"正極活物質、バインダー、導電材および活性炭を含み、前記活性炭はマンガンイオンが吸着トラップしたマイクロポアを含む、正極活物質層を含み、前記活性炭の含量は前記正極活物質層の全体重量に対して0.1重量~3重量の正極;負極活物質を含む負極;および電解質;を含む、リチウム二次電池。前記マイクロポアは大きさが20Å以下である、請求項1に記載のリチウム二次電池。前記マイクロポアは大きさが5Å~20Åである、請求項2に記載のリチウム二次電池。前記活性炭はマンガンイオンが吸着トラップしたメソポアをさらに含む、請求項1に記載のリチウム二次電池。前記メソポアは大きさが20Å超過500Å以下である、請求項4に記載のリチウム二次電池。前記活性炭は、前記マイクロポアと前記メソポアの体積比が90:10~50:50である、請求項4に記載のリチウム二次電池。前記活性炭は比表面積が1,000m2/g以上である、請求項1から6のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記活性炭は比表面積が1,000m2/g~2,500m2/gである、請求項7に記載のリチウム二次電池。前記活性炭の含量は前記正極活物質層の全体重量に対して0.1~2重量である、請求項1から8のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記活性炭は非晶質炭素である、請求項1から9のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記活性炭は、1°C/分~10°C/分の昇温速度で熱処理したとき、600°C以下で酸化分解が始まる、請求項1から10のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。前記正極活物質は、下記化学式1および2で表される化合物およびこれらの組み合わせからなる群より選択される化合物を含む、請求項1から11のいずれか1項に記載のリチウム二次電池。LiaMn2-bDbO4-cJc1前記化学式1において、DはAl、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、JはF、S、P、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05であるLiaMnbCocNidLeO22前記化学式2において、LはAl、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0<b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、0.001≦e≦0.1である本発明は、サイクル寿命特性に優れたリチウム二次電池を提供することを目的とする。本発明の一側面によれば、正極活物質、バインダー、導電材、および活性炭を含み、前記活性炭はマンガンイオンが吸着トラップしたマイクロポアを含む、正極活物質層を含み、前記活性炭の含量は前記正極活物質層の全体重量に対して0.1重量~3重量である正極、負極および電解質を含む、リチウム二次電池を提供する。前記マイクロポアは大きさが20Å以下であってもよく、5Å~20Åであってもよい。前記活性炭はマンガンイオンが吸着トラップしたメソポアをさらに含んでもよい。前記メソポアは大きさが20Å超過500Å以下であってもよい。前記活性炭において、前記マイクロポアと前記メソポアの体積比は90:10~50:50であってもよい。前記活性炭は比表面積が1,000m2/g以上であってもよく、1,000m2/g~2,500m2/gであってもよい。前記活性炭は非晶質炭素であってもよい。前記活性炭を1°C/分~10°C/分の昇温速度で熱処理するとき、600°C以下で酸化分解する炭素であってもよい。前記正極活物質は、下記化学式1および2で表される化合物およびこれらの組み合わせからなる群より選択される化合物を含んでもよい。LiaMn2-bDbO4-cJc1前記化学式1において、DはAl、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、JはF、S、P、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05であるLiaMnbCocNidLeO22前記化学式2において、LはAl、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0<b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、0.001≦e≦0.1である本発明のリチウム二次は、溶出したマンガンを吸着して電池を安定化させることにより、電池のサイクル寿命特性を改善することができる。