"一方の電気信号ラインに接続し、かつ、プラグ本体の端子孔に挿通したプラグのプラグ端子を、他方の電気信号ラインに接続し、かつ、ソケット本体の端子孔に挿通したソケットのソケット端子に、圧入して電気接続するとともに、前記プラグのプラグホルダと前記ソケットのソケットホルダとを接続するコネクタであって、プラグ本体の端子孔に挿通したプラグ端子およびソケット本体の端子孔に挿通したソケット端子のうち、少なくともいずれか一方の端子の一端部を、本体と絶縁材からなる端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制することを特徴とするコネクタ。プラグ本体の端子孔に挿通したプラグ端子の一端部を、前記プラグ本体と、絶縁材からなるプラグ端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制することを特徴とする請求項1に記載のコネクタ。プラグ本体から突出する複数本のプラグ端子の突出寸法を同一にしたことを特徴とする請求項2に記載のコネクタ。ソケット本体の端子孔に挿通したソケット端子の一端部を、前記ソケット本体と、絶縁材からなるソケット端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制することを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項に記載のコネクタ。ソケット本体からから突出する複数本のソケット端子の突出寸法を同一にしたことを特徴とする請求項4に記載のコネクタ。プラグ本体およびソケット本体のいずれか一方が、PBT,LCP,PPSのいずれかで形成されていることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか1項に記載のコネクタ。しかしながら、前述の接続構造では、その図1,2に示すように、ケーブル44のリード線に接続されたピンコンタクト40が、保持体30に外周面側から1本ずつ組み付けて支持されている。このため、ピンコンタクト40が相互に軸心方向において位置ずれが生じやすく、所望の高周波特性が得にくいとともに、前記ピンコンタクト40の位置調整に手間がかかるという問題点がある。本発明は、前記問題点に鑑み、端子の位置決めが正確、かつ、容易で、所望の高周波特性が得られるコネクタを提供することを課題とする。そして、本発明者は、端子相互の軸心方向における位置ずれを解消すれば、所望の高周波特性が得られるということを知見し、これに基づいて本願発明を完成した。本発明にかかるコネクタは、前記課題を解決すべく、一方の電気信号ラインに接続し、かつ、プラグ本体の端子孔に挿通したプラグのプラグ端子を、他方の電気信号ラインに接続し、かつ、ソケット本体の端子孔に挿通したソケットのソケット端子に、圧入して電気接続するとともに、前記プラグのプラグホルダと前記ソケットのソケットホルダとを接続するコネクタであって、プラグ本体の端子孔に挿通したプラグ端子およびソケット本体の端子孔に挿通したソケット端子のうち、少なくともいずれか一方の端子の一端部を、本体と絶縁材からなる端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制する構成としてある。本発明によれば、端子ホルダを介して端子の軸心方向に位置規制でき、軸心方向の位置ずれを解消でき、所望の高周波特性を有するコネクタが得られる。また、端子ホルダを介して複数本の端子を同時に位置規制でき、軸心方向の位置決めが正確、かつ、容易になり、組立作業性の良いコネクタが得られる。本発明にかかる実施形態としては、プラグ本体の端子孔に挿通したプラグ端子の一端部を、前記プラグ本体と、絶縁材からなるプラグ端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制する構成としてもよい。本実施形態によれば、プラグ端子ホルダを介して端子の軸心方向に位置規制でき、軸心方向の位置ずれを解消でき、所望の高周波特性を有するコネクタが得られる。