"ガスクロマトグラフィー分析におけるn=0成分トリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルに含有されるトリメチロールプロパングリシジルエーテル単量体中のトリグリシジル体の比率が35以上であり、全塩素量が0.3以下、25°Cでの粘度が300mPas以下であることを特徴とするトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを必須成分として配合してなるエポキシ樹脂組成物。請求項1記載のエポキシ樹脂組成物を硬化してなる硬化物。本発明の目的は、低粘度で、かつ耐熱性、耐湿性に優れた硬化物を与えるエポキシ樹脂組成物、ならびにその硬化物を提供することである。すなわち本発明は、トリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルであって、ガスクロマトグラフィー分析におけるn=0成分トリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルに含有されるトリメチロールプロパングリシジルエーテル単量体中のトリグリシジル体の比率が35以上であり、全塩素量が0.3重量以下、25°Cでの粘度が300mPas以下であることを特徴とする低粘度エポキシ樹脂を必須成分として配合してなるエポキシ樹脂組成物である。また、本発明は、前記エポキシ樹脂組成物硬化してなる硬化物である。本発明のエポキシ樹脂を用いたエポキシ樹脂組成物は、優れた低粘度性を有するとともに、これを硬化して得られる硬化物は、耐熱性、耐湿性に優れた性能を有するため、重防食塗料、粉体塗料、PCM塗料、缶塗料等の塗料用途や土木建設用途、接着用途、電気絶縁用、半導体チップ仮止剤等の電気電子部品用途及びプリント配線板や炭素繊維強化プラスチックCFRPを始めとする各種複合材料用途等に適し、特に、プリント配線板、半導体封止等の電気電子分野の絶縁材料等に好適に使用することができる。本発明について詳細に述べる。本発明に係るトリメチロールプロパングリシジルエーテルn=0成分中には通常、モノグリシジル体、ジグリシジル体、トリグリシジル体が存在するが、本発明でトリグリシジル体比率は35以上である。トリグリシジル体比率が35以下では硬化物のTg等の物性が低下し、また樹脂粘度が増加する為好ましくない為であり、好ましくは50以上、更に好ましくは75以上である。本発明で用いるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルは全塩素量が0.3重量以下で、好ましくは0.2重量以下である。全塩素量が0.3重量を超えると塩基性の硬化促進剤を用いた組成物の場合、硬化反応が阻害され、その結果硬化物の物性が低下する。また絶縁信頼性の低下が起こり、電気電子分野での用途に好ましくない。本発明で用いるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルは25°Cでの粘度が300mPas以下である。25°Cでの粘度が300mPasを超えると希釈効率が低下する為好ましくない。本発明で用いるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルは、低粘度性の観点から、n=0成分の含有率が50以上であることが好ましく、より好ましくは70以上、更に好ましくは90以上である。トリメチロールプロパンをエピクロルヒドリンと反応させる方法は、通常のエポキシ化反応と同様に行うことができる。例えば、トリメチロールプロパンの水酸基に対して過剰のエピクロルヒドリンを配合し溶解した後、アルカリ金属水酸化物の存在下に、40~120°Cの範囲で1~10時間反応させる方法が挙げられる。この場合、加水分解性塩素低減の観点からは、50~90°Cで反応を行うことが好ましい。上記反応において使用されるアルカリ金属水酸化物としては、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム等が挙げられるが、特に水酸化ナトリウム、水酸化カリウムが好ましい。アルカリ類は水溶液であっても固体であっても構わないが、取り扱いの容易さでは水溶液を用いることが好ましい。アルカリ金属水酸化物の使用量は通常アルコール性水酸基1当量に対して0.7~3.0当量であり、好ましくは0.8~2.0当量である。