"物体側より順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、正の屈折力の第4レンズ群より構成され、各レンズ群を光軸方向に移動させて変倍を行うズームレンズにおいて、該第3レンズ群は光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能であり、変倍に際しては、該第1レンズ群は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に、該第2レンズ群は広角端に比べ望遠端で像面側に位置する様に、該第3レンズ群は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に移動し、該第4レンズ群は広角端から望遠端への変倍に際して物体側に凸状の軌跡または物体側に単調に移動しており、前記第3レンズ群は像面に凹面を向けたメニスカス状の負の屈折力の負メニスカスレンズを有し、前記第3レンズ群と該負メニスカスレンズの焦点距離を各々f3、f32とするとき、0.8<|f32/f3|≦1.152なる条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。望遠端において、無限遠物体に合焦しているときの、前記第3レンズ群の光軸に垂直方向の成分の移動量をΔL、このときの像面での結像位置の移動量をΔIとし、該第3レンズ群の偏心敏感度TSをTS=ΔI/ΔLとおいたとき、0.5<TS<2.5なる条件式を満足することを特徴とする請求項1のズームレンズ。広角端と、望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ft、前記第2レンズ群の焦点距離をf2とするとき0.25<|f2|/√fwft<0.6なる条件を満足することを特徴とする請求項1又は2のいずれか1項のズームレンズ。前記第1レンズ群は1枚の負レンズと2枚の正レンズを有していることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項のズームレンズ。前記第3レンズ群は屈折力の絶対値が物体側の面に比べ像面側の面が強い負レンズと正レンズを有し、いずれか1つの面が非球面であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項のズームレンズ。広角端から望遠端までの該第2レンズ群と前記第3レンズ群の移動量を各々m2、m3とするとき0.1<|m3/m2|<0.3なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項のズームレンズ。撮像素子に像を形成するための光学系であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項のズームレンズ。請求項1乃至7のいずれか1項のズームレンズと、該ズームレンズによって形成された像を受光する撮像素子を有していることを特徴とするカメラ。デジタルスチルカメラ等の光学機器ではレンズ全長の制約が特に大きい。また非使用状態非撮影時では各レンズ群は沈胴させて収納する場合が一般的になっている。可変頂角プリズムのような防振のための補正光学系を撮影系の前方に配置した場合では光学系の前方に大きな補正光学系が存在するため、レンズ系全体を沈胴させて収納するのはスペース的にも、アクチュエーターの負荷的にも問題が多い。また可変頂角プリズムを利用して防振を行う防振光学系では、特に長焦点距離側において防振時に偏心倍率色収差の発生量が多くなるという問題点があった。一方撮影系の一部のレンズを光軸に対して垂直方向に平行偏心させて防振を行う防振光学系においては、防振のために特別に余分な光学系を必要としないという利点はある。しかしながら、防振時における偏心収差の発生量が多くなって光学性能が低下してくるという問題点がある。特開平10-260356号公報に開示されている光学系は、高倍化には有利だが第1レンズ群の有効径が大きいため沈胴時の第1レンズ群を移動させるためのアクチュエーター等の負荷が大きくなってしまう。また特開2001-66500号公報で開示されている光学系は、広角端でのレンズ全長の短縮には有利だが、第3レンズ群が固定でかつ各レンズ群の移動条件が必ずしも最適ではないため、前玉径の有効径が大きくなる傾向がある。本発明は、高変倍比で高い光学性能を有したズームレンズ及びそれを有する光学機器の提供を目的とする。この他本発明は、光学系の一部を構成する比較的小型軽量のレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて、該光学系が振動傾動したときの画像のぶれを補正するズームレンズの提供を目的とする。