"N-オキシド化合物を含有している、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1に記載の電気化学デバイス用非水溶媒であって、前記N-オキシド化合物が、下記式1で表され、且つ、該式1中のR1~R3がそれぞれ炭素数が2~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1に記載の電気化学デバイス用非水溶媒であって、前記N-オキシド化合物が、下記式2で表され、且つ、該式2中のR4が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基であり、Xが二価の飽和炭化水素基で窒素原子と共に環員数5又は6のヘテロ環を形成している、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1に記載の電気化学デバイス用非水溶媒であって、前記N-オキシド化合物が、下記式3で表され、且つ、該式3中のR5が炭素数が1~6の一価の飽和炭化水素基で、R6、R7がそれぞれ炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1に記載の電気化学デバイス用非水溶媒であって、前記N-オキシド化合物が、下記式4で表され、且つ、該式4中のR8が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1に記載の電気化学デバイス用非水溶媒であって、前記N-オキシド化合物が、下記式5で表され、且つ、該式5中のR9が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、電気化学デバイス用非水溶媒。請求項1~6の何れか1項に記載の非水溶媒と、支持電解質とを含有している、電気化学デバイス用非水系電解液。電極と、請求項7に記載の非水系電解液とを備えている電気化学デバイス。本発明の目的は、充電電圧を高めてエネルギー密度を向上できる電気化学デバイス用非水溶媒、電気化学デバイス用非水系電解液及び電気化学デバイスを提供することにある。本発明電気化学デバイス用非水溶媒は、N-オキシド化合物を含有している、ことをその特徴とする。前記N-オキシド化合物の一例は、下記式1で表され、且つ、該式1中のR1~R3がそれぞれ炭素数が2~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、N-オキシド化合物である。前記N-オキシド化合物の他の一例は、下記式2で表され、且つ、該式2中のR4が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基であり、Xが二価の飽和炭化水素基で窒素原子と共に環員数5又は6のヘテロ環を形成している、N-オキシド化合物である。前記N-オキシド化合物の他の一例は、下記式3で表され、且つ、該式3中のR5が炭素数が1~6の一価の飽和炭化水素基で、R6、R7がそれぞれ炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である、N-オキシド化合物である。前記N-オキシド化合物の他の一例は、下記式4で表され、且つ、該式4中のR8が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、N-オキシド化合物である。前記N-オキシド化合物の他の一例は、下記式5で表され、且つ、該式5中のR9が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である、N-オキシド化合物である。また、本発明電気化学デバイス用非水系電解液は、前記の何れかの非水溶媒と、支持電解質とを含有している、ことをその特徴とする。さらに、本発明電気化学デバイスは、電極と、前記の電気化学デバイス用非水系電解液とを備えている、ことをその特徴とする。本発明に係る電気化学デバイス用非水溶媒、電気化学デバイス用非水系電解液及び電気化学デバイスによれば、充電電圧を高めてエネルギー密度を向上できる。本発明の前記目的とそれ以外の目的と、構成特徴と、作用効果は、以下の説明と添付図面によって明らかとなる。《電気二重層キャパシタへの適用》以下、本発明を電気二重層キャパシタ用非水系電解液に適用した具体例について、図1~図11を引用して説明する。電気二重層キャパシタの構造図1及び図2に示したように、電気二重層キャパシタは、正極10、負極20、及び正極10と負極20との間に介在するセパレータ30を有する蓄電素子Bと、非水溶媒に電解質が溶解している非水系電解液と、ラミネートフィルムから形成され蓄電素子B及び非水系電解液が封入されているフィルムパッケージ40と、一端が蓄電素子Bに接続され他端がフィルムパッケージ40から導出している一対の端子50とを有する。正極10及び負極20は、例えばアルミニウム等の金属箔から成る集電体11,21の表面に分極性電極層12,22を形成して構成され、分極性電極層12,22はセパレータ30を介して向き合っている。非水系電解液は、分極性電極層12,22とセパレータ30に含浸している。分極性電極層12,22は、例えばポリアセンPAS、ポリアニリンPAN、活性炭等の主材料の他に、カーボンブラックやグラファイトや金属粉末等の導電助剤や、ポリテトラフルオロエチレンPTFEやポリフッ化ビニリデンPVDFやスチレンブタジエンゴムSBR等のバインダー等を必要に応じて含んでいる。活性炭の原料には、例えばおが屑、椰子殻、フェノール樹脂、各種耐熱性プラスチック、ピッチ等が利用でき、該各種耐熱性プラスチックには、例えばポリイミド、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリエーテルイミド、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルケトン、ビスマレイミドトリアジン、アラミド、フッ素樹脂、ポリフェニレン、ポリフェニレンスルフィド等の1種または2種以上が利用できる。勿論、分極性電極層12,22の材料は前記に限られるものではなく、公知のものが適宜利用できる。セパレータ30は、非水系電解液を含浸できるシート状物であって、該シート状物は、例えばセルロース、ポリプロピレン、ポリエチレン、フッ素系樹脂等から成る。勿論、セパレータ30の材料は前記に限られるものではなく、公知のものが適宜利用できる。因みに、図3は、図1及び図2に示した電気二重層キャパシタのフィルムパッケージ40が膨張して、該フィルムパッケージ40の厚みT1が厚みT2に増加した状態を示してある。非水系電解液の組成前記非水系電解液は、非水溶媒に支持電解質が溶解したものである。支持電解質には公知の支持電解質、例えばアンモニウム塩やホスホニウム塩を使用できる。アンモニウム塩の例としては、4フッ化ほう酸4ブチルアンモニウムC4H94NBF4、4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムC2H54NBF4、4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムC2H53CH3NBF4、4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムC4H82NBF4、6フッ化リン酸4ブチルアンモニウムC4H94NPF6、6フッ化リン酸4エチルアンモニウムC2H54NPF6等が挙げられる。