物体側から順に、負の第1レンズ、正の第2レンズ、開口絞り、正の第3レンズおよび正の第4レンズと負の第5レンズとを貼り合わせた接合レンズから構成され、前記接合レンズが、下記条件式1および2を満足する対物レンズ。1nn≧2.0212<νp-νn<34ここで、nn:第4レンズのd線に対する屈折率、νp:第4レンズのアッベ数、νn:第5レンズのアッベ数である。下記条件式3を満足する請求項1に記載の対物レンズ。31.52<f23/fl<1.75ここで、f23:第2レンズと第3レンズの合成焦点距離、fl:全系の焦点距離である。前記第1レンズが、下記条件式4を満足する請求項1または請求項2に記載の対物レンズ。4n1≧2.0ここで、n1:第1レンズのd線に対する屈折率である。前記第2レンズが、下記条件式5を満足する請求項1から請求項3のいずれかに記載の対物レンズ。5n2≧2.00ここで、n2:第2レンズのd線に対する屈折率である。前記第3レンズが、下記条件式6を満足する請求項1から請求項4のいずれかに記載の対物レンズ。6R3bR3a/R3b-R3a≧-1.0ここで、R3a:第3レンズの物体側面の曲率半径、R3b:第3レンズの像側面の曲率半径である。前記接合レンズ後端から像面までの間に正レンズを1枚以上備える請求項1から請求項5のいずれかに記載の対物レンズ。少なくとも前記第1レンズが、耐薬品性および/または滅菌耐性を有する材質で構成されている請求項1から請求項6のいずれかに記載の対物レンズ。前記接合レンズ後端から像面までの間に光路変換素子を備える請求項1から請求項7のいずれかに記載の対物レンズ。請求項1から請求項8のいずれかに記載の対物レンズを備える内視鏡。第1の課題として、高画質化に関して倍率の色収差の補正が挙げられる。近年では撮像素子の小型化および高画素化に伴い、より小型で高性能な対物レンズが望まれている。しかしながら、従来の内視鏡用対物レンズは、開口絞りの物体側に負の屈折力、開口絞りの像側に正の屈折力を配置したレトロフォーカスタイプの構造を有し、広角化を実現している。すなわち、絞りに対して非対称な構成であり、像面湾曲、球面収差等が悪くなり、収差バランスが悪くなる。特に倍率の色収差の補正が難しい。第2の課題として、製造コストの高騰が挙げられる。内視鏡用対物レンズは極めて小さなサイズとする必要がある。すなわち、レンズの研磨や組立てに高度な技術を要し、手間や時間がかかる。したがって、一般のレンズに比べてその製造コストが極めて高価となってしまうという。従来の内視鏡用対物レンズでは、上記第1の課題と同時にこの第2の課題を解決することができない。例えば、特許文献2の第9実施例は簡素な構成であるが、倍率色収差FラインとCラインの差は半画角ω=60°で焦点距離の1.2と大きい。また、例えば特許文献1の第6実施例は、簡素な構成であり、かつ、倍率色収差FラインとCラインの差を半画角ω=60°で焦点距離の0.2と良好に補正しているが、接合レンズの接合面の曲率半径が-0.8561と小さく、レンズ加工性能が悪い。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、小型で高画素の撮像素子に好適で、かつ簡素な構成である内視鏡用の対物レンズ及びそれを用いた内視鏡を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明は以下の手段を提供する。本発明の第1の態様は、物体側から順に、負の第1レンズ、正の第2レンズ、開口絞り、正の第3レンズおよび正の第4レンズと負の第5レンズとを貼り合わせた接合レンズから構成され、前記接合レンズが、下記条件式1および2を満足する対物レンズである。1nn≧2.0212<νp-νn<34ここで、nnは第4レンズのd線に対する屈折率、νpは第4レンズのアッベ数、νnは第5レンズのアッベ数である。本発明の第1の態様では小型で光学全長の短い内視鏡用の対物レンズを得るために、光学素子の構成枚数を最小限にして簡素な構成とした。条件式1は、接合レンズに含まれる負レンズの屈折率を規定している。色収差を補正する場合、正群の負レンズとしては屈折率の大きい材質からなるものが好ましい。屈折率の高い材質からなる負レンズを開口絞り後の後群に配置することで倍率の色収差を良好に補正できる。また、このようにして接合レンズの負レンズに高屈折率材料を用いることで、負レンズの肉厚を大きくすることができ、レンズ加工性が良好となる。さらに、第5レンズとして高屈折のものを用いることで、対物レンズ全系に対する、開口絞りの後段に配置される後群の収差補正能力が向上し、第1レンズの硝材の選択性が広がる。条件式1の範囲を外れると、全系で色収差を補正することが困難となるとともに、レンズ加工性能が低下する。条件式2は、接合レンズの正レンズと負レンズのアッベ数差を規定している。正群の負レンズとしてアッベ数の小さい材料からなるものを用いることにより、色収差の補正と像面湾曲の補正とが可能となる。また、接合レンズの正レンズと負レンズとの接合面の曲率半径を大きくし、レンズ加工性能を向上することができる。条件式2の下限12を下回った場合、接合レンズにおける正レンズのアッベ数が小さくなる、もしくは、負レンズのアッベ数が大きくなる方向にある。