以下、本発明の一実施形態について、本発明が属する技術分野において通常の知識を有する者が容易に実施できるように詳しく説明する。ただし、これは例示として提示されるものであって、これによって本発明が制限されることはなく、本発明は添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。本発明の一実施形態に係るリチウム二次電池は、正極活物質、バインダー、導電材、および活性炭を含む正極活物質層を含む正極と、負極活物質を含む負極と、電解質とを含む。上記活性炭はマイクロポアを含む。このマイクロポアは電池内でマンガンイオンが吸着トラップした状態で存在する。上記マイクロポアは大きさが20Å以下であってもよく、5Å~20Åの気孔であってもよい。このようなマイクロポアはマンガンイオンを適切に吸着することができる。したがって、電池充放電時に正極活物質、特にマンガン系正極活物質から溶出するマンガンイオンを活性炭が吸着するため、溶出したマンガンイオンが負極側に移動して負極表面に積もることによって負極の充放電反応を阻害するという問題を抑制することができる。マンガンイオンの溶出による電池性能の低下は、正極からマンガンイオンが溶出して正極活物質が崩壊する問題よりも、負極表面に積もって負極被膜SEIsolidelectrolyteinterface膜を崩壊させて副反応ガスを誘発することによって充放電反応を阻害することによる要因が大部分である。これにより、本発明の一実施形態に係るリチウム二次電池は、正極にマンガンイオンを吸着トラップすることができるマイクロポアを有する活性炭を用いることによって溶出したマンガンイオンが負極表面の側に積もらないようにできるため、電池性能、特にサイクル寿命特性を向上させることができる。上記活性炭はさらにメソポアを含んでもよい。このメソポアもさらに電池内ではマンガンイオンを吸着トラップした状態で存在してもよい。上記メソポアは大きさが20Å超過500Å以下である気孔であってもよい。上記マイクロポアとメソポアを同時に含む活性炭の場合、マイクロポアとメソポアの体積比が90:10~50:50であってもよい。マイクロポアとメソポアの体積比がこの範囲に含まれる場合、溶出したマンガンイオンを効果的に吸着トラップできるという長所がある。このように、本発明の一実施形態に係る活性炭はマイクロポアとメソポアを主に含むものであって、大きさが500Åを超えるマクロポアを含まないことが望ましい。しかしながら、活性炭の製造過程においてマクロポアが自然に発生することもあり、少量のマクロポアが含まれることもあるが、含まれたとしても自然に発生する量、すなわち活性炭の全体気孔100体積部に対して10体積部以下の量で含まれることが適切である。上記マクロポアは大きさが500Åを超える気孔を意味し、最大の大きさには大きく制約はないが、最大3,000Åの気孔を意味する。上記活性炭の比表面積は1,000m2/g以上であってもよく、1,000m2/g~2,500m2/gであってもよい。上記活性炭は非晶質炭素であってもよいが、これはCuKα線を用いたX線回折測定時に特定の結晶性のピークが現れず、ブロードなショルダーが現れるもの大略2θ=20°周辺に現れるが、これに限定されることはないとして確認することができる。上記活性炭は、1°C/分~10°C/分の昇温速度で熱処理したとき、600°C以下で酸化分解する物性を有する。この熱処理は酸素雰囲気または空気雰囲気下で実施してもよい。この酸化分解特性は熱重量分析器を用いて確認してもよい。これは、一般的な導電材として用いられるカーボンブラックなどが700°C以上の温度で熱分解するものとは異なる物性であるため、電池を分解して得られた正極の極板から分離して得られた物質を熱重量分析器を用いて上記熱処理条件で熱処理したとき、600°C以下で酸化分解が始まる物性が得られれば、本発明の一実施形態に係る活性炭であることを確認することができ、700°C以上の温度で熱分解する物性が得られれば、これは一般的に用いられる導電材であることを確認することができる。また、この実験により、電極内に含まれている活性炭と導電材の含量を確認することもできる。上記活性炭の含量は上記正極活物質層の全体重量に対し、すなわち正極活物質、活性炭、導電材、およびバインダーの全体重量を100重量としたときに0.1重量~3重量であってもよく、0.1重量~2重量であってもよく、1重量~2重量であってもよい。