"端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線を電力線および通信線として用い、この一対のツイスト線に高周波信号を重畳して電力および信号を送信する送信機と、前記一対のツイスト線の通電電流に応じて当該一対のツイスト線に発生する電磁界を電磁誘導結合して前記一対のツイスト線の高周波電力を受信するループ状の開口アンテナを具備する受信機と、を備え、前記受信機の開口アンテナは、前記一対のツイスト線の複数の撚部間の開口領域に対向した開口領域を備えることを特徴とする車両用電力線通信システム。ループコイルを電力線および通信線として使用し、このループコイルに高周波信号を重畳して電力および信号を送信する送信機と、前記ループコイルの通電電流に応じて当該ループコイルに発生する電磁界を電磁誘導結合して前記ループコイルの高周波電力を受信するループ状の開口アンテナを具備する受信機と、を備え、前記送信機のループコイルは、前記受信機の開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする車両用電力線通信システム。請求項1記載の車両用電力線通信システムにおいて、前記一対のツイスト線は、隣接する前記複数の撚部間の開口領域が、前記受信機の開口アンテナと対向する領域のみ他の複数の隣接する撚部間の開口領域よりも拡大した構成とされていることを特徴とする車両用電力線通信システム。請求項2記載の車両用電力線通信システムにおいて、前記ループコイルの拡大した開口領域と、前記開口アンテナの開口領域との間にコアが挿通されていることを特徴とする車両用電力線通信システム。請求項1または3記載の車両用電力線通信システムにおいて、前記一対のツイスト線による開口領域と、前記開口アンテナの開口領域との間にコアが挿通されていることを特徴とする車両用電力線通信システム。請求項1、3、5の何れかに記載の車両用電力線通信システムの送信機において、前記一対のツイスト線は、隣接する前記複数の撚部間の開口領域が他の隣接する複数の撚部間の開口領域よりも広く形成された部分を含むことを特徴とする送信機。請求項2または4記載の車両用電力線通信システムの送信機において、前記ループコイルは、開口領域の一部が他の開口部分よりも広く形成された部分を含むことを特徴とする送信機。しかしながら、このような従来技術を用いて電磁誘導結合を行い、電力又は信号通信を行うと、電力又は信号を授受する部分結合部以外での漏れ磁束が多いことが発明者らにより明らかになっている。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、送信機および受信機間の電磁誘導結合を強力にして電力線通信できるようにした車両用電力線通信システムおよび送信機を提供することにある。請求項1記載の発明によれば、送信機が端部で芯線が結合してループ状に形成された一対のツイスト線を電力線および通信線として用い、この一対のツイスト線に高周波信号を重畳して電力および信号を送信する。受信機は、一対のツイスト線の通電電流に応じて当該一対のツイスト線に発生する電磁界を電磁誘導結合してループ状の開口アンテナによって一対のツイスト線の高周波電力を受信する。受信機の開口アンテナは、一対のツイスト線の複数の撚部間の開口領域に対向した開口領域を備えるため、電磁誘導結合を強力にして電力線通信することができる。しかも、一対のツイスト線を用いるため漏れ磁束を少なくできる。請求項2記載の発明によれば、送信機はループコイルを電力線および通信線として使用し、このループコイルに高周波信号を重畳して電力および信号を送信し、受信機は、ループコイルの通電電流に応じて当該ループコイルに発生する電磁界をループ状の開口アンテナを用いて電磁誘導結合により高周波電力を受信する。送信機のループコイルは、受信機の開口アンテナの開口領域に対向した開口領域が他の開口領域より拡大しているため、電磁誘導結合を強力にして電力線通信することができる。請求項3記載の発明によれば、一対のツイスト線が、隣接する複数の撚部間の開口領域が受信機の開口アンテナと対向する領域のみ他の複数の隣接する撚部間の開口領域よりも拡大した構成とされているため、電磁誘導結合を一層強力にして電力線通信することができる。請求項4、5記載の発明によれば、開口領域間にコアが挿通されているため、電磁誘導結合を一層強力にして電力線通信できる。第1実施例以下、第1実施例について図1ないし図4を参照しながら説明する。図1は、車両用電力線通信システムの構成を概略的に示している。車両用電力線通信システム1は、マスタとなる通信機器送信機に相当2、スレーブとなる通信機器3A...3Zを備えて構成されている。通信機器2にはバッテリ図示せずが接続されている。