"回転周波数を変更可能な変換器制御方式駆動装置VFDと機能機械WMとを有している機械装置Mであって、前記変換器制御方式駆動装置VFDと前記機能機械WMとがトルク伝達可能なように互いに接続されている、前記機械装置Mにおいて、前記機械装置Mが、前記変換器制御方式駆動装置VFDに電気的に接続されていると共に入力周波数を出力周波数に変換する周波数変換器VFGを有している、少なくとも1つのロータRを備えており、前記周波数変換器が、前記機能機械WMに関連するキャンベル線図において、前記変換器制御方式駆動装置VFDによって励振される前記ロータRの捩じり固有周波数と、対称なV字状になっている次数間高調波励振周波数の直線との交点が、出力周波数F1,F2,F3,...,Fiとなるように構成されており、前記出力周波数F1,...,Fiが、前記機械装置の回転速度に関連する集中範囲G1,...,Gi,...,Gzにグループ化され、互いに対して近接していると共にそれぞれが横軸上に共通する出力点を有している、前記出力周波数Fiが、前記集中範囲Giに組み込まれており、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzの上限及び下限が、前記ロータの一次捩じり固有周波数及び/又は二次捩じり固有周波数及び/又は三次捩じり固有周波数と、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzの一次の次数間高調波のビームペアの2つの直線との交点によって規定されており、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzそれぞれが、遮断範囲FAを規定しており、前記機械装置が、前記遮断範囲FAの範囲外に存在する動作回転速度範囲ORを有していることを特徴とする機械装置M。前記変換器制御方式駆動装置VFDが、モータ給電周波数範囲と共に、前記遮断範囲FAの範囲外に存在する前記動作回転速度範囲ORを規定する極対数PPZを有していることを特徴とする請求項1に記載の機械装置M。前記変換器制御方式駆動装置VFDの回転速度n1を前記機能機械WMの他の回転速度n2に伝達するためのトランスミッションTRが、前記変換器制御方式駆動装置VFDと前記機能機械WMとの間で機能することを特徴とする請求項1に記載の機械装置M。前記機能機械WMの前記回転速度n2が、前記変換器制御方式駆動装置VFDの前記回転速度n1より大きいことを特徴とする請求項3に記載の機械装置M。前記周波数変換器VFGが、電流形インバータLCIであることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の機械装置M。前記変換器VFGが、電圧形インバータであることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の機械装置M。前記変換器制御方式駆動装置VFDが、同期モータであることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の機械装置M。前記変換器制御方式駆動装置VFDが、非同期モータであることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の機械装置M。前記変換器制御方式駆動装置VFDの最大吸収能が、少なくとも1メガワットであることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の機械装置M。前記機能機械WMが、ターボ機械であることを特徴とする請求項1~9のうち少なくとも一項に記載の機械装置M。前記機能機械WMが、ターボコンプレッサCOであることを特徴とする請求項10に記載の機械装置M。機械装置M、特に請求項1~11のうち少なくとも一項に記載の機械装置Mを動作させるための方法であって、前記機械装置Mが、回転周波数を変更可能な変換器制御方式駆動装置VFDと機能機械WMとを有している前記方法において、前記変換器制御方式駆動装置VFDと前記機能機械WMとが、トルク伝達可能なように互いに対して接続されており、前記機械装置Mが、前記変換器制御方式駆動装置VFDに電気的に接続されていると共に入力周波数を出力周波数に変換する周波数変換器VFGを有している、少なくとも1つのロータRを備えており、前記周波数変換器が、前記機能機械WMに関連するキャンベル線図において、前記変換器制御方式駆動装置VFDによって励振される前記ロータRの捩じり固有周波数と、対称なV字状になっている次数間高調波励振周波数の直線との交点が、出力周波数F1,F2,F3,...,Fiとなるように構成されており、前記出力周波数F1,...,Fiが、前記機械装置の回転速度に関連する集中範囲G1,...,Gi,...,Gzにグループ化され、互いに対して近接していると共にそれぞれが横軸上に共通する出力点を有している、前記出力周波数Fiが、前記集中範囲Giに組み込まれており、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzの上限及び下限が、前記ロータの一次捩じり固有周波数及び/又は二次捩じり固有周波数及び/又は三次捩じり固有周波数と、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzの一次の次数間高調波のビームペアの2つの直線との交点によって規定されており、前記集中範囲G1,...,Gi,...,Gzそれぞれが、遮断範囲FAを規定しており、前記機械装置が、前記遮断範囲FAの範囲外に存在する動作回転速度範囲ORを有していることを特徴とする方法M。本発明の目的は、従来技術の問題を出発点として、変換器制御方式駆動装置を備えている機械装置の動作の滑らかさを改善すること、及び、その結果として、大きな振動に起因して発生する可能性がある事態、例えば疲労による損傷を回避することである。本発明は、請求項1の特徴部分に記載されている機能に従って最初に規定されているタイプの機械装置を構成することを提案する。さらに、本発明は、請求項12に規定される方法に従って機械装置を動作させることを提案する。本明細書では、動作回転速度範囲は、機械装置の構成のための基準として利用されるロータの回転速度の範囲を特定している。当該ロータの回転速度は、想定される動作範囲の少なくとも90の範囲内とされる。本発明の特に優位な一の発展形態では、変換器制御方式駆動装置が、変換器のモータ給電周波数の動作範囲と関連して、集中範囲G1~Gzの範囲外に存在するモータ給電周波数及び/又は動作回転速度範囲を規定している、極対数を有している。本発明の好ましい利用分野は、タービン発電機として具体化されている機械装置、特に少なくとも1つのターボコンプレッサを有している機械装置である。現在における駆動装置の一般的な選択は、集中範囲G1,...,Gzが、駆動範囲内の捩じり固有周波数と交差すること、ひいてはトレーンの構成部品に大きな捩じり負荷を作用させることを効果として有している。トルクが変換器制御方式駆動装置から機能機械に伝達する限り、次数間高調波捩じり励振に関する知識を前提として、駆動装置の特定の極対数PPZを選択することによって、駆動装置の動作回転速度範囲内において捩じり共振状態を回避することができる。このような方法で、モータは、動作回転速度範囲をより低い回転速度範囲又はより高い回転速度範囲に移行させることによって、変換器の固有次数間高調波励振周波数を回避することができる。トランスミッションが利用される場合には、さらなる共振しない動作回転速度範囲が、伝達率を選択的に調整するために利用可能とされる。このことは、例えばトランスミッションが機能機械において変換器制御方式駆動装置の回転速度を比較的高い回転速度に調整する場合には、本発明において優位である。特に、少なくとも1つの集中範囲が変換器に入力する入力周波数の範囲内にある場合に、このような場合は頻繁にあるが、機能機械についての極対数が2より大きい変換器制御方式駆動装置は、比較的高い回転速度に伝達するトランスミッションと組み合わせて、本発明を特に優位に実施することができる。このような方法で、モータは、変換器の次数間高調波励振周波数を比較的低い回転速度に向かって回避し、トランスミッションは、当該比較的低い回転速度を機能機械の所望の回転速度に又は対応する動作回転速度範囲に調整する。二次捩じり固有周波数及び/又は三次捩じり固有周波数が機械的に発生し得る限り、上述の一次捩じり固有周波数と同様に変更すべきところは変更した上で考えることできる。従って、単に図解することを目的とする典型的な実施例を用いて、本発明を説明する。また、当業者であれば、特に特許請求の範囲に規定される特徴を任意且つ自由に組み合わせることによって、本発明を実施するための他の実施例を想到することができる。図1は、本発明における機械装置Mの概略図である。本発明における機械装置Mの重要な構成要素は、周波数変換器VFG、回転速度n1を変更可能な変換器制御方式駆動装置VFD、及び、当該実施例ではコンプレッサCOとして具体化されている機能機械WMである。さらには、典型的な実施例では、トランスミッションTRが配設されており、トランスミッションTRが、駆動装置VFDによって発生される第1のシャフトSH1における回転速度を、第2のシャフトSH2における第2の回転速度に変換し、第2のシャフトSH2がコンプレッサCOを駆動する。コンプレッサCOは、質量流量M1を第1の圧力P1から第1の圧力P1より高い第2の圧力P2に輸送する。変換器VFGは、例えば50Hzの電力系統周波数入力周波数fEから、駆動装置に給電するための出力周波数f0を発生させる。