上記活性炭の含量がこの範囲であるとき、マンガンイオンの吸着能力に優れ、正極活物質から溶出したマンガンイオンを吸着し、電池の寿命と信頼性を向上させるという効果がある。上記正極活物質は、下記化学式1および2で表される化合物およびこれらの組み合わせからなる群より選択される化合物を含んでもよい。LiaMn2-bDbO4-cJc1上記化学式1において、DはAl、Ni、Co、Mn、Cr、Fe、Mg、Sr、V、希土類元素、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、JはF、S、P、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0≦b≦0.5、0≦c≦0.05であるLiaMnbCocNidLeO22上記化学式2において、LはAl、Cr、Mn、Fe、Mg、La、Ce、Sr、V、およびこれらの組み合わせからなる群より選択され、0.90≦a≦1.8、0<b≦0.9、0≦c≦0.5、0≦d≦0.5、0.001≦e≦0.1である上記正極活物質層において上記正極活物質の含量は、正極活物質層の全体重量に対して80重量~97.9重量であってもよい。上記正極活物質層はさらにバインダーおよび導電材を含む。このとき、上記バインダーおよび導電材の含量は、正極活物質層の全体重量に対してそれぞれ1重量~10重量であってもよい。上記バインダーは、正極活物質粒子を互いに適切に付着させ、さらに正極活物質を電流集電体に適切に付着させる役割を行うが、その代表的な例としては、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ジアセチルセルロース、ポリビニルクロライド、カルボキシル化されたポリビニルクロライド、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリビニリデンフルオライド、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレン-ブタジエンラバー、アークリレート化されたズスチレン-ブタジエンラバー、エポキシ樹脂、ナイロンなどを用いてもよいが、これに限定されるものではない。上記導電材は電極に導電性を付与するために用いられるものであって、構成される電池において、化学変化を起こさずに電子伝導性材料であればいずれのものでも使用が可能である。また、本発明の一実施形態に係る活性炭は導電性が低く、導電材としての役割は行わないため、一般的に用いられる導電材を正極に活性炭と共に用いることが適切な導電性を確保することができて良い。導電材の例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質と、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属繊維などの金属系物質と、ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマー物質と、これらの混合物を含む導電性材料とを用いてもよい。上記電流集電体としてはアルミニウムAlを用いてもよいが、これに限定されるものではない。上記正極は、正極活物質、バインダー、導電材、および活性炭を溶媒中で混合して正極活物質スラリーを製造し、この正極活物質スラリーを電流集電体に塗布して製造することができる。このような電極製造方法は負極にも類似して適用されるが、当該分野において広く知られた内容であるため、本明細書で詳細な説明は省略する。上記溶媒としてはN-メチルピロリドンなどを用いてもよいが、これに限定されるものではない。上記負極は、負極活物質を含み、一例としては、電流集電体および上記電流集電体上に形成された負極活物質層を含み、上記負極活物質層は負極活物質を含む。上記負極活物質は、リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質、リチウム金属、リチウム金属の合金、リチウムにドープおよび脱ドープが可能な物質、またはリチウムイオンと反応して可逆的にリチウム含有化合物を形成することができる物質、遷移金属酸化物を含むことが好ましい。上記リチウム金属の合金としては、リチウムとNa、K、Rb、Cs、Fr、Be、Mg、Ca、Sr、Si、Sb、Pb、In、Zn、Ba、Ra、Ge、Al、およびSnからなる群より選択される金属の合金を用いることができる。