この通信機器2は、バッテリ図示せずの電力に応じてスレーブである複数の通信機器3A...3Zに電力線を通じて電力を供給し、スレーブとなる複数の各通信機器3A...3Zがこれらの供給電力に応じて動作する。これらの通信機器3A...3Zにはそれぞれセンサ、アクチュエータからなる負荷5A...5Zが接続されている。マスタとなる通信機器2は、通信やその他の機能の制御を行う制御回路2a、高周波電力発生回路2b、変復調回路2c、重畳/分離回路2d、整合回路2eを通信機器本体2fに内蔵し、当該通信機器本体2fから送信用アンテナとなる一対のツイスト線4を接続して構成される。高周波電力発生回路2bは、制御回路2aの制御信号に応じて高周波信号搬送波信号を生成し、電力信号として重畳/分離回路2dに出力する。変復調回路2cは、マスタ側の通信データを変調し重畳/分離回路2dに通信データを変調信号として出力する。重畳/分離回路2は、これらの搬送波信号および変調信号をミキシングし整合回路2eに出力する。図2a~図2dは、整合回路2eの等価回路を示している。整合回路2eは、トランスおよびその一次側に直列または並列接続されたコンデンサ、トランスの二次側に直列または並列接続されたコンデンサを具備し、変調信号が重畳した搬送波信号電力および信号を一対のツイスト線4に送出する。ツイスト線4は、車両内に設置され、本体2fの出力端子から最遠部まで1m程度の所定長延伸している。図1、図2に示すように、一対のツイスト線4は、ケーブル芯線の最遠端部端部が結合したループ状に形成されている。スレーブ側の各通信機器3A...3Zは、それぞれ、制御回路3a、変復調回路3c、重畳/分離回路3d、整合回路3e、整流回路3fを内蔵している。整合回路3eには受信用の開口アンテナ3gが接続されている。この開口アンテナ3gは、円形状などのループ状に成形されており、前述の一対のツイスト線4が発生した電磁界を電磁誘導結合により受信する。図2e~図2fは、受信側の整合回路3eの等価回路を示している。整合回路3eは、開口アンテナ3gに並列または直列接続されたコンデンサを具備したマッチング回路であり、搬送波信号電力および信号を受信すると重畳/分離回路3dに送信する。重畳/分離回路3dは、受信した搬送波信号について電力交流信号および通信データ信号に分離し、電力交流信号を整流回路3fに送出する。整流回路3fは、電力交流信号を整流して直流電力として変復調回路3c、制御回路3a、負荷5Aに供給する。変復調回路3cは供給された電力によって動作し、通信データ信号を復調しデータを制御回路3aに送出する。制御回路3aは、整流回路3fから供給された電力により動作し、変復調回路3cによる復調データを受信し、負荷5A...5Zを動作させる。これによりマスタからスレーブに通信データを送信できる。スレーブ側では、負荷5A...5Zがセンサの場合にはセンサ信号を取得し、負荷5A...5Zがアクチュエータの場合アクチュエータを駆動する。逆に、スレーブ側からマスタ側にデータ送信するときには次のように動作する。スレーブとなる通信機器3A...3Zの制御回路3aは、変復調回路3cによりデータを変調し、変調信号を重畳/分離回路3dに送信する。重畳/分離回路3dは、搬送波信号に変復調回路3cの変調信号を重畳し整合回路3eに出力する。整合回路3eは、変調信号が重畳された搬送波信号を開口アンテナ3gに出力し、開口アンテナ3gは電波信号として出力する。一対のツイスト線4は、マスタの通信機器2の本体2fから撚り対線としてスレーブとなる他の通信機器3A...3Zの近傍まで延設されている。一対のツイスト線4は、例えばシールドが施されていないUTPアンシールドツイステッドペアのツイストペアケーブルであり、信号送信時においては、その高周波信号による通電電流で発生する隣接する撚り目撚部に相当4A、4B、...間の磁束が隣同士で反転し互いに打ち消しあうため外部にノイズを出力しにくい。また、信号受信時において、ツイスト線4は、外来電波に応じた磁束が鎖交する領域が少ないため、外部からの到来電波の影響を受けにくい。したがって、ノイズ発生抑制および外来ノイズ除去には好適な態様となっている。これらの一対のツイスト線4は、多数の撚り目4A...のうち、一部の撚り目4Aおよび4B間の開口領域がスレーブの通信機器3Aの開口アンテナ3gに対向して配置されている。また、一部符号を図示していないが、通信機器3B...3Zのそれぞれの開口アンテナ3gも同様に、撚り目通信機器3Zの開口アンテナ3gは4Cおよび4D間の開口領域に対向して配置されている。ここで、図1では、特にツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4Dの構成などをわかりやすくするため、ツイスト線4の開口領域ツイスト線4の撚り目4A-4B間と開口アンテナ3gの開口領域とを、x方向のみ一致させて図示しているが、実際にはy方向にも一致しており、開口領域が2重に重なるように設置されている。