大径の頭部と前記頭部から垂下する中空の脚部とを有する自己穿孔型リベットを、自己穿孔型リベット締結装置のパンチにより、ダイ上に配置された被締結部材に打込むように構成された自己穿孔型リベット用ダイであって、前記ダイの上面には、前記パンチにより打込まれた前記自己穿孔型リベットによって突き出された前記被締結部材の部分を受入れるキャビティが形成され、前記キャビティは、前記キャビティの中心軸上に中心を持つ単一の半径の球面で形成されていることを特徴とするダイ。大径の頭部と前記頭部から垂下する中空の脚部とを有する自己穿孔型リベットを、自己穿孔型リベット締結装置のパンチにより、ダイ上に配置された被締結部材に打込むように構成された自己穿孔型リベット用ダイであって、前記ダイの上面には、前記パンチにより打込まれた前記自己穿孔型リベットによって突き出された前記被締結部材の部分を受入れるキャビティが形成され、前記キャビティは、前記キャビティの中央部の外周が円形の底面と、前記底面と前記ダイの上面との間に形成された斜面とで形成され、前記ダイの上面からの前記斜面の傾きは、7~15°であることを特徴とするダイ。請求項1又は2に記載のダイにおいて、前記自己穿孔型リベットを前記被締結部材に打込むとき、前記脚部が前記パンチ側の前記被締結部材を穿通し、脚部先端は前記ダイに隣接する受側の前記被締結部材を下方に押し、前記ダイは、受側の前記被締結部材を受け止め、前記脚部先端を半径方向外方に拡径するように変形させ、前記脚部先端は前記ダイに隣接する受側の被締結部材を貫通せずにその中に留まり、前記自己穿孔型リベットの拡径した前記脚部と前記頭部とにより前記複数の被締結部材が相互に締結されるようにするダイ。請求項1乃至3の何れか1項に記載のダイにおいて、前記ダイの上面と、前記キャビティの上端部分とは鈍角で連続しているダイ。請求項1乃至4の何れか1項に記載のダイにおいて、前記ダイの上面から前記キャビティの中央部までの深さは、05~15mmであるダイ。請求項1乃至5の何れか1項に記載のダイにおいて、前記ダイの上面における前記キャビティの径は10~18mmであるダイ。本発明の目的は、自己穿孔型リベットにより、展延性が悪い被締結部材を簡単に割れが発生しないように締結することが出来る自己穿孔型リベット締結装置用のダイを提供することである。この目的を達成するため、本発明者は、ダイのキャビティの深さを浅くし、キャビティの面を単一のRの凹状の球面で形成、または、キャビティを底面とその周りの斜面で形成し、斜面と底面の角度を165°~173°で形成することにより、被締結部材の変形を最小限に押さえることができ、被締結部材が割れにくくなることを見出した。本発明の1態様は、大径の頭部と前記頭部から垂下する中空の脚部とを有する自己穿孔型リベットを、自己穿孔型リベット締結装置のパンチにより、ダイ上に配置された被締結部材に打込むように構成された自己穿孔型リベット用ダイであって、前記ダイの上面には、前記パンチにより打込まれた前記自己穿孔型リベットによって突き出された前記被締結部材の部分を受入れるキャビティが形成され、前記キャビティは、前記キャビティの中心軸上に中心を持つ単一の半径の球面で形成されているダイである。キャビティが単一の半径の球面で形成されていると、キャビティの底面は中心部から周辺に滑らかに連続するので、被締結部材がキャビティにより受け止められるとき、被締結部材が急角度で曲げられることがなく、被締結部材の変形を小さく抑えることが出来る。その結果、被締結部材の割れの発生が少なくなる。本発明の別の態様は、大径の頭部と前記頭部から垂下する中空の脚部とを有する自己穿孔型リベットを、自己穿孔型リベット締結装置のパンチにより、ダイ上に配置された被締結部材に打込むように構成された自己穿孔型リベット用ダイであって、前記ダイの上面には、前記パンチにより打込まれた前記自己穿孔型リベットによって突き出された前記被締結部材の部分を受入れるキャビティが形成され、前記キャビティは、前記キャビティの中央の外周が円形の底面と、前記底面と前記ダイの上面との間に形成された斜面とで形成され、前記ダイの上面からの前記斜面の傾きは、7~15°であるダイである。キャビティが、円形の底面と、その周りの緩やかな傾斜の斜面で形成されていると、底面と斜面は緩やかな鈍角で連続するので、被締結部材がキャビティにより受け止められるとき、被締結部材が急角度で曲げられることがなく、被締結部材の変形を小さく抑えることが出来る。