"矩形状の太陽電池パネル及び前記太陽電池パネルのパネル外周と接する枠体を有する太陽電池モジュールと、前記枠体と接続する枠体接続部及び前記枠体接続部の下側位置に形成された台座部を有する第一固定部材と、前記第一固定部材及び前記太陽電池モジュールの設置対象の屋根構造部材の間に介設させる第二固定部材とを具備し、前記第二固定部材は、前記台座部を載置する載置面を有する載置部及び前記載置部の軒側載置辺から直交方向に曲折され前記載置部を前記屋根構造部材の構造面から所定の高さに保持する直脚部を備え、前記第一固定部材と連結される載置連結部と、前記載置部の棟側載置辺から斜め方向に曲折して延設された傾斜部及び前記傾斜部と前記構造面との間を連結する傾斜脚部を有する傾斜連結部と、前記傾斜部の棟側傾斜辺から前記構造面に沿うように斜め方向に曲折して延設され前記構造面と当接する当接面を有する当接部とを具備することを特徴とする太陽電池モジュールの固定構造。前記載置連結部は、前記載置部を貫通し、前記屋根構造部材の軒側及び棟側を結んだ屋根傾斜方向に沿って伸びた長孔形状の長孔部をさらに具備し、前記長孔部に挿通可能な締結固定ボルト及び前記締結固定ボルトに締結されるナットを有し、第二固定部材に対する前記第一固定部材の固定位置を前記屋根傾斜方向に沿って調整して前記第一固定部材及び第二固定部材を連結する締結固定部をさらに具備することを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定構造。矩形状を呈し、前記台座部及び前記載置部の間に多段に積重可能に介設されるスペーサ部材をさらに具備し、前記スペーサ部材は、前記スペーサ部材の軒側スペーサ辺から前記締結固定ボルトのボルト軸を挿通可能な幅で切欠かれた切欠部と、前記スペーサ部材の棟側スペーサ辺の辺上端に形成された段差部と、前記棟側スペーサ辺の辺下端に前記段差部の段差形状に合致するように形成された掛止部とを有し、前記第二固定部材は、前記棟側載置辺に前記掛止部の形状に一致する第二固定段差部をさらに具備して構成されることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定構造。しかしながら、上述した太陽電池モジュールの固定構造は、下記に掲げる問題点を有する可能性があった。すなわち、固定部材を屋根材に直接固定するために、作業の効率化や部品点数の削減等を図ることができるものの、太陽電池モジュールの交換時に問題が発生することがあった。太陽電池モジュールは、屋外での使用を前提として設計され、かつ長期間に亘って雨水等に晒されても使用に耐え得るように十分な耐久性や耐水性等の基準をクリアした性能を本質的に有している。ところが、台風等によって飛散した樹木等が太陽電池モジュールに衝突して一部または全部が破損した場合や、使用想定寿命を経過して発電性能が低下し、十分な発電量が得られなくなった太陽電池モジュールは、新しい太陽電池モジュールへの交換作業が必要となっていた。この場合、屋根構造部材に固定部材を介して直接設置された太陽電池モジュールは、屋根構造部材と太陽電池モジュールとを接続する固定部材を取り外す必要があった。このとき、固定部材は屋根構造部材に固定用ビスなどを利用して固定されるものであり、取外した後には固定用ビスによって穿けられた固定用ビス孔が屋根構造部材に残っていた。破損または古くなった太陽電池モジュールから新しい太陽電池モジュールに交換し、再び、固定部材及び固定用ビスを利用して屋根構造部材に固定しようとする場合、それまで使用していた固定用ビス孔と同じ位置に固定用ビスを締結することは、設置強度の点から避けられることが多かった。そのため、太陽電池モジュールの交換作業毎に、屋根材の各箇所に新たな固定用ビス孔が穿けられることになり、屋根構造部材自体の外観を損なうことがあった。さらに、屋根構造部材に複数の孔固定用ビス孔が設けられると、屋根材上を伝わって流れる雨水等が屋根構造部材の内部に浸入しやすくなり、屋根構造部材自体及び建築物の強度が損なわれる等の問題があった。そこで、本発明は、上記実情に鑑み、太陽電池モジュールの設置作業を容易にし、かつ太陽電池モジュールの取付及び交換時に屋根材等を損傷することのない太陽電池モジュールの固定構造の提供を課題とするものである。