そのため、色収差の補正が困難になりやすい。一方、条件式2の上限34を上回った場合、接合レンズにおける正レンズと負レンズとのアッベ数差が大きくなり、特に負レンズの分散が大きくなる。そのため倍率色収差特にgラインとdラインの差が大きくなりやすく、それを補正するため負レンズの曲率半径を小さくする必要が生じ、加工性能が低下する。上記発明においては、下記条件式3を満足していてもよい。31.52<f23/fl<1.75ここで、f23は第2レンズと第3レンズの合成焦点距離、flは全系の焦点距離である。条件式3は、開口絞り前後の第2レンズおよび第3レンズの合成焦点距離を規定している。対物光学系の全長を短くして小型化しかつ像面入射角のばらつきを極力小さくするためには、少数枚数のレンズによって光線のベンディングを行う必要がある。レンズ加工性能、組立て精度に関してもレンズ曲率半径は一定値以上であることが望ましい。そのため第2レンズおよび第3レンズの焦点距離及び像面曲率半径のバランスをとる必要がある。条件式3の下限1.52を下回った場合、全系の収差をバランスよく補正するためには、第2レンズの屈折率を高くし、第3レンズの屈折率を低くする必要が出てくる。そのため、全系の収差補正を行える硝材の選択性が狭まってしまう。一方、条件式3の上限1.75を上回った場合、第2および第3レンズの屈折率を高くし、第3レンズの像面側の面の曲率半径を小さくする必要が出てくる。そのため全系の収差補正を行える硝材の選択性が狭まり、第3レンズの加工性能が低下しやすい。上記第1の態様においては、前記第1レンズが、下記条件式4を満足していてもよい。4n1≧2.0ここで、n1は第1レンズのd線に対する屈折率である。条件式4は、第1レンズの屈折率を規定している。先端レンズに高屈折率硝材を使用することで、第1レンズの凹面側曲率を緩くすることが出来る。外環境と接する先端レンズには強度が求められるため硬い材質が選択されることが多い。そのような硬い硝材を選択してもレンズ面の研磨が容易となり製造コストの低減を図ることが出来る。また、軸上色収差を良好に補正することができる。また、第1レンズの凹面側曲率を従来と同等にした場合には、画角をより大きくすることができる。上記第1の態様においては、前記第2レンズが、下記条件式5を満足していてもよい。5n2≧2.00ここで、n2は第2レンズのd線に対する屈折率である。このように、第2レンズに高屈折率硝材を使用することで、第2レンズの焦点距離が短くなり、全系での倍率色収差の補正能力を向上することができる。上記第1の態様においては、前記第3レンズが、下記条件式6を満足していてもよい。6R3bR3a/R3b-R3a≧-1.0ここで、R3aは第3レンズの物体側面の曲率半径、R3bは第3レンズの像側面の曲率半径である。条件式6は、第3レンズを両凸もしくは平凸レンズとしている。このため、第3レンズが小径であっても、レンズ面の研磨が容易となり製造コストの低減を図ることができる。また、第3レンズを両凸もしくは平凸レンズにすることで、軸外周辺の光線の角度小さくし、コマ収差の補正能力を向上することができる。また、特に第3レンズの物体側の面を平面にした場合には、その物体側に配置される開口絞りを変形させずに組み立てることが可能になり、組立てコストの低減を図ることができる。条件式6の下限-1を下回った場合、第3レンズの曲率半径が小さくなってレンズ面研磨が困難になりやすく、また、コマ収差補正が困難になる。上記第1の態様においては、前記接合レンズ後端から像面までの間に正レンズを1枚以上備えていてもよい。このように、像面近傍に正の屈折力を含むことで、光線の像面入射角が光軸と平行に修正される。これにより、シェーディング現象を防止することができるとともに、像面湾曲補正に有利である。上記第1の態様においては、少なくとも前記第1レンズが、耐薬品性および/または滅菌耐性を有する材質で構成されていてもよい。このようにすることで、外環境と接触する先端の第1レンズが、内視鏡に通常使用する洗浄に耐えうる仕様となり、好ましい。第1レンズ以外の光学部材を、滅菌耐性および/または薬品耐性を有する材質から構成しても良い。上記第1の態様においては、前記接合レンズ後端から像面までの間に、光線を偏向させる光路変換素子を備えていてもよい。例えば、撮像面が大きな撮像素子と組み合わせて用いる場合、プリズムなどの光路変換素子によって光路を90度変換し、撮像面が光軸と平行になるように撮像素子を配置することで、内視鏡の先端径を小さくすることが出来る。なお、光路の変換方向は90度に限らず、適宜選択できる。本発明の第2の態様は、上記いずれかに記載の対物レンズを備える内視鏡である。本発明の第2の態様によれば、対物レンズが内部に搭載される挿入部の先端部分である硬質先端部の外径を小さくし、また、全長を短くし、生体への負担を軽減することがきる。また、撮像面に結像される像は各種の収差、特に色収差が良好に補正されているので、小型で高画素の撮像素子と組み合わせて用いた場合にも高画質な内視鏡画像を得ることができる。本発明によれば、小型で高画素の撮像素子に好適で、かつ簡素な構成である内視鏡用の対物レンズ及びそれを用いた内視鏡を提供することができるという効果を奏する。