先端部、近接端部、およびそれらの間に延在する外周部を有し、点火プラグを内燃機関に固定するためのネジが前記近接端部の外周部に形成されたハウジング22と、前記ハウジングの中心軸に沿って固定され、前記近接端部から外側に延び出す第1端部を有する中心電極36と、前記ハウジングの前記近接端部に固定され、前記中心電極から第1距離だけ離れた電極端を有する接地電極42、142、342とを備える点火プラグにおいて、前記電極端48、148は、前記電極端の上面から下面まで前記接地電極を貫通して伸びる貫通穴56、156を有し、さらに、前記貫通穴の前記上面における開口の周囲には、前記電極端の前記上面から前記中心電極へ向けて第2距離だけ延び出す突出部54、153、154、353が形成されていることを特徴とする点火プラグ。前記突出部54、153、154、353は、前記中心電極と対向する鋭い角部を形成することを特徴とする請求項1に記載の点火プラグ。前記突出部54、153、154、353は、前記電極端の前記上面50、150より前記中心電極に近い位置に、前記角部を位置付けることを特徴とする請求項2に記載の点火プラグ。前記突出部は、前記貫通穴を囲む環状の突起54を含むことを特徴とする請求項3に記載の点火プラグ。前記突出部は、前記貫通穴の周囲に設けられた円筒状の台座部分153、353を含むことを特徴とする請求項3または請求項4に記載の点火プラグ。前記突出部は、複数の突起154を含むことを特徴とする請求項3から請求項5のいずれかに記載の点火プラグ。前記角部は錐体の頂点155によって提供されていることを特徴とする請求項6に記載の点火プラグ。前記台座部分153には、凹部354が形成されていることを特徴とする請求項5に記載の点火プラグ。前記角部は稜線55、355によって提供されていることを特徴とする請求項4または請求項8に記載の点火プラグ。前記突出部は、前記中心電極と対向する頂部55、155、355から延び、前記中心軸に対して傾斜した斜面を提供する鋭角部54、154、354を有することを特徴とする請求項1から請求項9のいずれかに記載の点火プラグ。筒状のハウジングを有する点火プラグの製造方法において、前記ハウジングの下部に接地電極の第1端部を溶接する工程と、前記接地電極の第1表面を穿孔工具に対面させるとともに、前記接地電極の前記第1表面と平行な第2表面を少なくともひとつの鋭角部と穴とを有する成形型に対面させる配置工程と、前記穿孔工具が前記成形型の穴と接触するように前記穿孔工具を駆動し、前記穿孔工具によって前記接地電極を打ち抜く工程と、前記穿孔工具と前記成形型から前記接地電極を取り外す工程と、前記接地電極の上面が前記ハウジングの前記下部から離れており、かつ対面する関係となるように前記接地電極の第2端部を曲げる工程とを備えることを特徴とする点火プラグの製造方法。前記接地電極の材料を前記鋭角部へ流動させる工程を備えることを特徴とする請求項11に記載の点火プラグの製造方法。前記打ち抜く工程において、前記穿孔工具の突き出し部が前記成形型の前記穴の内部に到達することを特徴とする請求項12に記載の点火プラグの製造方法。前記穿孔工具は、前記突き出し部の根元に、前記接地電極の材料を前記鋭角部へ流動させるための面取り部を備えることを特徴とする請求項13に記載の点火プラグの製造方法。前記穿孔工具は、複数の鋭角部を備えることを特徴とする請求項11に記載の点火プラグの製造方法。しかしながら、上記のような点火プラグを使用する場合においても、点火プラグは今までどおり燃料溜まりの影響を受けることがあった。さらに、点火プラグに貴金属チップを設ける設計は、製造に要する時間を増加させ、また、コストの増加を招来する。本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、接地電極に付着する燃料に起因する問題を抑制することができる点火プラグを提供することである。本発明は上記目的を達成するために以下の技術的手段を採用する。