光ファイバケーブル300に適用可能なマルチコアファイバ100Aは、図2及び図3aに示すように、所定軸AXに沿ってそれぞれ伸びた複数のコア110A1、100B1~110B3、110C1~110C3図2及び図3aに示す例では7本のコアと、これら7本のコアを一体的に取り囲んだクラッド領域120を備える。図2及び図3aに示すマルチコアファイバ100Aにおいて、コア配置は、断面所定軸AXに直交する面の中心にコア110A1が配置され、このコア110A1を中心にして、コア110B1~110B3とコア110C1~110C3が、中心間距離コア間隔がDになるように配置されている。なお、コア110A1、110B1~110B3、110C1~110C3それぞれは、同一構造の屈折率プロファイルを有するのが好ましい。具体的には、図3a中の各コアの屈折率プロファイルの概略の一例を図3bに示す。図3bに示す例では、コア110A1、110B1~110B3、110C1~110C3それぞれの近傍における屈折率プロファイルは、ステップインデックス型の屈折率プロファイルクラッド領域120に対する各コアの比屈折率差Δである。次に、マルチコアファイバ100Aにおける各コアの実効屈折率の設定方法について説明する。2つのコア間の電力移行率Fは、以下の式10で表される。ただし、κはコア間の結合係数で、βnはコアnの伝搬定数である。また、結合長L1つのコアnに入射したときに他方のコアmのパワーが最大になる距離は、以下の式11で表される。ここで、上記非特許文献1によれば、Fを小さくする、又は、Lを大きくすることでクロストークが小さくできるが、クラッド径を125μmとし、コアΔが0.4である一般的なコアが採用されたマルチコアファイバでは、Fを大きいままにLだけを十分長くし、多数のコアをクラッド内に納めることは難しい。そこで、Fを小さくする必要がある。Fを小さくためにはψを大きくすること、つまりコア間の伝搬定数差、言い換えればコア間の実効屈折率の差を大きくすることが必要となる。上記非特許文献1では、これについてシミュレーションを交えて考察している。それによれば、隣接するコア同士のコア間隔Dが30μm以上であり、かつ、この隣接するコア間においてコアΔが0.005違っていれば十分クロストーク低減できるとしている。そのため、上記非特許文献1は、コアΔが、それぞれ0.38、0.39、0.40の3種類のいずれかに属し、かつ、隣接するコア同士のコア間隔Dが40μmになるよう配置された7本のマルチコアファイバを提案している。しかしながら、上記非特許文献1の考察は、マルチコアファイバの曲げを考慮していない。そのため、マルチコアファイバの曲げ状態によって実際にはクロストークが非常に大きくなってしまう場合もかなり含まれている。マルチコアファイバを曲げると、当該マルチコアファイバ内の位置によって各コアの曲げ径が極僅かに異なる。そのため、各コアの光路差も異なってくる。このように曲げられたマルチコアファイバを直線導波路として扱う場合、光路長差に基づく屈折率として、等価屈折率を用いる必要がある。等価屈折率は、上記非特許文献2に記載されたように、実際の屈折率に、1r/Rを掛けることで求められる。ただし、Rは基準とするコア基準コアの曲率半径、rは曲げ径方向の基準コアからのずれ量である図4a参照。どのコアを基準としてもよい。曲がったマルチコアファイバの実際の屈折率をn0r、直線導波路換算の等価屈折率をn1rとするとき、実際の屈折率と等価屈折率との比屈折率差である等価比屈折率差Δeqは、パラメータrとパラメータRを用いて、以下の式12で表される。図4bは、曲げに関するパラメータr、パラメータRを変更したときに上記式12から導かれる等価比屈折率差Δeqを示す表である。なお、以下の説明では、特に言及がない場合、図1及び図2に示す中心コア110A1を基準コアとして考える。また、図5aは、図4bの表におけるパラメータrと等価比屈折率差Δeqとの関係を示し、図5bは、パラメータ1/Rと等価比屈折率差Δeqとの関係を示す。なお、図5aにおいて、グラフG511はR=140mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG512はR=60mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG513はR=30mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係、グラフG514はR=10mmにおけるパラメータrとΔeqとの関係を示す。また、図5bにおいて、グラフG521はパラメータr=40μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG522はパラメータr=30μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG523はパラメータr=20μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG524はパラメータr=10μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG525はパラメータr=0μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG526はパラメータr=-10μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG527はパラメータr=-20μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG528はパラメータr=-30μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係、グラフG529はパラメータr=-40μmにおけるパラメータ1/RとΔeqとの関係を示す。