固有の周波数帯の電磁波ノイズを発生させる電磁波ノイズ発生源を複数有し、作動状態に応じて発生する電磁波ノイズの周波数帯が変化する電子機器であって、共振回路によって電磁波ノイズを検出する検出部と、検出した電磁波ノイズを電力に変換して出力する電力変換部と、を含むエネルギーハーベスティング回路を備え、前記エネルギーハーベスティング回路は、作動状態に応じて変化する複数の周波数帯の電磁波ノイズを検出できるように構成される、ことを特徴とする電子機器。各々の前記電磁波ノイズ発生源の近傍に、当該電磁波ノイズ発生源から発生する電磁波ノイズの周波数帯に応じて前記共振回路の共振周波数が設定された前記検出部を含む前記エネルギーハーベスティング回路が設置されている、ことを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記電子機器の作動状態に応じて動作させる部品を有し、各々の作動状態において、前記エネルギーハーベスティング回路で変換された電力が、当該作動状態に対応する前記部品に供給される、ことを特徴とする請求項2に記載の電子機器。前記エネルギーハーベスティング回路に、前記共振回路の共振周波数を変化させたときに出力される電力を比較し、電力が最大となる共振周波数を検出する共振周波数検出回路を備え、前記共振周波数検出回路は、前記電子機器の作動状態が変化したら、前記共振回路の共振周波数を変化させ、変化後の作動状態において電力が最大となる共振周波数を検出し、前記共振回路の共振周波数を検出した共振周波数に設定する、ことを特徴とする請求項1に記載の電子機器。前記電子機器の各々の作動状態において発生する電磁波ノイズの周波数帯を求めるキャリブレーションが予め実行され、前記共振周波数検出回路は、前記電子機器の作動状態が変化したら、前記共振回路の共振周波数を、前記キャリブレーションで求めた変化後の作動状態における周波数帯近傍で変化させる、ことを特徴とする請求項4に記載の電子機器。固有の周波数帯の電磁波ノイズを発生させる電磁波ノイズ発生源を複数有し、作動状態に応じて発生する電磁波ノイズの周波数帯が変化する電子機器の設計方法であって、共振回路によって電磁波ノイズを検出する検出部と、検出した電磁波ノイズを電力に変換して出力する電力変換部と、を含むエネルギーハーベスティング回路を配置し、前記エネルギーハーベスティング回路を、作動状態に応じて変化する複数の周波数帯の電磁波ノイズを検出できるように構成する、ことを特徴とする電子機器の設計方法。各々の前記電磁波ノイズ発生源の近傍に、当該電磁波ノイズ発生源から発生する電磁波ノイズの周波数帯に応じて前記共振回路の共振周波数が設定された前記検出部を含む前記エネルギーハーベスティング回路を設置する、ことを特徴とする請求項6に記載の電子機器の設計方法。前記電子機器の作動状態に応じて動作させる部品を設け、各々の作動状態において、前記エネルギーハーベスティング回路で変換された電力が、当該作動状態に対応する前記部品に供給されるように構成する、ことを特徴とする請求項7に記載の電子機器の設計方法。前記エネルギーハーベスティング回路に、前記共振回路の共振周波数を変化させたときに出力される電力を比較し、電力が最大となる共振周波数を検出する共振周波数検出回路を設け、前記共振周波数検出回路を、前記電子機器の作動状態が変化したら、前記共振回路の共振周波数を変化させ、変化後の作動状態において電力が最大となる共振周波数を検出し、前記共振回路の共振周波数を検出した共振周波数に設定するように構成する、ことを特徴とする請求項6に記載の電子機器の設計方法。前記電子機器の各々の作動状態において発生する電磁波ノイズの周波数帯を求めるキャリブレーションが予め実行された場合に、前記共振周波数検出回路を、前記電子機器の作動状態が変化したら、前記共振回路の共振周波数を、前記キャリブレーションで求めた変化後の作動状態における周波数帯近傍で変化させるように構成する、ことを特徴とする請求項9に記載の電子機器の設計方法。ここで、近年の電子機器には、様々な電子回路基板や部品が搭載されている。これらの電子回路基板や部品の中で、例えば、CPUCentralProcessingUnitは、内部でクロック信号を発生するために電磁波ノイズを発生させる。