"身体の一部がきずつけられて生じた解放性のきずである創に対し、創およびその周辺組織を覆って装着し、創の離開を防止するための創離開防止用補助具であって、創およびその周辺組織を覆う創離開防止部と、前記創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させて保持する機能を有する保持部とを備え、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備え、前記創離開防止部を創離開方向に引き伸ばし、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態で、創およびその周辺組織に密着させ、前記保持部で固定し装着することを特徴とする創離開防止用補助具。装着を容易とする目的で、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばした状態を維持し、前記創離開防止部の収縮を防止する機能を有する収縮防止部を備え、前記創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させ、前記保持部で固定して装着した後に前記収縮防止部を取り外すことを特徴とする請求項1に記載の創離開防止用補助具。前記創が、縫合された状態にある請求項1又は2に記載の創離開防止用補助具。前記創が、未縫合の状態にある請求項1又は2に記載の創離開防止用補助具。本発明は、上記の事情に鑑み、身体の一部がきずつけられて生じた解放性のきずである創に対し、創の離開を防止する効果が高く、使用装着が容易な創離開防止用補助具を提供することを課題とする。上記課題を解決するため、本発明者は鋭意検討を重ねた結果、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明の創離開防止用補助具は、身体の一部がきずつけられて生じた解放性のきずである創に対し、創およびその周辺組織を覆って装着し、創の離開を防止するための創離開防止用補助具であって、創およびその周辺組織を覆う創離開防止部と、前記創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させて保持する機能を有する保持部とを備え、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備え、前記創離開防止部を創離開方向に引き伸ばし、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態で、創およびその周辺組織に密着させ、前記保持部で固定し装着することを特徴としている。本発明の創離開防止用補助具は、装着を容易とする目的で、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばした状態を維持し、前記創離開防止部の収縮を防止する機能を有する収縮防止部を備え、前記創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させ、前記保持部で固定して装着した後に前記収縮防止部を取り外すことが好ましい。なお、前記創が、縫合された状態あるいは未縫合の状態に関わらず、本発明の創離開防止用補助具を効果的に装着することができる。本発明の創離開防止用補助具によれば、創の周辺組織が受けている生理的で静的な張力以下、生理的張力と称するを持続的に減少させるための手段を創離開防止用補助具に機能として取り入れることで、創底が浅い場合は、創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、創の周辺組織が受けている創を離開させる方向以下、創離開方向と称するの生理的張力を持続的に減少させて創離開を防止し、創底が深い場合は、縫合糸等による縫合後に、縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させ、縫合後の縫合糸切断による創離開ならびに縫合糸による縫合した創の周辺組織の血液等の循環不良を原因とする縫合した創の周辺組織の壊死等による創離開を防止することができる。また、適度な太さの複数の縫合糸の中から、より細い縫合糸を選択し使用することが可能となり、縫合の跡を目立ちにくくすることができる。さらに、創の状態によっては縫合を不要とすることも可能となる。また、挫創や咬創等のような一般的に縫合が困難な創の創離開を防止することも期待することができる。さらに、創の状態が縫合、未縫合に関わらず、創およびその周辺組織を安静に保つことができ、自然治癒を早めることもできる。さらに、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばした状態を維持し、収縮を防止する機能を有する収縮防止部を備えることで、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばした状態に維持できるため、装着が著しく容易となる。そして、保持部で固定して装着した後に収縮防止部を取り外すことで、創離開防止部を創離開方向に抗する方向に効率よく収縮させ、創離開防止用補助具として機能させることができる。