"熱間圧延機によって圧延された鋼材を水冷した上でコイルへと巻き取る熱間圧延工程にて、コイルに巻き取る前の鋼材の温度である巻取温度を制御する冷却制御方法において、圧延後の鋼材の組織を長手方向に均一なものとするために、前記巻取温度を鋼材長手方向に沿って変更する巻取温度変更ステップを有することを特徴とする鋼材の冷却制御方法。巻取温度変更ステップは、鋼材長手方向のいずれの部分における温度履歴も、鋼材の連続冷却変態線図において略同一の鋼材組織範囲を通過するように巻取温度を変更することを特徴とする請求項1に記載の鋼材の冷却制御方法。巻取温度変更ステップは、前記コイルの径内側の温度履歴と径外側との温度履歴が、コイルの径中央部の温度履歴と略同一の鋼材組織範囲を通過するように、前記鋼材の先端部分と尾端部分の巻取温度を変更することを特徴とする請求項2に記載の鋼材の冷却制御方法。巻取温度変更ステップは、コイルの径内側、径中央部及び径外側の温度履歴を実測により取得する温度履歴取得ステップを有しており、この温度履歴取得ステップで得られたコイルの径内側と径外側との温度履歴が、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径中央部の温度履歴と略同じとなるように、鋼材の先端部分と尾端部分の巻取温度を変更することを特徴とする請求項3に記載の鋼材の冷却制御方法。巻取温度変更ステップは、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径内側又は径外側の温度履歴の終端温度と、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径中央部の温度履歴の終端温度との差を算出し、算出された温度差を、鋼材の先端部分又は尾端部分に対する巻取温度の変更量とすることを特徴とする請求項4に記載の鋼材の冷却制御方法。鋼材を熱間圧延する圧延スタンドと、前記圧延スタンドの下流側に配備されて圧延された鋼材を水冷する冷却装置と、前記冷却装置で冷却された鋼材を巻き取る巻取り装置と、請求項1~5のいずれかに記載の冷却制御方法を実施することで鋼材の巻取温度を変更する巻取温度変更部と、を備えることを特徴とする連続圧延機。最終圧延スタンドにより圧延された後、巻取機で巻き取られた圧延材は、コイル状に巻き取られる。このコイル状の鋼材すなわちコイルにおいて、その内周部径内側及び外周部径外側は、中途部径中央部とは異なって直接大気に接している。このため、コイルの径内側及び径外側は、径中央部よりも冷却速度が速くなってしまう。従って、たとえ巻取温度を一定に保つことができたとしても、巻き取り後のコイルにおいては、コイルの径内側及び径外側と径中央部とでは、異なる温度履歴を示す。このように巻き取り後の温度履歴が異なると、いかに巻取温度を一定に制御したとしても、コイルの部位によって鋼材の材質特性が異なってしまう場合がある。つまり、巻き取り後のコイルの径内側巻き出した鋼材の先端部から径外側巻き出した鋼材の尾端部にわたって均一な材質特性の鋼材を得ることができなくなる。例えば、巻き出した鋼材の中央部はパーライト層の多い軟らかい組織となり、巻き出した鋼材の先端部及び尾端部では、ベーナイト層の多い硬い組織となる可能性が考えられる。硬い組織や軟らかい組織が入り混じるなど鋼材の材質特性が均一とならなかった場合、次工程である冷間圧延工程において、鋼材長手方向における強度変動が要因で、一定速度での圧延が難しくなる。そのため、圧延速度を変化させざるを得なくなり、生産性が大きく低下するといった問題が発生する。冷間圧延工程において、一定速度での圧延を容易に進めるためには、鋼材の材質特性を、長手方向全体にわたって軟質化、少なくとも均一化する必要がある。このように、鋼材の材質特性が長手方向で均一にならないといった問題を回避するためには、コイル状に巻き取った後の鋼材の温度履歴を考慮する必要がある。しかしながら、前述した特許文献1~3に開示の技術は、いずれも巻き取り前の鋼材の温度に着目して温度履歴や巻取温度を制御するものであって、コイルとして巻き取られた後にその径内側及び径外側が異なる温度履歴を示す鋼材に対して、長手方向全体にわたって軟質化、少なくとも均一化するために必要な巻取温度を設定することができない。