"金属製の外装ケースと、外部無線情報を受信するアンテナと、前記アンテナで受信された前記外部無線情報を処理する受信手段と、前記アンテナおよび前記受信手段が内部に収納されるモジュールと、前記外装ケースおよび前記モジュールの間に配置される中枠とを備え、前記アンテナは、磁性体コアと、この磁性体コアに巻回されるコイルとを備え、前記磁性体コアは、前記コイルに巻回されたコイル巻部と、このコイル巻部の両端側から延出するリード部とを備え、前記中枠には、前記リード部に磁気結合される位置に集磁部材が設けられていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1に記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、前記中枠に埋め込まれているアモルファス箔材であることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1または請求項2に記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、前記中枠の表面に沿って設けられている集磁部と、前記中枠の内周面に沿って設けられている磁気結合部とを備え、前記磁気結合部が、前記リード部に磁気結合される位置に設けられていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項3のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記中枠には、二つの集磁部材が設けられており、前記の二つの集磁部材は、前記磁性体コアの両端のリード部にそれぞれ磁気結合される位置に設けられていることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。請求項1から請求項4のいずれかに記載のアンテナ内蔵式電子時計において、前記集磁部材は、インサート成形により、前記中枠に設けられることを特徴とするアンテナ内蔵式電子時計。ところで、時計の内部スペースには制約があるのが一般的であり、集磁部材をアンテナコア表面に固定して配置すると、他の構成部材と干渉してしまうおそれがある。そのため、集磁部材を他の構成部材と干渉しないように配置しなければならず、集磁部材の配置位置やサイズの制約が多くなってしまうという問題がある。本発明の目的は、集磁部材のサイズの制約を少なくでき、簡単な構成でアンテナ特性を良好にできるアンテナ内蔵式電子時計を提供することにある。本発明のアンテナ内蔵式電子時計は、金属製の外装ケースと、外部無線情報を受信するアンテナと、前記アンテナで受信された前記外部無線情報を処理する受信手段と、前記アンテナおよび前記受信手段が内部に収納されるモジュールと、前記外装ケースおよび前記モジュールの間に配置される中枠とを備え、前記アンテナは、磁性体コアと、この磁性体コアに巻回されるコイルとを備え、前記磁性体コアは、前記コイルに巻回されたコイル巻部と、このコイル巻部の両端側から延出するリード部とを備え、前記中枠には、前記リード部に磁気結合される位置に集磁部材が設けられていることを特徴とする。本発明においては、中枠に集磁部材を設けている。ここで、中枠は、外装ケースおよびモジュールの間に配置される。この中枠を用いれば、共通のモジュールを用いてサイズや形状などが異なる時計を製造することができる。そのため、中枠のサイズや形状は、モジュールおよび外装ケースのサイズや形状などに応じて変更される。例えば、男性用および女性用のように、外装ケースの大きさが異なる時計でモジュールを兼用する場合、大型の時計用の中枠は、小型の時計用の中枠に比べて平面積が大きくなる。また、腕時計では、平面視で円形状のケースが多いため、モジュールも平面視で円形状であることが多い。この円形状のモジュールを、例えば平面視において角形状やバケット形状の外装ケースの時計に組み込んだ場合、たとえば、モジュールと外装ケースの四隅との間隔が大きくなり、中枠の平面積が大きくなる。これらの場合には、中枠に設けられる集磁部材のサイズ面積を比較的に大きくできる。また、この中枠は、モジュールと外装ケースとの間にあるために、モジュール内の部品と干渉するおそれがない。そのため、中枠に集磁部材を設ける場合には、集磁部材のサイズの制約が少ない。従って、中枠に集磁部材を設ければ、その平面積を比較的大きくでき、集磁効果を高めることができてアンテナ特性も良好にできる。