"伸長した丸い部分と、伸長した頭部分と、前記伸長した丸い部分を前記伸長した頭部分と接続する首部分と、を含む接続棒と、筐体部分と、前記筐体部分から遠位に延在するネジ軸と、を含む骨ネジであって、前記筐体部分は、内筐体と、前記内筐体の少なくとも一部を摺動可能に包囲する外筐体と、を含み、前記内筐体は、その中に前記接続棒の前記伸長した丸い部分を解放可能に固定するように構成および寸法取りされた溝穴を画定し、そこで、前記外筐体は、前記接続棒の前記伸長した丸い部分が前記内筐体内に画定された前記溝穴から解放可能である脱係止状態と、前記接続棒が前記溝穴に固定される係止状態との間において、前記内筐体に対して可動である、骨ネジと、を備える、脊椎安定化システム。前記接続棒の前記伸長した頭部分が、非円形の横断面を有する、請求項1に記載の脊椎安定化システム。前記接続棒の前記伸長した頭部分が、実質的に長方形の横断面を有する、請求項1または2のどちらかに記載の脊椎安定化システム。前記接続棒の前記首部分が弓状の外形を有する、請求項1に記載の脊椎安定化システム。前記首部分が、前記伸長した丸い部分よりも狭い、請求項4に記載の脊椎安定化システム。前記接続棒の前記伸長した丸い部分が、前記内筐体内に画定された前記溝穴内に配置されるときに、前記接続棒の前記首部分および前記伸長した頭部分が、前記内筐体の近位に配置される、請求項1に記載の脊椎安定化システム。前記接続棒が一枚岩的に形成される、請求項1に記載の脊椎安定化システム。前記ネジ軸が、前記筐体部分に多軸に連結される、請求項1に記載の脊椎安定化システム。前記外筐体が周辺に配置された突縁を含む、請求項1に記載の脊椎安定化システム。複数の骨ネジをさらに備える、請求項1に記載の脊椎安定化システム。伸長した丸い部分と、伸長した頭部分と、前記伸長した丸い部分を前記伸長した頭部分と接続する首部分と、を含む接続棒と、単一の配向においてそこを通じて前記接続棒を受容するように構成および寸法取りされた開口を画定する伸長した本体を含む少なくとも1つの棒曲げ機器と、筐体部分と、前記筐体部分から遠位に回転可能に延在するネジ軸と、を含む骨ネジであって、前記筐体部分は、内筐体と、前記内筐体の少なくとも一部を摺動可能に包囲する外筐体と、を含み、前記内筐体は、その中に前記接続棒の前記伸長した丸い部分を解放可能に固定するように構成および寸法取りされた溝穴を画定し、そこで、前記外筐体は、前記接続棒の前記伸長した丸い部分が前記内筐体内に画定された前記溝穴から解放可能である脱係止状態と、前記接続棒が前記溝穴に固定される係止状態との間において、前記内筐体に対して可動である、骨ネジと、を備える、脊椎安定化システム。前記少なくとも1つの棒曲げ機器が、その開口に直交して配向された第2の開口をさらに含む、請求項11に記載の脊椎安定化システム。前記開口を画定する側壁が弓状の外形を有する、請求項11に記載の脊椎安定化システム。前記開口が、丸みのある部分および非円形の部分を含む、請求項11に記載の脊椎安定化システム。前記開口の前記非円形の部分が、実質的に長方形の形状を有する、請求項14に記載の脊椎安定化システム。脊椎を安定化する方法であって、前記方法は、伸長した丸い部分と、伸長した頭部分と、前記伸長した丸い部分を前記伸長した頭部分と接続する首部分と、を含む接続棒と、単一の配向においてそこを通じて前記接続棒を受容するように構成および寸法取りされた開口を画定する伸長した本体をそれぞれ含む一対の棒曲げ機器と、筐体部分と、前記筐体部分から遠位に延在するネジ軸と、を含む骨ネジであって、前記筐体部分は、内筐体と、前記内筐体の少なくとも一部を摺動可能に包囲する外筐体と、を含み、前記内筐体は、その中に前記接続棒の前記伸長した丸い部分を解放可能に固定するように構成および寸法取りされた溝穴を画定し、そこで、前記外筐体は、前記接続棒の前記伸長した丸い部分が前記内筐体内に画定された前記溝穴から解放可能である脱係止状態と、前記接続棒が前記溝穴に固定される係止状態との間において、前記内筐体に対して可動である、骨ネジと、を含む脊椎安定化システムを提供することと、複数の骨ネジを複数の椎体に埋め込むことと、前記棒曲げ機器を用いて前記接続棒を曲げることと、前記頭部分が前記ネジより上に配置されている状態で、前記複数の骨ネジ内の接続棒溝穴に前記接続棒の前記伸長した丸い部分を挿入することと、前記複数の骨ネジ内の前記接続棒溝穴内で前記接続棒を係止することと、を含む、方法。