ここで、パラメータr=40μmだと、パラメータR=140mmでも、Δeqは、±0.02を超える。なお、上記非特許文献1で提案されている比屈折率差Δが0.38、0.39、0.40の3種類のコアで構成され、隣接するコア同士のコア間隔Dが40μmになるよう配置された7本のコアを含むマルチコアファイバでは、異なる種類のコア同士におけるコアΔの差は0.01であるから、実効屈折率同士の比屈折率差Δeffは、0.01以下である。このことから、上記非特許文献1のマルチコアファイバでは、パラメータR=140mmの曲げを加えただけで、Δeqが、Δeffと逆転してしまうことが分かる。すなわち、上記非特許文献1のマルチコアファイバでは、僅かな曲げでも、異なる種類のコア同士における実効屈折率の等価屈折率間の比屈折率差の絶対値が非常に小さくなることが生じるため、各コア間のクロストークが大きくなり得ることが分かる。マルチコアファイバをボビンに巻きつける場合を考えても、当該マルチコアファイバは製造時のバラツキや巻き取り時のバラツキによってどうしても回転してしまうので、長手にコア配置が回転してしまう。このとき基準コアから各コアへのコア間隔Dは長手方向に一定でも当該マルチコアファイバの長手方向に沿った位置によって上記パラメータrがコア間隔Dの範囲で変動し、異なる種類のコア同士における実効屈折率間の等価比屈折率の差が小さくなる箇所が当該マルチコアファイバの長手方向に沿って分布してしまう。このような状態を図6に示す。ただし、図6bは、長手方向に一様に曲げられた状態で、かつ、光ファイバ内でコアの位置が光ファイバ断面内で円周方向に等間隔に配列された状態で、円周方向のコア位置が長手方向に一定周期で回転している設定での等価屈折率の変動を示している。図6は、曲げが加えられたときのマルチコアファイバにおける各コアの実効屈折率と実効屈折率の等価屈折率を示す図であり、ボビンに巻かれた状態と同じようにマルチコアファイバが曲げられている場合の等価屈折率換算した実効屈折率の一例である。特に、図6では、図1及び図2に示すマルチコアファイバ100Aにおける各コアの実効屈折率と実効屈折率の等価屈折率を示す。図6aは、マルチコアファイバの長手位置と各コアの実効屈折率の関係を示し、グラフG611は、当該マルチコアファイバ100Aの光軸AX上に位置する中心コア基準コア110A1の実効屈折率、グラフG612は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B1~110B3の実効屈折率、グラフG613は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C1~110C3の実効屈折率を、それぞれ示す。また、図6bは、マルチコアファイバの長手位置と各コアにおける実効屈折率の等価屈折率を示し、グラフG621は、基準コア110A1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG622は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG623は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B2の実効屈折率の等価屈折率、グラフG624は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110B3の実効屈折率の等価屈折率、グラフG625は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C1の実効屈折率の等価屈折率、グラフG626は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C2の実効屈折率の等価屈折率、グラフG627は、基準コア110A1の周辺に位置するコア110C3の実効屈折率の等価屈折率を、それぞれ示す。上述の考察に基づいて、曲げに起因した基準コアからのずれ量rを、中心コアを基準コアとし、中心コアから各コアへのずれ量rと考えていたものを、異なる種類のコア間に置き換えて考える。この場合、マルチコアファイバの断面において異なる種類のコア同士のコア間隔をD、クロストーク上の許容される曲率半径をRとするとき、異なる種類のコア同士の全ての対について、一の種類のコアにおける実際の実効屈折率等価屈折率換算していない実際の実効屈折率と別の種類のコアにおける実際の実効屈折率との比屈折率差Δeffが、少なくとも以下の式13の条件を満たす必要がある。ただし、上記式13中のαは、曲げを考慮せずに設計された当該マルチコアファイバにより十分低いクロストークが実現できる場合の、異なる種類のコア屈折率が異なる同士における実効屈折率間の比屈折率差である。また、上記式13は、Δeff>0となるように低い実効屈折率に対する高い実効屈折率の比屈折率差を取っており、Δeq>0となるように基準コアをとっている。なお、上記非特許文献1によれば、隣接するコア同士のコア間隔D=30μmであればコアΔの差は0.005で十分であることから、上記パラメータαも、0.005で十分であり、比屈折率差Δeffは、百分率表示で、以下の式14を満たせばよい。