また、この中枠は、通常は合成樹脂などで形成され、複雑な成形や集磁部材との一体成形が可能である。そのため、本発明のように、中枠に集磁部材を設ける場合に、中枠内であれば集磁部材の配置を自由に設定できるので、集磁部材をアンテナのリード部に対し最適な距離に設定することができる。そして、共通のモジュールを用いてサイズや形状などが異なる時計を製造する場合でも、アンテナ特性を良好にできる。なお、受信手段による受信処理時において、集磁部材とアンテナのリード部との距離が僅かにでも変化すると、アンテナの同調周波数が変動し、受信性能が低下する。これに対し、本発明のように、中枠に集磁部材を設ける場合には、集磁部材とアンテナのリード部との距離を固定することができるため、アンテナの同調周波数は変動しない。また、本発明では、従前より時計の部品として用いられている中枠に集磁部材を設けている。そのため、時計の組み立て時において、集磁部材を外装ケースの内周面に貼り付けるような工程は必要なく、時計の組み立て性に優れている。また、新たな部品が不要で簡単に外装ケースとアンテナとの間に集磁部材を配置できるため、集磁部材を配置することで、時計が大型化したり、厚さ寸法が増大することを防止できる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、前記中枠に埋め込まれているアモルファス箔材であることが好ましい。アモルファス箔材は、薄くしかも透磁率が高いため、このアモルファス箔材を集磁部材として用いることにより、時計の更なる小型化や薄型化を図ることができる。また、このようにアモルファス箔材を中枠に埋め込むことにより、本発明のアンテナ内蔵式電子時計が落下した場合のように衝撃などが加わった場合でも、アモルファス箔材を中枠で保護できて強度をアップでき、耐衝撃性能も向上できる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、前記中枠の表面に沿って設けられている集磁部と、前記中枠の内周面に沿って設けられている磁気結合部とを備え、前記磁気結合部が、前記リード部に磁気結合される位置に設けられていることが好ましい。金属製の外装ケースを備えるアンテナ内蔵式電子時計においては、外装ケースは電波を遮断するため、電波は文字板側からモジュール内に入ってくる。本発明では、中枠には、中枠の表面に沿って集磁部が設けられており、内周面に沿って磁気結合部が設けられている。そして、この集磁部が文字板側から入ってくる電波を集め、磁気結合部においてアンテナのリード部に磁気結合させて、集磁効果を高めることができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記中枠には、二つの集磁部材が設けられており、前記の二つの集磁部材は、前記磁性体コアの両端のリード部にそれぞれ磁気結合される位置に設けられていることが好ましい。本発明では、二つの集磁部材を、磁性体コアの両端のリード部にそれぞれ磁気結合される位置に設けている。このような場合、中枠に一つの集磁部材を設けて、集磁部材が磁性体コアのいずれか一方のリード部のみに磁気結合される位置に配置される場合と比較して、集磁効果を高めることができる。本発明のアンテナ内蔵式電子時計においては、前記集磁部材は、インサート成形により、前記中枠に設けられることが好ましい。このように、インサート成形により、集磁部材を中枠に設ける場合には、集磁部材を中枠に接着させる場合に比べて、時計の組み立て性を向上できる。また、本発明のアンテナ内蔵式電子時計が落下した場合のように衝撃などが加わった場合でも、集磁部材を中枠で保護できて強度をアップでき、耐衝撃性能も向上できる。[第一実施形態]以下、本発明に係る第一実施形態について、図面に基づいて説明する。電波修正時計の構成図1において、電波修正時計1は、時針11、分針12、秒針13および文字板14を備えた指針式時計アナログ時計であり、時刻情報を有する外部無線情報としての長波標準電波を受信して、受信した時刻情報に基づいて時針11、分針12および秒針13の指示位置を補正可能な時計である。この電波修正時計1は、時針11、分針12および秒針13と、文字板14と、ダイアルリング15図5参照と、標準電波を受信するアンテナ21、時針11、分針12および秒針13の駆動を制御する各種構成が組み込まれたモジュール10図2参照と、時針11、分針12、秒針13、文字板14、モジュール10などを内部に収納する外装ケース100と、モジュール10および外装ケース100の間に配置される中枠5図2および図5参照とを備えている。