したがって、ツイスト線4の各撚り目4A、4B、...、4C、4D間の開口領域で発生する電磁界が、通信機器3A...3Zの開口アンテナ3gとの間で強力に電磁誘導結合することになるため、各通信機器3A...3Zの開口アンテナ3gは、高周波信号に応じたツイスト線4の撚り目4Aおよび4B4Cおよび4D間の開口領域に生じる電磁界により電力および信号を非接触で強力に受電、受信できる。また、逆に、各通信機器3A...3Zの開口アンテナ3cから信号を送信すると、ツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4D間の開口領域を通じて信号を非接触で受信できる。図3aは、発明者らが実施した実験による漏れ磁束の測定条件を示しており、図3bは、比較例における漏れ磁束の測定条件を示している。図4は、それらの実験結果の周波数特性を示している。一対のツイスト線4は、図3aに示すように、通信機器2の本体2fから所定ピッチで撚りながら所定長1[m]所定方向x方向に直線状に伸張した端部で芯線が結合した構造を用いており、そのツイストピッチ複数の撚り目4a,4b...間の間隔:所定ピッチを20[mm]としている。芯線は被覆されており、その被覆材の厚さは0.35[mm]のものを用いているため、一対のツイスト線4の互いの芯線間の間隔は0.7α[mm]程度となっている。また、図3bは、比較例として、芯線が所定方向x方向に延設され当該長手方向の端部で結合された線路5以下、単一開口線路と称すを用いた漏れ磁束特性を示している。この比較例では、単一開口線路5の幅方向y方向に互いに所定間隔10[mm]だけ離間して所定長1[m]だけ所定方向x方向に直線状に伸張し端部で芯線を結合した構造を用いている。なお、幅方向y方向は、ツイスト線4の延伸方向x方向に直交する方向である。発明者らは、図3aに示す測定系において、受信用の開口アンテナ3gを想定した測定用アンテナ6と、漏洩電力測定用の基準アンテナ7とを互いに影響を及ぼさない程度の間隔だけ離間して配置し、一対のツイスト線4の基端部本体2fとの接続部、測定用アンテナ6、基準アンテナ7、にネットワークアナライザのそれぞれ別のポートを接続し、一対のツイスト線4の基端部に測定用の基準電力0dBm:周波数十数MHzを与え、測定用アンテナ6により受信電力を測定すると共に、基準アンテナ7によって漏れ磁束を測定した。また、図3bに示す比較例の測定系において、受信用の開口アンテナ3gを想定した測定用アンテナ6と、漏洩電力測定用の基準アンテナ7とを前記と同様の間隔だけ離間して配置し、単一開口線路5の基端部本体2fとの接続部、測定用アンテナ6、基準アンテナ7、にネットワークアナライザのそれぞれ別のポートを接続し、単一開口線路5に測定用の基準電力0dBm:周波数十数MHzを与え、測定用アンテナ6により受信電力を測定すると共に、基準アンテナ7によって漏れ磁束を測定した。図4に示す漏れ磁束特性を考慮すれば、図3aに示すような一対のツイスト線4を用いて構成することで、図3bに示すような単一開口線路5を用いるのに比較して漏れ磁束を低減できることを把握できる。すなわち、単一開口線路5を用いると、通信周波数約13[MHzにおいてピーク値が約128[dBμA/m]であるのに対し、一対のツイスト線4を用いると、通信周波数約13.8[MHz]においてピーク値が約101[dBμA/m]であり、これらの測定周波数の全範囲にわたり漏れ磁束を低減できることを確認できる。本実施例では、一対のツイスト線4の撚り目4A-4B間の開口領域が、通信機器3A...3Zの開口アンテナ3gの開口領域に対向して設置されているため、一対のツイスト線4を用いて電力を分岐できると共に信号を通信できる。単一開口線路5を用いた通信に比較して漏れ磁束を低減できる。これにより、電力および信号を効率よく伝播できる。また、通信機器2および通信機器3A...3Z間で非接触電力線通信を行うことができる。通信機器2は、通信機器3A...3Zに電力および信号を分岐でき、分岐の際にハーネス、コネクタなどの他部品を用いる必要がなくなる。第2実施例図5ないし図7は、本発明の第2実施例を示すもので、前述実施例と異なるところは、一対のツイスト線の複数の撚部間が開口アンテナと対向する領域のみ他の撚部間の開口領域よりも拡大した構成とされているところにある。前述実施例と同一部分については同一符号を付して説明を省略し、以下、異なる部分について説明する。図5に示すように、一対のツイスト線4の撚り目により構成される開口領域は、開口アンテナ3gと対向した撚り目4A-4B間のみ幅方向y方向に拡大している。