アルカリ金属水酸化物の使用量が多すぎると重合反応や副反応の促進につながり生産性が悪くなる。また、少なすぎるとトリメチロールプロパンとエピクロルヒドリンとの反応が不十分となりグリシジルエーテル化されないクロルヒドリン体が残存する為末端エポキシ基純度が低下する。また上記エピクロルヒドリンの使用量は、多価アルコールの水酸基1当量に対して1~10当量、好ましくは2~6当量がよい。エピクロルヒドリンの使用量が1当量より少ないと高分子化が進みやすくなって目的であるクロルヒドリンエーテルの収量が少なくなる。また10当量より多いと全仕込み量に対する多価アルコール類の割合が少なくなり過ぎて生産性の低下となるため好ましくない。前記反応を簡便に進行させるため、必要に応じて第四級アンモニウム塩を触媒として添加してもかまわない。用いることのできる第四級アンモニウム塩としてはテトラメチルアンモニウムクロライド、テトラメチルアンモニウムブロマイド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ベンジルトリエチルアンモニウムクロライド等が挙げられる。第四級アンモニウム塩の使用量としては使用する多価アルコール類の量に対し通常0.05~10重量であり、好ましくは0.1~1重量である。また、反応に際しては、エポキシ基とは反応しない溶媒中で行う事ができ、具体的にはトルエン、キシレン、ベンゼン等の芳香族炭化水素類、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、アセトン等のケトン類、プロパノール、ブタノール等のアルコール類、ジエチレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエーテル等のグリコールエーテル類、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、エチルプロピルエーテル等の脂肪族エーテル類、ジオキサン、テトラヒドロフラン等の脂環式エーテル類、ジメチルスルホキシド等が挙げられ、それら2種以上混合して使用することもできる。これら溶媒の使用量は、エピハロヒドリン100重量部に対して、200重量部以下であり、好ましくは5~150重量部の範囲であり、より好ましくは10~100重量部の範囲である。反応の系内水分は0.1以上2.0未満である事が好ましい。系内の水分が0.1より低くなると反応の進行が遅くなる。系内の水分が2.0以上になると水分の影響によりグリシジルエーテル化反応が阻害され、含有塩素が高くなる為である。前記反応により生じたグリシジルエーテル類を反応混合物から単離するには、例えば未反応エピクロルヒドリンおよび溶剤を減圧または常圧で留去、有機溶媒に溶解し反応混合物中に副生したアルカリ金属塩および過剰のアルカリ金属水酸化物を水洗、濾過などで分離し、次いで溶解に使用した有機溶媒を回収してグリシジルエーテル類を得る方法などがある。ここで使用する有機溶媒としては、メチルイソブチルケトン、トルエン、キシレン、シクロヘキサノン、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等が挙げられるが、なかでもメチルイソブチルケトン、トルエン及びキシレンが好ましく、またこれらの混合溶媒でも良い。トリメチロールプロパンとエピクロルヒドリンとの反応終了後、過剰のエピハロヒドリンを留去し、溶剤に溶解し、濾過し、水洗して無機塩を除去し、次いで溶剤を留去することにより本発明で用いるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを得ることができるが、加水分解性ハロゲン量が多すぎる場合は、加水分解性ハロゲン量低減の観点から、得られたエポキシ樹脂を更に、残存する加水分解性ハロゲン量に対して、1~30倍量のアルカリ金属水酸化物を加え、60~90°Cの温度で10分~2時間精製反応を行なった後、中和、水洗等の方法で過剰のアルカリ金属水酸化物や副生塩を除去し、さらに溶媒を減圧留去すると、更に精製された本発明で用いるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを得ることができる。また、反応により得られたトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを分子蒸留により精製したものを用いることができる。