前記接続棒の前記伸長した頭部分が、非円形の横断面を有する、請求項16に記載の方法。前記接続棒の前記伸長した頭部分が、実質的に長方形の横断面を有する、請求項16または17のどちらかに記載の方法。前記接続棒を曲げることが、前記一対の棒曲げ機器の開口を通じて前記接続棒を挿入することと、前記棒曲げ機器の把手部材を通じて前記接続棒に力を印加することと、を含む、請求項16に記載の方法。前記接続棒を曲げることが、前記接続棒を前方-後方配向に曲げることを含む、請求項19に記載の方法。前記接続棒を曲げることが、前記接続棒を中間-側方配向に曲げることを含む、請求項19に記載の方法。前記一対の棒曲げ機器が、そこを通じて前記接続棒を受容するように構成および寸法取りされた複数の開口をそれぞれ含み、前記複数の開口は異なる配向において画定される、請求項16に記載の方法。前記接続棒を曲げることが、異なる配向を有する前記一対の棒曲げ機器の開口を通じて前記接続棒を挿入することと、捩り力を印加することと、を含む、請求項22に記載の方法。前記骨ネジ内の前記接続棒溝穴に前記接続棒を挿入することが、前記複数の骨ネジ内の前記接続棒溝穴内に前記接続棒の前記伸長した丸い部分を位置付けることを含む、請求項16に記載の方法。前記接続棒を曲げることが、前記脊椎の所望の輪郭に一致するように前記接続棒を曲げることを含む、請求項16または22のどちらかに記載の方法。前記骨ネジの前記筐体部分が、前記ネジ軸と回転可能に連結される、請求項16に記載の方法。前記複数の骨ネジ内の前記接続棒溝穴内に前記接続棒を係止するより先に、前記複数の骨ネジを前記接続棒の輪郭に配向させることをさらに含む、請求項16または22のどちらかに記載の方法。前記複数の骨ネジ内の前記接続棒溝穴内に前記接続棒を係止することが、前記接続棒溝穴内に前記接続棒を部分的に係止することを含む、請求項16または22のどちらかに記載の方法。把手部材と、前記把手部材から延在する伸長した本体であって、前記伸長した本体は、特定の配向において非円形の棒を受容するように構成および寸法取りされた非円形の開口を画定する、伸長した本体と、を備える、接続棒曲げ機器。前記伸長した本体が複数の非円形の開口をさらに画定し、前記複数の非円形の開口は様々な配向において画定され、それにより、前記伸長した本体に対する種々の配向において接続棒を受容することができる、請求項27に記載の接続棒曲げ機器。前記複数の非円形の開口が互いに直交する、請求項28に記載の接続棒曲げ機器。前記非円形の開口が、弓状の部分および実質的に長方形の部分を含む、請求項27に記載の接続棒曲げ機器。実施形態の詳細な記載本開示の実施形態は、同様の参照番号がいくつかの図において同一のまたは対応する要素を指定している図面を参照して、ここで詳細に記載されることになる。本明細書で用いられる際に、遠位という用語が、従来どおりに、使用者からより遠いその器具、装置、機器、または構成部のその部分を指すことになる一方で、近位という用語は、使用者により近いその器具、装置、機器、または構成部のその部分を指すことになる。加えて、頭側という用語が、患者の頭部に向かう方向を表示するために本出願において用いられる一方で、尾側という用語は、患者の足に向かう方向を表示する。さらになお、本出願の目的のために、中間という用語が、患者の体の中央に向かう方向を表示する一方で、側方という用語は、患者の体の側面に向かう、すなわち、患者の体の中央から離れる方向を表示する。後方という用語が、患者の背面に向かう方向を表示する一方では、前方という用語は、患者の正面に向かう方向を表示する。以下の記載では、周知の機能および構造は、不必要に詳細にして本開示を曖昧にすることを避けるために、詳細には記載されていない。図1~4を参照すると、本開示の一実施形態が、脊椎安定化システム100として概して示されている。脊椎安定化システム100は、少なくとも1つの骨ネジ50と、骨ネジ50に解放可能に固定された接続棒10と、を含む。骨ネジ50は、多数の軸の周りでネジ軸52の操縦を可能にする多平面で先細の係止ネジであり、それにより、骨ネジ50は、脊椎の自然彎曲のために異なる平面上の脊柱内に整列される多数の椎体上に、接続棒10を骨ネジ50で固定することができる。しかしながら、骨ネジ50が、例えば、固定角ネジ、単平面のネジ、または一軸で先細の係止ネジであり得ることも想定されている。