"非接触で充電装置から電力が供給される電子機器であって、受電用コイルを有し、前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、前記受電用コイルを介して前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電する受電部と、前記受電部によって受電された電力が充電される二次電池と、少なくとも第1の軸用コイルを有し、前記充電装置との間で無線通信を行う無線通信部とを含み、前記受電部は、前記第1の軸用コイルを用いて構成される共振回路の共振周波数と一致するように、前記受電用コイルにより構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路を含み、前記無線通信部は、前記第1の軸用コイル及び前記受電用コイルを介して、前記充電装置との間で無線通信を行うことを特徴とする電子機器。請求項1において、アンテナを含み、前記無線通信部は、前記アンテナを介して前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記アンテナを介して前記充電装置との間で無線通信を行い、前記受電部は、前記無線通信部による無線充電通信に基づいて、前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電することを特徴とする電子機器。請求項1又は2において、前記共振調整回路は、前記二次電池の充電動作状態に応じて、共振周波数を調整することを特徴とする電子機器。請求項1乃至3のいずれかにおいて、前記受電用コイルは、平面コイルであり、前記第1の軸用アンテナコイルは、前記受電用コイルが設けられる基板において送電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる円筒状コイルであることを特徴とする電子機器。非接触で充電装置から電力が供給される電子機器であって、アンテナと、前記アンテナを介して前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記アンテナを介して前記充電装置との間で無線通信を行う無線通信部と、前記無線通信部による前記無線充電通信に基づいて、前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電する受電部と、前記受電部によって受電された電力が充電される二次電池とを含むことを特徴とする電子機器。請求項1乃至5のいずれかにおいて、前記充電装置が車両であり、前記車両の電子キーであることを特徴とする電子機器。二次電池を有する電子機器に対して非接触で電力の供給が可能に構成される充電装置であって、送電用コイルを有し、前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、前記送電用コイルを介して前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電する送電部と、前記送電用コイルを介して、前記電子機器との間で無線通信を行う無線通信部とを含み、前記送電部は、前記送電用コイルにより構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路を含むことを特徴とする充電装置。請求項7において、送信用コイルを含み、前記無線通信部は、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で無線通信を行い、前記送電部は、前記無線通信部による無線充電通信に基づいて、前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電することを特徴とする充電装置。請求項8において、前記送電用コイルは、平面コイルであり、前記送信用コイルは、前記送電用コイルが設けられる基板において受電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる円筒状コイルであることを特徴とする充電装置。請求項7乃至9のいずれかにおいて、前記共振調整回路は、前記無線通信の送信時に、共振周波数を調整することを特徴とする充電装置。二次電池を有する電子機器に対して非接触で電力の供給が可能に構成される充電装置であって、送信用コイルと、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で無線通信を行う無線通信部と、前記無線通信部による前記無線充電通信に基づいて、前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電する送電部とを含むことを特徴とする充電装置。請求項7乃至11のいずれかにおいて、前記電子機器が電子キーであり、前記電子キーに対応した車両に搭載されることを特徴とする充電装置。請求項1乃至6のいずれか記載の電子機器と、請求項7乃至12のいずれか記載の充電装置とを含むことを特徴とする充電システム。電子キーシステムにおける電子キーは、今後、表示機能、センサー機能、音声出力機能等の機能追加による多機能化が予想される。そのため、電子キーの電力消費量が多くなり、例えばコイン電池等では電池容量が足りず、電池交換が頻繁に発生することが予想される。また、電子キーシステムにおいて非接触充電方式を採用しようすると、上記の通り、車両及び電子キーの構成が複雑になり、車両及び電子キーの規模が大きくなるため、消費電力の増大やコスト増加を招き、携帯機器等への搭載が困難になるという問題がある。この点について、特許文献1~特許文献4に開示された技術では、車両及び電子キーの規模が大きくなるため、消費電力の増大やコスト増加を招き、携帯機器等への搭載が困難になるという問題が依然として残る。一方、特許文献5に開示された技術では、搬送波を合成及び分離する回路が必要となり、車両及び電子キーの構成を十分に簡素化できるものではないと考えられる。以上のような課題は、電子キーシステムを構成する電子キーや車両に限定されるものではなく、充電システムを構成する電子機器やその充電装置についても同様である。本発明は、以上のような技術的課題に鑑みてなされたものである。本発明の幾つかの態様によれば、各装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子機器、充電装置、及び充電システム等を提供することができる。1本発明の第1の態様は、非接触で充電装置から電力が供給される電子機器が、受電用コイルを有し、前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、前記受電用コイルを介して前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電する受電部と、前記受電部によって受電された電力が充電される二次電池と、少なくとも第1の軸用コイルを有し、前記充電装置との間で無線通信を行う無線通信部とを含み、前記受電部は、前記第1の軸用コイルを用いて構成される共振回路の共振周波数と一致するように、前記受電用コイルにより構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路を含み、前記無線通信部は、前記第1の軸用コイル及び前記受電用コイルを介して、前記充電装置との間で無線通信を行う。本態様によれば、非接触で電力を受電するための受電用コイルを、無線通信用のコイルとして共用化するようにしたので、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子機器を提供することができるようになる。2本発明の第2の態様に係る電子機器は、第1の態様において、アンテナを含み、前記無線通信部は、前記アンテナを介して前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記アンテナを介して前記充電装置との間で無線通信を行い、前記受電部は、前記無線通信部による無線充電通信に基づいて、前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電する。