ホスホニウム塩の例としては、4フッ化ほう酸4ブチルホスホニウムC4H94PBF4、4フッ化ほう酸4エチルホスホニウムC2H54PBF4、6フッ化リン酸4ブチルホスホニウムC4H94PPF6、6フッ化リン酸4エチルホスホニウムC2H54PPF6等が挙げられる。支持電解質の濃度は非水系電解液1リットルに対し、例えば1.0モル以上2.5モル以下である。一方、非水溶媒は、N-オキシド化合物を少なくとも含有している。N-オキシド化合物の一例として、式1のN-オキシド化合物を含有しており、該式1中のR1~R3はそれぞれ炭素数が2~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である。式1のN-オキシド化合物の具体例は図4に示した通りであり、同図4の例1~例5は、R1~R3のそれぞれが炭素数2~6の一価の飽和炭化水素基である例を示し、例6~例8は、R1~R3のそれぞれが炭素数2~6の一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である例を示す。また、N-オキシド化合物の他の一例として、式2のN-オキシド化合物を含有しており、該式2中のR4は炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基であり、Xは二価の飽和炭化水素基で窒素原子と共に環員数5又は6のヘテロ環を形成している。式2のN-オキシド化合物の具体例は図5に示した通りであり、同図5の例9~例12及び例14~例17は、R4が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基で、Xが二価の飽和炭化水素基で、結合している窒素原子と共に環員数5又は6のヘテロ環を形成している例を示し、例13及び例18は、R4が炭素数が3~6の一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基で、Xが二価の飽和炭化水素基で、結合している窒素原子と共に環員数5又は6のヘテロ環を形成している例を示す。さらに、N-オキシド化合物の他の一例として、式3のN-オキシド化合物を含有しており、該式3中のR5は炭素数が1~6の一価の飽和炭化水素基で、R6、R7はそれぞれ炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である。式3のN-オキシド化合物の具体例は図6に示した通りであり、同図6の例19~例22は、R5が炭素数が1~6の一価の飽和炭化水素基で、R6、R7がそれぞれ炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である例を示す。さらに、N-オキシド化合物の他の一例として、式4のN-オキシド化合物を含有しており、該式4中のR8は炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である。式4のN-オキシド化合物の具体例は図7に示した通りであり、同図7の例23~例26は、R8が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である例を示し、例27はR8が炭素数が3~6の一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である例を示す。さらに、N-オキシド化合物の他の一例として、式5のN-オキシド化合物を含有しており、該式5中のR9は炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基又は一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である。式5のN-オキシド化合物の具体例は図8に示した通りであり、同図8の例28~例31は、R9が炭素数が3~6の一価の飽和炭化水素基である例を示し、例32はR9が炭素数が3~6の一価のヘテロ原子含有飽和炭化水素基である例を示す。実験例1~実験例40と比較例1~比較例6の説明図9及び図10は、非水溶媒としてN-オキシド化合物を単独で用いた実験例1~実験例40とその比較例1~比較例6を示す。実験例1非水系電解液として、非水溶媒が例1のN-オキシド化合物で、且つ、支持電解質である4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムTEMABF4を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10及び負極20の分極性電極層12,22がPASから成る電気二重層キャパシタに封入して、後記評価を行った。実験例2非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例2のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例3非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例3のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例4非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例4のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例5非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例5のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例6非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例6のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例7非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例7のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例8非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例8のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例9非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例9のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例10非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