"ドナーモノマーとアクセプターモノマーとを含むモノマー溶媒と、顔料と、高分子分散剤とを含み、かつ水を含まず、前記ドナーモノマーと前記アクセプターモノマーとの電荷密度差により重合をおこなう紫外線硬化型非水系インクジェットインクであって、前記高分子分散剤は、主鎖と、前記主鎖に結合した側鎖とを有するくし型構造を有し、かつ前記高分子分散剤のSP値と前記モノマー溶媒のSP値との差が、1.6以下である非水系インクジェットインク。前記高分子分散剤の主鎖は、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレアである、請求項1に記載の非水系インクジェットインク。前記顔料に対する、前記高分子分散剤の含有比率は、重量比で0.3~0.7である、請求項1に記載の非水系インクジェットインク。前記顔料の屈折率は1.5以上である、請求項1に記載の非水系インクジェットインク。アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含む紫外線硬化型組成物を、インクジェットインクとして用いることが考えられる。ところが、インクジェットインクには、顔料を分散させるための顔料分散剤が必要であるところ、アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含む紫外線硬化型組成物に含まれる顔料を適切に分散させるための分散剤は提案されていない。例えば特許文献1には、ラジカル重合型インクジェットインクの分散剤として、くし型構造の高分子分散剤を開示している。しかしながら、ドナーモノマーとアクセプターモノマーを含有するモノマー溶媒を含むインクジェットインクの高分子分散剤をどのように選定すればよいかの示唆はない。無機顔料の表面は活性であるため、適切な分散剤が配合されていない無機顔料を含むインクジェットインクにおいては、インク中のモノマーが重合して、ゲル化してしまうことがある。そのため、無機顔料の表面を被覆することでゲル化を抑制することもあるが、インクコストの増加につながる。本発明者は、アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含む紫外線硬化型組成物に含まれる顔料を適切に分散させるための高分子分散剤を検討した。その結果、高分子分散剤の種類によって、インクの保存安定性や、インクヘッドからの射出安定性が大きく変わることを見出した。高分子分散剤は、溶媒であるモノマー組成物の極性との関係が重要であると考えられる。ところが、アクセプターモノマーとドナーモノマーとは錯体形成するなどして分極が発生するため、分極が発生したモノマー組成物と高分子分散剤との極性の関係を考慮しなければならないことがわかった。そこで本発明は、アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含む紫外線硬化型組成物において、顔料を分散させるための分散剤として適切な高分子分散剤を提供することを目的とする。本発明は、以下に示す非水系インクジェットインクに関する。[1]ドナーモノマーとアクセプターモノマーとを含むモノマー溶媒と、顔料と、高分子分散剤とを含み、かつ水を含まず、前記ドナーモノマーと前記アクセプターモノマーとの電荷密度差により重合をおこなう紫外線硬化型非水系インクジェットインクであって、前記高分子分散剤は、主鎖と、前記主鎖に結合した側鎖とを有するくし型構造を有し、かつ前記高分子分散剤のSP値と前記モノマー溶媒のSP値との差が、1.6以下である非水系インクジェットインク。[2]前記高分子分散剤の主鎖は、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレアである[1]に記載の非水系インクジェットインク。[3]前記顔料に対する、前記高分子分散剤の含有比率は、重量比で0.3~0.7である、[1]に記載の非水系インクジェットインク。[4]前記顔料の屈折率は1.5以上である、[1]に記載の非水系インクジェットインク。本発明の紫外線硬化型インクジェットインクは、アクセプターモノマーとドナーモノマーとを含み、両者の電荷密度差を利用して重合反応させるため硬化性が高い。しかも、インクに含まれる顔料の分散性が高いため、インクの保存安定性が高く、インクジェットヘッドからの射出安定性も高い。本発明のインクジェットインクは、ドナーモノマーとアクセプターモノマーとを含むモノマー溶媒と、顔料と、高分子分散剤とを含み、かつ水を含まない。<アクセプターモノマーについて>本発明のインクジェットインクに含まれるアクセプターモノマーとは、電子不足の不飽和結合を有するモノマーである。アクセプターモノマーにおける不飽和結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値は、-0.3以上であることが好ましく、より好ましくは-0.28以上である。本発明のインクジェットインクに含まれるアクセプターモノマーは、一般式4または一般式5で表される不飽和結合を有する化合物であることが好ましい。上記一般式4または一般式5において、EWG1及びEWG2は、各々電子吸引性基が不飽和結合に直結する部分構造を表す。EWG1またはEWG2の一部が結合して環状構造を有していてもよい。電子吸引性基は、シアノ基、ハロゲン基、ピリジル基、ピリミジル基、ニトロ基、下記一般式aで表される基、または下記一般式bで表される基を表す。また、EWG1とEWG2は互いに結合して以下に示す電子吸引性連結基を形成して環状構造を形成してもよい。該電子吸引性連結基の例には、COOCO、CONRXCO、SOnO-CO、SOnNRCO、SOnOSOn、またはSOnNRXSOnなどが含まれる。EWG1とEWG2は直鎖アルキレン基、分岐アルキレン基、環状アルキレン基、水酸基を有するアルキレン基、アリーレン基またはアリールアルキレン基等の連結基を介して環状構造を形成しても良く、さらに置換基を有していてもよい。また、EWG1またはEWG2の一部が連結基を介し、2つ以上の不飽和結合部分を有する多官能重合性モノマーを形成してもよい。上記一般式aおよびbにおいて、Q1はOH、OR、NRRまたはRを表す。R及びRは、各々水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有してもよい。一般式4または一般式5で表される不飽和化合物の具体例には、ビニレンイミド化合物、ビニレンジカルボン酸、ビニレンジカルボン酸エステル、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸、ビニレンモノカルボン酸アミドモノカルボン酸エステル、ビニレンジカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にニトリル基が置換したビニレンニトリル化合物、ビニレン骨格両端にハロゲン基が置換したハロゲン化ビニル化合物、ビニレン骨格両端にカルボニルが置換したビニレンジケトン化合物、ビニレンジチオカルボン酸無水物、ビニレンチオイミド化合物、ビニレンジチオカルボン酸、ビニレンジチオカルボン酸エステル、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸、ビニレンモノチオカルボン酸アミドモノチオカルボン酸エステル、ビニレンジチオカルボン酸アミド、ビニレン骨格両端にピリジル基が置換した化合物、ビニレン骨格両端にピリミジル基が置換した化合物構造などが挙げられるが、これらに限定されない。アクセプターモノマーである不飽和化合物の好ましい例には、無水マレイン酸、マレイミドなどのビニレンイミド、マレイン酸、フマル酸などのビニレンジカルボン酸、マレイン酸エステル、フマル酸エステルなどのビニレンジカルボン酸エステルなどが含まれる。より好ましくは、無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸、マレイン酸エステル類、フマル酸エステル類、マレイミド化合物が、高感度化の観点から好ましい。また、本発明においては、一般式4または一般式5で表される不飽和化合物が、下記一般式A-1~一般式A-13から選ばれる少なくとも1種の不飽和化合物であることが好ましい。一般式A-1~一般式A-13において、R1、R2、R3、R4は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、又は、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよく、2つ以上の不飽和結合部分を有する多官能重合性モノマーを形成するための連結基とすることができる。X1はハロゲン原子を表す。アクセプターモノマーは、一般式A-1~一般式A-13で表される不飽和化合物のうち、一般式A-1、一般式A-2または一般式A-6で表される不飽和化合物であることがより好ましい。以下に、一般式A-1~一般式A-13で表される不飽和化合物を以下に説明するが、これらに限定されるものではない。以下に説明する不飽和化合物が有する不飽和結合の炭素原子の電荷は、いずれも-0.3以上の値を示す。一般式A-1~A-13で表される単官能の不飽和化合物の例には、ビニレンジカルボン酸無水物を有する化合物の例として無水マレイン酸;ビニレンイミドを有する化合物の例としてマレイミド、Nメチルマレイミド、Nエチルマレイミド、N-ブチルマレイミド、N2エチルヘキシルマレイミド、Nドデシルマレイミド、Nオクタデシルマレイミド、Nフェニルマレイミド、Nシクロヘキシルマレイミド、Npカルボメトキシフェニルマレイミド、44ジマレイミドビスフェノールF、Nブチルマレイミド、N2クロロフェニルマレイミド、N4クロロフェニルマレイミド、23ジメチル1N2メタクリルオキシエチルマレイミド;ビニレンジカルボン酸の例として、マレイン酸、フマル酸;ビニレンジカルボン酸エステルの例として、マレイン酸ジメチル、マレイン酸ジエチル、マレイン酸ジイソプロピル、マレイン酸ジnブチル、マレイン酸ジtertブチル、マレイン酸ジ2エチルヘキシル、フマル酸ジメチル、フマル酸ジエチル、フマル酸ジイソプロピル、フマル酸ジnブチル、フマル酸ジtertブチル、フマル酸ジ2エチルヘキシルなどが含まれるが、いずれもこれら具体例には限定されない。アクセプターモノマーである多官能重合性モノマーは、従来公知の連結基骨格を有する。