本態様によれば、無線通信用のアンテナを用いて無線充電通信を行うことで、無線通信の通信回路と無線充電通信の通信回路とを共用化することができる。これにより、より一層、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子機器を提供することができるようになる。3本発明の第3の態様に係る電子機器では、第1の態様又は第2の態様において、前記共振調整回路は、前記二次電池の充電動作状態に応じて、共振周波数を調整する。本態様によれば、二次電池の充電動作状態に応じて共振周波数を調整するようにしたので、充電動作中には受電用コイルを本来の受電用に用い、充電動作中ではないときには受電用コイルを無線通信用に用いることができる。従って、非常に簡素な構成及び制御により、受電用コイルを共用化することができるようになる。4本発明の第4の態様に係る電子機器では、第1の態様乃至第3の態様のいずれかにおいて、前記受電用コイルは、平面コイルであり、前記第1の軸用アンテナコイルは、前記受電用コイルが設けられる基板において送電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる円筒状コイルである。本態様によれば、上記の効果に加えて、非接触充電の際に、一次側の送電用コイルを受電用コイルに接近させることができるようになり、第1の軸用アンテナコイルを実装させながら、効率的な電力伝送が可能となる。5本発明の第5の態様は、非接触で充電装置から電力が供給される電子機器が、アンテナと、前記アンテナを介して前記充電装置との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記アンテナを介して前記充電装置との間で無線通信を行う無線通信部と、前記無線通信部による前記無線充電通信に基づいて、前記充電装置から非接触充電方式により伝送される電力を受電する受電部と、前記受電部によって受電された電力が充電される二次電池とを含む。本態様によれば、無線通信用のアンテナを用いて無線充電通信を行うことで、無線通信の通信回路と無線充電通信の通信回路とを共用化することができる。これにより、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子機器を提供することができるようになる。6本発明の第6の態様に係る電子機器は、第1の態様乃至第5の態様のいずれかにおいて、前記充電装置が車両であり、前記車両の電子キーである。本態様によれば、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける電子キーを提供することができるようになる。7本発明の第7の態様は、二次電池を有する電子機器に対して非接触で電力の供給が可能に構成される充電装置が、送電用コイルを有し、前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、前記送電用コイルを介して前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電する送電部と、前記送電用コイルを介して、前記電子機器との間で無線通信を行う無線通信部とを含み、前記送電部は、前記送電用コイルにより構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路を含む。本態様によれば、非接触で電力を送電するための送電用コイルを、無線通信用のコイルとして共用化するようにしたので、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な充電装置を提供することができるようになる。8本発明の第8の態様に係る充電装置は、第7の態様において、送信用コイルを含み、前記無線通信部は、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で無線通信を行い、前記送電部は、前記無線通信部による無線充電通信に基づいて、前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電する。本態様によれば、無線通信用のアンテナを用いて無線充電通信を行うことで、無線通信の通信回路と無線充電通信の通信回路とを共用化することができる。これにより、より一層、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な充電装置を提供することができるようになる。9本発明の第9の態様に係る充電装置では、第8の態様において、前記送電用コイルは、平面コイルであり、前記送信用コイルは、前記送電用コイルが設けられる基板において受電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる円筒状コイルである。本態様によれば、上記の効果に加えて、非接触充電の際に、二次側の受電用コイルを送電用コイルに接近させることができるようになり、送信用コイルを実装させながら、効率的な電力伝送が可能となる。10本発明の第10の態様に係る充電装置では、第7の態様乃至第9の態様のいずれかにおいて、前記共振調整回路は、前記無線通信の送信時に、共振周波数を調整する。本態様によれば、無線通信の送信時には送電用コイルを無線通信用に用い、それ以外のときには送電用コイルを本来の送電用に用いることができる。従って、非常に簡素な構成及び制御により、送電用コイルを共用化することができるようになる。11本発明の第11の態様は、二次電池を有する電子機器に対して非接触で電力の供給が可能に構成される充電装置が、送信用コイルと、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、前記送信用コイルを介して前記電子機器との間で無線通信を行う無線通信部と、前記無線通信部による前記無線充電通信に基づいて、前記電子機器に対して非接触充電方式により電力を送電する送電部とを含む。本態様によれば、無線通信用のアンテナを用いて無線充電通信を行うことで、無線通信の通信回路と無線充電通信の通信回路とを共用化することができる。これにより、より一層、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な充電装置を提供することができるようになる。12本発明の第12の態様に係る充電装置では、第7の態様乃至第11の態様のいずれかにおいて、前記電子機器が電子キーであり、前記電子キーに対応した車両に搭載される。本態様によれば、装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける車両を提供することができるようになる。13本発明の第13の態様は、充電システムが、第1の態様乃至第6の態様のいずれかの電子機器と、第7の態様乃至第12の態様のいずれかの充電装置とを含む。本態様によれば、各装置の規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な充電システムを提供することができるようになる。以下、本発明の実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成のすべてが本発明の課題を解決するために必須の構成要件であるとは限らない。以下では、本発明に係る電子機器及び充電装置を備える充電システムとして、二次電池を有する電子キーに対して非接触充電方式による充電機能を有する車両を備えた電子キーシステムを例に説明する。なお、本発明に係る充電システムは、以下で説明する電子キーシステムに限定されるものではない。電子キーシステム図1に、本発明の一実施形態に係る電子キーシステムの構成の概要を示す。