"密組格子状配筋および粗組格子状配筋の一方を表面側に配置するとともに他方を裏面側に配置してなるコンクリート構造体であって、前記密組格子状配筋は、第一横材と第一縦材とを組み合わせてなり、前記粗組格子状配筋は、第二横材と第二縦材とを組み合わせてなり、前記第一横材の配筋間隔が、前記第二横材の配筋間隔よりも狭く、かつ、前記第一横材が、前記第二横材よりも細径であることを特徴とするコンクリート構造体。密組格子状配筋および粗組格子状配筋の一方を表面側に配置するとともに他方を裏面側に配置してなるコンクリート構造体であって、前記密組格子状配筋は、第一横材と第一縦材とを組み合わせてなり、前記粗組格子状配筋は、第二横材と第二縦材とを組み合わせてなり、前記第一縦材の配筋間隔が、前記第二縦材の配筋間隔よりも狭く、かつ、前記第一縦材が、前記第二縦材よりも細径であることを特徴とするコンクリート構造体。より劣悪な環境に暴露される一方の面側に、前記密組格子状配筋が配置されており、他方の面側に、前記粗組格子状配筋が配置されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のコンクリート構造体。格子状配筋の配筋量を増大させることで、ひび割れの発生を抑制することはできるが、材料費や施工費が嵩むとともに、構造上必要とされる配筋量を大幅に上回ることになるので、不経済になる虞がある。このような観点から、本発明は、格子状配筋を二重に配したコンクリート構造体であって、配筋量を大幅に増大させることなくひび割れの発生や拡幅を抑制することが可能なコンクリート構造体を提供することを課題とする。このような課題を解決すべく創案された本発明に係る第一のコンクリート構造体は、密組格子状配筋および粗組格子状配筋の一方を表面側に配置するとともに他方を裏面側に配置してなるコンクリート構造体であって、前記密組格子状配筋は、第一横材と第一縦材とを組み合わせてなり、前記粗組格子状配筋は、第二横材と第二縦材とを組み合わせてなり、前記第一横材の配筋間隔が、前記第二横材の配筋間隔よりも狭く、かつ、前記第一横材が、前記第二横材よりも細径であることを特徴とする。以下では、第一横材と第一縦材とを組み合わせてなる密組格子状配筋を有するコンクリート部分を密配筋部と称し、第二横材と第二縦材とを組み合わせてなる粗組格子状配筋を有するコンクリート部分を粗配筋部と称する。なお、密配筋部および粗配筋部の密および粗は、配筋間隔の粗密に基づいて定義されるものであり、配筋量の多い少いとは必ずしも合致しない。また、密配筋部および粗配筋部の密および粗は、相対的なものであり、一般的な格子状配筋例えば、壁配筋やスラブ配筋などからみた絶対的な粗密ではない。本発明に係る第一のコンクリート構造体によれば、密配筋部に配筋される第一横材の配筋間隔を粗配筋部に配筋される第二横材の配筋間隔よりも狭めることで、密配筋部側のコンクリート面壁面、床面、天井面などに現れるひび割れ主として縦方向を抑制するとともに、発生したひび割れ幅を小さくすることが可能となるが、第一横材を第二横材よりも細径にしているので、配筋量が大幅に増大することはない。つまり、配筋量を大幅に増大させることなくひび割れの発生を抑制することが可能となり、ひいては、その耐久性や遮蔽性能などを高めることが可能となる。また、本発明においては、二重に配置された格子状配筋のうちの一方すなわち、密組格子状配筋についてだけ、横材の配筋間隔を狭めているので、二重に配置された格子状配筋の各々において一律に横材の配筋間隔を狭める場合よりも、配筋作業の煩雑さを軽減することが可能となる。なお、本発明に係るコンクリート構造体は、建築構造物のみならず、土木構造物にも適用できる。また、本発明に係るコンクリート構造体は、荷重に対して設計される構造要素例えば、耐力壁などのみならず、構造計算されないような建築要素例えば、非耐力壁などにも適用できる。