また、プラグ端子ホルダを介して複数本のプラグ端子を同時に位置規制でき、軸心方向の位置決めが正確、かつ、容易になり、組立作業性の良いコネクタが得られる。本発明に係る他の実施形態としては、ソケット本体の端子孔に挿通したソケット端子の一端部を、前記ソケット本体と、絶縁材からなるソケット端子ホルダとで軸心方向に挟持して位置規制してもよい。本実施形態によれば、ソケット端子ホルダを介して端子の軸心方向に位置規制でき、軸心方向の位置ずれを解消でき、所望の高周波特性を有するコネクタが得られる。また、ソケット端子ホルダを介して複数本のソケット端子を同時に位置規制でき、軸心方向の位置決めが正確、かつ、容易になり、組立作業性の良いコネクタが得られる。本発明に係る異なる実施形態としては、プラグ本体から突出する複数本のプラグ端子の突出寸法を同一にしてもよく、あるいは、ソケット本体からから突出する複数本のソケット端子の突出寸法を同一にしておいてもよい。本実施形態によれば、複数本のプラグ端子あるいは複数本のソケット端子の軸心方向における突出寸法をそれぞれ揃えることにより、良好な高周波特性を有するコネクタが得られる。本発明に係る別の実施形態としては、プラグ本体およびソケット本体のいずれか一方が、PBT,LCP,PPSのいずれかで形成しておいてもよい。本実施形態によれば、材料選択の範囲が広がり、設計の自由度が広がるという効果がある。本発明にかかるコネクタの実施形態を図1ないし図11の添付図面に従って説明する。本実施形態は、図1および図2に示すように、バヨネット式プラグ10およびバヨネット式ソケット60からなるコネクタに適用した場合である。前記バヨネット式プラグ10は、図3および図4に示すように、プラグ本体11と、2本1組で計8本のプラグ端子20と、プラグ端子ホルダ25と、シールド部材30と、筒状ハウジング40と、締付具47と、リング状カバー50と、コイルバネ51と、抜け止め具52と、プラグホルダ55とからなる。前記プラグ本体11は、図8に示すように、大径部12を備えた段付きの円柱状樹脂成形品であり、その軸心に沿って設けた十文字状スリット13で仕切られた4つの領域内に、2本1組の端子孔14をそれぞれ設けてある。前記プラグ本体11の材料としては、例えば、PBTポリブチレンテレフタレート、LCPリキッドクリスタルポリマ、PPSポリフェニレンサルファイトが挙げられる。そして、前記大径部12の端面には後述するプラグ端子ホルダ25を嵌合できる嵌合凹所15を設けてある図4。プラグ端子20は、図8に図示するように、その一端側に、前記プラグ本体11の端子孔14に挿入される伝送路部であるピン端子部21を設けてある一方、その他端側に環状段部22を介して接続部23を設けてある。前記接続部23には、後述する電気信号ケーブル100のリード線101を電気接続できる。なお、前記電気信号ケーブル100は8本のリード線101を2本1組で絶縁性樹脂でそれぞれ被覆するとともに、図示しないアルミ箔および網状シールド線で被覆している。そして、前記リード線101は前記プラグ端子20の接続部23に圧着および/または半田付で電気接続される図9,10。プラグ端子ホルダ25は、図8に示すように、前記プラグ本体11の嵌合凹所15に嵌合可能な外周形状を有しているとともに、その軸心に沿って設けた十文字状スリット26で仕切られた4つの領域内に、2本1組の端子用切り欠き孔27をそれぞれ設けてある。特に、前記端子用切り欠き孔27は、プラグ端子20の接続部23の端部に嵌合し、軸心方向における位置を規制できる断面形状を有している図9,10。シールド部材30は、図3に図示するように、大径部31を備えた段付き円筒状の導電材からなる成形品であり、その軸心に沿って設けられた十文字状仕切り壁32で4つの空間領域に仕切られている。さらに、前記十文字状仕切り壁32の中心部にガイド用突条33を設けてある。また、前記シールド部材30は、その外周面に導通Cリング36を係合できる環状溝部34を設けてあるとともに、その大径部31の外周面に弾性Oリング37を係合できる環状溝部35を設けてある。