"内周面に外輪軌道面を有する外輪と、外周面に内輪軌道面を有する内輪と、外輪軌道面と内輪軌道面との間に転動自在に配置される複数の玉と、平坦部と半円状の玉保持部とを等間隔に交互に有する一対の環状保持板を組み合わせた波形保持器と、を備える玉軸受において、前記平坦部に設けられたリベット穴が、前記環状保持板の円周方向に前記リベットの径よりも大きい長穴形状に構成されたことを特徴とする玉軸受。前記リベット穴は、前記リベットに接触してリベット係合位置を決定するべく対向する2つの側壁面を有するリベット保持部および前記リベットに接触しないリベット非保持部が前記円周方向に沿って互い違いに延びて略N字形状に構成されたことを特徴とする請求項1に記載の玉軸受。前記リベット穴は、前記リベットに接触してリベット係合位置を決定するべく対向する2つの側壁面を有するリベット保持部および前記リベットに接触しない一対のリベット非保持部が前記円周方向に沿って同じ方向に延びて略U字形状に構成されたことを特徴とする請求項1に記載の玉軸受。前記リベット穴は、前記リベット非保持部が一対の前記環状保持板において、前記両環状保持板が組み合わされた状態で重ならないように構成されたことを特徴とする請求項に2または3に記載の玉軸受。このように従来においては、特許文献1に開示されているような波形保持器にフランジ部が形成された構造や、特許文献2に開示されているような平坦部の板幅が大きくされた構造のごとく、波形保持器の外形寸法や形状を変更する対策が施されている。しかしながら、軸受によっては外形寸法に制約が厳しい構造のものがあり、前掲のごとき従来の対応策が適用できない場合があった。本発明の目的は、上記従来の課題を解決することにあり、波形保持器の外形寸法を変更することなく、過大な遠心力によっても波形保持器の破断等の変形を防止できる玉軸受を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1内周面に外輪軌道面を有する外輪と、外周面に内輪軌道面を有する内輪と、外輪軌道面と内輪軌道面との間に転動自在に配置される複数の玉と、平坦部と半円状の玉保持部とを等間隔に交互に有する一対の環状保持板を組み合わせた波形保持器と、を備える玉軸受において、前記平坦部に設けられたリベット穴が、前記環状保持板の円周方向に前記リベットの径よりも大きい長穴形状に構成されたことを特徴とする玉軸受。2前記リベット穴は、前記リベットに接触してリベット係合位置を決定するべく対向する2つの側壁面を有するリベット保持部および前記リベットに接触しないリベット非保持部が前記円周方向に沿って互い違いに延びて略N字形状に構成されたことを特徴とする上記1に記載の玉軸受。3前記リベット穴は、前記リベットに接触してリベット係合位置を決定するべく対向する2つの側壁面を有するリベット保持部および前記リベットに接触しない一対のリベット非保持部が前記円周方向に沿って同じ方向に延びて略U字形状に構成されたことを特徴とする上記1に記載の玉軸受。4前記リベット穴は、前記リベット非保持部が一対の前記環状保持板において、前記両環状保持板が組み合わされた状態で重ならないように構成されたことを特徴とする請求項に2または3に記載の玉軸受。前記1記載の玉軸受では、平坦部に設けられたリベット穴が、環状保持板の円周方向にリベットの径よりも大きい長穴形状に構成されたことにより、環状保持板に加わる引張荷重によって長穴残部に曲げが生じる。この曲げ変形は、長穴とリベットの接触点を曲げの支点とするため、接触点付近には、圧縮の応力が生じる。これを利用して該長穴に沿った領域に応力を分散させることができる。この結果、最大応力が低減するので、遠心力により環状保持板の周方向の引張力が発生しても、波形保持器が破断等を起こすことがない。さらにまた、従来よりもリベット穴を大きくするだけであるので、外観形状は全く変えることなく、形状に制約のある軸受にも容易に適用することができる。また、リベット穴の長穴形状によって実質的な強度アップができると同時にリベット穴が大きくなった分だけ軽量化も図ることができ、回転抵抗を小さくすることができる。前記2記載の玉軸受では、リベット穴は、リベットに接触してリベット係合するリベット保持部が対向する円弧状の2つの側壁面を有するので、リベットを確実にリベット穴内に保持することができ、さらに、リベットに接触しないリベット非保持部が円周方向に互い違い延びて穴形状がリベットに対して対称形の略N字形状に延びるように設けられていることで、リベット穴の周辺の引張応力の分布が穴中心に対して対称形となり、応力集中を回避することができるので、保持器の破断等の変形を確実に防止することができる。前記3記載の玉軸受では、略U字形状のリベット穴によって、前記2記載の玉軸受と同様に、リベット保持部によるリベットの確実な保持と同時にリベット非保持部による応力分散が図れ、しかも、略U字形状でリベット非保持部が円周方向に同じ方向に延びているので、平坦部の幅方向において引張応力の分布を同じ形状にでき、応力集中を回避することができる。