上記遷移金属酸化物、リチウムにドープおよび脱ドープが可能な物質、およびリチウムと可逆的に反応して化合物を形成することができる物質の例としては、バナジウム酸化物、リチウムバナジウム酸化物、Si、SiOx0<x<2、Si-X合金ここで、Xはアルカリ金属、アルカリ土金属、第13族元素、第14族元素、第15族元素、第16族元素、遷移金属、希土類元素、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される元素であり、Siではない、Sn、SnO2、Sn-X合金ここで、Xはアルカリ金属、アルカリ土金属、第13族元素、第14族元素、第15族元素、第16族元素、遷移金属、希土類元素、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される元素であり、Snではないなどを用いることができる。また、これらのうちの少なくとも1つとSiO2を混合して用いてもよい。上記元素Xとしては、Mg、Ca、Sr、Ba、Ra、Sc、Y、Ti、Zr、Hf、Rf、V、Nb、Ta、Db、Cr、Mo、W、Sg、Tc、Re、Bh、Fe、Pb、Ru、Os、Hs、Rh、Ir、Pd、Pt、Cu、Ag、Au、Zn、Cd、B、Al、Ga、Sn、In、Ge、P、As、Sb、Bi、S、Se、Te、Po、およびこれらの組み合わせからなる群より選択されてもよい。上記リチウムイオンを可逆的に挿入/脱離することができる物質としては炭素物質であって、リチウムイオン二次電池で一般的に用いられる炭素系負極活物質はいずれのものを用いてもよく、その代表的な例としては、結晶質炭素、非晶質炭素、またはこれらを共に用いてもよい。上記結晶質炭素の例としては、無定形、板状、鱗片状、球形、または繊維状の天然黒鉛または人造黒鉛のような黒鉛を挙げることができ、上記非晶質炭素の例としては、ソフトカーボンまたはハードカーボン、メソフェーズピッチ炭化物、焼成したコークスなどを挙げることができる。上記負極活物質層において負極活物質の含量は、負極活物質層の全体重量に対して95重量~99重量であってもよい。上記負極活物質層はさらにバインダーを含み、選択的に導電材をさらに含んでもよい。上記負極活物質層においてバインダーの含量は、負極活物質層の全体重量に対して1重量~5重量であってもよい。また、導電材をさらに含む場合には、負極活物質を90重量~98重量、バインダーを1重量~5重量、導電材を1重量~5重量用いてもよい。上記バインダーは、負極活物質粒子を互いに適切に付着させ、さらに負極活物質を電流集電体に適切に付着させる役割を行う。上記バインダーとしては、非水溶性バインダー、水溶性バインダー、またはこれらの組み合わせを用いてもよい。上記非水溶性バインダーとしては、ポリビニルクロライド、カルボキシル化されたポリビニルクロライド、ポリビニルフルオライド、エチレンオキシドを含むポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリビニリデンフルオライド、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミドイミド、ポリイミド、またはこれらの組み合わせを挙げることができる。上記水溶性バインダーとしては、スチレン-ブタジエンラバー、アークリレート化されたスチレン-ブタジエンラバー、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸ナトリウム、プロピレンと炭素数が2~8のオレフィン共重合体、メタアクリル酸とメタアクリル酸アルキルエステルの共重合体、またはこれらの組み合わせを挙げることができる。上記負極バインダーとして水溶性バインダーを用いる場合、粘性を付与することができるセルロース系化合物を増粘剤としてさらに含んでもよい。このセルロース系化合物としては、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、またはこれらのアルカリ金属塩などを1種以上混合して用いてもよい。上記アルカリ金属としては、Na、K、またはLiを用いてもよい。このような増粘剤の使用含量は、負極活物質100重量部に対して0.1重量部~3重量部であってもよい。