また、HDDHardDiskDriveは、ディスクを高速で回転させるために電磁波ノイズを発生させる。また、駆動部品も、構成物が駆動する際に電磁波ノイズを発生させる。このような電磁波ノイズは、他の部品の動作に影響を及ぼす可能性があるため、極力低減する必要がある。一方、近年の電子機器は消費電力の削減が求められており、上記電磁波ノイズを電力に変換することができれば、その電力を有効に利用することによって消費電力を削減することができる。しかしながら、従来の電子機器には、電子機器内部で発生する電磁波ノイズを有効に利用する機能はなく、このような機能を備えた電子機器の提案が求められている。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであって、その主たる目的は、内部で発生する電磁波ノイズなどを効率的に電力に変換することができる電子機器及び内部で発生する電磁波ノイズなどを効率的に電力に変換可能な電子機器の設計方法を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明は、固有の周波数帯の電磁波ノイズを発生させる電磁波ノイズ発生源を複数有し、作動状態に応じて発生する電磁波ノイズの周波数帯が変化する電子機器であって、共振回路によって電磁波ノイズを検出する検出部と、検出した電磁波ノイズを電力に変換して出力する電力変換部と、を含むエネルギーハーベスティング回路を備え、前記エネルギーハーベスティング回路は、作動状態に応じて変化する複数の周波数帯の電磁波ノイズを検出できるように構成されるものである。また、本発明は、固有の周波数帯の電磁波ノイズを発生させる電磁波ノイズ発生源を複数有し、作動状態に応じて発生する電磁波ノイズの周波数帯が変化する電子機器の設計方法であって、共振回路によって電磁波ノイズを検出する検出部と、検出した電磁波ノイズを電力に変換して出力する電力変換部と、を含むエネルギーハーベスティング回路を配置し、前記エネルギーハーベスティング回路を、作動状態に応じて変化する複数の周波数帯の電磁波ノイズを検出できるように構成するものである。本発明の電子機器及び電子機器の設計方法によれば、内部で発生する電磁波ノイズなどを効率的に電力に変換することができる。その理由は、1又は複数の電磁波ノイズ発生源を含み、その作動状態に応じて発生する電磁波ノイズの周波数が変化する電子機器において、1又は複数の電磁波ノイズ発生源から発生する電磁波ノイズを検出可能な位置に、共振回路で電磁波ノイズを検出する検出部と検出した電磁波ノイズを電力に変換する電力変換部とを含む、少なくとも1つのエネルギーハーベスティング回路が配置され、エネルギーハーベスティング回路は、作動状態に応じて変化する複数の周波数の電磁波ノイズを検出できるように構成されるからである。背景技術で示したように、環境エネルギーを電力に変換して利用するエネルギーハーベスティングが注目されている。一方、近年の電子機器には、様々な電子回路基板や部品が搭載されており、電磁波ノイズの発生源となっている。そこで、エネルギーハーベスティングを利用して上記電磁波ノイズを電力に変換することができれば、電子機器で発生する電磁波ノイズの低減及び消費電力の削減を図ることができるが、従来の電子機器には、内部で発生する電磁波ノイズを電力に変換する機能を備えたものはなかった。そこで、本発明の一実施の形態では、電子機器に、機器内で発生する電磁波ノイズを共振回路で検出し、検出した電磁波ノイズを電力に変換するエネルギーハーベスティング回路を設け、このエネルギーハーベスティング回路で電磁波ノイズを吸収することによって、内部で発生する電磁波ノイズを低減すると共に、変換された電力を利用して電子機器の部品を動作させることによって、消費電力を削減するようにする。具体的には、図1に示すように、コピーやプリント等の機能を実行する電子回路基板20を備える電子機器ここでは、画像形成装置MFP:MultiFunctionPeripheralとする。