"直立する1本の支柱と、前記支柱の上部に設けられる支持部材と、前記支持部材に取り付けられる骨組みと、前記骨組みに固定される太陽電池パネルと、から構成される支柱直立型太陽電池立設設備。上面から孔が構成された箱状の金属製独立基礎を備え、前記孔に前記支柱を挿入立設し、複数の前記金属製独立基礎を複数の横材で複数のレールに連結し構成することを特徴とする請求項1の支柱直立型太陽電池立設設備。側面に貫通孔が形成されたガードレール支柱管の上部から、貫通孔が形成された前記支柱を同軸状に挿入し、貫通孔同士を合致させ前記貫通孔に挿通されるボルトとナットにより、前記支柱及びガードレール板が前記ガードレール支柱管に固定される請求項1の支柱直立型太陽電池立設設備。前記支柱がガードレール支柱管を兼用し、該ガードレール支柱管の側面に前記支持部材を傾斜させた状態で取付具を用いてボルトとナットで取り付ける請求項1の支柱直立型太陽電池立設設備。前記支持部材が回転角度調整可能に前記支柱に取り付けられ、前記骨組みが傾斜角度調整可能に前記支持部材に取り付けられる請求項1の支柱直立型太陽電池立設設備。太陽電池の面積でおおよその発電力が決まるため、多くの発電力が要求される場合には当然のことながらできるだけ多くの太陽電池パネルを立設できることが望ましい。然しながら、特に強風に対する対策を考慮すると、立設設備全体の十分な構造強度、脚部埋め込みタイプにおいては埋め込み部の十分な引き抜き強度、据え置きタイプにおいては立設設備全体が持つ十分な垂直荷重が求められ、大規模な土木工事や設備工事が必要となり間接コストを増大するという問題点が存在する。また、太陽電池設備専用の土地が求められ、コストの負担が大きくなる。また、永久構造物化により、例えば現場仮設事務所等による利用など、一時的な仮設設備としての利用が制限され、人々の環境意識の高まりに対し、太陽電池パネルの設置環境が追従せず利用が制限されている。よって、構造上の安全性能を考慮しつつ、利用が制限された環境において、制限を除去し、設置場所の自由度を拡大させて太陽電池パネルの設置を可能とする装置を提供することによって、太陽電池パネルによる発電力供給能力を増やし、簡易、安価に設置作業が実施可能な装置が必要である。上記課題を鑑み、本発明は、1本の支柱で構成される支柱直立型太陽電池立設設備を構成し、立設設備の構成方法を工夫することにより従来太陽電池パネルの設置が困難とされる場所に太陽光発電パネルを立設する技術である。この前記支柱直立型太陽電池立設設備はいくつかの構成により立設されることを特徴としている。本発明は、一本の直立する支柱の根元を設置場所に固定設置する支柱直立型太陽電池立設設備1であり、1本の直立する支柱と、前記支柱の上部に設けられる支持部材と、前記支持部材に取り付けられる骨組みと、前記骨組みに固定される太陽電池パネルと、から構成される支柱直立型太陽電池立設設備である。上面から孔が構成された箱状の金属製独立基礎を備え、前記孔に前記支柱を挿入立設し、複数の前記金属製独立基礎を複数の横材で複数のレールで連結し構成することが好ましい。側面に貫通孔が形成されたガードレール支柱管の上部から前記支柱を同軸状に挿入し、該支柱及びガードレール板が前記貫通孔に挿通されるボルトとナットで固定されることが好ましい。前記支柱がガードレールの支柱管であり、該ガードレールの支柱管の側面に前記支持部材を傾斜させた状態で取付具を用いてボルトとナットで取り付けることが好ましい。前記支持部材が角度調整可能に前記支柱に取り付けられ、前記骨組みが角度調整可能に前記支持部材に取り付けられることが好ましい。本発明により、今まで設置が困難であった場所、例えば、建築物の隙間、樹木が林立する場所、駐車場、港湾等での設置や撤去が簡易になる。また、工事期間が短くなり作業性が向上し、移動も簡単であることによるコスト削減効果は極めて大きい。また、利用形態の自由度が拡大し、付加価値が高まる。特に、効果が高いものは、仮設による発電設備導入が容易になることで、例えば、工事現場に設置される仮設事務所に導入し易くなることや、ガードレール支柱を簡便に利用できることにより、道路、南向き斜面に敷設された道路崖面、港湾等、日射が十分確保できる場所において、付加価値を高めて、中小規模の太陽光発電設備導入が容易とする。本発明の第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1は、直立する1本の支柱2と、支柱2の上部に直交して角度調整可能に設けられる支持部材3と、支持部材3に角度調整可能に取り付けられる骨組み4と、骨組み4に固定される太陽電池パネル5と、から構成される。