上記導電材は電極に導電性を付与するために用いられるものであって、構成される電池において、化学変化を起こさずに電子伝導性材料であればいずれのものでも使用が可能であるが、その例として、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンブラック、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、炭素繊維などの炭素系物質と、銅、ニッケル、アルミニウム、銀などの金属粉末または金属繊維などの金属系物質と、ポリフェニレン誘導体などの導電性ポリマーと、これらの混合物を含む導電性材料とを用いてもよい。上記電流集電体としては、銅箔、ニッケル箔、ステレンス鋼箔、チタニウム箔、ニッケル発発砲体、銅発砲体、伝導性金属がコーティングされたポリマー基材、およびこれらの組み合わせからなる群より選択されるものを用いてもよい。上記電解質は非水性有機溶媒およびリチウム塩を含んでもよい。上記非水性有機溶媒は、電池の電気化学的反応に関与するイオンが移動することができる媒質役割を行う。非水性有機溶媒としては、カーボネート系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒、ケトン系溶媒、アルコール系溶媒、または非プロトン性溶媒を用いてもよい。上記カーボネート系溶媒としては、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、エチルメチルカーボネートEMC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBCなどが用いられてもよく、上記エステル系溶媒としては、メチルアセテート、エチルアセテート、n-プロピルアセテート、ジメチルアセテート、メチルプロピオネート、エチルプロピオネート、γ-ブチロラクトン、デカノライド、バレロラクトン、メバロノラクトン、カプロラクトンなどが用いられてもよい。上記エーテル系溶媒としては、ジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、エトキシメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロフランなどが用いられてもよく、上記ケトン系溶媒としてはシクロヘキサノンなどが用いられてもよい。また、上記アルコール系溶媒としては、エチルアルコール、イソプロピルアルコールなどが用いられてもよく、上記非プロトン性溶媒としてはR-CNRは炭素数2~20の線状、枝状、または環状の炭化水素基であり、二重結合、芳香族環、またはエーテル結合を含んでもよいなどのニトリル系溶媒、ジメチルホルムアミドなどのアミド系溶媒、1,3-ジオキソランなどのジオキソラン系溶媒、スルホラン系統溶媒などが用いられてもよい。上記非水性有機溶媒は単独または1つ以上混合して用いてもよく、1つ以上混合して用いる場合の混合比率は目的とする電池性能に応じて適切に調節してもよく、これは当該分野に従事する者に広く理解されることができる。また、上記カーボネート系溶媒の場合、環状カーボネートと鎖状カーボネートを混合して用いてもよい。この場合、環状カーボネートと鎖状カーボネートは1:1~1:9の体積比で混合して用いることが、電解液の性能が優れて現れる。上記非水性有機溶媒は上記カーボネート系溶媒に芳香族炭化水素系有機溶媒をさらに含んでもよい。このとき、上記カーボネート系溶媒と芳香族炭化水素系有機溶媒は1:1~30:1の体積比で混合されてもよい。上記芳香族炭化水素系有機溶媒としては、下記化学式3の芳香族炭化水素系化合物が用いられてもよい。上記化学式3において、R1~R6は同一であるか相違しており、それぞれ水素、ハロゲン、炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~10のハロアルキル基、およびこれらの組み合わせからなる群より選択される上記芳香族炭化水素系有機溶媒は、ベンゼン、フルオロベンゼン、1,2-ジフルオロベンゼン、1,3-ジフルオロベンゼン、1,4-ジフルオロベンゼン、1,2,3-トリフルオロベンゼン、1,2,4-トリフルオロベンゼン、クロロベンゼン、1,2-ジクロロベンゼン、1,3-ジクロロベンゼン、1,4-ジクロロベンゼン、1,2,3-トリクロロベンゼン、1,2,4-トリクロロベンゼン、アイオドベンゼン、1,2-ジアイオドベンゼン、1,3-ジアイオドベンゼン、1,4-ジアイオドベンゼン、1,2,3-トリアイオドベンゼン、1,2,4-トリアイオドベンゼン、トルエン、フルオロトルエン、1,2-ジフルオロトルエン、1,3-ジフルオロトルエン、1,4-ジフルオロトルエン、1,2,3-トリフルオロトルエン、1,2,4-トリフルオロトルエン、クロロトルエン、1,2-ジクロロトルエン、1,3-ジクロロトルエン、1,4-ジクロロトルエン、1,2,3-トリクロロトルエン、1,2,4-トリクロロトルエン、アイオドトルエン、1,2-ジアイオドトルエン、1,3-ジアイオドトルエン、1,4-ジアイオドトルエン、1,2,3-トリアイオドトルエン、1,2,4-トリアイオドトルエン、キシレン、およびこれらの組み合わせからなる群より選択することができる。