図4および5を参照すると、適切な多平面で先細の係止骨ネジ50は、二重層筐体60と、筐体60と回転可能に連結された球状に構成されたネジ頭部54を有するネジ軸52と、を含む。具体的には、二重層筐体60は、外筐体62および内筐体64を含む。ネジ頭部54および接続棒10を内筐体64内の適所に完全に係止するように図4を参照されたい、または代替的に、ネジ頭部54および/または接続棒10を適所に選択的に部分的に係止する一方で、ネジ頭部54に対する接続棒10、および骨ネジ50に対するネジ頭部54それぞれの摺動運動および/または回転運動を可能にするように、外筐体62を内筐体64に対して選択的に位置付けることができる。具体的には、外筐体62は、外筐体62の内表面の少なくとも一部が、骨ネジ50の縦軸に沿う上方向および下方向における内筐体64の外表面の一部にわたり摺動することができるように構成される。外筐体62が内筐体64に関連して上方に摺動されるときに、外筐体62の内表面は、内筐体64に、その中に少なくとも部分的に配置された接続棒10を固定するように、放射状に内方の圧縮力を伝えさせる。図5を続けて参照すると、内筐体64は、本開示により熟慮されている接続棒の幾何に合わせ、かつ骨ネジ50の係止能力を損なうことなく内筐体64内に接続棒10を保持するように構成および寸法取りされる、接続棒溝穴70を画定する。具体的には、接続棒10の伸長した丸い部分品12は、下記に詳細に論じられることになるように、内筐体64の接続棒溝穴70内で解放可能に固定される。伸長した丸い部分品12における丸いという用語は、骨ネジ50内に受容される概して円形/弓状の横断面を有する接続棒10の一部を指す。具体的には、接続棒溝穴70を画定する内壁は、接続棒溝穴70内に配置された接続棒10に圧縮力を伝え、それにより、その内壁は、内筐体64に対するその相対位置に接続棒10を堅固に係止および保持する働きをする。この必要とされる力は、内筐体64に対する外筐体62の上方の摺動運動を結果的にもたらす、骨ネジ50との係止機器図示せずの操作上の係合により提供される。内筐体64は、内筐体64の下部分内にネジ頭部統合凹部66をさらに画定する。ネジ頭部統合凹部66の内部表面は、統合凹部66内でネジ頭部54の多平面の回転統合を容易にする、ネジ頭54の概して球状の形状に対する相補的な表面構成を有する。内筐体64の最下部分は、ネジ頭部統合凹部66内に球状のネジ頭部54を保持するのに十分に小さい大きさであるが、内筐体64の外部に延在するネジ軸52の多方向運動を可能にするのに十分に大きいネジ軸出口門68を画定する。外筐体62は、堅固に骨ネジ50内の定位置に接続棒10を挿入および係止するか、または相補的に設計された脱係止器具を用いて骨ネジ50から接続棒10を選択的に脱係止することができる、係止器具および/または脱係止器具図示せずにより骨ネジ50の把持を容易にするように構成された受容要素を含む。その受容要素は、外筐体62の外表面の上部分から放射状に延在する、近位に位置する環状の突縁74である。1つの適切な先細の係止ネジは、MESA商標という商用名でK2M,Inc.ヴァージニア州、リースバーグから商業的に入手可能である。加えて、適切な多平面で先細の係止ネジが、米国特許出願公開第2008/0027432号に、および米国特許出願公開第2007/0093817号に示されかつ記載されており、それらの両方は、全体として参照により本明細書に組み込まれている。例えば、ネジの頭部がネジ軸に対して全く動かない固定ネジ、米国特許出願公開第2009/0105716号に開示されているもの等の一軸ネジ、および米国特許出願公開第2009/0105769号に開示されているもの等の単軸ネジ等の、他の種類のネジを利用することができることが熟慮されている。適切な一軸ネジおよび単軸ネジも、MESA商標という商用名で商業的に入手可能である。図1~4に戻って参照すると、接続棒10は、骨ネジ50に選択的にかつ解放可能に固定されるように構成および寸法取りされる。接続棒10は、特定の長さの伸長した本体により画定される。その伸長した本体は、チタニウムTi-CPおよびその合金例えば、Ti-6Al-4V、コバルト-クロム合金CoCr、またはステンレス鋼SS等の生体適合性材料で作られる。