例10のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例11非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例11のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例12非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例12のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例13非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例13のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例14非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例14のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例15非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例15のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例16非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例16のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例17非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例17のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例18非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例18のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例19非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例19のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例20非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例20のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例21非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例21のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例22非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例22のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例23非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例23のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例24非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例24のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例25非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例25のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例26非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例26のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例27非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例27のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例28非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例28のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例29非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例29のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例30非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例30のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例31非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例31のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例32非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例32のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例33非水系電解液として、実験例1の支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例34非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例3のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例35非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例9のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例36非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例19のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例37非水系電解液として、実験例1の支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例38非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例3のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例39非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例9のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。実験例40非水系電解液として、実験例1の非水溶媒を例19のN-オキシド化合物に変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例1非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をプロピレンカーボネートPCに変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例2非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をスルホランSLに変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例3非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をプロピレンカーボネートPCに変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例4非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をスルホランSLに変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸4エチルアンモニウムTEABF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例5非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をプロピレンカーボネートPCに変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。比較例6非水系電解液として、実験例1の非水溶媒をスルホランSLに変更し、且つ、支持電解質を4フッ化ほう酸-1,1’-スピロビピロリジニウムSBPBF4に変更したたものを用意した他は、実験例1と同様に後記評価を行った。評価方法の説明図9及び図10中の初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzは、実施例1~実施例40と比較例1~比較例6の非水系電解液を封入した電気二重層キャパシタそれぞれを25°C雰囲気中で12時間放置後、同雰囲気内でLCRメータによって静電容量及びインピーダンス測定周波数1kHzを測定した値を示してある。また、図9及び図10中の信頼性試験後静電容量変化率と信頼性試験後インピーダンス変化率は、初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzを測定した後、70°Cの雰囲気中で充電電圧3.3Vを500時間印加し続ける信頼性試験を実施し、その後に25°C雰囲気中でLCRメータによって静電容量及びインピーダンス測定周波数1kHzを測定し、各測定値を初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzの値でそれぞれ除算して百分率で表した値を示してある。さらに、図9及び図10中の信頼性試験後パッケージ厚み変化率は、信頼性試験後のフィルムパッケージ40の厚みT2図3を参照を初期のフィルムパッケージ40の厚みT1図1を参照で除算して百分率で表した値を示してある。評価結果の説明図9及び図10から分かるように、非水溶媒にN-オキシド化合物を用いた非水系電解液実験例1~実験例40の方が、非水溶媒にプロピレンカーボネートPCを用いた非水系電解液比較例1、比較例3及び比較例5よりも、信頼性試験後の静電容量変化率とインピーダンス変化率とパッケージ厚み変化率が格段小さくなる傾向がある。このような結果が得られた理由は定かではないが以下のように推測される。即ち、電気二重層キャパシタに充電電圧3.3Vを印加すると、正極10の電位は例えば4.65Vに上昇し負極の電位が例えば1.35Vに低下するが、非水溶媒であるN-オキシド化合物の酸化電位がプロピレンカーボネートPCのそれよりも高いため、充電電圧3.3Vを印加しても非水溶媒の酸化分解の発生が無く又は少なく、これにより信頼性試験後の静電容量変化率とインピーダンス変化率とパッケージ厚み変化率が抑制されたものと考えられる。また、N-オキシド化合物は還元電位も低く、電気化学的に安定していることも前記結果に影響していると考えられる。また、図9及び図10から分かるように、非水溶媒にN-オキシド化合物を用いた非水系電解液実験例1~実験例40の方が、非水溶媒にスルホランSLを用いた非水系電解液比較例2、比較例4及び比較例6よりも、初期のインピーダンスと信頼性試験後のインピーダンス変化率が小さくなる傾向がある。このような結果が得られた理由は定かではないが以下のように推測される。即ち、非水溶媒であるN-オキシド化合物は窒素原子が正に帯電して酸素原子が負に帯電する高極性化合物であって、支持電解質の溶解性が高いことから非水系電解液の電気伝導度が高く、これにより初期のインピーダンスと信頼性試験後のインピーダンス変化率が抑制されたものと考えられる。このように、非水溶媒としてN-オキシド化合物を単独で用いた非水系電解液は、従前の非水系電解液に比べて、充電電圧を高めてエネルギー密度を向上させるのに有用であることが理解できよう。実験例41~実験例44と比較例7及び比較例8の説明図11は、非水溶媒としてN-オキシド化合物と公知の非水溶媒との混合溶媒を用いた実験例41~実験例44とその比較例7及び比較例8を示す。実験例41非水系電解液として、非水溶媒が例23のN-オキシド化合物90重量とジメチルスルホンDMS10重量の混合溶媒で、且つ、支持電解質である4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムTEMABF4を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10及び負極20の分極性電極層12,22がPASから成る電気二重層キャパシタに封入して、後記評価を行った。実験例42非水系電解液として、非水溶媒が例23のN-オキシド化合物80重量とエチルメチルスルホンEMS20重量の混合溶媒で、且つ、支持電解質である4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムTEMABF4を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10及び負極20の分極性電極層12,22がPASから成る電気二重層キャパシタに封入して、後記評価を行った。