上記課題を解決するため、本発明の太陽電池モジュールの固定構造以下、単に固定構造と称すは、矩形状の太陽電池パネル及び前記太陽電池パネルのパネル外周と接する枠体を有する太陽電池モジュールと、前記太陽電池モジュールの前記枠体と接続する枠体接続部及び前記枠体接続部の下側位置に形成された台座部を有する第一固定部材と、前記第一固定部材及び前記太陽電池モジュールの設置対象の屋根構造部材の間に介設させる第二固定部材とを具備し、前記第二固定部材は、前記第一固定部材の前記台座部を載置する載置面を有する載置部及び前記載置部の軒側載置辺から直交方向に曲折され前記載置部を前記屋根構造部材の構造面から所定の高さに保持する直脚部を備え、前記第一固定部材を下方から支持する載置連結部と、前記載置連結部の前記載置部の棟側載置辺から斜め方向に曲折して延設された傾斜部及び前記傾斜部と前記構造面との間を連結する傾斜脚部を有する傾斜連結部と、前記傾斜部の棟側傾斜辺から前記構造面に沿うように斜め方向に曲折して延設され前記構造面と当接する当接面を有する当接部とを具備して主に構成されている。ここで、屋根構造部材とは、太陽電池モジュールの設置対象となる建築物の屋根部分に相当する部材であり、例えば、スレート、陶器製瓦、金属瓦、セメント瓦、及びトタン等の屋根材と、上記屋根材を支持する垂木、野地板、垂木上に架設された横桟、及び母屋等の建築構造部材とを総称するものである。すなわち、本実施形態の太陽電池モジュールの固定構造は、屋根材及び建築構造部材のいずれかに第一固定部材及び第二固定部材を介して太陽電池モジュールを固定するものであれば構わない。さらに、第一固定部材は、太陽電池モジュールと第二固定部材とを連結するものであり、太陽電池モジュールを屋根構造部材の構造面から所定高さに保持した状態で保持するものである。ここで、本発明における第一固定部材が、上述した従来の太陽電池モジュールの固定構造における固定部材の構成に相当するものであり、太陽電池モジュールの枠体を上下方向から挟持して接続する枠体接続部等の構成を有して形成されている。なお、太陽電池モジュール及び第一固定部材=固定部材に相当の構成及び接続の詳細については既に周知のものであるため、ここでは詳細な説明は省略するものとする。一方、第二固定部材は、上記第一固定部材及び屋根構造部材の間に介設されるものであり、屋根構造部材の屋根傾斜方向に沿って棟側から軒側に向かって載置連結部、傾斜連結部、及び当接部の三つの構成が並んで形成されている。ここで、載置連結部は、第一固定部材の台座部の台座部底面と当接する載置面を有する載置部を備え、第一固定部材を構造面から所定の高さに維持した状態で保持可能なものである。この高さは、載置部の棟側載置辺から直交した直脚部の長さによって主に決定される。すなわち、載置連結部は、平板状部材によって構成され、構造面に対して直交方向に沿って配された直脚部と、直脚部の上端から直交方向に曲折された載置部とを有し、側方から視ると断面L字形状を呈するものから構成されている。なお、直脚部の底端は構造面と当接しているのみであり、当接箇所で直脚部及び構造面の間で締結固定されているものではない。載置連結部の構成により、載置部の載置面と構造面とが平行な状態に維持され、当該載置面に第一固定部材の台座部を載置することが可能となっている。傾斜連結部は、載置部の棟側載置辺から構造面に向かう斜め方向に沿って傾斜面が形成された傾斜部が曲折して延設され、傾斜部の傾斜面に直交し、かつ構造面に向かう方向に沿って傾斜脚部が設けられている。これにより、傾斜脚部を通じて傾斜連結部及び延設された載置連結部が支持されている。なお、傾斜脚部には、脚方向に沿って固定用ビス孔が貫設され、当該固定用ビス孔に固定用ビスを挿込み、屋根構造部材と固定することで第二固定部材が屋根構造部材に固定される。さらに、第二固定部材は、傾斜連結部の棟側に構造面と当接する当接面を有する平板状の当接部が設けられている。なお、当接部にも前述の傾斜連結部の傾斜脚部と同様に当接面を貫通する固定用ビス孔が設けられ、固定用ビスによる屋根構造部材と当接部との固定が行われる。すなわち、本発明において、傾斜脚部及び当接部と屋根構造部材との二箇所で第二固定部材が固定されることになる。