"駆動信号の印加により圧力発生手段を駆動することで圧力室内に圧力変動を生じさせ、当該圧力変動によってノズルから液体を噴射する液体噴射ヘッドと、前記ノズルから液体が噴射されない程度に前記圧力室内の液体に圧力変動を生じさせる微振動パルスを含む駆動信号を繰り返し周期で発生する駆動信号発生手段と、前記繰り返し周期毎の液体の噴射又は非噴射示す噴射データに基づいて、前記液体噴射ヘッドによる液体の噴射を制御すると共に、前記微振動パルスを用いた微振動動作をノズル毎に制御する制御手段と、を備える液体噴射装置であって、前記制御手段は、前記噴射データから把握される連続する非噴射期間の長さに応じて、当該非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする液体噴射装置。前記制御手段は、前記非噴射期間の前後の連続する噴射期間に応じて、前記非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする請求項1に記載の液体噴射装置。前記制御手段は、微振動パルス設定を行う対象の周期から制御単位期間の最後の単位周期までの期間の、制御単位期間全体に対する割合に応じて、前記非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の液体噴射装置。前記駆動信号は、一つの繰り返し周期内に複数の微振動パルスを含むことを特徴とする請求項1から請求項3の何れか一項に記載の液体噴射装置。前記駆動信号は、一つの繰り返し周期内に、駆動電圧が異なる複数の微振動パルスを含むことを特徴とする請求項4に記載の液体噴射装置。駆動信号の印加により圧力発生手段を駆動することで圧力室内に圧力変動を生じさせ、当該圧力変動によってノズルから液体を噴射する液体噴射ヘッドと、前記ノズルから液体が噴射されない程度に前記圧力室内の液体に圧力変動を生じさせる微振動パルスを含む駆動信号を繰り返し周期で発生する駆動信号発生手段と、前記繰り返し周期毎の液体の噴射又は非噴射示す噴射データに基づいて、前記液体噴射ヘッドによる液体の噴射を制御すると共に、前記微振動パルスを用いた微振動動作をノズル毎に制御する制御手段と、を備える液体噴射装置の制御方法であって、前記噴射データから把握される連続する非噴射期間の長さに応じて、当該非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする液体噴射装置の制御方法。ところで、上記のプリンターでは、近年、紫外線などの光のエネルギーの照射によって硬化する光硬化型インクが画像等の印刷の際に用いられることがある。この光硬化型インクは、インク吸収性の乏しい記録媒体に対しても、光を照射することで硬化して定着するので、例えば、樹脂フィルムに対する画像の記録やその他の様々な用途に用いられている。しかしながら、この光硬化型インクは、一般の水系のインクよりも粘度が高い傾向にある。例えば、水系のインクの常温例えば、20°Cにおける粘度が8mPas未満であるのに対して、光硬化型インクの常温における粘度は8mPas以上である。この他、液晶等も高粘度液体の一種である。このような所謂高粘度領域の液体を扱う構成では、粘度の管理が一層重要となる。このため、当該高粘度領域の液体を扱う場合も含め、より過不足のない効率的な微振動動作が求められている。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、より過不足のない効率的な微振動動作が可能な液体噴射装置、および、液体噴射装置の制御方法を提供することにある。本発明は、上記目的を達成するために提案されたものであり、駆動信号の印加により圧力発生手段を駆動することで圧力室内に圧力変動を生じさせ、当該圧力変動によってノズルから液体を噴射する液体噴射ヘッドと、前記ノズルから液体が噴射されない程度に前記圧力室内の液体に圧力変動を生じさせる微振動パルスを含む駆動信号を繰り返し周期で発生する駆動信号発生手段と、前記繰り返し周期毎の液体の噴射又は非噴射示す噴射データに基づいて、前記液体噴射ヘッドによる液体の噴射を制御すると共に、前記微振動パルスを用いた微振動動作をノズル毎に制御する制御手段と、を備える液体噴射装置であって、前記制御手段は、前記噴射データから把握される連続する非噴射期間の長さに応じて、当該非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする。本発明によれば、噴射データから把握される連続する非噴射期間の長さに応じて、非噴射期間において圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することにより、より過不足のない効率的な微振動が可能となる。すなわち、増粘しやすい条件では、より大きく、より多くの微振動を行うことで増粘が防止される。増粘し難い条件では、より小さく、より少なく微振動を行うことで消費電力の低下が図れ、装置の発熱の抑制や長寿命化が可能となる。そして、より効率良く微振動を行うことが可能であるため、特に、高粘度液体を噴射する構成に好適である。また、上記構成において、前記制御手段は、前記非噴射期間の前後の連続する噴射期間に応じて、前記非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更する構成を採用することができる。上記構成によれば、非噴射期間の前後の連続する噴射期間に応じて、非噴射期間において圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することにより、さらに過不足のない効率的な微振動が可能となる。