実験例43非水系電解液として、非水溶媒が例23のN-オキシド化合物80重量とエチルイソプロピルスルホンEIPS20重量の混合溶媒で、且つ、支持電解質である4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムTEMABF4を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10及び負極20の分極性電極層12,22がPASから成る電気二重層キャパシタに封入して、後記評価を行った。実験例44非水系電解液として、非水溶媒が例23のN-オキシド化合物80重量とスルホランSL20重量の混合溶媒で、且つ、支持電解質である4フッ化ほう酸3エチルメチルアンモニウムTEMABF4を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10及び負極20の分極性電極層12,22がPASから成る電気二重層キャパシタに封入して、後記評価を行った。比較例7非水系電解液として、実験例41の非水溶媒をエチルイソプロピルスルホンEIPSの単独としたものを用意した他は、実験例41と同様に後記評価を行った。比較例8非水系電解液として、実験例41の非水溶媒をスルホランSLの単独としたものを用意した他は、実験例41と同様に後記評価を行った。評価方法の説明図11中の初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzは、実施例41~実施例44と比較例7及び8の非水系電解液を封入した電気二重層キャパシタそれぞれを25°C雰囲気中で12時間放置後、同雰囲気内でLCRメータによって静電容量及びインピーダンス測定周波数1kHzを測定した値を示してある。また、図11中の信頼性試験後静電容量変化率と信頼性試験後インピーダンス変化率は、初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzを測定した後、70°Cの雰囲気中で充電電圧3.3Vを500時間印加し続ける信頼性試験を実施し、その後に25°C雰囲気中でLCRメータによって静電容量及びインピーダンス測定周波数1kHzを測定し、各測定値を初期値静電容量と初期値インピーダンス1kHzの値でそれぞれ除算して百分率で表した値を示してある。さらに、図11中の信頼性試験後パッケージ厚み変化率は、信頼性試験後のフィルムパッケージ40の厚みT2図3を参照を初期のフィルムパッケージ40の厚みT1図1を参照で除算して百分率で表した値を示してある。評価結果の説明図11から分かるように、非水溶媒にN-オキシド化合物と公知の非水溶媒との混合溶媒を用いた非水系電解液実験例41~実験例44の方が、非水溶媒にスルホランSLを用いた非水系電解液比較例8よりも、初期のインピーダンスが小さくなる傾向がある。このような結果が得られた理由は定かではないが以下のように推測される。即ち、非水溶媒に含有されるN-オキシド化合物は窒素原子が正に帯電して酸素原子が負に帯電する高極性化合物であって、支持電解質の溶解性が高いことから非水系電解液の電気伝導度が高く、これにより初期のインピーダンスが抑制されたものと考えられる。また、N-オキシド化合物の存在によって非水系電解液の粘度が低下していることも前記結果に影響していると考えられる。このように、非水溶媒としてN-オキシド化合物と公知の非水溶媒との混合溶媒を用いた非水系電解液は、従前の非水系電解液に比べて、充電電圧を高めてエネルギー密度を向上させるのに有用であることが理解できよう。《リチウムイオンキャパシタへの適用》以下、本発明をリチウムイオンキャパシタ用非水系電解液に適用した具体例について、図12及び図13を引用して説明する。リチウムイオンキャパシタの構造図12に示したように、リチウムイオンキャパシタは、前記電気二重層キャパシタと同様に、正極10、負極20、及びセパレータ30を有する蓄電素子Bと、非水系電解液と、フィルムパッケージ40と、一対の端子50とを有する。このリチウムイオンキャパシタの充電前の正極10と負極20との電位差は3V程度である。このリチウムイオンキャパシタが前記電気二重層キャパシタと異なるところは、負極20が、例えば銅の金属箔から成る集電体21の表面に分極性電極層22ではなく活物質層23を形成して構成されている点蓄電素子Bと非水系電解液をフィルムパッケージ40内に封入する際に、リチウム金属のシート図示省略が負極20の近傍に配置されている点にある。非水系電解液は、分極性電極層12と活物質層23とセパレータ30に含浸している。活物質層23は、例えば難黒鉛化炭素、グラファイト、錫酸化物、珪素酸化物等の主材料の他に、カーボンブラックや金属粉末等の導電助剤や、ポリテトラフルオロエチレンPTFEやポリフッ化ビニリデンPVDFやスチレンブタジエンゴムSBR等のバインダーを必要に応じて含んでいる。勿論、活物質層23の材料は前記に限られるものではなく、公知のものが適宜利用できる。リチウム金属シートのリチウムは非水系電解液に溶解すると共に、そのリチウムイオンが負極20の活物質層23にプレドープされ、これにより充電前の状態で負極20の電位が正極10の電位に比べて例えば3V程度低くなる。非水系電解液の組成前記非水系電解液は、非水溶媒に支持電解質が溶解したものである。支持電解質には公知の支持電解質、即ち、非水系電解液にカチオンとしてLiを提供でき、且つ、アニオンとしてPF6やBF4等を供給できる支持電解質を使用できる。また、カチオンとしてリチウムイオンを提供できる公知のイオン性液体を使用することもできる。支持電解質の濃度は非水系電解液1リットルに対し、例えば1.0モル以上2.0モル以下である。一方、非水溶媒は、N-オキシド化合物の何れか1つを少なくとも含有している。N-オキシド化合物については先に説明した通りであるのでここでの説明を省略する。実験例45~実験例53と比較例9~比較例10の説明図13は、非水溶媒としてN-オキシド化合物を単独で用いた実験例45~53とその比較例9及び比較例10を示す。実験例45非水系電解液として、非水溶媒が例1のN-オキシド化合物で、且つ、支持電解質であるLiPF6を非水系電解液1リットルに対して1.2モル溶解させたものを用意し、該非水系電解液を、正極10の分極性電極層12がPASから成り負極20の活物質層23が難黒鉛化炭素から成るリチウムイオンキャパシタに封入して、後記評価を行った。実験例46非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例2のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例47非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例3のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例48非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例6のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例49非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例9のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例50非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例14のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例51非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例19のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例52非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例23のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。