光ディスクにボトムパワーとピークパワーとの間で変調して信号を記録する、レーザパワーを制御する方法であって、テスト記録時に、前記ボトムパワーに対応するボトムの駆動電流を、閾値電流以上の第1のボトムの駆動電流値に設定するステップと、ユーザデータ記録時に、前記ボトムパワーに対応するボトムの駆動電流を、前記第1のボトムの駆動電流値から前記閾値以下の電流値である第2のボトムの駆動電流値に設定するステップと、を備えた、レーザパワー制御方法。前記第1のボトムの駆動電流値に対応する前記ボトムパワーを、0mWを越えた値とする、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記ボトムパワーと前記ピークパワーの間に、スペースに対応するバイアスパワーをさらに設定するステップを備えた、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記信号記録時に、前記ボトムパワーと前記ピークパワーとの間で、前記レーザパワーをマルチパルス発光させるステップを備えた、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記第2のボトムの駆動電流値は、前記テスト記録時に検出する、前記駆動電流に対する前記パワーに基づき、算出される、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記ユーザデータ記録時に、前記ボトムパワーから前記ピークパワーへの立ち上がり時点を、前にシフトさせる、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記ユーザデータ記録時に、前記ピークパワーが発光されている区間を、前後に広げる、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記ユーザデータ記録時に、前記ピークパワーから前記ボトムパワーへの立ち下がり時点から前記ボトムパワーから前記ピークパワーへの立ち上がり時点までに、前記第2のボトムの駆動電流値に所定の第1の電流値を加算する、請求項1記載のレーザパワー制御方法。前記ユーザデータ記録時に、前記バイアスパワーから前記ピークパワーに立ち上がる前に、前記バイアスパワーに対応するバイアスの駆動電流から、所定の第2の電流値を減じる、請求項3記載のレーザパワー制御方法。前記ユーザデータ記録時に、前記マルチパルス発光させるパルス列から、所定のパルス列を選択し、選択したパルス列に対応するボトムの駆動電流を、前記第2のボトムの駆動電流値に設定する、請求項4記載のレーザパワー制御方法。光ディスクに信号を記録する、レーザパワーを制御するレーザパワー制御装置であって、前記レーザパワーを、前記レーザを駆動する駆動電流を制御して、ボトムパワーとピークパワーに設定する演算部と、前記レーザパワーを、記録信号により前記ボトムパワー、前記ピークパワーとの間でパルス発光させる変調部と、テスト記録時に、前記ボトムパワーに対応するボトムの駆動電流を、閾値電流以上の第1のボトムの駆動電流値に設定し、ユーザデータ記録時に、前記ボトムパワーに対応するボトムの駆動電流を、前記閾値以下の電流値である第2のボトムの駆動電流値に設定する制御部と、を備えた、レーザパワー制御装置。前記演算部は、前記ボトムパワーと前記ピークパワーの間に、スペースに対応するバイアスパワーをさらに設定し、前記変調部は、前記記録信号により前記ボトムパワーと前記ピークパワーとの間で、前記レーザパワーをマルチパルス発光させる、請求項11記載のレーザパワー制御装置。以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図面において実質的に同一の部材には同一の符号を付している。実施の形態1図1は、本発明のレーザパワー制御方法、及びレーザパワー制御装置で用いられる光ディスク上のテスト領域と、レーザパワーとの関係の一例を示す図である。図1のaは、光ディスク上の、レーザパワーをテスト記録するレーザ制御領域と、それ以外のユーザデータ領域とを示す。光ディスク上に所定期間毎に設けられたレーザ制御領域において、半導体レーザをテスト発光させることで、レーザパワーと駆動電流との関係を測定し、レーザパワーが較正される。レーザ制御領域に続くユーザデータ領域において、較正したレーザパワーを用いて、ユーザデータが光ディスクに記録される。図1のbは、レーザ制御領域でのテスト発光パターンの一例を示す。