また、本発明に係る第二のコンクリート構造体は、密組格子状配筋および粗組格子状配筋の一方を表面側に配置するとともに他方を裏面側に配置してなるコンクリート構造体であって、前記密組格子状配筋は、第一横材と第一縦材とを組み合わせてなり、前記粗組格子状配筋は、第二横材と第二縦材とを組み合わせてなり、前記第一縦材の配筋間隔が、前記第二縦材の配筋間隔よりも狭く、かつ、前記第一縦材が、前記第二縦材よりも細径であることを特徴とする。本発明に係る第二のコンクリート構造体によれば、密配筋部側のコンクリート面に現れる横方向のひび割れを抑制することが可能となる。コンクリート構造体の一方の面が、他方の面側よりも劣悪な環境に暴露される場合には、より劣悪な環境に暴露される一方の面側に前記密組格子状配筋を配置し、他方の面側に前記粗組格子状配筋を配置することが望ましい。このようにすると、劣悪な環境に曝されるコンクリート面例えば、雨水、海水、汚水等に曝される面に開口するようなひび割れの発生を効果的に抑制でき、長寿命化を図ることが可能となる。なお、横材や縦材を鉄筋とするのが一般的であるが、同等の剛性や強度を有するものであれば、これに限定されることはない。本発明に係るコンクリート構造体によれば、配筋量を大幅に増大させることなくひび割れの発生を抑制することが可能となる。参考実施形態参考実施形態において例示するコンクリート構造体は、原子力発電所や放射線を発する機器を備えた施設PET陽電子放射断層撮影施設、RI放射線同位元素施設等において放射線を遮蔽することを目的として構築されるコンクリート製の遮蔽壁壁体である。この種の遮蔽壁においては、その壁厚が1000~3000mm程度になることも珍しくない。なお、本実施形態では、コンクリート構造体が極厚の遮蔽壁である場合を例示するが、その使用目的や厚さ寸法の大きさを限定する趣旨ではない。本実施形態に係るコンクリート構造体は、必要耐力から算出される壁厚よりも厚く形成されていて、地震時水平力例えば、想定しているベースシアから定まる水平力に対する平均せん断応力度が、打設するコンクリートの短期許容せん断応力度以下に制限されている。図1および図2に示すように、本実施形態に係るコンクリート構造体W1は、格子状配筋である壁配筋10,20を具備する一対の補強コンクリート部R,Rと、この補強コンクリート部R,R間に設けられた無筋コンクリート部Cとを備えて構成されている。無筋コンクリート部Cは、鉄筋や鉄骨などの補強部材を含まない部位であり、本実施形態では、コンクリートのみから構成されている。なお、補強コンクリート部R,R間に鉄筋等が配置されていても、その鉄筋等の存在が構造設計に反映されていない場合には、無筋コンクリート部Cとみなすことができる。補強コンクリート部Rは、その表層部に形成された密配筋部1と、この密配筋部1よりも無筋コンクリート部C側に形成された粗配筋部2とを備えて構成されている。つまり、本実施形態に係るコンクリート構造体W1は、一対の表層部の各々に形成された密配筋部1,1と、この一対の密配筋部1,1間に形成された一対の粗配筋部2,2とを具備していることになる。密配筋部1は、複数の第一横材1a,1a,...と複数の第一縦材1b,1b,...とを格子状に組み合わせてなる壁配筋10を有する部位である。壁配筋10は、コンクリートとともに地震等のせん断力を負担するとともに、コンクリート構造体W1の表層部に発生するひび割れを抑制することを目的として設けられ、壁面コンクリート面Waと実質的に平行となるように配置されている。第一横材1aは、第一縦材1bよりも壁面Wa側において横方向本実施形態では略水平方向に配置されていて、縦方向本実施形態では上下方向に入るひび割れを抑制する役割を担っている。第一縦材1bは、第一横材1aよりも壁芯側において上下方向に配置されていて、同様に、横方向に入るひび割れを抑制する。粗配筋部2は、複数の第二横材2a,2a,...と複数の第二縦材2b,2b,...