なお、傾斜脚部及び当接部に設けられた固定用ビス孔の貫通方向は傾斜面及び当接面にそれぞれ直交するため、固定用ビス孔の先端構造面側に向かって拡がるようになっている。そのため、傾斜した屋根構造部材の構造面に第二固定部材を固定した場合、互いに異なる方向に最大耐荷重を示す一対の固定用ビス及びこれに挿入される固定用ビスによって、通常よりも固定強度を著しく強くすることができる。したがって、本発明の固定構造によれば、第一固定部材及び屋根構造部材の間に第二固定部材が介設されるため、太陽電池モジュールの交換作業の際には、第二固定部材と第一固定部材の締結状態を解除し、太陽電池モジュールを屋根構造部材から取外すことが可能となる。その結果、構造面に第二固定部材が固定されたままとなるため、太陽電池モジュールを再設置する場合等に新たな固定用ビス孔を形成する必要がなく、屋根構造部材の構造面に不必要な固定用ビス孔が存在することがなく、屋根構造部材自体を傷めることがない。また、第二固定部材の一部が構造面に対して傾斜した傾斜面を有して構成されることにより、係る部位を利用して太陽電池モジュールの設置作業を簡易に行えるようになる。すなわち、一般に軒側から太陽電池モジュールを順次設置する場合において、第二固定部材を構成する傾斜連結部の傾斜面に沿って太陽電池モジュールの枠体を移動させ、第一固定部材の枠体接続部に当該枠体を嵌込んで挟持することが可能となる。これにより、太陽電池モジュールの設置作業が容易となる。さらに、本発明の固定構造は、上記構成に加え、前記載置連結部は、前記載置部を貫通し、前記屋根構造部材の軒側及び棟側を結んだ屋根傾斜方向に沿って伸びた長孔形状の長孔部をさらに具備し、前記長孔部に挿通可能な締結固定ボルト及び前記締結固定ボルトに締結されるナットを有し、第二固定部材に対する前記第一固定部材の固定位置を前記屋根傾斜方向に沿って調整可能な締結固定部を具備するものであっても構わない。したがって、本発明の固定構造によれば、第一固定部材を載置して支持する第二固定部材の載置連結部に長孔形状の長孔部が設けられている。これにより、第二固定部材に対する第一固定部材の載置位置固定位置を屋根傾斜面の軒-棟を結んだ方向に沿って自在に変位させることができる。その結果、第一固定部材さらには、太陽電池モジュールの固定位置を容易に調整することが可能となる。特に、太陽電池モジュールは屋根構造部材の構造面に縦横に複数枚設置されるものであり、互いの太陽電池モジュールの縦方向及び横方向の位置を揃える調整作業に多くの労力を要する。この場合において、載置部に長孔部が設けられていることにより、特に縦方向軒-棟方向に相当の位置の微調整を容易にし屋根構造部材に規定通り整列した状態で設置が可能となる。なお、載置連結部の長孔部は、屋根面に太陽電池モジュールを新設する場合に限らず、太陽電池モジュールのメンテナンスのために一端取外し、再び取付けを行う場合であっても上記調整を容易にすることができる利点を有している。さらに、本発明の固定構造は、上記構成に加え、矩形状を呈し、前記台座部及び前記載置部の間に多段に積重可能に介設されるスペーサ部材をさらに具備し、前記スペーサ部材は、前記スペーサ部材の軒側スペーサ辺から前記締結固定ボルトのボルト軸を挿通可能な幅で切欠かれた切欠部と、前記スペーサ部材の棟側スペーサ辺の辺上端に形成された段差部と、前記棟側スペーサ辺の辺下端に前記段差部の段差形状に合致するように形成された掛止部とを有し、前記第二固定部材は、前記棟側載置辺に前記掛止部の形状に一致する第二固定段差部を具備するものであっても構わない。ここで、スペーサ部材は、略矩形状を呈し、所定の厚さ例えば、3mm程度を有する平板状の部材によって構成されている。そして、スペーサ部材の長辺側の一辺軒側スペーサ辺から中心方向に向かって切欠部が形成されている。これにより、上述した締結固定ボルトのボルト軸が切欠部に挿通されることで締結固定部による第一固定部材及び第二固定部材の連結固定に支障をきたすことがない。一方、軒側スペーサ辺と相対する長片側の他辺棟側スペーサ辺には、辺上端に段差形状の段差部が設けられ、これに対応する掛止部が辺下端に形成されている。その結果、複数のスペーサ部材を多段に積重した場合であっても、上側のスペーサ部材の掛止部が下側のスペーサ部材の段差部と掛合することができる。