の筺体内部に、電磁波ノイズに共振する共振回路からなる検出部31アンテナと、公知の手法を用いて、共振回路で検出した電磁波ノイズを電力に変換して出力する例えば、共振回路のコンデンサに蓄積された電荷を直流若しくは交流の電力として取り出す電力変換部32と、を含むエネルギーハーベスティング回路30を設け、電子回路基板20で発生する電磁波ノイズを検出部31で検出し、電力変換部32で電力に変換して、その電力を部品21に供給して再利用できるようにする。また、図2に示すように、電磁波ノイズの発生源となる電子回路基板20がシールドケース11内に設置される場合は、エネルギーハーベスティング回路30もシールドケース11内に設置したり、電子回路基板20の複数の部品が異なる周波数帯の電磁波ノイズを発生する場合は、各々の部品が発生する電磁波ノイズの周波数帯に合わせた複数のエネルギーハーベスティング回路30を設置したりする。その際、電子回路基板20で発生する電磁波ノイズは分布があることから、図3に示すように、電磁界シミュレーション等より電磁波ノイズの電界分布を求め、電界が最も大きくなる場所にエネルギーハーベスティング回路30の検出部31を設置する。例えば、図中の矢印で示す部分の電界が最も強いので、その部分近傍に検出部31を配置すると共に、電磁波ノイズの周波数が800MHzであるので、その周波数を共振周波数とする検出部31を配置する。これにより、効率的に電磁波ノイズのエネルギーを電力に変換することができ、電磁波ノイズの低減と消費電力の削減を図ることができる。上記した本発明の一実施の形態についてさらに詳細に説明すべく、本発明の第1の実施例に係る電子機器及び電子機器の設計方法について、図4乃至図11を参照して説明する。図4は、本実施例の電子機器MFPの構成を模式的に示すブロック図であり、図5は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の設置状態を模式的に示す図である。また、図6は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の検出部の構成を模式的に示す図であり、図7乃至図11は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路を設定する際に参照するテーブルの一例である。なお、電磁波ノイズとは、電子機器の本来の機能を実現する際に付加的に発生する電磁波の総称であり、以下の実施例では、単にノイズと称する。また、本実施例では、ノイズとして極超短波周波数帯が数百~数千MHzの電磁波を例にして説明するが、共振回路で検出可能な周波数帯の電磁波に対して同様に適用することができる。また、以下では、電子機器として、ノイズが発生しやすく、消費電力の削減が求められる画像形成装置MFPを例にして説明するが、同様のノイズを発生する任意の機器に対して同様に適用することができる。図4に示すように、本実施例の画像形成装置は、筺体内に、ノイズ源として、CPU20aとHDD20bとメカ20cと後処理機20dを備えており、各々のノイズ源に対して、そのノイズの検出に適したエネルギーハーベスティング回路が配置され、各々のエネルギーハーベスティング回路で生成された電力は、第1乃至第3制御回路22a~22cを介して、Readyランプ21a、処理中ランプ21b、Finisherランプ21cに供給されるようになっている。例えば、CPU20aは2.5GHz程度の周波数のノイズを発生させることから、2.5GHzの電磁波に共振する共振回路で構成される検出部31を含むエネルギーハーベスティング回路HC1が配置され、CPU20aがノイズを発生しているときは画像形成装置が何らかの処理を行っていると考えられることから、第1制御回路22aは、HC1で変換された電力がReadyランプ21aに供給されるように制御する。また、HDD20bは1.2GHz程度の周波数のノイズを発生させることから、1.2GHzの電磁波に共振する共振回路で構成される検出部31を含むエネルギーハーベスティング回路HC2が配置され、HDD20bがノイズを発生しているときは画像形成装置がHDD20bのデータを使用する処理例えば、ラスタライズ処理などを行っていると考えられることから、第2制御回路22bは、HC2で変換された電力が処理中LED21bに供給されるように制御する。また、コピーやプリントを実行するメカ20cは400~800MHz程度の周波数のノイズを発生させることから、400~800MHzの電磁波に共振する共振回路で構成される検出部31を含むエネルギーハーベスティング回路HC3が配置され、メカ20cがノイズを発生しているときは画像形成装置がコピーやプリントなどの処理を行っていると考えられることから、第2制御回路22bは、HC3で変換された電力が処理中LED21bに供給されるように制御する。また、パンチやステープル、折りなどを実行する後処理機20dは1.0GHz程度の周波数のノイズを発生させることから、1.0GHzの電磁波に共振する共振回路で構成される検出部31を含むエネルギーハーベスティング回路HC4が配置され、後処理機20dがノイズを発生しているときは後処理を行っていると考えられることから、第3制御回路22cは、HC4で変換された電力がFinisherランプ21cに供給されるように制御する。なお、図4では、ノイズ源としてCPU20aとHDD20bとメカ20cと後処理機20dの4つを例示したが、ノイズ源は1つ以上であればよい。また、エネルギーハーベスティング回路で変換した電力が供給される部品として、Readyランプ21a、処理中ランプ21b、Finisherランプ21cの3つを例示したが、電力が供給される部品や制御回路も1つ以上であればよい。上記構成において、各々のエネルギーハーベスティング回路の検出部31は、各々のノイズ源近傍に配置されるが、その際、図3に示すような電磁波の電界分布に基づいて、電界が最も大きくなる位置に検出部31を配置する。例えば、図5に示すように、800MHzの周波数のノイズが電子回路基板の上面に向かって放射している場合は、その周波数で共振するエネルギーハーベスティング回路HC3の検出部31を800MHzのノイズの最強範囲に設置する。また、1.0GHzの周波数のノイズが電子回路基板の下面に向かって放射している場合は、その周波数で共振するエネルギーハーベスティング回路HC4の検出部31を1.0GHzのノイズの最強範囲に設置する。次に、エネルギーハーベスティング回路を構成する検出部31の構成について説明する。図6aに示すように、検出部31は、RFIDRadioFrequencyIdentificationシステムで利用されるRFIDタグと同様の構成であり、コイル及びコンデンサなどからなる共振回路で構成され、検出するノイズの周波数帯に応じて製作される。具体的には、検出部31アンテナの共振周波数f0は、コイルのインダクタンスLとコンデンサの容量Cとを用いて次式のように表される。式1より、アンテナコイルのインダクタンスL又はコンデンサの容量Cのいずれかを増減させることにより共振周波数f0を所望の値に調整することができる。例えば、図6bに示すように、基材の一方の面にループ状に配線を形成してアンテナコイルを形成し、ループの一端を基材の裏面の配線に接続し、その裏面の配線とループの他端の配線とを基材を介して対向させることによってコンデンサを形成して検出部31を作製する。そして、このような構造の検出部31に、ループを短絡するインダクタンス調整用トリミングラインを複数設け、任意のトリミングラインを切断することによってインダクタンスLを調整できるようにする。また、ループの他端に基材の裏面の配線に交差する容量調整用トリミングラインを複数設け、任意のトリミングラインを切断することによって、容量を調整できるようにする。なお、RFIDタグの形態として、電磁結合方式、静電結合方式、電磁誘導方式、マイクロ波方式などがあり、いずれの方式でもノイズを検出することができるが、各々の方式で検出可能な周波数帯が異なるため、検出部31を作製する際には、検出するノイズの周波数帯に応じて、適宜最適な方式で動作するように、回路を設計することが好ましい。上記検出部31で検出したノイズによって生成される電力を利用して、各々のハードウェア機器の作動状態を示すランプを点灯させる制御を行う場合、各々の検出部31がノイズを検出した時、各々のハードウェア機器がどのような作動状態であるかを予め調べておく必要がある。そこで、本実施例では、図7乃至図11に示すようなテーブルを予め作成し、記憶しておき、そのテーブルに従ってランプの点灯を制御する。