図1のcは、レーザの発光波形の一例を示し、ボトムパワー、バイアスパワー、ピークパワーの3種類がテストされる。これは、書き換え型光ディスクのレーザ制御領域のテストパターンの一例であり、ライトワンス型の光ディスクでは、バイアスパワーがなく、ボトムパワーとピークパワーの2つでも、テスト発光することは可能である。図2は、本発明の実施の形態1のテスト記録時のレーザの駆動電流とレーザパワーとの関係を示す図である。図2のaは、レーザの駆動電流と、レーザパワーとの関係を示す。図2のbは、記録時のピークパワーとボトムパワー間で光変調された光波形を示す。図2のaにおいて、横軸は駆動電流、縦軸はレーザパワーを示す。駆動電流とレーザパワーとの関係において、レーザは自然発光領域とレーザ発光領域との2つの領域を有する。駆動電流が0mAから閾値Ithまでは自然発光領域となり、駆動電流が閾値Ith以上となる領域がレーザ発光領域となる。レーザ発光領域において、駆動電流とレーザパワーとの関係はリニアであり、その傾きをスロープ効率と呼ぶ。テスト記録時には、図1のcで示した幾つかの発光パターンにより、駆動電流とレーザパワーとのサンプルを取る。ボトム駆動電流Ibm1を駆動して、DC発光した時のレーザパワーをモニターしてボトムパワーPbmとする。ボトム駆動電流Ibm1にバイアス駆動電流Ibs1を加算して駆動し、発光した時のレーザパワーをモニターしてバイアスパワーPbsとする。記録信号によりマルチパルス発光させる区間では、ボトム駆動電流Ibm1を変調させずにベースとして流し、バイアス駆動電流Ibs1とピーク駆動電流Ipk1とを加算した駆動電流Ibs1Ipk1を変調させることで、図2のbに示すピークパワーPpkとボトムパワーPbm間で光変調を実現する。以上のテスト記録により、レーザの駆動電流とボトムパワー、バイアスパワー、ピークパワーとの関係が測定され、これらの測定データに基づき、ユーザデータ記録時に任意のボトムパワー、バイアスパワー、ピークパワーなどが較正されて設定される。ここで、本実施の形態1では、テスト記録時のボトムパワーPbmに対応するボトム駆動電流Ibm1は、閾値電流Ithよりも大きな電流としており、第1のボトム駆動電流値Ibm1と呼ぶ。第1のボトム駆動電流値Ibm1は、閾値電流Ithよりも大きいので、図2のbに示すように、対応するボトムパワーPbmは、レーザ発光領域であり、少なくとも0mW以上のレーザパワーとなる。次に、テスト記録を終わって、実際のユーザデータを記録する際の、レーザパワーの制御方法について説明する。図3は、本発明の実施の形態1のユーザデータ記録時のレーザの駆動電流とレーザパワーとの関係を示す図である。図3のaは、レーザの駆動電流と、レーザパワーとの関係を示す。図3のbは、ユーザデータ記録時のピークパワーとボトムパワー間で光変調された光波形を示す。図3のaにおいて、横軸は駆動電流、縦軸はレーザパワーを示す。理解がし易いように、図3のaのピークパワーPpkと、バイアスパワーPbsとは、テスト記録時の図2のaのピークパワーPpkと、バイアスパワーPbsと同じとする。最初に、テスト記録時と異なるのは、ボトム駆動電流Ibmである。テスト記録時には、閾値電流Ithよりも大きな電流として、第1のボトム駆動電流値Ibm1に設定されていた。図3のaにおいては、ユーザデータ記録時には、閾値電流Ithよりも小さな電流として、第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定されている。このため、第2のボトム駆動電流値Ibm2は、第1のボトム駆動電流値Ibm1よりも小さい値となる。図3のbの光波形から分かるように、第2のボトム駆動電流値Ibm2が閾値電流Ithよりも小さい値に設定されているため、ボトムパワーPbmはほとんど0mWである。図3のbでは、第2のボトム駆動電流値Ibm2の効果を分かり易くするために、ボトムパワーPbmを仮想的にマイナスの領域に記載している。次に、テスト記録時と異なるのは、バイアス駆動電流Ibsである。第2のボトム駆動電流値Ibm2が、第1のボトム駆動電流値Ibm1よりも小さく設定されているために、バイアスパワーPbmを図2のaと図3のaとで同じレベルにするには、第2のボトム駆動電流値Ibm2に加算されるバイアス駆動電流値Ibs2が、テスト記録時のバイアス駆動電流値Ibs1よりも、大きくなる。ボトム駆動電流Ibmの減少分がバイアス駆動電流Ibsの増加分で補正されており、ピーク駆動電流値Ipk2に関しては、テスト記録時のピーク駆動電流値Ipk1と、ほぼ同じでよい。