なお、本実施形態における電子キーシステムの構成は、図1に示すものに限定されるものではない。電子キーシステム100は、自動車等の車両200広義には、本体と、携帯型の通信装置としての電子キー300広義には、端末とを備えている。電子キーシステム100では、通信システムとして、車両200と電子キー300との間で無線通信を行い、電子キー300により、車両200のドアのロックの施錠や解除等の制御が可能な構成を有している。具体的には、車両200は、電子キー300に送信するデータ等を重畳させた第1の周波数の振幅変調信号202を周期的に送信し、電子キー300からの応答を待つ。この振幅変調信号202は、例えば信号の振幅成分に送信データを重畳させたASKAmplitudeShiftKeying信号である。電子キー300は、車両200からの振幅変調信号202を受信すると、車両200に対して第2の周波数の信号204で応答する。その後、車両200と電子キー300との間で信号のやりとりを行い、電子キー300が認証されると、車両200のドアのロックや解除、エンジンの始動や停止等の所定の制御が許可されるようになっている。電子キー300については、車両200からの呼びかけに対応することができるように、低消費電力で動作し、且つ、車両200から電子キー300の位置把握が容易でなければならない。そのため、電子キー300が受信する振幅変調信号202の第1の周波数は、300kHz以下で、例えば数十kHz~百数十kHzの低周波数LF帯域の周波数であるものとする。一方、第2の周波数は、例えば300MHz又は430MHzの高周波数RF帯域の周波数であるものとする。以下では、電子キーシステムとしてLF帯域の信号及びRF帯域の信号を用いる通信を無線通信と呼ぶ。また、電子機器としての電子キー300は、内蔵する二次電池を電源として動作する。電子キーシステム100では、充電システムとして、充電装置としての車両200又は充電装置を搭載する車両が、非接触充電方式により電子キー300に対して電力を供給し、電子キー300が備える二次電池の充電が可能な構成を有している。具体的には、車両200は、電子キー300を探索しながら電子キー300から応答があると、電子キー300との間で、電池の残量を通知するための通信等の無線充電通信非接触充電通信を行う。その後、車両200は、公知の非接触充電方式のうち電磁誘導方式により、電力を電子キー300に送電し、電子キー300は、受電した電力を二次電池に充電する。より具体的には、電子キー300は、受電した電力に対応した電流に基づいて二次電池を充電する。このように、非接触充電方式による充電に先立って、無線充電通信が行われる。このとき、無線充電通信は、電力伝送効率の観点からLF帯域の通信である。以下では、非接触充電に先立って行われる通信を無線充電通信と呼ぶ。図2に、図1の車両200及び電子キー300の構成例のブロック図を示す。図2において、図1と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。車両200は、無線充電装置としての非接触充電回路一次側、送電部210と、無線通信回路無線通信部220と、制御回路230とを備えている。非接触充電回路210は、共振調整回路214と、充電制御回路216と、送電用コイル218とを備えている。無線通信回路220は、RF受信回路222と、アンテナ224と、LF送信回路226とを備えている。電子キー300は、非接触充電回路二次側、受電部310と、無線通信回路無線通信部330と、制御回路340と、二次電池350とを備え、二次電池350を電源として動作する。非接触充電回路310は、整流回路312と、充電管理回路314と、共振調整回路316と、受電用コイル320とを備えている。無線通信回路330は、RF送信回路332と、アンテナ334と、LF受信回路336と、コイル3381,3382とを備えている。このような電子キーシステム100において、車両200は、送電用コイル218を介して、電子キー300の位置確認用のLF帯域の通信信号を送信する。この通信信号を受信した電子キー300は、RF帯域の通信信号により車両200に対して応答する。車両200と電子キー300とにより無線通信が確立すると、電子キー300の認証を行い、認証後に、車両200のドアのロックや解除、エンジンの始動や停止等の所定の制御が許可されるようになっている。一方、車両200は、電子キー300の検知を行い、電子キー300からの応答を待つ。そして、電子キー300から応答があると、車両200は、電子キー300から二次電池350の充電状態を受信する。受信した充電状態に基づいて、二次電池350の残量が満充電ではないとき、車両200は、公知の非接触充電方式により送電用コイル218を介して電力を送電する。電子キー300は、受電用コイル320を介して車両200から受電した電力を二次電池350に充電することができるようになっている。本実施形態では、車両200において、送電用コイル218が、非接触充電の送電用として用いられる上に、LF帯域の通信信号の送信用アンテナとしても共用化される。更に、RF受信回路222は、RF帯域の通信信号による無線通信の受信処理を行う受信回路として用いられる上に、電子キー300からの無線充電通信の受信処理を行う受信回路として共用化される。更に、電子キー300において、受電用コイル320が、非接触充電の受電用として用いられる上に、LF受信回路336のアンテナコイルとして共用化される。更に、RF送信回路332は、RF帯域の通信信号による無線通信の送信処理を行う送信回路として用いられる上に、車両200に対する無線充電通信の送信処理を行う送信回路として共用化される。これにより、車両200及び電子キー300のそれぞれについて、規模を大きくすることなく、無線通信機能と無線充電機能とを搭載した電子キーシステムを提供することができるようになる。この結果、多機能化によって消費電力が増大した場合でも、二次電池への非接触充電が可能となり、電池充電の手間がなく、且つ、無線通信中にも充電が可能となる。このような本実施形態における車両200では、非接触充電回路210において、共振調整回路214は、送電用コイル218により構成される共振回路の共振周波数を調整する。共振調整回路214による調整時の送電用コイル218は、LF送信回路226のLF帯域の通信信号の送信用アンテナとして機能する。共振調整回路214による非調整時の送電用コイル218は、本来の非接触充電方式の送電用のコイルとして機能する。充電制御回路216は、電子キー300への電力の送電を制御する。無線通信回路220において、RF受信回路222は、電子キー300からの無線通信のRF帯域の通信信号の受信処理を行うと共に、電子キー300からの無線充電通信の受信処理を行う。無線充電通信には、RF帯域の通信信号を用いられることが望ましい。アンテナ224は、電子キー300によって送信されたRF帯域の通信信号を受信すると共に、電子キー300からの無線充電通信の信号を受信する。LF送信回路226は、電子キー300に対して、位置確認用のLF帯域の通信信号を生成し、送電用コイル218を介して送信する。制御回路230は、車両200を構成する非接触充電回路210及び無線通信回路220を制御する。一方、電子キー300では、非接触充電回路310において、整流回路312は、受電用コイル320において電力を受電したときに発生する電流を整流する。充電管理回路314は、整流回路312によって整流された電流を用いて、二次電池350の充電制御を行うと共に、二次電池350の残量の管理を行う。共振調整回路316は、非接触充電回路又は無線通信回路のいずれとして動作させるかに応じて、受電用コイル320により構成される共振回路の共振周波数を、コイル3381又はコイル3382により構成される共振回路の共振周波数に揃えるように調整する。共振調整回路316による調整時の受電用コイル320は、LF受信回路336の送信用アンテナコイルとして機能する。