そして、前記導通Cリング36は前記環状溝部34に係合することにより、後述するプラグホルダ55とシールド部材30とを電気接続するだけでなく、後述するプラグホルダ55を抜け止めできる断面形状を有している。筒状ハウジング40は、図8に図示するように、プラグ本体11を組み付けたシールド部材30を収納可能な断面形状を有し、かつ、小径部41を備えた円筒状の導電材からなる成形品である。そして、前記筒状ハウジング40は、その一端側の外周面縁部に雄ネジ部40aを設けてあるとともに、その小径部41の外周面に雄ネジ部41aを形成してある。また、前記筒状ハウジング40は、その内周面に位置決め用第1環状段部42、第2環状段部43および第3環状段部44を設けてある。そして、前記雄ネジ部40aにリング状カバー50を螺合することにより、前記シールド部材30を抜け止めできる。一方、前記雄ネジ部41aに締付具47を螺合することにより、防水ブッシュ45およびケーブルクランプ46を弾性変形させ、電気信号ケーブル100を抜け止めできる。コイルバネ51は、前記シールド部材30に嵌合可能な内径を有し、後述する抜け止め具52に圧接して外方に付勢する。抜け止め具52は、前記シールド部材30の外周面に嵌合可能な内径を有するリング形状であり、3本の係合爪53を軸心と平行に均等のピッチで突設してある。前記係合爪53の外周面の先端部には係合突起54が設けられている。プラグホルダ55は、前記シールド部材30に回動自在に嵌合できる円筒形状であり、その外周面の一端側半分に雄ネジ部56を形成してあるとともに、前記外周面の一端側縁部から回動操作用環状リブ57を延在してある。そして、前記回動操作用環状リブ57の他端側縁部には位置決め用目印55aを設けてある。また、前記プラグホルダ55は、その外周面および前記回動操作用環状リブ57の内周面に沿って連通する3本のガイド溝58を軸心と平行に均等のピッチで形成してある。前記ガイド溝58は前記抜け止め具52の係合爪53が挿通可能である。さらに、前記ガイド溝58の他端側には、ネジの有効長さを確保するための雄ネジ部59を設けてある。前述の構成部品からなるプラグ10の組立方法について説明する。図3および図4に示すように、前記プラグ端子20の接続部23に電気信号ケーブル100のリード線101をそれぞれ電気接続する。さらに、前記プラグ端子20の接続部23をプラグ端子ホルダ25の端子用切り欠き孔27に嵌合して組み付け、前記プラグ端子20のピン端子部21をプラグ本体11の端子孔14にそれぞれ挿入するするとともに、前記プラグ本体11の嵌合凹所15にプラグ端子ホルダ25を嵌合する。これにより、ピン端子部21の先端がプラグ本体11から突出する。そして、大径部31の環状溝部35に弾性Oリング37を装着したシールド部材30に、前記プラグ本体11を組み付ける。さらに、前記シールド部材30に、リング状カバー50、コイルバネ51、抜け止め具52、プラグホルダ55を順次組み付ける。ついで、前記プラグホルダ55を内方に押し込み、コイルバネ51を圧縮させたままの状態で、環状溝部34に導通Cリング36を係合することにより、半完成品のプラグ10を得る。さらに、前記半完成品のプラグ10を筒状ハウジング40に組み込み、前記筒状ハウジング40の雄ネジ部40aに前記リング状カバー50を螺合し、密閉する。一方、前記筒状ハウジング40の雄ネジ部41aに締め付け具47を螺合し、電気信号ケーブル100を挿通した防水ブッシュ45およびクランプ46を弾性変形させて前記電気信号ケーブル100を固定することにより、プラグ10の組立が完了する。本実施形態によれば、図9に示すように、プラグ端子20のピン端子部21の外周面とプラグ本体11の端子孔14の内周面との間に連続する円筒状空隙が形成されている。また、本実施形態によれば、筒状ハウジング40にリング状カバー50を螺合することにより、プラグ本体11、プラグ端子ホルダ25およびシールド部材30が軸心方向に締め付けられる。