ここで、第二固定部材は、傾斜した屋根構造部材の構造面に取付けられるものであり、スペーサ部材同士の上記掛合により、下段のスペーサ部材に引っ掛かって上段のスペーサ部材が積重された状態を維持することが可能となる。これにより、第一固定部材及び第二固定部材に所定厚さのスペーサ部材を複数段に亘って設置し、太陽電池モジュールを設置する際の高さ方向の微調整を図ることが可能となる。さらに、第二固定部材の棟側載置辺に設けられた第二固定段差部によって第二固定部材にスペーサ部材を掛合することができる。したがって、本発明の固定構造によれば、スペーサ部材を利用することで第一固定部材及び第二固定部材の間を調整することができ、太陽電池モジュールの設置高さの微調整が可能となる。さらに、段差部及び掛止部を有するスペーサ部材を採用することにより、複数枚のスペーサ部材を積重した場合であっても、締結固定ボルトのボルト軸周りに係るスペーサ部材が回転することを規制することが可能となり、スペーサ部材の介設作業及び太陽電池モジュールの設置作業を簡略化することが可能となる。本発明の効果として、第一固定部材及び屋根構造部材の間に第二固定部材を介設することで、太陽電池モジュールの設置作業が簡易になるとともに、太陽電池モジュールの交換作業の際に屋根構造部材を傷める可能性を抑えることができる。以下、本発明の一実施形態である固定構造1太陽電池モジュールの固定構造について、図1乃至図6に基づいて説明する。ここで、図1は本実施形態の固定構造1の概略構成を示す斜視図であり、図2は固定構造1を屋根構造部材2に設置した状態を示す側方から視た説明図であり、図3は固定構造1の概略構成を示す分解斜視図であり、図4はスペーサ部材3の構成を示すa正面図、b平面図、及びc左側面図であり、図5は第二固定部材4の構成を示すa正面図、b平面図、及びc左側面図であり、図5は本発明の固定構造の別例構成を示す斜視図である。ここで、本実施形態の固定構造1は、図2等に示されるように、野地板や垂木等の建築構造部材5の上に屋根材6を敷設して構築された屋根屋根構造部材2に対して、第一固定部材7及び第二固定部材4を利用して、屋根構造部材2の傾斜した構造面8に太陽電池モジュール9を設置するものについて例示する。なお、枠体11等を含む太陽電池モジュール9の構成は、説明を簡略化するため必要に応じて図示を省略している。本実施形態の固定構造1は、図1等に示されるように、矩形状に形成された太陽電池モジュール9と、太陽電池モジュール9の棟側及び軒側のそれぞれの枠体11を支持する複数の第一固定部材7と、屋根構造部材2に固定される第二固定部材4と、第一固定部材7及び第二固定部材4の間に多段に積重して介設される複数のスペーサ部材3とを具備して主に構成されている。太陽電池モジュール9は、平面視において略矩形状とされ、太陽光を受けることで発電する太陽電池セル図示しないを有する太陽電池パネル10と、太陽電池パネル10のパネル外周10aを保持する枠体11とを具備して主に構成されている。ここで、枠体11は、後述する第一固定部材7の枠体接続部12と嵌合可能に形成されている。なお、太陽電池モジュール9及びその枠体11等の構成については、従来から周知のものを利用することが可能であり、ここでは形状等の詳細についての説明は省略するものとする。第一固定部材7は、図2等に示されるように、太陽電池モジュール9の枠体11を支持する枠体接続部2と、当該枠体接続部12の下側位置に設けられ、第二固定部材4と複数のスペーサ部材3を介して固定される台座部13とを具備して主に構成されている。さらに、具体的に説明すると、台座部13は、側方視で断面矩形状の四角筒状を呈し、台座部上面部13a、台座部底面部13b、台座部上面部13a及び台座部底面部13bの両端同士を接続する一対の台座部側面部13c、及び、台座部上面部13a及び台座部底面部13bの中央部分を連結する補強脚部13dを具備して構成されている。なお、補強脚部13dによって区画された棟側の台座部底面部13bには後述する第二固定部材4との締結固定に使用される締結固定ボルト14のボルト軸14aが挿通可能なボルト孔15が穿設されている。すなわち、補強脚部13dによって区画された棟側の空間ボルト孔15の上方に締結固定用のナット16を挿入することができるようになっている。