"鋼板積層体からなるロータコアにその軸心方向に延びるスロット部を円周方向に沿って複数個形成するとともに、それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入して、各磁石を樹脂材料にて位置決め固定してある電動機におけるロータの製造方法であって、それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入した状態で、ロータコアのうち各スロット部よりもロータコアの径方向で中心寄りの空隙部からスロット部に向けて負圧吸引力を作用させて、ロータコアを形成している鋼板積層体の各層間にスロット部内の溶融樹脂材料の一部を浸透させることを特徴とするロータの製造方法。上記ロータコアのうち各スロット部よりもロータコアの径方向で中心寄りの位置に空隙部としてロータコアの軸心方向に延びる貫通穴が形成されていて、その貫通穴の内部空間を減圧することでスロット部に向けて負圧吸引力を作用させることを特徴とする請求項1に記載のロータの製造方法。それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入したロータコアを軸心方向の両端面側から型板にて加圧拘束することで貫通穴を密閉し、その状態で貫通穴の内部空間を減圧手段にて減圧することを特徴とする請求項2に記載のロータの製造方法。それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入したロータコアを軸心方向の両端面側から型板にて圧締することで軸心方向に圧縮変形させるとともに、貫通穴を密閉し、次いで上記型板による圧締力から解放することでロータコアを自己復元させて、貫通穴の内部空間を減圧することを特徴とする請求項2に記載のロータの製造方法。上記ロータコアの軸心方向のいずれか一方の端面と型板との間に、貫通穴に連通する穴部を有する弾性体を介装し、ロータコアを軸心方向の両端面側から型板にて圧締する際にロータコアとともに弾性体を軸心方向に圧縮変形させるとともに、貫通穴を密閉し、次いで上記型板による圧締力から解放することでロータコアとともに弾性体を自己復元させて、貫通穴の内部空間を減圧することを特徴とする請求項4に記載のロータの製造方法。上記貫通穴はロータコアの中心に形成されたシャフト穴であることを特徴とする請求項1~5のいずれか一つに記載のロータの製造方法。しかしながら、ロータコアそのもの機能からしてそのロータコアを形成している鋼板積層体の鋼板素片同士の間の隙間が小さいために、特許文献1に記載されているように、ロータコアを単に接着剤が収容された液槽に浸漬させただけでは、鋼板積層体の鋼板素片同士の隙間に十分に接着剤を浸透させることは困難であり、接着によるロータコアの剛性の向上にも自ずと限界がある。また、特許文献1には、上記のような接着工法として真空含浸の採用の可能性も示唆されているが、具体的な手法が何ら開示されておらず、なおも改善の余地を残している。本発明はこのような課題に着目してなされたものであり、いわゆる永久磁石埋め込み型のロータの構造において、そのロータコアを形成している鋼板積層体の鋼板素片同士の隙間に十分に接着剤を浸透させることができるようにした製造方法を提供するものである。本発明は、鋼板積層体からなるロータコアにその軸心方向に延びるスロット部を円周方向に沿って複数個形成するとともに、それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入して、各磁石を樹脂材料にて位置決め固定してあるロータを製造するにあたり、それぞれのスロット部に溶融樹脂材料とともに磁石を挿入した状態で、ロータコアのうち各スロット部よりもロータコアの径方向で中心寄りの空隙部からスロット部に向けて負圧吸引力を作用させて、ロータコアを形成している鋼板積層体の各層間にスロット部内の溶融樹脂材料の一部を浸透させるようにしたものである。本発明によれば、ロータコアのうち各スロット部よりもロータコアの径方向で中心寄りの部位では、ロータコアを形成している鋼板積層体の各層間であるところの各鋼板素片同士の隙間に確実に溶融樹脂材料を浸透させることができるため、鋼板素片同士の接合強度の向上によってロータコアの剛性が一段と向上するほか、ロータの回転に伴う音および振動を低減する上でも有利となる。また、溶融樹脂材料による磁石の固定と各鋼板素片同士の隙間への溶融樹脂材料の浸透とを実質的に同時に行うことができるため、製造工数の削減と製造設備の簡素化を図ることも可能となる。図1~4は本発明を実施するためのより具体的な第1の形態を示し、特に図1は例えば永久磁石埋め込み型同期モータのロータ回転子の構造を示し、また図2は図1の要部の平面図を、図3は図1のA-A線に沿う断面図をそれぞれ示している。