"圧縮機、凝縮器、膨張装置および蒸発器を備え、冷媒として非共沸混合冷媒を使用すると共に、上記蒸発器は、それぞれ所定間隔を置いて並設される複数のフィンと、これらフィンを貫通して熱交換空気の流通方向に沿って複数列設けられる伝熱管とを有する冷凍サイクル装置において、上記蒸発器は、冷媒入口部から冷媒出口部に向かう冷媒の温度変化に応じて、冷媒が風下側列から風上側列に流れる第1の流路と、冷媒が風上側列から風下側列に流れる第2の流路とを切換可能に構成されていることを特徴とする冷凍サイクル装置。上記蒸発器の冷媒通路の一端側と他端側とにそれぞれ配設されて、この蒸発器の冷媒の温度変化を検出する温度センサを、具備していることを特徴とする請求項1記載の冷凍サイクル装置。上記蒸発器の冷媒の圧力を検出する圧力センサを、具備していることを特徴とする請求項2記載の冷凍サイクル装置。上記蒸発器の非共沸混合冷媒の入口側と出口側とを切り換えることにより上記第1の流路と第2の流路とを切り換える流路切換用四方弁を、具備していることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の冷凍サイクル装置。上記蒸発器の非共沸混合冷媒の入口側と出口側とを切り換えることにより上記第1の流路と第2の流路とを切り換えるために複数の開閉可能な二方弁をブリッジ状に接続してなる二方弁ブリッジ回路を、具備していることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の冷凍サイクル装置。しかしながら、非共沸混合冷媒を使用したこの種の冷凍サイクル装置では、熱交換器の圧力損失が大きい場合にも、熱交換器の対向流化を行ったときには、却って熱交換器の熱交換損失が増大して性能が低下してしまう虞がある。本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、その目的は、非共沸混合冷媒を使用した冷凍サイクル装置の熱交換器の熱交換損失の増大を抑制して全体の性能の向上を図ることができる冷凍サイクル装置を提供することにある。本発明の実施形態に係る冷凍サイクル装置は、圧縮機、凝縮器、膨張装置および蒸発器を備え、冷媒として非共沸混合冷媒を使用すると共に、上記蒸発器は、それぞれ所定間隔を置いて並設される複数のフィンと、これらフィンを貫通して熱交換空気の流通方向に沿って複数列設けられる伝熱管とを有する。また、蒸発器は、冷媒入口部から冷媒出口部に向かう冷媒の温度変化に応じて、冷媒が風下側列から風上側列に流れる第1の流路と、冷媒が風上側列から風下側列に流れる第2の流路とを切換可能に構成されている。以下、実施形態を図面に基づいて説明する。なお、複数の図面中、同一または相当部分には同一符号を付している。第1の実施形態図1は第1の実施形態に係る空気調和機の冷房運転時の冷凍サイクル図である。この空気調和機1は、冷凍サイクル装置の一例であり、図1に示すように圧縮機2、四方弁3、例えばプロペラファン等の室外ファン4を備えた室外熱交換器5、膨張装置の一例である膨張弁6、流路切換用四方弁7、例えば横流ファン等の室内ファン8を備えた室内熱交換器9を冷媒配管10により接続して、非共沸混合冷媒を循環させる冷凍サイクルを構成している。非共沸混合冷媒としては、例えばR407C、HFO-1234yfとR32の混合冷媒、HFO-1234zeとR32の混合冷媒等がある。そして、空気調和機は、四方弁3の切換操作により、非共沸混合冷媒の冷凍サイクル循環方向を図1中、破線矢印と実線矢印で示すように圧縮機2から吐出された冷媒が四方弁3を介して室外熱交換器5に導かれるように制御すると、冷房運転される。この冷房運転の際、室内熱交換器9は蒸発器として作用し、室外熱交換器5は凝縮器として作用する。これとは逆に、四方弁3の切換操作により、圧縮機2から吐出された冷媒が四方弁3を介して室内熱交換器9に導かれるように制御すると、暖房運転され、その際には、室内熱交換器9が凝縮器として作用し、室外熱交換器5が蒸発器として作用する。また、空気調和機1は、冷房運転時、蒸発器として作用する室内熱交換器9の冷媒通路の一端側に室内第1温度センサ11を設ける一方、冷媒通路の他端側に室内第2温度センサ12を設けている。空気調和機1は、室外機13と室内機14とを具備している。