以下に、本発明の一実施形態に係る対物レンズ1および該対物レンズ1を硬質先端部に備えた内視鏡について、図1を参照して説明する。本実施形態に係る対物レンズ1は、内視鏡の挿入部の先端部分である硬質先端部内に搭載されるものである。対物レンズ1は、図1に示されるように、物体側から順に、前群FGと開口絞りAと後群BGとからなっている。前群FGは、物体側から順に負の第1レンズL1および正の第2レンズL2から構成されている。後群BGは物体側から順に正の第3レンズL3、正の第4レンズL4と負の第5レンズL5とを貼り合わせた接合レンズE45およびカバーガラスCGから構成されている。接合レンズE45は、下記条件式1および2を満足している。1nn≧2.0212<νp-νn<34ここで、nnは第5レンズL5のd線に対する屈折率、νpは第4レンズL4のアッベ数、νnは第5レンズL5のアッベ数である。第3レンズL3は、平凸レンズであり、物体側に平面を向けて配置されている。第3レンズL3は、以下の条件式6を満足している。6R3bR3a/R3b-R3a≧-1.0ここで、R3aは第3レンズL3の物体側面の曲率半径、R3aは第3レンズL3の像側面の曲率半径である。第1から第5レンズL1からL5のうち少なくとも第1レンズL1は、高圧蒸気滅菌や薬品による洗浄滅菌に耐えられるように、滅菌耐性および薬品耐性に優れた哨材、例えば、サファイヤや、ジルコニア、イットリウム安定化ジルコニア、合成石英、透過性YAGまたはスピネルなどから形成されている。このように、本実施形態によれば、正の後群FGに屈折率が高くアッベ数の低い負の第5レンズL5を配置することにより、倍率の色収差を効果的に補正することができる。また、第5レンズL5の曲率を小さくすることが可能になるので、第4レンズL4および第5レンズL5の加工が容易になり、製造コストを低減することができる。また、このようにして接合レンズE45の接合面の曲率を抑えても、像面までの焦点距離を短くして対物レンズ1の光軸Z方向の全長を比較的小さく抑えることができる。さらに、内視鏡の先端硬質部の全長を短くして、内視鏡が挿入される生体への負担を軽減し、また、先端硬質部の操作性を向上することができる。上記実施形態においては、第1レンズL1または第2レンズL2の少なくとも一方を、2.0以上の高い屈折率を有する材質から構成してもよい。第1レンズL1の屈折率を2.0以上にした場合には、画角を維持したまま凹面の曲率を小さくすることができる。また、凹面の曲率を従来と同等にした場合には、画角を広くすることができる。なお、屈折率が2.0以上であり滅菌耐性および薬品耐性に優れた哨材としては、例えば、ジルコニアが挙げられる。第2レンズL2の屈折率を2.0以上にした場合には、第2レンズL2の焦点距離が短くなり、その結果対物レンズ1全系の倍率色収差を小さくすることができる。また、上記実施形態においては、接合レンズE45の後段に少なくとも1枚の正レンズを配置することとしてもよい。このようにして像面近傍に正の屈折率を有するレンズを配置することにより、像面への光線の入射角を光軸Zに平行になるように修正して像面湾曲をさらに良好に補正することができる。また、上記実施形態においては、第5レンズL5の後方の光軸Z上に像を結像させる構成としたが、これに代えて、第5レンズL5の後段に光路変換素子、例えば、光路を90°変換するプリズムを配置し、対物レンズ1の光軸Zに対して側方に像を結像させることとしてもよい。このようにすることで、例えば、対物レンズ1を、撮像面の大きな撮像素子と組み合わせて用いる場合でも、撮像素子を対物レンズ1の光軸Zと平行に配置することにより、先端硬質部の外径を小さくすることができる。次に、上述した実施形態に係る対物レンズの実施例1から12について、図2から図25を参照して以下に説明する。なお、以下に記載するレンズデータにおいて、曲率半径および面間隔の単位はmmであり、屈折率はd線に対する値である。また、参照する図面のレンズ断面図において、rは曲率半径、dは面間隔、rおよびdの後に付した番号は面番号を表し、矢印Xは物体面、矢印Yは像面を表している。また、参照する図面の収差図においてaは球面収差、bは非点収差、cは倍率色収差、dは放射M方向のコマ収差、eは半径S方向のコマ収差をそれぞれ示している。実施例1実施例1に係る対物レンズは、図2に示されるように、第1レンズとして物体側に平面を向けた平凹レンズ、第2レンズとして像面側に平面を向けた平凸レンズ、第3レンズとして物体側に平面を向けた平凸レンズ、第4レンズとして両凸レンズ、第5レンズとして物体側に凹面を向けた凹メニスカスレンズを使用している。実施例1に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図3に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞10.1281.0001∞0.4441.76872.2320.62400.5131.00033.98490.5991.92318.904∞0.0531.000絞∞0.0531.0006∞1.0691.72954.687-1.33630.0531.00082.54621.0691.72954.689-1.15860.6882.31722.4010-3.31440.7311.00011∞1.4861.