つまり、特許文献1~3に開示された技術によっては、巻き取られた鋼材の先端部及び尾端部では硬い特性となり、中央部は軟らかい特性となるという問題を解決することはできない。上述の問題に鑑みて、本発明は、熱間圧延工程の次工程である冷間圧延工程における生産性向上のために、巻き取り後の鋼材組織の長手方向全体にわたる軟質化、あるいは均一化を実現することを目的とする。上記の目的を達成するため、本発明は、以下の技術的手段を採用した。本発明に係る鋼材の冷却制御方法は、熱間圧延機によって圧延された鋼材を水冷した上でコイルへと巻き取る熱間圧延工程にて、コイルに巻き取る前の鋼材の温度である巻取温度を制御する冷却制御方法において、圧延後の鋼材の組織を長手方向に均一なものとするために、前記巻取温度を鋼材長手方向に沿って変更する巻取温度変更ステップを有することを特徴とする。好ましくは、巻取温度変更ステップは、鋼材長手方向のいずれの部分における温度履歴も、鋼材の連続冷却変態線図において略同一の鋼材組織範囲を通過するように巻取温度を変更するとよい。また、好ましくは、巻取温度変更ステップは、前記コイルの径内側の温度履歴と径外側との温度履歴が、コイルの径中央部の温度履歴と略同一の鋼材組織範囲を通過するように、前記鋼材の先端部分と尾端部分の巻取温度を変更するとよい。さらに、好ましくは、巻取温度変更ステップは、コイルの径内側、径中央部及び径外側の温度履歴を実測により取得する温度履歴取得ステップを有しており、この温度履歴取得ステップで得られたコイルの径内側と径外側との温度履歴が、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径中央部の温度履歴と略同じとなるように、鋼材の先端部分と尾端部分の巻取温度を変更するとよい。加えて、好ましくは、巻取温度変更ステップは、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径内側又は径外側の温度履歴の終端温度と、温度履歴取得ステップで得られたコイルの径中央部の温度履歴の終端温度との差を算出し、算出された温度差を、鋼材の先端部分又は尾端部分に対する巻取温度の変更量とするとよい。ここで、本発明に係る鋼材の冷却制御方法及び連続圧延機は、鋼材を熱間圧延する圧延スタンドと、前記圧延スタンドの下流側に配備されて圧延された鋼材を水冷する冷却装置と、前記冷却装置で冷却された鋼材を巻き取る巻取り装置と、上述したいずれかの冷却制御方法を実施することで鋼材の巻取温度を変更する巻取温度変更部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、熱間圧延工程の次工程である冷間圧延工程における生産性向上のために、巻き取り後の鋼材組織の長手方向全体にわたる軟質化、あるいは均一化を実現することができる。以下、本発明の実施形態を、図面に基づき説明する。なお、以下の説明では、同一の構成要素には同一の符号を付している。また、同一の構成要素に関しては、名称も機能も同じである。したがって、同一のものについての詳細な説明は繰返さない。以下、本発明の実施形態による鋼材の冷却制御方法及び連続圧延機を、薄鋼板の熱間連続圧延機1を例示して説明する。薄鋼板等の鋼材Wは、加熱された元板やスラブを複数の圧延スタンド2が備えられた熱間連続圧延機1以下、単に連続圧延機1というに導入し、連続的に圧延することで製造される。複数の圧延スタンド2のうち、連続圧延機1の上流側に備えられた圧延スタンド2は粗圧延スタンドであり、下流側に備えられた圧延スタンド2は鋼材Wの板厚などを整える仕上げ圧延スタンドである。仕上圧延スタンド2を出た鋼材Wは、鋼材Wの移送方向の下流側に配置された冷却装置3内を通りながら冷却され、巻取装置4で巻き取られる。図1は、連続圧延機1の最終段に備えられた圧延スタンド2から冷却装置3、巻取装置4に至るまでの構成を示した図である。鋼材移送方向において、鋼材Wが移送されていく側巻取装置4側を下流側、その反対側圧延スタンド2側を上流側と呼ぶ。また、以下の説明において、連続圧延機1で圧延される帯状の鋼板圧延材を鋼材と呼び、この鋼材を巻き取ったものをコイルと呼ぶ。圧延スタンド2は、一対のワークロール5,5を有すると共に、このワークロール5,5をバックアップする一対のバックアップロール6,6を備えている。