上記非水電解質は、電池寿命を向上させるためにビニレンカーボネートまたは下記化学式4のエチレンカーボネート系化合物をさらに含んでもよい。上記化学式4において、R7およびR8は同一であるか相違しており、それぞれ水素、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2、およびフッ素化された炭素数1~5のアルキル基からなる群より選択され、上記R7とR8のうちの少なくとも1つは、ハロゲン基、シアノ基CN、ニトロ基NO2、およびフッ素化された炭素数1~5のアルキル基からなる群より選択されるが、ただしR7とR8がすべて水素ではない。上記エチレンカーボネート系化合物の代表的な例としては、エチレンカーボネート、ジフルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ジクロロエチレンカーボネート、ブロモエチレンカーボネート、ジブロモエチレンカーボネート、ニトロエチレンカーボネート、シアノエチレンカーボネート、またはフルオロエチレンカーボネートなどを挙げることができる。このような寿命向上添加剤をさらに用いる場合、その使用量は適切に調節してもよい。上記リチウム塩は、有機溶媒に溶解し、電池内においてリチウムイオンの供給源として作用し、基本的なリチウム二次電池の作動を可能にし、正極と負極の間のリチウムイオンの移動を促進する役割を行う物質である。このようなリチウム塩の代表的な例としては、LiPF6、LiBF4、LiSbF6、LiAsF6、LiNSO2C2F52、LiCF3SO22N、LiNSO3C2F52、LiCF3SO3、LiC4F9SO3、LiC6H5SO3、LiSCN、LiClO4、LiAlO2、LiAlCl4、LiNCxF2x1SO2CyF2y1SO2ここで、xおよびyは自然数である、LiCl、LiI、およびLiBC2O42リチウムビスオキサレートボラートLiBOBからなる群より選択される1つまたは2つ以上を支持電解塩として含むことができる。リチウム塩の濃度は0.1~2.0M範囲内で用いることが好ましい。リチウム塩の濃度がこの範囲に含まれれば、電解質が適切な電導度および粘度を有するために優れた電解質性能を現すことができ、リチウムイオンが効果的に移動することができる。リチウム二次電池の種類に応じて正極と負極の間にセパレータが存在してもよい。このようなセパレータとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリビニリデンフルオライド、またはこれらの2層以上の多層膜が用いられてもよく、ポリエチレン/ポリプロピレン2層セパレータ、ポリエチレン/ポリプロピレン/ポリエチレン3層セパレータ、ポリプロピレン/ポリエチレン/ポリプロピレン3層セパレータなどのような混合多層膜が用いられてもよいことは勿論である。リチウム二次電池は、用いるセパレータと電解質の種類に応じてリチウムイオン電池、リチウムイオンポリマー電池、およびリチウムポリマー電池に分類されてもよく、形態に応じて円筒形、角型、コイン型、パウチ型などに分類されてもよく、サイズに応じてバルクタイプと薄膜タイプに分けられてもよい。これらの電池の構造と製造方法は本分野に広く知られているため、詳細な説明は省略する。図1に本発明の一実施形態に係るリチウム二次電池の代表的な構造を概略的に示すが、本発明の電池が図1に限定されるものではなく、角型、コイン型、ボタン型、シート型、積層型、扁平型、円筒形などいずれの形状であっても可能であり、当該分野において通常の知識を有する者によって適用分野に合うように適切に設計適用することができる。図1を参照してより詳細に説明すれば、上記リチウム二次電池1は、負極2と正極4、上記負極2と正極4の間に配置されたセパレータ3、上記負極2、正極4、およびセパレータ3に含浸した非水電解質図示せず、電池ケース5、および上記電池ケース5を封入する封入部材6を主な部分として構成されている。以下、実施例を参照しながら、上述した本発明についてより詳細に説明する。ただし、下記の実施例は説明の目的のためのものに過ぎず、本発明の範囲を制限するものではない。