以上のように設定した駆動電流により、図3のbで示すピークパワーPpkとボトムパワーPbmとの間で記録信号によりマルチパルス発光の光変調が実現する。マルチパルス発光区間では、i第2のボトム駆動電流Ibm2、バイアス駆動電流Ibs2、ピーク駆動電流Ipk2を加算した駆動電流、ii第2のボトム駆動電流Ibm2、の2種類の駆動電流をスイッチングさせる。他言すると、第2のボトム駆動電流Ibm2を変調させずにベースのDC駆動電流として流し、バイアス駆動電流Ibs2とピーク駆動電流Ipk2とを加算した駆動電流Ibs2Ipk2を変調させる。先のテスト記録時では、第1のボトム駆動電流Ibm1をベースとして、バイアス駆動電流Ibs1とピーク駆動電流Ipk1とを加算した駆動電流Ibs1Ipk1を変調させていた。ここで、先述したように、ピーク駆動電流Ipk1とピーク駆動電流Ipk2とは、同じ値である。一方、テスト記録時のバイアス駆動電流Ibs1は、ユーザデータ記録時のバイアス駆動電流Ibs2よりも、小さい値である。なぜなら、テスト記録時の第1のボトム駆動電流Ibm1バイアス駆動電流Ibs1=ユーザデータ記録時の第2のボトム駆動電流Ibm2バイアス駆動電流Ibs2である。第1のボトム駆動電流値Ibm1>第2のボトム駆動電流値Ibm2なので、バイアス駆動電流Ibs1<バイアス駆動電流Ibs2となる。まとめると、ユーザデータ記録時に記録信号でマルチパルス発光させる際に、変調させる駆動電流Ibs2Ipk2は、テスト記録時の駆動電流Ibs1Ipk1よりも大きくなる。すると、第2のボトム駆動電流値Ibm2を閾値電流Ithよりも小さく設定して、変調される駆動電流が大きいユーザデータ記録時は、テスト記録時よりも、光変調のパルス波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが高速になる。図4を用いて、レーザの光出力と立ち上がり時間Tr、立ち下がり時間Tfが改善される効果の背景について説明する。図4は、本発明の実施の形態1のレーザの光出力と立ち上がり時間Tr、立ち下がり時間Tfとの関係を示す図である。図4のaは、ピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差が小さいときに光変調した光波形を示す。図4のbは、ピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差が、図4のaピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差よりも大きい時に光変調した光波形を示す。ここで、ピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差の大小は、基本的に駆動電流の大小とリニアに関係する。図4のaとbとを比較して分かるように、レーザの光出力と立ち上がり時間Tr、立ち下がり時間Tfは、図4のaのピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差が小さい時と、図4のbのピークパワーPpkとボトムパワーPbmの差が大きい時で、ほぼ同じ特性を持つ。この図4の特性に基づき、先に説明した図2のbと、図3のbの光変調の波形を説明する。ピークパワーPpkは、テスト記録時とユーザデータ記録時で同じと仮定する。またボトムパワーPbmも閾値電流Ithの前後であるため、ほぼ0mW近辺で大きくは異ならない。しかしながら、実際のボトム駆動電流Ibmは、図2のbのテスト記録時は第1のボトム駆動電流値Ibm1、図3のbのユーザデータ記録時は、第1のボトム駆動電流値Ibm1よりも小さな第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定されている。このため、ユーザデータ記録時には、駆動電流を第2のボトム駆動電流値Ibm2をベースに、テスト記録時よりも大きな駆動電流Ibs2Ipk2で変調する。ここで、実際の光出力は、そのうちほぼ0mW以上のボトムパワーを使うことになる。このため図3のbで仮想的に示した光出力変調の波線部分は使わない分、光パルスの立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが改善されることになる。ブルーレイの記録型の光ディスクに適用した場合、記録条件等で測定効果は異なるが、実験データの一例として、従来のレーザパワー制御装置で2ns程度の立ち上がり時間Tr、立ち下がり時間Tfであったものが、本実施の形態1の発明では、約1ns程度に改善することが出来た。