図1に示すように、ロータ1は、鋼板素片としての薄板状の電磁鋼板、より具体的には珪素鋼板等を鋼板素片としてこれを多段に積層した積層体からなる円筒状のロータコア鉄心2を主要素として構成されていて、そのロータコア2の円周方向の等分位置に磁石収納のための穴部として偏平矩形状の複数本実施の形態では6個のスロット部3を形成してある。それぞれのスロット部3はロータコア2をその軸心方向に貫通してロータコア2の両端面に開口していて、各スロット部3には当該スロット部3の形状よりも一回り小さな板状またはバー状の永久磁石4を挿入してある。そして、図2,3に示すように、各永久磁石4はスロット部3との隙間に溶融状態の熱硬化性の樹脂材料5を介装した上でこれを硬化させることにより、その樹脂材料5にていわゆる樹脂モールドのかたちで位置決め固定してある。樹脂材料5はスロット部3と永久磁石4との間の四周に介装され、同時に図3に示すようにスロット部3の高さよりも永久磁石4の高さの方がわずかに小さく設定されていることから、永久磁石4の上面も樹脂材料5にて被覆されている。なお、永久磁石4の高さはロータコア2の高さと同等であっても良い。また、ロータコア2の中心には貫通穴であるシャフト穴2aが貫通形成されていて、このシャフト穴2aには図示外のシャフト回転軸が挿入固定されるほか、ロータコア2の両端面に円板状のエンドプレート端板を積層配置することもある。さらに、熱硬化性の樹脂材料5に代えて熱硬化性の接着剤を用いることもある。上記シャフト穴2aは、図1~3から明らかなように、永久磁石4が挿入されることになるそれぞれのスロット部3よりもロータコア2の径方向で軸心寄りに位置していて、後述するロータ1の製造段階でスロット部3に対して負圧吸引力を作用させるための空隙部として機能することになる。なお、本実施形態においてはロータコア2の回転軸に沿う方向を軸心方向、ロータ1として機能する際の回転方向を円周方向、ロータコア2の半径方向を径方向と言う。図4は図1~3に示したロータ1の製造手順の一例を示している。同図Aに示すように、鋼板積層体からなるロータコア2は鋼板素片同士がいわゆるダボかしめ等の公知の手法により機械的に結合されて不離一体のものとして予め組み立てられているので、このロータコア2とは別に当該ロータコア2よりも一回り大きな円板状の上下一対の型板6,7を用意する。そして、一方の型板6の上にロータコア2の一方の端面を着座させるとともに、ロータコア2の他方の端面に他方の型板7を載置し、型板7に所定の荷重Fを負荷させることにより、双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に加圧拘束して圧締保持する。なお、上側となる型板7には、ロータコア2側のシャフト穴2aおよびスロット部3に相当する位置にそれらのほぼ同等の大きさの逃げ穴8,9を形成してあるものとする。この場合において、鋼板積層体からなるロータコア2はその鋼板素片同士がダボかしめ等の公知の手法により機械的に結合されてはいても、鋼板素片同士の全面が完全密着しているものではないので、上記のように双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に加圧拘束して圧締保持した場合には、鋼板素片同士が互いに密着するようにロータコア2全体が軸心方向に所定量だけ圧縮変形することになる。こうして、双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に圧締保持したならば、その圧締保持状態を保ちながら、同図Bに示すように、ロータコア2のそれぞれのスロット部3に対して、予め溶融状態で未硬化の樹脂材料5を塗布してある永久磁石4を型板7側の逃げ穴9を通して挿入する。なお、スロット部3に対して永久磁石4を単独で挿入した上で、トランスファ成形法あるいは射出成形法の原理でスロット部3と永久磁石4とのなす隙間に樹脂材料を充填するようにしても良い。続いて、型板7に形成されている逃げ穴8,9のうちロータコア2側のシャフト穴2aに対応する逃げ穴8のみを蓋体10にて閉蓋して、シャフト穴2aの内部空間を密閉するとともに、そのシャフト穴2aの内部空間に対して減圧手段である真空ポンプ11を接続する。そして、予め永久磁石4に塗布してある溶融状態の樹脂材料5が硬化する前に真空ポンプ11を起動して、シャフト穴2aの内部空間を減圧する。このシャフト穴2aの内部空間の減圧に伴い、ロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間を通して、永久磁石4が溶融樹脂材料5とともに挿入されている各スロット部3に負圧吸引力が作用することになる。この負圧吸引力のために、スロット部3側の溶融樹脂材料5の一部がロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間にロータコア2の中心径方向内側に向かって滲出または浸透して、各鋼板素片同士の隙間を埋めることになる。