ここで、締結固定ボルト14及びナット16が本発明における締結固定部に相当する。一方、枠体接続部12は、上記台座部13の補強脚部13dによって区画された軒側位置に設けられ、台座部上面部13aから鉛直方向に立設された立設部12aと、立設部12aの先端から軒側及び棟側にそれぞれ水平方向に延設された一対の水平延設部12b,12cと、軒側の水平延設部12b及び台座部上面部13aの間であって、かつ立設部12aの中間位置から軒側に水平方向に突設され先端が鉤状に形成された突設部12dと、棟側の水平延設部12cの下面及び台座部13の台座部上面部13aの互いに相対する位置からそれぞれ突設された一対の枠体係合用突部12e,12fとを具備して主に構成されている。当該構成を採用することにより、太陽電池モジュール9の軒側及び棟側の枠体11をそれぞれ嵌合し、保持することができる。ここで、第一固定部材7は、アルミニウム等の金属製の素材を利用して構成されている。また、第一固定部材7は、太陽電池モジュール9の枠体11の長手方向図2における紙面奥行方向に相当に沿って複数が設置されている。さらに、スペーサ部材3は、図4等に主に示されるように、略矩形状の平板状を呈して構成され、軒側スペーサ辺3aから中央部に向かって切欠かれた半長円形状の切欠部17を有している。係る切欠部17の切欠幅は、上述した締結固定ボルト14のボルト軸14aの軸径と略一致するように設定されている。また、スペーサ部材3の厚みは、本実施形態の固定構造1では、約3mmに設定され、四枚のスペーサ部材3を使用している。一方、スペーサ部材3の棟側スペーサ辺3bの辺上端3cは、角部を四角形状に切欠いて階段状に形成した段差部18が設けられている。また、棟側スペーサ辺3bの辺下端3dは、上述の段差部18の階段状の形状に一致するようにスペーサ部材3の棟側スペーサ辺3bから下方に突出した掛止部19が設けられている。これにより、図2に示すように複数舞ここでは、四枚のスペーサ部材3を多段に積重させた場合、上下のスペーサ部材3のそれぞれの段差部18及び掛止部19が掛合し、スペーサ部材3の上面及び下面が隙間無く密接し、かつスペーサ部材3の棟側スペーサ辺3bの辺位置が上下方向で一致した状態で積重されることになる。なお、積重された最上段に位置するスペーサ部材3が、第一固定部材7の台座部底面部13bと当接し、一方、最下段のスペーサ部材3が後述する第二固定部材4の載置部20の載置面20aと当接することになる。当接するスペーサ部材3の上面及び下面の当接面積は、補強脚部13dによって区画された棟側の台座部底面部13bの面積、及び、載置部20の載置面20aの面積にそれぞれ略一致するように形成されている。一方、第二固定部材4は、図2等に示されるように、上述のスペーサ部材3を介して第一固定部材7の台座部13を載置する載置面20aを有する載置部20及び載置部20の軒側載置辺20bから直交方向に曲折され載置部20を屋根構造部材2の構造面8から所定の高さに保持するための直脚部21を有し第一固定部材7を下方から支持する載置連結部22と、載置部20の棟側載置辺20cから構造面に向かって斜め方向に曲折して延設された傾斜部23及び傾斜部23と構造面8の間に設けられ傾斜部23の傾斜面23aから直交方向に構造面8に向かって突設された傾斜脚部24を有する傾斜連結部25と、傾斜部23の棟側傾斜辺23bから構造面8に相応に斜め方向に曲折して延設され構造面8と当接する当接面26aを有する当接部26を備えるものから主に構成されている。ここで、第二固定部材4の載置連結部22、傾斜連結部25、及び当接部26は、第一固定部材7と同様にアルミニウム等の金属製の素材から構成され一体的に形成されている。係る第二固定部材4は、傾斜部23から傾斜脚部24を貫通するように形成された傾斜固定ビス孔27aと、当接部26に貫通するように形成された当接固定ビス孔27bとを有し、係るビス孔27a等及び固定用ビス28を利用して屋根構造部材2に固定される。さらに、第二固定部材4は、載置連結部22の載置部20の載置面20aを貫通するように長孔形状の長孔部29が設けられている。なお、長孔部29は、略楕円形状を呈し、長円方向が屋根構造部材2の軒側及び棟側を結んだ方向図6bにおける紙面上下方向に相当に一致するようになっている。