例えば、米国特許第6,034,150号明細書、特開平11-124403号公報などに記載されているような多官能マレイミド誘導体でありうる。以下に、アクセプターモノマーとして好ましいマレイミド誘導体について説明する。アクセプターモノマーとしてのマレイミド誘導体は、インクジェットインクとして要求される溶解性、低粘度、射出安定性の観点から、分子中にキラル構造を有するマレイミド化合物であることが好ましい。キラル基を有するマレイミド化合物は、分子中にキラル炭素原子を最低一つ以上有していれば特に限定されないが、この好ましいマレイミド化合物としては、下記一般式1で表される化合物が好ましい。上記一般式1において、R1、R2は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R1、R2は連結して環を形成してもよい。Y1、Y3、Zは、アルキレン基、アルキレンオキシ基、フェニレン基、エステル基、エーテル基、チオエーテル基から選ばれる基が組み合わされた2価の有機連結基を表す。Y2は不斉炭素を有する2価の基を表す。nは1~6の整数、n1は0または1、n2は0または1を表す。R1、R2で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR1及びR2が結合して、シクロプロピレン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。Y1、Y3で表される2価の有機連結基は、アルキレン基例えば、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基等、アルキレンオキシ基例えば、エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、アルキレンオキシカルボニル基例えば、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基等、アルキレンエステル基例えば、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン基、フェニル基例えば、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基などでありうる。Y2は不斉炭素キラル炭素を有する2価の基を表す。具体的には、下記式で表される。上記式中、Xは炭素数1~18のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、炭素数1~4のメチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基が挙げられる。上記一般式1においてZは、n価の連結基を表す。n=1の場合は、Zは水素原子、アルキル基メチル基、エチル基、ヘキシル基、水酸基、カルボキシル基、アルキルエステル基直である。n=2の場合は、Zは前記Y1、Y3で表される2価の有機連結基と同義である。n=3の場合は、Zはグリセリン基、トリメチロールアルキル基、トリアジン基などである。n=4の場合は、Zはペンタエリスリトール基などであり、n=6の場合は、Zはビストリメチロールアルキル基などである。インクジェットインクをインクジェットヘッドから射出するためには、キラル基を有するマレイミド化合物の分子量は200~1000であることが好ましく、より好ましくは200~800である。200より小さいと結晶化しやすく、射出時に目詰まりが起こりやすくなる。また、分子量は1000より大きいと、粘度が高くなり、射出が難しくなる。キラル基を有するマレイミド化合物のさらに好ましい例には、以下の構造式で表されるマレイミド化合物がある。n11、n12は0~6の整数であり、n13は1~30の整数が好ましい。R1、R2は、Zは、一般式1におけるR1、R2、Zと同義である。Xは、上記Y2で表される不斉炭素キラル炭素を有する2価の基の例として挙げた式のXと同義である。特に好ましくは、R1、R2は水素原子、Xは炭素数1~4のアルキル基、n12は0、Zは炭素数1~18のアルキレン、ポリオキシアルキレンである。以下に、一般式1で表されるキラル基を有するマレイミド化合物の具体例を示すが、これに限定されない。これらのマレイミド化合物の合成法は公知であり、例えば特開平11-124403号公報、あるいはMacromolecularChemicalandphysics2009210269278に記載の方法を用いて合成することができる。本発明のインクジェットインクにおいて、アクセプターモノマーとして適用可能なより好ましいマレイミド誘導体としては、低粘度、溶解性、射出安定性の観点から、下記一般式2で表されるマレイミド誘導体が挙げられる。上記一般式2において、R11、R12は、それぞれ独立に、水素原子または炭素数1~6のアルキル基を表し、R11、R12はそれぞれ結合して環を形成してもよい。A11、A13は、それぞれ独立にアルキレン基を表し、A12は不斉中心を有する3価の炭化水素基を表す。Yは、カルボニルオキシCOまたはオキシカルボニルOCを表す。pは1または2を表す。R13はpが1の場合は分子量15~600のアルキル基、アルキレンオキシ基、pが2の場合は、分子量14~600のアルキレン基、アルキレンオキシ基を表す。mは0または1、nは0または1を表す。一般式2において、R11及びR12で表されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基等を挙げることができる。またR11及びR12が結合して、シクロプロペン環、シクロブチレン環、シクロペンテン環、シクロヘキセン環等を形成してもよい。A11、A13で表される2価の有機連結基としては、メチレン基、エチレン基、ブチレン基、ヘキシレン基エチレンオキシ基、ポリエチレンオキシ基、ブチレンオキシ基、ポリブチレンオキシ基、エチレンオキシカルボニル基、ヘキシレンオキシカルボニル基、メチレンエステル基、ヘキシレンエステル基、フェニレン基、メチルフェニレン基、オキシカルボニルフェニレンカルボニルオキシ基、カルボニルオキシフェニレンオキシカルボニル基が挙げられる。A12は不斉炭素キラル炭素を有する3価の基を表す。前記一般式2において、A11およびA13がメチレン基、A12がCHR14、R13が炭素数2~12のアルキル基、又はアルキレン基であることが好ましい。このとき、R14は炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、R14は炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等などである。pが1の場合のR13で表される分子量15~600のアルキル基とは、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基であり、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル、基、ネオペンチル基、ドデシレル基、224オクチル基などでありうる。pが2の場合のR13で表される分子量14~600のアルキレン基とは、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基であり;具体的にはメチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ヘキシレン、基、ネポペンチレン基、ドデシレン基、224オクチレン基などでありうる。pが1の場合のR13で表されるアルキレンオキシ基の例には、ヒドロキシまたはアルコキシポリエチレンオキシ基、ヒドロキシまたはアルコキシポリプロレンオキシ基、ヒドロキシまたはアルコキシポリブチレンオキシ基などが含まれるが、これらに限定されない。好ましいR13は、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数1~18の直鎖あるいは分岐のアルキル基であり、さらに好ましくは、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキレン基、炭素数4~12の直鎖あるいは分岐のアルキル基である。さらに好ましいマレイミド誘導体として、下記一般式II~IVで表されるマレイミド誘導体を挙げることができる。上記一般式II~IVにおいて、R14は、炭素数1~12のアルキル基、炭素数1~18のアルケニル基、炭素数1~18のアルキルオキシ基、炭素数1~18のアルキルカルボニルオキシ基または水酸基を表す。好ましくは、炭素数1~4のアルキル基メチル基、エチル基、プロピル基、イソブチル基等が挙げられる。pは、1または2を表す。R15は直鎖の炭素数4~12のアルキル基、又はアルキレン基を表す。以下に本発明の一般式2で表されるマレイミド誘導体の具体例を示す。<ドナーモノマーについて>本発明におけるドナーモノマーとは、電子過多の不飽和結合を有するモノマーであり、不飽和結合を構成する炭素原子の電荷atomicchargeの値が-0.45以下であることが好ましく、より好ましくは-0.50以下である。不飽和結合を有する2種以上の重合性モノマーにおいて、ドナーモノマー不飽和結合を構成する炭素原子の電荷が最小である重合性モノマーは、下記一般式6で表される不飽和化合物であることが好ましい。上記一般式6において、Xは、O、NR4、S、またはSOを表す。Yは、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。R1、R2、R3は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。また、R2またはR3の一部とYとが結合して環状構造を形成してもよい。また、Yの一部が連結基を介し、2つ以上の不飽和結合を有する多官能ドナーモノマーを形成してもよい。一般式6で表される不飽和化合物の具体例としては、例えば、ビニルエーテル、プロペニルエーテル等のアルケニルエーテル類、ビニルチオエーテル、プロペニルチオエーテル等のアルケニルチオエーテル、ビニルスルホキシド、プロペニルスルホキシド等のアルケニルスルホキシド類、カルボン酸エステルの酸素原子にビニル基が結合したビニルエステル類、アミノ基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミン類、アミド基の窒素原子にビニル基が結合したビニルアミド類、イミダゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルイミダゾール、カルバゾール環の窒素原子にビニル基が結合したビニルカルバゾール、ビニレン骨格と酸素原子を環内に含む環状5員環、環状6員環化合物等が挙げられる。