これにより、曲率半径R以上の曲げが加えられてもコア間のクロストークを低く抑えることができる。また、複数のコアで構成されるマルチコアファイバでは、異なる種類のコアが複数本ずつ存在する場合がある。このようなマルチコアファイバでは、同じ種類のコア同士は、クロストークが低くなるように十分なコア間隔Dが確保された状態で配置されている。したがって、同じ種類のコア同士の最短コア間隔をDminとすると、異なる種類のコア同士のコア間隔DがDminを超えているとき、これらコア同士における実効屈折率間の比屈折率差は考慮する必要がない。ただし、コア間隔DがDmin未満となる異なる種類のコア同士の全組み合わせについては、少なくとも、以下の式15を満たす必要がある。これは、コア間隔DがDminより短い異なる種類のコア同士の組み合わせにおいて、実効屈折率の等価屈折率換算が等しくならないためである。これにより、曲率半径R以上の曲げが加えられてもコア間のクロストークを低く抑えることができる。ところが、上述のような式14や式15を満たすマルチコアファイバがパラメータR=30mmを許容する場合、コア間隔D=30μmとすると比屈折率差Δeffは0.105以上でなければならないΔeff≧0.0105。これを実現するのは簡単ではない。すなわち、当該マルチコアファイバ100Aにおけるコア間でコアΔやコア径に大きな差を付けるか、異なる種類のコア間で周囲のクラッドの屈折率に差を持たせるなどの工夫が必要となるからである。コア間クロストークが大きくなるのは、コア間においてコアの実効屈折率の等価屈折率の差が非常に小さくなるからである。しかしながら、その差が一定以下に小さくなる箇所が、当該マルチコアファイバ100Aの長手方向に沿ってごく僅かであれば、コア間クロストークも小さくなると考えられる。そこで、以下、第1及び第2実施形態について順に説明する。第1実施形態まず、第1実施形態では、当該マルチコアファイバ100Aにおける複数のコアのうち、コアmの実効屈折率をneff-m、コアmを基準としたコアnの実効屈折率の等価屈折率をneqeff-nm、コアnとコアmのコア間隔中心間距離Dnm、直線mnと当該マルチコアファイバ100Aの曲げ径方向に一致する直線とのなす角度φnmradとすると、以下の式16の関係が成り立つ。なお、直線mnは、所定軸AXに直交する当該マルチコアファイバ100Aの断面上において、コアmの中心とコアnの中心を結ぶ線を意味する。上記式16を伝搬定数に置き換えて考えると、β=2π/λneffλは波長、neffは実効屈折率なので、以下の式17が得られる。ただし、βnはコアnの伝搬定数、βeq-nmはコアmを基準に等価屈折率を考慮したコアnの伝搬定数である。このとき、βeq-nmとβeq-nnとの差Δβnmは、以下の式18となる。マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmが0に近い値になる割合が少ないほど、コア間クロストークは小さくなると考えられる。ここで、パラメータR=30mmを許容する場合、コアnとコアmのコア間隔Dnm=30μmで、差Δβnmが常に0にならないようにするのは簡単ではない。すなわち、図3bに示すように、実効屈折率同士の比屈折率差Δeffが0.1を超えるような伝搬定数βnと伝搬定数βmの差が必要となるからである。そこで、マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmの零点は存在するが、各零点でのΔβnmの傾きが急峻で、零点の出現頻度が低いことが望ましいと考えられる。特に、各零点でのΔβnmの傾きが急峻であることが重要である。図7は、2つのコアを有するマルチコアファイバ以下、2コアファイバというの長手方向に沿った、コア間クロストーク図7では単にクロストークと表記の変動を示すグラフであり、具体的には、2つのコアの一方に光強度I1=1の光を入射した際の他方のコアの光強度I2の、当該2コアファイバの長手方向に沿った変動である。また、コア間クロストークをある非入射コアの強度/全コアの強度の合計と定義した場合、図7のグラフは、当該2コアファイバの長手方向に沿ったクロストークの変動のグラフと言える。この2コアファイバにおいて、全長に亘って一定の曲げが加えられている。また、当該2コアファイバの長手方向に沿って捻れ当該2コアファイバの軸廻りの一方向回転が付与されている。なお、この捻れは、当該2コアファイバを10mで1回転させる。つまり、当該2コアファイバの長手方向の位置をzとするとき、10mにつきΔβnmの零点が2つ存在する。なお、図7において、等間隔で10mに2つの割合で存在するクロストークの急峻な変化は、Δβnmの零点である。なお、上述のシミュレーションでは、コア間クロストークの変動を計算したが、より簡単にクロストークの挙動を表す数式を以下に組み立てていく。Δβnmの任意零点zにおける、以下の式19aで与えられる傾きの逆数は、その零点zを通過する際に、どれだけの長さでΔβnmが0近傍にあったかを表す指標とすることができる。そこで、上記任意零点でのコア間のクロストーク量χは、以下の式19bを指標として表され、このパラメータlエルの値が小さいほどコア間のクロストーク量χが小さくなると考えられる。また、零点zの極近傍でのみ有意なコア間クロストークが発生していると考える。ここで、上記式10及び式11を考えた場合、以下の式20aの関係から、F=1、L=π/21/κとなる。