図6および7を参照すると、接続棒10の伸長した本体は、実質的に円形の横断面を有する伸長した丸みのある部分品12図7を参照されたいと、伸長した頭部分14と、伸長した丸い部分品12を伸長した頭部分14に接続しかつ移行させる首部分16と、を含み、それにより、接続棒10の伸長した本体に沿って低減した応力集中を提供する。首部分は、伸長した頭部分を伸長した丸い部分に接合する一対の凹側面を、その凹側面が先細の係止ネジの筐体に遊隙を提供するように画定することができる。接続棒10の伸長した本体を、一元的な構築物として一枚岩的に形成することができる。例えば、接続棒10を、一片の棒材から機械で仕上げることができる。ここで図6乃至9を参照すると、伸長した頭部分14は非円形の横断面を有することがある。図示されているように、伸長した頭部分14は、例えば、約6mm×約1mm0.246インチ×0.039インチの適切な寸法を有する、実質的に長方形の横断面を有する。しかしながら、伸長した頭部分14が、実質的に正方形で、楕円形で、または接続棒10の丸い部分品12に剛性を加える任意の他の形状である横断面を有することがあることが想定されている。特に図5および6に戻って参照すると、接続棒10の伸長した丸い部分品12は、内筐体64の接続棒溝穴70内に受容されるように構成および寸法取りされる図2を参照されたい。例えば、接続棒10の丸い部分品12は、接続棒溝穴70と嵌合するのに適切な、例えば、5.5mmの標準的な直径を有することがある。骨ネジ50を、接続棒10の伸長した本体に沿って任意の所望の地点に位置付けることができる。接続棒10が骨ネジ50に固定されるときに、接続棒10の首部分16は、骨ネジ50の頂部に配置され図2、接続棒10および骨ネジ50の間の相互作用に干渉しない。さらに、接続棒10の伸長した頭部分14は、先細の係止ネジ50の頂部より上に配置される。伸長した頭部分14は伸長した丸い部分品12より上に配置されるものの、頭部分14はネジ-棒の組み合わせの高さ外形をそれほど増加させない。接続棒10は、同等の寸法を有する普通の円形の棒と比較すると、より多大な強度および剛性を与える。ここで図10を参照すると、異なる材料で作られた接続棒10は、有限要素解析FEAのもとに解析され、そこで各棒試料は長さが100mmであった。遠位端が固定された一方で、遠位端は200Nの力を受けた。接続棒10は放射対称性を欠く。従って、そのグラフは、屈曲/伸展における片持ち荷重および側方曲げの間で接続棒10の撓みを区別する。例えば、チタニウム合金例えば、Ti-6Al-4Vから形成された円形の棒を、図10での接続棒10と同じ荷重条件下に置くことにより、5.5mmの棒直径については約13.4mmの撓み、および7.00mmの直径を有する棒については約5.00mmの撓みが結果的にもたらされる。同じ荷重条件下に置かれたステンレス鋼棒は、5.5mmの棒直径については約8.00mmの撓み、および7.00mmの棒直径については約3.00mmの撓みを結果的にもたらす。同じ荷重条件下でコバルトクロム合金から形成された棒は、5.5mmの棒直径については約6.8mmの撓み、および7.00mmの棒直径については約2.8mmの撓みを有する。接続棒10の屈曲剛性が図11に示されている。例えば、図11での接続棒10と同じ荷重条件下に置かれたチタニウム合金例えば、Ti-6Al-4Vで作られた円形の棒は、5.5mmの棒直径については約5.01N-m2、および8.00mmの棒直径については23.5N-m2の屈曲剛性を有する。同じ荷重条件下に置かれたステンレス鋼で作られた円形の棒は、5.5mmの直径については約9.0N-m2、および8.00mmの棒直径については40.01N-m2の屈曲剛性を有する。同じ荷重条件下に置かれたコバルトクロム合金で作られた円形の棒は、5.5mmの棒直径については約10.1N-m2、および8.00mmの棒直径については47.0N-m2の屈曲剛性を有する。接続棒10は、様々な材料において同等の寸法を有する円形の棒よりも多大な強直性および剛性を提供する。そのようなものとして、接続棒10および骨ネジ50の構築物は、増加した嵩および外形を伴わずにより多大な剛性および強度を与える。加えて、そのような構築物は、図示されているように、先細の係止ネジ50へのいかなる設計変更も必要とせず、そのため製造および棚卸しの効率を有利に提供する。ここで図12乃至14を参照すると、脊椎安定化システム100は棒曲げ器機器80をさらに含むことがある。