前記一般式6で表わされる化合物は、下記一般式D-1~D-9で表わされる化合物であることがより好ましい。一般式D-1~D-9において、R5からR9は、各々独立に水素原子、直鎖アルキル基、又は、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。R5からR9は、2つ以上の不飽和結合部分を有する多官能重合性モノマーを形成するための連結基となっていてもよい。Zは、O、NR10またはSを示す。R10は、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、環状アルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表し、さらに置換基を有していてもよい。一般式6で表わされる不飽和化合物のうち単官能不飽和化合物においては、Yが、水素原子、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル基、水酸基を有するアルキル基、アリール基、またはアリールアルキル基を表わす。XはO、NR11CO、NR4、S、またはSOを表わし、R11は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、またはアリール基を表わし、R11がYと連結して環を形成してもよい。一般式6で表わされる単官能不飽和化合物の具体例には、ビニルチオエーテル;ビニルスルホキシドを含有する重合性モノマーとしてビニルメチルスルホキシド;ビニルtertブチルスルフィド、ビニルメチルスルフィド、ビニルエチルスルフィドなどが含まれる。一般式6で表わされる単官能不飽和化合物は、ビニレン骨格と窒素原子または酸素原子を環内に含む5員環または6員環化合物を有する重合性モノマーであってもよい。5員環または6員環化合物の例には、イミダゾール、ピロール、フラン、ジヒドロフラン、ピラン、ジヒドロピランなどが含まれる。窒素原子上にビニル基が置換した構造を有するNビニル化合物の具体例には、Nビニルホルムアミド、Nビニルカルバゾール、Nビニルインドール、Nビニルピロール、Nビニルアセトアミド、Nビニルピロリドン、Nビニルカプロラクタム、NビニルNエチルウレア、Nビニルオキサゾリドン、Nビニルスクシンイミド、Nビニルエチルカルバメートおよびそれらの誘導体が含まれる。これらの化合物の中でも特にNビニルカプロラクタム、Nビニルホルムアミドが好ましい。Nビニルホルムアミドは、例えば、荒川化学工業株式会社から入手することができる。一般式6で示される化合物は、一般式3で表わされる単官能ビニルエーテル化合物であってもよい。単官能ビニルエーテル化合物は、インクジェットインクの保存安定性を高めることができるので特に好ましい。上記式3中、R3、R4、R5は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基またはアリール基を表わし、R6はアルキル基、シクロアルキル基またはアリール基を表わす。単官能ビニルエーテル化合物の例には、nプロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、nブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、2エチルヘキシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、アリルビニルエーテル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、9ヒドロキシノニルビニルエーテル、4ヒドロキシシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテルなどが含まれる。さらに、公知の種々のビニルエーテル化合物であってもよい。例えば、特許第3461501号公報に開示されている分子内にメタアクリロイル基とビニルエーテル基を含む化合物、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1-インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4アセトキシシクロヘキシルビニルエーテル等がある。本発明におけるインクジェットインクは、単官能のドナーモノマーとともに、多官能のドナーモノマーを含有することが好ましい。それにより、硬化感度、耐候性および耐溶剤性を向上させうる。一般式6で表される不飽和化合物において多官能の不飽和化合物の例は、前記一般式D-1~一般式D-9で表され、R5~R9が2つ以上の不飽和結合部分を有する多官能重合性モノマーを形成するための連結基となる。なかでも、一般式D-1で表わされる化合物であることが特に好ましい。一般式D-1~一般式D-9で表される不飽和結合を有する多官能不飽和化合物の例を示すが、これに限定されない。以下に例示する重合性モノマーの不飽和結合を構成する炭素原子が有する電荷はいずれも-0.45以下である。2官能ビニルエーテル化合物の例には、14ブタンジオールジビニルエーテル、16ヘキサンジオールジビニルエーテル、ネオペンチルグリコールジビニルエーテル、ノナンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテルTEGDVE、トリメチロールプロパンジビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパンジビニルエーテル、ペンタエリスリトールジビニルエーテルなどが含まれる。2官能ビニルエーテル化合物の例には、特許第4037856号公報に開示されている少なくとも酸素原子を含む脂環骨格を持つビニルエーテル化合物、特開2005-015396号公報に開示されている脂環式骨格を有するビニルエーテル、特開2008-137974号公報に開示されている1インダニルビニルエーテル、特開2008-150341号公報に開示されている4アセトキシシクロヘキシルビニルエーテルなどもある。上述した2官能ビニルエーテル化合物のビニルエーテル基を、プロペニルエーテル基、イソプロペニルエーテル基、ブテニルエーテル基またはイソブテニルエーテル基に置換するなどして、ビニルエーテル基のα位またはβ位に置換基を導入した化合物も、多官能不飽和化合として用いられうる。これらの2官能ビニルエーテル化合物のうち、硬化性、密着性、表面硬度を考慮すると、ジエチレングリコールジビニルエーテルおよびトリエチレングリコールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテルなどが硬化性、種々の素材との相溶性、臭気、安全性の点で優れており好ましい。3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物3官能以上の多官能ビニルエーテル化合物の具体例には、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどが含まれる。3官能のビニルエーテル化合物は、下記一般式Aで表されうる。一般式Aで表されるように、分子内にオキシアルキレン基を有する化合物は、他のインク成分との相溶性や溶解性、基材との密着性を得る上で好ましい。一般式Aで表される化合物のオキシアルキレン基の総数は10以下であることが好ましい。10より多いと、硬化膜の耐水性が低下することがある。一般式Aで表される化合物はオキシエチレン基を有するが、オキシエチレン基を炭素数の異なる他のオキシアルキレン基としてもよい。オキシアルキレン基の炭素数は1~4が好ましく、1または2であることがより好ましい。上記一般式Aにおいて、R11は水素または有機基を表す。R11で表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基またはブチル基等の炭素数1~6個のアルキル基、炭素数1~6個のフルオロアルキル基、アリール基、フリル基またはチエニル基、アリル基、1プロペニル基、2プロペニル基、2メチル1プロペニル基、2メチル2プロペニル基、1ブテニル基、2ブテニル基または3ブテニル基等の炭素数1~6個のアルケニル基、フェニル基、ベンジル基、フルオロベンジル基、メトキシベンジル基またはフェノキシエチル基等のアリール基、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基等のアルコキシ基、プロピルカルボニル基、ブチルカルボニル基またはペンチルカルボニル基等の炭素数1~6個のアルキルカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロポキシカルボニル基またはブトキシカルボニル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルボニル基、エトキシカルバモイル基、プロピルカルバモイル基またはブチルペンチルカルバモイル基等の炭素数1~6個のアルコキシカルバモイル基等の基が挙げられるがこれらに限定されない。この中でも有機基としては、ヘテロ原子を含まない炭化水素基が硬化性の観点で好ましい。また、p,q,rは0または1以上の整数であり、pqrは3~10の整数である。また、ビニルエーテル基を4つ以上有する多官能ビニルエーテル化合物の例には、下記一般式BおよびCに表される化合物が含まれる。一般式Bにおいて、R12は、メチレン基、炭素数1~6のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基である。p、q、l、mはそれぞれ0または1以上の整数であり、pqlmの総数は3~10の整数である。一般式Cにおいて、R13は、メチレン基、炭素数1~6個のアルキレン基、オキシアルキレン基、エステル基の何れかを含む連結基を表す。p1、q1、r1、l1、m1、s1はそれぞれ0または1以上の整数であり、p1q1r1l1m1s1の総数は3~10の整数である。上記一般式B、Cにおいてはオキシエチレン基を例示しているが、炭素数の異なるオキシアルキレン基とすることも可能である。