請求項1に記載の発明は、先端部、近接端部、およびそれらの間に延在する外周部を有し、点火プラグを内燃機関に固定するためのネジが近接端部の外周部に形成されたハウジング22と、ハウジングの中心軸に沿って固定され、近接端部から外側に延び出す第1端部を有する中心電極36と、ハウジングの近接端部に固定され、中心電極から第1距離だけ離れた電極端を有する接地電極42、142、342とを備える点火プラグにおいて、電極端48、148は、電極端の上面から下面まで接地電極を貫通して伸びる貫通穴56、156を有し、さらに、貫通穴の上面における開口の周囲には、電極端の上面から中心電極へ向けて第2距離だけ延び出す突出部54、153、154、353が形成されていることを特徴とする。この構成によると、貫通穴によって放電ギャップにおける対向面積が減らされる。また、突出部によって放電ギャップが電極端の上面から突出して位置付けられる。この結果、接地電極に燃料が付着しても、燃料が放電ギャップから他の部位に排出されやすくなる。請求項2に記載の発明は、突出部54、153、154、353は、中心電極と対向する鋭い角部を形成することを特徴とする。請求項3に記載の発明は、突出部54、153、154、353は、電極端の上面50、150より中心電極に近い位置に、角部を位置付けることを特徴とする。請求項4に記載の発明は、突出部は、貫通穴を囲む環状の突起54を含むことを特徴とする。請求項5に記載の発明は、突出部は、貫通穴の周囲に設けられた円筒状の台座部分153、353を含むことを特徴とする。請求項6に記載の発明は、突出部は、複数の突起154を含むことを特徴とする。請求項7に記載の発明は、角部は錐体の頂点155によって提供されていることを特徴とする。請求項8に記載の発明は、台座部分153には、凹部354が形成されていることを特徴とする。請求項9に記載の発明は、角部は稜線55、355によって提供されていることを特徴とする。請求項10に記載の発明は、突出部は、中心電極と対向する頂部55、155、355から延び、中心軸に対して傾斜した斜面を提供する鋭角部54、154、354を有することを特徴とする。請求項11に記載の発明は、筒状のハウジングを有する点火プラグの製造方法において、ハウジングの下部に接地電極の第1端部を溶接する工程と、接地電極の第1表面を穿孔工具に対面させるとともに、接地電極の第1表面と平行な第2表面を少なくともひとつの鋭角部と穴とを有する成形型に対面させる配置工程と、穿孔工具が成形型の穴と接触するように穿孔工具を駆動し、穿孔工具によって接地電極を打ち抜く工程と、穿孔工具と成形型から接地電極を取り外す工程と、接地電極の上面がハウジングの下部から離れており、かつ対面する関係となるように接地電極の第2端部を曲げる工程とを備えることを特徴とする。請求項12に記載の発明は、接地電極の材料を鋭角部へ流動させる工程を備えることを特徴とする。請求項13に記載の発明は、打ち抜く工程において、穿孔工具の突き出し部が成形型の穴の内部に到達することを特徴とする。請求項14に記載の発明は、穿孔工具は、突き出し部の根元に、接地電極の材料を鋭角部へ流動させるための面取り部を備えることを特徴とする。請求項15に記載の発明は、穿孔工具は、複数の鋭角部を備えることを特徴とする。なお、特許請求の範囲および上記手段の項に記載した括弧内の符号は、ひとつの態様として後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものであって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。この発明を適用可能な分野はここでの開示によって明らかにされる。この発明の概要における説明と具体的な例示とは、具体的な説明を与える用途だけを意図したものであって、本発明の技術的範囲を限定することを意図したものではない。図面は、選択された実施形態を図示するためだけのものであって、すべての実用的な可能性を示すものではない。また、図面は、本発明の範囲を限定することを意図するものではない。以下に、図面を参照しながら本発明を実施するための複数の形態を説明する。各形態において先行する形態で説明した事項に対応する部分には同一の参照符号を付して重複する説明を省略する場合がある。各形態において構成の一部のみを説明している場合は、構成の他の部分については先行して説明した他の形態を適用することができる。