2つコア同士の結合を考えた場合、F=1、L=π/21/κの場合、一方のコア1に強度I1=1の光が入射した場合、他方のコア2の当該2コアファイバの長手方向の位置zにおける強度I2は、以下の式20bとなる。ここで、更にI1>>I2とした場合、Δβnmの各零点近傍では、上記式20b中のzを0近傍と見なすことができる。そこで、強度I2は、以下の式21とすることができる。さらに、Δβnmの零点からずれると、F及びLそれぞれの値も徐々に変化することも含めて考えると、最終的にI1>>I2の場合、Δβnmの任意零点近傍でのコア間のクロストーク量χは、以下の式22で表せるものと考えられる。ただし、αは上記式19bと上記式21を結び付ける係数である。以下、幾つかのケースについて、コア間のクロストーク量χを求める。上記式18中のパラメータのうちzの関数となるのは、θnmであり、以下の式23に関係が成り立つ場合ただし、γc≠0とするについて考える。このとき、2コアファイバの長手方向の位置zが以下の式24aで与えられる場合、Δβnm=0となり、どの点でも以下の式24bで表される関係が成り立ち、また、どの点でもコア間のクロストーク量χは、以下の式24cのようになる。また、以下の式25aで表される関係の場合ただし、γa≧π、γf>0とする、Δβnm=0となる、2コアファイバの長手方向の位置z以下の式25bでは、以下の式25cで表された関係が成り立ち、2コア間のクロストーク量χは、以下の式25dとなる。上記の考察から、2コアファイバにおけるコア間のクロストーク量χを小さくするには、2つのコアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくする、パラメータR2コアファイバへの曲率半径を小さくする、又は、コアnの伝搬定数βnとコアmの伝搬定数βmの差を小さくするすなわち、neff-nとneff-mの差を小さくする必要がある。特に、コアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくすると、コア間の結合係数κも小さくできるので、コア間のクロストーク低減の効果が大きい。また、パラメータγcやγfを大きくすることでも、コア間のクロストーク量χを小さくすることができる。以上の説明からも分かるように、コア間のクロストーク量の観点からもneff-n=neff-mであることが望ましく、また、製造上も同一コア構造で製造できることから当該マルチコアファイバ100Aは容易に実現可能である。そこで、以後の説明では、neff-n=neff-mの場合について論ずる。neff-n=neff-mのときの上記式24cは、以下の式26aのように表せ、また、上記式24dは、以下の式26bのように表せる。ここで、2コアファイバにおけるコア間のクロストーク量χについて別の方法で考えてみる。簡単の為に、上記式26aの場合について考える。緩慢変化包絡線近似による複素電界振幅をAとおくと、コアmからコアnへのモード結合方程式は、以下の式27で示される。さらに、光ファイバの捩れをγcradmとすると、モード結合方程式は以下の式28で示される。上記式28において、βm、βn、Dnm及びRは、コアnとコアmの等価実行屈折率がzの位置によっては等しくなり得る関係にあることとする。通常は、コアnからコアmへの結合もあるためにコアmの複素電界振幅Amが長手に変動する。そのため、コアnの複素電界振幅Anの解析解を求めることは難しいが、クロストークが十分小さい場合を考えると、Amは1に近似することができる。この時、以下の式29に示す積分が成立する。なお、上記式28及びこの式28に含まれる各変数についての付帯条件から考えると、zが0からπ/γcに変化する間に、コアn及びコアmの等価実行屈折率が等しくなる点が必ず1点は存在することになる。そこで、クロストーク量χは以下の式30で示すことができる。上記式30をAnπ/γcについて解いた結果を以下の式31に示す。βm=βnの関係が成り立つとすると、上記式31は以下の式32のように書き換えることができる。さらに、上記非特許文献3に記載された以下の式33の関係を用いると、上記式32は以下の式34に記載のように変形することができる。ここで、上記式34の右辺括弧内の虚数項について考えてみる。まず、上記式34の虚数項は以下の式35の関係を利用して変形することができる。このとき、右辺の第1項はvに関して奇関数なので0となる。また、右辺第2項はvに関して偶関数なので、上記非特許文献4に記載された以下の式36を利用して整理していくと、以下の式37と示すことができる。上述のように得られた式35及び式37を利用すると、上記式34は、以下の式38のように整理することができる。よって、上記式30からクロストーク量χは以下の式39のように求めることができる。上記式39は、上記式26aに等しい。そのため、以下の式40の結果を導くことができる。ここで、クロストーク量χについて、上記式39の解析解と、モード結合方程式に基づくシミュレーションで求めた値の関係を図8に示す。波長は1.55μmであり、コアΔは0.34及び0.4、Rは60mm、120mm、180mm、240mm及び300mm、Dnmは35μm及び40μmの全ての組み合わせについて計算した結果を示している。解析解とシミュレーション結果とは良く整合しており、解析解の正しさとシミュレーションの正しさが相互に確認できた。