オキシアルキレン基の炭素数としては1~4であることが好ましく、1または2であることがより好ましい。<その他の重合性モノマー>本発明のインクジェットインクには、アクセプターモノマーやドナーモノマー以外の、他の重合性モノマーが本発明の効果を損なわない限り含まれていてもよい。他の重合性モノマーの不飽和結合を構成する炭素原子の電荷は、-0.45超であり、-0.30未満であることが好ましい。他の重合性モノマーを添加することで、硬化収縮性の低減、粘度調整、基材密着性の付与、柔軟性の付与などが達成されうる。他の重合性モノマーは、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であることが好ましく、モノマー、オリゴマー、ポリマーのいずれでもよい。ラジカル重合性モノマーは1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で2種以上を併用してもよい。好ましくは2種以上併用して用いることが、反応性、物性などの性能を制御する上で好ましい。環状アリルスルフィドモノマーは、他のメタクリレートモノマーやアクリレートモノマーと共重合可能である。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する重合性モノマーの例には、アクリル酸、メタクリル酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩;エチレン性不飽和基を有する無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタンなどが含まれる。具体的には、2ヒドロキシエチルアクリレート、ブトキシエチルアクリレート、カルビトールアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、ベンジルアクリレート、トリデシルアクリレート、2フェノキシエチルアクリレート、ビス4アクリロキシポリエトキシフェニルプロパン、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレート、Nメチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、エポキシアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のアクリル酸誘導体;メチルメタクリレート、nブチルメタクリレート、アリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、22ビス4メタクリロキシポリエトキシフェニルプロパン等のメタクリル誘導体;その他、アリルグリシジルエーテル、ジアリルフタレート、トリアリルトリメリテート等のアリル化合物の誘導体などが挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編1985年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79頁、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品若しくは業界で公知のラジカル重合性および架橋性のモノマー、オリゴマー及びポリマーを用いることができる。これらのアクリレート類及びメタクリレート類のなかでも、硬化性と硬化後の膜物性の観点から、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2フェノキシエチルアクリレート等のエーテル酸素原子を有するアルコールのアクリレートが密着性、柔軟性、硬化性の点から好ましい。また、同様の理由から、脂環構造を有するアルコールのアクリレートも好ましく、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート等のビシクロ環構造又はトリシクロ環構造を有するアクリレートが好ましい。なかでも、脂環構造内に二重結合を有するジシクロペンテニルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレートが特に好ましい。また、ラジカル重合性モノマーの例には、特開平7-159983号、特公平7-31399号、特開平8-224982号、特開平10-863号、特開平9-134011号、特表2004-514014号等の各公報に記載されている光重合性組成物に用いられる光硬化型の重合性モノマーがあり、これらも本発明におけるインクインクジェットインクの重合性モノマーに適用することができる。さらに、他の重合性モノマーは、メタアクリル系モノマー或いはプレポリマー、エポキシ系モノマー或いはプレポリマー、ウレタン系モノマー或いはプレポリマー等のメタアクリル酸エステル以下、適宜、アクリレート化合物と称するであってもよい。これらの具体例には、2エチルヘキシル-ジグリコールアクリレート、2ヒドロキシ3フェノキシプロピルアクリレート、2ヒドロキシブチルアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、2アクリロイロキシエチルフタル酸、メトキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、テトラメチロールメタントリアクリレート、2アクリロイロキシエチル2ヒドロキシエチルフタル酸、ジメチロールトリシクロデカンジアクリレート、エトキシ化フェニルアクリレート、2アクリロイロキシエチルコハク酸、ノニルフェノールEO付加物アクリレート、変性グリセリントリアクリレート、ビスフェノールAジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、変性ビスフェノールAジアクリレート、フェノキシ-ポリエチレングリコールアクリレート、2アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ビスフェノールAのPO付加物ジアクリレート、ビスフェノールAのEO付加物ジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートトリレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ラクトン変性可撓性アクリレート、ブトキシエチルアクリレート、プロピレングリコールジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、2ヒドロキシエチルアクリレート、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレートヘキサメチレンジイソシアナートウレタンプレポリマー、ステアリルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソミリスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ラクトン変性アクリレートなどが含まれる。これらのアクリレート化合物は、従来のUV硬化型インクに用いられている重合性モノマーであり、皮膚刺激性や感作性かぶれ易さが小さい。また、比較的低粘度であるためインク射出性を安定させることができ、重合感度、基材との密着性も良好である。さらにメタアクリル系モノマーは、アクリル系モノマーよりも皮膚低刺激性が低い。なかでも単官能アクリレートは、低粘度なものが多く、射出性向上の観点からの粘度調整が可能であり、またフレキシブルな基材に対しても硬化膜を柔軟にすることができたり、硬化収縮の発生を防止できるため好ましい。単官能アクリレートと併用しうるオリゴマーとしては、エポキシアクリレートオリゴマー、ウレタンアクリレートオリゴマーが特に好ましい。多官能モノマーは感度、硬化膜強度が良好であり、このような多官能モノマーでは二官能モノマーとしては二官能アクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレートを挙げることができ、多官能モノマーとしては多官能アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、オリゴエステルアクリレートを挙げることができる。<モノマー溶媒>このように、本発明のインクジェットインクは、アクセプターモノマーと、ドナーモノマーと、任意のその他の重合性モノマーを含む。これらの重合性モノマーの混合物が、インクジェットインクのモノマー溶媒となる。モノマー溶媒に含まれるアクセプターモノマーとドナーモノマーとは、その電荷の差によって、錯体電荷移動錯体、CT錯体ともいうを形成すると考えられる。錯体を形成すると分極が生じるため、モノマー溶媒の極性は、アクセプターモノマー自体の極性や、ドナーモノマー自体の極性から予想することが困難である。モノマー溶媒のSP値は、後述の高分子分散剤のSP値との差が1.6以下であることが好ましい。モノマー溶媒のSP値は、濁点滴定法により求めることができる。濁点滴定法によるSP値の測定は、KWSuhJMCorbettJApplyPolymSci12p23592370に記載の方法で行えばよい。モノマー溶媒のSP値と、高分子分散剤のSP値との差を小さくすることで、インクジェットインク中の顔料の分散安定性を高めることができる。着色剤本発明のインクジェットインクを着色する場合は、着色剤として顔料を含むことが好ましい。顔料は、カーボンブラック、酸化チタン、炭酸カルシウム等の無色無機顔料又は有色有機顔料でありうる。有機顔料の例には、トルイジンレッド、トルイジンマルーン、ハンザイエロー、ベンジジンイエロー、ピラゾロンレッドなどの不溶性アゾ顔料、リトールレッド、ヘリオボルドー、ピグメントスカーレット、パーマネントレッド2B等の溶性アゾ顔料;アリザリン、インダントロン、チオインジゴマルーン等の建染染料からの誘導体;フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン系有機顔料;キナクリドンレッド、キナクリドンマゼンタ等のキナクリドン系有機顔料;ペリレンレッド、ペリレンスカーレット等のペリレン系有機顔料;イソインドリノンイエロー、イソインドリノンオレンジ等のイソインドリノン系有機顔料;ピランスロンレッド、ピランスロンオレンジ等のピランスロン系有機顔料;チオインジゴ系有機顔料、縮合アゾ系有機顔料、ベンズイミダゾロン系有機顔料、キノフタロンイエロー等のキノフタロン系有機顔料;イソインドリンイエローなどのイソインドリン系有機顔料;その他の顔料として、フラバンスロンイエロー、アシルアミドイエロー、ニッケルアゾイエロー、銅アゾメチンイエロー、ペリノンオレンジ、アンスロンオレンジ、ジアンスラキノニルレッド、ジオキサジンバイオレットなどが含まれる。