また、創の状態が縫合、未縫合に関わらず、該創離開防止用補助具を効果的に使用することができる。本発明者は、鋭意研究を重ねていく過程で、創離開の一因が生体の生理的作用に伴う物理的な力と密接に関係していることを知見した。例えば、筋肉は、筋膜が備える弾性や下層にある筋線維等により、皮膚では、皮膚が備える弾性や下層にある筋組織等により常に生理的張力を受けている。筋肉や皮膚の縫合時に、縫合糸や施術者の手指または器具等で、縫合する筋肉や皮膚を引き寄せる必要性が生じることや、縫合後に、外力によらずとも創離開が生じやすいのは、縫合した筋肉や皮膚が創離開方向の生理的張力を持続的に受けているためである。このように、縫合後の創離開を防止するためには、縫合した創の周辺組織や縫合糸が受けている創離開方向の生理的張力を持続的に減少させることが肝要となる。また、縫合後の自然治癒を早めるためには、縫合した創の周辺組織を安静に保つことも必要となる。しかし、縫合した創の周辺組織は、創離開方向の生理的張力を持続的に受けているため、安静を保つことが困難である。ここで、縫合した創に向かって、創離開方向に抗する方向から縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させることは、縫合後の縫合糸切断による創離開ならびに縫合糸による縫合した創の周辺組織の壊死等による創離開を防止するための有効な手段となる。この有効な手段を創離開防止用補助具に機能として取り入れることで、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させることが可能となり、縫合後の縫合糸切断による創離開ならびに縫合糸等による縫合した創の周辺組織の壊死等による創離開を防止することができる。さらに、創離開方向の生理的張力を持続的に減少させることができるため、創の状態によっては縫合を不要とすることも可能となり、挫創や咬創等のような一般的に縫合が困難な創の創離開を防止することも期待することができる。加えて、創の状態が縫合、未縫合に関わらず、創の周辺組織を安静に保つことができ、自然治癒を早めることもできる。これらの観点から見ると、従来の創離開防止用補助具においては、縫合した創の周辺組織や縫合糸が受けている創離開方向の生理的張力に対する考慮がなされていないことがわかる。そこで、本発明者は、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させる機能を取り入れた創離開防止用補助具を提供するために、創離開防止用補助具の材料として、医療用として使用可能な伸縮性を有する素材を選択すること、さらに、生理的張力に勝る伸縮力を有する素材を選択して創離開防止用補助具を構成することを着想した。創離開防止用補助具の材料をなす素材から試験片を切り出し、所定の力を加えてその伸びた長さを測定する。そして、この測定した、負荷を加えて引き伸ばした状態の数値から、負荷をゼロにすることによって収縮した状態の数値を差し引いた長さ以下、収縮距離と称するを求め、この収縮距離が異なる素材を用いることによって生じる、創離開防止用補助具の各部における収縮距離の差異によって生じる作用装着する際に一定の力で引き伸ばした場合、収縮距離の長い部位は、収縮距離の短い部位よりさらに伸びる。すなわち、装着時において収縮距離の最も長い部位が最も縮むと、素材と創の周辺組織との摩擦を考慮すれば、縫合した創の周辺組織や縫合糸が受けている生理的張力を持続的に減少させるための手段を創離開防止用補助具に機能として取り入れることができ、縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させ、創離開を防止することができるとの知見を得て、本発明を完成するに至った。以下、図面を用いて本発明の実施例を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。本発明は、創離開防止用補助具を構成する素材の適切な選択組み合わせによって、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備え、創離開防止部を創離開方向に引き伸ばし、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態で、創およびその周辺組織に密着させ、保持部で固定し装着することを基本とする。ここで云う装着に伴う収縮距離とは、安静時にも起こりうる創離開防止用補助具の各部の装着後に生じる身体の生理的な動き呼吸による胸囲や腹囲の変化等によって引き伸ばされた状態の数値から、これらの負荷をゼロにすることによって収縮した状態の数値を差し引いた長さである。本発明において、創およびその周辺組織を覆う創離開防止部と、創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させて保持する機能を有する保持部とを備え、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となることが必須であり、保持部の装着に伴う創離開方向には、創離開防止部の装着に伴う収縮距離との差異を大きくするために非伸縮機能を備えることが望ましい。