前記自己穿孔型リベットを前記被締結部材に打込むとき、前記脚部が前記パンチ側の前記被締結部材を穿通し、脚部先端は前記ダイに隣接する受側の前記被締結部材を下方に押し、前記ダイは、受側の前記被締結部材を受け止め、前記脚部先端を半径方向外方に拡径するように変形させ、前記脚部先端は前記ダイに隣接する受側の被締結部材を貫通せずにその中に留まり、拡径した前記脚部と前記頭部とにより前記複数の被締結部材が相互に締結されることが好ましい。ダイは、自己穿孔型リベットの脚部を開かせ、脚部先端を受側の被締結部材の中に留まるように変形させる作用をする。前記ダイの上面と、前記キャビティの上端部分とは鈍角で連続していることが好ましい。ダイの上面と、キャビティの上端部分の境界部に当たる被締結部材の部分の変形を小さく抑えることが出来る。前記ダイの上面から前記キャビティの中央部までの深さは、05~15mmであることが好ましく、05~09mmが更に好ましい。キャビティが05mmより浅いと、自己穿孔型リベットが被締結部材に十分打ち込めず、被締結部材を締結するのが困難になる。キャビティが15mmより深くなると、被締結部材の変形が大きくなる。前記ダイの上面における前記キャビティの径は10~18mmであることが好ましく、11~15mmが更に好ましい。キャビティの径が10mmより小さいと、キャビティ内で自己穿孔型リベットの脚部を拡径させるのが難しくなる。キャビティの径が18mmより大きいと、自己穿孔型リベットの脚部が打ち込まれる部分の周囲の部分を支持できず、自己穿孔型リベットにより締結するのが難しくなる。本発明によれば、従来のダイを用いて自己穿孔型リベットを締結する場合より、被締結部材の変形を少なくすることができ、展延性の悪い被締結部材の割れを少なくすることができる。その結果、自己穿孔型リベットにより、展延性が悪い被締結部材を簡単に締結することが出来る自己穿孔型リベット締結装置用のダイを提供することが出来る。以下、本発明による自己穿孔型リベット用ダイの第1の実施形態について、図2、3を参照して説明する。自己穿孔型リベット締結装置は、従来のダイ20に代えて本発明の第1の実施形態のダイ30を用いる。ダイ30上に配置された被締結部材4142にパンチ4により自己穿孔型リベット10を打ち込む。他の点については、図1に示す従来の自己穿孔型リベット締結装置の部分と同じである。図2は、本発明の第1の実施形態による自己穿孔型リベット締結装置1に用いるダイ30の断面図である。ダイ30は、中心軸の周りに対称であり、円柱形の基部33と、その上の基部33より大きい外径の円柱形である加工部34とを有する。加工部34の上部はリベット10の脚部12を変形させるように、高速度工具鋼等の硬質材料で出来ている。加工部34の上面には、自己穿孔型リベット10の脚部12を変形させるためのキャビティ31が形成されている。自己穿孔型リベット10の材質はボロン鋼、クロムモリブデン鋼等の曲げ加工しやすい材料であり、脚部12の外径は3~55mmである。図3は、図2のダイ30の鎖線部分Aの拡大断面図である。キャビティ31は、中心軸lに対して対称であり、中心軸l上に中心を有する単一の半径Rの凹状の球面で形成されている。加工部34の上面でのキャビティ31の径φは、10~18mmであり、加工部34の上面からキャビティ31の底面の一番低い点までの深さDは、05~15mmである。球面の半径Rは、9~82mmである。キャビティ31が比較的浅いと、被締結部材4142の変形を小さく抑えることが出来、その結果被締結部材の割れが発生しにくくなる。ダイ30のキャビティ31の径は自己穿孔型リベットの脚部12の外径より、7mm以上大きいとよい。自己穿孔型リベット10の脚部12の外径が3mmの場合、キャビティ31の径が10mmより小さいと、自己穿孔型リベット10をキャビティ内に受け入れ脚部12を拡径させるのが難しくなる。キャビティの径が18mmより大きいと、被締結部材4142の自己穿孔型リベット10が打ち込まれる部分の周囲の部分を支持できず、締結するのが難しくなる。図4A、4Bを参照して、従来の平らな底面22のキャビティ21を有するダイ20を用いて自己穿孔型リベット10により、被締結部材4142を締結する場合について説明し、次に、図5A、5Bを参照して、本発明の第1の実施形態による単一の半径Rの球面で形成されたキャビティ31を有するダイ30を用いて被締結部材4142を締結する場合について、比較して説明する。図4Aは、自己穿孔型リベット締結装置を使用し、従来のダイ20を用いて、自己穿孔型リベット10により被締結部材4142を締結する前の拡大断面図である。ダイ20は、上面にキャビティ21を有する。キャビティ21の底面22はほぼ平坦であり、側面23はほぼ円筒形である。自己穿孔型リベット10は、大径の頭部11と頭部11から垂下する中空円筒の脚部12とを有する。