このため、プラグ端子20が軸心方向の組み付け位置にバラツキがあっても、プラグ端子20の接続部23をプラグ端子ホルダ25がプラグ本体11側に押し込むことにより、組み付け位置のバラツキを解消できる。この結果、プラグ本体11から突出する複数本のプラグ端子20の軸心方向における突出寸法を同一に揃えることができるという利点がある。さらに、本実施形態によれば、電気信号ケーブル100の図示しないアルミ箔および網状シールド線が筒状ハウジング40に接触している。このため、前記筒状ハウジング40、リング状カバー50、シールド部材30、導通Cリング36およびプラグホルダ55を介してシールド構造が形成されている。前記バヨネット式ソケット60は、図5および図6に示すように、取り付け板図示せずに取り付けて使用するものであり、ソケット本体61と、ソケット端子70と、シールド部材80と、ソケットホルダ90と、からなるものである。前記ソケット本体61は、大径部62を備えた段付きの円柱状樹脂成形品であり、その軸心に沿って設けられた十文字状スリット63で仕切られた4つの領域内に、2本1組の端子孔64をそれぞれ設けてある。前記十文字状スリット63の中心部にはガイド用溝部65を設けてある。前記ソケット本体61の材料としては、例えば、PBTポリブチレンテレフタレート、LCPリキッドクリスタルポリマ、PPSポリフェニレンサルファイトが挙げられる。そして、前記大径部62の外周面に環状溝部66を設けてあるとともに、その外周面縁部に切り欠き溝67を設けて。そして、前記大径部62の環状溝部66に大径の弾性Oリング68を装着してあるとともに、前記大径部62の基部に小径の弾性Oリング69を装着してある。ソケット端子70は、ソケット本体61の端子孔64に挿入可能な形状であり、その伝送路部71の両端にそれぞれ配置した環状段部72,72を設けてある。そして、一方の前記環状段部72の一端側に、前記プラグ端子20のピン端子部21を挿入できるソケット部73を設けてある一方、他方の前記環状段部72の他端側に図示しない回路基板に電気接続する接続部74を設けてある。シールド部材80は、前記ソケット本体61の十文字状スリット63に挿入可能な断面十文字状の仕切り壁81と、前記仕切り壁81の一端側に一体成形された蓋部82とで形成されている。前記蓋部82の外向面には位置決め用突起84が突設されている。また、前記蓋部82の外周面に設けた環状の係止溝83には略方形の導通Cリング85を係止できる。ソケットホルダ90は、図5に示すように、前記ソケット本体61を収納可能な筒形状を有する金属製であり、その外周面の略中央に設けた六角形の固定用リブ91の一方側に雄ネジ部92を形成してあるとともに、その他方側縁部に位置決め用目印90aを設けてある。そして、前記雄ネジ部92には弾性Oリング94図9を介して取り付け板図示せずに固定するためのナット95を螺合してある。さらに、図6に示すように、前記ソケットホルダ90の内周面の他方側には、固定用雌ネジ部96を形成してあるとともに、前記固定用雌ネジ部96を切り欠いて略L字状の係合溝97を形成してある。なお、ソケットホルダは必ずしも取り付け板に固定する必要はなく、電気信号ケーブル100を直接接続してもよい。次に、ソケットの組立方法について説明する。図5,6に示すように、ソケット本体61の端子孔64に前記ソケット端子70をそれぞれ圧入する。そして、前記ソケット本体61に大径,小径の弾性Oリング68,69をそれぞれ装着する一方、シールド部材80の係止溝83に導通Cリング85を係止する。ついで、前記ソケット本体61の十文字状スリット63に前記シールド部材80の十文字状仕切り壁81を嵌合する。さらに、前記ソケットホルダ90に前記ソケット本体61を嵌合し、大径の弾性Oリング68を弾性変形させながら圧入するとともに、シールド部材80の蓋部82をソケットホルダ90の内周面に圧入することにより、ソケットホルダ90の組立が完了する。これにより、大径の弾性Oリング68が弾性変形して密閉できるとともに、導通Cリング85を介してシールド部材80とソケットホルダ90とが導通し、シールド構造を形成する。