室外機13は、室外筐体15内に、上記圧縮機2、四方弁3、室外ファン4、室外熱交換器5、膨張弁6および室外制御器16を収容している。室外制御器16は、例えばマイクロプロセッサ等から構成され、制御用プログラム等を記録したROM、このROMから制御用プログラムを取り出し実行するCPU、その際の作業領域を形成するRAM等を具備しており、圧縮機2のオンオフ制御や運転周波数の制御、四方弁3の切換制御、室外ファン4のオンオフ制御や運転周波数の制御、膨張弁6の開度制御を行う。但し、室外ファン4の送風方向は一定であり、制御できない。室内機14は、室内機筐体17内に、上記流路切換用四方弁7、室内ファン8、室内熱交換器9、室内第1、第2温度センサ11,12および室内制御器18を収容している。室内制御器18は室外制御器16からの制御信号を受けて流路切換用四方弁7を切換制御し、室内第1、第2温度センサ11,12により検出された入口,出口温度検出値を室外制御器16へ送信する。室内制御器18は、例えば、上記室外制御器16と同様にマイクロプロセッサにより構成されており、室外制御器16に図示省略の信号線を介して双方向でデータ通信可能に構成されている。室内制御器18は、冷房運転時、室内第1、第2温度センサ11,12により検出された室内熱交換器9の入口側と出口側の冷媒の温度検出値を信号線を介して室外制御器16へ送信する。室外制御器16は、室内制御器18から室内熱交換器9の入口,出口温度検出値を受信したときに、これら入口側と出口側の冷媒温度変化に応じて流路切換用四方弁7を切り換えることにより、第1の流路である対向流aと、第2の流路である並行流pとを切り換える室内側流路の切換手段を具備している。対向流aとは、室内,外熱交換器9,5の非共沸混合冷媒の流れ方向が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向に対し逆方向をなす流れである。すなわち、対向流aとは、冷媒が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向の下流側から上流側へ流れる流れを示す。また、並行流pとは、室内,外熱交換器9,5の冷媒の流れ方向が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向に対し、順方向をなす流れである。すなわち、並行流pとは、冷媒が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向の上流側から下流側へ流れる流れを示す。図2Aに示すように室内,外熱交換器9,5は、例えばアルミニウム製の薄い矩形平板よりなるフィン19の複数枚を板厚方向に所定の間隔を置いて並設し、これらフィン19,19,...の並設方向に貫通する複数の伝熱管20,20,...をフィン19の幅方向、すなわち、室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向Wに並設して複数列、例えば2列並設している。伝熱管20は、フィン19,19,...の並設方向両端端板から外部へ若干突出する管端部20a,20a,...をフィン19の長手方向に複数段突設している。これら複数段の管端部20a,20a,...の一端側と他端側には、図1に示すように室内第1集合管21と室内第2集合管22の各複数股の分岐管21a,21a,...、22a,22a,...の各先端部を接続している。これら室内第1、第2集合管21,22の主管部は冷媒配管10にそれぞれ接続される。そして、室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向Wがこれら伝熱管20,20,...の列方向、すなわち図1中左右方向である。したがって、図2Bに示すように図中矢印線で示す冷媒の流れ方向が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向Wに対し逆方向の場合、すなわち、矢印線により示す冷媒の流れ方向が、熱交換空気の流通方向Wの風下側から風上側へ流れる第1の流路の場合が対向流aになる。その逆に、冷媒の流れ方向が室内,外ファン8,4による熱交換空気の流通方向Wに対して順方向の場合、すなわち、冷媒の流れ方向が熱交換空気の流通方向Wの風上側から風下側へ流れる第2の流路の場合が並行流pになる。