とを格子状に組み合わせてなる壁配筋20を有する部位であり、密配筋部1の厚さ方向壁厚方向の内側無筋コンクリート部C側に形成されている。壁配筋20は、密配筋部1の壁配筋10と同様に、せん断力を負担するとともに、コンクリート構造体W1の表層部に発生するひび割れを抑制することができ、壁面Waと実質的に平行となるように配置され、かつ、密配筋部1の壁配筋10と厚さ方向に間隔をあけた状態で対峙している。第二横材2aは、第二縦材2bよりも壁芯側において横方向に配置され、上下方向に入るひび割れを抑制する。第二縦材2bは、第二横材2aよりも壁面Wa側において上下方向に配置されていて、横方向に入るひび割れを抑制する。なお、壁配筋10,20の配筋量は、建物の必要保有水平耐力に対してコンクリート構造体W1が負担する水平力を壁配筋10,20のみで保持できる量とすることもできるが、厚さ寸法が大きい場合など、コンクリートの耐力を期待できるような場合には、前記した量にこだわる必要はない。第一横材1a、第一縦材1b、第二横材2aおよび第二縦材2bは、本実施形態ではいずれも異径鉄筋からなるが、コンクリートよりもヤング係数の大きい材質カーボン、アラミド、強化プラスチックなどの棒材や繊維などで構成してもよい。図1に示すように、第一横材1aの配筋間隔鉄筋間隔d1aは、第二横材2aの配筋間隔鉄筋間隔d2aよりも狭くなっている。また、第一横材1aは、第二横材2aよりも細径である。第一横材1aの配筋間隔d1aは、コンクリート構造体W1に要求される性能、コンクリートの流動性、粗骨材の最大粒径、配筋作業の容易さといった様々な要因を考慮して設定すればよいが、ひび割れの発生を効果的に抑制するという観点から、第一横材1aの公称径の15倍以下で、かつ、300mm以下とすることが望ましい。なお、第一横材1aの公称径が第二横材2aの公称径の1/2以下である場合には、第一横材1aの配筋間隔d1aを、第二横材2aの配筋間隔d2aの1/2以下とすることが望ましい。第一横材1aの公称径有効径は、コンクリート構造体W1に要求される性能強度、耐久性、遮蔽性など、コンクリートとの付着強度、かぶり厚さといった様々な要因を考慮して設定すればよいが、例えば、密配筋部1におけるかぶり厚さすなわち、第一横材1aのかぶり厚さeの2/5以下で、かつ、29mm以下とすることが望ましく、より好適には、第二横材2aの公称径の1/2以下とすることが望ましい。図2に示すように、第一縦材1bの配筋間隔鉄筋間隔d1bは、第二縦材2bの配筋間隔鉄筋間隔d2bよりも狭くなっている。また、第一縦材1bは、第二縦材2bよりも細径である。第一縦材1bの配筋間隔d1bは、コンクリート構造体W1に要求される性能、コンクリートの流動性、粗骨材の最大粒径、配筋作業の容易さといった様々な要因を考慮して設定すればよいが、第一縦材1bの公称径の15倍以下で、かつ、300mm以下とすることが望ましく、さらに、第一縦材1bの公称径が第二縦材2bの公称径の1/2以下である場合には、第二縦材2bの配筋間隔d2bの1/2以下とすることが望ましい。なお、本実施形態では、第一縦材1bの配筋間隔d1bを第一横材1aの配筋間隔d1a図1参照と同一にしている。第一縦材1bの公称径も、コンクリート構造体W1に要求される性能やかぶり厚さといった様々な要因を考慮して設定すればよいが、第一横材1aと同様に、密配筋部1におけるかぶり厚さeの2/5以下で、かつ、29mm以下とすることが望ましく、より好適には、第二縦材2bの公称径の1/2以下とすることが望ましい。なお、本実施形態では、縦断面と横断面とで鉄筋比が同一になるように、第一縦材1bの公称径を第一横材1aの公称径と同一にしている。第二横材2aの公称径や配筋間隔d2a図1参照および第二縦材2bの公称径や配筋間隔d2b図2参照は、コンクリート構造体W1に要求される性能、コンクリートの流動性、配筋作業の容易さ等を考慮して設定すればよい。