しかし、縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させ、創離開を防止する機能を備えてさえいれば、保持部にも創離開方向への伸縮機能を備えさせてもよい。また、前述したように、本発明は、創離開防止部を創離開方向に引き伸ばし、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態で、創およびその周辺組織に密着させ、創離開防止部の収縮力により、創離開方向に抗する方向に収縮させて機能させるように、保持部で固定し装着するものである。なお、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態とは、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離と少なくとも同等か長い状態をいう。図1および図2に示す本発明の第1の実施の形態である創離開防止用補助具では、縫合部および縫合部周辺の皮膚を覆う創離開防止部1と、創離開防止部1を縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持する機能を有する保持部2a、2b、2c、2d、2e、2f、2g、2h、2i、2j、2k、2lと、創離開防止部1と保持部2a~2lを接続する接続部3a、3bとから構成される。保持部2a~2lは、図1に示すように、非装着状態においては、創離開防止部1の両端に設けられた接続部3a、3bから接続延設されている。保持部2a、2b、2c、2d、2e、2fは、接続部3aに接続され、保持部2g、2h、2i、2j、2k、2lは、接続部3bに接続されている。そして、装着状態においては、図2に示すように、創離開防止部1を縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持するために、適切な保持部2c、2d、2i、2jによって前腕内側部で、創離開防止部の収縮力により、創離開方向に抗する方向に収縮させて機能させるように保持部で固定し装着され、不要な保持部2a、2b、2e、2f、2g、2h、2k、2lは切除されている。また、保持部は、創離開方向に配置され、かつ創離開防止部の両端に配置されることが縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持できるため好ましく、例えば、縫合部5が創離開防止部の中央線1aの方向にある場合には、保持部の位置は、2c、2d、2i、2jが好ましい。なお、図1において、1aは創離開防止部の中央線を示す。図2において、前腕外側部の縫合部5に対し、創離開防止部の中央線1aを一致させて創離開防止用補助具を装着した状態を示し、創離開防止用補助具部分と人体部分とを区別するために、人体部分を破線で記した。該創離開防止用補助具において、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備え、前記創離開防止部を創離開方向に引き伸ばし、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる状態で、縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させ、前記創離開防止部の収縮力により、創離開方向に抗する方向に収縮させて機能させるように前記保持部で固定し装着する構成からなり、保持部は創離開防止部の両端に接続部によって接続される。この創離開防止用補助具では、縫合部および縫合部周辺の皮膚を十分に覆う創離開防止部を備える創離開防止用補助具を選択し、縫合部に創離開防止部の中央線を一致させ、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばし、縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させ、12本の保持部の中から、創離開防止部を縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持するために適切な保持部を選択し、創離開防止部の収縮力により創離開方向に抗する方向に収縮させて機能させるように保持部で固定し装着する。その後、不要な保持部は切除する。そのため、装着により、創離開防止用補助具と縫合部および縫合部周辺の皮膚との間に摩擦が生じる。