図7は、ハードウェア機器の種類とノイズの周波数帯とを関連付けるテーブルである。また、図8は、各々のハードウェア機器の稼働率とMFPの作動状態とを関連付けるテーブルである。また、図9は、MFPの作動状態と稼働する機器とを関連付けるテーブルである。また、図10は、エネルギーハーベスティング回路と共振周波数とを関連付けるテーブルである。また、図11は、図7乃至図10をまとめたテーブルである。図7乃至図11より、MFPがReady状態の時は、CPU20aのみが稼働する。そこで、MFPがReady状態の時は、第1制御回路22aによって、CPU20aが発生するノイズを検出するエネルギーハーベスティング回路HC1で生成される電力がReadyランプ21aのみに供給されるようにして、Readyランプ21aを点灯させる。また、MFPがRIPラスタライズ処理を行っている時は、CPU20aは70で稼働し、HDD20bは80で稼働し、メカ20cは10で稼働するため、RIP処理時に最も稼働するハードウェアはHDD20bになる。そこで、MFPがRIP処理を行っている時は、第2制御回路22bによって、HDD20bが発生するノイズを検出するエネルギーハーベスティング回路HC2で生成される電力が処理中LED21bのみに供給されるようにして、処理中LED21bを点灯させる。また、MFPが印刷処理を行っている時は、CPU20aは90で稼働し、HDD20bは50で稼働し、メカ20cは100、後処理機20dは10で稼働するため、印刷処理時に最も稼働するハードウェアはメカ20cになる。そこで、MFPが印刷処理を行っている時は、第2制御回路22bによって、メカ20cが発生するノイズを検出するエネルギーハーベスティング回路HC3で生成される電力が処理中LED21bのみに供給されるようにして、処理中LED21bを点灯させる。また、MFPが後処理を行っている時は、CPU20aは10で稼働し、メカ20cは10で稼働し、後処理機20dは100で稼働するため、後処理時に最も稼働するハードウェアは後処理機20dになる。そこで、MFPが後処理を行っている時は、第3制御回路22cによって、後処理機20dが発生するノイズを検出するエネルギーハーベスティング回路HC4で生成される電力がFinisherランプ21cのみに供給されるようにして、Finisherランプ21cを点灯させる。このような構成により、画像形成装置の筐体内部で発生する電磁波を利用してランプを点灯させることができ、ノイズの低減と消費電力の削減を同時に達成することができる。なお、全てのエネルギーハーベスティング回路を全ての制御回路に接続し、各々の制御回路で画像形成装置の作動状態に応じてランプやLEDに電力を供給するか否かを制御することもできるが、このようにすると、電力が不要な状態であっても当該制御回路への電力供給が継続するため、全体としての電力量が低下してしまうという問題がある。例えば、上記条件の場合、Ready状態であれば、ノイズ源はCPU20aだけであるにも関わらず、第1~第3制御回路への電力供給が行われるため、Readyランプ21aを点灯するのに充分な電力が得られない可能性がある。しかしながら、本実施例では、Ready状態では、CPU20aが発生するノイズから生成した電力が第1制御回路22aのみを介してReadyランプ21aに供給されるため、安定してReadyランプ21aを点灯させることが可能となる。また、ここでは、ハードウェアの稼働率に応じて、どのエネルギーハーベスティング回路で生成される電力を利用するかを決定する構成としたが、判断の基準はハードウェアの稼働率に限らず、他の要素例えば、ハードウェアの電力使用量などに基づいて、又は、他の要素例えば、各ハードウェアが発生するノイズの電界強度を加味して決定してもよい。次に、本発明の第2の実施例に係る電子機器及び電子機器の設計方法について、図12乃至図14を参照して説明する。図12は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路及び検出部の構成を模式的に示す図である。