梁部材に架け渡されて該梁部材へ連結された支持部材と、前記支持部材から吊り下げられ、天井ボードが取り付けられる受け部材に連結されて、該天井ボードを吊り下げる吊り部材と、複数の前記受け部材を繋ぐ補強パイプと、前記補強パイプと前記支持部材とを繋ぐパイプブレースと、を有する天井構造。少なくとも一方を傾斜させて吊り下げた隣り合う前記天井ボードにより形成された天井屈曲面の屈曲部を介し平面視にて隣り合う前記補強パイプを繋いで、前記補強パイプと梯子構造を構成する繋ぎパイプを有する請求項1に記載の天井構造。隣り合う前記天井ボードの端部同士を連結する補強プレートを有する請求項2に記載の天井構造。本発明は係る事実を考慮し、吊り下げられた天井ボードに生じる揺れを低減することができる天井構造を提供することを課題とする。請求項1に記載の発明は、梁部材に架け渡されて該梁部材へ連結された支持部材と、前記支持部材から吊り下げられ、天井ボードが取り付けられる受け部材に連結されて、該天井ボードを吊り下げる吊り部材と、複数の前記受け部材を繋ぐ補強パイプと、前記補強パイプと前記支持部材とを繋ぐパイプブレースと、を有する天井構造である。請求項1に記載の発明では、吊り下げられた天井ボードに生じる地震時の揺れを、補強パイプと支持部材とを繋ぐパイプブレースによって抑えることができる。特に、天井ボードが傾斜して吊り下げられた天井ボードに生じる地震時の複雑な揺れを、補強パイプと支持部材とを繋ぐパイプブレースによって抑えることができる。請求項2に記載の発明は、少なくとも一方を傾斜させて吊り下げた隣り合う前記天井ボードにより形成された天井屈曲面の屈曲部を介し平面視にて隣り合う前記補強パイプを繋いで、前記補強パイプと梯子構造を構成する繋ぎパイプを有する。請求項2に記載の発明では、補強パイプにより複数の受け部材を繋いで一体化し、隣り合う前記天井ボードにより形成された天井屈曲面の屈曲部を介し平面視にて隣り合う補強パイプを繋ぎパイプで繋いで、補強パイプと繋ぎパイプとにより梯子構造を構成して天井そのものの剛性を向上させることによって、天井屈曲面の屈曲部付近の強度を高めることができ、また、複数の天井ボードを一体化し稜線を有する1つの一体化された天井屈曲面を形成して、個々の天井ボードに生じる揺れを抑えることができる。請求項3に記載の発明は、隣り合う前記天井ボードの端部同士を連結する補強プレートを有する。請求項3に記載の発明では、隣り合う天井ボードの端部同士が連結される連結部を補強することができる。本発明は上記構成としたので、吊り下げられた天井ボードに生じる揺れを低減することができる。図を参照しながら、本発明の実施形態に係る天井構造について説明する。図1の側面図には、建物の屋根部の一部が示されている。天井構造10では、形鋼からなる吊り支柱12によって、建物の屋根部に設けられた構造物14に複数の梁部材16が略水平に吊り支持されている。梁部材16は、隣り合って配置された吊り支柱12の下端部の間に架け渡されている。以下の説明では、梁部材16の梁長方向をX方向とし、このX方向と直交する水平方向をY方向不図示とする。構造物14は、形鋼からなる複数の躯体梁18、20を平面視にて格子状に配置して構成されている。躯体梁18と躯体梁20とは、平面視にて直交するように配置されて接合されている。吊り支柱12は、上端部が躯体梁20の下面に剛強に接合されており、下端部が梁部材16の端部に剛強に接合されている。また、隣り合う柱支柱12、隣り合う柱支柱12の上端部を繋ぐ形鋼からなる繋ぎ梁52、及び梁部材16により構成された架構22には、形鋼からなる一対のブレース部材24が対角線上に交差して設けられており、架構22に生じるせん断変形に対する補強が施されている。すなわち、梁部材16は、構造物14に強固に吊り支持されている。梁部材16は、図2の斜視図に示すように、Y方向に対して略平行に複数配置されており、この梁部材16の上に支持部材26が架け渡され、図3の断面図に示すように、第1連結機構28によって梁部材16へ支持部材26が連結されている。図2に示すように、支持部材26には、上端部に設けられた上部吊り金物30がこの支持部材26に連結されて固定された吊り部材32が吊り下げられている。