本実施形態によれば、図9に示すように、ソケット端子70の伝送路部71の外周面とソケット60の端子孔64の内周面との間に連続する円筒状空隙が形成されている。次に、本実施形態にかかるバヨネット式プラグ10およびバヨネット式ソケット60の接続方法について説明する。図1および図2に示すように、プラグ10のシールド部材30に設けた十文字状仕切り壁32のガイド用突条33を、ソケット本体61の十文字状スリット63のガイド用溝部65に位置決めし、押し込む。これにより、プラグ端子20のピン端子部21をソケット端子70のソケット部73に挿入して電気接続する。さらに、コイルバネ51のバネ力で外方に付勢されている抜け止め具52の係合爪53が、ソケットホルダ90の内周面に設けた略L字形状の係合溝97内に挿入される。ついで、前記プラグホルダ55および/または前記ソケットホルダ90を回動すると、前記係合爪53の係合突起54が前記係合溝97に沿ってスライドして係合するとともに、位置決め用目印55a,90aが相互に一致することにより、ロック状態となる。そして、シールド部材30の先端面の外周縁部が弾性Oリング69を圧縮して弾性変形させることにより、高い防水性を確保できる。なお、ソケットホルダ90にソケット本体61を装着する場合に、ソケット本体61に対して軸心方向に若干の遊びを設けておくことが好ましい。前述の実施形態では、バヨネット式プラグ10およびバヨネット式ソケット60に適用する場合について説明したが、必ずしもこれに限らず、従来のネジ式ソケットおよびネジ式プラグにそれぞれ適用してもよい。また、前述の実施形態では、バヨネット式プラグ10にバヨネット式ソケット60を接続する場合について説明したが、必ずしもこれに限らず、本実施形態のバヨネット式ソケット60に従来のネジ式プラグを接続してもよく、また、従来のネジ式プラグに本実施形態のバヨネット式ソケット10を接続してもよい。本実施形態に係るコネクタについて、プラグ本体およびソケット本体をPBTポリブチレンテレフタレート、LCPリキッドクリスタルポリマ、PPSポリフェニレンサルファイトでそれぞれ形成する一方、端子の外周面と端子孔の内周面との間に形成される連続する円筒状空隙寸法を異ならしめた場合の挿入損失について解析した。試験基準はIEC60512-25-2に基づき、カテゴリ71~600MHzの周波数帯域における挿入損失の規格値よりも小さいか否かについて解析した。解析結果を図12の図表に示すとともに、図13ないし図15により詳細な解析結果をグラフ図で示す。図13ないし図15に図示するように、伝送周波数が600MHzであっても、筒状空隙寸法が0.075mm以上であれば、挿入損失が規格値である0.49dB以下であり、カテゴリ7の要件を具備することが判った。したがって、端子伝送路の外周面に厚さ0.075mm以上の筒状空隙を設けるだけで所望の高周波特性を得られることが明らかとなった。隣り合うプラグ端子が軸心方向に1mmずれた場合の高周波特性について解析した。すなわち、図16Aに図示するように、例えば、差動ペア1/2と隣り合う差動ペア3/4との間に軸心方向にズレがない場合を平衡とし、差動ペア1/2と隣り合う差動ペア3/4との間に軸心方向に1mmのズレがある場合を不平衡とした。そして、伝送周波数が600MHzである場合の近端クロストークについて解析した。同様に、差動ペア1/2と差動ペア5/6との関係、差動ペア1/2と差動ペア7/86との関係を解析した。試験基準はIEC60512-25-1に基づき、カテゴリ71~600MHzの周波数帯域における規格値よりも小さいか否かについて解析した。解析結果を図16Bに図示するとともに、図17ないし図19により詳細な解析結果をグラフ図で示す。図17ないし図19に図示するように、伝送周波数が600MHzであっても、隣り合うプラグ端子が軸心方向において1mmの位置ずれがなければ、カテゴリ7の要件を具備することが判った。したがって、プラグ端子ホルダでプラグ端子相互の軸心方向の位置ずれを解消することにより、所望の高周波特性を得られることが明らかとなった。"