本発明のエポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂及び硬化剤を必須成分としてなるエポキシ樹脂組成物であって、エポキシ樹脂成分として請求項1記載のトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを必須成分として配合したものである。請求項1記載のトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルを必須成分とする場合の硬化剤としては、一般にエポキシ樹脂の硬化剤として知られているものはすべて使用できる。例えば、ジシアンジアミド、多価フェノール類、酸無水物類、芳香族及び脂肪族アミン類等がある。具体的に例示すれば、多価フェノール類としては、例えば、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、フルオレンビスフェノール、4,4’-ビフェノール、2,2’-ビフェノール、ハイドロキノン、レゾルシン、ナフタレンジオール等の2価のフェノール類、あるいは、トリス-4-ヒドロキジフェニルメタン、1,1,2,2-テトラキス4-ヒドロキジフェニルエタン、フェノールノボラック、o-クレゾールノボラック、ナフトールノボラック、ポリビニルフェノール等に代表される3価以上のフェノール類がある。更には、フェノール類、ナフトール類または、ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールS、フルオレンビスフェノール、4,4’-ビフェノール、2,2’-ビフェノール、ハイドロキノン、レゾルシン、ナフタレンジオール等の2価のフェノール類と、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、ベンズアルデヒド、p-ヒドロキシベンズアルデヒド、p-キシリレングリコール等の縮合剤とから合成される多価フェノール性化合物等がある。酸無水物としては、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸、メチル無水ハイミック酸、無水ナジック酸、無水トリメリット酸等がある。アミン類としては、4,4’-ジアミノジフェニルメタン、4,4’-ジアミノジフェニルプロパン、4,4’-ジアミノジフェニルスルホン、m-フェニレンジアミン、p-キシリレンジアミン等の芳香族アミン類、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン等の脂肪族アミン類がある。前記した公知慣用の硬化剤の使用量はエポキシ樹脂の官能基であるエポキシ基1当量に対して硬化剤の官能基0.4~2.0当量が好ましく、0.5~1.5当量がより好ましく、特に好ましくは0.5~1.0当量である。エポキシ基1当量に対して硬化剤が0.4当量に満たない場合、あるいは2.0当量を肥える場合は、硬化が不完全になり良好な硬化物が得られない恐れがある。本発明のエポキシ樹脂組成物には、これら硬化剤の1種または2種以上を混合して用いることができる。また、本発明のエポキシ樹脂組成物中には、エポキシ樹脂成分として、本発明に関わるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテル以外に別種のエポキシ樹脂を配合してもよい。この場合のエポキシ樹脂としては、分子中にエポキシ基を2個以上有する通常のエポキシ樹脂はすべて使用できる。例を挙げれば、ビスフェノールA、ビスフェノールS、フルオレンビスフェノール、4,4’-ビフェノール、2,2’-ビフェノール、ハイドロキノン、レゾルシン等の2価のフェノール類、あるいは、トリス-4-ヒドロキジフェニルメタン、1,1,2,2-テトラキス4-ヒドロキジフェニルエタン、フェノールノボラック、o-クレゾールノボラック等の3価以上のフェノール類、またはテトラブロモビスフェノールA等のハロゲン化ビスフェノール類から誘導されるグリシジルエーテル化物等、ポリエチレングリコールやポリプロピレングリコール等アルコール類のポリグリシジルエーテル類等、ジアミノジフェニルメタン等のポリグリシジルアミン類等、脂環式エポキシ樹脂等がある。これらのエポキシ樹脂は、1種または2種以上を混合して用いることができる。そして、本発明のエポキシ樹脂組成物の場合、本発明に関わるトリメチロールプロパンのポリグリシジルエーテルの配合量はエポキシ樹脂全体中、5~100、好ましくは60~100の範囲であることがよい。