また、図5の斜視図に示すように、吊り部材32は、下端部に設けられた下部吊り金物34を、天井ボード36が取り付けられる受け部材としての野縁受け材38に連結することにより、天井ボード36を傾斜させた状態で吊り下げている。天井ボード36は、下方に凸の天井屈曲面40を形成するように角度を有して隣り合い配置されている。隣り合う天井ボード36は、ともに傾斜して吊り下げられている。梁部材16は、図3のA-A断面図である図4に示すように、C形鋼からなる一対の構造部材42、44により構成されている。構造部材42、44は、ウェブ46、48の外面同士が隙間50を開けて向かい合うようにして配置されている。第1連結機構28は、図3及び図4に示すように、鋼製の連結部材54、鋼製の受け板56、締結部材としてのボルト58、及び支持部材26や防振ゴム90の固定ボルトとしてのボルト60を有している。連結部材54は、門形部62と、この門形部62の脚部62A、62Bの下端部から左右外側へ略水平に張り出す一対のフランジ部64A、64Bとを備えたハット状の部材である。すなわち、門形部62は、一対のフランジ部64A、64Bの間にフランジ部64A、64Bと一体に設けられている。連結部材54は、梁部材16の上面にフランジ部64A、64Bを設置することにより、梁部材16の上面に設置されている。この状態で、梁部材16の上面と、門形部62の内周面との間には、長方形状の構造断面を有するスチール角パイプからなる支持部材26が挿入される挿入部としての直方体状の通路66が形成されている。受け板56は、梁部材16の下面に設置され、フランジ部64A、64Bと受け板56とによって梁部材16を上下に挟み込んでいる。この図3及び図4の状態で、隙間50と連通するように、梁部材16の梁長方向に対して門形部62の前後に位置するフランジ部64A、64Bと受け板56とには、鉛直の貫通孔68A、68B、70A、70Bが形成されている。そして、貫通孔70A、70B、隙間50、貫通孔68A、68Bの順に下方から上方へボルト58を貫通させ、ボルト58の端部にナット72をねじ込んで受け板56とフランジ部64A、64Bとを連結する。さらに、ナット72を締め付けることによりフランジ部64A、64Bと受け板56とを上下から梁部材16に押し付けて固定する。図3に示すように、構造断面が縦長になるようにして通路66へ挿入された支持部材26の上面と下面とには、鉛直の貫通孔74A、74Bが形成され、門形部62の天井部76には、鉛直の貫通孔78が形成されている。そして、貫通孔74B、74Aの順に下方から上方へボルト60を貫通させ、ボルト60の端部にねじ込ませたナット80を下方へ締め付けることによってボルト60を支持部材26に固定する。さらに、ボルト60を貫通孔78へ下方から上方へ貫通させ、ボルト60の端部にねじ込ませたナット82とナット80とによって門形部62の天井部76を上下に挟み込み、ナット80の上面に設けられたワッシャー84と天井部76の下面との間にゴムブッシュ86を配置し、ナット82の下面に設けられたワッシャー88と天井部76の上面との間に弾性体としての防振ゴム90を配置した状態で、ナット82を下方へ締め付けることにより、門形部62にボルト60を固定している。すなわち、連結部材54と支持部材26との間に弾性体としての防振ゴム90が設けられた連結部材54から支持部材26への振動伝達経路中に防振ゴム90が設けられた状態で、連結部材54に設けられたボルト60により、通路66へ挿入された支持部材26を連結部材54に固定している。また、支持部材26が連結部材54に固定された状態で、梁部材16と支持部材26とは、平面視にて略直交して配置される。ナット82は、ボルト60の端部にねじ込まれてナット82の上面に設けられたナット92によるダブルナットによって緩み止め措置が施されている。図3に示すように、支持部材26の下端部の左右に位置する門形部62の脚部62A、62Bには、この脚部62A、62Bの内面から内側に突出する円柱状のゴム部94を有するストッパー部材96が設けられており、天井部76に形成された貫通孔78付近を回転中心にして振り子状に支持部材26が揺れた場合に、支持部材26の下端部をゴム部94に当てて衝撃を吸収し、支持部材26の過剰な揺れを低減することができる。