有機顔料をカラーインデックスC.I.番号で以下に例示する。C.I.ピグメントイエロー12、13、14、17、20、24、74、83、86、93、109、110、117、120、125、128、129、137、138、139、147、148、150、151、153、154、155、166、168、180、185;C.I.ピグメントオレンジ16、36、43、51、55、59、61;C.I.ピグメントレッド9、48、49、52、53、57、97、122、123、149、168、177、180、192、202、206、215、216、217、220、223、224、226、227、228、238、240;C.I.ピグメントバイオレット19、23、29、30、37、40、50;C.I.ピグメントブルー15、15:1、15:3、15:4、15:6、22、60、64;C.I.ピグメントグリーン7、36;C.I.ピグメントブラウン23、25、26。上記顔料のなかでも、キナクリドン系、フタロシアニン系、ベンズイミダゾロン系、イソインドリノン系、縮合アゾ系、キノフタロン系、イソインドリン系有機顔料等は耐光性が優れているため好ましい。有機顔料は、レーザ散乱による測定値でインク中の平均粒径が10~150nmの微細粒子であることが好ましい。顔料の平均粒径が10nm未満の場合は、粒径が小さくなることによる耐光性の低下が生じ、150nmを超える場合は分散の安定維持が困難になり、顔料の沈澱が生じ易くなるとともに、射出安定性が低下し、サテライトと言われる微小のミストが発生する問題が起こる。ただし、酸化チタンの場合は白色度と隠蔽性を持たせるために平均粒径は150~300nm、好ましくは180~250nmとする。またインク中の顔料の最大粒径は、1.0μmを越えないよう、十分に分散あるいは、ろ過により粗大粒子を除くことが好ましい。粗大粒子が存在すると射出安定性が低下する傾向にある。有機顔料の微細化は、以下の方法で行うことができる。即ち、有機顔料、有機顔料の3質量倍以上の水溶性無機塩及び水溶性溶剤の少なくとも3成分から成る混合物を粘土状とし、ニーダー等で練り込んで微細化した後、水中に投入し、ハイスピードミキサー等で攪拌してスラリー状とする。次いで、スラリーの濾過と水洗を繰り返して、水溶性の無機塩及び水溶性の溶剤を、水性処理により除去する。微細化工程において、樹脂、顔料分散剤等を添加してもよい。水溶性無機塩としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム等が挙げられる。これらの無機塩は有機顔料の3~20質量倍の範囲で用いるが、分散処理を行った後に、塩素イオンハロゲンイオンを水洗処理により除去する。無機塩の量が3質量倍よりも少ないと、所望の大きさの処理顔料が得られない。20質量倍よりも多いと、後の工程における洗浄処理が多大であり、有機顔料の実質的な処理量が少なくなる。水溶性溶剤は、有機顔料と破砕助剤として用いられる水溶性無機塩との適度な粘土状態を作り、充分な破砕を効率よく行うために用いられ、水に溶解する溶剤であれば特に限定されないが、混練時に温度が上昇して溶剤が蒸発し易い状態になるため、安全性の点から沸点120~250°Cの高沸点の溶剤が好ましい。水溶性溶剤として、2メトキシメトキシエタノール、2ブトキシエタノール、2iペンチルオキシエタノール、2ヘキシルオキシエタノール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコール、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、液体ポリエチレングリコール、1メトキシ2プロパノール、1エトキシ2プロパノール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、低分子量ポリプロピレングリコールなどが挙げられる。顔料は、酸性処理または塩基性処理、シナージスト、各種カップリング剤など、公知の技術により表面処理されていてもよい。顔料分散剤との吸着を促進して、分散安定性を確保するためである。無機顔料の例には、白色顔料、パール顔料、金属顔料などが含まれる。白色顔料の例には、酸化チタン粉末が含まれる。パール顔料の例にはパールマイカ粉末が含まれる。パールマイカとは真珠光沢を再現した人工顔料であり、酸化チタン皮膜でマイカ粒子を覆った粒子である。それにより、屈折率の差の大きい界面を作り反射を起こしやすくしている。金属顔料の例には、アルミニウム粉末などが含まれる。これらの無機顔料は屈折率が高い。そのため、これらの無機顔料を含むインクジェットインクの塗布画像に活性エネルギー線を照射しても、活性エネルギー線が画像深部にまで届かず、画像深部のインクの硬化が不十分となることがある。特に、インク中の無機顔料が均一に分散せずに、無機顔料が画像深部に偏在すると、効果がさらに不十分になりやすい。これに対して、本発明のインクジェットインクは、適切な高分子分散剤を含有するので、無機顔料が均一に分散し、塗布画像を十分に硬化させることができる。そのため、本発明のインクジェットインクは、1.5以上の高屈折率を有する顔料を含有していても、十分な硬化感度を有する。その結果、画像の耐擦過性が向上する。インクジェットインクにおける顔料の含有量は、十分な濃度及び十分な耐光性を得るため1.5~8質量であることが好ましいが、酸化チタンを顔料とする白色インクの場合には10~30質量の範囲で含まれることが好ましい。顔料分散剤本発明のインクジェットインクに含まれる顔料分散剤は、高分子分散剤であることが好ましい。高分子分散剤の重量平均分子量は、1000以上であることが好ましい。さらに高分子分散剤は、主鎖と側鎖とを有するくし型構造を有することが好ましい。インクジェットインクに含まれる高分子分散剤の主鎖は、ポリウレタン、ポリアクリレート、ポリエステル、ポリアミドなどでありうる。高分子分散剤の主鎖は、顔料吸着官能基を有していることが好ましい。顔料吸着官能基とは、例えば3級アミノ含有基、カルボキシル基、スルホン酸基などである。インクジェットインクに含まれる高分子分散剤の側鎖は、溶媒親和性基を有する。溶媒親和性基の極性は、インクジェットインクのモノマー溶媒ドナーモノマーとアクセプターモノマーを含む混合モノマーの極性に応じて設定されることが好ましい。具体的には、溶媒親和性基の極性は、低極性であるかまたは中極性であることが好ましい。溶媒親和性基の極性を中極性または低極性とすることで、モノマー溶媒に対する高分子分散剤の相容性が高まる。溶媒親和性基の例には、ポリエーテル、ポリアルキレンポリアミンまたはポリカルボン酸部分アルキルエステル構造からなる基が含まれる。このような高分子分散剤は、例えば、メタアクリルエステルとスチレンとの共重合体である。メタアクリルエステルのエステル部位に溶媒親和性基を導入し、スチレンのフェニル基に顔料吸着官能基である3級アミノ基を導入すればよい。本発明のインクジェットインクに含まれる高分子分散剤のSP値と、モノマー溶媒のSP値との差は1.6以下であることが好ましい。高分子分散剤のSP値は、濁点滴定法により求めることができる。濁点滴定法によるSP値の測定は、KWSuhJMCorbettJApplyPolymSci12p23592370に記載の方法で行えばよい。本発明のインクジェットインクはこのような高分子分散剤を含有するので、顔料の分散性が高い。その理由は特に限定されないが、高分子分散剤の溶媒親和性基として作用する側鎖がモノマー溶媒をとりこみ、主鎖が有する顔料吸着官能基が顔料をとりこむためであると考えられる。分極しているモノマー溶媒をとりこんだ側鎖は十分に広がることができるので、モノマー溶媒を十分に取り込むことができる。以上のように、本発明のインクジェットインクに含まれる高分子分散剤はモノマー溶媒のSP値に応じて選択すればよいが、例えば以下の市販のくし型構造の高分子分散剤から適宜選択することができる。Efka5063、Efka5065ウィルバーエリス、DisperBYK2000、DisperBYK2001、DisperBYK2009、DisperBYK2022、DisperBYK2025、DisperBYK2050、J9133、J9150BYKジャパン、Solsperse24000SC、Solsperse24000GR、Solsperse32000、Solsperse39000、Solsperse56000、Solsperse71000日本ルブリゾール、アジスパーPB821、アジスパーPB822、アジスパーPB824、アジスパーPB881味の素ファインテクノ、フローレンNC500、フローレンDopa33、フローレンDopa17HF、フローレンKDG2400共栄社化学インクジェットインクにおける顔料分散剤の含有量は、顔料100質量部に対して30~70質量部であることが好ましい。30質量部より少ないと分散安定性が得られにくい場合があり、70質量部より多いとインク粘度が高まり、射出安定性が劣化する場合がある。光重合開始剤本発明のインクジェットインクは、高感度を得る観点から、光重合開始剤として光ラジカル重合開始剤または増感剤を含有することが好ましい。本発明のインクジェットインクに含まれる光ラジカル重合開始剤は、分子開裂型または水素引き抜き型であることが好ましい。光ラジカル重合開始剤の具体例には、ベンゾインイソブチルエーテル、24ジエチルチオキサントン、2イソプロピルチオキサントン、ベンジル、246トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、2ベンジル2ジメチルアミノ14モルホリノフェニルブタン1オン、ビス26ジメトキシベンゾイル244トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス246-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシド等が好適に用いられる。