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例2実施例2に係る対物レンズは、図4に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図5に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞10.1671.0001∞0.4461.76872.2320.61440.4451.00034.60850.5661.92318.904∞0.0541.000絞∞0.0541.0006∞1.0041.72954.687-1.28730.0541.00083.53951.2311.88340.769-1.06090.5732.31722.4010-3.42000.7521.00011∞1.5091.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例3実施例3に係る対物レンズは、図6に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図7に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞9.7561.0001∞0.5271.76872.2320.58240.4271.00031.66760.6171.92318.9042.53870.0861.000絞∞0.0511.0006∞0.8121.72954.687-1.25460.0511.00082.08211.0231.72954.689-1.00070.5962.10030.0010-3.35730.6971.00011∞1.4311.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例4実施例4に係る対物レンズは、図8に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図9に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.4661.0001∞0.3501.76872.2320.62030.5021.00035.26690.9891.76226.524∞0.0351.000絞∞0.0351.0006∞1.0311.72954.687-1.38070.1151.00082.14751.1661.72954.689-1.40721.0302.31722.4010-6.48050.5811.00011∞1.5961.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例5実施例5に係る対物レンズは、図10に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図11に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.2681.0001∞0.3411.88340.7620.60780.4841.00032.05720.9881.76226.524∞0.0341.000絞∞0.0341.0006∞1.0611.72954.687-1.72120.1521.00081.72041.1861.72954.689-1.27910.6882.31722.4010-6.38750.5691.00011∞1.5541.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例6実施例6に係る対物レンズは、図12に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図13に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.3721.0001∞0.3462.31740.0020.83370.5041.00032.29000.9431.76226.524∞0.0351.000絞∞0.0351.0006∞1.1551.72954.687-1.47790.1561.00082.17241.1571.72954.689-1.30660.7002.31722.4010-6.39030.8491.00011∞1.5761.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例7実施例7に係る対物レンズは、図14に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図15に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.2701.0001∞0.3412.17033.0020.66660.4351.00031.83341.0441.76226.524∞0.0341.000絞∞0.0341.0006∞1.0851.72954.687-1.75410.2371.00081.65541.4261.72954.689-1.12520.6872.31722.4010-6.49000.6101.00011∞1.5541.