ワークロール5の回転軸には、その回転数を計測し鋼材Wの移送速度である板速度を測定する出側板速度検出器図示せずが設けられている。圧延スタンド2の出側には、鋼材Wの温度である板温度を計測する出側板温度計図示せずが配置されている。この出側板温度計は、鋼材Wからの熱放射量を基に板温度を計測する放射温度計である。出側板温度計の下流側には、γ線厚み計からなる出側板厚計図示せずが設置されている。出側板厚計の下流側には、冷却装置3が備えられている。この冷却装置3は、鋼材Wの上下表裏面側に、鋼材Wの移送方向に連なるように配置された複数個m=1~Nの冷却バンク7を備えた構成となっている。冷却バンク7には、鋼材Wに向けて冷却水冷却材を吹き付ける冷却ノズルが複数備えられ、各冷却ノズルには冷却材の流量をオンオフ制御可能なバルブが設けられている。このバルブを開状態にすると冷却材が冷却ノズルから噴出するため、開状態のバルブ数開バルブ本数を変更することで、冷却ノズルから鋼材Wに吹き付けられる冷却材の全量が変わり、板温度の温度降下量が変化する。冷却装置3の最下流側冷却バンク7からさらに下流側に配置された巻取装置4の直前には、放射温度計からなる巻取温度計8が設置されている。この巻取温度計8は、冷却バンク7を通過した鋼材Wの巻き取り直前の板温度巻取温度を計測するものである。前述した出側板温度計及び出側板厚計からの実績値、すなわち圧延スタンド2出側の板温度及び板厚の各実績値は、冷却装置3を制御する制御部10に入力される。この制御部10には、巻取温度計8からの実績値、すなわち、鋼材Wの巻取温度も入力される。制御部10は、圧延スタンド2を制御すると共に、鋼材Wの巻取温度が、予め実験などによって定められた目標巻取温度又は後述する巻取温度パターンとなるように冷却装置3を制御するものであって、巻取温度パターンデータベース11及びバルブパターン決定部12を有している。巻取温度パターンデータベース11は、鋼材Wの長手方向に沿って前端部分から尾端部分にわたって巻取温度を変更する場合の変更パターン巻取温度パターンを、鋼種ごとに保持するものである。この巻取温度パターンは、制御部10の外に設けられた後述する巻取温度変更部14によって作成され、制御部10の巻取温度パターンデータベース11に格納される。図6は、巻取温度パターンの一例を示しており、鋼材Wの先端部分と尾端部分の巻取温度が中央部分の巻取温度よりも高くなっている。巻取温度パターンについては、後に詳しく説明する。次に、バルブパターン決定部12は、冷却装置3によって冷却される鋼材Wの板温度を予測する温度予測モデルを備えている。バルブパターン決定部12は、温度予測モデルを用いて予測された鋼材Wの巻取温度と、鋼材Wに対して予め定められた目標巻取温度又は鋼材Wに対する巻取温度パターンとの差が所定の値以下となるように、各冷却バンク7における開バルブ本数の適切値を算出する処理を行う。バルブパターン決定部12で算出された開バルブ本数の値は、バルブ開閉信号出力部13に送られる。バルブ開閉信号出力部13は、バルブパターン決定部12から送られた開バルブ本数の値に従って各冷却バンク7のバルブの開閉を行い、冷却装置3全体の冷却状態を変更する。本実施形態において、制御部10はプロセスコンピュータで構成されており、バルブ開閉信号出力部13は、シーケンサやPLCなどで構成される。加えて、この制御部10には上位コンピュータ図示せずから各種データが転送可能となっている。連続圧延機1の巻取温度変更部14は、制御部10とは別に備えられたものであって、その動作は連続圧延機1のプロセスと連動したものではない。つまり、巻取温度変更部14は、オフラインにおいて動作する。巻取温度変更部14は、鋼材Wの鋼種ごとの連続冷却変態線図を保持するデータベースCCTデータベースと、鋼材Wがコイル状に巻き取られた後にコイル径内側、径中央部、及び径外側での実測によって作成された温度履歴を鋼種ごとに保持するデータベース温度履歴データベースと、を有している。巻取温度変更部14は、鋼材Wに関する連続冷却変態線図と温度履歴とに基づいて、鋼材Wの目標巻取温度を変更して巻取温度パターンを作成し、作成された巻取温度パターンを制御部10の巻取温度パターンデータベース11に格納する。目標巻取温度を変更して巻取温度パターンを作成する方法については、温度履歴の作成方法を説明した後で述べる。まず、温度履歴データベースに保持する温度履歴について説明する。