さらに、縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着する創離開防止部の装着に伴う収縮距離が、保持部の装着に伴う収縮距離以上となり、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、創離開防止部の装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離以上となる差異を設けて、創離開防止部の両端に接続部を介して保持部を接続しているため、創離開防止用補助具の装着に伴う収縮距離の度合は、縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着する創離開防止部の創離開方向が最大となり、創離開方向に抗する方向から縫合部周辺の皮膚を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合糸や縫合部および縫合部周辺の皮膚が受けている生理的張力を持続的に減少させる機能を備えることができる。このことで、創離開防止用補助具の装着に伴い、縫合部周辺の皮膚は、創離開方向に抗する方向から弛ませられ、縫合糸や縫合部および縫合部周辺の皮膚への生理的張力を持続的に減少させることができる。したがって、本発明の創離開防止用補助具では、創の周辺組織が受けている生理的張力を持続的に減少させるための手段を創離開防止用補助具に機能として取り入れることができ、縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させ、縫合後の縫合糸切断による創離開ならびに縫合糸による縫合した創の周辺組織の血液等の循環不良を改善することができ、縫合した創の周辺組織の壊死等による創離開を防止することが可能となる。具体的には、本発明の第1の実施の形態において、創離開防止部1は、伸縮性のベア天竺生地綿89、ポリウレタン11からなり、装着に伴う創離開方向の収縮距離が装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離より長くなる方向で使用し、創離開防止部1の両端を折り返して二重にし、接続部3a、3bとした。また、保持部2a、2b、2c、2d、2e、2f、2g、2h、2i、2j、2k、2lは、伸縮機能を備えない綿糸を使用した綾織り生地を細くして紐とし、前腕部に装着するために十分な長さとした。保持部2a、2b、2c、2d、2e、2fは、接続部3aに逢着され、保持部2g、2h、2i、2j、2k、2lは、接続部3bに逢着されている。なお、本発明の第1の実施の形態においては、創離開防止部1の形状を正方形とし、保持部2a~2lを紐としたが、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備えていれば、用途に応じ創離開防止部1の形状は長方形、円形、菱形等でもよい。また、保持部2a~2lは、用途に応じ紐の本数や長さは任意でよく、伸縮性を有してもよく、紐状でなくてもよく、保持するためにボタン、ファスナーおよびマジックテープ等を用いてもよく、皮膚と密着する面に医療用の粘着剤を塗布してもよい。また、創離開防止部1の両端を折り返して二重とし、接続部3a、3bとしたが、明確な接続部を設けなくてもよい。結果として、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備えさせればよい。さらに第1の実施の形態において、創離開防止部1、保持部2a~2l、接続部3a、3bを互いに縫着したが、全部および一部に縫い目や継ぎ目のない製法を用いてもよい。なお、本発明を創離開防止用補助具に用いた第1の実施の形態においては、上記の素材を用いたが、構成する素材としては、例えばナイロン等の化学繊維および絹、麻等の天然繊維等が挙げられ、創離開防止部1、保持部2a~2l、接続部3a、3bのそれぞれに適した通気性、柔軟性、保温性、耐久性等を備えるものが好ましい。これらは例示であって制限的なものではない。さらに用途に応じ、プラスチックや金属等の素材を用いてもよく、医療用として適していれば、その他の新素材等を用いてもよい。さらに、保持部は、創離開防止部を創およびその周辺組織に密着させて保持する機能を備え、前記創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離が、前記保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離以上となる機能を備えさせていれば、用途に応じ、その素材や形状および部位等に制限を受けない。例えば、医療用として適した粘着剤のみを保持部とし、創離開防止部の下層の一部もしくは全部に備えても良く、この時、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離は、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離と同等となることが望ましく、創離開防止部または保持部の形状により、保持部の装着に伴う創離開方向の収縮距離と、創離開防止部の装着に伴う創離開方向の収縮距離との差異が少なくても良い。次に、本発明の創離開防止用補助具を用いた第2の実施の形態を、図3~図5を用いて説明する。図3は、収縮防止部4を示す概略平面図であり、図4は、図3に示した収縮防止部4を備えた創離開防止用補助具の非装着時の前面側を示す概略平面図である。なお、符号1は創離開防止部、符号1aは創離開防止部の中央線、符号2a、2b、2c、2d、2e、2f、2g、2h、2i、2j、2k、2lは保持部、符号3a、3bは接続部、符号4は収縮防止部である。