また、本発明のエポキシ樹脂組成物中には、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリエーテル、ポリウレタン、石油樹脂、インデンクマロン樹脂、フェノキシ樹脂等のオリゴマーまたは高分子化合物を適宜配合してもよいし、無機充填剤、顔料、難燃剤、チクソ性付与剤、カップリング剤、流動性向上剤等の添加剤を配合してもよい。無機充填剤としては、例えば、球状あるいは、破砕状の溶融シリカ、結晶シリカ等のシリカ粉末、アルミナ粉末、ガラス粉末、マイカ、タルク、炭酸カルシウム、アルミナまたは水和アルミナ等が挙げられる。顔料としては、有機系または無機系の体質顔料、鱗片状顔料等がある。チクソ性付与剤としては、シリコン系、ヒマシ油系、脂肪族アマイドワックス、酸化ポリエチレンワックス、有機ベントナイト系等を挙げることができる。また更に必要に応じて、本発明の樹脂組成物には、カルナバワックス、OPワックス等の離型剤、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン等のカップリング剤、カーボンブラック等の着色剤、三酸化アンチモン等の難燃剤、シリコンオイル等の低応力化剤、ステアリン酸カルシウム等の滑剤等を使用できる。更に、必要に応じて本発明の樹脂組成物には、公知の硬化促進剤を用いることができる。例を挙げれば、2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール等のイミダゾール類、2-メチルイミダゾリン、2-エチル-4-メチルイミダゾリン等のイミダゾリン類、イミダゾール化合物のトリアジン塩、シアノエチル塩、シアノエチルトリメリット酸塩などの各種塩類、酢酸亜鉛、酢酸ナトリウムなどの金属系化合物類、テトラエチルアンモニウムクロリドなどの第4級アンモニウム塩類、アミド化合物類、トリフェニルホスフィン等の有機リン化合物類などを挙げることができる。これら硬化促進剤の配合割合は、本発明のエポキシ樹脂100質量部に対し、0.01~5重量部、より好ましくは0.1~2重量部である。本発明のエポキシ樹脂硬化物は、上記のエポキシ樹脂組成物を加熱することにより得ることができる。硬化物を得るための方法としては注型、注入、ポッティング、ディッピング、ドリップコーティング、トランスファー成形、圧縮成形等が好適に用いられ、その際の温度としては通常、100°C~300°Cの範囲である。以下に本発明の実施例および比較例を挙げ詳細に説明する。本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお例中の部は質量部、は質量を意味する。また、物性値は次の方法により測定した。エポキシ当量はJISK7236の規定に従い測定した。全塩素量はJISK7243-3の規定に従い測定した。粘度は、JISK-7233、単一円筒回転粘度計法により測定した。ガスクロマトグラフィー測定は、以下の条件で測定した。モノ、ジ、トリグリシジル体の含有量はそれぞれガスクロマトグラフィー分析の結果得られるピークの面積を表す。装置:島津製作所社製GC-14Bカラム:ガラス製パックドカラム長さ1.1m、直径3.2mm充填剤:siliconeOV-17担体:chromosorbWAW-DMCSフローコントローラー:水素50kPa、空気50kPa、キャリア50kPa、プライマリ400kPaカラム流量:50ml/minINJECTION温度:280°C、FID温度:320°C、カラム温度:160°C×2min、昇温速度:20°C/min、最終カラム温度:300°C×5minサンプル:5wtアセトン溶液注入量:2μLGPC測定は、以下の条件で測定した。n=0含有量はGPC分析の結果得られるピークの面積を表す。機器:東ソー株式会社GPC8220分離カラム:TSKgelG2000HXL,TSKgelG2000HXL,TSKgelG1000HXLを直列で連結カラム温:40°C溶離液:テトラヒドロフランを1ml/minの流速検出器:RI検出器実施例1撹拌噐、温度計、窒素ガス導入装置、滴下装置、冷却管及び油水分離装置を備えた内容量1LのガラスフラスコにトリメチロールプロパンTMP90部、エピクロルヒドリン652部、ジエチレングリコールジメチルエーテル65.2部、水6.5部を仕込みを仕込み、窒素ガスを流しながら60°Cまで加熱して溶解した。