さらに、第二固定部材4は、その他の構成として、載置連結部22の載置部20の棟側載置辺20cに、スペーサ部材3の掛止部19の形状と一致する第二固定段差部30が設けられている。係る第二固定段差部30にスペーサ部材3の掛止部19を引っ掛けることにより、スペーサ部材3を第二固定部材4に容易に掛止することができる。なお、スペーサ部材3は、棟側スペーサ辺3bに沿って上記段差部18及び掛止部19が形成されており、図5に示されるように、第二固定段差部30も第二固定部材4の幅方向図5b等における紙面左右方向に相当に沿って形成されている。そのため、上記掛止めにより、スペーサ部材3は、締結固定ボルト14のボルト軸14aに沿って回転することが規制される。なお、載置連結部22の直脚部21及び傾斜連結部25の傾斜脚部24は、それぞれ構造面8との接触面積を増やすために水平方向に延設された脚突部31が設けられている。ここで、脚突部31の脚面31aと当接部26の当接面26aが一致するように形成されている。次に、本実施形態の固定構造1における太陽電池モジュール9の設置及び固定の一例について説明する。まず、軒側に配置する第二固定部材4を所定の間隔で横方向図2における紙面奥行き方向に沿って複数配置し、屋根構造部材2に固定する。このとき、第二固定部材4は、軒側から棟側に沿って載置連結部22の直脚部21の脚突部31の脚面31a、傾斜連結部25の傾斜脚部24の脚突部31の脚面31a、及び当接部26の当接面26aの三つの部位で、屋根構造部材2の構造面8とそれぞれ接している。そして、傾斜脚部24及び当接部26にそれぞれ穿設されたビス孔27a,27bに固定用ビス28を上方から挿入し、屋根構造部材2に固定用ビス28の先端をねじ込むようにして固定する。その結果、第二固定部材4が傾斜した構造面8に沿った状態で固定される。このときビス孔27a,27bの穿孔方向が互いに拡開している図2等参照。その結果、係るビス孔27a,27bに挿入され、屋根構造部材2と固定される二本の固定用ビス28も側方視でビス先端に向かって拡がっている。すなわち、棟側に配置された一方の固定用ビス28は当接部26の当接面26に直交し、かつ屋根構造部材2の構造面8に対しても直交するように固定され、軒側に配置された他方の固定用ビス28は傾斜脚部24に穿設されたビス孔27aに沿って斜め方向、さらに具体的に説明すると、固定用ビス28の頭部に対してビス先端を軒側に向けた状態で固定される。その結果、棟側から軒側に向けて強い荷重が加わった場合でも、一対の固定用ビス28が構造面8に対してそれぞれ直交する方向で固定された場合と比べ、耐荷重性能を向上させることができる。その結果、屋根上に設置される太陽電池モジュール9等を十分に支えることが可能となる。特に、屋根上に縦横方向に複数枚設置される太陽電池モジュール9の場合、軒側の最下段に設置された第二固定部材4には大きな荷重が加わることになる。本実施形態の固定構造1によれば、上記ビス孔27a,27b及び一対の固定用ビス28の配置により、係る状況に十分に対応することができる。第二固定部材4が屋根構造部材2に固定された後、第二固定部材4の載置部20の載置面20aにスペーサ部材3を積重して設置する。具体的に説明すると、矩形状のスペーサ部材の棟側スペーサ辺3bに設けられ、下方に突出するように鉤状またはL字状に設けられた掛止部19を第二固定部材4の第二固定段差部30に掛止する。このとき、前述のように第二固定部材4自体は、屋根構造部材2の構造面8に沿って傾斜している。したがって、掛止部19を第二固定段差部30に引掛けた状態のスペーサ部材3は、自重によって軒側に落下する動きが掛止部19及び第二固定段差部30によって規制され、引掛けた状態を維持することができる。さらに、図4及び図5に示すように、掛止部19及び第二固定段差部30は、それぞれスペーサ部材3及び第二固定部材4の各辺に沿って設けられているため、スペーサ部材3の長手方向図2における紙面奥行方向に対する揺動が規制される。これにより、掛止状態が安定したものとなる。特に、後述する締結固定ボルト14のボルト軸14aに沿ってスペーサ部材3が回転する動きを規制することができる。第二固定部材4に対するスペーサ部材3の設置と同様に、設置された最下位置のスペーサ部材3の上にその他のスペーサ部材3を積重する。