また、上記構成において、前記制御手段は、微振動パルス設定を行う対象の周期から制御単位期間の最後の単位周期までの期間の、制御単位期間全体に対する割合に応じて、前記非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更する構成を採用することができる。なお、制御単位期間とは、液体噴射ヘッドの走査単位であるパス、又は、所定のフラッシング着弾対象に対する液体の噴射とは別に、液体噴射ヘッド内の増粘液体や気泡を排出する目的で行われる液体の噴射処理もしくは噴射処理の開始時点から次回のフラッシング処理までの期間を意味する。上記構成によれば、微振動パルス設定を行う対象の周期現時点の周期から制御単位期間の最後の単位周期までの期間残りの期間の、制御単位期間全体に対する割合に応じて、非噴射期間において圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することにより、一層過不足のない効率的な微振動が可能となる。上記構成において、前記駆動信号は、一つの繰り返し周期内に複数の微振動パルスを含む構成を採用することが望ましい。上記構成によれば、駆動信号に複数の微振動パルスを含む構成とすることで、微振動パルスの印加周波数の変更が容易となる。上記構成において、前記駆動信号は、一つの繰り返し周期内に、駆動電圧が異なる複数の微振動パルスを含む構成を採用することが望ましい。上記構成によれば、駆動信号に駆動電圧が異なる複数の微振動パルスを含む構成とすることで、微振動パルスの駆動電圧の変更が容易となる。また、本発明の液体噴射装置の制御方法は、駆動信号の印加により圧力発生手段を駆動することで圧力室内に圧力変動を生じさせ、当該圧力変動によってノズルから液体を噴射する液体噴射ヘッドと、前記ノズルから液体が噴射されない程度に前記圧力室内の液体に圧力変動を生じさせる微振動パルスを含む駆動信号を繰り返し周期で発生する駆動信号発生手段と、前記繰り返し周期毎の液体の噴射又は非噴射示す噴射データに基づいて、前記液体噴射ヘッドによる液体の噴射を制御すると共に、前記微振動パルスを用いた微振動動作をノズル毎に制御する制御手段と、を備える液体噴射装置の制御方法であって、前記噴射データから把握される連続する非噴射期間の長さに応じて、当該非噴射期間において前記圧力発生手段に対する微振動パルスの印加周波数または当該微振動パルスの駆動電圧を変更することを特徴とする。以下、本発明を実施するための形態を、添付図面を参照して説明する。なお、以下に述べる実施の形態では、本発明の好適な具体例として種々の限定がされているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。また、以下の説明は、本発明の液体噴射装置として、インクジェット式プリンター本発明の液体噴射装置の一種を例に挙げて行う。図1はプリンター1の構成を示す斜視図である。このプリンター1は、液体噴射ヘッドとして記録ヘッド2が取り付けられると共に、インクカートリッジ3が着脱可能に取り付けられるキャリッジ4と、記録ヘッド2の下方に配設されたプラテン5と、キャリッジ4に搭載された記録ヘッド2を記録紙6着弾対象の一種の紙幅方向、即ち、主走査方向に往復移動させるキャリッジ移動機構7と、主走査方向に直交する副走査方向に記録紙6を搬送する紙送り機構8と、を備えている。キャリッジ4は、主走査方向に架設されたガイドロッド9に軸支された状態で取り付けられており、キャリッジ移動機構7の作動により、ガイドロッド9に沿って主走査方向に移動する。キャリッジ4の主走査方向の位置は、リニアエンコーダー10によって検出され、その検出信号、即ち、エンコーダーパルスがプリンターコントローラーの制御部41図3参照に送信される。これにより、制御部41は、このリニアエンコーダー10からのエンコーダーパルスに基づいてキャリッジ4記録ヘッド2の走査位置を認識しながら、記録ヘッド2による記録動作噴射動作等を制御することができる。そして、プリンター1は、このホームポジションから反対側の端部へ向けてキャリッジ4記録ヘッド2が移動する往動時と、反対側の端部からホームポジション側にキャリッジ4が戻る復動時との双方向で記録紙6上に文字や画像等を記録する。キャリッジ4の移動範囲内における記録領域よりも外側の端部領域には、走査の基点となるホームポジションが設定されている。本実施形態におけるホームポジションには、記録ヘッド2のノズル形成面ノズルプレート21:図2参照を封止するキャッピング部材11と、ノズル形成面を払拭するためのワイパー部材12と、が配置されている。上記キャッピング部材11は、エラストマーやゴムなどの弾性部材により上面が開放されたトレイ状に形成された部材である。このキャッピング部材11の開放面を記録ヘッド2のノズル形成面に押し付けることでキャッピング封止するようになっている。このキャッピング状態では、記録ヘッド2のノズル27からインクの溶媒が蒸発することが抑制される。また、キャッピング部材11は、フラッシング処理においてインク滴を受けるインク受部としても機能する。フラッシング処理では、定期的あるいは所定回数のパス記録ヘッド2の走査単位毎に、記録媒体から外れた位置にあるキャッピング部材11やその他のフラッシングポイントと呼ばれるインク受け部まで記録ヘッド2を移動させ、その位置でインク滴を噴射させることで、増粘したインクや気泡を受け部に排出させる。これにより、インク噴射能力の低下が防止される。図2は、上記記録ヘッド2の構成を説明する要部断面図である。この記録ヘッド2は、ケース13と、このケース13内に収納される振動子ユニット14と、ケース13の底面先端面に接合される流路ユニット15等を備えて構成されている。上記のケース13は、例えば、エポキシ系樹脂により作製され、その内部には振動子ユニット14を収納するための収納空部16が形成されている。