外装ケースの構成先ず、電波修正時計1の外装ケース100の構成について説明する。外装ケース100は、図2および図5に示すように、胴部としてのケーシング110と、ケーシング110の表面側に装着されたカバーガラス120と、ケーシング110の裏面下端面側に取り付けられた金属製の裏蓋130とを備えている。ケーシング110は、例えばステンレス鋼、真鍮、チタンなどの金属材で構成されている。このケーシング110は、略筒状に形成され、内周形状および外周形状が平面略四角形に形成されている。モジュールの構成次に、電波修正時計1のモジュール10の構成について説明する。モジュール10には、図2に示すように、受信IC86、CPU87、基準振動子311図3参照などが取り付けられた図示略の回路基板、駆動手段4の一部を構成するモーター411,421や輪列、電力供給手段7を構成する高容量二次電源二次電池72などの各構成部材が組み込まれている。さらに、モジュール10には、外装ケース100に近接する位置に外部無線情報としての電波を受信するアンテナ21が組み込まれている。モジュールに組み込まれる回路基板には、図3に示すように、アンテナ21で受信した電波を処理する受信手段2と、駆動制御回路部3と、時針11、分針12および秒針13を駆動する駆動手段4と、時刻をカウントするカウンター部6と、が各種回路構成として設けられている。受信手段2は、コンデンサーなどで構成されてアンテナ21で受信する電波に同調させる同調回路部22と、アンテナ21で受けた情報を処理する受信回路部23と、受信回路部23で処理された時刻データを記憶する時刻データ記憶回路部24とを備えて構成されている。同調回路部22は、図4に示されるように、アンテナ21に対して並列に接続された2つのコンデンサー22A,22Bを備えて構成され、一方のコンデンサー22Bはスイッチ22Cを介してアンテナ21に接続されている。そして、駆動制御回路部3から出力される周波数切替え制御信号により、前記スイッチ22Cをオンまたはオフすることで、アンテナ21で受信する電波の周波数を切り替えるように構成されている。これにより、例えば、日本国内において、送信周波数40kHzのおおたかどや山東日本の標準電波出力局と、送信周波数60kHzのはがね山西日本の標準電波出力局とから出力されている2種類の周波数の長波標準電波を切り替えて受信することができるように構成されている。受信回路部23は、図4に示されるように、アンテナ21によって受信された長波標準電波信号を増幅する増幅回路231と、増幅された長波標準電波信号から所望の周波数成分のみを抜き出すバンドパスフィルター232と、長波標準電波信号を平滑化し復調する復調回路233と、増幅回路231のゲインコントロールを行ない長波標準電波信号の受信レベルが一定になるように制御するAGCAutomaticGainControl回路234と、復調された長波標準電波信号をデコードして出力するデコード回路235とを備えて構成されている。受信回路部23で受信され信号処理された時刻データは、図3に示すように、時刻データ記憶回路部24に出力されて記憶される。受信回路部23は、予め設定されたスケジュールや外部入力装置8による強制受信操作などによって、駆動制御回路部3から出力される受信制御信号に基づいて時刻情報の受信を開始する。駆動制御回路部3には、図3に示されるように、パルス合成回路31からのパルス信号が入力される。パルス合成回路31は、水晶振動子などの基準振動子311からの基準パルスを分周してクロックパルスを生成し、また、基準パルスからパルス幅やタイミングの異なるパルス信号を発生させる。なお、この基準振動子311は、CPU87に接続されて、回路のクロック信号となるが、周波数が長波受信周波数に近く、アンテナ21にノイズとして信号が混入する可能性があるため、アンテナ21から離して配置されている。駆動制御回路部3は、一秒に一回出力され秒針13を駆動させる秒駆動パルス信号PS1と、一分間に一回出力され分針12および時針11を駆動させる時分駆動パルス信号PS2とを、秒駆動回路41、時分駆動回路42に出力して、時針11、分針12および秒針13の駆動を制御する。すなわち、駆動回路41,42は、当該駆動回路41、42からのパルス信号によって駆動されるステッピングモーターからなる秒モーター411、時分モーター421を駆動し、これによりモーター411,421に接続された秒針13と、分針12および時針11とを駆動する。