この第2の実施の形態での創離開防止用補助具は、本発明の第1の実施の形態の接続部3a、3bを筒状とし、図3に示した収縮防止部4であるコの字型の金属を2個使用し、これを図4の上下両側から差し込むことによって、創離開防止部1を創離開方向に適度に引き伸ばした状態に維持し、創離開防止部1の収縮を防止し、創離開防止部1を縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させ、保持部22a~2lで固定して装着した後に、収縮防止部4を取り外すようになっている。これにより、創離開防止部1を創離開方向に引き伸ばした状態を維持して容易に装着することができる。図5は、図4に示した創離開防止用補助具の装着時の状態を示す概略平面図である。図において、前腕外側部の縫合部5に対し、創離開防止部の中央線1aを一致させて創離開防止用補助具を装着した状態を示し、創離開防止用補助具部分と人体部分とを区別するために、人体部分を破線で示している。図4に示す第2の実施の形態において、創離開防止部1は、伸縮性のベア天竺生地綿89、ポリウレタン11からなり、装着に伴う創離開方向の収縮距離が、装着に伴う創離開方向に対する垂直方向の収縮距離より長くなる方向で使用し、創離開防止部1の両端を折り返して筒状にし、接続部3a、3bとした。また、保持部2a、2b、2c、2d、2e、2f、2g、2h、2i、2j、2k、2lは、伸縮機能を備えない綿糸を使用した綾織り生地を細くして紐とし、前腕部に装着するために十分な長さとした。保持部2a、2b、2c、2d、2e、2fは、接続部3aに逢着され、保持部2g、2h、2i、2j、2k、2lは、接続部3bに逢着されている。さらに、筒状の接続部3a、3bには、図3に示したコの字型の金属からなる収縮防止部4が2個使用され、両側から差し込まれている。そして、装着状態においては、図5に示すように、創離開防止部1を縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持するために適切な保持部2c、2d、2i、2jによって前腕内側部で、創離開防止部の収縮力により、創離開方向に抗する方向に収縮させて機能させるように保持部で固定し装着され、不要な保持部2a、2b、2e、2f、2g、2h、2k、2lは切除されている。収縮防止部4は、装着後、筒状の接続部3a、3bから引き抜かれている。また、保持部は、創離開方向に配置され、かつ創離開防止部の両端に配置されることが縫合部および縫合部周辺の皮膚に密着させて保持できるため好ましく、例えば、縫合部5が創離開防止部の中央線1aの方向にある場合、保持部の位置は、2c、2d、2i、2jが好ましい。また、第2の実施の形態では、接続部3a、3bを筒状にしてコの字型の金属を差し込み、収縮防止部を備えた構成としたが、収縮防止部は、創離開防止部を創離開方向に適度に引き伸ばした状態を維持する機能を備えてさえいれば、用途に応じ、その素材や形状および部位等に制限を受けない。図1および図4に示した本発明の創離開防止用補助具は、いずれも、本発明の基本的構造を備えており、このような構成としたことにより、創の周辺組織が受けている生理的張力を持続的に減少させるための手段を創離開防止用補助具に機能として取り入れることができ、縫合した創の周辺組織を弛ませ、軽くしわをよせ、縫合した創の周辺組織が受けている創離開方向の生理的張力ならびにその生理的張力に伴う縫合糸に作用する張力を持続的に減少させ、縫合後の縫合糸切断による創離開ならびに縫合糸による縫合した創の周辺組織の壊死等による創離開を防止することが可能となる。以上、第1、第2の実施の形態では、創離開防止用補助具を前腕外側部の縫合した創に装着した例について説明してきたが、創の状態が縫合、未縫合に関わらず装着することができる。また、前腕外側部に関わらず、身体の各部位に装着することができ、各部位に適した形状とすることもできる。なお、本発明でいう組織に密着して装着するとは、組織の表面に直接に接して密着する場合に限らず、湿潤環境を整えるための処置やガーゼ類等の縫合部周辺の組織を覆うものを介して密着する場合も含んでいる。また、縫合糸を用いず、医療用接着剤やステープラーホッチキス等を用いた場合でも同様の効果が得られる。また、本発明は、身体の一部がきずつけられて生じた解放性のきずである創に対し、創の離開を防止する効果が高く、使用装着が容易な創離開防止用補助具を提供するが、前述したように、血液等の循環不良による創の周辺組織等の壊死を原因とする創離開に対しては、再度縫合しても効果は期待できず、縫合糸をすべて除去し,壊死組織を切除し,創傷被覆材で覆い自然治癒に期待するという保存的治療に切り替えなければならない。このような場合にも本発明の創離開防止用補助具は有効に作用する。さらに、皮膚以外の唇や爪等の他の上皮組織の創離開を防止する効果も期待できる。そのため、本発明の創離開防止用補助具の使用は、皮膚に限定するものではなく、医学的に有効であれば他の上皮組織に使用してもよい。また、創の状態が縫合、未縫合に関わらず、使用することができる。"