図5は、本発明の実施の形態1に係るレーザパワー制御装置のブロック図である。先に説明した従来例のブロック図と実質的に同一の部材には同一の符号を付している。制御部300は演算部220を制御して、テスト記録時にボトム駆動電流Ibmを閾値Ith以上の第1のボトム駆動電流値Ibm1に設定する。更に、制御部300は演算部220を制御して、ユーザデータ記録時に、ボトム駆動電流Ibmを閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定する。なお、図5のレーザパワー制御装置のブロック図では、ピーク電流源201、バイアス電流源202、ボトム電流源203の3つの電流源と、それに対応する3つの変調部204、205、206を備えている。これは書き換え型光ディスクを想定しており、記録スペースを形成するためにバイアスパワーを発光させるためである。本発明は、ライトワンス型の光ディスクにも適用できるため、その際には、図5のブロック図において、バイアス電流源202、変調部205、バイアス変調信号を削除しても、本発明の効果を有することが出来る。図5のレーザパワー制御装置の動作を、図6を用いて説明する。図6は、本発明の実施の形態1に係るユーザデータ記録時の駆動電流とレーザパワーの関係を示す。図6のaは、ユーザデータ記録時のレーザの光波形を示す。記録時には、ユーザデータ記録時に、ボトム駆動電流Ibmを閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定する。このため、図6のaの光波形においてボトムパワーは、0mW近辺に設定される。記録信号に応じて図6のb、c、dに示されるように、ボトム変調信号、バイアス変調信号、ピーク変調信号が変調し、レーザへの駆動電流をスイッチングする。図6のeに示されるように、ボトム電流源203で供給されるボトム駆動電流Ibmは、第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定され従来例の図19のボトム駆動電流Ibmの電流値よりも小さくなっている。バイアス電流源202で供給されるバイアス駆動電流Ibsの電流値はIbs2と大きくなる。ピーク電流源210で供給されるピーク駆動電流Ipkは、ほぼ同じである。第2のボトム駆動電流Ibm2をベースとして流し、テスト記録時よりも大きなバイアス駆動電流Ibs2とピーク駆動電流Ipk2とを加算した駆動電流Ibs2Ipk2が変調される。これより、マルチパルス発光時の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが改善される。次に、図7を用いてレーザパワーを制御する方法を詳述する。図7は、本発明の実施の形態1に係るレーザパワーを制御するフローチャートである。なお、以下のフローチャートの各ステップは、その時系列の順序を必ずしも限定するものでない。またステップの一部を省略、並行、あるいは繰り返して実施することも可能である。制御部300が演算部220を制御して、ボトム駆動電流Ibmを、閾値Ith以上の第1のボトム駆動電流値Ibm1に設定するS01。レーザ制御領域でテスト記録をする。記録パルス生成部230は、記録マーク形成時におけるピークパワーとボトムパワーとの間でレーザ200をパルス発光させるマルチパルス発光区間と、ボトムパワーの連続発光区間と、記録スペース形成時に発光させるバイアスパワーの連続発光区間を含むテスト発光パターンを出力する。記録パルス生成部230からテスト発光パターンをレーザ駆動部210に、ボトム変調信号、バイアス変調信号、ピーク変調信号により伝え、レーザ200をテスト発光パターンに沿って発光させるS02。なお、ライトワンス型光ディスクにおいては、上記テスト発光パターンにおいて、記録スペース形成時に発光させるバイアスパワーの連続発光区間を省略してもよい。図示しない光検出器等によるレーザパワーの検出部が、レーザ200のテスト発光パターンを受光して電気信号に変換して光検出信号を取得するS03。演算部220は、マルチパルス発光区間における光検出信号の平均値、あるいはピーク値などに基づきマルチパルス発光のピークパワーのレーザパワーに対応する制御信号の値を算出する。ボトムパワー、バイアスパワーの連続発光区間における光検出信号からボトムパワー、バイアスパワーのレーザパワーに対応する制御信号の値を算出する。上記算出を基に、駆動電流に対するレーザパワーの特性を得る。またレーザ特性としてスロープ効率を算出することも可能であるS04。