なお、各スロット部3からロータコア2の中心側径方向内側への溶融樹脂材料5の浸透進行度合いは、真空ポンプ11による減圧度のほか、シャフト穴2aでの減圧状態の持続時間を調整することで管理できる。この後、図4のBような双方の型板6,7によるロータコア2の圧締保持状態およびシャフト穴2aの内部空間の減圧状態を所定時間維持したならば、同図Cに示すように、真空ポンプ11による減圧を終了するとともに、双方の型板6,7を荷重負荷Fから解放して、その双方の型板6,7によるロータコア2の圧締保持状態を終了する。この圧締保持状態の終了をもって、ロータコア2は当初の圧縮変形分だけ軸心方向に自己復元することになるものの、ロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間に溶融樹脂材料5が浸透したままの状態が維持される。そして、樹脂材料5の硬化を待つことで各スロット部3内の永久磁石4がいわゆる樹脂モールドのかたちで位置決め固定されることになるとともに、ロータコア2を形成している鋼板積層体の鋼板素片同士が樹脂材料5にて接着接合されることになる。このように本実施の形態によれば、ロータコア2のうち各スロット部3よりも中心寄りの部位では、ロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの各鋼板素片同士の隙間に確実に溶融樹脂材料5を浸透させることができるため、鋼板素片同士の接合強度が向上し、それに伴ってロータコア2自体の剛性が一段と向上することになる。このロータコア2自体の剛性の向上は、ロータ1の回転に伴う音および振動を低減する上でも有利となる。さらに、溶融樹脂材料5による永久磁石4の固定と各鋼板素片同士の隙間への溶融樹脂材料5の浸透とが実質的に同時並行的に行われるため、製造工数の削減と製造設備の簡素化を図る上でも有利となる。図5は本発明に係るロータの製造方法の第2の実施の形態を示す図で、図4に示した第1の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。この第2の実施の形態では、図4のような真空ポンプ11を使用しない点で第1の実施の形態のものと大きく相違している。図5のA,Bに示すように、所定の荷重負荷Fのもとに双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に圧締保持した場合には、鋼板積層体を形成している鋼板素片同士が互いに密着するように、ロータコア2全体が軸心方向に所定量だけ圧縮変形することは先に述べたとおりである。他方、図5のCは所定の荷重負荷Fから型板7を解放して、双方の型板6,7によるロータコア2の圧締保持状態を解除した状態図4のCと実質的に同じ状態を示しているので、この場合にはロータコア2は図5のαだけ軸心方向に復元復元量α=圧縮変形量することになる。そこで、この第2の実施の形態では、図5のAに示すように、所定の荷重負荷Fのもとに双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に圧締保持したならば、同図Bに示すように、ロータコア2のそれぞれのスロット部3に対して、予め溶融状態で未硬化の樹脂材料5を塗布してある永久磁石4を型板7側の逃げ穴9を通して挿入する。さらに、上側の型板7に形成されていてシャフト穴2aに対応している逃げ穴8を蓋体10にて閉蓋して、シャフト穴2aの内部空間を密閉空間とする。その上で、同図Cに示すように、所定の荷重負荷Fから型板7を解放して、双方の型板6,7によるロータコア2の圧締保持状態を解除し、実質的に先のロータコア2の軸心方向での圧縮変形量αだけロータコア2を自己復元させる。これは、ロータコア2の軸心方向での自己復元に伴いシャフト穴2aの容積が拡大化されたことにほかならず、結果としてシャフト穴2aの内部空間が減圧される。このシャフト穴2aの内部空間を減圧に伴い、ロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間を通して、永久磁石4が溶融樹脂材料5とともに挿入されている各スロット部3に負圧吸引力が作用することになる。この負圧吸引力のために、スロット部3側の溶融樹脂材料5の一部がロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間にロータコア2の中心に向かって径方向内側に向かって滲出または浸透して、各鋼板素片同士の隙間を埋めることになる。そして、図5のCの状態のままで、樹脂材料5の硬化を待つことで各スロット部3内の永久磁石4がいわゆる樹脂モールドのかたちで位置決め固定されることになるとともに、ロータコア2を形成している鋼板積層体の鋼板素片同士が樹脂材料5にて接着接合されることになる。