振動子ユニット14は、圧力発生手段の一種として機能する圧電振動子17と、この圧電振動子17が接合される固定板18と、圧電振動子17に駆動信号等を供給するためのフレキシブルケーブル19とを備えている。圧電振動子17は、圧電体層と電極層とを交互に積層した圧電板を櫛歯状に切り分けることで作製された積層型であって、積層方向に直交する方向に伸縮可能な所謂縦振動モードの圧電振動子である。流路ユニット15は、流路形成基板20の一方の面にノズルプレート21を、流路形成基板20の他方の面に弾性板22をそれぞれ接合して構成されている。この流路ユニット15には、リザーバー23共通液室と、インク供給口24と、圧力室25と、ノズル連通口26と、ノズル27とが設けられている。そして、インク供給口24から圧力室25及びノズル連通口26を経てノズル27に至る一連のインク流路が、ノズル27毎に対応して形成されている。上記ノズルプレート21は、ドット形成密度に対応したピッチ例えば180dpiで複数のノズル27が列状に穿設されたステンレス等の金属製の薄いプレートである。このノズルプレート21には、ノズル27の列ノズル列が複数設けられており、1つのノズル列は、例えば180個のノズル27によって構成される。そして、本実施形態における記録ヘッド2は、それぞれ異なる色のインク本発明における液体の一種、具体的には、シアンC、マゼンタM、イエローY、ブラックKの合計4色のインクを貯留する4つのインクカートリッジ3を装着可能に構成されており、これらの色に対応させて合計4列のノズル列がノズルプレート21に形成されている。上記弾性板22は、支持板28の表面に弾性体膜29を積層した二重構造である。本実施形態では、金属板の一種であるステンレス板を支持板28とし、この支持板28の表面に樹脂フィルムを弾性体膜29としてラミネートした複合板材を用いて弾性板22を作製している。この弾性板22には、圧力室25の容積を変化させるダイヤフラム部30が設けられている。また、この弾性板22には、リザーバー23の一部を封止するコンプライアンス部31が設けられている。上記のダイヤフラム部30は、エッチング加工等によって支持板28を部分的に除去することで作製される。即ち、このダイヤフラム部30は、圧電振動子17の先端面が接合される島部32と、この島部32を囲む薄肉弾性部33とからなる。上記のコンプライアンス部31は、リザーバー23の開口面に対向する領域の支持板28を、ダイヤフラム部30と同様にエッチング加工等によって除去することにより作製され、リザーバー23に貯留された液体の圧力変動を吸収するダンパーとして機能する。そして、上記の島部32には圧電振動子17の先端面が接合されているので、この圧電振動子17を伸縮させることで圧力室25の容積を変動させることができる。この容積変動に伴って圧力室25内のインクに圧力変動が生じる。そして、記録ヘッド2は、この圧力変動を利用してノズル27からインク滴を噴射させる。図3はプリンター1の電気的な構成を示すブロック図である。このプリンター1は、プリンターコントローラー35とプリントエンジン36とで構成される。プリンターコントローラー35は、ホストコンピュータ等の外部装置からの印刷データ等が入力される外部インターフェース外部I/F37と、各種データ等を記憶するRAM38と、各種データ処理のための制御ルーチン等を記憶したROM39と、各部の制御を行う制御部41と、クロック信号を発生する発振回路42と、記録ヘッド2へ供給する駆動信号を発生する駆動信号発生回路43本発明における駆動信号発生手段の一種と、印刷データをドット毎に展開することで得られる噴射データドットパターンデータ或いは画素データや駆動信号等を記録ヘッド2に出力するための内部インターフェース内部I/F45と、を備えている。制御部41は、記録ヘッド2の動作を制御するためのヘッド制御信号を記録ヘッド2に出力したり、駆動信号COMを生成させるための制御信号を駆動信号発生回路43に出力したりする。ヘッド制御信号は、例えば、転送クロックCLK、噴射データSI、ラッチ信号LAT、第1チェンジ信号CH1、第2チェンジ信号CH2である。これらのラッチ信号やチェンジ信号は、駆動信号COM1,COM2を構成する各パルスの供給タイミングを規定する。また、制御部41は、上記印刷データに基づき、RGB表色系からCMY表色系への色変換処理、多階調のデータを所定階調まで減少させるハーフトーン処理、ハーフトーニングされたデータを、インク種類毎ノズル列毎に所定の配列で並べてドットパターンデータに展開するドットパターン展開処理等を経て、記録ヘッド2の噴射制御に用いる噴射データSIを生成する。この噴射データSIは、印刷される画像の画素に関するデータであり、噴射制御情報の一種である。ここで、画素とは、着弾対象である記録紙等の記録媒体上に仮想的に定められたドット形成領域を示す。そして、本発明に係る噴射データSIは、記録媒体上に形成されるドットの有無又はインクの噴射の有無及びドットの大きさ又は噴射されるインクの量に関する階調データからなる。本実施形態において、噴射データSIは合計2ビットの2値階調データによって構成されている。2ビットの階調値には、インクを噴射しない非記録後述する微振動に対応する[00]と、スモールドットの記録に対応する[01]と、ミドルドットの記録に対応する[10]と、大ドットの記録に対応する[11]とがある。従って、本実施形態におけるプリンターは4階調で記録ができる。そして、本実施形態における制御部41およびデコーダー48は、噴射データSIに基づいて、記録ヘッド2によるインクの噴射を制御すると共に、後述する微振動パルスを用いた微振動動作をノズル毎に制御する制御手段として機能する。