共振調整回路316による非調整時の受電用コイル320は、車両200からの電力の受電用コイルとして機能する。即ち、LF受信回路336のアンテナコイルとして受電用コイル320が共用化される。無線通信回路330において、RF送信回路332は、車両200からのLF帯域の通信信号に対する応答として、車両200に対するRF帯域の通信信号の送信処理を行うと共に、車両200に対する無線充電通信の送信処理を行う。アンテナ334は、車両200に対するRF帯域の通信信号を送信すると共に、車両200に対して無線充電通信を送信する。LF受信回路336は、コイル3381,3382、及び受電用コイル320により受信された車両200からの位置確認用のLF帯域の通信信号の受信処理を行う。コイル3381,3382のそれぞれは、水平2方向X軸、Y軸及び垂直方向Z軸のいずれかの2軸例えばX軸及びY軸に対応する受信用アンテナコイルである。共振調整回路316による調整時の受電用コイル320は、残りの1軸例えばZ軸に対応する受信用アンテナコイルである。従って、LF帯域の通信信号の受信時には、コイル3381,3382、及び受電用コイル320により3軸のアンテナコイルが構成されるようになっている。制御回路340は、電子キー300を構成する非接触充電回路310及び無線通信回路330を制御する。この制御回路340は、非接触充電回路として動作させるか、又は無線通信回路として動作させるかに応じてスイッチ制御信号SCを生成し、共振調整回路316を制御することができる。例えば、制御回路340は、二次電池350の充電動作中か否か充電動作状態に応じて、スイッチ制御信号SCを生成することができる。図3に、図2の非接触充電回路310の構成例を示す。図3において、図2と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。非接触充電回路310において、受電用コイル320の両端は、整流回路312及び共振調整回路316に接続される。整流回路312によって整流された電流は、充電管理回路314に供給される。充電管理回路314は、整流回路312によって整流された電流を用いて二次電池350の充電制御を行うと共に、二次電池350の供給電圧を監視することで、二次電池350の残量を管理する。また、充電管理回路314は、二次電池350の残量に対応した情報を制御回路340に出力する。共振調整回路316は、スイッチ制御信号SCに基づいて、受電用コイル320を用いて構成される共振回路の共振周波数の調整又は非調整を切り替える。共振調整回路316の出力は、LF受信回路336に供給される。図4に、図3の共振調整回路316の構成例を示す。図4において、図3と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。図5に、図4のスイッチ部の構成例を示す。図5において、図4と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。共振調整回路316は、スイッチ部400と、共振周波数調整部410とを備えている。スイッチ部400は、受電用コイル320の両端が接続され、スイッチ制御信号SCにより受電用コイル320の両端と共振周波数調整部410との接続が制御される。スイッチ部400は、図5に示すようにスイッチ402,404を備え、スイッチ制御信号SCに基づいて、受電用コイル320の両端と共振周波数調整部410との接続を一斉に切り替える。具体的には、スイッチ部400は、非接触充電回路として動作させるとき、スイッチ制御信号SCにより受電用コイル320の両端を共振周波数調整部410と切断する。これにより、受電用コイル320は、本来の受電用として用いられる。また、スイッチ部400は、無線通信回路として動作させるとき、スイッチ制御信号SCにより受電用コイル320の両端と共振周波数調整部410とを接続する。これにより、受電用コイル320は、LF通信の受信用アンテナコイルとして用いられる。共振周波数調整部410は、抵抗回路412と、キャパシター414とを備えている。抵抗回路412とキャパシター414とは並列に接続されており、受電用コイル320の両端に対するスイッチ部400の出力は、抵抗回路412及びキャパシター414の両端に接続される。抵抗回路412及びキャパシター414の一端は接地電位に接続され、他端はLF受信回路336に接続される。このような構成により、共振調整回路316は、例えば二次電池350が充電動作中のときに非接触充電回路として動作させるため、共振調整回路316の動作がオフ状態であるものとして受電用コイル320と共振周波数調整部410とを切断する。これにより、受電用コイル320は、本来の電力の受電用のコイルとして機能することができる。一方、共振調整回路316は、例えば二次電池350が充電動作中ではないときに無線通信回路として動作させるため、共振調整回路316の動作がオン状態であるものとして受電用コイル320と共振周波数調整部410とを接続する。このとき、コイル3381又はコイル3382を用いて構成される共振回路の共振周波数となるように、受電用コイル320を用いて構成される共振回路の共振周波数が設定される。コイル3381を用いて構成される共振回路の共振周波数は、コイル3382を用いて構成される共振回路の共振周波数と一致するように設定されている。従って、コイル3381,3382、及び受電用コイル320が、3軸のアンテナコイルとして機能する。以上のように、受電用コイル320は、LF受信回路336の1軸のアンテナコイルとして共用化される。なお、図4及び図5は、電子キー300の共振調整回路316について説明したが、車両200の共振調整回路214についても、同様に、送電用コイル218をLF送信回路226の送信用アンテナコイルとしても共用化することができる。即ち、共振調整回路214は、図4及び図5と同様の構成を備え、無線通信の送信タイミングに対応したスイッチ制御信号により送電用コイル218の両端と共振周波数調整部との接続が制御される。具体的には、無線通信の送信時には、共振調整回路214は、共振調整回路214の動作がオン状態であるものとして図示しないスイッチ制御信号により送電用コイル218と共振周波数調整部とを接続する。このとき、送電用コイル218を用いて構成される共振回路の共振周波数が、第1の共振周波数に調整される。この第1の共振周波数は、本来、LF送信回路226の送信用アンテナコイルを用いて構成される共振回路の共振周波数である。一方、無線通信の送信時ではないとき、共振調整回路214は、共振調整回路214の動作がオフ状態であるものとして送電用コイル218と共振周波数調整部とを切断する。これにより、送電用コイル218を用いて構成される共振回路の共振周波数は、第2の共振周波数のままであり、送電用コイル218は、本来の電力の送電用のコイルとして機能することができる。以上のように、送電用コイル218は、LF送信回路226の送信用アンテナコイルとして共用化される。比較例ここで、本実施形態と対比するための比較例について説明する。図6に、本実施形態の比較例における電子キーシステムを構成する車両及び電子キーの構成例のブロック図を示す。図6において、図2と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。本比較例における電子キーシステム100aは、車両200aと電子キー300aとを備えている。本比較例における車両200aの構成が本実施形態における車両200の構成と異なる第1の点は、非接触充電回路210aにおいて共振調整回路214が省略され、受信回路212aが追加された点である。また、本比較例における車両200aの構成が本実施形態における車両200の構成と異なる第2の点は、無線通信回路220aにおいて送信用アンテナコイル228aが追加された点である。これにより、制御回路230aの動作も制御回路230の動作と異なる。本比較例における電子キー300aの構成が本実施形態における電子キー300の構成と異なる第1の点は、非接触充電回路310aにおいて共振調整回路316が省略され、送信回路318aが追加された点である。