各棒曲げ器機器80は、その中に接続棒10の少なくとも一部を受容および保持するように構成された嵌合開口88を画定する。棒曲げ器機器80は、把手部材82と、把手部材82から遠位に延在する伸長した本体84と、伸長した本体84に連結された係合部分86と、を含む。伸長した本体84は、応力集中を低減するために、把手部材82および係合部分86と連結または形成される。把手部材82は、使用者による把握を容易にするホタテ貝型の部分品を包含することがある。伸長した本体84は長方形の横断面を有することがあり、かつ機器の重量を低減するためにその長さに沿って空洞部を画定することができる。係合部分86は、そこを通じて接続棒10を受容するように適合および寸法取りされた少なくとも1つの開口88を画定する。具体的には、開口88を画定する内壁は、そのような開口に対する単一の配向において開口88を通じる接続棒10の挿入を容易にするように弓状である。各開口88は、接続棒10の伸長した丸い部分品12に対応する丸い部分品88aと、接続棒10の長方形の部分14に対応する長方形形状の部分品88bと、を画定する。このように、接続棒10は、単一の配向において各開口88に挿入される。そのため、様々な配向において開口88への接続棒の挿入に合わせるために、複数の開口88が、図12A~12Bに示されているように、異なる配向において係合部分86内に画定される。例えば、係合部分86内に画定された一対の開口88は90度の角度に配向され、それにより、開口88の長方形の部分は互いに直交する。このように、使用者は、前方-後方配向および中間-側方配向の両方において接続棒10を曲げることができる。必要または所望であれば、接続棒10の捩りを容易にするように、棒曲げ器機器80内の非対応の開口88に接続棒10を挿入することができることも熟慮されている。伸長した本体84の長さは、例えば、18インチである。しかしながら、伸長した本体84の長さを、接続棒10を曲げる機械的利点を使用者に提供するのに必要な、適切な長いモーメントアームを提供するための外科的用途の必要性を満たすように仕立てることができる。加えて、伸長した本体84が中空の管状部材であり、かつ/または機器80の重量を低減するように軽減孔を画定し得ることも想定されている。ここで図16Aおよび16Bを参照すると、脊椎安定化システム100を利用して脊椎安定化を行う方法が例解されている。初めに、使用者は、ステップ500において患者の椎体に複数の骨ネジ50を埋め込む。骨ネジ50の操作に先立ち、外筐体62は開放/脱係止位置に位置付けられ、すなわち、外筐体62は内筐体64に対して下方に動かされる。その後、骨ネジ50と嵌合しかつ把握するように構成された打ち込み工具図示せずを介して捻転力を提供することにより、ネジ軸52を所望の椎体に打ち込むことができる。ネジ軸52が椎体内に位置付けられ、かつ打ち込み工具がネジから取り外された後に、接続棒10の伸長した丸い部分品12を、内筐体64内に画定された接続棒溝穴70内で横に位置付けることができる。しかしながら、骨ネジ50で接続棒10を固定するより先に、外科医は、すなわち、ステップ502において肋骨膨隆を手作業で処置および低減するために、脊柱の湾曲を処置および矯正することができる。ステップ504において適した位置に脊椎を置いた後に、外科医は、構築物が取り付けられることになる脊柱の最初の2つの地点に接続棒10を固定するより先に、ステップ506において接続棒10を曲げることができる。外科医は、ステップ508において、一対の棒曲げ器機器80を利用することにより接続棒10を曲げることができる。使用中に、接続棒10は棒曲げ器機器80の開口88を通じて挿入され、ステップ514において、所望の湾曲に対して接続棒10に適当に輪郭および形状をなすように、棒曲げ器機器80の把手部材82に力が印加される。具体的には、脊椎安定化システム10を、ステップ510において、脊椎変形図15を参照されたいを矯正し、ステップ512において、脊椎の所望の彎曲、例えば、矢状湾曲に対して接続棒10に適当に輪郭および形状をなすように、脊椎安定化システム10を利用することができる。例えば、ネジ万力機構を含む一つの棒縮小機器または複数の棒縮小機器150と、先細の係止骨ネジ50の頭部への取り付けのために適合および構成され、かつ脊椎の処置を容易にするようにてこ作用すなわち、長いモーメントアームを提供する、一つの操縦機器または複数の操縦機器170とを、骨ネジ50内に脊椎を配向させかつ接続棒10を置くために利用することができる。