図2に示される連続冷却変態線図は、鋼材Wに関してオーステナイト組織からの変態に及ぼす冷却速度の影響を示すものであって、予めオフラインで作成され、巻取温度変更部14のCCTデータベースに格納されている。図2の連続冷却変態線図は、鋼材Wの温度を縦軸とし、冷却時間に相当する圧延後の経過時間を横軸として示されていて、鋼材Wの長手方向中央部の温度履歴の曲線が重ねて示されている。図2に示す温度履歴は、鋼材Wの冷却速度を表現している。まず、鋼材Wが仕上圧延スタンド2を出た時間を開始時間として、仕上圧延スタンド2の出側温度が開始温度Tsとして示されている。この時点で、鋼板Wはオーステナイト単相である。仕上圧延スタンド2を出た鋼材Wは、冷却装置3で冷却されて冷却速度が高くなり急速に板温度が低下する。冷却装置3での冷却中、温度履歴曲線の地点A1で、鋼材Wの組織がオーステナイト組織から軟らかい材質特性のフェライト組織記号Fで表示へと変態する。フェライト組織に変態した鋼材Wは、冷却装置3を出たところで冷却速度が低くなって緩やかに冷却され、巻取装置4の直前で目標巻取温度Taとなってコイル状に巻き取られる。巻き取られた後は低い冷却速度で緩やかに板温度が低下し、温度履歴曲線の地点A2で、鋼材Wの組織がフェライト組織から軟らかい材質特性のパーライト組織記号Pで表示へと変態する。なお、図2において、記号Bは硬い材質特性のベーナイト組織の範囲鋼材組織範囲を示し、記号Mは同じく硬い材質特性のマルテンサイト組織の範囲鋼材組織範囲を示している。鋼材Wの板温度は、その後も緩やかに低下するが、次工程である冷間圧延工程に送られる所定時間後には、板温度は終端温度Ttとなる。所定時間後における板温度が終端温度Ttであるため、鋼材Wはパーライト組織を保持したまま冷間圧延工程に送られることとなる。ところで、図3に示すように鋼材Wがコイル状に巻き取られると、鋼材Wの先端部分がコイルの径方向内側径内側に、尾端部分がコイルの径方向外側径外側に位置し、鋼材Wの長手方向中央部は、コイルの径方向中央径中央部に位置することになる。図から明らかなように、コイルの最も径内側最内周部と最も径外側最外周部は空気に触れるため、コイルの径内側と径外側の冷却速度は、空気に触れない径中央部の冷却速度よりも高くなる。よって、コイルの径内側と径外側の温度履歴は、図2に示す鋼材Wの長手方向中央部の温度履歴である径中央部の温度履歴とは異なる曲線となる。図4を参照しながら、コイルの径内側と径外側の温度履歴について説明する。鋼材Wは、長手方向に沿って先端部分から尾端部分まで巻取装置4の直前で目標巻取温度Taとなるように冷却されて、巻取装置4でコイル状に巻き取られる。ここまでは、鋼材Wの先端部分、中央部分、尾端部分のいずれにおいても、ほぼ同じ温度履歴であり、例えばバルブパターン決定部12の温度予測モデルなどから導くことができる。しかし、コイル状に巻き取られた後は、先端部分、中央部分、尾端部分のそれぞれは、異なる温度履歴を示すことになる。上述したように、鋼材Wの先端部分はコイルの径内側に位置し、尾端部分はコイルの径外側に位置する。これによって、コイルの径内側と径外側の冷却速度が径中央部の冷却速度よりも高くなるため、コイルの径内側と径外側の温度履歴は、図4に示すBパターンとなる。図4に示すAパターンは、コイルの径中央部の温度履歴であり、図2に示した温度履歴と同じである。巻き取り直後において、Bパターンの温度履歴は、Aパターンの温度履歴よりも高い冷却速度を示している。そのため、Bパターンの板温度は、Aパターンの板温度よりも低下が速い。従って、Bパターンの温度履歴は、Aパターンのようにパーライト組織の範囲鋼材組織範囲を通ることなく、地点A3からベーナイト組織の範囲を通過している。つまり、このことは、コイルの径内側と径外側である鋼板Wの先端部分と尾端部分は、フェライト組織からベーナイト組織に変態することを示している。図4を参照しながらさらに述べると、Aパターンの温度履歴を辿るコイルの径中央部が終端温度TtAとなった圧延後経過時間において、Bパターンの温度履歴はベーナイト組織の範囲にある。従って、コイルの径中央部はパーライト組織となり、径内側と径外側はベーナイト組織となっている。言い換えれば、鋼材Wは、先端部分と尾端部分がベーナイト組織で中央部分がパーライト組織となった、不均一な鋼材組織となっている。