ダイ20の上面に被締結部材4142を重ねて配置し、締結部の周りをノーズ図示せずにより押さえ、締結部の上に自己穿孔型リベット10の脚部先端13が当接する。図4Bは、ダイ20を用いて、自己穿孔型リベット10により被締結部材4142を締結した後の拡大断面図である。自己穿孔型リベット10がパンチ4により打込まれると、脚部12は、パンチ4によりパンチ側の被締結部材41を貫通し、受け側の被締結部材42を塑性変形させる。脚部12により被締結部材42は下方へ突き出され、被締結部材42の突き出された部分は、キャビティ21内に受入れられ、被締結部材42の下面の一部はキャビティ21の底面22に当たる。被締結部材42はそれ以上下方へ移動できないので、自己穿孔型リベット10の脚部12は被締結部材42を半径方向外方へ押しながら、半径方向外方に拡径するように変形する。脚部先端13はダイ20に隣接する受側の被締結部材42を貫通せずにその中に留まる。被締結部材42の中で展開した脚部12と頭部11とによって被締結部材4142が相互に連結される。ダイ20の底面22と側面23の境界部は曲率が大きく変化するので、被締結部材42の42aで示した部分は変形量が大きいので割れが発生しやすい。また、ダイ20の上面とキャビティ21の側面23の境界部はほぼ直角で、ここに当たる被締結部材42の部分42bにも、割れが発生しやすいと考えられる。次に、図5A、5Bを参照して、本発明の第1の実施形態によるダイ30を用いて、自己穿孔型リベット10により、被締結部材4142を締結する場合について説明する。図5Aは、本発明の第1の実施形態によるダイ30を用いて、自己穿孔型リベット10により被締結部材4142を締結する前の拡大断面図である。ダイ30は、単一の半径Rの凹面の球面で形成されたキャビティ31を有する。ダイ30上に被締結部材4142をセットし、締結部の外周をノーズ図示せずで押さえ、自己穿孔型リベット10の脚部先端13を被締結部材41の表面に当接させる。図5Bは、ダイ30を用いて、自己穿孔型リベット10により被締結部材4142を締結した後の拡大断面図である。自己穿孔型リベット10がパンチ4により打込まれると、脚部12は、パンチ4によりパンチ側の被締結部材41を貫通し、受け側の被締結部材42を塑性変形させる。脚部12により被締結部材42は下方に突き出され、被締結部材42の突き出された部分は、ダイ30のキャビティ31内に受入れられ、被締結部材42の下面の一部はキャビティ31の底面32に当たる。被締結部材42はそれ以上下方へ移動できないので、自己穿孔型リベット10の脚部12は被締結部材42を半径方向外方へ押しながら、半径方向外方に拡径するように変形する。脚部先端13はダイ30に隣接する受側の被締結部材42を貫通せずにその中に留まる。被締結部材42の中で展開した脚部12と頭部11とによって被締結部材4142が相互に連結される。本発明の第1の実施形態によるダイ30は、キャビティ31の底面32が単一のRの球面なので、キャビティ31の底面32と側面との境界部はなく、滑らかに連続している。また、リベット10の脚部12が被締結部材42に食い込む部分では、キャビティ31は浅くなっている。そのため、被締結部材42の42aで示す部分は、急激に曲げられることはなく変形量は小さい。そのため、割れが発生しにくい。また、ダイ30の上面とキャビティ31の境界部は鈍角である。そのため、ダイ30の上面とキャビティ31の境界部に当たる被締結部材42の部分42bにも割れが発生しにくい。本発明の第1の実施形態のダイ30のキャビティ31の最適な形状を求めるため、ダイ30の単一Rのキャビティ31について、キャビティ31の径φ、深さDにより、球面の半径Rがどう変わるかを検討した。キャビティ31の径φを10~18mmの範囲で1mm間隔で変化させ、深さDを05~15mmの範囲で01mm間隔で変化させたとき、キャビティ31の球面の半径Rを計算した。図6は、径φを10~18mm、深さDを05~15mmの範囲で変えた場合の半径Rの計算結果をプロットした図である。径Φが大きいほど半径Rが大きくなり、深さDが深いほど半径Rが大きくなる。次に、本発明の第2の実施形態のダイ35について説明する。図7は、第2の実施形態のダイ35を示し、図2のダイ35の加工部34の鎖線部分Aの拡大断面図である。キャビティ36は、中心軸lに対して軸対称であり、中心軸lを中心とし、ダイ35の上面に平行で円形の底面37と、底面37の周囲の斜面38とで形成されている。斜面38は円錐台形である。ダイ35の上面でのキャビティ36の斜面38の外径φは、11~15mmであり、ダイ35の上面からキャビティ31の底面37までの深さDは、05~09mmである。