各実施形態で具体的に組合せが可能であることを明示している部分同士の組合せばかりではなく、特に組合せに支障が生じなければ、明示してなくとも実施形態同士を部分的に組み合せることも可能である。第1実施形態図1から図11に基づいて、複数の実施形態を説明する。複数の図面において、対応する参照符号が同一または類似の対応する部品または部分を示すために使用されている。実施形態は、この開示が完全になるように、また本発明の範囲を当業者に十分に示唆するように提供されるものである。本発明の実施形態の理解のために、多数の具体的な細部が、特定のコンポーネント、特定の装置および特定の方法などについて述べられている。具体的な細部が必須ではないこと、複数の実施形態が種々の異なる形態によって実施可能であること、そして、具体的な細部と複数の実施形態とが本発明の技術的範囲を限定するものではないことは、当業者に明白である。以下の複数の実施形態の説明において、よく知られた製造方法、装置のよく知られた構成、そしてよく知られた技術については詳細に説明されない。図1および図2において、自動車、コジェネレーションシステムあるいはガスヒートポンプの内燃機関10は、燃焼室14内の燃焼を開始するための点火手段として点火プラグ12を使用する場合がある。内燃機関10は、典型的には、点火プラグ12の取付ネジ20を受け入れるためのネジが切られたネジ穴18を持つエンジンブロック16を備える。点火プラグ12は、電導性の鋼、例えば低炭素鋼で作られることがある金属製かつ筒状のハウジング22を備える。ハウジング22は、エンジンブロック16へ点火プラグ12を締めるトルクに耐える。また、ハウジング22は、点火プラグ12から過剰な熱を取り除く。さらに、ハウジング22は、過剰な熱をエンジンブロック16へ放散する。取付ネジ20は、エンジンブロック16への取付のために、ハウジング20の下部24として形成されている。ハウジング22は、磁器製の電気絶縁部材であるインシュレータ26、例えばアルミナセラミックを備える。インシュレータ26は、中心軸Y上に沿って、ハウジング22内に固定的に、かつ同軸的に支持されている。インシュレータ26は、先端部28と、近接端部32とを有する。先端部28は、ハウジング22の上部30から外側へ突出する。近接端部32は、ハウジング22の取付ネジ20から外側へ突出する。インシュレータ26の長さは、内燃機関の形状に対して点火プラグ12に適切な長さを与えるように設定することができる。例えば、インシュレータ26の長さは、サービス作業のための到達容易性を高めるように設定することができる。インシュレータ26は、中心電極36を電気的な絶縁状態の下で固定的に支持するための軸方向の穴34を有する。中心電極36の第1端部38は、中心電極36がハウジング20の端部40から所定長さだけ突出するように、インシュレータ26の近接端部32から突出する。図2および図3において、接地電極42も、ハウジング20の端部40から延び出している。接地電極42は、四角形の柱状の形をとることができる。接地電極42は、固定端44と、中間部46と、電極端48とを備える。固定端44は、ハウジング22の端部40に溶接によって固定されている。中間部46は、ほぼL字型の形状に曲げられた曲げ部を提供している。電極端48は、中間部46から横方向へ延び出している。電極端48は、一般に放電ギャップ52と呼ばれる所定の距離だけ離れるように、中心電極36の第1端部38と対面するように、すなわち対向するように位置づけられた上面50を含むことができる。電極端48は、さらに、鋭く尖った鋭角部54を有する。鋭角部54は、上面50から一定の距離だけ離れた位置まで延びている。一例においては、鋭角部54は、バリあるいは突出した面取り形状とも呼ぶことができる。鋭角部54は中央の貫通穴56を囲むことができる。貫通穴56は、電極端48を貫通し、上面50と下面58とに開口している。電極端48の下面58は、貫通穴56を囲む位置において面取り形状としての皿状の凹み60を形成している。貫通穴56は、上面50上に、突出した端部を有するともいえる。