図3A,B、図4A,Bは、非共沸混合冷媒の蒸発器における飽和温度taと熱交換空気の流通方向Wの熱交換空気温度tbとの相対関係を示すグラフであり、図3A,Bは、蒸発器の圧力損失が低いときの低圧力損失時の一例を示し、図4A,Bは、蒸発器の圧力損失が高いときの高圧力損失時の一例を示している。低圧力損失時とは、空調負荷が小さく、循環冷媒流量が少ない時であり、高圧力損失時とは、空調負荷が大きく、循環冷媒流量が多い時である。ここで蒸発器とは、空気調和機1の冷房運転時に蒸発器として作用する室内熱交換器9であり、暖房運転時に蒸発器として作用する室外熱交換器5である。図3A,Bに示すように、蒸発器の低圧力損失時に、その入口側の非共沸混合冷媒の飽和温度よりも出口側の非共沸混合冷媒の飽和温度の方が高くなる。この温度変化、すなわち温度傾斜が正の場合に、図3Aに示すように蒸発器の非共沸混合冷媒の流通方向を、流路切換用四方弁7の切換により並行流pに制御した場合には、蒸発器の出口側、すなわち風下側列の冷媒の飽和温度taと熱交換空気温度tbとの温度差が小さくなって、この蒸発器の熱交換効率が低下する。一方、図3Bに示すように、非共沸混合冷媒の流通方向を、流路切換用四方弁7の切換により対向流aに切り換えた場合には、蒸発器の入口側、すなわちの風下側列及び蒸発器の出口側、すなわち風上側列のいずれにおいても、冷媒の飽和温度taと熱交換空気温度tbとの温度差が大きくなり、蒸発器の熱交換効率を向上することができる。また、図4A,Bに示すように、蒸発器の高圧力損失時には、その入口側の非共沸混合冷媒の飽和温度の方が、出口側の非共沸混合冷媒の飽和温度よりも高くなる。この温度変化、すなわち温度傾斜が負の場合には、図4Aに示すように蒸発器の非共沸混合冷媒の流通方向を、流路切換用四方弁7の切換により並行流pにすると、蒸発器の入口側、すなわち風上側列及び蒸発器の出口側、すなわち風下側列のいずれにおいても、冷媒の飽和温度taと熱交換空気温度tbとの温度差が大きくなり、蒸発器の熱交換効率を向上することができる。しかし、図4Bに示すように、飽和温度の温度傾斜が負になる高圧力損失時に、非共沸混合冷媒の流通方向を、流路切換用四方弁7の切換により対向流aに切り換えた場合には、蒸発器の入口側、すなわち風下側列の冷媒の飽和温度taと熱交換空気温度tbとの温度差が小さくなって、蒸発器の熱交換効率が低下する。そこで、図5に示すようにこの空気調和機1では、冷房運転時と暖房運転時に、凝縮器や蒸発器として作用する室内,外熱交換器9,5の非共沸混合冷媒の流通方向を対向流aと並行流pに切り換えるための切換条件を予め設定し、室外制御器16のROMに記録してある。これら凝縮器や蒸発器における非共沸混合冷媒の飽和温度の温度傾斜が正のとき、すなわち、熱交入口温度<熱交出口温度が成立するときに、流路切換用四方弁7を対向流aに切り換える。その逆に温度傾斜が負で、熱交入口温度≧熱交出口温度が成立するときに、流路切換用四方弁7を並行流pに切り換える。このような図5で示す流路切換条件は、室外制御器16の図示省略のROMに予め記録されており、CPUにより実行される。すなわち、室外制御器16は、まず、冷房運転時、蒸発器として作用する室内熱交換器9の入口側と出口側の非共沸混合冷媒の飽和温度taを、室内第1、第2温度センサ11,12から室内制御器18と図示しない信号線を介して読み出す。なお、流路切換用四方弁7が第1の流路である対向流a側に切り換えられているとき、室内第2温度センサ12が蒸発器である室内熱交換器9の入口側温度センサとなり、室内第1温度センサ11が蒸発器である室内熱交換器9の出口側温度センサとなる。また、流路切換用四方弁7が第2の流路である並行流p側に切り換えられているとき、室内第1温度センサ11が蒸発器である室内熱交換器9の入口側温度センサとなり、室内第2温度センサ12が蒸発器である室内熱交換器9の出口側温度センサとなる。次に、室外制御器16は、この室内第1、第2温度センサ11,12で読み出した入口側と出口側の非共沸混合冷媒の飽和温度taが、熱交入口温度<熱交出口温度であるか否か、すなわち温度傾斜が正であるか否かを判断し、成立する場合すなわち、温度傾斜が正である場合には、流路切換用四方弁7を第1の流路である対向流a側に切り換える。