通路66へ支持部材26を挿入する方向に対するフランジ部64A、64Bの両端部には、この両端部から下方へ折り曲がって梁部材16の側部を抱き込むように第1爪片98A、98Bが設けられている。また、通路66へ支持部材26を挿入する方向に対する受け部56の両端部には、この両端部から上方へ折り曲がって梁部材16の側部を抱き込むように第2爪片100が設けられている。図6の断面図、及び図6のB-B矢視図である図7に示すように、鋼棒からなる吊り部材32の上端部には上部吊り金物30が設けられており、この上部吊り金物30が支持部材26に連結され固定されている。上部吊り金物30は、長方形状の構造断面を有する短いスチール角パイプからなる箱状の部材であり、中空部102の上部に支持部材26が貫入されている。また、上部吊り金物30の対向する側壁部104、106に形成された貫通孔108、110へボルト112を貫通させ、ボルト112の端部にねじ込まれたナット114を締め付けることによって、上部吊り金物30の側壁部104、106を支持部材26の側面に押し付け、これによって、支持部材26に上部吊り金物30を固定している。さらに、ビス116によって、支持部材26の側面に上部吊り金物30の側壁部106をビス固定している。これらにより、支持部材26に対して上部吊り金物30が支持部材26の材軸方向へずれることを防いでいる。また、閉鎖した環状部材によって形成された中空部102に支持部材26が貫入されているので、支持部材26から上部吊り金物30が外れて落下するのを防ぐことができる。図8の側面図、図9の側面図、及び図9のC-C矢視図である図10に示すように、吊り部材32の下部には、下部吊り金物34が設けられており、天井ボード36が取り付けられた受け部材としてのC形鋼からなる野縁受け材38に連結されている。天井ボード36は、重量仕上材である繊維混入石膏板を複数積層して構成されている図8では、5枚の繊維混入石膏板を積層して天井ボード36を構成している例が描かれている。下部吊り金物34は、門形状に形成された鋼板からなり、下部吊り金物34の脚部118A、118Bには、この脚部118A、118Bの曲げ強度を高めるためのリブ部材120A、120Bが設けられている。また、脚部118A、118Bに形成された貫通孔122A、122B、及び野縁受け材38を左右に挟み込むようにして配置されビス124により一体化された回転連結プレート126A、126Bに形成された貫通孔128A、128Bへボルト130を貫通させ、ボルト130の端部にねじ込まれたナット132を締め付ける。これにより、回転連結プレート126A、126Bを介して脚部118A、118Bを野縁受け材38に押し付け、これによって、野縁受け材38に下部吊り金物34を固定している。さらに、ビス124によって、回転連結プレート126Bを介して野縁受け材38のウェブ134に脚部118Bをビス固定するより、野縁受け材38に対して下部吊り金物34が野縁受け材38の材軸方向へずれることを防いでいる。図8に示すように、天井ボード36は野縁136にビス等により固定され、この野縁136に野縁受け材38が固定されている。図5に示すように、野縁136は、隣り合って配置される天井ボード36の継ぎ目138と略平行になるようにして、X方向に対して複数配置されている。また、野縁受け材38は、平面視にて野縁136と略直交するようにして、Y方向へ複数配置されている。天井下地の補強構造140は、スチール丸パイプからなる補強パイプ142A、142B、スチール丸パイプからなる繋ぎパイプ144、鋼板からなる補強プレート146、及びスチール丸パイプからなるパイプブレース148A~Dを有している。補強パイプ142A、142Bは、隣り合う天井ボード36の継ぎ目138に沿って、この継ぎ目138を介し平面視にて隣り合い、複数の野縁受け材38の上をまたがるようにして配置されている。