突出した端部は、貫通穴56を囲み、区画しており、電極端48の上面50から中心電極38の端面へ向けて第2距離だけ伸びだしている。接地電極42は、電極端48を中心電極36の中心軸Y上に位置付けるように、端部40から延び出し、そのような形状に形成されている。接地電極42は、長方形断面をもつ。電極端48は、その長方形断面のうちの長辺によって提供される広い面のひとつが第1端部38と対向するように位置付けられている。鋭角部54は、中心電極36に向けて突出する突出部を形成している。鋭角部54は、電極端48の上面50から中心電極36へ向けて第2距離だけ延び出している。鋭角部54は、三角形断面の隆起部分として電極端48に形成されている。鋭角部54は、電極端48上において環状に設けられている。鋭角部54は、貫通穴56を囲む環状の突起54とも呼ぶことができる。鋭角部54は、環状の稜線55を形成している。稜線55は、中心電極36に対向する鋭い角部を提供する。環状の稜線55は、第1端部38の丸い端面と対向している。環状の稜線55の直径は、第1端部38の丸い端面の直径と同じか、またはそれより小さい。貫通穴56は、中心軸Yと同軸に設けられている。鋭角部54の稜線55は、貫通穴56の内面上に位置している。貫通穴56は、鋭角部54の最高部位である稜線55から、または上面50から凹んだ凹部を提供している。鋭角部54は、その稜線55と上面50との間に円錐台外面を有している。鋭角部54は、中心電極36と対向する頂部である稜線55から広がるように延び、中心電極36から離れるように中心軸Yに対して傾斜した斜面を提供する。円錐台外面は、第1端部38と稜線55との間の対向部から、径方向外側へ向けて拡大する空間を提供する。図1および図3を参照して、点火プラグ12の作動を説明する。燃焼室14に所定の空燃比の混合気を供給するために、燃料噴射弁62とバルブ64とが駆動され、開かれる。その後、中心電極36と接地電極42の電極端48との間に、放電ギャップ52にプラズマアーク、すなわち火花放電を発生する電圧が印加される。図中には、プラズマアークは図示されていない。この火花放電は混合気に点火する。混合気への点火は、図3によく図示されるように、火炎の核66として開始される。点火が起こる場合、接地電極42の上面50上に付着した混合気と燃料成分とは、火炎の核66によって消費される。燃料が過剰な状態においては、しかし、直接噴射型内燃機関においてみられるように、燃料は、放電ギャップ52の外の火炎の核66の到達範囲から離れた領域に流れてゆく傾向を示す。例えば、燃料は、接地電極42の中間部46へ流れてゆき、付着する。このような過剰な燃料は、中心電極36と接地電極42との間に集まり、燃料ブリッジ、または燃料溜まりといった望ましくない状態を作り出し、点火プラグ12の失火を引き起こすことがある。より大きな電極の構成を採用することは、この種の過剰燃料を消費するためのより大きな火炎核の生成を可能とする。しかしながら、大きな電極の構成はより高価で、高電圧を要求し、さらに大きな冷却効果を発揮する傾向がある。大きな冷却効果は、点火を短い時間で終わらせるおそれがある。しかしながら、接地電極42の中央の貫通穴56は、上述のような大きい電極の構成を採用することの必要性を低下させる。貫通穴56は、接地電極42の内部に貫通した通気可能な穴を形成する。接地電極42は、点火のための火花放電工程の間の接地点としてプラズマアークを引き付けるために、貫通穴56の周囲を囲む鋭角部54を持つ。このような構成は、接地電極42の鋭角部54において、より大きな電磁界EMFを形成することを可能とする。さらに、貫通穴56における材料の除去は、火炎の核66が成長するための代替的な通路空間を提供する。これによって火炎の核66の前縁は垂直に移動することができる。また、大量の混合気に短時間で点火することができる。この結果、点火可能性を高めることができ、燃料消費を抑制することができ、速い触媒暖機時間を実現することができ、そして、より良い排気を実現できる。さらに、貫通穴56は、過剰燃料のための排出通路を提供する。貫通穴56は、接地電極42上において燃料の液滴が溜まる可能性を減らすために貢献する。