また、本比較例における電子キー300aの構成が本実施形態における電子キー300の構成と異なる第2の点は、無線通信回路330aにおいてコイル3383が追加された点である。コイル3383は、例えばZ軸方向の受信用アンテナコイルであり、コイル3381,3382,3383により、3軸のアンテナコイルが構成されるようになっている。このような構成において、車両200aは、LF送信回路226aが、送信用アンテナコイル228aを介して、電子キー300aに対して確認用のLF帯域の通信信号を送信する。電子キー300aは、コイル3381,3382,3383を介して車両200aからの信号を受信すると、RF送信回路332が、アンテナ334を介してRF帯域の通信信号により応答する。一方、電子キー300aは、送信回路318aにおいて、二次電池350の充電状態を車両200aに対して送信する。車両200aは、受信回路212aにおいて、受電用コイル320を介して電子キー300aから二次電池350の充電状態を受信する。受信した充電状態に基づいて、二次電池350の残量が満充電ではないとき、車両200は、公知の非接触充電方式により電力を送電し、電子キー300が、車両200から受電した電力を二次電池350に充電することができるようになっている。これに対して、本実施形態では、車両200において、非接触充電回路210は、送電用コイル218を有し、電子キー300との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、送電用コイル218を介して電子キー300に対して非接触充電方式により電力を送電する。この非接触充電回路210は、送電用コイル218により構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路214を含む。無線通信回路220は、送電用コイル218を介して、電子キー300との間で無線通信を行うことができる。また、電子キー300では、非接触充電回路210が、受電用コイル320を有し、車両200との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行って、受電用コイル320を介して車両200から非接触充電方式により伝送される電力を受電する。二次電池350は、非接触充電回路210によって受電された電力が充電される。無線通信回路330は、少なくとも第1の軸用コイルとして例えばコイル3381を有し、車両200との間で無線通信を行う。非接触充電回路210は、例えばコイル3381を用いて構成される共振回路の共振周波数と一致するように、受電用コイル320により構成される共振回路の共振周波数を調整する共振調整回路316を含む。無線通信回路330は、コイル3381及び受電用コイル320を介して、車両200との間で無線通信を行うことができる。また、電子キー300は、アンテナ334を含む。無線通信回路330は、アンテナ334を介して車両200との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、アンテナ334を介して車両200との間で無線通信を行うことができる。そして、非接触充電回路310は、無線通信回路330による無線充電通信に基づいて、車両200から非接触充電方式により伝送される電力を受電することができる。従って、本実施形態によれば、本比較例と比較して、車両200の非接触充電回路210における受信回路、及び無線通信回路220における送信用アンテナコイルを省略することができる。このとき、共振調整回路214を追加する必要があるが、上記のように非常に簡素な構成を採用することができるので、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける車両を提供することができる。また、本実施形態によれば、本比較例と比較して、電子キー300の非接触充電回路310における送信回路、及び無線通信回路330における1軸分のコイルを省略することができる。このとき、共振調整回路316を追加する必要があるが、上記のように非常に簡素な構成を採用することができるので、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける電子キーを提供することができる。本実施形態の動作例次に、本実施形態における電子キーシステムの動作例について説明する。本実施形態では、無線充電通信機能と無線通信機能とを有し、各通信機能における通信の確立状況に応じて、以下のように動作する。図7A、図7Bに、本実施形態において無線充電通信及び無線通信の確立状況に基づいて判別されるエリアの説明図を示す。図7Aは、車両200を上面から見て、車両200に対する電子キー300の位置を模式的に表す。図7Bは、図3Aの各エリアの説明図を表す。ここで、車両200の運転席近傍に、非接触充電の一次側である無線充電装置が設置されているものとする。このとき、車両200の室外において所定の距離以上離れたエリアAR3では、車両200からのLF帯域の通信信号を電子キー300が受信できず、電子キー300がRF帯域の通信信号により応答することができない。これに対して、車両200の室内外であるエリアAR2又は車両200の室内であるエリアAR1では、車両200からのLF帯域の通信信号を電子キー300が受信することができ、電子キー300がRF帯域の通信信号により応答することができる。また、エリアAR1は、車両200の運転席近傍付近のエリアであり、無線充電装置との間で無線充電通信が可能なエリアとなる。即ち、エリアAR1は、無線充電通信を確立でき、且つ、無線通信を確立できるエリアに対応する。エリアAR2は、無線充電通信を確立できず、且つ、無線通信を確立できるエリアに対応する。エリアAR3は、無線充電通信を確立できず、且つ、無線通信を確立できないエリアに対応する。車両図8に、本実施形態における車両200の動作例のフロー図を示す。なお、車両200では、動作開始時、非接触充電回路210の動作がオフ、共振調整回路214の動作がオンに設定されているものとする。まず、共振調整回路214の動作がオンに設定されているため、送電用コイル218が、LF送信回路226の送信用アンテナコイルとして機能する。そこで、LF送信回路226が、送電用コイル218を介して、電子キー300の確認用のLF帯域の通信信号を送信するステップS1。RF受信回路222は、アンテナ224を介して、電子キー300からのRF帯域の通信信号による応答を待つステップS2。電子キー300からの応答がないときステップS2:N、車両200の動作は、ステップS1に戻る。電子キー300からの応答があったときステップS2:Y、車両200は、電子キー300との間でLF帯域の信号の送信及びRF帯域の信号の受信を行って、電子キー300の認証等の通信を行うステップS3。続いて、車両200は、非接触充電が可能であるか否かを判断するため、共振調整回路214の動作をオフに設定すると共に、非接触充電回路210の動作をオンに設定するステップS4。次に、非接触充電回路210は、電子キー300の非接触充電回路310の確認を行うステップS5。電子キー300からの応答がないときステップS6:N、車両200は、共振調整回路214の動作をオフに設定すると共に、LF送信回路226の動作をオンに設定し、無線通信に切り替えるステップS7。更に、ステップS7では、車両200は、非接触充電回路210の動作を停止させる。その後、車両200の動作は、ステップS1に戻る。ステップS6において電子キー300からの応答があったときステップS6:Y、車両200は、電子キー300との間で無線充電通信を行い、充電側の機器の確認、安全確認、電池の残量の通知等を行うステップS8。その後、車両200は、LF送信回路226の動作を停止させるステップS9。