ところで、クロストーク量χはコア間の等価伝搬定数差の零点におけるクロストーク変動量であるので、複素電界振幅の変化で考えると、低クロストークという仮定の下では、以下の式41の関係が成り立つことが分かる。この式41におけるAnnzeroは、等価伝搬定数差の零点をnzero個通過した後のAnである。φrandomは各零点に於けるargだが、実際上はγcやRなどのバラツキによって各零点でランダムな値をとるので以下のように表記している。ここで、以下の式42aに示す2つの値は、σ2=χ/2の確率分布に従うので、中心極限定理により、nzeroが十分大きければ、以下の式42bの2つの値は確率論的に独立で、かつ、等しい分散σ2=χ/2×nzeroを持つ正規分布を確率分布として分布する。nzeroは本来整数ではあるが、上記式25cが成り立つ場合には、以下の式42cのように置き換えることができる。この場合、σ2は以下の式43を満たす。なお、LFはファイバ長である。なお、実際には2つの偏波モードを考慮しなければならないので、2つの偏波モードそれぞれの式42bの値が、以下の式44を満たす。以下の式45aに示す値は、自由度4のカイ二乗分布である以下の式45bに従って分布し、更にその累積分布関数は、以下の式45cとなり、分布の平均値XTμは、以下の式45dとなる。また、クロストーク分布の平均値XTμが許容値XTS以下になるようにするためには、以下の式46aの関係から、以下の式46b~46dの関係が得られる。ここで、XTs、LFを与えることで、各パラメータが満たすべき関係式が明らかになる。同一構造コアが複数設けられたマルチコア光ファイバで、結合係数がκnm-th以下で、コア間距離がDnm-th以上になる様にファイバを設計し、ファイバをRth以下の径で曲げれば、クロストークをXTs以下に抑えることができる。続いて、図9のような7つのコア1~7を有する光ファイバ以下、7コア光ファイバというを考える。各コア間の結合係数はコア間隔に対して指数関数的に減少していくので、クロストークを考慮すべきなのは隣接コアだけと考えて良い。この場合、隣接コアの数が最も多いコア1は、周囲に設けられた6つのコアからのクロストークの影響を受ける。このときコアピッチをΛとすると、上記式46a~46dは、それぞれ以下の式47a~47dに書き換えることができる。なお、コア数が7以上の場合であっても六方格子状にコアが配置されている場合は、考慮すべき式は以下の式47a~47dとなる。また、XTμは一般に、上記式24c、上記式40、σ2=χ/2×nzeroの関係、上記式42c、及び、2つの偏波モードを考慮する必要から、コアnへのクロストークの分布の平気値XTμnは、以下の式48で表すことができる。ここで、光ファイバの曲率半径Rが小さいほど、コアピッチΛも小さくでき、ファイバ断面の単位面積当たりのコア密度を高められる。光ファイバは通常ケーブル化された状態で使用されるので、例えば、光ファイバをケーブル断面上でケーブル中心から一定の距離になるようにケーブル内に収容し、且つ、ケーブル長手位置が変わるにつれて当該光ファイバのケーブル中心からの向きが変わる様に収容する。これにより、ケーブルが直線状態でも光ファイバは螺旋状になりほぼ一定の曲率半径を維持することができる。上述のように光ファイバが螺旋状にケーブル内に収容されることにより、ケーブル長に対してファイバ長が増加する。このとき、図10に示すように、螺旋の半径をrh、ピッチをLPとすると、螺旋の曲率半径Rは、以下の式49で表せる。なお、図10は、螺旋半径rh及び螺旋ピッチLPを説明するための図である。また、ケーブル長に対するファイバ長の増加率LDは、以下の式50で表せる。したがって、LDとRの関係は、以下の式51で表せる。よって、LDに起因する1スパン当たりのロスの増加αDは、スパン長をLspankm、1km当たりの減衰係数をαkmdB/kmとすると、以下の式52及び式53と表せる。現在存在する一般的なケーブルでは、rhは12mm以下であり、LPは300mm以上である。このような状況下で、Lspanを80kmとし、αkmを0.185dB/kmとすると、αDは最大でも0.305dB/spanである。伝送時のOSNRの劣化を考えるとαDは許容値αS以下であることが望ましい。よって、LPとRが満たすべき条件は、上記式52、53、及び、αD≦αSの関係より、以下の式54及び式55のように求められる。なお、式54及び式55中のrhのうち最も大きな値についてはrhmaxと表記するものとする。上記式54及び式55の右辺は、rhとαkmに対して単調増加である。そのため、rhとαkmについては、ケーブル内での最大値を考慮すべきである。また、これにより、αkmが小さい方が、光ファイバの曲率半径Rの採り得る最小値も小さくすることができる。加えて、上記式46a~47dなどから、クロストークをより小さくなり、または、クロストークに関連するκやΛなどのパラメータに対する制限を緩和することができる。したがって、αkmは少なくとも0.19dB/km以下であることが望ましく、0.18dB/km以下であることが更に望ましく、0.17dB/km以下であることが更に望ましく、0.16dB/km以下であることが更に望ましく、0.15dB/km以下であることが更に望ましい。なお、Lspanを一般的な80kmとした場合、LP及びRは、少なくとも、以下の式56a及び56bの関係を満たすのが望ましい。Lspan=80kmの条件下で、LP及びRは、以下の式57a及び57bの関係を満たすのが更に望ましい。Lspan=80kmの条件下で、LP及びRは、以下の式58a及び58bの関係を満たすのが更に望ましい。