駆動信号発生回路43は、制御部41によって制御され、各種の駆動信号を発生する。図4は、駆動信号発生回路43が発生する駆動信号COMの構成の一例を説明する図である。第1駆動信号COM1は、ミドルドット噴射パルスDPMとスモールドット噴射パルスDPSを、1繰り返し周期エンコーダーパルスに基づく間隔であり、本実施形態においては、1画素に対応する期間。以下、単位周期T内に有する一連の信号である。本実施形態において、第1駆動信号COM1の一単位周期Tは、2つのパルス発生期間T1,T2に区分されている。そして、期間T1ではミドルドット噴射パルスDPMが発生され、期間T2でスモールドット噴射パルスDPSが発生される。一方、第2駆動信号COM2は、複数の微振動パルスVPを単位周期T内に有する一連の信号である。この第2駆動信号COM2の一単位周期Tにおいて期間T1は前半のT1aと後半のT1bとに分けられており、また、期間T2は前半のT2aと後半のT2bとに分けられている。期間T1aでは第1微振動パルスVP1が発生され、期間T1bでは第2微振動パルスVP2が発生される。また、期間T2aでは、第1微振動パルスVP1が発生され、期間T2bでは、第2微振動パルスVP2が発生される。即ち、本実施形態における第2駆動信号COM2には、合計4つの微振動パルスVPが、単位期間T内に含まれる。なお、インクの大きさ或いは記録媒体上に形成されるドットの大きさに関し、ミドル、スモール等の称呼は、プリンターの仕様上で付された名称であり、噴射されるインクの量と称呼の対応については例示したものには限られない。次に、プリントエンジン36側の構成について説明する。プリントエンジン36は、記録ヘッド2と、キャリッジ移動機構7と、紙送り機構8と、リニアエンコーダー10と、から構成されている。記録ヘッド2は、シフトレジスターSR48、ラッチ49、デコーダー50、レベルシフターLS51、スイッチ52、及び圧電振動子17を、各ノズル開口27に対応させて複数備えている。プリンターコントローラー35からの噴射データSIは、発振回路42からのクロック信号CKに同期して、シフトレジスター48にシリアル伝送される。シフトレジスター48には、ラッチ49が電気的に接続されており、プリンターコントローラー35からのラッチ信号LATがラッチ49に入力されると、シフトレジスター48の噴射データをラッチする。このラッチ49にラッチされた噴射データは、デコーダー50に入力される。このデコーダー50は、2ビットの噴射データを翻訳してパルス選択データを生成する。本実施形態におけるパルス選択データは、各駆動信号COM1,COM2毎に生成される。即ち、第1駆動信号COM1に対応する第1パルス選択データは、ミドルドット噴射パルスDPM期間T1、スモールドット噴射駆動パルスDPS期間T2に対応する合計2ビットのデータによって構成されている。また、第2駆動信号COM2に対応する第2パルス選択データは、第1微振動パルスVP1期間T1a、第2微振動パルスVP2期間T1b、第1微振動パルスVP1期間T2a、および、第2微振動パルスVP2期間T2bに対応する合計4ビットのデータによって構成されている。そして、デコーダー50は、ラッチ信号LAT又はチャンネル信号CHの受信を契機にパルス選択データをレベルシフター51に出力する。この場合、パルス選択データは、上位ビットから順にレベルシフター51に入力される。このレベルシフター51は、電圧増幅器として機能し、パルス選択データが1の場合、スイッチ52を駆動できる電圧、例えば数十ボルト程度の電圧に昇圧された電気信号を出力する。レベルシフター51で昇圧された1のパルス選択データは、スイッチ52に供給される。このスイッチ52の入力側には、駆動信号発生回路43からの駆動信号COM1,COM2が供給されており、スイッチ52の出力側には、圧電振動子17が接続されている。そして、パルス選択データは、スイッチ52の作動、つまり、駆動信号中の噴射パルスの圧電振動子17への印加を制御する。例えば、スイッチ52に入力されるパルス選択データが1である期間中は、スイッチ52が接続状態になって、対応する噴射パルスが圧電振動子17に印加され、この噴射パルスの波形に倣って圧電振動子17の電位レベルが変化する。一方、パルス選択データが0である期間中は、レベルシフター51からはスイッチ52を作動させるための電気信号が出力されない。このため、スイッチ52は切断状態となり、圧電振動子17へは噴射パルスが印加されない。すなわち、第1駆動信号COM1や第2駆動信号COM2の一部分を、選択的に圧電振動子17へ印加させることができる。この例では、繰り返し周期単位周期Tの開始タイミングラッチ信号LATのラッチパルスのタイミングで、圧電振動子17に印加させる駆動信号COMを、第1駆動信号COM1から第2駆動信号COM2へ又はその逆へと切り替えることができる。同様に、第1駆動信号COM1におけるT1,T2間の境界のタイミング、又は、第2駆動信号COM2におけるT1a,T1b,T2a,T2bの境界のタイミング第1チェンジ信号CH1のチェンジパルスのタイミング,第2チェンジ信号CH2のチェンジパルスのタイミングで、圧電振動子17に印加させるパルスを切り替えることができる。ここで、駆動信号発生回路43が発生する各駆動信号COM1,COM2に含まれる各パルスについて説明する。まず、第1駆動信号COM1において期間T1で発生するミドルドット噴射パルスDPMについて説明する。図5aに示すように、ミドルドット噴射パルスDPMは、第1変化要素P11圧力室膨張要素と、第1ホールド要素P12膨張維持要素と、第2変化要素P13圧力室収縮要素と、第2ホールド要素P14収縮維持要素と、第3変化要素P15と、からなる。