従来の保持器と同じ製造方法で製造できるので、従来用いていた製造金型リベット穴の形状を変えるだけで、容易に製造することができる。前記4記載の玉軸受では、リベット穴は、リベット非保持部が一対の環状保持板において、両環状保持板が組み合わされた状態で重ならないように形成されていることで、その応力分布は、重ね合わされた両環状保持板間においても、バランスよくすることができ、応力集中を回避することができる。本発明に係る玉軸受は、遠心力によって、波形保持器に対してその円周方向の引張力が発生したときに、リベットを保持する長穴形状に沿って応力を分散させることができて最大応力を低減することができる。しかも、リベット穴の形状を変えるだけで波形保持器の外観形状を変えることなく、軸受の安定した性能を長期間にわたって保証できる極めて汎用性の高い玉軸受を提供することができる。また、本発明に係る玉軸受は、リベット穴周辺の応力分散が効果的に図れるので、保持器強度を高めるだけでなく、リベット穴が従来よりも大きく形成されるので、その分だけ保持器重量は減少されて、回転抵抗を小さくすることができる。したがって、玉軸受の高速回転時の引張応力に対する強度を高めることができる。本発明に係る玉軸受は、特に高速回転仕様に極めて適し、寸法制約のない汎用性の高いものである。以下、本発明に係る玉軸受の第1実施形態について図1~図6を参照して詳細に説明する。第1実施形態本実施形態の玉軸受40は、内周面に外輪軌道面41aを有する外輪41と、外周面に内輪軌道面42aを有する内輪42と、外輪軌道面41aと内輪軌道面42aとの間に転動自在に配置される複数の玉43と、該玉43を円周方向に所定の間隔で保持する波形保持器10と、を備える。本実施形態の玉軸受における波形保持器10は、図4に示すように、半円状の玉保持部1を玉軸受円周方向に等間隔に有した一対の環状保持板11が対面して固定された構造である。すなわち、波形保持器10は、球状に構成された玉保持部1と平坦部2とが交互に設けられた構成であり、この平坦部2に設けられたリベット20により固定されている。そして、この玉保持部1が玉軸受のポケット部を形成してそれぞれ玉43を保持するように構成されている。本実施形態においては、図2および図3に示すように、平坦部2に設けられたリベット穴3は、環状保持板11の円周方向図中において左右方向にリベット20の径よりも大きい長穴形状に構成されている。そして、このリベット穴3は、図3に示すように、リベット20に接触する領域と接触しない領域とに分かれている。すなわち、リベット20と係合するように対向した2つの円弧状の側壁面4,4を備えるリベット保持部3aと、リベット20に対して玉軸受円周方向に図中上下で互い違いに円周方向に延びたリベット非保持部3b,3bとを有して形成されている。リベット保持部3aと連続するリベット非保持部3b、3bの開口部は、リベット20の径よりも小さいことが好ましい。このように形成されたことで、リベット穴3は、平面視で略N字形状の構造となっている。また、本実施形態においては、リベット穴3は、リベット非保持部3bが一対の環状保持板11において、両環状保持板11が組み合わされた状態で重ならないように構成されている。本実施形態において、高速回転による遠心力によって平坦部2に生じる応力について応力分布図の図5および図6を参照して説明する。まず、リベット穴が単純な長穴の場合について説明する。図6に示すように、リベット穴3が単純な長穴に構成されたと仮定した場合、遠心力による引張荷重Fによって長穴残部30b径方向においてリベット穴3が形成されている部分以外の平坦部の部分を云うにおいて平坦部幅方向図中上下方向に曲げf,fが生じ、この曲げf,fによってその周辺の一部に圧縮応力が生じる。これによって応力分布が従来に比べて円周方向図中左右方向に広がるように分散される。これにより、最大応力部位の分散ならびに最大応力の大きさ低減を図ることができる。ところで、リベット穴3が図6に示すようなストレートの単純な長穴形状であると、リベット20を長穴内に保持することが比較的難しい。一方、図5に示す本実施形態のごとく、略N字形状とすることにより、リベット20の保持が極めて容易になる。本実施形態における応力分布は、図5に示すように、応力が比較的大きい領域G1,領域G2,領域G3,領域G4応力の大きさは、領域G1>領域G2>領域G3>領域G4>領域G5>領域G6>領域G7となっているはリベット非保持部3b,3bに沿って広がっている。そして、リベット非保持部3b,3bの開口縁部平坦部2の端縁2eに近い側に沿って最大応力領域G1が細長い領域として広がり、その最大応力領域G1の外側に徐々に応力が小さくなるように領域G2,領域G3,領域G4,領域G5,領域G6,領域G7が広がっている。