さらに分子開裂型光重合開始剤として、1ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾインエチルエーテル、ベンジルジメチルケタール、2ヒドロキシ2メチル1フェニルプロパン1オン、14イソプロピルフェニル2ヒドロキシ2メチルプロパン1オンおよび2メチル14メチルチオフェニル2モルホリノプロパン1オン、1[42ヒドロキシエトキシフェニル]2ヒドロキシ2メチル1プロパン1オンなどを併用してもよい。さらに、水素引き抜き型光重合開始剤の例には、ベンゾフェノン、4フェニルベンゾフェノン、イソフタルフェノン、4ベンゾイル4メチルジフェニルスルフィド、メタロセンタイプの重合開始剤であるビス24シクロペンタジエン1イルビス26ジフルオロ31Hピロール1イルフェニルチタニウム、オキシムエステルタイプの重合開始剤である、12オクタンジオン,14フェニルチオ2Oベンゾイルオキシム、エタノン,19エチル62メチルベンゾイル9Hカルバゾール3イル,1Oアセチルオキシムなども含まれる。光ラジカル重合開始剤とともに、増感剤を併用することもできる。増感剤の例には、トリメチルアミン、メチルジメタノールアミン、トリエタノールアミン、pジエチルアミノアセトフェノン、pジメチルアミノ安息香酸エチル、pジメチルアミノ安息香酸イソアミル、NNジメチルベンジルアミンおよび44ビスジエチルアミノベンゾフェノン等のラジカル重合性モノマーと付加反応を起こさないアミン類が含まれる。もちろん、光ラジカル重合開始剤や増感剤は、重合性モノマーへの溶解性に優れるものを選択して用いることが好ましい。インクジェットインクにおける光ラジカル重合開始剤と増感剤の含有量は、インクジェットインクの全質量に対して0.1~20質量であることが好ましく、より好ましくは1~12質量である。光ラジカル重合開始剤の他の例には、欧州特許第1,674,499A号明細書に記載のデンドリマーコアに開始剤構造としてアミン系開始助剤を結合させたタイプ、欧州特許第2,161,264A号明細書、欧州特許第2,189,477A号明細書に記載の重合性基を有する開始剤、アミン系開始助剤、欧州特許第1,927,632B1号明細書に記載の複数のアミン系開始助剤を1分子内に有するタイプ、WO第2009/060235号明細書に記載の分子内に複数のチオキサントンを含有するタイプ、Lamberti社より市販されているESACUREONE、ESACURKIP150に代表されるαヒドロキシプロピオフェノンが側鎖に結合したオリゴマータイプの重合開始剤なども含まれる。また、重合性モノマーであるマレイミド化合物は、それ自身が光重合開始剤として作用しうる。その他の添加剤インクジェットインクは、必要に応じて、さらに各種添加剤を含有してもよい。各種添加剤の例には、界面活性剤、滑剤、充填剤、消泡剤、ゲル化剤、増粘剤、比抵抗調整剤、皮膜形成剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、防ばい剤、防錆剤等が含まれる。これらは、射出安定性、プリントヘッドやインク包装容器適合性、保存安定性、画像保存性、その他の諸性能向上の目的に応じて添加される。さらに、エステル系溶剤、エーテル系溶剤、エーテルエステル系溶剤、ケトン系溶剤、芳香族炭化水素溶剤、含窒素系有機溶剤など少量の溶剤を含みうる。溶媒は水以外の溶媒であればよい。溶媒の具体例には、ジメチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジフェニルスルホキシド、テトラエチレンスルホキシド、ジメチルスルホン、メチルエチルスルホン、メチル-イソプロピルスルホン、メチル-ヒドロキシエチルスルホン、スルホラン、或いは、Nメチル2ピロリドン、2ピロリドン、βラクタム、NNジメチルホルムアミド、NNジエチルホルムアミド、NNジメチルアセトアミド、13ジメチル2イミダゾリジノン、3メチル2オキサゾリジノン、γブチロラクトン、γバレロラクトン、イソホロン、シクロヘキサノン、炭酸プロピレン、アニソール、メチルエチルケトン、アセトン、乳酸エチル、乳酸ブチル、ジオキサン、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、二塩基酸エステル、メトキシブチルアセテート、などが挙げられる。インク中に溶媒を1.5~30、好ましくは、1.5~15添加すると、ポリ塩化ビニルなどの樹脂記録媒体に対する密着性が向上する。溶媒の他の具体例には、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル等のアルキレングリコールモノアルキルエーテル類、エチレングリコールジブチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエーテル等のアルキレングリコールジアルキルエーテル類、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート等のアルキレングリコールモノアルキルエーテルアセテート類、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールジアセテートなどが含まれる。本発明におけるインクジェットインクに含まれる界面活性剤の例には、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第四級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、シリコーン系やフッ素系の界面活性剤などが含まれる。特にシリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤が好ましい。シリコーン系もしくはフッ素系の界面活性剤を添加することで、塩化ビニルシートをはじめ種々の疎水性樹脂からなる記録媒体や、印刷本紙などの吸収が遅い記録媒体に対して、インク混じりをより抑えることができ、高画質な印字画像を得られる。これらの界面活性剤は、低表面張力の水溶性有機溶剤と併用することが特に好ましい。シリコーン系の界面活性剤の好ましい例には、ポリエーテル変性ポリシロキサン化合物があり、例えば、信越化学工業製のKF-351A、KF-642、X-22-4272やビッグケミー製のBYK307、BYK345、BYK347、BYK348、東芝シリコーン社製のTSF4452などが挙げられる。フッ素系の界面活性剤は、通常の界面活性剤の疎水性基の炭素に結合した水素の一部または全部を、フッ素で置換したものを意味する。また、フッ素系の界面活性剤は、分子内にパーフルオロアルキル基を有することが好ましい。フッ素系の界面活性剤は、DIC社からメガファックMegafacFなる商品名で;旭硝子社からサーフロンSurflonなる商品名で;ミネソタマイニングアンドマニファクチュアリングカンパニー社からフルオラッドFluoradFCなる商品名で;インペリアルケミカルインダストリー社からモンフロールMonflorなる商品名で;イーアイデュポンネメラスアンドカンパニー社からゾニルスZonylsなる商品名で;ファルベベルケヘキスト社からリコベットLicowetVPFなる商品名で;また、ネオス社からフタージェントなる商品名でそれぞれ市販されている。インクジェットインクにおける界面活性剤の添加量は、インク全質量に対して、0.1質量以上、2.0質量未満が好ましい。インクジェットインクの表面張力を15mNm以上25°Cとすれば、インクジェットヘッドのノズル周りが濡れて射出能力が低下しにくい。またインクジェットインクの表面張力を35mN/m未満25°Cとすれば、表面エネルギーが通常の紙よりも低いコート紙や樹脂製の記録媒体によく濡れて白ぬけが発生しにくいため好ましい。<インクの調製方法>インクジェットインクは、重合性モノマーと、光重合開始剤と、着色剤と、着色剤が顔料である場合には顔料分散剤とをサンドミル等の通常の分散機を用いて分散することにより製造される。好ましくは、予め顔料濃縮液を調製して、顔料濃縮液を重合性モノマーで希釈して、インクジェットインクを調製する。この手法によれば、通常の分散機で充分な分散が可能であり、過剰な分散エネルギー、多大な分散時間を必要としない。それにより、分散工程中にインク成分が変質しにくく、安定性に優れたインクを調製することができる。調製されたインクは、孔径3μm以下好ましくは1μm以下のフィルターで濾過されることが好ましい。<記録媒体>本発明の画像形成方法は、活性エネルギー線硬化型インクジェットインクを、インクジェット法にて液滴として記録媒体に射出する。射出された液滴は記録媒体に着弾し、着弾した液滴には、活性光線が照射される。本発明の画像形成方法における記録媒体は、従来、各種の用途で使用されている広汎な合成樹脂のいずれでもよい。記録媒体の具体例には、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、ポリスチレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレートなどが含まれる。これらの合成樹脂基材の厚みや形状は何ら限定されない。この他にも金属類、ガラス、印刷用紙なども使用できる。本発明の画像形成方法における記録媒体の一つであるポリ塩化ビニルの具体例には、KSM-VS、KSM-VST、KSM-VT以上、株式会社きもと製、P-223RW、P-224RW、P-249ZW、P-284ZC以上、リンテック株式会社製、MPI3023株式会社トーヨーコーポレーション社製、NIJ-CAPVC、NIJ-SPVCGT以上、ニチエ株式会社製、JT5129PM、JT5728P、JT5822P、JT5829P、JT5829R、JT5829PM、JT5829RM、JT5929PM以上、Mactac社製、VGL-137、SVGS-137、MD3-200、MD3-301M、MD5-100、MD5-101M、MD5-105以上、Metamark社製、640M、641G、641M、3105M、3105SG、3162G、3164G、3164M、3164XG、3164XM、3165G、3165SG、3165M、3169M、3451SG、3551G、3551M、3631、3641M、3651G、3651M、3651SG、3951G、3641M以上、Orafol社製、IJ180CV23M社製などが含まれる。記録媒体は、可塑剤を含有しない樹脂基材または非吸収性の無機基材であってもよい。