なお、図1に示すように、第一縦材1bと第二縦材2bとの配筋間隔d12は、コンクリートの流動性や粗骨材の最大粒径などを考慮して設定すればよいが、本実施形態では、第一横材1aの配筋間隔鉄筋間隔d1aと同一にしている。以上のように構成されるコンクリート構造体W1は、粗配筋部2の壁配筋20,20を組み立てるとともに、その外側に密配筋部1の壁配筋10,10を組み立て、その後、これらを挟むように図示せぬ型枠を設置し、コンクリートを打設することで構築する。なお、壁配筋10,20は、打設場所で組み立ててもよいし、他の場所で組み立てたものを建て込んでもよい。また、補強コンクリート部R,Rおよび無筋コンクリート部Cとなる領域に対して一括してコンクリートを打設してもよいが、別々にコンクリートを打設してもよい。例えば、無筋コンクリート部Cとなる領域を挟むように設置した図示せぬ型枠間にコンクリートを打設し、型枠を脱型した後に、無筋コンクリート部Cの両側の各々において壁配筋10,20を組み立て、その後、補強コンクリート部Rとなる領域にコンクリートを打設してもよいし、あるいは、補強コンクリート部R,Rを構築した後に、補強コンクリート部R,R間にコンクリートを打設して無筋コンクリート部Cを構築してもよい。以上説明した第一の実施形態に係るコンクリート構造体W1によると、密配筋部1の壁配筋10の配筋間隔d1a,d1bをそれぞれ粗配筋部2の壁配筋20の配筋間隔d2a,d2bよりも狭めるとともに、各補強コンクリート部Rにおいて密配筋部1を粗配筋部2よりも壁面Wa側に形成したので、壁面Waに現れるひび割れを抑制するとともに、発生したひび割れ幅を小さくすることが可能となるが、第一横材1aおよび第一縦材1bをそれぞれ第二横材2aおよび第二縦材2bよりも細径にしているので、配筋量が大幅に増大することはない。つまり、配筋量を大幅に増大させることなくひび割れの発生を抑制し、ひいては、その耐久性や遮蔽性能を高めることが可能となる。加えて、第一横材1aおよび第一縦材1bを鉄筋にて構成した第一の実施形態においては、密配筋部1の壁配筋10の配筋間隔d1a,d1bをそれぞれ粗配筋部2の壁配筋20の配筋間隔d2a,d2bよりも狭めたことで、狭めない場合に比べて、電磁波に対する遮蔽性能が向上することになる。また、第一の実施形態に係るコンクリート構造体W1においては、多重に配置された壁配筋10,10,20,20のうち一部すなわち、密配筋部1の壁配筋10,10についてだけ、配筋間隔d1a,d1bを狭めているので、多重に配置された壁配筋10,10,20,20の各々において一律に配筋間隔を狭める場合よりも、配筋作業の煩雑さを軽減することが可能となる。なお、コンクリート構造体W1の壁厚が1000~3000mm程度になると、温度応力によるひび割れの発生が懸念されるが、一対の表層部の各々に密配筋部1を形成しておけば、温度応力によるひび割れの発生を効果的に抑制することができる。変形例参考実施形態においては、第一横材1aおよび第一縦材1bの両方を密に配置し、かつ細径にした場合を例示したが、これに限定されることはない。例えば、横方向のひび割れの発生があまり問題にならない場合には、第一縦材1bの配筋間隔および公称径を第二縦材2bと同じにしてもよい。また、例えば、縦方向のひび割れよりも横方向のひび割れの方が発生し易いような場合であれば、第一横材1aの配筋間隔および公称径を第二横材2aと同じにしてもよい。なお、縦方向のひび割れよりも横方向のひび割れの方が発生し易いような場合には、第一縦材1bを、第一横材1aよりも壁面Wa側に配置するとよい。また、参考実施形態においては、補強コンクリート部R,Rの間に無筋コンクリート部Cを設けた場合を例示したが、これに限定されることはなく、第一の実施形態において無筋コンクリート部Cとした領域に、格子状配筋壁配筋を配置しても差し支えない。