以下、各部を詳細に説明する。支柱2は円筒鋼管である。1本の鋼管から構成されてもよいし、複数の鋼管を連結したものでもよい。支柱2は複数本がボルト20とナット21で連結されてものである図6b参照。支持部材3は、図1~図6に示す通り、直立する縦材30と、縦材30の上部に固定される基台31と、基台31に水平に固定される横材32と、横材32の両端部に連結されて中心に対して内側に湾曲する弧状の孔33が複数ここで一対形成される板材34と、から構成されている。孔33は全体として、円周状に配置されている。支柱2の位置は中央部であるが、任意に設置可能である。たとえば、駐車場の日除け雨除け兼太陽光発電装置として用いる場合には、支柱2を太陽電池パネル5の端部に設置することが好ましい。駐車場の日よけとして用いる場合には、複数の太陽電池パネル5を連結する連結部材図示略を緊締具で固定してもよいし、太陽電池パネル5の複数枚にわたって延び出す支持部材3及び/又は骨組み4を用いてもよい。縦材30は2つの部材が向き合って支柱2の両側を挟んで配置されたものである。縦材30の貫通孔にボルト30aが挿通されて、ナット30bで支柱2に固定されている。縦材30は横断面が台形に形成されている。また、縦材30の上部には円板30cが形成され、この円板30cの中心に対して内側に湾曲する弧状の孔30dが複数ここで二対形成され、孔30dが全体として円周状に配置されている。基台31は、円板30cの上に配設され、中心に対して内側に湾曲する弧状の孔31aが複数ここで二対形成され、孔31aが全体として円周状に配置されている。この孔31aは孔30dと合致するように対応して個々に形成されている。孔30dと孔31aにボルト31bが挿通され、ナット31cで固定される。これにより、円板30cに対して基台31の水平方向への回転角度位置が相対的に調整可能である。縦材30と円板30cに対して基台31と横材32が角度調整可能な他の構造でも構成できる。基台31の側板31dには切り欠きが形成され、そこに横材32が固定されている。横材32は、角形の溝型鋼であり、水平に配置されている。また、弧状の孔33を設けた板材34は小判形状であり、一対が対向して垂直方向に配置される。これにより、太陽電池パネル5の傾斜角度が調整可能である。骨組み4は、図5~図7に示す通り、板材34に角度調整可能に取り付けられる一対の傾斜材40と、これらの傾斜材40の上側に直交して固定される複数ここでは一対の横材41と、これらの横材41の上側に直交して固定される複数本ここでは4本の縦材42と、を備えている。太陽電池パネル5は縦材42の上にボルト43とナット44の緊締具で複数枚ここでは4枚固定されている図6c参照。縦材40と横材41はボルト45とナット46の緊締具で固定されている。横材41と縦材42はボルト47とナット48の緊締具で固定されている。横材32と傾斜材40は、ボルト49とナット50の緊締具で固定されている。太陽電池パネル5を十分に固定可能であれば、骨組み4は他の構成としてもよい。第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1の固定は、1本の支柱2の根元を地面に打ち込んで設置する。また、1本の鋼管である支柱2を埋設するに十分な孔を掘り、この孔に1本の支柱2の根元を入れ、孔をコンクリート等で埋設する構成でもよい。あるいは、地面に固定部材を埋設し、この固定部材に支柱直立型太陽電池立設設備1をボルトとナット等の緊締具で脱着自在に取り付けても良い。また、太陽電池パネル5の傾斜角度が固定のもの、或いは、支柱2に対して太陽電池パネル5の回転角度が固定のものでもよい。第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1によれば、設置や撤去が容易であり、移動も簡単であり、家庭、駐車場、工事現場、道路、運動場、遊技場、建築物の隙間、樹木が林立する場所等、そして、電気のない場所にも設置できる。また、単に発電するにとどまらず、日除け、雨除け等としても活用でき、土地の有効利用を図ることができる。したがって、利用形態の自由度が拡大し、付加価値が高まる。普及効果を高めて、売電を促進できる。さらに鋼材を利用しているので、リサイクルも容易であり、自然環境に優しい。さらに複数の支柱直立型太陽電池立設設備1を設ける場合には、それらの間にフェンス等の設備が設置できる。