そして、時針11、分針12、秒針13、文字板14、モーター411,421、駆動回路41,42によって時刻を表示する時刻表示手段が構成されている。なお、時刻表示手段としては、1つのモーターで、時針11、分針12および秒針13を駆動するものでもよい。カウンター部6は、秒をカウントする秒カウンター回路部61と、時分をカウントする時分カウンター回路部62とを備えて構成されている。秒カウンター回路部61は、秒位置カウンター611と、秒時刻カウンター612と、一致検出回路613とを備えて構成されている。秒位置カウンター611および秒時刻カウンター612はともに60カウント、つまり1Hzの信号が入力された場合には60秒でループするカウンターである。秒位置カウンター611は、駆動制御回路部3から秒駆動回路41に供給される駆動パルス信号秒駆動パルス信号PS1をカウントしている。つまり、秒針を駆動させる駆動パルス信号をカウントすることによって、秒針13が示している針の位置をカウントしている。秒時刻カウンター612は、通常は、駆動制御回路部3から出力される1Hzの基準パルス信号クロックパルスをカウントする。また、受信手段2で時刻データを受信した場合には、この時刻データのうちの秒データに合わせてカウンター値が修正される。同様に、時分カウンター回路部62は、時分位置カウンター621と、時分時刻カウンター622と、一致検出回路623とを備えて構成されている。時分位置カウンター621および時分時刻カウンター622はともに24時間分の信号が入力されるとループするカウンターである。時分位置カウンター621は、駆動制御回路部3から時分駆動回路42に供給される駆動パルス信号時分駆動パルス信号PS2をカウントし、時針11、分針12が示している針の位置をカウントしている。時分時刻カウンター622は、通常は、駆動制御回路部3から出力される1Hzのパルスクロックパルスをカウントする正確には1Hzを60回計数したところで1カウントとする。また、受信手段2で時刻データを受信した場合には、この時刻データのうちの時分データに合わせてカウンター値が修正される。一致検出回路613,623は、位置カウンター611,621と時刻カウンター612,622とのカウント値の一致を検出し、一致しているか否かを示す検出信号を駆動制御回路部3に出力する。駆動制御回路部3は、一致検出回路613,623から不一致信号が入力されると、一致信号が入力されるまで駆動パルス信号PS1,PS2を出力し続ける。このため、通常運針時は、駆動制御回路部3から1Hzの基準信号によって時刻カウンター612,622のカウンター値が変化して位置カウンター611,621と不一致となると、駆動パルス信号PS1,PS2が出力されて時針11、分針12および秒針13が動くとともに、位置カウンター611,621が時刻カウンター612,622と一致することになり、この動作を繰り返すことで、通常の運針制御が行われる。また、受信した時刻データで時刻カウンター612,622が修正されると、そのカウンター値に位置カウンター611,621のカウンター値が一致するまで、駆動パルス信号PS1,PS2が出力され続け、時針11、分針12および秒針13が早送りされて正しい時刻に修正される。電力供給手段7は、自動巻発電機や太陽電池ソーラーパネル74などによって構成された発電装置71と、発電装置71で発電された電力を蓄電する高容量二次電源72とを備えて構成されている。高容量二次電源72は、リチウムイオン電池のような二次電池が利用できる。なお、電力供給手段7としては、銀電池などの一次電池を用いてもよい。また、高容量二次電源72は、ステンレス製のケースで構成されており、アンテナ特性への影響を抑えるため、図2に示すように、モジュール10内においてアンテナ21から離れた時計の3時方向の位置に配置されている。外部入力手段としての外部入力装置8は、リュウズ81、ボタン82などを備え、受信動作や時刻合わせなどを行うために利用される。アンテナ21は、中枠5の内側面に略沿って時計の9時方向の位置に配置されている。このアンテナ21は、磁性体コア211およびこの磁性体コア211に巻かれたコイル212により構成されている。磁性体コア211は、図5に示すように、断面が略正方形に形成されている。また、この磁性体コア211は、図2に示すように、コイル212が巻装される直線状のコイル巻部211Cと、コイル巻部211Cの両端側から外装ケース100の胴部を構成するケーシング110に内周に沿う状態に突出するリード部211Dとを備えている。