また、参考実施形態では、補強コンクリート部R,Rの各々に密配筋部1を設けた場合を例示したが、これに限定されることはなく、一方の補強コンクリート部Rのみに密配筋部1を設けてもよい。また、参考本実施形態では、密配筋部1の壁配筋10が一列である場合を例示したが、これに限定されることはなく、二列以上であっても差し支えない。本発明の実施形態図3に示すように、本発明の実施形態に係るコンクリート構造体W2は、マスコンクリートにならない程度の厚さを具備するコンクリート製の構造壁耐力壁である。コンクリート構造体W2は、表裏一対の壁面Wa,Wbのうち、より劣悪な環境例えば、コンクリートの劣化や鉄筋の腐食が進行しやすい環境に暴露される壁面コンクリート面Wa側に形成された密配筋部1と、他方の壁面コンクリート面Wb側に形成された粗配筋部2とを備えて構成されている。なお、劣悪であるか否かは、絶対的なものではなく、コンクリート構造体W2の使用目的等に応じて定まる相対的なものである。例えば、通常の建物の外壁である場合は、風雨に曝される室外側の壁面がより劣悪な環境に暴露される壁面となり、海洋構造物や下水処理施設などの場合であれば、一方の壁面が風雨に曝されていたとしても、海水や汚水に曝される他方の壁面がより劣悪な環境に暴露される壁面となる。密配筋部1は、第一横材1a,1a,...と複数の第一縦材1b,1b,...とを格子状に組み合わせてなる壁配筋10を有する部位である。壁配筋10は、コンクリートとともにせん断力を負担するとともに、主として壁面Wa側に発生するひび割れを抑制するもので、壁芯よりも壁面Wa側において壁面Waと実質的に平行となるように配置されている。粗配筋部2は、複数の第二横材2a,2a,...と複数の第二縦材2b,2b,...とを格子状に組み合わせてなる壁配筋20を有する部位である。壁配筋20は、コンクリートとともにせん断力を負担するとともに、主として壁面Wb側に発生するひび割れを抑制するもので、壁芯よりも壁面Wb側において壁面Wbと実質的に平行となるように配置されていて、密配筋部1の壁配筋10と厚さ方向に間隔をあけた状態で対峙している。第一横材1a、第一縦材1b、第二横材2aおよび第二縦材2bについての説明は、前記した第一の実施形態のものと同様であるので、その詳細な説明は省略する。なお、壁配筋10,20の配筋量鉄筋量は、建物の必要保有水平耐力に対してコンクリート構造体W2が負担する水平力を壁配筋10,20のみで保持できる量とするのが一般的である。以上説明した本実施形態に係るコンクリート構造体W2によれば、密配筋部1側の壁面Waに現れるひび割れが粗配筋部2側の壁面Wb側よりも抑制されることになるが、第一横材1aおよび第一縦材1bをそれぞれ第二横材2aおよび第二縦材2bよりも細径にしているので、配筋量が大幅に増大することはない。つまり、配筋量を大幅に増大させることなくひび割れの発生を抑制し、ひいては、その耐久性や遮蔽性能を高めることが可能となる。しかも、本実施形態に係るコンクリート構造体W2においては、より劣悪な環境に暴露される壁面Wa側に開口するようなひび割れを密配筋部1によって効果的に抑制することが可能となるので、その長寿命化を図ることが可能となる。なお、前記した各実施形態においては、コンクリート構造体が壁体である場合を例示したが、前記した技術思想は、床スラブ、基礎スラブ、屋根スラブなど面的な拡がりを有する他の建築要素にも適用することができる。コンクリート構造体がスラブである場合も、第一横材および第一縦材の両方を密に配置し、かつ、細径にすることが望ましいが、ひび割れの発生方向に偏りが予想される場合には、より多く発生すると予想されるひび割れ方向と交差する方向に配置される第一横材または第一縦材のみを密に配置し、かつ、細径にしてもよい。ちなみに、例えば、コンクリート構造体が略水平に構築されるスラブである場合には、横材も縦材も略水平な面内に沿って配置されることになる。"