Lspan=80kmの条件下で、LP及びRは、以下の式59a及び59bの関係を満たすのが更に望ましい。Lspan=80kmの条件下で、LP及びRは、以下の式60a及び60bの関係を満たすのが更に望ましい。ここで、αSは、大きくても0.5dB/span以下であることが望ましく、0.3dB/span以下であることが更に望ましく、0.1dB/span以下であることが更に望ましい。また、上記式49から、螺旋のピッチLpと曲率半径Rの関係を図11に示す。細いケーブルでは、ケーブル断面上でのケーブル中心から光ファイバまでの距離が2mmほどまで、短くなることもある。また、ケーブルの製造性から、ケーブル内に光ファイバを螺旋状に収容する際の螺旋のピッチLPは、少なくとも200mm以上であることが望ましく、300mm以上であることが更に望ましい。なお、図11において、グラフG1101は螺旋半径が2mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1102は螺旋半径が3mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1103は螺旋半径が4mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1104は螺旋半径が5mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1105は螺旋半径が6mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1106は螺旋半径が7mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1107は螺旋半径が8mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1108は螺旋半径が9mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1109は螺旋半径が10mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1110は螺旋半径が11mmに設定されたときのLpとRの関係、グラフG1111は螺旋半径が12mmに設定されたときのLpとRの関係を、それぞれ示している。これらのことから、Rとrhの単位をミリメートルとしたとき、ファイバの曲率半径Rとrhの関係は、少なくとも以下の式61を満たすのが望ましい。また、ファイバの曲率半径Rとrhの関係は、少なくとも以下の式62を満たすのが更に望ましい。また、クロストークの観点から、ファイバの曲率半径Rは上記式47dを満たす必要がある。そのため、上記式46d及び式49から、螺旋ピッチLPは、以下の式63aを満たす必要がある。又は、上記式47d及び式49から、螺旋ピッチLPは、以下の式63bを満たす必要がある。なお、式63a及び式63b中のrhのうち最も小さな値についてはrhminと表記するものとする。なお、ここまで、ファイバをケーブル中に螺旋状に内蔵する場合の、螺旋の回転の中心軸をケーブル断面の中心として説明してきたが、螺旋の回転の中心軸は、必ずしもケーブル断面の中心である必要はなく、また、1つのケーブル中に複数の異なる螺旋の回転の中心軸があっても良い。第2実施形態続いて、第2実施形態においても、当該マルチコアファイバ100Aにおける複数のコアのうち、コアmの実効屈折率をneff-m、コアnを基準としたコアmの実効屈折率の等価屈折率をneqeff-n,m、コアnとコアmのコア間隔中心間距離Dnm、直線nmと当該マルチコアファイバ100Aの曲げ径方向に一致する直線とのなす角度φnmradとすると、以下の式64の関係が成り立つ。なお、直線nmは、所定軸AXに直交する当該マルチコアファイバ100Aの断面上において、コアnの中心とコアmの中心を結ぶ線を意味する。上記式64を伝搬定数に置き換えて考えると、β=2π/λneffλは波長、neffは実効屈折率なので、以下の式65が得られる。ただし、βmはコアmの伝搬定数、βeq-nmはコアnを基準に等価屈折率を考慮したコアmの伝搬定数である。このとき、βeq-nmとβeq-nnとの差Δβnmは、以下の式66となる。マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmが0に近い値になる割合が少ないほど、コア間クロストークは小さくなると考えられる。ここで、パラメータR=30mmを許容する場合、コアnとコアmのコア間隔Dnm=30μmで、差Δβnmが常に0にならないようにするのは簡単ではない。すなわち、図4bに示すように、実効屈折率同士の比屈折率差Δeffが0.1を超えるような伝搬定数βnと伝搬定数βmの差が必要となるからである。そこで、マルチコアファイバの長手方向に沿ってΔβnmの零点は存在するが、各零点でのΔβnmの傾きが急峻で、零点の出現頻度が低いことが望ましいと考えられる。特に、各零点でのΔβnmの傾きが急峻であることが重要である。各零点でのΔβnmの傾きと零点の出現頻度を制御するため、光ファイバに適切に管理した弾性的な捻回あるいは塑性的な捻回を付与することが望ましい。ただし、意図して捻回を付与しなくとも、光ファイバは長手方向にランダムに弾性的あるいは塑性的に捻れている。上述の考察に関連したシミュレーション結果を以下に示す。