この磁性体コア211は、例えば、コバルト系のアモルファス箔例;Co50wt以上のアモルファス箔を型で打ち抜くか、エッチングで成形したものを10~30枚程接着して重ね合わせ、焼鈍などの熱処理を行って磁気特性を安定化させたものである。すなわち、磁性体コア211は、平面状のアモルファス箔を時計の厚み方向に積層して構成されている。なお、磁性体コア211としては、積層アモルファス箔に限定されず、フェライトを用いてもよく、この場合には、型などで成形し、熱処理して製造すればよい。コイル212は、長波標準電波40~77.5kHzを受信する場合は、10mH程度のインダクタンス値が必要となる。このため、本実施形態では、コイル212として直径0.1μm程度のウレメット線を数百ターンほど巻いて構成している。そして、このコイル212は、磁性体コア211の一方の端部第一コア端部211Aから所定寸法となる第一コイル端部212A、および磁性体コア211の他端部第二コア端部211Bから所定寸法となる第二コイル端部212Bの間に亘るコイル巻部211Cに、磁性体コア211の長手方向を軸とした周方向に沿って周面に巻装されている。また、アンテナ21と受信IC86とは2本の配線で接続されている。すなわち、コイル212をアンテナ端部から取り出して回路基板にはんだ付けすることにより、アンテナ21と受信IC86とは電気的に接続されている。これにより、アンテナ21で受信された標準電波が受信手段2に出力可能となる。なお、前記電気的接続は、アンテナ21にポリイミドなどからなるフレキシブル基板を取り付け、この基板を回路基板にねじ止めすることなどで行ってもよい。中枠の構成次に、電波修正時計1における中枠5の構成について説明する。中枠5は、外装ケース100およびモジュール10との間に配置され、合成樹脂からなる部品である。中枠5の外周形状は前記平面視において四角形状であり、中枠5の内周形状は前記平面視において円形状である。また、この中枠5は、中枠5の表面50Aが文字板14およびソーラーパネル74と対向し、中枠5の裏面50Bが外装ケース100の裏蓋130と対向する。この中枠5は、外装ケース100の内周面に当接するように配置されているが、この中枠5の外周面50Dには、径方向に向かって外装ケース100の内周面に当接する複数の突出部図示せずが形成されていてもよい。このような場合、これらの突出部は、外装ケース100の内周面に沿って配置すればよい。そして、この中枠5には、図2に示すように、集磁部材51が二つ設けられている。また、前記平面視において、二つの集磁部材51は、磁性体コア211の両端のリード部211Dに近接する位置にそれぞれ設けられている。そして、後述するように、二つの集磁部材51は、磁性体コア211の両端のリード部211Dに、それぞれ磁気結合される。この集磁部材51としては、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiなどが挙げられる。この集磁部材51は、例えばコバルト系アモルファスCoFeNiBSiの場合で比透磁率が20000である。これに対して、外装ケース100および裏蓋130として例えばステンレス鋼が用いられる場合、比透磁率は1.4、真鍮が用いられる場合の比透磁率は1.0、チタンが用いられる場合の比透磁率は1.0001である。したがって、集磁部材51の透磁率は、外装ケース100および裏蓋130を構成する金属よりはるかに大きい値となる。また、この集磁部材51は、図2および図5に示すように、中枠5の表面50Aに沿って埋め込まれている集磁部511と、この集磁部511の中枠5の内周面50C側の端部から時計裏面方向に向かい内周面50Cに沿って延出され、中枠5の内周面50Cに沿って埋め込まれている磁気結合部512とを有している。なお、集磁部511は、時計表面側、すなわち文字板14側から入ってくる電波を集めるために、文字板14に対向するように配置されている。ここで、外装ケース100は前記平面視において四角形状であり、モジュール10は前記平面視において円形状であるために、図2に示すように、モジュール10と外装ケース100の四隅との間隔が大きくなり、中枠5の平面積が大きくなる。そのため、集磁部511の平面積も比較的に大きくできる。具体的には、集磁部511を、中枠5の四隅を頂点とし、中枠5の内周面50Cに沿って湾曲した辺を底辺とする略三角形状とすることができ、このようにすれば、中枠5の平面積の大きな四隅部を有効に利用できる。