基材の厚み、形状、色、軟化温度、硬さ等の諸特性について特に制限はない。可塑剤を含有しない樹脂基材の例には、ABS樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、ポリアセタールPOM樹脂、ポリアミドPA樹脂、ポリエチレンテレフタレートPET樹脂、ポリイミドPI樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンPE樹脂、ポリプロピレンPP樹脂、可塑剤を含有しない硬質ポリ塩化ビニルPVC樹脂など含まれる。非吸収性の無機基材の例には、ガラス板、鉄やアルミニウムなどの金属板、セラミック板等が挙げられる。これらの無機基材は表面にインク吸収性の層を有していないことが特徴である。これらの基材を1種単独で、又は複数の種類の基材を組み合わせて、使用をすることができる。<インクジェットインクの射出>インクジェットインクは、インクジェットヘッドのノズル射出口から液滴として記録媒体に射出される。インクジェットヘッドの方式は、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でもよい。また、射出方式は、電気-機械変換方式例えば、シングルキャビティー型、ダブルキャビティー型、ベンダー型、ピストン型、シェアーモード型、シェアードウォール型等、電気-熱変換方式例えば、サーマルインクジェット型、バブルジェット登録商標型等などのいずれでもよい。インクジェットヘッドのノズルから射出される液滴サイズは、ヘッドのノズル径や、インクジェットヘッドにかける電圧の大きさやパターンにより調整できる。例えば、ノズル開口に連通する圧力室を膨張させてから収縮させるという引き打ち方式を用いることで、インク滴の質量を少なくできるので、液滴サイズを小さくすることが可能である。高精細で凹凸感の少ない高画質な画像を形成するために、液滴サイズを0.1~12plとすることが好ましい。液滴サイズが0.1plより小さいと、画像形成のための液滴数が過剰になり、画像形成に必要な時間が長時間となり、ノズル詰りが発生しやすいなどの問題がある。また、液滴サイズが0.1plよりも小さいと、インクジェットインクがノズルから射出されるとき、または基材に着弾したときの単位体積当たりの表面積が大きくなるので、外気の影響を受けやすい。また、液滴サイズが12plより大きくてもよいが、1ドットあたりのドット径が大きくなるため形成された画像の解像度が低くなる場合がある。そのため、間近から見た場合の画質の粗さや細かい文字の再現性に問題が生じる。本発明の画像形成方法において、インクジェットインクは、加熱した状態で射出されてもよい。加熱によってインクジェットインクの粘度が低下するので、射出安定性が高まる。インクジェットインクの加熱温度は35~100°Cが好ましく、より好ましくは35~80°Cである。インクジェットインクを所定の温度に加熱および保温する方法は特に制限されない。例えば、インクジェットヘッドキャリッジを構成するインクタンク、供給パイプ、ヘッド直前の前室インクタンク等のインク供給系や、フィルター付き配管、ピエゾヘッド等を断熱して、パネルヒーター、リボンヒーター、保温水等により所定の温度に加熱する方法がある。インクジェットインクは、設定温度±5°Cの制御幅で加熱および保温されることが好ましく、さらに好ましくは設定温度±2°Cの制御幅に、特に好ましくは設定温度±1°Cの制御幅に設定される。<記録媒体に着弾したインクへの活性エネルギー線照射>記録媒体に射出されたインクジェットインクの液滴には、紫外線などの活性エネルギー線が照射され、インクに含まれる成分が硬化される。照射される活性エネルギー線の例には、紫外線、近紫外線、自然光フィルターカット品含むなどが含まれるが、紫外線が好ましい。紫外線の照射光源の例には、発光ダイオードLightEmittingDiode:LED、メタルハライドランプ、キセノンランプ、カーボンアーク灯、ケミカルランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ等のランプなどが含まれる。例えばFusionSystem社製のHランプ、Dランプ、Vランプ等の市販されている。LEDは瞬時に点灯が可能であり、寿命が長く、輻射熱が少なく光量制御が容易であり、発光波長幅半値幅が極めて狭く、消費電力量が少ないなどの利点がある。LED光源も市販されている。照射光源の波長は350nm~450nmであることが好ましく、365nm~400nmであることがより好ましい。光紫外域の中では長波長側であるため安全であるからである。本発明における画像形成方法において、記録媒体に着弾したインクジェットインクの液滴に照射される積算光量は、1滴あたり200mJ/cm2以下であることが好ましい。本発明におけるインクジェットインクは、積算光量が200mJ/cm2以下であっても、十分に硬化反応することができる。そのため、省エネ/省スペース、コストの観点から有利である。本発明における画像形成方法において、活性エネルギー線照射光源の照度は5W/cm2以下とすることが好ましい。5W/cm2より高い照度の光源は、発熱量が大きいため、耐熱性の弱い記録媒体が変形したり、漏れ光が多くなりヘッドノズル面上でインクが硬化してしまうなどの問題が生じうる。また、高い照度の光源は、消費エネルギーが高く、光源スペースが大きく、コストが上昇する。本発明の画像形成方法において、活性エネルギー線は、インク液滴が記録媒体に着弾してから0.001秒~1.0秒の間に照射されることが好ましく、より好ましくは0.001秒~0.5秒の間に照射される。高精細な画像を形成するためには、着弾から照射までのインターバルができるだけ短いこと好ましい。活性エネルギー線の照射方法は特に限定されず、例えば下記の方法で行うことができる。ヘッドユニットの両側に光源を設け、シャトル方式でヘッドと光源を走査し、インク着弾から一定時間後に照射が行う。さらに、駆動を伴わない別の光源からも光を照射して硬化を完了させる特開昭60-132767号公報を参照。あるは、光ファイバーを用いて光照射をしたり、コリメートされた光源からの紫外線をヘッドユニット側面に設けた鏡面にて反射させ、記録部へ光照射したりしてもよい米国特許第6,145,979号明細書を参照。また、活性エネルギー線の照射を2段階に分けてもよい。例えば、まずインク着弾後0.001~2.0秒の間に前述の方法で活性エネルギー線を照射し、かつ、全印字終了後、さらに活性エネルギー線を照射する方法も好ましい態様の1つである。活性エネルギー線の照射を2段階に分けることで、よりインク硬化の際に起こる記録材料の収縮を抑えることが可能となる。<インク着弾後の総インク膜厚>本発明のインクジェット記録方法では、記録媒体上にインクが着弾し、活性エネルギー線を照射して硬化した後の総インク膜厚が2~20μmであることが好ましい。記録媒体のカールや皺、記録媒体の質感変化を抑制するためである。総インク膜厚とは、記録媒体に描画されたインクの膜厚の最大値を意味する。単色であっても、2色重ね2次色、3色重ね、4色重ね白インクベースであっても、それらの総インク膜厚が2~20μmであることが好ましい。本発明の画像形成方法では、1重合性モノマーとして、電子密度の低いモノマーと電子密度の高いモノマーとを組み合わせていること、2射出する液滴サイズを0.1~12plとすることで、印刷環境によらず、高精細で凹凸感の低減された高品質な画像を形成することができ、しかも照射光の光量を低減することができる。まず、1重合性モノマーとして、電子密度の低いモノマーと電子密度の高いモノマーとを組み合わせているので光感度が高い。光感度が高い理由は、電荷移動錯体重合が生じるためであると考えられる。しかも、光感度が印刷環境によって劣化することもない。そのため、2射出する液滴サイズを0.1pl~12plに微小化しても、容易に光硬化される。<インクジェット記録装置>本発明のインクジェット記録方法は、インクジェット記録装置インクジェットプリンタを用いて行うことができる。インクジェット記録装置の例には、シリアルヘッド方式の記録装置と、ラインヘッド方式の記録装置とが含まれるが、これらに限定されない。以下において、図面を参照しながら各記録装置を説明するが、インクジェット記録装置はこれらに限定されない。図1は、シリアルヘッド方式のインクジェット記録装置の正面図であり、装置の要部構成を示している。記録装置1は、ヘッドキャリッジ2、記録ヘッド3、照射手段4、プラテン部5などを備える。記録装置1は、記録媒体Pの下にプラテン部5が設置されている。プラテン部5は、紫外線を吸収する機能を有しており、記録媒体Pを通過した紫外線を吸収する。その結果、高精細な画像を安定に再現できる。記録媒体Pは、ガイド部材6に案内され、搬送手段図示せずの作動により、図1の紙面における手前から奥に移動する。ヘッド走査手段図示せずは、ヘッドキャリッジ2をY方向に往復移動させることにより、ヘッドキャリッジ2に保持された記録ヘッド3の走査を行なう。ヘッドキャリッジ2は、記録媒体Pの上側に対向して設置され、記録媒体Pに印刷する画像の色の数に応じて、記録ヘッド3を複数個具備する。記録ヘッド3は、射出口31を記録媒体Pに向けて配置される。図1の記録装置1のヘッドキャリッジ2は、イエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックKの4種類の記録ヘッド3を収納しているが、ヘッドキャリッジ2に収納される記録ヘッド3の色数は適宜設定される。記録ヘッド3の内部には、複数のインク室が配置され、各インク室に射出手段が備えられている図示せず。射出手段とは、例えばピエゾ素子である。記録ヘッド3の内部に配置されたインク室には、インク供給手段図示せずによって活性エネルギー線硬化型インクが供給される。インク室に供給された活性エネルギー線硬化型インクは、射出手段の作動により、射出口31から記録媒体Pに向けて射出される。記録ヘッド3の射出口31から射出されるインクジェットインクは、前述の活性エネルギー線硬化型インクジェットインクであり、活性エネルギー線が照射されることで、重合開始剤の作用によって重合性モノマーの架橋や重合反応が生じて硬化する性質を有する。記録ヘッド3は、ヘッド走査手段の駆動により、Y方向に沿って記録媒体Pの一端から他端まで走査することができる。記録ヘッド3は、走査しながら、記録媒体Pの一定領域着弾可能領域にインクジェットインクの液滴を射出し、着弾させる。