これにより、室内熱交換器9では、非共沸混合冷媒が室内ファン8による熱交換空気の流通方向の風下側から風上側に流通する対向流aとなるので、この室内熱交換器9における熱交換効率の向上を図ることができる。また、入口側と出口側の非共沸混合冷媒の飽和温度taが、熱交入口温度<熱交出口温度ではない場合、すなわち、温度傾斜が負の場合は、流路切換用四方弁7を第2の流路である並行流p側に切り換える。これにより、この室内熱交換器9における熱交換効率の向上を図ることができる。第2の実施形態図6は第2の実施形態に係る空気調和機1Aの暖房運転時の冷凍サイクル図である。図6に示すように空気調和機1Aは、図1で示す第1の実施形態に係る空気調和機1に対し、第2の流路切換用四方弁7Aを室内機14側から室外機13側へ設ける一方、室外熱交換器5に、図中左右一対の室外第1、第2集合管23,24と、図中左右一対の室外第1温度センサ25および室外第2温度センサ26を設けた点に特徴がある。第2の流路切換用四方弁7Aは、暖房運転時に蒸発器として作用する室外熱交換器5と四方弁3との間の冷媒流路に介在され、室外制御器16Aからの切換信号に応じて室外熱交換器5内を流通する非共沸混合冷媒の流路を切り換えることにより、対向流aと並行流pに制御する。室外第1、第2集合管23,24は、各主管から複数股に分岐する各分岐先端部を、室外熱交換器5の伝熱管20,20,...の管端部20a,20a,...にそれぞれ接続する一方、各主管を冷媒配管10に接続している。室外制御器16Aは、上記図5で示す流路切換用四方弁7Aの切換条件一覧のデータテーブルを予めROMに記憶しており、室外第1、第2温度センサ25,26から非共沸混合冷媒の入口側と出口側の温度検出値をそれぞれ読み出し、これら入口側と出口側の温度傾斜が正か否か、すなわち、熱交入口温度<熱交出口温度が成立するか否かを判断する。室外制御器16Aは、この温度傾斜が正であると判断した場合、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の流れを対向流aに切り換えるための切換信号を流路切換用四方弁7Aに与える。これにより、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の流れが対向流aになるので、この室外熱交換器5における熱交換効率の向上を図ることができる。これに対し、室外制御器16Aは、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の温度傾斜が負であると判断した場合には、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の流れを並行流pに切り換えるための切換信号を流路切換用四方弁7Aに与える。これにより、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の流れが並行流pになるので、室外熱交換器5における非共沸混合冷媒の流れが対向流aである場合の熱交換損失の増大を抑制できる。第3の実施形態図7は第3の実施形態に係る空気調和機1Bの冷房運転時の冷凍サイクル図である。図7に示すようにこの空気調和機1Bは、図1で示す第1の空気調和機1に対し、冷房運転時蒸発器として作用する室内熱交換器9の冷媒通路に圧力センサ27を設けた点に特徴がある。また、室外制御器16は、ROMに、圧力センサにより検出される圧力と非共沸混合冷媒の飽和温度とを対応づけたデータテーブルを予め記録してあり、このデータテーブルを参照することにより、圧力検出値に対応する非共沸混合冷媒の飽和温度を求めることができる。上記室内第1、第2温度センサ11、12では、非共沸混合冷媒の出口部側の温度を検出することができるが、この検出温度が飽和温度であるのか、過熱温度であるのか、つまり、蒸発が完了しているのか否かを判別することが容易ではない。しかし、この実施形態では、冷媒通路に設けた圧力センサ27により室内熱交換器9の圧力を検出することにより上記判別が容易にでき、室内第1、第2温度センサ11、12と圧力センサ27の検出値から非共沸混合冷媒の温度傾斜をより正確に求めることができる。これにより、室内熱交換器9の蒸発効率の向上を図ることができる。なお、圧力センサは、蒸発器の出口側に設けることがより望ましいため、室内熱交換器9の冷媒通路の両端側に設けることがより望ましい。