次に、図3及び図8を参照しながら、温度履歴を作成する方法について、以下に説明する。図3に示すように、巻き取り後のコイルの一方の端面上で、コイルの径方向に沿って径内側から径外側にわたって数カ所図3では5カ所に熱電対を設けてコイルの温度を実測する。熱電対が設けられた場所毎に、巻き取り後からの経過時間と、その経過時間における計測温度とを記録する。この記録に、バルブパターン決定部12の温度予測モデルなどから導かれた仕上圧延スタンド2の出側温度から巻取温度までの温度変化の記録を付加して曲線を作成することで、例えば図2に示したような開始温度Tsから目標巻取温度Taを経て終端温度Ttに至る温度履歴を得ることができる図8のステップS1、温度履歴取得ステップ。1つのコイル鋼材Wに関して、熱電対が設けられた各部位における温度履歴をそれぞれ得ることができるので、この方法によって、コイルの径内側の数カ所と、径外側の数カ所と、径中央部の数カ所の温度履歴を得ることができる。言い換えれば、鋼材Wの長手方向に沿って、先端部分図3では2カ所と、尾端部分図3では2カ所と、中央部分図3では1カ所の温度履歴を得ることができる。空気に触れる最径内側と最径外側の冷却速度が高くなり、径中央部に近づくほど冷却速度が低くなる。従って、得られた各温度履歴における巻取温度Ta~終端温度Ttの曲線は、それぞれ異なる冷却速度を示す形状となり、最径内側又は最径外側に対応する温度履歴の終端温度Ttが最も低くなり、径中央部に近づくほど対応する温度履歴の終端温度Ttが高くなることが予想できる図4参照。コイルの温度は、熱電対を用いなくても赤外線サーモビューアを用いて実測することができる。例えば、赤外線サーモビューアを用いて巻き取り後の鋼材W全体の温度を計測する。その上で、鋼材Wの一方の端面上でコイルの径方向に沿って径内側から径外側にわたって、任意の間隔で定めた数カ所の部位における計測温度を、巻き取り後からの経過時間に対応づけて記録する。後は、熱電対を用いる場合と同様にして、温度を計測した各部位についての温度履歴を得ることができる。巻取温度変更部14は、上記の手順で1鋼種につき複数作成された温度履歴を、鋼材Wの鋼種ごとに温度履歴データベースに格納して、温度履歴データベースを整備する。続いて、巻取温度変更部14は、鋼種ごとの温度履歴を温度履歴データベースから取り出し、巻取温度パターンを作成する。図4及び図5を参照し、コイルの径内側及び径外側と径中央部とで、温度履歴の曲線形状が大きく異なる場合における巻取温度パターンの作成方法について説明する。巻取温度変更部14は、ある鋼種の鋼材Wに関して、当該鋼種の鋼材Wの温度履歴を温度履歴データベースから読み出し、予めオフラインで作成された図8のステップS2CCTデータベースに存在する当該鋼種の連続冷却変態線図上にプロットする。これによって、既に説明した図4のように温度履歴がプロットされた連続冷却変態線図が得られ、巻き取り後の鋼材Wの組織を予測することができる。図8のステップS3。この場合、Aパターンを辿る温度履歴における所定時間経過後の終端温度TtAは、パーライト組織の範囲にあるが、Bパターンを辿る温度履歴における所定時間経過後の終端温度TtBは、ベーナイト組織の範囲にある。これは、鋼材Wが、先端部分と尾端部分で硬質のベーナイト組織となり中央部分で軟質のパーライト組織となった不均一な鋼材組織となってしまうことを示している。不均一な鋼材組織は、次工程である冷間圧延工程において、一定速度での圧延を困難にするなどの悪影響を及ぼす。そのため、巻取温度変更部14は、鋼材組織を均一化すべく、鋼材WにおいてBパターンを辿る温度履歴に対応する部位に対して目標巻取温度Taよりも高めの巻取温度を指定して、終端温度TtBを引き上げるような巻取温度パターンを作成する。図5を参照して、Bパターンを辿る温度履歴に対応する部位に対して巻取温度を決定する方法について説明する。図5に示すように、巻取温度変更部14は、Bパターンを辿る温度履歴の終端温度TtBとAパターンを辿る鋼材Wの中央部分の温度履歴の終端温度TtAの温度差分だけ目標巻取温度Taを高くして、Bパターンを辿る部位に対する巻取温度Tbとして設定する。言い換えると、図4におけるBパターンの目標巻取温度Taから終端温度TtBまでの温度履歴の曲線を、終端温度TtBと終端温度TtAの温度差分だけ上方にシフトすることとも言える。