記録ヘッド3の走査を適宜回数行ない、一の着弾可能領域にインクの射出を行なった後、搬送手段で記録媒体Pを図1の紙面における手前から奥に適宜移動させる。再び、記録ヘッド3の走査を行ないながら、記録ヘッド3により前記一の着弾可能領域に隣接する着弾可能領域にインクジェットインクの液滴を射出し、着弾させる。上述の操作を繰り返して、記録媒体Pにインクジェットインクの液滴の集合体からなる画像が形成される。照射手段4は、ヘッドキャリッジ2の両脇に、記録媒体Pに対してほぼ平行に固定して設置される。照射手段4は、前述の特定波長領域の紫外線を発光する照射光源8と、特定の波長の紫外線を透過するフィルター不図示とを備える。照射手段4の照射領域は、記録ヘッド3による着弾可能領域と同じか、またはそれよりも大きければよい。インク射出部31に光があたることを抑制するために、記録ヘッド3全体を遮光したり、さらに、照射手段4と記録媒体Pの距離h1よりも、記録ヘッド3のインク射出部31と記録材料Pとの距離h2を大きくしたりh1<h2、記録ヘッド3と照射手段4との距離を大きくしたりすることが好ましい。また、記録ヘッド3と照射手段4の間を蛇腹構造7にすると好ましい。図2は、ラインヘッド方式のインクジェット記録装置の上面図であり、装置の要部構成を示している。記録装置1は、複数の記録ヘッド3が固定配置されたヘッドキャリッジ2と、照射手段4とを有する。ヘッドキャリッジ2に備えられた複数の記録ヘッド3は、記録媒体Pの全幅をカバーするように配置されている。照射手段4は、ヘッドキャリッジ2よりも記録媒体Pの搬送方向の下流側に配置されている。照射手段4は複数のLED光源を有しており、複数のLED光源は記録媒体Pの全幅をカバーするように配置されている。つまり照射手段4は、インク印字面全域をカバーするように配置されている。各LED光源は、例えば395nmに最高照度を有する。ラインヘッド方式のインクジェット記録装置1では、ヘッドキャリッジ2及び照射手段4は固定されており、記録媒体Pのみが搬送される。搬送される記録媒体Pに、固定配置された記録ヘッド3から射出されたインク液滴が着弾し、着弾したインクに照射手段4からの光が照射され、インクが硬化する。それにより、画像が形成される。以下において実施例を参照して本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれにより限定されない。ドナーモノマーであるトリエチレングリコールと、アクセプターモノマーであるメチルマレイミドとを、モル比率で3:7に混合してモノマー溶媒を調製した。調製したモノマー溶媒のSP値を濁点滴定法で測定した。具体的には、前述の文献KWSuhJMCorbettJApplyPolymSci12p23592370を参照した。[顔料分散体の調製]調製したモノマー溶媒を用いて顔料分散体を調製した。顔料分散体には、以下の顔料のいずれかを配合した。Yellow顔料:PY150Magenta顔料:PR122またはPR202V19Cyan顔料:PB154Black顔料:PB7無機顔料:酸化チタン、パールマイカまたはアルミペースト実施例および比較例ごとに、配合した高分子分散剤の種類が異なる。各実施例および比較例において配合した高分子分散剤を以下に示す。さらに、顔料分散体には、光重合禁止剤としてIrgastabUV-10チバスペシャリティケミカルズ社を配合した。顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した以下の質量組成の顔料分散体を調製した。調製した顔料分散体とモノマー溶媒とを、質量比3:7顔料分散体:モノマー溶媒で混合して、インクジェットインクを得た。画像形成得られたインクジェットインクは、記録媒体である塩化ビニルフィルムシートに、解像度720dpi×720dpiで、4つのカラーインクYellowMagentaCyanBlackを印刷し、さらに場合によって無機顔料インクを印刷し、光を照射して硬化させた。各インクの塗布量は同量とした。照射光は、LED光源からの紫外線であり、積算光量を100mJcm2とした。射欠数の計測インクジェットヘッドコニカミノルタヘッド、品名KM512の512個のノズルを、顕微鏡×50倍で観察し、ノズル詰まりがないことを画像形成前に確認してから、画像形成を行った。画像形成後に、再度、インクジェットヘッドの512個のノズルの状態を顕微鏡×50倍で観察し、ノズルが詰まっている数をカウントして射欠数とした。射欠が1つでもある場合には不良と判断した。顔料の屈折率の測定4色のカラー顔料の混合顔料の屈折率、または4色のカラー顔料の混合顔料と無機顔料の合計屈折率を測定した。4色のカラー顔料の混合顔料の屈折率は、厚さ2mm、幅30mm、長さ20mmの透明セルに、4色のカラー顔料を同質量ずつ充填し、屈折計KPR-2000島津製作所製で屈折率を測定した。一方、4色のカラー顔料の混合顔料と無機顔料の合計屈折率は、4色のカラー顔料の混合顔料の屈折率は、厚さ2mm、幅30mm、長さ20mmの透明セルに、4色のカラー顔料を同質量ずつ充填し、さらに、無機顔料を同様のセルに充填し;それらのセルを並べて配置して、屈折計KPR-2000島津製作所製で屈折率を測定した。これにより、空気から顔料への進入に際して、顔料層を通過する際の屈折率を測定することができる。この屈折率が高いほど光が乱反射しやすく、顔料の深層まで光が届きにくくなる。手刷剥離による評価各インクを単色でべた印字720×720dpi幅50mm×長さ50mmし、紫外線照射で硬化した。印刷画像に、カッターで5mmごとに縦横の亀裂を入れた。亀裂を入れた印刷画像に、セロテープ登録商標の粘着面を強さ1kg/cm2で押し付けた。その後、セロテープ登録商標の端部をを垂直方向に引き上げて、セロテープ登録商標を剥離させた。セロテープ登録商標についてくる印字角5mm×5mmの個数をカウントした。評価基準カウントが0-2:○カウントが3-10:○△カウントが11-30:△カウントが31-50:×カウントが50以上:××実施例11実施例1-1では、高分子分散剤をBYKJet9150として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。実施例12実施例1-2では、高分子分散剤をBYKJet9150として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク実施例11のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。実施例21実施例2-1では、高分子分散剤をSolsperse24000GRとして、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。実施例22実施例2-2では、高分子分散剤をSolsperse24000GRとして、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク実施例21のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例1-1]比較例1-1では、、高分子分散剤をefka7701として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例1-2]比較例1-2では、、高分子分散剤をefka7701として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク比較例1-1のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例2-1]比較例2-1では、高分子分散剤をBYK2090として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例2-2]比較例2-2では、高分子分散剤をBYK2090として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク比較例2-1のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例3-1]比較例3-1では、高分子分散剤をefka5045として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例3-2]比較例3-2では、高分子分散剤をefka5045として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク比較例3-1のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例4-1]比較例4-1では、高分子分散剤をJohncril62として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インクと、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。[比較例4-2]比較例4-2では、高分子分散剤をJohncril62として、Yellow顔料インクと、Magenta顔料インク比較例4-1のMagenta顔料インクと異なると、Cyan顔料インクと、Black顔料インクと、3種類の無機顔料インクとを調製し、それぞれ顔料分散剤の質量比率を0.2~0.8の範囲に調整した。実施例1および実施例2の結果表4~表7から、モノマー溶媒のSP値10.1との差が小さい1.6以下SP値を有し、くし型構造の高分子分散剤を配合すると、いずれの有機顔料または無機顔料を配合しても、保存安定性射出欠数がよく、形成された手擦り耐性もよかった。一方、モノマー溶媒のSP値との差が大きい1.6超SP値を有する高分子分散剤を配合すると、くし型構造を有していても比較例1、くし型構造を有していなくても比較例4、画像の手擦耐剥離性が低下したり、インクを射出できなくなることがあった。また、モノマー溶媒のSP値との差が小さい1.6以下SP値を有する高分子分散剤であっても、くし型構造を有しない高分子分散剤を配合する比較例2および3と、画像の手擦耐剥離性が低下したり、インク射出できなくなることがあった。画像の手擦耐剥離性が低下したり、インク射出できなくなる理由は、顔料の分散安定性が低下し、インク中に分散できていないためであると考えられる。"