ダイ35の上面からの斜面38の傾きθは、7~15°である底面37と斜面38との角度は165~173°。本発明の第2の実施形態によるダイ35は、キャビティ36の底面37が円形の平面で、周囲の斜面38と鈍角でつながっている。そのため、底面37と斜面38の境界付近に接する被締結部材42の部分は、急激に曲げられることはなく変形量は小さい。そのため、割れが発生しにくい。また、ダイ35の上面と斜面38との境界部も鈍角である。そのため、ダイ35の上面と斜面38との境界部に当たる被締結部材42の部分にも割れが発生しにくい。被締結部材が割れるときの変位量測定本発明の第1の実施形態のダイ30のキャビティ31の径φにより、受け側の被締結部材42が割れるときの変位量を求める試験を行った。リベット10の材質はボロン鋼、脚部12の外径は335mmのものを用いた。パンチ側の被締結部材41として厚さ065mmの軟鋼板SCGA27045、受け側の被締結部材42として厚さ24mmの熱処理していないアルミダイカスト材を用意した。図8は、荷重と変位量の測定方法を示す概略図である。図8に示すように、ダイ20の上に被締結部材4142を重ねて置き、従来のダイ20のキャビティ21上の位置にリベット10を配置する。リベット10の上にパンチ4を位置させる。この試験では従来の底面が平らなダイ20を用い、ダイの深さは、被締結部材42が割れる深さより十分に深く設定し、ダイが割れるときの変位量を測定できるようにした。パンチ4を1mmminの速度で下降させ、そのときにパンチ4にかかる荷重と、パンチ4の変位量を測定した。図8は荷重と変位量の関係を示すグラフである。B点に示すように荷重が低下したら、被締結部材42に割れが発生したと推測し、パンチを押し込むのを停止する。そのときの受け側の被締結部材42の変形量をマイクロメータで測定した。ダイ30のキャビティ31の径φが異なる5種類のダイを用意し、試料数n5として、上述した試験を行い、割れが発生したときの被締結部材42の変位量を測定した。その結果は、表1の通りである。被締結部材42の変位量は5つの試料の平均値を示す。ダイ30のキャビティ31の深さDについては、浅いほうが被締結部材4142の変形を抑えることが出来るので、従来のダイの深さと同じ06mmとした。表1試験結果から、ダイ30のキャビティ31の径φが、70~80mmの範囲であれば、被締結部材42が割れるまでの変位量はあまり変化しないことが分かる。従来のダイと本発明の第1の実施形態によるダイの締結による割れ試験次に、従来の円筒形の側面23と平らな底面22からなるキャビティ21を有するダイ20と、本発明の第1の実施形態の底面32が単一のRで形成されるキャビティ31を有するダイ30とを使用して、自己穿孔型リベット10により、被締結部材を締結し、被締結部材4142に割れが発生するかどうかの試験を行った。図9のは、実験に使用した従来のダイ20のキャビティ21の部分の断面図であり、は本発明の第1の実施形態のダイ30のキャビティ31の部分の断面図である。キャビティ21と31の深さは共に060mmとした。パンチ側の被締結部材41として軟鋼板SCGA27045、板厚065mmと、受側の被締結部材42としてアルミダイカスト材板厚24mmとを自己穿孔型リベット10により締結した。自己穿孔型リベット10は、上述の表1の試験に使用したのと同じものを使用した。図9に示す従来の底面22が平らなダイ20を使用して締結した場合、受側の被締結部材42は、ダイ20の底面22に接する部分には割れは発生しなかったが、ダイ20の底面22と側面23の境界部付近の部分で割れが発生した。ダイ20の底面22と側面23の境界部は曲率が大きく変化するので、この部分で被締結部材42は変形量が大きい。また、ダイ20の上面とキャビティ21の側面23の境界部はほぼ直角なので、この部分に被締結部材42が当たるため、割れが発生しやすいと考えられる。図9に示す本発明の第1の実施形態の底面32が単一のRで形成されたダイ30を使用して締結した場合、受側の被締結部材42に割れは発生しなかった。キャビティ31の底面32が単一のRの球面なので、キャビティ31の底面と側面との境界部はない。また、周辺部ではキャビティ31は浅くなっている。そのため、被締結部材42の変形量が少なく、割れが発生しなかったものと考えられる。また、ダイ30の上面とキャビティ31の境界部は鈍角である。そのため、ダイ30の上面とキャビティ31の境界部にあたる部分にも割れが発生しなかったものと考えられる。本発明の実施形態のダイを使用して、展延性の悪いアルミダイキャスト製の被締結部材を自己穿孔型リベットにより締結すると、被締結部材の変形を少なくすることができ、被締結部材に割れが発生しにくくなる。