第1変化要素P11は、基準電位VBから第1膨張電位VH1までインクを噴射させない程度の一定勾配で電位をプラス側第1の極性側に変化させる波形要素である。第1変化要素P11の後に連続する第1ホールド要素P12は、第1変化要素P11の終端電位である第1膨張電位VH1で一定な波形要素である。また、第1ホールド要素P12の後に連続する第2変化要素P13は、第1膨張電位VH1から第1収縮電位VL1VL1<VBまで急勾配で電位をマイナス側第1の極性とは反対の第2の極性側に変化させる波形要素である。第2ホールド要素P14は、第2変化要素P13の終端電位である第1収縮電位VL1で一定な波形要素である。第2ホールド要素P14の後に連続する第3変化要素P15は、第2ホールド要素P14の終端電位である第1収縮電位VL1から基準電位VBまで電位を上昇させて復帰させる波形要素である。このように構成されたミドルドット噴射パルスDPMが圧電振動子17に印加されると、まず、第1変化要素P11によって圧電振動子17が素子長手方向に収縮し、圧力室25が基準電位VBに対応する基準容積から第1膨張電位VH1に対応する膨張容積まで膨張する。この膨張により、ノズル27内で外部に露出したインクの表面メニスカスが圧力室25側に大きく引き込まれると共に、圧力室25内にはリザーバー23側からインク供給口24を通じてインクが供給される。そして、この圧力室25の膨張状態は、第1ホールド要素P12の印加期間中に亘って維持される。その後、第2変化要素P13が印加されて圧電振動子17が伸長する。この圧電振動子17の伸長により、圧力室25は、膨張容積から第1収縮電位VL1に対応する収縮容積まで急激に収縮される。この圧力室25の急激な収縮により圧力室25内のインクが加圧され、ノズル27からミドルドットに対応する量例えば、十数plのインクが噴射される。そして、この圧力室25の収縮状態は、第2ホールド要素P14の印加期間に亘って維持され、その後、第3変化要素P15が圧電振動子17に印加されて、圧力室25が収縮容積から基準容積まで復帰する。また、第1駆動信号COM1において期間T2で発生するスモールドット噴射パルスDPSは、図5bに示すように、第4変化要素P21と、第3ホールド要素P22と、第5変化要素P23と、第4ホールド要素P24と、第6変化要素P25と、第5ホールド要素P26と、第7変化要素P27と、第6ホールド要素P28と、第8変化要素P29と、から構成されている。第4変化要素P21は、基準電位VBから第2膨張電位VH2までインクを噴射させない程度の一定勾配で電位をプラス側に変化させる波形要素である。第4変化要素P21の後に連続する第3ホールド要素P22は、第4変化要素P21の終端電位である第2膨張電位VH2で一定な波形要素である。また、第3ホールド要素P22の後に連続する第5変化要素P23は、第2膨張電位VH2から第1中間電位VM1まで電位をマイナス側に変化させる波形要素である。第5変化要素P23の後に連続する第4ホールド要素P24は、第1中間電位VM1で一定な波形要素である。第4ホールド要素P24の後に連続する第6変化要素P25は、第2中間電位VM2VH2>VM2>VM1>VL2まで電位をプラス側に変化させる波形要素である。第6変化要素P25の後に連続する第5ホールド要素P26は、第2中間電位VM2で一定な波形要素である。第5ホールド要素P26の後に連続する第7変化要素P27は、第2中間電位VM2から第2収縮電位VL2まで急勾配で電位をマイナス側に変化させる波形要素である。第6ホールド要素P28は、第2収縮電位VL2で一定な波形要素である。第6ホールド要素P28の後に連続する第8変化要素P29は、第2ホールド要素P14の終端電位である第2収縮電位VL2から基準電位VBまで電位を上昇させて復帰させる波形要素である。このように構成されたスモールドット噴射パルスDPSが圧電振動子17に印加されると、まず、第4変化要素P21によって圧電振動子17は素子長手方向に急速に収縮し、これに伴い島部32が圧力室25から離隔する方向に変位する。この島部32の変位により、圧力室25が基準容積から第2膨張電位VH2に対応する膨張容積まで急速に膨張する。この圧力室25の膨張により、圧力室25内には比較的強い負圧が発生し、メニスカスが圧力室25側に引き込まれると共に、リザーバー23側から圧力室25にインクが供給される。そして、この圧力室25の膨張状態は、第3ホールド要素P22の印加期間中に亘って維持される。その後、第5変化要素P23が印加されて圧電振動子17が伸長する。この圧電振動子17の伸長により、島部32が圧力室25に近接する方向に急激に変位する。この島部32の変位により、圧力室25は、膨張容積から第1中間電位VM1に対応する収縮容積まで急激に収縮される。そして、この圧力室25の急激な収縮により圧力室25内のインクが加圧されてメニスカスの中央部分が噴射側に押し出される。続いて、第4ホールド要素P24が印加され、収縮容積が僅かの間維持される。続いて、第6変化要素P25により圧電振動子17が収縮することにより圧力室25の容積が再度膨張し、第5ホールド要素P26を経て、第7変化要素P27によって圧電振動子17が再度伸長し、圧力室25の容積が再度急激に収縮する。これらの第4ホールド要素P24から第7変化要素P27の印加期間中に、メニスカス中央部分が途中でちぎれ、この部分がスモールドットに対応する量例えば、数plのインクとして噴射される。そして、この圧力室25の収縮状態は、第6ホールド要素P28の印加期間に亘って維持され、その後、第8変化要素P29が圧電振動子17に印加されて、圧力室25が収縮容積から基準容積まで復帰する。図5cは、第2駆動信号COM2において期間T1aおよび期間T2aで発生される第1微振動パルスVP1の波形を示している。