また、図13は、ノイズの周波数と出力電力との関係を示す図であり、図14は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の共振周波数の検出動作を説明する図である。前記した第1の実施例では、各々のノイズ源に対して、そのノイズ源が発生するノイズの周波数帯に合わせたエネルギーハーベスティング回路を設置する構成としたが、ノイズ源が多数存在する場合は、エネルギーハーベスティング回路の数も増えてしまい、電子機器のコストやサイズが増大するという問題が生じる。また、複数のノイズ源が近接している場合、ノイズ源毎にエネルギーハーベスティング回路を設置することが難しい場合もある。一方、複数のノイズ源が近接している場合、ノイズの電界強度が強くなる位置が大きく変動しないため、1つのエネルギーハーベスティング回路で各々のノイズ源から発生するノイズを検出することが可能である。また、各々のノイズ源から発生するノイズの周波数帯が大きく変わらない場合は、1つのエネルギーハーベスティング回路の共振周波数を調整することによって全てのノイズを検出することが可能である。そこで、本実施例では、MFPの作動状態に応じて動的にエネルギーハーベスティング回路の共振周波数を調整し、効率的に電力を生成して部品に供給できるようにする。具体的には、図12aに示すように、エネルギーハーベスティング回路を、ノイズを検出する検出部31と、検出したノイズを電力に変換する電力変換部32と、共振周波数検出回路33とで構成し、共振周波数検出回路33は、検出部31の共振周波数コイルのインダクタンス及び/又はコンデンサの容量を変化させる制御を行い、各々の共振周波数においてエネルギーハーベスティング回路で生成される出力電力を検出し、出力電力が最大となる周波数帯を特定する。共振周波数検出回路33からの制御信号に従って共振周波数を変化させる場合、例えば、図12bに示すように、基材の一方の面にループ状に配線を形成してアンテナコイルを形成し、ループの一端を基材の裏面の配線に接続し、その裏面の配線とループの他端の配線とを基材を介して対向させることによってコンデンサを形成して検出部31を作製する。そして、更に、スイッチング動作によってループを短絡するインダクタンス調整部を複数設け、共振周波数検出回路33からの制御信号に従って任意の位置のインダクタンス調整部を動作させ、ループを短絡することによってインダクタンスLを変化させる。すると、図13に示すように、調整後のインダクタンスと容量によって規定される共振周波数に応じて出力電圧が変化する。そこで、本実施例では、図14に示すように、複数のノイズ源に対して1つのエネルギーハーベスティング回路を配置し、画像形成装置の作動状態が変化したら、共振周波数検出回路33は検出部31を制御して共振周波数を動的にスキャンし、出力電力が最大となる周波数を共振周波数として設定し、この周波数を画像形成装置の作動状態が切り替わるまで維持するようにする。このような構成により、少ないエネルギーハーベスティング回路で効率的に電力を回収することが可能となる。また、ノイズ源が近接している場合であってもエネルギーハーベスティング回路を設置することが可能となり、汎用性を高めることができる。次に、本発明の第3の実施例に係る電子機器及び電子機器の設計方法について、図15及び図16を参照して説明する。図15は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路のキャリブレーション動作を説明する図であり、図16は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の動作を示す図である。前記した第2の実施例では、画像形成装置の作動状態が変化したら共振周波数を動的にスキャンする構成としたが、この構成では、全周波数範囲をスキャンしなければならないため、出力電力が最大となる周波数を特定するのに時間を要する。一方、画像形成装置の作動状態に応じた各ハードウェア機器の稼働率は分かっているため、各々の作動状態で発生するノイズの周波数は推定することができる。