第4の実施形態図8は第4の実施形態に係る空気調和機1Cの冷房運転時の冷凍サイクル図である。図8に示すようにこの空気調和機1Cは、図1で示す第1の実施形態に係る空気調和機1における流路切換用四方弁7を、二方弁ブリッジ回路28に置換した点に特徴がある。二方弁ブリッジ回路28は、冷房運転時、蒸発器として作用する室内熱交換器9の冷媒流路の一端入口側と他端側とをそれぞれ2股に分岐する分岐回路を形成し、この分岐回路の一端側と他端側の先端同士を連結してなる四辺を有する環状のブリッジ回路29と、このブリッジ回路29の四辺にそれぞれ介装された例えば電磁弁よりなる開閉可能の第1,第2,第3,第4の二方弁30a,30b,30c,30dとを具備している。これら第1~第4の二方弁30a~30dは、室外制御器16の開閉制御信号により開閉される。室外制御器16は、図5で示す切換条件一覧データを記憶しており、この切換条件に従って第1~第4の二方弁30a~30dの開閉を制御する制御手段を具備している。すなわち、室外制御器16は、まず、図示省略の信号線と室内制御器18を介して室内第1、第2温度センサ11,12から室内熱交入口側,出口側温度をそれぞれ読み出す。次に、これら読出した入口側と出口側の温度の傾斜が正であるか負であるかを判別し、入口側の冷媒の飽和温度よりも出口側の冷媒の飽和温度の方が高くなる、温度傾斜が正のときに、室内熱交換器9における非共沸混合冷媒の流れ方向を対向流aにするために、第1,第3の二方弁30a,30cを開弁させる開弁信号を、これら第1,第3の二方弁30a,30cに与える一方、第2,第4の二方弁30b,30dを閉弁させる閉弁信号を、これら第2,第4の二方弁30b,30dに与える。これにより、二方弁ブリッジ回路28では非共沸混合冷媒が、図8中、破線矢印で示す方向に流れるので、室内熱交換器9内では、非共沸混合冷媒は図8中破線矢印で示す対向流aで流れる。このために、室内熱交換器9の熱交換効率の向上を図ることができる。そして、室外制御器16は、室内熱交換器9の入口側と出口側の温度の傾斜が負であると判別したときには、第2,第4の二方弁30b,30dに開弁信号を与える一方、第1,第3の二方弁30a,30cに閉弁信号を与える。これにより、室内熱交換器9内では非共沸混合冷媒が図中実線矢印で示す並行流pで流れる。このために、入口側と出口側の温度傾斜が負のときに、対向流aとしたときの熱交換損失の増大を回避することができる。なお、上記各実施形態では、蒸発器の冷媒入口部から冷媒出口部に向かう冷媒の温度変化を、温度センサ又は温度センサと圧力サンサによって検出するようにした。しかしながら、蒸発器の冷媒入口部から冷媒出口部に向かう冷媒の温度変化は、蒸発器の圧力損失、すなわち循環冷媒流量で決まるので、循環冷媒流量を検出し、この循環冷媒流量から上記温度変化を予測して、蒸発器の冷媒流路を、冷媒が風下側列から風上側列に流れる第1の流路と、冷媒が風上側列から風下側列に流れる第2の流路を切り換えるように制御しても良い。蒸発器の循環冷媒流量を検出する手段としては、流量センサを設けても良いが、圧縮機の運転周波数から算出しても良い。圧縮機の運転周波数から算出するようにすれば、温度センサ、圧力サンサ及び流量センサは不要となる。また、上記実施形態では、対向流aと並行流pの切換制御は、室外制御器16により行う場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば室内制御器18により対向流aと並行流pの切換制御を行ってもよく、さらに、室内熱交換器9における対向流aと並行流pの切換えは、室内制御器18により行い、室外熱交換器5の対向流aと並行流pの切換えを室外制御器16により行うように構成はしてもよい。また、上記実施形態では冷凍サイクル装置の一例として空気調和機1,1A,1B,1Cの場合について説明したが、空気調和機以外の冷凍装置にも本発明を適用できる。さらにまた、上記実施形態では、蒸発器における非共沸混合冷媒の流通方向を制御する場合について説明したが、凝縮器として作用する室内,室外熱交換器9,5の非共沸混合冷媒の流れも対向流aと並行流pとに切り換えるように構成してもよい。以上、本発明の幾つかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"