図4、図5、図6、および図7を参照して、この実施形態に係る接地電極42の製造方法を説明する。初期の工程、すなわち準備工程では、接地電極42が準備される。準備工程は、接地電極42をハウジング22に固定する固定工程を含むことができる。準備工程において準備される接地電極42は、まだ穴が明けられておらず、かつ、真っ直ぐに延びた棒状である。固定工程では、接地電極42が、接地電極42の固定端44において、溶接部68を介してハウジング22に固定される。固定工程は、接地電極42がまだまっすぐの棒状であり、かつ穴が明けられていない素材の状態で実行される。固定工程の後の形状が図4に図示されている。ひとつの例において、接地電極42は抵抗溶接かレーザー溶接のいずれかによってハウジング22に固定される。次に、貫通穴56を開設する穴形成工程と、鋭角部54を形成する鋭角部形成工程とが実行される。穴形成工程と、鋭角部形成工程とは、同時に実行される。穴形成工程と、鋭角部形成工程とは、一方の後に、他方を実行してもよい。図5に図示されるような穴あけ工具72と、成形型74とによって鋭角部54と貫通穴56とが形成される。第1表面としての下面58は、穿孔工具72、すなわち加工治具72の突き出し部70の延長上に置かれる。一方、第2表面としての上面50は、成形型74、すなわち加工治具74上に位置付けられ、支持される。上面50が成形型74によって支持されている状態で、下面58は、突き出し部70と接触させられる。穿孔工具72は、パンチである。穿孔工具72は、典型的には、突き出し部70の補強のために面取り部76を有している。面取り部76は、突き出し部70と穿孔工具72の頂面78との間に形成された円錐台である。面取り部76は、突き出し部70の根元に設けられている。さらに、面取り部76は、鋭角部54のための必要な形を達成するように成形型74の内部への材料の流動を促進する。成形型74は、突き出し部70を受け入れるための穴と、鋭角部54を形成するための鋭角凹部とを有する。この成形型74に接地電極42の素材が押し付けられ、材料が鋭角凹部に向けて流動することにより、成形型74によって鋭角部54の形状が形作られる。面取り部76は、皿状の凹み60に対応する。その後、穿孔工具72は、接地電極42を貫通するように押し込まれ、さらに成形型74の中の対応する穴80へ押し込まれる。これによって、貫通穴56から材料が取り除かれる。次に、穿孔工具72と成形型74とを初期位置に戻すことにより、穿孔工具72と成形型74から、所定の形状に加工された接地電極42が取り外される。上記の説明から理解されるように、穿孔工具72と成形型74との間の相互のサイズおよび形は、接地電極42の上面50上における鋭角部54の寸法と形状とを調節するために変更可能である。さらに、接地電極42は、曲げ工程に付される。曲げ工程においては、図6に図示されるように、電極端48の下面58に曲げ工具としてのローラー82をぶつけることにより、接地電極42が曲げられる。接地電極42の上面50が前述の放電ギャップ52を提供する形状に適切に調節されるまで、ローラー82は接地電極42を曲げる。ローラー82は、接地電極42を、図7に図示される形状に曲げる。第2実施形態図8、図9、および図10を参照して、本発明を適用した第2実施形態を説明する。第2実施形態は、第1実施形態の変形例を示す。第2実施形態では、接地電極142が採用されている。接地電極142は、接地電極42と異なる形状を有し、異なる製造方法によって製造される。第2実施形態の構成要素のうち、第1実施形態と同じ構成要素には、第1実施形態と同じ参照符号が付されている。また、第2実施形態の構成要素のうち、第1実施形態と形状または機能が類似の構成要素には、第1実施形態の参照符号に100を加えた符号が付されている。接地電極142は、図1から図7に図示され、第1実施形態において説明された接地電極42と同様に、ハウジング22から延び出している。第2実施形態は、環状の鋭角部54に代えて、円筒状の台座部分153と、円錐状の複数の鋭角部154とを備える。台座部分153と複数の鋭角部154とは、中心電極36と対向する鋭い角部155を形成する突出部である。