この第1微振動パルスVP1は、第1微振動変化要素P31と、第1微振動ホールド要素P32と、第2微振動変化要素P33とからなる。第1微振動変化要素P31は、基準電位VBから第1微振動膨張電位VH3までインクを噴射させない程度の比較的緩やかな一定勾配で電位をプラス側に変化上昇させる波形要素である。この第1微振動変化要素P31の後に続く第1微振動ホールド要素P32は、第1微振動変化要素P31の終端電位である第1微振動膨張電位VH3で一定な波形要素である。第1微振動ホールド要素P32の後に続く第2微振動変化要素P33は、第1微振動膨張電位VH3から基準電位VBまで一定勾配で電位をマイナス側に変化下降させる波形要素である。このように構成された第1微振動パルスVP1が圧電振動子17に印加されると、まず、第1微振動変化要素P31によって圧電振動子17は素子長手方向に収縮し、圧力室25が基準電位VBに対応する基準容積から第1微振動膨張電位VH3に対応する微振動膨張容積まで膨張する。この膨張により、メニスカスが圧力室25側に引き込まれる。そして、この圧力室25の膨張状態は、第1微振動ホールド要素P32の印加期間中に亘って維持される。その後、第2微振動変化要素P33が印加されて圧電振動子17が伸長する。この圧電振動子17の伸長により、圧力室25は、膨張容積から基準電位VBに対応する基準容積まで収縮される。ここで、基準電位VBから第1微振動膨張電位VH3までの電位差、すなわち第1微振動電圧Vdv1は、スモールドット噴射パルスDPSやミドルドット噴射パルスDPMの駆動電圧よりも十分に低い値に設定されている。このため、この第1微振動パルスVP1を圧電振動子17に印加した場合、圧力室25には、ノズル27からインクが噴射されない程度の圧力振動が生じる。図5dは、第2駆動信号COM2において期間T1bおよび期間T2bで発生される第2微振動パルスVP2の波形を示している。この第2微振動パルスVP1は、第3微振動変化要素P41と、第2微振動ホールド要素P42と、第4微振動変化要素P43とからなる。第3微振動変化要素P41は、基準電位VBから第2微振動膨張電位VH4VH4<VH3までインクを噴射させない程度の勾配で電位をプラス側に変化上昇させる波形要素である。この第3微振動変化要素P41の後に続く第2微振動ホールド要素P42は、第3微振動変化要素P41の終端電位である第2微振動膨張電位VH4で一定な波形要素である。第2微振動ホールド要素P42の後に続く第4微振動変化要素P43は、第2微振動膨張電位VH4から基準電位VBまで一定勾配で電位をマイナス側に変化下降させる波形要素である。このように構成された第2微振動パルスVP2が圧電振動子17に印加されると、まず、第3微振動変化要素P41によって圧電振動子17は素子長手方向に収縮し、圧力室25が基準電位VBに対応する基準容積から第2微振動膨張電位VH4に対応する微振動膨張容積まで膨張する。この膨張により、メニスカスが圧力室25側に引き込まれる。そして、この圧力室25の膨張状態は、第2微振動ホールド要素P42の印加期間中に亘って維持される。その後、第4微振動変化要素P43が印加されて圧電振動子17が伸長する。この圧電振動子17の伸長により、圧力室25は、膨張容積から基準電位VBに対応する基準容積まで収縮される。ここで、基準電位VBから第2微振動膨張電位VH4までの電位差、すなわち第2微振動パルスVP2の第2微振動電圧Vdv2は、第1微振動パルスVP1の第1微振動電圧Vdv1よりも低い値に設定されている。このため、この第1微振動パルスVP1を圧電振動子17に印加した場合、圧力室25には、第1微振動パルスVP1を用いた場合よりも小さい圧力振動が生じる。次に、上記構成においてデコーダー48に入力された噴射データSIが[11]の場合について説明する。この場合、本実施形態では、第1駆動信号COM1に対応するパルス選択データが[11]とされ、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データが[0000]とされる。これにより、図4に示すように、期間T1では、第1駆動信号COM1のミドルドット噴射パルスDPMが、期間T2では、第1駆動信号COM1のスモールドット噴射駆動パルスDPSが、圧電振動子17にこの順で印加される。一方、この場合では第2駆動信号COM2の微振動パルスは何れも圧電振動子17に印加されない。その結果、単位周期Tにおいてノズル27からインクが2回連続して噴射され、これらのインクが着弾対象上の画素領域に対して着弾することで大ドットが形成される。噴射データSIがデータ[10]の場合、本実施形態では、第1駆動信号COM1に対応するパルス選択データが[10]とされ、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データが[0000]とされる。これにより、図4に示すように、期間T1では、第1駆動信号COM1のミドルドット噴射パルスDPMが印加される一方、期間T2では、第1駆動信号COM1および第2駆動信号COM2の何れのパルスも圧電振動子17に印加されない。その結果、単位周期Tにおいてノズル27からはミドルドットに対応する量のインクが1回噴射され、着弾対象上の画素領域に対して着弾してミドルドットが形成される。噴射データSIがデータ[01]の場合、本実施形態では、第1駆動信号COM1に対応するパルス選択データが[01]とされ、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データが[0000]とされる。これにより、図2に示すように、期間T1では、第1駆動信号COM1および第2駆動信号COM2の何れのパルスも圧電振動子17に印加されないのに対し、期間T2では、第2駆動信号COM2のスモールドット噴射パルスDPSが圧電振動子17に印加される。