また、磁気結合部512は、アンテナ21のリード部211Dに磁気結合できる位置に配置されている。すなわち、磁気結合部512は、図2および図5に示すように、中枠5の内周面50Cのうち、リード部211Dに近接する位置に配置されている。具体的には、磁気結合部512は、図2に示すように、中枠5の内周面50Cに沿って湾曲して設けられている。また、磁気結合部512は、図5に示すように、中枠5の内周面50Cに沿って中枠5の裏面50Bの近傍まで延出されている。ここで、磁気結合部512の配置は、中枠5内であれば自由に設定できるので、磁気結合部512をアンテナ21のリード部211Dに対し最適な距離に設定することができる。以上のように、集磁部511は、リード部211Dに比べて平面積が大きく、多くの磁束線を集めることができる。この集磁部511で集められた磁束線は、磁気結合部512を介してリード部211D、つまり磁性体コア211に流れる。そのため、集磁部材51には、周囲の磁束線が集められ、集磁部材51からリード部211Dを介して磁性体コア211の内部を通過する磁束線の磁束密度も高くなる。このように集磁部材51が埋め込まれた中枠5は、例えばインサート成形によって製造することができる。電波修正時計の作用効果このような本実施形態によれば、次の効果が得られる。本実施形態においては、中枠5に集磁部材51を設けている。ここで、前記平面視において円形状のモジュール10を、前記平面視において四角形状の外装ケース100の時計に組み込んでいるので、モジュール10と外装ケース100の四隅との間隔が大きくなり、中枠5の平面積が大きくなる。そのため、中枠5に設けられる集磁部材51のサイズ面積を比較的に大きくできる。また、この中枠5は、モジュール10と外装ケース100との間にあるために、モジュール10内の部品と干渉するおそれがない。そのため、中枠5に集磁部材51を設ける場合には、集磁部材のサイズの制約が少ない。従って、中枠5に集磁部材51を設ければ、その平面積を比較的大きくでき、集磁効果を高めることができてアンテナ特性も良好にできる。また、この中枠5は、合成樹脂などで形成され、複雑な成形や集磁部材51との一体成形が可能である。そのため、本実施形態のように、中枠5に集磁部材51を設ける場合に、中枠5内であれば集磁部材51の配置を自由に設定できるので、集磁部材51の磁気結合部512をアンテナ21のリード部211Dに対し最適な距離に設定することができる。そして、共通のモジュール10を用いてサイズや形状などが異なる時計を製造する場合でも、アンテナ特性を良好にできる。なお、受信手段による受信処理時において、集磁部材51とアンテナ21のリード部211Dとの距離が僅かにでも変化すると、アンテナ21の同調周波数が変動し、受信性能が低下する。これに対し、本実施形態のように、中枠5に集磁部材51を設ける場合には、集磁部材51とアンテナ21のリード部211Dとの距離を固定することができるため、アンテナ21の同調周波数は変動しない。また、本実施形態では、時計の組み立て時において、集磁部材51を外装ケース100の内周面に貼り付けるような工程は必要なく、時計の組み立て性に優れている。また、新たな部品が不要で簡単に外装ケース100とアンテナ21との間に集磁部材51を配置できるため、集磁部材51を配置することで、時計が大型化したり、厚さ寸法が増大することを防止できる。集磁部材51は、薄くしかも透磁率が高いため、この集磁部材51を集磁部材として用いることにより、時計の更なる小型化や薄型化を図ることができる。また、このように集磁部材51を中枠5に埋め込むことにより、電波修正時計1が落下した場合のように衝撃などが加わった場合でも、集磁部材51を中枠5で保護できて強度をアップでき、耐衝撃性能も向上できる。金属製の外装ケース100を備える電波修正時計1においては、外装ケース100は電波を遮断するため、電波は文字板14側からモジュール10内に入ってくる。本実施形態では、中枠5には、文字板14に対向する中枠5の表面50Aに沿って集磁部511が設けられており、内周面50Cに沿って磁気結合部512が設けられている。そして、この集磁部511が文字板14側から入ってくる電波を集め、磁気結合部512においてアンテナのリード部に磁気結合させて、集磁効果を高めることができる。本実施形態では、二つの集磁部材51を、磁性体コア211の両端のリード部211Dにそれぞれ磁気結合される位置に設けている。