このとき、スペーサ部材3の段差部18と掛止部19とが互い一致するように形成されているため、図2等に示すように、第二固定部材4の載置部20の載置面20aに四枚のスペーサ部材3が多段に積重した状態を維持することができる。このとき、個々のスペーサ部材3に設けられた切欠部17の位置が一致するように横方向図2における紙面奥行方向に相当の調整が行われる。そして、第二固定部材4の載置部20の載置面20aの裏面側の空間から締結固定ボルト14のボルト軸14aが載置部20及びスペーサ部材3を貫通するように設置する。ここで、載置部20には、ボルト軸14aを挿通可能な長孔形状の長孔部29が設けられ、一方、スペーサ部材3には、軒側スペーサ辺3aから切欠かれた切欠部17が形成されている。そのため、上述した締結固定ボルト14の設置が可能となる。そして、最上段に位置するスペーサ部材3の上面に第一固定部材7の台座部13の台座部底面部13bを載置する。このとき、締結固定ボルト14のボルト軸14aと台座部底面部13bに貫設されたボルト孔15の位置を合わせ、ボルト孔15からボルト軸14aの先端が突出した状態にする。そして、ボルト軸14aの先端にワッシャ16aを介してナット16を取付け,螺合させることにより、締結固定ボルト14のボルト頭部図示しない及びナット16の間に、載置連結部22の載置部20、四枚のスペーサ部材3、及び台座部底面部13bを挟んだ状態で固定することができる。これにより、第一固定部材7及び第二固定部材4の固定が完了する。このとき、第一固定部材7は、補強脚部13dによって区画されボルト孔15が穿設された棟側の台座部底面部13bに対し、枠体接続部12が設置された台座部底面部13bが軒側に位置するように調整される。ここで、本実施形態の固定構造1において、厚さ3mmのスペーサ部材3が使用され、全体として1.2cmの高さ調整を行ったものを示している。係るスペーサ部材3の使用枚数等は、太陽電池モジュール9を設置する屋根構造部材2の凹凸形状に応じ適宜変更することが可能である。ここで、第一固定部材7及び第二固定部材4を固定する締結固定ボルト14及びナット16締結固定部に相当による締結を当初緩んだ状態にして、載置部20に設けられた長孔部29に沿ってボルト軸14aの位置を軒側または棟側方向に移動させることができる。これにより、第二固定部材4に対する第一固定部材7の固定位置相対的位置関係を所定範囲で自在に調整することができる。これにより、第一固定部材7によって支持される太陽電池モジュール9の設置位置を軒側方向または棟側方向にむけて微調整を図ることができる。これにより、屋根構造部材2に対して縦横方向に複数配列される太陽電池モジュール9の取付位置等を合わせ、整列させることができる。なお、この調整は、太陽電池モジュール9を第一固定部材7に固定した後であっても可能となる。第二固定部材4に第一固定部材7が固定された後、第一固定部材7の枠体接続部12に太陽電池モジュール9の枠体11を取付ける。係る設置の詳細は、従来から周知のものであるため、詳細な説明は省略する。なお、本実施形態の固定構造1において、第二固定部材4の傾斜連結部25は、傾斜面23aを有する傾斜部23が、枠体接続部12の設けられた第一固定部材7の設置位置よりも棟側に位置して設けられている。そのため、太陽電池モジュール9を第一固定部材7に固定する際、始めに棟側から軒側に向かって太陽電池モジュール9を移動させ、係る傾斜面23aを利用して固定作業を楽にすることができる。具体的に説明すると、太陽電池モジュール9の設置の際に上記傾斜面23aと太陽電池モジュール9の軒側の枠体11の一部とを接触させ、上記傾斜面23aに沿って滑らせながら枠体11を枠体接続部12まで導くことが可能となる。ここで、一般の固定設置作業の場合、屋根構造部材2の上は凹凸が多く存在し、例えば、構造面8上を滑らせながら太陽電池モジュール9を所望の位置まで移動させることが困難であった。そのため、複数の作業者が太陽電池モジュール9を把持し、完全に持ち上げた状態で枠体接続部12まで移動していた。これに対し、本実施形態の固定構造1の場合、傾斜面23aに沿って太陽電池モジュール9を滑らせることで、第一固定部材7の近傍まで楽に太陽電池モジュール9を近づけることがで、傾斜部23の近くで太陽電池モジュール9を持上げることができる。