この他本発明は、機構上の簡素化及び駆動手段の負荷の軽減化を図りつつ、偏心収差を良好に補正した防振機能を有し、かつ沈胴構造を有するカメラであっても、十分対応することができるズームレンズの提供を目的とする。請求項1の発明のズームレンズは、物体側より順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、正の屈折力の第4レンズ群より構成され、各レンズ群を光軸方向に移動させて変倍を行うズームレンズにおいて、該第3レンズ群は光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能であり、変倍に際しては、該第1レンズ群は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に、該第2レンズ群は広角端に比べ望遠端で像面側に位置する様に、該第3レンズ群は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に移動し、該第4レンズ群は広角端から望遠端への変倍に際して物体側に凸状の軌跡または物体側に単調に移動しており、前記第3レンズ群は像面に凹面を向けたメニスカス状の負の屈折力の負メニスカスレンズを有し、前記第3レンズ群と該負メニスカスレンズ32の焦点距離を各々f3、f32とするとき、0.8<|f32/f3|≦1.152なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば高変倍比で高い光学性能を有したズームレンズ及びそれを有する光学機器を達成することができる。この他本発明によれば、装置全体の小型化、機構上の簡素化及び駆動手段の負荷の軽減を図りつつ、偏心収差発生量を少なく抑え、偏心収差を良好に補正した防振機能を有したズームレンズを達成することが出来る。以下、本発明のズームレンズ及びそれを有する光学機器の実施形態について説明する。図1は本発明の実施形態1の広角端におけるレンズ断面図、図2、図3、図4は本発明の実施形態1の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図5は本発明の実施形態2の広角端におけるレンズ断面図、図6、図7、図8は本発明の実施形態2の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図9は本発明の実施形態3の広角端におけるレンズ断面図、図10、図11、図12は本発明の実施形態3の広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図13は本発明のズームレンズの近軸屈折力配置の要部概略図である。図14は本発明において、光学系が振動したときに生ずる画像ぶれを補正する光学的原理の説明図である。各実施形態のズームレンズのレンズ断面図と図13において、L1は正の屈折力の第1レンズ群、L2は負の屈折力の第2レンズ群、L3は正の屈折力の第3レンズ群、L4は正の屈折力の第4レンズ群である。SPは開口絞りであり、第3レンズ群L3の前方に位置しており、変倍に際して固定又は第3レンズ群L3と一体的又は独立に移動している。Gは光学フィルター、フェースプレート等に相当する光学ブロックである。IPは像面であり、撮像手段撮像素子の撮像面が位置しており、形成された像を受光している。FPはフレアーカット絞りであり、不要光をカットしている。各実施形態では、第3レンズ群L3の全部を光軸に垂直方向の成分を持つように移動変移させることにより、光学系全体が振動傾動したときの撮影画像のぶれ結像位置の変動を補正している。これにより可変頂角プリズム等の光学部材や防振のためのレンズ群を新たに付加することなく防振を行っている。尚、第3レンズ群L3の一部を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像のぶれを補正しても良い。各実施形態では、広角端から望遠端への変倍ズーミングに際して矢印のように、第1レンズ群L1を物体側へ第2レンズ群L2を像面側へ、第3レンズ群L3を物体側に凸状の軌跡で移動させると共に、第4レンズ群L4を移動させて補正している。このときの変倍に際しては、該第1レンズ群L1は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に、該第2レンズ群L2は広角端に比べ望遠端で像面側に位置する様に、該第3レンズ群L3は広角端に比べ望遠端で物体側に位置する様に移動している。特に第3レンズ群L3を物体側に凸の軌跡の一部を有する様に移動させることでズーム中間位置での周辺光線を確保するために前玉径の増大を低減し、前玉径の小型化を達成している。