このような場合、中枠5に一つの集磁部材51を設けて、集磁部材51が磁性体コア211のいずれか一方のリード部211Dのみに磁気結合される位置に配置される場合と比較して、集磁効果を高めることができる。本実施形態のように、インサート成形により、集磁部材51を中枠5に設ける場合には、集磁部材51を中枠5に接着させる場合に比べて、時計の組み立て性を向上できる。[第二実施形態]本発明の第二実施形態について、図6を参照して説明する。図6は、本発明の第二実施形態の電波修正時計1Aを裏蓋側から見た概略平面図である。第二実施形態は、i外装ケース100Aのケーシング110Aの内周形状が前記平面視においてバケット形状である点、およびiiこのため、中枠5Aの外周形状が、前記平面視においてバケット形状である点が前記第一実施形態と相違する。このため、前記実施形態と同一または同様の構成については説明を省略する。第二実施形態では、図6に示すように、中枠5Aの外周形状は前記平面視においてバケット形状であり、中枠5Aの内周形状は前記平面視において円形状である。そして、この中枠5Aには、前記平面視において、磁性体コア211の両端のリード部211Dに近接する位置に集磁部材51Aが二つ設けられている。集磁部材51Aは、集磁部511Aおよび磁気結合部512Aを有する。また、図6に示すように、一方の集磁部材51Aの集磁部511Aは、リード部211Dに近接する位置10時位置からパルス合成回路31に近接する位置1時位置まで中枠5の表面50Aに沿って延出されており、他方の集磁部材51Aの集磁部511Aは、リード部211Dに近接する位置8時位置から時分モーター421に近接する位置5時位置まで中枠5の表面50Aに沿って延出されている。なお、集磁部材51Aの幅寸法が狭くなると集磁効果が低下する傾向にあるが、本実施形態においては、中枠5Aの外周形状は前記平面視においてバケット形状であるために、例えば6時位置や12時位置においても十分な幅寸法を有している。そのため、前記第一実施形態の場合と比較して、集磁部511Aをより長く延出することができる。第二実施形態では、前記第一実施形態と同様の作用効果を奏する上、次の効果も得られる。本実施形態においては、集磁部材51Aの集磁部511Aがそれぞれ1時位置や5時位置まで延出されているために、集磁部511Aの平面積も比較的に大きくなる。そして、集磁部材51Aは、集磁部511Aの平面積が大きいほど磁束線を集めることができるので、受信性能を向上できる。[第三実施形態]本発明の第三実施形態について、図7を参照して説明する。図7は、本発明の第三実施形態の電波修正時計1Bを裏蓋側から見た概略平面図である。第三実施形態は、i外装ケース100Bのケーシング110Bの内周形状が前記平面視において円形状である点、およびiiこのため、中枠5Bの外周形状が、前記平面視において円形状である点が前記第一実施形態と相違する。このため、前記実施形態と同一または同様の構成については説明を省略する。第三実施形態では、図7に示すように、中枠5Bの外周形状は前記平面視において円形状であり、中枠5Bの内周形状は前記平面視において円形状である。そして、この中枠5Bには、前記平面視において、磁性体コア211の両端のリード部211Dに近接する位置に集磁部材51Bが二つ設けられている。集磁部材51Bは、集磁部511Bおよび磁気結合部512Bを有する。また、図7に示すように、一方の集磁部材51Bの集磁部511Bは、リード部211Dに近接する位置10時位置からパルス合成回路31に近接する位置1時位置まで中枠5Bの表面50Aに沿って延出されており、他方の集磁部材51Bの集磁部511Bは、リード部211Dに近接する位置8時位置から時分モーター421に近接する位置5時位置まで中枠5Bの表面50Aに沿って延出されている。なお、集磁部材51Bの幅寸法が狭くなると集磁効果が低下する傾向にあるが、本実施形態においては、中枠5Bの外周形状は前記平面視において比較的に大きな円形状であるために、例えば6時位置や12時位置においても十分な幅寸法を有している。そのため、前記第一実施形態の場合と比較して、集磁部511Bをより長く延出することができる。第三実施形態では、前記第一実施形態と同様の作用効果を奏する上、次の効果も得られる。本実施形態においては、集磁部材51Bの集磁部511Bがそれぞれ1時位置や5時位置まで延出されているために、集磁部材51Bの集磁部511Bの平面積も比較的に大きくなる。そして、集磁部材51Bは、集磁部511Bの平面積が大きいほど磁束線を集めることができるので、受信性能を向上できる。