これにより、太陽電池モジュール9の設置作業を容易にし、作業者の負担を軽減することができる。なお、太陽電池モジュール9の棟側の枠体11に対しても、同様に第二固定部材4及び第一固定部材7を使用した支持が行われる。これにより、軒側及び棟側に設置された第一固定部材7及び第二固定部材4の間に、太陽電池モジュール9が構造面8から所定の高さ浮いた状態で支持される。なお、屋根上に設置した後の太陽電池モジュール9に対する電気的な作業等については説明を省略する。以上、説明したように、本実施形態の固定構造1によれば、第一固定部材7が屋根構造部材2に第二固定部材4及びスペーサ部材3を介して固定されることにより、太陽電池モジュール9の交換作業の際に屋根構造部材2を直接傷めることがない。すなわち、上記交換作業時は、第一固定部材7及び第二固定部材4を締結した固定ボルト14及びナット16の締結固定部による固定を解除し、第二固定部材4から第一固定部材7を取外すことによって太陽電池モジュール9を屋根の上から取除くことができる。その結果、交換作業毎に屋根構造部材2に固定用ビス28による孔が穿くことがない。その結果、屋根構造部材2の美観を損なうことがなく、かつ雨水等の浸入する可能性を抑制することができる。加えて、第一固定部材7及び第二固定部材4の間にスペーサ部材3を介設することで、設置する屋根構造部材2の構造面の凹凸形状に応じて必要な調整を行い、太陽電池モジュール9の設置高さを一定に揃えることが可能となる。さらに、係るスペーサ部材3は、多段に積重可能であり、段差部18及び掛止部19によって軒側スペーサ辺3a及び棟側スペーサ辺3bを揃えた状態で積重することが可能であり、設置時における美観を損なうことがない。さらに、係る段差部18等によってボルト軸14a周りのスペーサ部材3の回転を規制することができ、第一固定部材7及び第二固定部材4の間に確実に介設された状態を維持することができる。加えて、傾斜連結部25の傾斜部23の傾斜面23aを利用することで、太陽電池モジュール9の設置作業を容易としたり、載置部20の長孔部29を利用することで太陽電池モジュール9の位置調整を容易にすることができる。以上、本発明について好適な実施形態を挙げて説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、以下に示すように、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改良及び設計の変更が可能である。すなわち、本実施形態の固定構造1において、第一固定部材7及び第二固定部材4の間に、四枚のスペーサ部材3を介設するものを示したが、これに限定されるものではない。設置対象の屋根構造部材2の凹凸形状や傾斜に応じて任意に設置枚数を調整することがかのであり、例えば、図6の別例構成に示すように、スペーサ部材3を使用しない太陽電池モジュール9の設置構造32とするものであっても構わない。係る構成を採用することにより、第一固定部材7の台座部底面部13bと第二固定部材4の載置部20の載置面20aとが直に接することになり、部品点数及び作業工数を減らすことで作業コストの低減化を図ることができる。さらに、本実施形態の固定構造1において、太陽電池モジュール9を新設する場合を示したが、これに限定されるものではない。すなわち、太陽電池モジュール9の設置後から所定期間を経過し、太陽電池モジュール9のメンテナンス作業を行うために、屋根材6から一端取り外す場合にも上記の優れた効果を享受することができる。この場合、第二固定部材4は屋根構造部材2の構造面8にそのまま残し、第一固定部材7及び太陽電池モジュール9のみを取外すことで、太陽電池モジュール9に対するメンテナンス作業を行うことができる。そして、メンテナンス作業が完了した太陽電池モジュール9を再び屋根上に設置する場合には、第二固定部材4の載置連結部22に設けられた長孔部29を利用して、第一固定部材7及び第二固定部材4の棟側及び軒側を結んだ線上縦方向での相対的位置関係の調整を容易に行うことが可能となり、屋根構造部材2を傷めることなく、メンテナンス作業を容易に行うことができ、かつ作業時間の短縮化を図ることができる。"