また広角端に比べ望遠端で第1レンズ群が物体側に、又第2レンズ群が像面側に位置する様に移動させることでレンズ全長を小型に維持しつつ、変倍比が大きくとれるようにしている。また、第4レンズ群L4を光軸上移動させてフォーカシングを行うリヤーフォーカス式を採用している。第4レンズ群L4に関する実線の曲線4aと点線の曲線4bは、各々無限遠物体と近距離物体にフォーカスしているときの広角端から望遠端への変倍に伴う像面変動を補正するための移動軌跡を示している。各実施形態においては、第4レンズ群L4を広角端から望遠端への変倍に際して物体側へ凸状の軌跡を有するように又は物体側に単調に移動させている。例えば広角端から略ズーム中間位置広角端と望遠端の全系の焦点距離を各々fw、ftとしたとき√fwftまでは物体側へ移動し、その後像面側へ移動させている。これにより第3レンズ群L3と第4レンズ群L4との空間の有効利用を図り、レンズ全長の短縮化を効果的に達成している。各実施形態において例えば、望遠端において無限遠物体から近距離物体へフォーカスを行う場合には、矢印4cに示すように第4レンズ群L4を前方に繰り出すことで行っている。このように各実施形態では比較的有効径が小さく、軽量の第4レンズ群L4でフォーカスを行うことでアクチュエーターの負荷を低減でき、フォーカスの高速化を容易にしている。尚、広角端と望遠端では変倍用レンズ群が機構上光軸上移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。各実施形態においては、第3レンズ群L3を光軸と垂直方向の成分を持つように移動変移させて光学系全体が振動したときの像ぶれを補正するようにしている。これにより、可変頂角プリズム等の光学部材や防振のためのレンズ群を新たに付加することなく防振を行うようにし、光学系全体が大型化するのを防止している。次にレンズ群を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させて撮影画像のぶれを補正する防振系の光学的原理を図14を用いて説明する。図14Aに示すように、光学系が物点P側より順に、固定群固定レンズ群Y1、偏心群偏心レンズ群、シフト群Y2そして固定群固定レンズ群Y3の3つのレンズ群から成り立っている。そして光学系から十分に離れた光軸La上の物点Pが撮像面IPの中心に像点pとして結像しているものとする。今、撮像面IPを含めた光学系全体が、図14Bのように手ぶれにより瞬間的に傾いたとすると、物点Pは像点P ́にやはり瞬間的に移動し、ぶれた画像となる。一方、偏心群Y2を光軸Laと垂直方向に移動させると、図14Cのように、像点pは点pに移動し、その移動量と方向は光学系の屈折力配置に依存し、そのレンズ群の偏心敏感度として表される。そこで図14Bで、手振れによってずれた像点p ́を偏心群Y2を適切な量だけ光軸と垂直方向に移動させることによって、もとの結像位置pに戻すことで図14Dに示すとおり、手振れ補正つまり防振を行っている。今、光軸をθ°補正するために必要な偏心群Y2の移動量シフト量をΔ、光学系全体の焦点距離をf,偏心群Y2の偏心敏感度をTSとするとΔは以下の式で与えられる。Δ=ftanθ/TSここで偏心敏感度TSとは望遠端において無限遠物体に合焦しているときでシフト群Y2を光軸Laに垂直方向に移動させたときのシフト群Y2の移動量ΔLとする。そのときの像面での像の移動量ΔIの比TS=ΔI/ΔLである。今、偏心群Y2の偏心敏感度TSが大きすぎると、移動量Δは小さな値となり防振に必要な偏心群Y2の移動量は小さく出来るが、適切に防振を行うための制御が困難になり、補正残りが生じてしまう。特に、ビデオカメラやデジタルスチルカメラでは、CCDなどの撮像素子のイメージサイズが銀塩フィルムと比べて小さく、同一画角に対する焦点距離が短いため、同一角度を補正するための偏心群Y2のシフト量Δが小さくなる。従って、メカの精度が同程度だと画面上での補正残りが相対的に大きくなることになってしまう。一方偏心敏感度TSが小さすぎると制御のために必要な偏心群Y2の移動量が大きくなってしまい、偏心群Y2を駆動するためのアクチュエーターなどの駆動手段も大きくなってしまう。そこで各実施形態では0.5<TS<2.51を満足するようにしている。各実施形態では、各レンズ群の屈折力配置を適切な値に設定することで、第3レンズ群L3の偏心敏感度TSを適正な値とし、メカの制御誤差による防振の補正残りが少なく、アクチュエーターなどの駆動手段の負荷も少ないズームレンズを達成している。今、偏心群Y2の偏心敏感度TSが1式の上限を超えて大きすぎるとシフト量Δは小さな値となり防振に必要な偏心群Y2の移動量は小さく出来るが、適切に防振を行うための制御が困難になり、補正残りが生じてしまう。