電子キー300が備える二次電池350が満充電であるときステップS10:Y、非接触充電回路210は、電力の送電を待つステップS11。電子キー300が備える二次電池350が満充電ではないときステップS10:N、非接触充電回路210は、電力を送電するステップS12。ステップS11又はステップS12に続いて、動作が終了のときステップS13:Y、車両200は、一連の動作を終了させるエンド。ステップS13において、動作が終了ではないときステップS13:N、車両200の動作は、ステップS5に戻る。図8において、ステップS2により、電子キー300がエリアAR3に位置する否かが判別され、ステップS6により、電子キー300がエリアAR1,AR2のいずれに位置するかが判別される。電子キー図9に、本実施形態における電子キー300の動作例のフロー図を示す。なお、電子キー300では、動作開始時、非接触充電回路310の動作がオフ、共振調整回路316の動作がオンに設定されているものとする。まず、共振調整回路316の動作がオンに設定されているため、受電用コイル320が、LF受信回路336の受信用アンテナコイルとして機能する。そこで、LF受信回路336は、コイル3381,3382、及び受電用コイル320を介して、車両200からの確認用のLF帯域の通信信号を受信するステップS20。電子キー300が車両200からの確認用の通信信号に対して応答するときステップS21:Y、RF送信回路332は、アンテナ334を介して、車両200に対してRF帯域の通信信号による応答を送信する。電子キー300は、車両200との間でRF帯域の信号の送信及びLF帯域の信号の受信を行って、電子キー300の認証等の通信を行うステップS22。ステップS21において、電子キー300が車両200からの確認用の通信信号に対して応答しないときステップS21:N、電子キー300の動作は、ステップS20に戻る。ステップS22に続いて、電子キー300は、非接触充電が可能であるか否かを判断するため、共振調整回路316の動作をオフに設定すると共に、非接触充電回路310の動作をオンに設定するステップS23。次に、非接触充電回路310は、車両200からの確認を待つステップS24。車両200からの確認がなく、電子キー300が応答しないとき又は所定のタイムアウト時間が経過したときステップS25:Y、電子キー300は、共振調整回路316の動作をオンに設定するステップS26。ステップS26では、電子キー300は、更に、LF受信回路336の動作をオンに設定し、無線通信に切り替え、非接触充電回路310の動作を停止させる。その後、電子キー300の動作は、ステップS20に戻る。ステップS25において電子キー300が応答するときステップS25:Y、電子キー300は、車両200との間で無線充電通信を行い、充電側の機器の確認、安全確認、電池の残量の通知等を行うステップS27。その後、電子キー300は、LF受信回路336の動作を停止させるステップS28。二次電池350が満充電であるときステップS29:Y、非接触充電回路310は、電力の受電を待つステップS30。二次電池350が満充電ではないときステップS29:N、非接触充電回路310は、電力を受電するステップS31。ステップS30又はステップS31に続いて、動作が終了のときステップS32:Y、電子キー300は、一連の動作を終了させるエンド。ステップS32において、動作が終了ではないときステップS32:N、電子キー300の動作は、ステップS24に戻る。図9において、ステップS21により、電子キー300がエリアAR3に位置する否かが判別され、ステップS25により、電子キー300がエリアAR1,AR2のいずれに位置するかが判別される。電子キーシステムの動作例図10及び図11に、本実施形態における電子キーシステム100の動作説明図を示す。図10は、車両200と電子キー300との間の距離に応じて、車両200及び電子キー300のそれぞれの動作の概要を表したものである。図11は、車両200及び電子キー300による各エリア毎の無線通信及び無線充電通信の概要を表したものである。無線通信LF通信の確立ができない上に、無線充電通信の確立ができないために非接触充電が不可能なエリアAR3では、車両200及び電子キー300では、非接触充電回路の動作を停止させると共に、共振調整回路の動作がオンに設定される。このとき、図10又は図11に示すように、共用化された送電用コイル218を介して車両200からはLF帯域の通信信号を周期的に電子キー300に対して送るものの、電子キー300が車両200に対して応答しない状態となる。これに対して、無線通信の確立ができるものの、無線充電通信の確立ができないために非接触充電が不可能なエリアAR2では、車両200及び電子キー300では、LF帯域の通信信号及びRF帯域の通信信号で無線通信を行う。このとき、図10又は図11に示すように、車両200からはLF帯域の通信信号を電子キー300に対して送り、電子キー300が車両200に対してRF帯域の通信信号で応答する状態となる。そして、電子キー300から車両200に対して応答があると、車両200は、共振調整回路214の動作をオフに設定すると共に、非接触充電回路210の動作をオンにし、電子キー300の非接触充電回路310の検知を行う。ここで、電子キー300は、非接触充電回路310による応答ができない状態である。なお、電子キー300は、RF帯域の通信信号による応答後、共振調整回路316の動作をオフに設定し、所定のタイムアウト時間の経過後に、再び共振調整回路316の動作をオンに設定し、非接触充電回路310の動作を停止させる。そして、無線通信の確立ができ、且つ、無線充電通信の確立ができるエリアAR1では、車両200及び電子キー300では、LF送信回路及びLF受信回路の動作を停止させ、電子キー300から車両200に対し、RF帯域の通信信号により無線充電通信を行う。このとき、図10又は図11に示すように、車両200の非接触充電回路210は、電子キー300の非接触充電回路310の検知を行い、RF帯域の通信信号により非接触充電回路310が応答することができる。その後、二次電池350の残量に応じて送電及び受電が行われる。二次電池350が満充電ではないとき、非接触充電方式により電力の送電及び受電が行われて、電子キー300は、受電した電力を二次電池350に充電する。二次電池350が満充電のとき、電力の送電及び受電を中断させる。詳細な動作例ここで、本実施形態における電子キーシステム100の詳細な動作例について説明する。図12に、本実施形態における電子キーシステム100の詳細な動作例を示す。図12は、電子キー300を所持するユーザーがエリアAR3から車両200に近づき、車両200の運転席近傍に設置される無線充電装置としての非接触充電回路により電子キー300の充電を行った後、車両200からエリアAR3に離れるときの動作例を表す。電子キー300の位置がエリアAR3のとき、車両200は、非接触充電回路の動作を停止させた状態で、送電用コイル218を介してLF帯域の通信信号を周期的に送信する。しかしながら、電子キー300がこの通信信号を受信することができず、応答することができない。電子キー300の位置がエリアAR3からエリアAR2に入ると、電子キー300は、受電用コイル320等を介して車両200からのLF帯域の通信信号を受信することができるようになり、RF帯域の通信信号により車両200に応答する。電子キー300からの応答を受けた車両200は、共振調整回路214の動作をオフに設定すると共に、非接触充電回路210の動作の停止状態を解除し、非接触充電回路210が、非接触充電回路310の確認用の呼び出しを行う。電子キー300は、RF帯域の通信信号による応答後、共振調整回路316の動作をオフに設定する。エリアAR2では、非接触充電回路310は、この呼び出しを受信することができないため、非接触充電回路210に対して応答することができない。そこで、所定のタイムアウト時間経過後、車両200は、再び、非接触充電回路210を動作停止状態に設定する共に、共振調整回路214の動作をオンに設定する。