実験例:活性炭物性の測定マンガンイオン吸着の評価1;pH測定気孔が形成されないカーボンブラックCBと、下記表1に示す物性を有する、気孔分布が異なる3つの活性炭Cmi、Cme、Cmaを0.5molのMnNO32水溶液に12時間浸漬した後、初期、1時間後、および12時間後のpHをそれぞれ測定し、その結果を図2に示した。下記表1において、比表面積はBET測定装置で測定して示した結果である。また、下記表1において、マイクロポアは5Å~20Åの大きさで分布する気孔を意味し、メソポアは20Å超過500Å以下の大きさで分布する気孔を意味し、マクロポアは500Åを超える大きさで分布する気孔を意味する。図2に示すように、気孔が形成されないカーボンブラックCBを用いた場合には、pHが12時間が過ぎてもほぼ変化がないことが分かる。すなわち、初期測定pH値が1時間および12時間の間、約1程度だけ変化することが分かる。また、マクロポアが形成された活性炭Cmaの場合もpH変化が大きくないことを確認することができる。この反面、マイクロポアおよびメソポアが形成された活性炭CmiおよびCmeの場合、時間の経過に伴ってpH値が急激に増加することが分かる。特に、マイクロポアがメソポアよりもより大きい体積比で形成された活性炭Cmiは、1時間程度の短時間後にpHが急激に増加したことが分かる。このような結果は、MnNO32溶液にマイクロポアまたはメソポアが形成された活性炭CmiおよびCmeを浸漬した結果、上記マイクロポアまたはメソポアにMn2イオンが吸着して溶液内に残るMn2イオンが減り、溶液が中和することによってpH値が約7に近い値を示すようになる。この結果から、マイクロポアまたはメソポアが形成された活性炭をリチウム二次電池の正極に用いるとき、マイクロポアまたはメソポアが形成された活性炭が溶出したMn2イオンを適切に吸着できるということを予測することができる。実験例2マンガンイオン吸着の評価2;抵抗測定上記実験例1で用いられた、気孔が形成されないカーボンブラックCBおよび気孔が相違する3つ活性炭Cmi、Cme、Cmaを0.5molのMnNO32溶液に1重量の含量でそれぞれ投入し、得られた活性炭液を12時間攪拌した後、1時間後および12時間後の活性炭液の抵抗を白金電極Metrohm社を用いて抵抗測定器HIOKI社で測定した。測定された抵抗値を0.5molのMnNO32溶液の抵抗に対する相対抵抗比実験後に変化した抵抗値/0.5molのMnNO32溶液の抵抗で計算し、その結果を図3に示した。図3に示すように、カーボンブラックを投入した場合には、12時間が過ぎても相対抵抗が大きく増加しなかった。しかしながら、気孔が形成された活性炭Cmi、Cme、およびCmaの場合、全体的に相対抵抗が大きく増加したことを確認することができ、特に時間の経過によって、1時間経過後より、12時間経過後に極めて大きい抵抗の増加を示した。これは活性炭に形成された気孔にMn2イオンが吸着して活性炭液内に残存するMn2イオンが減少して電導度が低くなることにより、抵抗が増加した。特に、マイクロポアまたはメソポアが形成された活性炭CmiおよびCmeの場合に抵抗が大きく増加したため、この結果から活性炭液内のMn2イオンが大きく減ったことが分かり、したがってマイクロポアまたはメソポアのMn2イオン吸着能力が優れていることを確認することができた。また、このような結果により、活性炭Cmi、活性炭Cmeを正極に用いて電池を製造する場合、製造された電池内で活性炭Cmiおよび活性炭Cmeに形成されたマイクロポアおよびメソポアにマンガンイオンが吸着トラップした状態で存在することが分かる。実験例3熱重量分析上記実験例1で用いられた気孔が形成されないカーボンブラックCBおよびメソポアが形成された活性炭Cmeと、ポリビニリデンフルオライドとの熱重量分析TGAをTGA-DSC装置を用いて実施し、その結果を図4に示した。熱重量分析実験は試料を5°C/minの加熱速度で昇温させながら、空気を吹き込む条件で重量変化を測定して実施した。図4に示すように、活性炭Cmeは一般的に電極バインダーとして用いられるポリビニリデンフルオライドバインダーの酸化分解温度よりは高く、導電材として一般的に用いられるカーボンブラックよりは低い約500°Cで分解が始まり、さらに約600°Cで酸化分解が主に起こることが分かる。実施例:リチウム二次電池の製造以下、実施例で用いる活性炭Cmi、Cme、およびCmaは、上記実験例で用いられた表1に示す物性を有する。