制御部300が演算部220を制御して、ボトム駆動電流Ibmを、閾値Ithより小さい第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定する。演算部220は、駆動電流に対するレーザパワーの特性に基づいて、制御信号を演算して出力し、レーザ200へ供給する電流を制御するS05。ユーザデータ領域において、演算部230で設定したピーク駆動電流Ipk2、バイアス駆動電流Ibs2、第2のボトム駆動電流Ibm2により、レーザパワーの変動を抑えたピークパワー、バイアスパワー、ボトムパワーにより、マルチパルス発光させ、ユーザデータを記録するS06。以上のステップにより、温度変化、光ディスク装置の環境変化等によりレーザパワーが変動しても、光ディスク上に所定期間毎に設けられたレーザ制御領域で高精度に較正することが出来る。また、ユーザデータ記録時には、閾値Ithより小さい第2のボトム駆動電流値Ibmに設定することで、マルチパルス発光時の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを、高速に改善することが出来る。これにより、光ディスクの高速記録が可能となる。次に、図8を用いてユーザデータ記録時に設定する第2のボトム駆動電流値Ibm2の設定方法について説明する。図8は、本発明の実施の形態1に係るレーザパワーと駆動電流との関係を、テスト記録時とユーザデータ記録時とで比較した図である。図8において、テスト記録時には、閾値Ith以上の第1のボトム駆動電流値Ibm1が設定されている。ユーザデータ記録時には、閾値Ithより小さい第2のボトム駆動電流値Ibm2が設定されている。ここで、第2のボトム駆動電流値Ibm2は、第1のボトム駆動電流値Ibm1から、所定の値ΔIを減算して設定することが出来る。所定の値ΔIを大きくして第2のボトム駆動電流値Ibm2を小さくすればするほど、マルチパルス発光時の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが高速になる。一方、所定の値ΔIを大きくし過ぎると第2のボトム駆動電流値Ibm2が0mA、あるいは機械的に減算すればマイナスとなる恐れがある。第2のボトム駆動電流値Ibm2で駆動した場合、閾値Ithよりも小さく、レーザはレーザ発光領域にないため、ボトムパワーはほぼ0mWとなる。このため、制御信号により制御されるボトム駆動電流Ibmと、ボトムパワーPbmとの関係を制御することが困難となる。また、温度変化等により、閾値Ithは大きく変動するため、第2のボトム駆動電流値Ibm2を固定値とすると、立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが、変化してしまい不都合が発生する。このため、第2のボトム駆動電流値Ibm2は、Ithが如何に変動しても、少なくとも0mA以上に設定することが必要である。図8で示すように、テスト記録時に第1のボトム駆動電流値Ibm1が測定される。また演算部220は、駆動電流に対するレーザパワーの特性を取得している。これより、閾値Ithも演算により取得することが可能である。すると、減算する所定の値ΔIを、kIthとすれば、ΔIは温度変化などによる閾値Ithの変動分に応じて自動的に調整することが可能となる。ここで定数kは、0.7や0.8など、1より小さい任意の正数値を適宜選択することが出来る。つまり、第2のボトム駆動電流値Ibm2=第1のボトム駆動電流値Ibm1-ΔI=Ibm1-kIthとして、第2のボトム駆動電流値Ibm2を、出来るだけ小さく、かつ0mA以上の適切な値を選択することが出来る。これにより、温度変化等で閾値Ithが変動した場合でも、マルチパルス発光時の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを安定に高速にすることが出来る。なお、第1のボトム駆動電流値Ibm1から所定の値ΔIを減算して第2のボトム駆動電流値Ibm2を求める以外に、駆動電流に対するレーザパワーの特性、あるいは第1のボトム駆動電流値Ibm1に基づき、第2のボトム駆動電流値Ibm2を設定しても良い。例えば、第1のボトム駆動電流値Ibm1に、定数mをかけて第2のボトム駆動電流値Ibm2を設定することも可能である。定数mは、例えば、0.2や0.3など任意の1より小さい正数値を選択することが可能である。