具体的には、棒縮小機器150は、筐体に枢動して取り付けられる2つの腕部を有する筐体と、2つの腕部上に搭載された金敷と、筐体および金敷と螺合可能に連結されたネジと、を含む。腕部の遠位端は、骨ネジ50での棒縮小機器150の確動的かつ堅固な取り付けを提供する。金敷が筐体に隣接するときに、2つの腕部は、腕部の遠位端が骨ネジ50をそれらの間に受容することができるように外方に枢動される。棒縮小機器150のネジを第1の方向に回転させることにより、そのネジが筐体を通じて前進され、骨ネジ50に対する金敷の対応する動きが引き起こされ、それにより、同様に、腕部が互いに向かって動き、骨ネジ50との確動的な係合が提供される。金敷は、接続棒10を確動的に係合させるために構成および寸法取りされる、弓状に画定された凹部を画定する。その凹部は、接続棒溝穴70と協働し、かつ接続棒10を受容するために適合された開口部を画定する。接続棒10が接続棒溝穴70の中または近くに配置されている状態で、外科医は、金敷の凹部および接続棒溝穴70の間に接続棒10を捕えるネジを前進させ続ける。金敷が十分に前進されるときに、その凹部は接続棒10の外表面を圧迫し、それを接続棒溝穴70に押し込む。適切な棒縮小機器150は、共同割り当ての米国特許出願公開第2009/0018593号に開示されており、その全部の開示は、参照により本明細書に完全に組み込まれている。図15を参照すると、棒縮小機器150は、脊椎変形の凹側面上の骨ネジ50の頭部に取り付けられる。操縦機器170は、脊椎変形の凸側面上の骨ネジ50上に置かれる。しかしながら、変形の性質に応じて、棒縮小機器150を変形の両側上で用いることができる。この時に、接続棒10は、ステップ516において椎体に埋め込まれた骨ネジ50の溝穴70内に位置付けられる。ネジ軸およびネジ頭部54が椎体に対して適所に固定されている状態で、ステップ518において骨ネジ50を部分的に係止することができる。具体的には、ステップ520において、必要な調節を行うように骨ネジ50内での接続棒10の配置を操る必要に応じて、内筐体64と、周辺に配置された外筐体62とを、ネジ頭部54に対して統合することができる。例えば、捻転応力が脊椎に印加されることなく、圧縮、伸延、および回転のために、骨ネジ50を接続棒10に部分的に係止することができる。ネジ頭部54に対する内筐体凹部66の必要な位置調節、および接続棒溝穴70に対する接続棒10の調節の完了の際に、外筐体62を、相補的に構成された係止機器を用いて操作者により把持することができる。その係止機器の作動により、内筐体64の外表面上において周囲に上方に外筐体が摺動される一方で、ステップ522において、骨ネジ50が開放つまり脱係止位置から閉鎖つまり係止位置まで再構成されるように、押し棒は接続棒10および内筐体64を押下する。同様に、操作者は、内筐体64を把持し、内筐体64の外表面に沿って閉鎖つまり係止位置から開放つまり脱係止位置まで外筐体62を下方に摺動可能に動かすために、相補的に構成された脱係止機器を用いることができる。本開示の棒および骨ネジの組み合わせは、高い応力水準がそのような構築物にその構築物内で、またはそのような構築物の全長にわたり特定の水準で及ぼされる、側弯症または他の脊椎変形の外科手術において、特定の利点を提供することができる。本開示の例解的な実施形態が、添付図面を参照して本明細書に記載されてきたが、上記の記載、開示、および図は、制限的ではなく、単に特定の実施形態の例示であると解釈されるべきである。例えば、接続棒10の伸長した頭部分14は、接続棒10の伸長した本体の実質的に全体にわたり延在する必要はないが、代わりに、棒のその部分の剛性を高めるのに所望である接続棒10の一部内にのみ設けることができることが熟慮されている。当業者は、本開示が脊椎外科における使用に限定されないことと、その器具および方法を、任意の適切な外科機器を伴う使用に適合させることができることと、を認識するだろう。従って、本開示がそうした正確な実施形態に限定されないことと、本開示の範囲または精神から逸脱することなく、様々な他の変更および修正を当業者により当該実施形態においてもたらすことができることと、を理解されたい。"