図7は、2つのコアを有するマルチコアファイバ以下、2コアファイバというの長手方向に沿った、コア間クロストーク図7では単にクロストークと表記の変動を示すグラフであり、具体的には、2つのコアの一方に光強度I1=1の光を入射した際の他方のコアの光強度I2の、当該2コアファイバの長手方向に沿った変動である。また、コア間クロストークをある非入射コアの強度/全コアの強度の合計と定義した場合、図7のグラフは、当該2コアファイバの長手方向に沿ったクロストークの変動のグラフと言える。この2コアファイバにおいて、2つのコアは同一構造の屈折率プロファイルを有するとともに、クラッド領域に対する各コアΔは0.34、各コア径は9μm、コア間隔Dは40μmである。当該2コアファイバは、全長に亘って半径300mmの曲げが加えられている。また、当該2コアファイバの長手方向に沿って捻れ当該2コアファイバの軸廻りの一方向回転が付与されている。なお、この捻れは、当該2コアファイバを10mで1回転させる。つまり、当該2コアファイバの長手方向の位置をzとするとき、10mにつきΔβnmの零点が2つ存在する。なお、図7において、等間隔で10mに2つの割合で存在するクロストークの急峻な変化は、Δβnmの零点である。なお、上述のシミュレーションでは、コア間クロストークの変動を計算したが、より簡単にクロストークの挙動を表す数式を以下に組み立てていく。Δβnmの任意零点zにおける、以下の式67aで与えられる傾きの逆数は、その零点zを通過する際に、どれだけの長さでΔβnmが0近傍にあったかを表す指標とすることができる。そこで、上記任意零点でのコア間のクロストーク量χは、以下の式67bを指標として表され、このパラメータlの値が小さいほどコア間のクロストーク量χが小さくなると考えられる。また、零点zの極近傍でのみ有意なコア間クロストークが発生していると考える。ここで、上記式10及び式11を考えた場合、以下の式68aの関係から、F=1、L=π/21/κとなる。2つコア同士の結合を考えた場合、F=1、L=π/21/κの場合、一方のコア1に強度I1=1の光が入射した場合、他方のコア2の当該2コアファイバの長手方向の位置zにおける強度I2は、以下の式68bとなる。ここで、更にI1>>I2とした場合、Δβnmの各零点近傍では、上記式68bzを0近傍と見なすことができる。そこで、強度I2は、以下の式69とすることができる。さらに、Δβnmの零点からずれると、F及びLそれぞれの値も徐々に変化することも含めて考えると、最終的にI1>>I2の場合、Δβnmの任意零点近傍でのコア間のクロストーク量χは、以下の式70で表せるものと考えられる。ただし、αは上記式67bと上記式69を結び付ける係数である。以下、幾つかのケースについて、コア間のクロストーク量χを求める。上記式66中のパラメータのうちzの関数となるのは、φnmであり、以下の式71に関係が成り立つ場合ただし、γc≠0とするについて考える。このとき、2コアファイバの長手方向の位置zが以下の式72aで与えられる場合、Δβnmz=0となり、どの点でも以下の式72bで表される関係が成り立ち、また、どの点でもコア間のクロストーク量χは、以下の式72cのようになる。また、以下の式73aで表される関係の場合ただし、γa≧π、γf>0とする、Δβnm=0となる、2コアファイバの長手方向の位置z以下の式73bでは、以下の式73cで表された関係が成り立ち、2コア間のクロストーク量χは、以下の式73dとなる。上記の考察から、2コアファイバにおけるコア間のクロストーク量χを小さくするには、2つのコアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくする、パラメータR2コアファイバへの曲率半径を小さくする、又は、コアnの伝搬定数βnとコアmの伝搬定数βmの差を小さくするすなわち、neff-nとneff-mの差を小さくする必要がある。特に、コアnとコアmのコア間隔Dnmを大きくすると、コア間の結合係数κも小さくできるので、コア間のクロストーク低減の効果が大きい。また、パラメータγcやγfを大きくすることでも、コア間のクロストーク量χを小さくすることができる。以上の説明からも分かるように、コア間のクロストーク量の観点からもneff-n=neff-mであることが望ましく、また、製造上も同一コア構造で製造できることから当該マルチコアファイバ100Aは容易に実現可能である。そこで、以後の説明では、neff-n=neff-mの場合について論ずる。neff-n=neff-mのときの上記式72cは、以下の式74aのように表せ、また、上記式73dは、以下の式74bのように表せる。ここで、簡単のため、上記式71で表される関係が成り立つ場合、つまり、上記式74aの場合について考える。図7の結果を得たシミュレーションと同様のシミュレーションを行い、同一構造のコア1とコア2をもつ2コアファイバについて、α1としたときのコア間のクロストーク量χとΔβ12zの1番目の零点と2番目の零点の間のクロストークの平均値の関係、すなわち、クロストーク量χとΔβ12の最初の零点でのクロストーク変動量との関係を求めた。このとき、波長は1.55μmで、コアΔは0.34と0.4、パラメータRは60mm、120mm、180mm、240mm、300mm、コア1とコア2のコア間隔D12は35μm、40μmの全ての組み合わせについて計算した結果を図8に示す。この図8から分かるように、パラメータα19.09373とすると、クロストーク量χがΔβ12の最初の零点でのクロストーク変動量となる。ところで、最初の零点でのクロストーク変動量は、上述のように綺麗な法則性がある。