電子キー300もまた、再び、非接触充電回路310を動作停止状態に設定すると共に、共振調整回路316の動作をオンに設定する。エリアAR2では、このような非接触充電回路210から非接触充電回路310の確認用の呼び出しを周期的に行う。電子キー300の位置がエリアAR2からエリアAR1に入ると、非接触充電回路310は、非接触充電回路210からの確認用の呼び出しを受信し、非接触充電回路210に対して応答することができるようになる。そこで、非接触充電回路210及び非接触充電回路310は、無線充電通信により、非接触充電回路210の確認や二次電池350の残量の通知を行う。その後、車両200は、無線通信回路220の動作を停止させ、電子キー300は、無線通信回路330の動作を停止させる。二次電池350の充電が必要なとき、車両200は、非接触充電回路210により電力を送電する。電子キー300は、非接触充電回路310により電力を受電し、二次電池350に充電する。その後、再び、非接触充電回路210が、非接触充電回路310の確認用の呼び出しを行い、非接触充電回路310の応答を待って、必要に応じて、非接触充電を継続する。こうして、二次電池350の充電が不要になると、非接触充電回路210は、電力の送電を中断し、非接触充電回路310は、電力の受電を中断する。その後、電子キー300の位置がエリアAR1からエリアAR2に離れると、非接触充電回路310は、非接触充電回路210からの確認用の呼び出しを受信することができなくなり、非接触充電回路210に対して応答することができなくなる。なお、エリアAR2では、非接触充電回路210から非接触充電回路310の確認用の呼び出しを周期的に行う。更に、電子キー300の位置がエリアAR2からエリアAR3に離れると、車両200からLF帯域の通信信号を周期的に送信するが、電子キー300がこの通信信号を受信することができず、応答することができなくなる。以上説明したように、本実施形態によれば、車両200の非接触充電回路210における受信回路、及び無線通信回路220における送信用アンテナコイルを省略することができる。このとき、追加する共振調整回路214として非常に簡素な構成を採用することができるので、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける車両を提供することができる。また、本実施形態によれば、電子キー300の非接触充電回路310における送信回路、及び無線通信回路330における1軸分のアンテナコイルを省略することができる。このとき、追加する共振調整回路316として非常に簡素な構成を採用することができるので、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムにおける電子キーを提供することができる。従って、車両200及び電子キー300のそれぞれについて、規模を大きくすることなく、無線通信機能と無線充電機能とを搭載した電子キーシステムを提供することができるようになる。この結果、多機能化によって消費電力が増大した場合でも、二次電池への非接触充電が可能となり、電池充電の手間がなく、且つ、無線通信中にも充電が可能となる。第1の変形例本実施形態では、車両及び電子キーの両方に共振調整回路を設けると共に、コイルを共用化するものとして説明したが、車両及び電子キーの一方のみに共振調整回路を設けるようにしてもよい。図13に、本実施形態の第1の変形例における電子キーシステムの構成例のブロック図を示す。図13において、図2と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。第1の変形例では、電子キーシステムを構成する電子キーにのみ共振調整回路を設けている。この第1の変形例における電子キーシステム500を構成する車両600は、非接触充電回路610と、無線通信回路620と、制御回路630とを備えている。また、電子キーシステム500を構成する電子キー700は、本実施形態における電子キー300と同様の構成を有している。車両600の構成が本実施形態における車両200の構成と異なる第1の点は、非接触充電回路610において共振調整回路214が省略されている点である。車両600の構成が本実施形態における車両200の構成と異なる第2の点は、無線通信回路620においてLF送信回路626の送信用アンテナコイルとして機能するコイル628送信用コイルが追加された点である。第1の変形例における車両600は、更に、コイル628を含み、無線通信回路620は、コイル628を介して電子キー700との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、コイル628を介して電子キー700との間で無線通信を行う。非接触充電回路610は、無線通信回路620による無線充電通信に基づいて、電子キー700に対して非接触充電方式により電力を送電する。このような第1の変形例によれば、コイル628を介してLF帯域の通信信号を送信する点を除けば、本実施形態と同様に動作させることができる。従って、第1の変形例によれば、車両及び電子キーの非接触充電回路における受信回路及び送信回路や、電子キーの無線通信回路のコイルを省略することができる。これにより、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムを提供することができる。第2の変形例本実施形態の第1の変形例では、車両及び電子キーのそれぞれにおいて、非接触充電回路の受信回路の機能を、無線通信回路のRF受信回路又はLF受信回路により実現するものとして説明した。また、第1の変形例では、車両及び電子キーのそれぞれにおいて、非接触充電回路の送信回路の機能を、無線通信回路のLF送信回路又はRF送信回路により実現するものとして説明した。しかしながら、車両又は電子キーにおいて、非接触充電回路の受信回路及び送信回路の一方のみの機能を、無線通信回路の対応する回路により実現するようにしてもよい。図14に、本実施形態の第2の変形例における電子キーシステムの構成例のブロック図を示す。図14において、図13と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。第2の変形例では、電子キーシステムを構成する車両は、受信回路のみを共用化する。また、電子キーシステムを構成する電子キーは、共振調整回路を有し、送信回路を共用化する。この第2の変形例における電子キーシステム800を構成する車両900は、非接触充電回路910と、無線通信回路620と、制御回路930とを備えている。また、電子キーシステム800を構成する電子キー1000は、非接触充電回路1010と、無線通信回路1030と、制御回路1040とを備えている。なお、図13の無線通信回路330に対して、無線通信回路1030においてコイル3383が省略されている。車両900の構成が第1の変形例における車両600の構成と異なる点は、非接触充電回路910において送信回路914が追加されている点である。従って、無線通信回路920のLF送信回路926は、LF帯域の通信信号の送信処理のみを行う。送信回路914は、無線充電通信の送信処理を行う。電子キー1000の構成が第1の変形例における電子キー700の構成と異なる点は、非接触充電回路1010において受信回路1018が追加されている点である。従って、無線通信回路1030のLF受信回路1036は、LF帯域の通信信号の受信処理のみを行う。受信回路1018は、無線充電通信の受信処理を行う。図15に、第2の変形例の比較例における電子キーシステムの構成例のブロック図を示す。図15において、図14と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。第2の変形例の比較例における電子キーシステム800aは、車両900aと、電子キー1000aとを備えている。車両900aは、非接触充電回路910aと、無線通信回路620aと、制御回路930aとを備えている。