この温度履歴のシフトによって、図5に示す変更後のBパターンの温度履歴が得られ、この変更後のBパターンの温度履歴から巻取温度Tbを求めることができる。いずれにおいても、終端温度TtAと終端温度TtBは同じ温度となり、変更後のBパターンの温度履歴もパーライト組織の範囲を通過する。この方法で、Bパターンを辿る温度履歴の1つ1つに対して巻取温度Tbを設定すると、鋼材Wの中央部分に近いほど、終端温度TtAと終端温度TtBの温度差が小さくなってゆくので、目標巻取温度Taと巻取温度Tbとの差も小さくなってゆく。このように設定した巻取温度Tbのうち、例えば鋼材Wの最先端部に対する巻取温度Tbを鋼材Wの先端部分に適用すると共に、最尾端部に対する巻取温度Tbを鋼材Wの尾端部分に適用して、図6に示すような巻取温度パターンを作成することができる図8のステップS4、巻取温度変更ステップ。図6に示す巻取温度パターンでは、鋼材Wの先端部分30mと尾端部分30mの巻取温度Tbのそれぞれが、鋼材Wの最先端部及び最尾端部に対する巻取温度Tbである約560°Cの一定となっている。この巻取温度パターンでは、巻取温度Tb約560°Cが適用される範囲が鋼材Wの先端部分30mと尾端部分30mであるが、これは、Bパターンの温度履歴を示した部位が、当該先端部分30mと尾端部分30mであったことを表している。これら先端部分と尾端部分を除いた鋼材Wの中央部分は、Aパターンの温度履歴を示しているので、巻取温度を変更せず目標巻取温度Taである約530°Cのままとしている。巻取温度変更部14は、鋼材Wの先端部分30mと尾端部分30mに巻取温度Tbを適用した巻取温度パターンを、当該鋼種の巻取温度パターンとして、制御部10の巻取温度パターンデータベース11に格納する。バルブパターン決定部12は、このように作成され、巻取温度パターンデータベース11に格納された巻取温度パターンに基づいて、鋼材Wに対する冷却制御を行う。図6の巻取温度パターンでは、巻取温度Tbから目標巻取温度Taへの変更に示されるように、巻取温度を約560°Cから約530°Cへステップ状に一度で変更している。しかし、この巻取温度を連続的に変更する巻取温度パターンを作成することもできる。図7は、巻取温度の変更を連続的に行う巻取温度パターンの一例であって、巻取温度Tbを、巻き取り後、空気に触れる鋼材Wの最先端部と最尾端部では約560°Cと高くするが、鋼材Wの中央部分に近づくほど連続的に目標巻取温度Ta約530°Cに近づけるようにしている。この巻取温度パターンに基づいて、鋼材Wに対する冷却制御を行ってもよい。続いて、作成された巻取温度パターンを用いた鋼材Wの冷却制御について説明する。制御部10の巻取温度パターンデータベース11は、上述の手順で作成された巻取温度パターンを、鋼材Wの鋼種ごとに保持している。制御部10は、冷却装置3で冷却される鋼材Wの鋼種に対応する巻取温度パターンを、巻取温度パターンデータベース11から取り出す。バルブパターン決定部12は、取り出された巻取温度パターンに従った鋼材Wの巻取温度となるように、鋼材Wの先端部から尾端部にかけて冷却装置3を通過する際の開バルブ本数を算出する。その後、バルブパターン決定部12は、算出した開バルブ本数をバルブ開閉信号出力部13に通知する。バルブ開閉信号出力部13は、バルブパターン決定部12から通知された開バルブ本数の値に従って各冷却バンク7のバルブの開閉を行い、冷却装置3全体の冷却状態を変更する。このように、鋼種ごとに作成された巻取温度パターンに従って鋼材Wを冷却することで、巻き取り後の鋼材Wの鋼材組織を長手方向に沿って均一化することができるとともに、パーライト組織として軟質化することができる。ところで、今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。特に、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、動作条件や測定条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な値を採用している。例えば、上記実施形態では、鋼材Wの組織がフェライト組織又はパーライト組織で均一化されるように巻取温度を変更したが、硬質の鋼材Wが必要な場合は、巻取温度を下げてベーナイト組織で均一化してもよい。"