このように、本実施形態においては、図10に示す従来の応力分布と比べて、広い領域に応力が分散されていることが判る。この結果、最大応力が低減する。したがって、遠心力により環状保持板周方向の引張力が発生したときに、波形保持器が破断等を起こすことがない。さらにまた、従来よりもリベット穴を大きくするだけであるので、外観形状は全く変えることなく強度アップができ、形状に制約のある軸受にも容易に適用することができる。また、本実施形態の環状保持板11は、従来のリベット穴に比べてリベット非保持部3b,3bの空間分だけ軽量化されていることから、玉軸受の回転時の回転抵抗を小さくすることができる。したがって、高速回転時の引張応力に対する強度を高めることができ、特に高速回転仕様に極めて適した汎用性の高い玉軸受を提供することができる。また、本実施形態においては、リベット穴3は、リベット非保持部3bが一対の環状保持板11において、両環状保持板11が組み合わされた状態で重ならないように構成されている。すなわち、図3に示すように、実線にて示したリベット非保持部3b図中上側の環状保持板に形成されたリベット穴と一点鎖線にて示したリベット非保持部3b図中下側の環状保持板に形成されたリベット穴とがずれた位置になるように反対向きに構成されている。このような構成にすることによって、その応力分布は、重ね合わされた両環状保持板11,11間においても、分散が可能となりバランスよくすることができ、応力集中を回避することができる。なお、本実施形態における環状保持板11は、SPCC等の金属材料をプレス加工して製造される。そして、プレス加工時に環状保持板11のリベット穴3の形状を略N字形状にするだけでよく、従来と何ら変わることなくプレス加工することができる。したがって、本実施形態の波形保持器10の製造は容易である。第2実施形態次に、図7及び図8を参照して、本発明に係る玉軸受の第2実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同一又は同等部分については、図面に同一符号を付して示しその説明を省略する。本実施形態においては、図7および図8に示すように、平坦部2に設けられたリベット穴3は、環状保持板11の円周方向図中において右方向にリベット20の径よりも大きい一対のリベット非保持3bが設けられている。そして、本実施形態においては、このリベット穴3は、図7に示すように、リベット20を保持すべく対向する2つの側壁面4a,4bからなるリベット保持部3aとリベット非保持部3bとに分かれている。また、本実施形態では、側壁面4aは略半円状の側壁で比較的大きく構成されているが、側壁面4bはリベット非保持部3bの間に設けられた比較的小さい側壁にて構成されている。このように形成されたことで、リベット穴3は、平面視で略U字形状の構造となっている。また、リベット保持部3aと連続するリベット非保持部3b、3bの開口部は、リベット20の径よりも小さいことが好ましい。本実施形態においては、高速回転による遠心力によって平坦部2に生じる応力について応力分布については省略するが、前記第1実施形態の図4に示す応力分布の場合と同様に、リベット非保持部3b,3bの開口縁部に沿って端縁2e側に最大応力領域が広がり、本実施形態においても、図10に示す従来の応力分布と比べて、広い領域に応力が分散される。また、本実施形態において、リベット穴3は、一対の環状保持板11が組み合わされた状態で重ならないように構成されている。すなわち、図8に示すように、実線で示したリベット非保持部3b,3b図中上側の環状保持板に形成されたリベット穴と一点鎖線にて示したリベット穴3b図中下側の環状保持板に形成されたリベット穴とが反対向きになるように構成されている。また、本実施形態においては、リベット保持部3aを構成する両側壁面4a,4b間では、その大きさが異なっている。しかし、環状保持板11,11間でU字形状の向きを反対向きにするようにすることによって、両環状保持板11,11間のリベット20との係合バランスがよくなり、また、応力分布についても、重ね合わされた両環状保持板11,11間におけるバランスも良く、応力集中をより良く回避することができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態により何ら制限されるものではなく、種々変更することができる。例えば、上記両実施形態の玉軸受においては、リベット穴が逆向きになるように環状保持板を組み合わせた構成としたが、同じ向きになるように設定されてもよく、さらには、長穴形状が特定の角度を有してずれる構成であってもよい。また、長穴形状についても上記実施形態に制限されるものではない。また、上記各実施形態の波形保持器は、金属材料をプレス加工して製造されるが、合成樹脂を射出成形して保持器を製造してもよい。"