ツイスト線4の撚り目4A-4B間の開口領域と、開口アンテナ3gの開口領域とは対向設置されている。図5では、特にツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4Dの構成などの説明をわかりやすくするため、ツイスト線4の開口領域ツイスト線4の撚り目4A-4B間と開口アンテナ3gの開口領域とを、x方向のみ一致させて図示しているが、実際にはy方向にも一致しており、開口領域が2重に重なるように設置されている。この実施例における電力伝達特性の向上効果を確認するため、発明者らは、以下の実験を行った。図6aは本実施例の実験条件、図6bは比較例の実験条件を示している。また、図7aは電力伝達特性、図7bは電力漏れ特性の実験結果を示している。図6aに示す実験条件では、ツイスト線4の撚り目4a-4b間の開口領域が、開口アンテナ3gと同等の幅方向の径を有する構成を適用して測定を行っている。図6bに示す比較例では、単一開口線路5に測定用アンテナ6、基準アンテナ7を対向させている。その他の実験条件は、前述実施例と同様の実験条件を用いている。図7aに示すように、伝達特性の最大値は単一開口線路5とツイスト線4で特性変化はない。また、図7bに示すように、漏れ磁束特性は、ツイスト線4の方が単一開口線路5よりも良いことを確認できた。したがって、前述実施形態に比較してツイスト線4と開口アンテナ3gとの間の電磁誘導結合を強力にできることが確認できた。本実施例のように、一対のツイスト線4の複数の撚り目4A-4B4a-4b間が開口アンテナ3gと対向する開口領域のみ他の撚り目間の開口領域よりも拡大した構成とされていると、高周波漏洩電力を抑制しつつ電磁誘導結合を強力にできる。第3実施例図8は、本発明の第3実施例を示すもので、前述実施例と異なるところは、端部で芯線が結合した一対のツイスト線に代えてループコイルを用いて電力線通信を行い、受信機の開口アンテナの開口領域に対向したループコイルの開口領域が他の開口部分よりも拡大した構成とされているところにある。前述実施例と同一または類似の部分には同一または類似の符号を付して説明を省略し以下異なる部分について中心に説明する。図8は、本実施例のアンテナ部分の構成例を示している。図8に示すように、ループコイル8は、通信機器2の本体2fから所定方向x方向に直線状に延伸し、所定方向端部で芯線が結合したループ状に成形されている。このループコイル8は、受信用の開口アンテナ3gと対向した領域だけ一部幅方向y方向に芯線間の間隔が拡大した構造をなしている。通信機器本体2fは、ループコイル8に高周波信号を重畳して電力および信号を送信し、通信機器3A...3Z3B...3Zは図示せずは、ループコイル8の通電電流に応じてループコイル8に発生する電磁界をループ状の開口アンテナ3gを用いて電磁誘導結合によりループコイル8の搬送波信号電力および信号を受信する。ループコイル8が、受信用の開口アンテナ3gと対向した領域だけ一部幅方向y方向に芯線間の間隔が拡大した構造をなしているため電磁誘導結合を強化できる。また、図8に示すように、ループコイル8の拡大開口領域と開口アンテナ3gの開口領域との間に、フェライトなどのコア9を設けても良いし、設けなくても良い。本実施例によれば、ループコイル8を用いて電力線通信を行い、通信機器3A...3Zの開口アンテナ3gの開口領域に対向したループコイル8の開口領域が他の開口部分よりも拡大した構成とされているため、特に第1実施例と同様に電磁誘導結合を強力にすることができる。他の実施例本発明は、上記し又は図面に記載した実施例にのみ限定されるものではなく、以下のような変形又は拡張が可能である。第1実施例、第2実施例におけるツイスト線4の撚り目4A-4B4a-4b間の開口領域と開口アンテナ3gの開口領域との間に第3実施例で説明したコア9が挿通して構成されても良い。図9に示すように、各通信機器3A...3Zは、整流回路3fに代わる整流/蓄電回路3hを用いて構成しても良い。この図9では、特にツイスト線4の撚り目4A、4B、...、4C、4Dの構成などの説明をわかりやすくするため、ツイスト線4の開口領域ツイスト線4の撚り目4A-4B間と開口アンテナ3gの開口領域とを、x方向のみ一致させて図示しているが、実際にはy方向にも一致しており、開口領域が2重に重なるように設置されている。整流/蓄電回路3hは、マスタとなる通信機器2から電力供給されたときに電力を蓄電するものであり、この場合、通信機器2から電力供給されなくても、各通信機器3A...3Zは、蓄電電力によって単独で個別に動作できる。したがって、例えば通信機器3A...3Zに接続された負荷5A...5Zセンサ、アクチュエータを単独で動作させることができる。"