[実施例1]LiMn2O4正極活物質90重量、ポリビニリデンフルオライドバインダー5重量、カーボンブラック導電材super-P3重量、およびマイクロポアが発達した活性炭Cmi2重量をM-メチルピロリドンNMP溶媒中で混合して正極活物質スラリーを製造した。上記正極活物質スラリーをAl箔電流集電体に塗布する通常の電極製造工程によって正極を製造した。黒鉛負極活物質およびスチレンブタジエンラバーSBRバインダーおよびカルボキシメチルセルロースCMC増粘剤をN-メチルピロリドン溶媒中で混合して負極活物質スラリーを製造した。このとき、負極活物質、バインダー、および増粘剤の含量は97.5重量、1.5重量、および1重量であった。上記負極活物質スラリーをCu箔電流集電体に塗布する通常の電極製造工程によって負極を製造した。上記得られた正極、負極、および非水電解質を用いて通常の工程によってリチウム二次電池を製造した。ここで、上記非水電解質としては1.5モル/LのLiPF6が溶解したエチレンカーボネートECとエチルメチルカーボネートEMCとジメチルカーボネートDMCの混合溶媒3:3:4体積比を用いた。[実施例2]マイクロポアが発達した活性炭Cmiの代わりに、活性炭Cmiとメソポアが発達した活性炭Cmeを8:2の体積比で混合して用いたことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[実施例3]マイクロポアが発達した活性炭Cmiの代わりに、活性炭Cmiと活性炭Cmeを5:5の体積比で混合して用いたことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[実施例4]マイクロポアが発達した活性炭Cmiの代わりに、活性炭Cmiと活性炭Cmeを2:8の体積比で混合して用いたことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[実施例5]マイクロポアが発達した活性炭Cmiの使用量を0.1重量に変更し、カーボンブラック導電材の使用量を4.9重量に変更したことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[実施例6]マイクロポアが発達した活性炭Cmiの使用量を3重量に変更し、カーボンブラック導電材の使用量を2重量に変更したことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[比較例1]LiMn2O4正極活物質92重量、ポリビニリデンフルオライドバインダー5重量、およびカーボンブラック導電材super-P3重量をN-メチルピロリドンNMP溶媒中で混合して正極活物質スラリーを製造した。上記正極活物質スラリーを用いたことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。[参考例1]マイクロポアが適切に発達した活性炭Cmiの代わりに、マクロポアが形成された活性炭Cmaを用いたことを除いては、上記実施例1と同じように実施してリチウム二次電池を製造した。サイクル寿命特性の評価上記実施例1~6、比較例1、および参考例1のリチウム二次電池のサイクル寿命特性を測定し、その結果を下記表2および表3に示した。サイクル寿命特性は45°Cで1Cによって200回充放電を実施した後、結果は1回サイクル時の放電容量に対する200回サイクル時の放電容量の比で示した。上記表2に示すように、マイクロポアが発達した活性炭Cmiまたはメソポアが発達した活性炭Cmeを用いた実施例1~4の場合、活性炭を全く添加しない比較例1とマクロポアが形成された活性炭Cmaを用いた参考例1に比べてサイクル寿命特性が極めて優れていることが分かる。特に、活性炭Cmiと活性炭Cmeを8:2の体積比で用いた実施例2の場合、サイクル寿命特性が最も優れるように現れた。上記表3に示すように、マイクロポアが発達した活性炭Cmiを0.1重量、2重量、および3重量用いた実施例5、実施例1、および6の場合、活性炭を全く添加しない比較例1に比べてサイクル寿命特性が優れていることが分かる。特に、活性炭Cmiを2重量用いた実施例1の場合、最も優れたサイクル寿命特性結果を現わした。本発明は上述した実施形態に限られるものではなく、互いに異なる多様な形態で製造されることができ、本発明が属する技術分野において通常の知識を有する者は、本発明の技術的な思想や必須の特徴を変更せずに他の具体的な形態で実施されるということを理解できるはずである。したがって、上述した実施形態はすべての面で例示的なものであり、限定的でないものとして理解されなければならない。"