特にビデオカメラやデジタルスチルカメラではCCDなどの撮像素子のイメージサイズが銀塩フィルムと比べて小さく、同一画角に対する焦点距離が短いため、同一角度を補正するための偏心群Y2のシフト量Δが小さくなる。従って、メカの精度が同程度だと画面上での補正残りが相対的に大きくなることになってしまう。一方、偏心敏感度TSが1式の下限値を超えて小さすぎると制御のために必要な偏心群Y2の移動量が大きくなってしまい、偏心群Y2を駆動するためのアクチュエーターなどの駆動手段も大きくなってしまう。特に画素が小さい撮像素子に対しては、望ましくは式を0.8<TS<1.31 ́とすることで更に良好な防振特性が得られる。次に各実施形態のレンズ構成の前述以外の特徴について説明する。◎レンズ全長の小型化を達成するためには、第1レンズ群L1の焦点距離をf1、全系の望遠端での焦点距離をftとするとき0.5<f1/ft<1.02なる条件を満足するのが望ましい。条件式2の下限値を越えて第1レンズ群L1の屈折力が強くなり過ぎるとレンズ全長の短縮には有利だが製造誤差による像面倒れや変倍時の像ゆれなどが多くなり、高い精度のレンズ鏡筒が必要になってくる。逆に上限値を越えると変倍に必要な第1レンズ群L1または第2レンズ群L2の移動量が大きくなり過ぎて小型化が不十分になるので良くない。更に望ましくは0.55<f1/ft<0.82 ́の範囲とすることで更なる小型化と高性能化の両立が可能となる。◎第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の変倍に伴う、光軸方向の移動量に関して、広角端から望遠端までの変倍に要する第1レンズ群L1と第2レンズ群L2の光軸方向の移動量を各々m1、m2とするとき0.05<|m1/m2|<0.53なる条件式を満足するようにしている。これによって広角端におけるレンズ全長の短縮化と前玉径の小型化を図っている。条件式3の下限値を越えて第1レンズ群L1の移動量が第2レンズ群L2の移動量に比べて小さくなると広角端におけるレンズ全長の短縮や前玉径の縮小効果が不十分になる。逆に上限値を超えて第1レンズ群L1の移動量が第2レンズ群L2の移動量に比べて大きくなると第1レンズ群L1を繰り出すためのカム軌跡がきつくなったりレンズ鏡筒構造が複雑になったりして良くない。更に望ましくは、条件式2の数値範囲を0.07<|m1/m2|<0.33 ́の範囲に設定すると更なる小型化とカムカーブ角度の低減等のレンズ鏡筒構造の簡素化が達成出来る。◎高い光学性能を維持しつつ、レンズ全長の短縮を図るには、全系の広角端と望遠端における焦点距離を各々fw、ftとするとき0.25<|f2|/√fwft<0.64なる条件式を満足するのが良い。条件式4の下限値を超えて第2レンズ群L2の屈折力が強くなると変倍時の第2レンズ群L2の移動量は小さくなるがペッツヴァール和が全体に負の方向に大きくなり像面湾曲の補正が困難になるので良くない。逆に条件式4の上限値を超えると第2レンズ群L2の変倍時の移動量が大きくなって小型化が困難となるので良くない。更に望ましくは、条件式の数値範囲を0.35<|f2|/√fwft<0.554’の範囲に設定すると更なる小型化と高性能化の両立が容易となる。◎防振機能を有するズームレンズに限らず各レンズ群の構成と移動条件及び条件式2から条件式4が満足されれば、通常のズームレンズとしても必要十分な小型化が達成される。◎望遠端での球面収差や軸上色収差の良好なる補正のためには、第1レンズ群L1は少なくとも1枚の負レンズと2枚の正レンズを有することが望ましい。さらに望ましくは第1レンズ群L1は物体側から順に像側に凹面を向けたメニスカス状の負レンズ11、正レンズ12、物体側に凸面を向けたメニスカス状の正レンズ13で構成するのが良い。◎第2レンズ群L2は少なくとも2枚の負レンズと1枚の正レンズを有することが収差補正の点で望ましい。そして広角端での歪曲や非点収差を良好に補正するためには、物体側から順に像面側に凹面を向けたメニスカス状の負レンズ21、両レンズ面が凹面の負レンズ22、正レンズ23を有する構成にするのが良い。更に変倍全域で倍率色収差を良好に補正するためには、正レンズ23の像面側に負レンズ24を設ける構成が望ましい。◎一般にズームレンズではズーム全域で光学系全体の収差量がある程度の範囲内になるようにしている。各レンズ群が持つ収差分担は各レンズ群の屈折力配置を決めるとほぼある範囲内の値となる。各レンズ群の収差分担が0であれば、問題は無いが、実際にはレンズ構成等の関係でそのようにはならない。手ぶれ補正時の光学性能の劣化は偏心する光学系とその物体側のレンズ群の収差で決定され、特に偏心するレンズ群自体が持つ収差の影響が大きい。従ってズームレンズでは偏心しないときの収差と手ぶれ補正のため偏心したときの収差の両立が困難である。