この第2の実施の形態においても、先の第1の実施の形態のものと同様の効果が得られるほか、図4のような真空ポンプ11を必要としないために、設備の一層の簡素化が図れるようになる。図6は本発明に係るロータの製造方法の第3の実施の形態を示す図で、図5に示した第2の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。この第3の実施の形態では、弾性体12を併用している点で先の第2の実施の形態のものと相違している。図6のAに示すように、双方の型板6,7をもって鋼板積層体からなるロータコア2を軸心方向に圧締保持するに際して、ロータコア2の端面と上側の型板7との間に例えばウレタン等のゴム系の弾性体12を介装させ、弾性体12をロータコア2とともに圧縮変形させるものとする。この弾性体12はロータコア2とほぼ同径の円筒状のものとし、上側の型板7に形成された逃げ穴8,9と同等位置に逃げ穴13,14を形成してある。この場合において、ロータコア2そのものの軸心方向での圧縮変形量は図5のαと同等のものである。そして、同図Bに示すように、ロータコア2のそれぞれのスロット部3に対して、予め溶融状態で未硬化の樹脂材料5を塗布してある永久磁石4を型板7側の逃げ穴9および弾性体12側の逃げ穴14を通して挿入する。さらに、上側の型板7に形成されていてシャフト穴2aに対応している逃げ穴8を蓋体10にて閉蓋して、シャフト穴2aの内部空間を密閉空間とする。この場合において、弾性体12の逃げ穴14はロータコア2のシャフト穴2aの内部空間と連通していて、そのシャフト穴2aの内部空間の一部を形成している。その上で、同図Cに示すように、所定の荷重負荷Fから型板7を解放して、双方の型板6,7によるロータコア2および弾性体12の圧締保持状態を解除し、実質的に先のロータコア2の軸心方向での圧縮変形量αだけロータコア2を自己復元させる。同時に弾性体12についても自由長まで自己復元させる。これは、ロータコア2の軸心方向での自己復元に伴い弾性体12側の逃げ穴13の容積を含むシャフト穴2aの容積が拡大化されたことにほかならず、結果としてシャフト穴2aの内部空間が減圧される。なお、図6のβは、ロータコア2自体の復元量圧縮変形量αに弾性体12の復元量を加えた総復元量である。このシャフト穴2aの内部空間の減圧に伴い、ロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間を通して、永久磁石4が溶融樹脂材料5とともに挿入されている各スロット部3に負圧吸引力が作用することになる。この負圧吸引力のために、スロット部3側の溶融樹脂材料5の一部がロータコア2を形成している鋼板積層体の各層間であるところの鋼板素片同士の隙間にロータコア2の中心に向かって径方向内側に向かって滲出または浸透して、各鋼板素片同士の隙間を埋めることになる。その結果として、図6のCの状態のままで、樹脂材料5の硬化を待つことで各スロット部3内の永久磁石4がいわゆる樹脂モールドのかたちで位置決め固定されることになるとともに、ロータコア2を形成している鋼板積層体の鋼板素片同士が樹脂材料5にて接着接合されることになる。この第3の実施の形態においても、先の第2の実施の形態のものと同様の効果が得られるほか、弾性体12に形成された逃げ穴13の空間が実質的にシャフト穴2aの一部として機能することにより、そのシャフト穴2aの内部空間の減圧度の度合いを先の第2の実施の形態よりも大きく確保することが可能となる。その結果として、ロータコア2を形成している鋼板積層体の鋼板素片同士の隙間においてロータコア2の中心に向かう溶融樹脂材料5の浸透が一段と確実に行われるようになり、鋼板素片同士の接合強度の向上と、それに伴うロータコア2自体の剛性の向上が一段と顕著となる。ここで、上記第1~第3の実施の形態では、いずれも永久磁石4が挿入されることになるそれぞれのスロット部3よりもロータコア2の軸心寄り径方向内側に位置しているシャフト穴2a、すなわちロータコア2の中心位置に形成されているシャフト穴2aを、スロット部3に対して負圧吸引力を作用させるための空隙部として利用しているが、この空隙部は必ずしもシャフト穴2aだけに限定されるものではない。例えば、図7は図2と同等部位を示していて、同図に示すように、ロータコア2のうち永久磁石4が挿入されることになる各スロット部3とシャフト穴2aとの間の中間位置に、ロータコア2自体の重量調整のために貫通穴15が形成されることがある。さらに、別の形態として、この貫通穴15にボルトを挿通して、ロータコア2をボルトナット締結にて軸心方向に圧締することも行われる。このような形態のロータコア2では、先のシャフト穴2aに代えて、あるいはシャフト穴2aとともに各貫通穴15をスロット部3に対して負圧吸引力を作用させるための空隙部として利用することが可能である。"