実験例53非水系電解液として、実験例45の非水溶媒を例28のN-オキシド化合物に変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。比較例9非水系電解液として、実験例45の非水溶媒をプロピレンカーボネートPCに変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。比較例10非水系電解液として、実験例45の非水溶媒をスルホランSLに変更したものを用意した他は、実験例45と同様に後記評価を行った。評価方法の説明図13中の初期値静電容量と初期値内部抵抗は、実施例45~実施例53と比較例9及び比較例10の非水系電解液を封入したリチウムイオンキャパシタそれぞれを25°C雰囲気中で12時間放置後、同雰囲気内でLCRメータによって静電容量及び内部抵抗を測定した値を示してある。また、図13中の信頼性試験後静電容量変化率と信頼性試験後内部抵抗変化率は、初期値静電容量と初期値内部抵抗を測定した後、60°Cの雰囲気中で充電電圧4.5Vを500時間印加し続ける信頼性試験を実施し、その後に25°C雰囲気中でLCRメータによって静電容量及び内部抵抗を測定し、各測定値を初期値静電容量と初期値内部抵抗の値でそれぞれ除算して百分率で表した値を示してある。さらに、図13中の信頼性試験後パッケージ厚み変化率は、信頼性試験後のフィルムパッケージ40の厚みT2図3を参照を初期のフィルムパッケージ40の厚みT1図1を参照で除算して百分率で表した値を示してある。評価結果の説明図13から分かるように、非水溶媒にN-オキシド化合物を用いた非水系電解液実験例45~実験例53の方が、非水溶媒にプロピレンカーボネートPCを用いた非水系電解液比較例9よりも、信頼性試験後の静電容量変化率と抵抗変化率とパッケージ厚み変化率が格段小さくなる傾向がある。このような結果が得られた理由推測は先に述べた通りである。また、図13から分かるように、非水溶媒にN-オキシド化合物を用いた非水系電解液実験例45~実験例53の方が、非水溶媒にスルホランSLを用いた非水系電解液比較例10よりも、初期の内部抵抗と信頼性試験後の内部抵抗変化率が小さくなる傾向がある。このような結果が得られた理由推測は先に述べた通りである。このように、非水溶媒としてN-オキシド化合物を単独で用いた非水系電解液は、従前の非水系電解液に比べて、充電電圧を高めてエネルギー密度を向上させるのに有用であることが理解できよう。《他の電気化学デバイスへの適用》1前記N-オキシド化合物は、リチウムイオン二次電池の非水系電解液の非水溶媒として用いることもできる。即ち、非水系電解液の非水溶媒として、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ビニレンカーボネート等の環状炭酸エステル、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネートDEC、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート等の鎖状炭酸エステル、γ-ブチロラクトンγBL、γ-バレロラクトンγVL、3-メチル-γ-ブチロラクトン、2-メチル-γ-ブチロラクトン等の環状エステル、蟻酸メチル、蟻酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、プロピオン酸メチル、酪酸メチル、吉草酸メチル等の鎖状エステル、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、3-メチル-1,3-ジオキソラン、2-メチル-1,3-ジオキソラン等の環状エーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ジプロピルエーテル等の鎖状エーテル、アセトニトリルAN、プロパンニトリルPN、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル等のニトリル類、及びスルホランSL、エチルメチルスルホンEMS、ジメチルスルホキシド等の含イオウ化合物の何れか1種または複数種の混合溶媒を用いていた従来のリチウムイオン二次電池において、該非水溶媒に前記N-オキシド化合物を混合して用いたり、或いは、該非水溶媒として前記N-オキシド化合物を単独で用いても、リチウムイオン二次電池の充電電圧を高めてエネルギー密度の向上を図ることができる。2前記N-オキシド化合物は、レドックスキャパシタの非水系電解液の非水溶媒として用いることもできる。即ち、非水系電解液の非水溶媒として、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、ビニレンカーボネート等の環状炭酸エステル、ジメチルカーボネート、メチルエチルカーボネート、ジエチルカーボネートDEC、メチルプロピルカーボネート、メチルイソプロピルカーボネート等の鎖状炭酸エステル、γ-ブチロラクトンγBL、γ-バレロラクトンγVL、3-メチル-γ-ブチロラクトン、2-メチル-γ-ブチロラクトン等の環状エステル、蟻酸メチル、蟻酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、プロピオン酸メチル、酪酸メチル、吉草酸メチル等の鎖状エステル、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、3-メチル-1,3-ジオキソラン、2-メチル-1,3-ジオキソラン等の環状エーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ジプロピルエーテル等の鎖状エーテル、アセトニトリルAN、プロパンニトリルPN、グルタロニトリル、アジポニトリル、メトキシアセトニトリル、3-メトキシプロピオニトリル等のニトリル類、及びスルホランSL、エチルメチルスルホンEMS、ジメチルスルホキシド等の含イオウ化合物の何れか1種または複数種の混合溶媒を用いていた従来のレドックスキャパシタにおいて、該非水溶媒に前記N-オキシド化合物を混合して用いたり、或いは、該非水溶媒として前記N-オキシド化合物を単独で用いても、レドックスキャパシタの充電電圧を高めてエネルギー密度の向上を図ることができる。"