そこで、各実施形態では第3レンズ群L3を2枚の正レンズと1枚の負レンズで構成することで第3レンズ群L3自体で発生する収差を低減して、防振時に発生する偏心コマ収差や偏心非点収差、偏心倍率色収差等の偏心収差を低減している。特に第3レンズ群以降のレンズ全長を短縮しつつ、防振時の収差を低減するには、次の如く構成するのが良い。即ち第3レンズ群L3を物体側に凸面を有する正レンズ31、屈折力の絶対値が物体側の面に比べ像面側の面が強い像面側に凹面を有するメニスカス状の負レンズ32を有することが望ましい。更に第3レンズ群のいずれかの面が非球面であることが球面収差やコマ収差の補正に効果的である。更に収差補正を効果的に行なうためには、もうひとつの正レンズ33を有するレンズ構成が望ましい。◎第3レンズ群L3はレンズ中心からレンズ周辺に行くに従って正の屈折力が弱くなる形状の非球面を有することが球面収差の補正には効果的である。◎開口絞りを第3レンズ群L3の物体側に配置して、第3レンズ群L3と一体に移動させるのが良い。これによれば前玉径の縮小化を図りつつ、メカの構成の簡素化が容易となる。◎第4レンズ群L4を1枚の正レンズ41と1枚の負レンズ42で構成するのが良い。これによれば、変倍時やフォーカス時に第4レンズ群L4が移動することによる球面収差や像面湾曲の変動を良好に補正することができる。さらに変倍時の非点収差や歪曲の変動を補正するため、第4レンズ群に非球面を導入するのが良い。◎光学系全体の小型化を達成するためには第3レンズ群L3が像面に凹面を向けたメニスカス状の負レンズ負メニスカスレンズ32を有するようにし、第3レンズ群L3と負レンズ32の焦点距離を各々f3、f32とするとき、0.8<|f32/f3|≦1.1525なる条件式を満足することが望ましい。条件式5の下限値を超えて第3レンズ群L3中の負レンズ32の屈折力が強くなるとレンズ全長の短縮化には有利だがペッツヴァール和が負の方向に増大してしまい像面湾曲の補正が困難になるので良くない。逆に下限値をこえてしまうとレンズ全長の短縮が不十分になり、第3レンズ群L3内での色収差の補正が十分に行なわれず、偏心倍率色収差が大きくなるので良くない。◎レンズ全長の小型化と前玉径の縮小化を図るには、広角端から望遠端までの第2レンズ群L2と第3レンズ群L3の移動量を各々m2、m3とするとき0.1<|m3/m2|<0.36なる条件を満足するのが良い。条件式6の下限値を超えて第3レンズ群L3の移動量が小さくなり過ぎると前玉径の短縮が十分に達成されない。逆に上限値を超えると防振機構が移動するための多くのスペースが必要となってレンズ鏡筒の小型化が困難となる。◎第3レンズ群L3の像面側に第3レンズ群L3と変倍時には一体に移動して防振時には固定のフレアーカット絞りを設けるのが良い。これによればズーム中間位置での不要光をカットすることが出来る。◎実施形態1、2では開口絞りは変倍時に第3レンズ群L3と一体に移動して独立に移動する群の数を減らして鏡筒構造の簡素化を図っている。しかしながら、必ずしも沈胴を必要としない場合には実施形態3の様に開口絞りを光軸方向に変倍時に固定とすると変倍のための駆動手段の負荷が軽減出来る。次に本発明のズームレンズを撮影光学系として用いたデジタルスチルカメラ光学機器の実施形態を図15を用いて説明する。図15において、10はカメラ本体、11は本発明のズームレンズによって構成された撮影光学系、12は被写体像を観察するためのファインダーである。13はストロボ装置、14は測定窓、15はカメラの動作を知らせる液晶表示窓、16はレリーズボタン、17は各種のモードを切り替える操作スイッチである。このように本発明のズームレンズを光学機器に適用することにより小型で高い光学性能を有する光学機器を達成している。以上のように、構成することにより各実施形態によれば望遠端の色収差を良好に補正し、かつズーム全域に渡って良好な光学性能を有するズームレンズを実現している。次に、本発明の実施形態1~3に各々対応する数値実施例1~3を示す。各数値実施例においてiは物体側からの光学面の順序を示し、Riは第i番目の光学面第i面の曲率半径、Diは第i面と第i1面との間の間隔、Niとνiはそれぞれd線に対する第i番目の光学部材の材料の屈折率、アッベ数を示す。またkを離心率、A、B、B ́、C、C ́、D、Eを非球面係数、光軸からの高さhの位置での光軸方向の変位を面頂点を基準にしてxとするとき、非球面形状は、x=h2/R/11-1kh/R212A ́h3Bh4B ́h5Ch6C ́h7Dh8Eh10で表示される。但しRは曲率半径である。また例えばe-Zの表示は10Zを意味する。また、各数値実施例における上述した条件式との対応を表1に示す。fは焦点距離、FnoはFナンバーωは半画角を示す。"