電子キー1000aは、非接触充電回路1010aと、無線通信回路1030aと、制御回路1040aとを備えている。車両900aの構成が車両900の構成と異なる点は、非接触充電回路910aにおいて受信回路912aが追加された点である。受信回路912aは、無線充電通信の受信処理を行う。電子キー1000aの構成が電子キー1000の構成と異なる第1の点は、非接触充電回路1010aにおいて共振調整回路が省略されて送信回路1020aが追加された点である。送信回路1020は、無線充電通信の送信処理を行う。電子キー1000aの構成が電子キー1000の構成と異なる第2の点は、無線通信回路1030aにおいてコイル1038aが追加された点である。コイル3381,3382,1038aにより、3軸のアンテナコイルが構成される。このような第2の変形例によれば、電子キーから車両に対する無線充電通信は無線通信回路により行われる点を除けば、第1の変形例と同様に動作させることができる。そして、第2の変形例によれば、その比較例と比較して、車両において受信回路を省略でき、電子キーにおいて送信回路及びコイルを省略することができる。これにより、規模を大きくすることなく、非接触充電機能と無線通信機能との搭載が可能な電子キーシステムを提供することができる。コイルの実装例LF通信用のコイルと、非接触充電用のコイルについては、次のように実装することができる。図16に、本実施形態の第2の変形例における車両600の送電用コイル218、及びLF送信回路のコイル628の実装例を模式的に示す。図16において、図14と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。送電用コイル218は、平面コイルであり、LF送信回路626のコイル628は、円筒状コイルであることが望ましい。そして、コイル628は、送電用コイル218が設けられる実装基板1100において二次側の受電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる。図17に、本実施形態の第2の変形例における電子キー700の受電用コイル320、及びLF受信回路336のコイルの実装例を模式的に示す。図17において、図13と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。受電用コイル320は、平面コイルであり、LF受信回路336のコイル3381,3382は、円筒状コイルであることが望ましい。そして、コイル3381,3382は、受電用コイル320が設けられる実装基板1110において一次側の送電用コイルの接近面と反対側の面に設けられる。なお、図17では、コイル3381,3382の配置方向が直交するように設けられる。図18に、本実施形態の第2の変形例における電子キーシステムにおいて、非接触充電を行う例を模式的に示す。図18は、図16及び図17を横方向から見た図を表す。図18に示すように、一次側にとっては、非接触充電の際に、二次側の受電用コイルを送電用コイル218に接近させることができるようになり、LF通信用のコイルを実装させながら、効率的な電力伝送が可能となる。また、二次側にとっても、非接触充電の際に、一次側の送電用コイルを受電用コイル320に接近させることができるようになり、LF通信用のコイルを実装させながら、効率的な電力伝送が可能となる。ところで、送電用コイル218又は受電用コイル320と、LF通信用のコイルとは、次のように配置されてもよい。図19A、図19Bに、送電用コイル218又は受電用コイル320、及びLF通信用のコイルの配置例を示す。図19Aは、送電用コイル218及びコイル628の配置例を表す。図19Aにおいて、図16と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。図19Bは、受電用コイル320及びコイル3381,3382の配置例を表す。図19Bにおいて、図17と同様の部分には同一符号を付し、適宜説明を省略する。即ち、図19Aに示すように、実装基板1100において送電用コイル218の上部にコイル628が重なるように配置してもよい。また、図19Bに示すように、実装基板1110において受電用コイル320の上部にコイル3381及びコイル3382の少なくとも一方が重なるように配置してもよい。なお、本実施形態、又は本実施形態の第1の変形例における車両及び電子キーの少なくとも一方において、図16、図17、図19A、又は図19Bのようにコイルを実装してもよい。以上、本発明に係る電子機器、充電装置、及び充電システム等を上記の実施形態又はその変形例に基づいて説明したが、本発明は上記の実施形態又はその変形例に限定されるものではない。例えば、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、次のような変形も可能である。1本実施形態又はその変形例では、本発明に係る充電システムとして電子キーシステムを例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明に係る充電システムは、例えばアクティブタグ等の無線機器を用いた通信システムであってもよい。2本実施形態又はその変形例では、本発明に係る電子機器として電子キーを例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明に係る電子機器は、例えばアクティブタグ等の無線機器であってもよい。3本実施形態又はその変形例では、本発明に係る充電装置として車両を例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。4本実施形態又はその変形例では、非接触充電方式として電磁誘導方式を例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。5本実施形態又はその変形例では、無線通信として、LF帯域やRF帯域の通信信号を例に説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。6本実施形態又はその変形例では、電子キーの無線通信回路は、3軸方向のコイルを備えるものとして説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、1軸方向又は2軸方向のコイルのみを備えた構成であってもよい。7本実施形態又はその変形例では、主に、コイルを共用化する例を説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。例えば、コイルを共用化することなく、送信回路及び受信回路の少なくとも一方を共用化するようにしてもよい。このとき、車両は、送信用コイルと、送信用コイルを介して電子キーとの間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、送信用コイルを介して電子キーとの間で無線通信を行う無線通信回路と、無線通信回路による無線充電通信に基づいて、電子キーに対して非接触充電方式により電力を送電する非接触充電回路とを含むことができる。また、電子キーは、アンテナと、アンテナを介して車両との間で非接触で充電を行うための無線充電通信を行うと共に、アンテナを介して車両との間で無線通信を行う無線通信回路と、無線通信回路による無線充電通信に基づいて、車両から非接触充電方式により伝送される電力を受電する非接触充電回路と、非接触充電回路によって受電された電力が充電される二次電池とを含むことができる。8上記の実施形態又はその変形例において、本発明を電子機器、充電装置、及び充電システム等として説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。例えば、本発明に係る電子機器の動作フロー、又は本発明に係る充電装置の動作フローの処理手順が記述されたプログラムや、このプログラムが記録された記録媒体であってもよい。"