駆動装置VFDは、変換器VFGからの出力周波数f0及び極対数NPP=対になる極の数に従って、回転速度n1で回転する。当該実施例では、回転速度n1は、変換器VFGからの出力周波数f0と極対数NPPとの比に対応している。駆動装置VFD、第1のシャフトSH1、トランスミッションTR、第2のシャフトSH2、及び機能機械WMから成る装置は、シャフトに関連する捩じり固有周波数FT1,FT2,FTiを有しており、その結果として、運転中に、これら捩じり固有周波数の近傍で大きな振幅が発生する場合がある。さらに、特に中間に位置するトランスミッションにおいて捩じり振動と曲げ振動とが連成した結果として、径方向振動が捩じり振動によって励振される。変換器VFGは電流形インバータLCIとされる。代替的には、変換器は電圧形インバータであっても良い。最初に既に説明したように、変換器VFGによって発生される出力周波数f0は、異なる周波数における高調波振動harmonicoscillation及び次数間高調波振動interharmonicoscillationのさらなる成分が重畳される設定周波数において、純正弦波として表わされる。この点において、図2は、変換器出力のいわゆる次数間高調波励振周波数を表わす概略的なキャンベル線図である。これら次数間高調波励振周波数は、変換器内において発生され、モータ内におけるトルク変動として、ステータとロータとの間に設けられた空隙を介して機械システムに伝達される。キャンベル線図は、振動技術に関連するあらゆる分野において利用されており、例えばロータ及びブレードの振動を表わすために利用されている。キャンベル線図は、例えば動作回転速度範囲全体における振動調整を評価するのに適していると共に、起こり得る共振状態を特定するのに適している。また、固有周波数は周波数帯として表わされている場合があるが、その周波数帯の幅は計算モデルの分散に起因して生じる。高調波励振周波数に加えて、このような応用事例についてのスペクトル成分も存在する。このような成分は、次数間高調波励振周波数と呼称される。図2及び図3に表わすキャンベル線図では、次数間高調波励振周波数FIH1,FIH2,FIH3それぞれが、それぞれが対称パートナーを有している直線として表わされている。対称パートナーも直線であり、異なる符号と同じ大きさの傾きとを有している。駆動回転速度に対する次数間高調波励振周波数の依存性を示している直線が、キャンベル線図の横軸と交わっている。図2は、図2のキャンベル線図においてキャンベル線図の零点を通過する直線群として表わされる高調波励振周波数に加えて、一例として、それぞれが横軸に始点を有している次数間高調波励振周波数を駆動回転速度の関数として示す3つの直線群を表わす。図3は、駆動装置についての様々な極対数NPP=1,2,3の場合を表わす。上側に位置するキャンベル線図は、分散に対応する幅を有している、実現可能なターボコンプレッサトレーンの捩じり固有周波数を水平線として表わす。高調波周波数及び次数間高調波周波数の分布は、原点又は第1の集中点CPを通過する直線に対応しており、変換器によって発生される。当該実施例では、例示のみを目的として、捩じり固有周波数の範囲の上限における交点として表わされる当該直線とコンプレッサトレーンの捩じり固有周波数帯RLとの交点が、集中点CPを中心としてグループ化されている回転周波数n1,...,niとなる。グループ化された回転周波数のうち外縁の回転周波数によって規定されている範囲FAは、例えば機械装置Mの、共振しない目標動作回転速度範囲ORの一部分を構成するものではない。この場合には、図示されている動作回転速度範囲ORは、例えば低回転速度における高調波励振周波数HEFと重複する遮断範囲と次数間高調波励振周波数iHEFと重複する遮断範囲FAとの間に位置している。動作回転速度範囲ORは、本明細書では例示的に図3に表わされており、言うまでもなく、実現可能な共振回転速度範囲の全域に、ひいては図3に表わす集中範囲の上方に配置させることができる。本発明では、変換器の出力周波数F0は、次数間高調波励振周波数に起因する顕著な捩じりが所望の動作回転速度範囲内で発生しないように、駆動装置VFDの極対数NPPと組み合わせて選定可能とされる。次数間高調波励振周波数の位置は、その特性と変換器VFGに入力される入力周波数電力系統の周波数FEとに依存している。次数間高調波励振周波数と重複する遮断範囲FAに対する動作回転速度範囲ORの位置は、極対数NPPによって決定される。例示的な線図cに図示するように、極対数NPP=2とすることによって、極対数NPP=1の場合における、約3000RPMである集中点を中心とする遮断範囲から、約1500RPMである集中点を中心とする遮断範囲にシフトさせることができる。これに対応して、遮断範囲FAの集中範囲CPの幅が、極対数NPP=3である場合には、1000RPMにおいて3分の1に低減される。"