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例8実施例8に係る対物レンズは、図16に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図17に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.3511.0001∞0.3452.17033.0020.68950.6301.00032.32141.0211.84723.784∞0.0351.000絞∞0.0351.0006∞1.0371.72954.687-1.75470.1311.00081.91051.1891.72954.689-1.21740.5792.31722.4010-6.42821.0061.00011∞1.5711.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例9実施例9に係る対物レンズは、図18に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図19に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.4661.0001∞0.3501.76872.2320.62030.5881.00036.25040.9892.05427.80440.37270.0351.000絞∞0.0351.0006∞1.0311.72954.687-1.38070.1151.00082.14751.1661.72954.689-1.40721.0302.31722.4010-6.48050.5821.00011∞1.5961.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例10実施例10に係る対物レンズは、図20に示されるように、実施例1に係る対物レンズと同様の構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図21に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞7.3481.0001∞0.3442.17033.0020.68930.6301.00033.42621.2432.25024.604∞0.0341.000絞∞0.0341.0006∞1.0361.72954.687-1.75420.1311.00081.90991.1891.72954.689-1.21660.5782.31722.4010-6.42611.0061.00011∞1.5711.51664.1412∞0.0001.000像面∞0.000実施例11実施例11に係る対物レンズは、図22に示されるように、実施例1に係る対物レンズにおいて、カバーガラスに代えてプリズム光路変換素子Pを備えた構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図23に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞10.1281.0001∞0.4441.76872.2320.62400.5131.00033.98490.5991.92318.904∞0.0531.000絞∞0.0531.0006∞1.0691.72954.687-1.33630.0531.00082.54621.0691.72954.689-1.15860.6882.31722.4010-3.31440.3961.00011∞1.0001.51664.1412∞1.0001.51664.1413∞0.0001.000像面∞実施例12実施例12に係る対物レンズは、図24に示されるように、実施例1に係る対物レンズにおいて、接合レンズの後段に、1枚の正レンズL6を備えた構成を有している。本実施例に係る対物レンズのレンズデータを以下に示す。また、このように構成された本実施例に係る対物レンズの各種収差図を図25に示す。レンズデータ面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数物体面∞10.7881.0001∞0.4731.76872.2320.66460.5471.00034.24450.6381.92318.904∞0.0571.000絞∞0.0571.0006∞1.1381.72954.687-1.42330.0571.00082.71211.1381.72954.689-1.23410.7332.31722.4010-3.53040.7781.000117.51040.6311.51664.1412∞0.8521.51664.1413∞0.0001.000像面∞0.000上述した実施例1から実施例12に係る対物レンズの条件式1から6の値と全系の焦点距離を表1に示す。