その結果、単位周期Tにおいてノズル27からはスモールドットに対応する量のインクが1回噴射され、着弾対象上の画素領域に対して着弾してスモールドットが形成される。ここで、ノズル27からインクを噴射しない非記録の場合、即ち、噴射データSIがデータ[00]の場合、第1駆動信号COM1に対応するパルス選択データが[00]とされる一方で、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データが複数種類のうちから1つが選択される。本実施形態において、非記録時の第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データは、[1010]、[1000]、[0101]、[0100]の合計4種類用意されている。そして、本発明に係るプリンター1は、例えば、1パス分の噴射データSIラスターデータ、若しくは、所定のフラッシング処理から次回のフラッシング処理までの噴射データSIから把握される、連続する非噴射期間一度もインクが噴射されない単位周期を非噴射周期とし、当該非噴射周期が連続する期間。即ち、最後にインクの噴射が行われた後、次にインクの噴射が行われるまでの非噴射周期の合計、および、非噴射期間の前後の連続する噴射期間少なくとも一回インクが噴射された単位周期を噴射周期とし、当該噴射周期が連続する期間に応じて、非噴射期間における圧電振動子17に対する微振動パルスVPの印加周波数または当該微振動パルスVPの微振動電圧を変更する点に特徴を有している。以下、この点について説明する。図6は、1パス若しくは、所定のフラッシング処理から次回のフラッシング処理までの期間以下、制御単位期間におけるインクの噴射に関するタイミングチャートである。このタイミングチャートの上段は単位周期を示し、下段は連続非噴射期間連続休止期間Rと連続噴射期間Nの発生パターンの例を示している。同図において、iは、制御手段制御部41およびデコーダー48が微振動パルスの設定を行おうとする対象の単位周期以下、対象周期とする。であり、jは当該対象周期が含まれる連続非噴射期間または当該連続非噴射期間の次の連続噴射期間を示す添え字である。またGmaxは、制御単位期間の最後の単位周期である。同様に、Rmaxは、制御単位期間の最後の連続非噴射期間であり、Nmaxは、制御単位期間の最後の連続噴射期間である。なお、本実施形態においては、制御単位期間の先頭が連続非噴射期間R1となっているが、制御単位期間の先頭が連続噴射期間N1となる場合もある。同様に、本実施形態においては、制御単位期間の最後が連続噴射期間Nmaxとなっているが、制御単位期間の最後が連続非噴射期間Rmaxとなる場合もある。対象周期が属する連続非噴射期間における微振動の設定すなわち、微振動パルスの印加周波数および微振動電圧の設定に関し、対象周期が含まれる連続非噴射期間Rjがより長い場合、連続非噴射期間Rjの次の連続噴射期間Njがより短い場合、或いは、連続非噴射期間Rjの1つ前の連続噴射期間Nj-1の長さがより短い場合には、噴射の機会が少なくインクが増粘しやすい傾向がある。このため、当該対象周期における微振動パルスVPの印加周波数がより高く、微振動パルスVPの微振動電圧Vhvがより高く設定されることが望ましい。一方、対象周期が含まれる連続非噴射期間Rjがより短い場合、次の連続噴射期間Njがより長い場合、1つ前の連続噴射期間Nj-1の長さがより長い場合には、噴射の機会が十分でありインクが増粘し難い傾向がある。このため、対象周期における微振動パルスVPの印加周波数がより低く、微振動パルスVPの微振動電圧Vhvがより低く設定されることが望ましい。上記の各条件のバランスを考慮してより最適な微振動の設定を行うべく、本実施形態においては、図7の表に示すように、対象周期が含まれる連続非噴射期間Rjの長さの制御単位期間全体に対する割合Gmax/a、次の連続噴射期間Njの長さ、対象周期よりも後のGmaxまでの期間残期間の長さGmax-iの制御単位期間全体に対する割合Gmax/b、および、1つ前の連続噴射期間Nj-1の長さに応じて、非記録時の第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データが決定される。ここで、a、b、A、Bは、任意に定めることができる定数である。より具体的には、例えば、Rj>Gmax/aまたはNj<Aである場合において、Gmax-i>Gmax/bおよびNj-1<Bであるときは、噴射データSI[00]に対し、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データとして[1010]が選択される。この場合、期間T1aおよび期間T2aで第2駆動信号COM2の第1微振動パルスVP1が圧電振動子17に順次印加される。これにより、単位周期Tにおいてノズル27ではインクが噴射されない程度で比較的大きな圧力振動が2回連続して付与されてノズル27近傍のインクが攪拌され、インクの増粘が防止される。すなわち、この場合、印加周波数大2倍、微振動電圧大Vdv1に設定されて微振動が行われる。また、Rj>Gmax/aまたはNj<Aである場合において、Gmax-i≦Gmax/bおよびNj-1≧Bであるときは、噴射データSI[00]に対し、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データとして[1000]が選択される。この場合、期間T1aにおいて第2駆動信号COM2の第1微振動パルスVP1が圧電振動子17に印加される。