第二実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備101は、図8~図13に示す通り、第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1を短柱としたものであり、この支柱直立型太陽電池立設設備101を、複数個ここでは3個所定方向又は一方向に並設し、それぞれの支柱102の根元を箱状の金属製独立基礎106の上面から形成された縦孔107に上方から装入立設し、ボルト108を横孔109に挿通し、ナット110で固定してある。また、金属製独立基礎106の側面両側の下部に一対の横材111例えば、アングル形状の鋼材が平行に固定され、この横材111がレール112にボルト113とナット114の緊締具で固定されて、金属製独立基礎106が連結されている。横材111の方向はまたレール112はこれの上部に配置されて直交するレール115でボルト116とナット117の緊締具により連結されている。レール112、115はH型鋼材、又は溝型鋼材が好ましい。鋼製独立基礎106は箱型でもよいし円柱型でも錐型でも良い。中実構造または中空構造のいずれでもよい。その大きさは、支柱直立型太陽電池立設設備101の高さと重量から勘案し耐風速等に対し十分な能力を持つ大きさであればよく、また鋼製独立基礎106の重量は、設置場所における荷重耐力を越さない十分な重さであればよい。そのため、大きさだけでなく鋼製独立基礎106の内部に空洞を形成し必要な重量に調整できるよう鋼材やコンクリート塊等を必要量、挿入し重量を調整できる仕組みであればなおよい。風荷重については、太陽電池パネル105の面と垂直方向からの風の影響が大きく、太陽電池パネル105の面の方向からの風の影響は低い。本実施形態では、太陽電池パネル105の面の延長方向と垂直方向にレール115の長手方向が設置されるので、風の影響を低減できる。しかも、レール112がレール115で直交方向に連結され一体化されるので、支柱102の保持強度が高くなり、風からの影響を更に一層低減できる。第二実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備101によれば、レール112を置き、鋼製独立基礎106をレール112に取り付け、鋼製独立基礎106に支柱直立型太陽電池立設設備101を取り付けるだけであるので、設置や撤去の作業が簡単であり、移動も容易である。たとえば、電気のない現地工事事務所での現場組み立てや利用に好適である。また、屋上への設置も容易である。第三実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備201は、図12~図14に示す通り、第二実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備101と基本的には同様であるが、レール212に対して、これと直交するレール215を連結させることで、碁盤目状の下地材に構成したものである。つまり、鋼製独立基礎206を鋼材等により縦横に枠組み構成されたものである。レール206の上部にレール215が配置されてボルト216とナット217の緊締具で固定されている。第四実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備301は、図15abに示す通り、ガードレール350を利用して第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1を取り付けるものであり、貫通孔302aを有する支柱302を、側面に貫通孔305が形成されたガードレール支柱管306の上部から同軸状に挿入し、貫通孔305と貫通孔302aとを合致させ、ボルト307を貫通孔305と貫通孔302aに挿通させ、ナット308で支柱302とガードレール板357とをガードレール支柱管306に固定するものである。ガードレール板357はガードレール支柱管306とボルト307の間に取り付けられた取付具309にボルト358とナット359で固定される。また、道路側と反対側へ位置するように太陽電池パネル305を設け、車との衝突を防止する。支柱302の間隔は余裕を持って設定し、衝突の損害を回避する。ガードレール支柱管306の高さは既設ものであれば、そのまま利用できるし、キャップの切断も容易であり、また、新設であれば、通常の高さよりも高くすることが好ましい。