ただし、前記第一実施形態と比較して、中枠5Bに四隅部分が存在しないために、その分だけ集磁部材51Bの集磁部511Bの平面積は小さくなる。[他の実施形態]なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施の形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、以上述べた実施の形態に対し、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができる。例えば、前記実施形態では、中枠5は環状のものを用いたが、これに限定されない。例えば、図8に示す電波修正時計1Cのように、中枠5Cは、外装ケース100およびモジュール10との間に配置された側面側中枠部50Eと、この側面側中枠部50Eの時計裏面側の端部から中心方向に向かって延出され、外装ケース100の裏蓋130およびモジュール10との間に配置された裏面側中枠部50Fとを有するものであってもよい。このような場合、集磁部材51Cとしては、裏面側中枠部50Fにまで延出させたものであって、中枠5Cの表面50Aに沿って埋め込まれている集磁部511Cと、中枠5Cの内周面50Cに沿って埋め込まれている磁気連結部513Cと、裏面側中枠部50Fに沿って埋め込まれている磁気結合部512Cとを備えるものとすることが好ましい。そして、前記平面視において、集磁部材51Cの磁気結合部512Cとアンテナ21のリード部211Dとが重なる位置に配置することが好ましい。このようにして、集磁部材51Cの磁気結合部512Cをアンテナ21のリード部211Dに、磁気結合させることができる。前記実施形態では、磁気結合部512を中枠5の内周面50Cに沿って集磁部511の終端の位置11時位置まで設けているが、これに限定されない。例えば、磁気結合部512は、リード部211Dに近接する位置10時位置に限り設ける構成としてもよい。前記実施形態では、中枠5に集磁部材51を埋め込む方法として、インサート成形を採用したが、これに限定されない。例えば、中枠5に予め凹部などを設けておき、この凹部に接着や印刷などの方法により、集磁部材を設ける方法を採用してもよい。前記実施形態では、集磁部材としてアモルファス箔材を用いたが、これに限定されない。集磁部材としては、フェライトシートなどの磁性箔体を用いてもよいし、アモルファス粉末に合成樹脂を混ぜて成形したものや、フェライトコアなどの磁性体を用いてもよい。ただし、アモルファス箔材やフェライトシートなどの磁性箔体を用いたほうが、厚さ寸法を小さくでき、かつ、磁気特性に優れている点で好ましい。さらに、アンテナ21によって受信する無線情報としては、時刻情報を含む長波標準電波に限定されない。例えば、アンテナ21は、300MHz帯の微弱電波無線、400MHz帯の特定小電力無線、非接触ICカードおよびキーレスエントリーなどに用いられる135kHz帯の無線などの各種無線信号を受信するものでもよい。これらの無線を受信する場合には、長波標準電波に比べて周波数が高いため、コイル212のターン数は少なくてよく、アンテナ21も小さくできる。また、電波を用いた無線通信に限らず、電磁結合方式や電磁誘導方式などの他の無線通信方式を用いてもよい。なお、電磁結合や電磁誘導方式は、通信機器同士を近接させる必要があるが、ステンレスなどの非磁性体であれば金属部分でも透過して通信が可能なため、アンテナが内蔵されるケースをステンレスなどの金属製で構成できる利点がある。さらに、前記アンテナ21を用いて通信する無線情報としては、時刻情報に限らない。例えば、電波修正時計1内にICカード機能を内蔵させ、電車の定期券や各種プリペイドICカードのような情報を送受信するために利用してもよい。例えば、ケース内にICチップとアンテナなどを組み込み、ICカードを用いた改札機や入退室管理機、各種の課金支払機などに腕時計を近接させて情報をやり取りできるようにしてもよい。この場合、別途、ICカードを出し入れする必要がなく、時計をはめた手を近付けるだけでよいため、操作性を非常に向上することができる。従って、本発明のアンテナ内蔵式電子時計に内蔵されるアンテナ21としては、標準電波を受信する場合のような受信専用に用いるものでもよいし、非接触ICを用いたタグのように、情報を送受信するために用いてもよいし、さらには送信専用に用いてもよく、これらは本発明を適用する電子時計の種類に応じて適宜選択すればよい。"