すなわち、一対の補強パイプ142A、142Bは、隣り合う天井ボード36により形成された天井屈曲面40の屈曲部150隣り合う天井ボード36により形成された角部を介し平面視にて隣り合うようにして配置されている。これにより、補強パイプ142A、142Bは、平面視にて複数の野縁受け材38と直交するようにして配置されている。図8に示すように、補強パイプ142A、142Bは、結合金物152により複数の野縁受け材38と連結されて、複数の野縁受け材38を繋いでいる。結合金物152は、一端が軸支された一対の保持体を備える保持部材154を有し、ボルトによって野縁受け材38に固定されている。結合金物152は、この一対の保持体により補強パイプ142A、142Bを取り囲んで挟み込むようして補強パイプ142A、142Bを保持している。そして、一対の保持体を締め付けることにより、補強パイプ142A、142Bに一対の保持体を押し付けて固定している。図5及び図8に示すように、繋ぎパイプ144は、自在結合金物156により一対の補強パイプ142A、142Bと連結されて、一対の補強パイプ142A、142B同士を繋いでいる。これにより、繋ぎパイプ144と補強パイプ142A、142Bとによって梯子構造158を構成している。自在結合金物156は、一対の保持部材154を備えており、スチール丸パイプを一対の保持部材154にそれぞれ固定した状態で、一方の保持部材154に固定されたスチール丸パイプの材軸と直交する回転軸に対して、他方の保持部材154に固定されたスチール丸パイプが回転可能となるように一対の保持部材154が連結されている。パイプブレース148A~Dは、図1、図5及び図8に示すように、繋ぎパイプ144とパイプブレース148A~Dの下端部とを自在結合金物156で連結し、支持部材26とパイプブレース148A~Dの上端部とを第2連結機構160によって連結することにより、補強パイプ142A、142Bと支持部材26とを繋いでいる。図11の斜視図に示すように、パイプブレース148Aとパイプブレース148Bとは、平面視にてX方向に配置されており、鉛直軸に対して線対称となりパイプブレース148Aとパイプブレース148Bとの間の距離が下方に向かうに従って短くなるように斜めに配置されている。パイプブレース148Cとパイプブレース148Dとは、平面視にてY方向に配置されており、鉛直軸に対して線対称となりパイプブレース148Cとパイプブレース148Dとの間の距離が下方に向かうに従って短くなるように斜めに配置されている。また、一対のパイプブレース148A、148Bと、一対のパイプブレース148C、148Dとは、平面視にて略直交するようにして配置されている。図12の斜視図に示すように、第2連結機構160は、支持部材26の間に架け渡されボルトナットにより支持部材26に着脱可能に固定されているL形鋼からなる支持梁166と、この支持梁166から略水平に張り出すアームプレート168A、168Bと、このアームプレート168A、168Bに両端部を支持され略水平に配置されたスチール丸パイプからなる連結パイプ170とを備えている。そして、パイプブレース148A~Dと連結パイプ170とを、自在結合金物156により連結パイプ170の材軸方向の自由な位置に連結し、支持部材26とパイプブレース148A~Dの上端部とを連結している。図12には、支持部材26とパイプブレース148Aの上端部とを連結している例が示されている。図5及び図8に示すように、補強プレート146は、天井屈曲面40に沿って山形に形成されている鋼製の部材であり、隣り合う野縁受け材38の端部162に両端部をビス164により接合することによって、隣り合う天井ボード36の端部同士を連結している。次に、本実施形態の天井構造の作用及び効果について説明する。本実施形態の天井構造10では、図1及び図8に示すように、吊り下げられた天井ボード36に生じる地震時の揺れを、補強パイプ142A、142Bと支持部材26とを繋ぐパイプブレース148A~Dによって抑えることができる。特に、傾斜して吊り下げられた天井ボード36に生じる地震時の複雑な揺れを、補強パイプ142A、142Bと支持部材26とを繋ぐパイプブレース148A~Dによって抑えることができる。