台座部分153と鋭角部154とは、上面150から第2距離だけ中心電極36へ向けて延び出している。突出部は、複数の突起としての複数の鋭角部154を有する。鋭角部154は円錐状であるから、角部155は、錐体の頂点155によって提供されている。台座部分153は、上面150上に突出して形成されている。台座部分153は、第1端部38と対向するように位置づけられている。台座部分153は、第1端部38に向けて突出している。台座部分153は、貫通穴156の周囲に設けられた円筒状の部分である。台座部分153の中央には、貫通穴156が開口している。この結果、貫通穴156の縁は、円形の稜線を形成する。この稜線は、中心電極36と対向する鋭い角部を提供する。複数の鋭角部154は、互いに独立している。複数の鋭角部154は、上面150における貫通穴156の開口の周囲に、その開口を取り囲むように設けられている。複数の鋭角部154は、等間隔に設けられている。各鋭角部154は、鋭く尖った棘状である。鋭角部154は、台座部分からさらに第1端部38に向けて突出している。鋭角部154は、その円錐状の表面によって、中心電極36と対向する頂部である角部155から延び、中心軸Yに対して傾斜した斜面を提供している。斜面は、第1端部38から離れるにつれて広がっている。台座部分153と鋭角部154とは、突出部を提供している。台座部分153と鋭角部154とは、電極端148の上面150より中心電極36に近い位置に、角部155を位置付ける。複数の鋭角部154は、負担を互いに分散し、それによって接地電極142の寿命を延長することに貢献する。図8および図9において、接地電極142は、四角形の柱状の形をとることができる。接地電極142は、固定端144と、中間部146と、電極端148とを備える。固定端144は、ハウジング22の端部40に溶接によって固定されている。中間部146は、ほぼL字型の形状に曲げられた曲げ部を提供している。電極端148は、中間部146から横方向へ延び出している。電極端148は、一般に放電ギャップ152と呼ばれる所定の距離だけ離れるように、中心電極36の第1端部38と対面するように、すなわち対向するように位置づけられた上面150を含むことができる。電極端148は、さらに、鋭く尖った複数の鋭角部154を有する。鋭角部154は、上面150から一定の距離だけ離れた位置まで延びている。鋭角部154は中央の貫通穴156を囲むことができる。貫通穴156は、電極端148を貫通し、上面150と下面158とに開口している。電極端148の下面158は、貫通穴156を囲む位置において面取り形状としての皿状の凹み160を形成している。第2実施形態における接地電極142の製造方法は、第1実施形態における接地電極42の製造方法に類似である。よって、ここでは、第2実施形態の製造方法のすべては説明されない。その大部分は、先行する実施形態の説明を参照することで明らかである。しかしながら、図10に図示されるように、変形例としての形状をもつ接地電極142は、穿孔工具172と成形型174とに代替的な形状を要求することとなる。穿孔工具172と、成形型174とによって鋭角部154と貫通穴156とが形成される。下面158は、穿孔工具172、すなわち加工治具172の突き出し部170の延長上に置かれる。一方、上面150は、成形型174、すなわち加工治具174上に位置付けられ、支持される。上面150が成形型174によって支持されている状態で、下面158は、突き出し部170と接触させられる。穿孔工具172は、パンチである。穿孔工具172は、典型的には、突き出し部170の補強のために角部176を有している。角部176は、突き出し部170と穿孔工具172の頂面178との間に形成された円柱である。さらに、角部176は、鋭角部154のための必要な形を達成するように成形型174の内部への材料の流動を促進する。成形型174は、突き出し部170を受け入れるための穴と、鋭角部154を形成するための鋭角凹部とを有する。角部176は、凹み160に対応する。穿孔工具172は、接地電極142を貫通するように押し込まれ、さらに成形型174の中の対応する穴180へ押し込まれる。これによって、貫通穴156から材料が取り除かれる。