これにより、単位周期Tにおいてノズル27ではインクが噴射されない程度で比較的大きな圧力振動が1回だけ付与されてノズル27近傍のインクが攪拌される。すなわち、この場合、印加周波数小1倍、微振動電圧大Vdv1に設定されて微振動が行われる。同様に、Rj≦Gmax/aまたはNj≧Aである場合において、Gmax-i>Gmax/bおよびNj-1<Bであるときは、噴射データSI[00]に対し、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データとして[0101]が選択される。この場合、期間T1bおよび期間T2bで、第2駆動信号COM2の第2微振動パルスVP2が圧電振動子17に順次印加される。これにより、単位周期Tにおいてノズル27ではインクが噴射されない程度で比較的小さい圧力振動が2回連続して付与されてノズル27近傍のインクが攪拌される。すなわち、この場合、印加周波数大2倍、微振動電圧小Vdv2に設定されて微振動が行われる。また、Rj≦Gmax/aまたはNj≧Aである場合において、Gmax-i≦Gmax/bおよびNj-1≧Bであるときは、噴射データSI[00]に対し、第2駆動信号COM2に対応するパルス選択データとして[0100]が選択される。この場合、期間T1bにおいて第2駆動信号COM2の第2微振動パルスVP2が圧電振動子17に印加される。これにより、単位周期Tにおいてノズル27ではインクが噴射されない程度で比較的小さい圧力振動が1回だけ付与されてノズル27近傍のインクが攪拌される。すなわち、この場合、印加周波数小1倍、微振動電圧小Vdv2に設定されて微振動が行われる。なお、上記で説明した微振動の設定に加えて、連続噴射期間Njの直前の非噴射期間Rjの最後の単位周期では、微振動を行わない、或いは、必ず印加周波数小および微振動電圧小に設定されるようにすることも可能である。これにより、微振動の残留振動の影響が、次のインクの噴射に影響することが軽減される。また、本実施形態では、判断条件の1つとして連続噴射期間を採用したが、連続噴射回数例えば、1回でも噴射が行われた単位周期が連続する場合、連続する噴射としてカウントするを採用することも可能である。以上のように、噴射データSIから把握される連続する非噴射期間の長さ、および、非噴射期間の前後の連続する噴射期間に応じて、非噴射期間における圧電振動子17に対する微振動パルスVPの印加周波数または当該微振動パルスVPの微振動電圧を変更することにより、より過不足のない効率的な微振動が可能となる。すなわち、増粘しやすい条件では、より大きく、より多くの微振動を行うことで増粘が防止される。増粘し難い条件では、より小さく、より少なく微振動を行うことで消費電力の低下が図れ、装置の発熱の抑制や長寿命化が可能となる。そして、より効率良く微振動を行うことが可能であるため、特に、UVインク紫外線硬化型インク等の高粘度液体を噴射する構成に好適である。本実施形態においては、非噴射期間の長さおよび非噴射期間の前後の噴射期間に加えて、対象周期よりも後のGmaxまでの期間残期間の長さGmax-iの制御単位期間全体に対する割合Gmax/bに応じて非噴射期間における圧電振動子17に対する微振動パルスVPの印加周波数または当該微振動パルスVPの微振動電圧が変更されるので、一層過不足のない効率的な微振動が可能となる。また、本実施形態においては、第2駆動信号COM2が、駆動電圧微振動電圧が異なる複数の微振動パルスを含む構成であるため、微振動パルスの印加周波数の変更や、微振動電圧の変更が容易となる。ところで、本発明は、上記した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて種々の変形が可能である。例えば、上記実施形態では、微振動の設定の条件として、噴射データSIから把握される連続する非噴射期間の長さ、非噴射期間の前後の連続する噴射期間、および、対象周期よりも後のGmaxまでの期間の長さの制御単位期間全体に対する割合の3つを採用した構成を例示したが、これには限られず、少なくとも何れか1つの条件に基づいて微振動パルスVPの印加周波数または当該微振動パルスVPの微振動電圧を設定すれば、本発明の作用効果を奏することができる。例えば、図8に示す変形例では、連続非噴射期間および対象周期よりも後のGmaxまでの期間の長さの制御単位期間全体に対する割合の2つの条件に基づいて微振動パルスの設定が行われる。また、図7および図8に示したような場合分けのみに限らず、例えば、連続非噴射期間や連続噴射期間の関数により微振動の印加周波数や微振動電圧を決定する構成を採用することも可能である。また、本発明における微振動パルスの一例として、図4,5に示す第1微振動パルスVP1および第2微振動パルスVP2を挙げて説明したが、微振動パルスの形状はこれには限られず、任意の波形のものを用いることができる。要は、ノズル27からインクが噴射されない程度に圧電振動子17を駆動させることが可能な波形であれば良い。また、上記各実施形態では、圧力発生手段として、所謂縦振動型の圧電振動子17を例示したが、これには限られず、例えば、所謂撓み振動型の圧電振動子、発熱素子、静電アクチュエーターなど他の圧力発生手段を採用することも可能である。そして、以上では、液体噴射ヘッドの一種であるインクジェット式記録ヘッド2を例に挙げて説明したが、本発明は、微振動パルスを圧力発生手段に印加して液体の微振動を行う構成の他の液体噴射ヘッドにも適用することができる。例えば、液晶ディスプレイ等のカラーフィルターの製造に用いられる色材噴射ヘッド、有機ELElectroLuminescenceディスプレイ、FED面発光ディスプレイ等の電極形成に用いられる電極材噴射ヘッド、バイオチップ生物化学素子の製造に用いられる生体有機物噴射ヘッド等にも本発明を適用することができる。"