また、複雑な屈曲天井面40を形成するように天井ボード36を吊り下げて配置した場合においてもパイプブレース148A~Dを容易に設置することができる。また、補強構造140では、図5に示すように、補強パイプ142A、142Bにより複数の野縁受け材38を繋いで一体化し、隣り合う前記天井ボード36により形成された屈曲天井面40の屈曲部150を介し平面視にて隣り合う補強パイプ142Aと補強パイプ142Bとを繋ぎパイプ144で繋いで、補強パイプ142A、142Bと繋ぎパイプ144とにより梯子構造158を構成して天井そのものの剛性を向上させることによって、地震時に力が作用する天井屈曲部屈曲部150付近の強度を高めることができ、また、複数の天井ボード36を一体化し稜線を有する1つの一体化された天井屈曲面40を形成して、個々の天井ボード36に生じる揺れを抑えることができる。また、図8に示すように、補強プレート146により、隣り合う天井ボード36の端部同士が連結される連結部継ぎ目138を補強することができる。また、図3に示すように、フランジ部64A、64Bと受け板56とを梁部材16に押し付けて固定することにより、梁部材16の梁長方向に対する梁部材16の自由な位置に連結部材54を固定することができる。すなわち、梁部材16の梁長方向に対する梁部材16の自由な位置に支持部材26を連結することができるので、この支持部材26に固定される吊り部材32をさまざまな平面位置に設置することができる。また、支持部材26は、梁部材16の上方に配置されているので、連結部材54に支持部材26を固定するボルト60が破断したり、ボルト60の固定が外れてしまったりした場合においても、梁部材16の上に支持部材26が載るので、支持部材26が梁部材16から落下しない。また、図3に示すように、支持部材26は、梁部材16と、梁部材16に固定された連結部材54の門形部62との間に形成された通路66に挿入された状態で、梁部材16に支持されているので、地震等により梁部材16が揺れた場合に、梁部材16から支持部材26が脱落するのを防ぐことができる。すなわち、支持部材26に吊り下げられている吊り部材32や天井ボード36が落下するのを防ぐことができる。また、図4に示すように、2つの構造部材42、44により梁部材16を構成することによって、1つの構造部材よりも高い曲げ強度を確保することができる。また、図4に示すように、第1爪片98A、98B、及び第2爪片100により、梁部材16から第1連結機構28連結部材54が脱落するのを防ぐことができる。また、図4に示すように、防振ゴム90により、地震等により梁部材16が振動した場合に、梁部材16から支持部材26に伝達される振動を低減することができる。すなわち、吊り部材32や天井ボード36に生じる揺れを低減し、吊り部材32や天井ボード36が落下するのを防ぐことができる。これまで説明したように、本実施形態の天井構造10は、地震時において天井ボード36が落下するのを防ぐことができるものであるが、複雑な天井屈曲面や大空間を形成する天井ボードには地震時に複雑な振動が発生するので、特に有効となる。また、天井ボードを重量物にした場合や大地震時においても、天井ボードの落下を確実に防ぐことができる。以上、本実施形態について説明した。なお、本実施形態では、隣り合う天井ボード36を、下方に凸の天井屈曲面40を形成するように共に傾斜して配置した例を示したが、隣り合う天井ボード36の少なくとも一方が傾斜していればよい。また、例えば、図13の側面図に示すように、上方に凸の天井屈曲面40を形成するように隣り合う天井ボード36を配置するようにしてもよいし、屈曲しない天井平面、又は屈曲しない天井斜面を形成するように、隣り合う天井ボード36を配置するようにしてもよい。また、天井ボード36はどのような平面形状であってもよいし、どのような天井屈曲面40を形成してもよい。また、本実施形態では、天井ボード36を、繊維混入石膏板を複数積層して構成した例を示したが、本発明の天井ボードは、天井面を形成することができる板状の部材を意味する。すなわち、天井ボードは、天井面を形成することができる板状の部材であればよく、例えば、化粧パネルや金属パネルであってもよい。