上記の説明から理解されるように、穿孔工具172と成形型174との間の相互のサイズおよび形は、接地電極142の上面150上における鋭角部154の寸法と形状とを調節するために変更可能である。第3実施形態図11を参照して、本発明を適用した第3実施形態を説明する。第3実施形態は、第2実施形態の変形例を示す。第3実施形態では、接地電極342が採用されている。接地電極342は、接地電極142と異なる形状を有し、第1実施形態または第2実施形態の製造方法によって製造される。第3実施形態の構成要素のうち、先行する実施形態と同じ構成要素には、先行する実施形態と同じ参照符号が付されている。接地電極342は、台座部分353と、複数の鋭角部354とを有する。台座部分353と鋭角部354とは、中心電極36と対向する鋭い角部355を形成する突出部を提供する。台座部分353は、上面150から第2距離だけ中心電極36へ向けて延び出している。台座部分353は、貫通穴156の周囲に設けられた円筒状の部分である。台座部分353の中央には、貫通穴156が開口している。この結果、貫通穴156の縁は、円形の稜線を形成する。この稜線は、中心電極36と対向する鋭い角部を提供する。鋭角部354は、台座部分353の頂面に開口し、互いに独立する複数の凹部によって形成されている。鋭角部354は、円錐状の空間を区画する凹部である。複数の鋭角部354は、貫通穴156の周囲に、その開口を取り囲むように、かつ等間隔に設けられている。複数の鋭角部354は、上面150における貫通穴156の開口の周囲に、複数の円形の稜線を形成する。これらの稜線は、中心電極36と対向する鋭い角部を提供する。台座部分353の頂面のうち、複数の鋭角部354の間に残された部分が第1端部38と対向する。従って、台座部分353によって、突出部が形成されている。すなわち、台座部分353は、上面150から第2距離だけ第1端部38へ向けて突出しており、貫通穴156を取り囲んでおり、さらに貫通穴156の開口の周囲に位置する鋭く尖った稜線を形成している。さらに、台座部分353は、中心電極36と対向する頂部355から延び、中心軸Yに対して傾斜した斜面を提供する鋭角部354を備えている。突出部としての台座部分353は、電極端148の上面150より中心電極36に近い位置に、角部355を位置付ける。複数の鋭角部354に代えて、貫通穴156の周囲を囲む環状の凹部によって鋭角部を形成してもよい。また、台座部分153、353の上に、環状の鋭角部54が載るように接地電極を形成してもよい。以上に説明した複数の実施形態によると、接地電極42、142、342の上面50、150のうち、中心電極36と対向する部分は、狭い表面積を有している。具体的には、第1実施形態では、環状の鋭角部54が第1端部38と対向し、第2実施形態では複数の鋭角部154が第1端部38と対向し、第3実施形態では複数の鋭角部354の間に残された上面が第1端部38と対向する。このため、上面50に付着した燃料は、放電ギャップ52、152から強制的に排出され、強制的に接地電極42、142、342の放電ギャップ52、152から離れた領域に流される。上記のような実施形態の形状は、接地電極42、142、342の上面50、150において燃料が溜まったり、ブリッジを形成したりすることを防ぐために貢献する。この結果、上記のような実施形態の形状は、点火プラグ12の着火性能、および始動性能、すなわち火花生成性能を改善し、点火プラグ12の寿命向上に貢献する。他の実施形態以上に述べた実施形態の説明は、図示と説明のために与えられたものである。そこには、発明を限定する意図や、網羅的にする意図はない。それぞれの個別の構成要素、または特定の実施形態の特徴は、その特定の実施形態に限定されない。しかし、具体的に図示され説明されていない限り、適用可能であれば、それらは互いに入れ替え可能であり、特定の選ばれた実施形態において利用可能である。それぞれの個別の構成要素、または特定の実施形態の特徴は、多くの手法に変形可能でもある。それらの変形例は本発明からの派生物として考慮されるべきではなく、すべてのそれらの変形例は本発明の技術的範囲に属するべきものとして意図されている。