また、上記所定の値ΔIの演算を、起動時あるいはパワー目標変更時に1回のみ実施して、その後は所定の値ΔIを固定することにより、さらにマルチパルス発光時の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを安定にかつ高速にすることが出来る。実施の形態2以下、光変調波形を更に精度良く制御する方法を中心に、本発明の実施の形態2について説明する。図9は、レーザの光波形とデューティとを示す。図9のaは、従来のマルチパルス記録時の光変調波形である。記録信号のデューティは、ほぼ50を想定しており、立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとが、高速になっていない。図9のbは、本実施の形態1の発明により、立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善した光変調波形である。図9のbは、ボトム駆動電流を閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定しているために、ボトムパワーがほぼ0mWとなっており、その分、光変調波形のボトムパワーの幅がピークパワーの幅よりも大きくなる。換言すると、光変調波形のデューティが、記録信号のデューティ50から小さくなる。このデューティを改善する方法について、図10から図11を用いて説明する。図10は、本発明の実施の形態2に係る記録信号のタイミング補正を示す図である。図11は、本発明の実施の形態2に係る記録信号の他のタイミング補正を示す図である。図10において、記録信号の変調データがデューティ50とした場合、光波形のボトムパワーからピークパワーの立ち上がり時点を前にシフトさせている。これにより、ボトム駆動電流を閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定して、光変調波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善した上で、光変調波形のデューティも50に整えることが可能となる。具体的には、図5のレーザパワー制御装置の記録パルス生成部230において、記録信号の立ち上がり時点を前にシフトさせる補正をすることが出来る。これにより記録時の変調を制御するバイアス変調信号、ピーク変調信号の立ち上がり時点を前にシフトさせる。図11においては、記録信号の変調データがデューティ50とした場合、光波形のピークパワーが発光している区間を前後に広げている。ボトムパワーからピークパワーの立ち上がり時点を前にシフトさせると共に、ピークパワーからボトムパワーの立ち下がり時点を後ろにシフトさせる。図5のレーザパワー制御装置の記録パルス生成部230において、ボトムパワーからピークパワーの立ち上がり時点を前にシフトさせると共に、ピークパワーからボトムパワーの立ち下がり時点を後ろにシフトさせることが可能となる。これにより、ボトム駆動電流を閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定して、光変調波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善した上で、パルス変化点をパワー中心と考慮して、光変調波形のデューティを50に整えることが可能となる。次に、光変調波形のオーバーシュートの改善について説明する。本発明により、光変調波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善できるが、光変調波形の立ち上がりがオーバーシュートする場合がある。図12は、本発明の実施の形態2に係る光パルスのオーバーシュート抑制を示す。図12のaは、閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定することで、立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善した光変調波形である。しかしながらバイアスパワーからピークパワーへの立ち上がりにおいて、オーバーシュートが発生している。図12のbは、ピークパワーの立ち上がり時点でのオーバーシュートを抑えた光変調波形である。具体的には、ピークパワーからボトムパワーへの立ち下がり時点から、ボトムパワーからピークパワーへの立ち上がり時点までに、第2のボトムの駆動電流値Ibm2に、所定の第1の電流値を加算する。加算する所定の第1の電流は、半導体レーザ、レーザ駆動回路、配線材などの浮遊容量、インダクタンス等に応じて、適宜、選択すれば良い。