また、本実施形態では、梁部材16の上面に一対のフランジ部64A、64Bを設置し、梁部材16の下面に受け板56を設置した例を示したが、梁部材16の下面に一対のフランジ部64A、64Bを設置し、梁部材16の上面に受け板56を設置するようにしてもよい。また、他の機構を用いて、梁部材16に連結部材54を着脱可能に固定するようにしてもよい。また、本実施形態では、隣り合う前記天井ボード36により形成された屈曲天井面40の屈曲部150を介し平面視にて隣り合う補強パイプ142Aと補強パイプ142Bとを繋ぎパイプ144で繋ぎ、この屈曲部150を継ぎ目138とした例を示したが、屈曲部150が点であってもよい。例えば、下方へ凸の角錐状の天井面を天井ボードにより形成する場合には、この角錐の頂点を屈曲部として、この頂点を介し平面視にて隣り合う補強パイプを繋ぎパイプで繋ぐようにしてもよい。また、本実施形態で示した自在結合金物156は、管部材を保持して固定する一対の保持部材を有し、この一対の保持部材同士が、管部材を保持して固定した状態で、一方の管部材の材軸と直交する回転軸に対して他方の管部材が回転可能となるように連結されているものであればよい。また、自在結合金物156は、地震時に管部材に作用する力を考慮して、必要とする接合強度及び構造強度を有するものを用いる。また、保持部材に管部材を固定した状態で、保持部材から管部材が材軸方向へずれるのを防ぐ措置を施すことが好ましい。例えば、保持部材に管部材を固定した状態で、さらに、ビスによって保持部材に管部材を固定する。また、本実施形態では、補強パイプ142A、142B、繋ぎパイプ144、及びパイプブレース148A~Dをスチール丸パイプとした例を示したが、これらは棒状の部材であればよい。例えば、スチール角パイプやスチール丸棒等の他の構造断面形状を有する棒状の部材としてもよい。この場合、結合金物は、これらの部材の形状に対応したものを用いる。補強パイプ142A、142B、繋ぎパイプ144、及びパイプブレース148A~Dを丸パイプや丸棒とすれば、被連結部材に対するこの丸パイプや丸棒の取り付け角度の自由度を高くすることができ、天井構造10の組み立て易さを向上させることができる。また、パイプブレース148A~Dは、天井ボード36の上方のどの位置に配置してもよいし、どの繋ぎパイプ144のどの位置に連結してもよい。必ずしも、パイプブレース148A~Dを対にして配置しなくてもよいし、一対のパイプブレース148A~D同士を平面視にて直交するようにしなくてもよい。パイプブレースは、バランス良く配置することが好ましい。また、本実施形態では、下部吊り金物34を野縁受け材38に連結することにより、吊り部材32によって天井ボード36を吊り下げた例を示したが、例えば、図14に示すような下部吊り金物172を用いて、野縁受け材38がこの野縁受け材38の材軸回りに傾いて配置されるような場合においても、略鉛直に吊り下げられた状態で、吊り部材32の下端部が下部吊り金物172に連結されるようにしてもよい。下部吊り金物172では、下部吊り金物172の円弧部174に沿ってこの円弧部174に形成された長孔不図示に吊り部材32の下端部を貫通させて、円弧部174に沿って自由に移動させる。そして、吊り部材32の下端部が連結される円弧部174の位置で、挟み込み部材176、178によって円弧部174を上下から挟み込み、吊り部材32の下端部にねじ込まれたナット180の締め付けによって挟み込み部材176、178を円弧部174に押し付けて固定する。また、本実施形態で示した天井構造10を構成する部材の設計震度は、水平震度2.0G、鉛直震度1.0Gとするのが好ましい。なお、従来の設計震度は、水平震度1.0G、鉛直震度0.5G程度とされることが多い。また、本実施形態で示した天井構造10は、新築工事に適用してもよいし、改修工事に適用してもよい。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものでなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。