しかしながら、2番目以降の零点でのクロストーク変動量は図7を見ると、あまり法則性があるようには見えない。これは、2コアファイバにおけるコア1からコア2へ、任意零点でクロストークした光の位相が、次の零点でのコア1からコア2へクロストークしてくる光の位相と合っていないためである。その結果、2番目の零点以降のクロストークはある一定の範囲で確率的に変動する。具体的には、強度ではなく電界の変動で考えると、2番目以降の零点において、θをコア1からコア2へクロストークした光とコア2の光の位相ずれとすると、該当する零点以前のコア1やコア2の振幅にもよるが、およそ以下の式75aで与えられる電界の変動が起こると考えられる。そのため、この2コアファイバの出射端における電界の振幅は、中心極限定理により、以下の式75bで与えられえるパラメータを平均値μとし、一定の分散σ2をもつ正規分布を確率分布とした、確率論的な値となると考えられる。位相ずれθが一様にランダムだとすると式75aの分散はχ/2なので、ファイバ全長の零点をnzeroとすると、上記分散σ2はχ/2nzeroとなり、以下の式75cが得られる。コア1とコア2が上記式71の関係を満たしている場合式71中、n=1、m=2、nzero=γcLF/πとなるので、σは以下の式75dとなる。つまり、コア1及びコア2が上記式71の関係を満たしている場合式71中、n=1、m=2、2コアファイバの入射端においてI1=1、I2=0とすると、この2コアファイバの出射端でのコア2の電解の振幅は、以下の式76aのようになり、以下の式76bで表される正規分布を確率分布とした確率論的な値となる。ここで、上記2コアファイバの出射端におけるコア間クロストークがXT以下である確率をPXTとすると、確率PXTは以下の式77となる。また、通常での使用を考えればLFは少なくとも数~数十km以上であるので、以下の式78aで表される条件を満たしていると考えられる。また、LFが比較的短い場合に式78a又は以下の式78bが成り立つためには、以下の式78cが成り立つ必要がある。LFが小さいほどγcは大きい必要があるが、LF=5000mではγc≧2πrad/m、LF=1000mではγc≧10πrad/mであり、容易に実現可能である。なお、所望の捻れ量γcを当該マルチコアファイバ100Aに付与するためには、図12aに示すように、軸AXを中心に矢印S軸廻りの方向に沿ってマルチコアファイバ100Aを回転させる。この場合、当該マルチコアファイバ100Aに付与される捻れは弾性的あるいは塑性的な捻れでよく、また、この捻れは、当該マルチコアファイバ100Aに付与される曲率半径方向を基準としてその長手方向に沿って変化する。具体的には、当該マルチコアファイバ100Aの断面を規定するSx-Sy座標は、図12bに示すように、マルチコアファイバ100Aの長手方向に沿って回転することとなり、これにより、マルチコアファイバ100Aに所定ピッチの捻れが付与される。上記式78aが成り立つとき、確率PXTは以下の式79の関係が成り立つと考えることができ、一定のクロストーク以下になる確率が大きくなる。ここで、関数erfxは、単調増加の関数なので、PXT≧0.9999のとき、以下の式80aで表される関係を満たす必要がある。なお、式80bは、式80a中のパラメータRの満たすべき条件式になるよう、式80aを展開した式である。上記式80bを以下の式81のようにパラメータRth曲率半径を規定すると、たとえば、コアΔが0.4、コア径が9μm、コア間隔が40μmを有するとともに、LF=100km、XT=0.001の2コアファイバの場合、Rthは以下の式81で表せ、波長1.55μmの光に対してRthは14.1mmとなる。この時100km伝搬後でも99.99以上の確率でクロストークは-30dB以下になる。しかし、シミュレーションによると、10dB/km以上の曲げ損失が生じてしまうので、長距離伝送は実現不可能であることが分かる。そこで、図13に、コア間隔を40μm、ケーブルカットオフ波長が1.53μmになる場合のコア径に調整し、LF=100km、XT=0.001、波長1.55μmの光を伝搬する条件下で、各コアΔに対するκ、Rthmm、曲率半径Rthでの曲げ損失dB/km、コア径μmを示す。なお、図13において、グラフG1110はκを示し、グラフG1120は曲率半径Rthmmを示し、グラフG1130は曲率半径Rthでの曲げ損失dB/kmを示し、グラフG1140はコア径μmを示す。なお、図13において、コアΔが0.38より大きい範囲の曲げ損失については、その値が非常に小さくなってしまうのでプロットしていない。この図13から分かるように、100km伝搬後の曲げによる損失増分を1dBに抑えるためには、曲げ損失が0.01dB/km以下になるコアΔを0.373以上にする必要があり、また、100km伝搬後の曲げによる損失増分を0.1dB以下に抑えるためには、曲げ損失が0.001dB/km以下になるコアΔを0.378以上にする必要がある。ケーブルカットオフ波長を1530nmより短くする場合は、更にコアΔを高くする必要がある。以上のように、ケーブルカットオフ波長が1530nmの場合、上記半径Rth以下の曲げでも低い曲げ損失を実現するため、所定軸に直交する断面上において、当該マルチコアファイバ100Aにおけるコア間隔Dが40μm以上であり、クラッド領域120に対するコア110A1、110B1~B3、110C1~110C3それぞれの比屈折率差Δは0.373以上であるのが好ましい。"