また、所定の第1の電流を加算する区間、振幅値、一定のDCか、変調か、適宜、選択すれば良い。図12のbにおいては、所定の第1の電流の一例として、三角波の値を有する電流を加算している。これは、階段状でも、複数のパルス列でも選択可能である。ピークパワーの立ち上がり時点において、ボトム駆動電流の電流値を第2のボトム駆動電流値Ibm2よりも幾分大きくして、オーバーシュートを抑えている。また、オーバーシュートを抑える他の方法として、バイアスパワーからピークパワーへの立ち上がりにおいて、バイアス駆動電流から、所定の第2の電流値を減じても良い。図13は、本発明の実施の形態2に係る光パルスの先頭パルスの立ち上がりを示す図である。図13のaの丸で囲った部分は、バイアスパワーからピークパワーに立ち上がる場所である。図13のbで示すように、バイアスパワーからピークパワーに立ち上がる前に、所定の第2の電流値をバイアス駆動電流から減じることで、光パルスの立ち上がりを改善することが出来る。所定の第2の電流値は、半導体レーザ、レーザ駆動回路、配線材などの浮遊容量、インダクタンス等に応じて、適宜、選択すれば良い。また、所定の第2の電流値を加算する区間、振幅値、一定のDCか、変調かも、適宜、選択すれば良い。次に、マルチパルス発光のパルス列へ、閾値Ith未満の第2のボトム駆動電流値Ibm2を選択的に適用しても良い。図14は、本発明の実施の形態2に係る光パルスの選択を示す図である。図14に示すように、マルチパルス発光の、前半のパルス列と、最後のパルス列と、2種類のグループに分け、閾値Ith未満の第2のボトム駆動電流値Ibm2を選択的に適用しても良い。グループの数、グループの種類、グループ内でのパルスの数については、記録媒体の記録の温度制御特性を最適にするために、記録媒体の特性に応じて選択することが可能である。これまで実施の形態1、2では、全てマルチパルス発光を基に説明した。図15は、本発明の実施の形態2に係る非マルチパルス発光を示す図である。図15に示す非マルチパルス発光の場合でも、丸で囲った部分において、ボトムの駆動電流を閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2と設定することで、記録マーク終端部の光波形の立ち上がり時間Trと立ち下がり時間Tfとを高速に改善することが出来る。なお、ユーザデータ記録時のピークパワーPpk、バイアスパワーPbsは、テスト記録時に設定した値と同じ場合もあるし、光ディスクの記録条件、環境条件、レーザの経時変化等の条件などにより、テスト記録時と異なる値が適宜設定されても構わない。また、本実施の形態1、2では、記録に関係するレーザパワーとして、ボトムパワー、バイアスパワー、ピークパワーの3つを用いて説明したが、これはあくまで一例である。バイアスパワーを無くしてボトムパワーとピークパワーの2つを用いても、記録型の光ディスクに記録することは可能である。例えば、ライトワンス型の光ディスクでは、記録マークのみを記録すれば良く、バイアスパワーの設定を無くしても本発明の効果を実現することが出来る。また、ライトワンス型の光ディスク等で、記録媒体の記録パワーのマージンが広い場合には、実施の形態1、2で説明したテスト記録によるレーザパワーの校正を省略する、あるいは回数を減らすことも可能である。この場合には、ユーザデータ記録時に、ボトムの駆動電流を閾値Ithよりも低い第2のボトム駆動電流値Ibm2に設定することで、記録が実行される。また、本実施の形態1、2の各構成要素は、ハードウェアを用いて説明したが、ソフトウェアで実現することも可能である。またハードウェアの制御ステップを、ソフトウェアの制御ステップで実現することも可能である。ソフトウェアの構成要素、制御ステップを、1つあるいは複数のLSIにプログラムとして組み込み、1つあるいは複数のLSIにより本実施の形態を実現することも可能である。また、演算部220と制御部300を一体にして、ハードウェアあるいはソフトウェアとして設計し、実施することも可能である。また、テスト記録時にボトムパワーに対応するボトムの駆動電流を、閾値電流以上の第1のボトムの駆動電流値Ibm1に設定するステップは、既にテスト記録が完了したものを流用できる場合には、省略しても本発明を実施することは可能である。この場合には、ユーザデータ記録時に、ボトムの駆動電流を、閾値未満の第2のボトムの駆動電流値Ibm2に設定するだけで良い。尚、本発明はレーザの熱により物体を変化させる用途であれば、光ディスク装置に限らずレーザプリンタやレーザ加工装置などに応用できる。