支柱302から上部は第一実施形態と同様であるので、図示及び説明は援用する。本実施形態により、ガードレール350の上部に太陽電池パネル305を取り付けることができ、ガードレール支柱管306近辺の路肩、法面のスペースの有効利用を図るとともに、ガードレール350の基礎の力を利用して、路肩或いは道路向きに太陽電池パネルを設置できる。支柱302とガードレール支柱管306を同軸状に取り付けるので、取付強度が高くなる効果がある。また、支柱302を固定するに際し、ガードレール板357を取り付けるボルト307とナット308を支柱302の固定に兼用することで、取付コストを安価にでき、作業時間も短縮できる。利用形態としては、道路の照明灯、道路関連施設への給電に利用できる。なお、太陽電池パネルの角度調整ができるタイプであれば、設置場所の状況に応じて実施できるので、適用範囲が格段に向上する。図16~図20に示す通り、第五実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備401は、ガードレール450のガードレール支柱管を兼用する支柱402を利用したものであり、道路側から太陽がガードレールに当たる場所に太陽電池パネル405が傾斜して設置されたタイプである。第一実施形態と共通する部分の部品番号は400番台とし、相違する点を説明する。また、第四実施形態が支柱302とガードレール支柱管306戸が別体で同軸状に挿入するのに対して、本実施形態では、支柱402がガードレール支柱管そのもので両者を兼用したものであり、その支柱402の外部に支持部材403を取り付けたものである。この支柱直立型太陽電池立設設備401は、第一実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備1の支柱2、支持部材3、骨組み4、太陽電池パネル5とは形状が相違している。支柱402に支持部材403の下端部が取付具460で取り付けられている。この支持部材403の上端部に複数枚の板材470が溶接され、この板材470により複数の骨組み404がボルト407とナット408で支持部材403に対して直交して固定されている。この骨組み404の上に太陽電池パネル405が連設されている。太陽電池パネル405は水平面よりも上方で傾斜して位置する。支持部材403は、図18に示す通り、傾斜材403aと、傾斜材403aを固定する架台403bと、を備えている。架台403bには孔403cが形成されている。支持部材460の架台403bは、その横断面が、図20aに示す通り、U字形状であり、先端が左右に拡開し、拡開部に孔403cが形成されている。取付具460は、図20a等に示す通り、支柱402に水平方向から嵌合することができ、両端に雄ネジが形成された複数のU字形金具460aと、U字形状金具460aの両端をそれぞれ架台403bの孔403cに挿通した状態で雄ネジに螺合するナット460bと、を備えたものである。第五実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備401は、基本的には、第四実施形態と同様の効果を奏する。本実施形態では、支柱への負荷の荷重の掛かり方を相違させることができる。図21~図23に示す通り、第六実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備501は、ガードレール550のガードレール支柱管を兼用する支柱502を利用したものであり、路肩側から太陽がガードレールに当たる場所に太陽電池パネル505が傾斜して設置されたタイプである。傾斜材503aと架台503bとは交差して概ね90度で連結されている。太陽電池パネル405は水平面よりも下方で傾斜して位置する。第五実施形態と共通する部分の部品番号は500番台とし、一部の図示と説明は援用する。第六実施形態の支柱直立型太陽電池立設設備501は、基本的には、第五実施形態と同様の効果を奏する。本実施形態では、法面への太陽光を一層遮断することで、法面への太陽光の照射量を低減できる。第五、六実施形態のガードレール450,550を利用するに際し、支柱直立型太陽電池立設設備に取り付けられた太陽電池パネルに日射が十分あたる方向に向けることが必要とされるため、それぞれの実施形態において、太陽電池パネルの傾斜角度を適宜変更したものである。また、太陽電池パネルの傾斜角度、回転角度の調整が現場で可能なように第一実施形態のような調整機構を設けてもよい。"