60°C迄昇温後、99水酸化ナトリウム77.3部を投入し同温度で6時間反応を行った。濾過により生成した塩を除き、エピクロロヒドリンを留去し、トルエン500部に溶解した。80°C迄昇温後、49.1水酸化ナトリウム水溶液0.32部および温水1.25部を加えて同温度で1時間精製反応を実施した。その後温水25部を加えて攪拌、分液し樹脂溶液を脱水濾過、トルエンを蒸留して除去して、164.2gのエポキシ樹脂を得た。この樹脂のエポキシ当量は128g/eq、粘度150mPas/25°C、全塩素0.23、GPCによるn=0純度は58、ガスクロマトグラフィーによるn=0成分のモノグリシジル体1GE:ジグリシジル体2GE:トリグリシジル体3GE比率は0:60:40であった。得られた樹脂の性状を表1に記載した。実施例299水酸化ナトリウムを77.3部から116.0部に変更した以外は、実施例1と同様の操作を行い154.5gのエポキシ樹脂を得た。この樹脂のエポキシ当量は125g/eq、全塩素量は0.25、GPCによるn=0純度は50、ガスクロマトグラフィーによるn=0成分のモノ:ジ:トリグリシジル体比率は0:38:62であった。得られた樹脂の性状を表1に記載した。比較例1水6.5部を0.65部に変更した以外は、実施例1と同様の操作を行い148.2gのエポキシ樹脂を得た。この樹脂のエポキシ当量は135g/eq、全塩素量は0.25、GPCによるn=0純度は50、ガスクロマトグラフィーによるn=0成分のモノ:ジ:トリグリシジル体比率は0:75:25であった。得られた樹脂の性状を表1に記載した。比較例2東都化成社製YH-300トリメチロールプロパングリシジルエーテル。YH-300のエポキシ当量は142g/eq、粘度147mPas/25°C、全塩素5.0、GPCによるn=0純度は29、ガスクロマトグラフィーによるn=0成分のモノ:ジ:トリグリシジル体比率は0:81:19であった。樹脂の性状を表1に記載した。実施例3実施例1で得られたエポキシ樹脂以下エポキシ樹脂Aをフィンテック社製薄膜分子蒸留機KDL-4を使用して、圧力0.3pa、温度125~135°Cで分子蒸留を行いエポキシ樹脂Dを得た。得られた樹脂の性状を表2に記載した。実施例4実施例2で得られたエポキシ樹脂以下エポキシ樹脂Bを実施例3と同様に分子蒸留を行こないエポキシ樹脂Eを得た。得られた樹脂の性状を表2に記載した。比較例3実施例1で得られたエポキシ樹脂以下エポキシ樹脂Cを実施例3と同様に分子蒸留を行こないエポキシ樹脂Fを得た。得られた樹脂の性状を表2に記載した。比較例4東都化成社製YH-300を実施例3と同様に分子蒸留を行こないエポキシ樹脂Gを得た。得られた樹脂の性状を表2に記載した。実施例5、6比較例5,6実施例7、8比較例7,8エポキシ樹脂成分として、東都化成社製YD-8125を100重量部に対してエポキシ樹脂A~エポキシ樹脂G、YH-300を混合粘度が1000mPas/25°Cになるような割合で配合した。硬化剤として、リカシッドMH-700無水メチルヘキサヒドロフタル酸、酸無水物当量168g/eq、新日本理化製、硬化促進剤として、ヒシコーリンPX-4ET有機ホスホニウム塩化合物、日本化学製を用い、表3に示す配合でエポキシ樹脂組成物を得た。なお、表中の数値は配合における重量部を示す。このエポキシ樹脂組成物を用いて100°Cで2時間かけて成形し、更に140°Cにて12時間ポストキュアを行い、硬化物試験片を得た後、各種物性測定に供した。結果を表3に示す。なお、硬化物性の試験方法及び評価方法は以下の通りである。1硬化物Tgは、熱機械測定装置セイコー電子社製を用いて10°C/分の昇温速度で測定した。2吸水率は、直径50mm、厚さ5mmの円形の試験片を用いて、23°C、100RHの条件で50時間吸湿させた後の重量増加変化率とした。3イオン性不純物量は、105°C、20時間のプレッシャークッカーテストを行った後の抽出イオン分をイオンクロマトグラフィーにて、塩素イオンを測定し、固形分に換算して求めた。エポキシ樹脂A、Bを用いた実施例5、6はエポキシ樹脂Cを用いた比較例5に比較して高い硬化物Tgと低い吸水率を示す。またYH-300を用いた比較例6に比較してPCT塩素抽出量が大幅に少ない。同様に、エポキシ樹脂D、Eを用いた実施例7、8はエポキシ樹脂Fを用いた比較例7に比較して高い硬化物Tgと低い吸水率を示す。またエポキシ樹脂Gを用いた比較例8に比較してPCT塩素抽出量が大幅に少ない。"