そこで、本実施例では、画像形成装置の作動状態に応じたエネルギーハーベスティング回路の最大電力出力の共振周波数を予め計測するキャリブレーション手段を設け、画像形成装置の作動状態に応じて、検出部31の共振周波数を、このキャリブレーション手段で決定した共振周波数に自動的に切り替えるようにする。具体的には、図15に示すように、画像形成装置の作動状態を切り替えた時の最大共振周波数を計測し、その結果をキャリブレーションテーブルに保存しておく。そして、図16に示すように、共振周波数検出回路33は、画像形成装置の作動状態に応じて、キャリブレーションテーブルに沿って検出部31の共振周波数を最大周波数例えば、Ready時は2.48GHz、RIP処理時は1.22GHz、印刷処理時は0.78GHz、後処理時は1.02GHzに切り替える。このように、予め画像形成装置の各作動状態における最大共振周波数を計測し、キャリブレーションテーブルに保存しておき、キャリブレーションテーブルに従って検出部31の共振周波数を切り替えることにより、最大電力が得られる共振周波数を確定する時間を短縮することができる。次に、本発明の第4の実施例に係る電子機器及び電子機器の設計方法について、図17及び図18を参照して説明する。図17は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の状態設計時を模式的に示す図であり、図18は、本実施例のエネルギーハーベスティング回路の状態量産又はシリーズ化時を模式的に示す図である。前記した第1乃至第3の実施例では、ノイズの周波数がノイズ源の種別に応じて決まっている構成としたが、例えば、電子機器をマイナーチェンジする時に電子回路基板や部品が変更される場合があり、電子回路基板や部品が変わると発生するノイズの周波数も変化する。また、量産時には、より安価で動作が安定している電子回路基板や部品に変更される場合があり、やはり、電子回路基板や部品が変わると発生するノイズの周波数も変化する。このような場合に、第1の実施例で示した構成では、マイナーチェンジ時や量産時にエネルギーハーベスティング回路も変更する必要が生じるが、第2の実施例で示した構成では、共振周波数を動的にスキャンし、出力電力が最大となる周波数を共振周波数として設定するため、マイナーチェンジ時や量産時もエネルギーハーベスティング回路をそのまま利用することができる。また、第3の実施例で示した構成では、キャリブレーション手段を用いて、電子回路基板や部品の変更後の画像形成装置の作動状態に応じた共振周波数を決定し、このキャリブレーション手段で決定した共振周波数で動作するように、共振周波数検出回路33は検出部31を制御して、共振周波数コイルのインダクタンス及び/又はコンデンサの容量を調整する。例えば、図17に示すように、設計時は、0.8~1.5GHzの範囲で共振周波数を設定できるHC1と、1.6~2.0GHzの範囲で共振周波数を設定できるHC2と、を採用する。そして、図18に示すように、マイナーチェンジ時や量産時には、キャリブレーション手段で決定した共振周波数に従って、装置1ではHC1が1.1GHzのノイズを検出し、HC2が1.7GHzのノイズを検出し、装置2ではHC1が1.2GHzのノイズを検出し、HC2が1.8GHzのノイズを検出するように、検出部31の共振周波数を調整する。このように、システムに最適に設計されたエネルギーハーベスティング回路を、電子機器の量産化又はシリーズ化マイナーチェンジ等において、固体差を吸収させる手段として用いることができるため、部品の共通化、再設計回避によるコスト削減を図ることが可能になる。なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない限りに置いて、その構成や制御は適宜変更可能である。例えば、上記実施例では、ノイズの周波数として、0.4~2.4GHzを例示したが、ノイズの周波数は、共振回路で検出可能な範囲であればよい。また、上記実施例では、エネルギーハーベスティング回路の検出部をコイルとコンデンサとで構成したが、検出部は、電子機器の内部で発生するノイズを検出可能な構成であればよい。また、上記実施例では、電子機器として画像形成装置を例示したが、電子機器は、少なくとも1つのノイズ源を備え、その作動状態に応じてノイズの周波数が変化する機器であればよい。