"供給される湯水を加熱部により加熱してユーザ側に供給する給湯器であって、冷水の温度を検出する冷水温度検出手段と、温水の温度を検出する温水温度検出手段と、前記ユーザ側に供給される温水の体積量を検出する体積検出手段と、前記冷水温度検出手段により検出された冷水の温度、前記温水温度検出手段により検出された温水の温度、及び、前記体積検出手段により検出された温水の体積に基づいて、算出対象となる熱量を算出する算出手段と、を備えることを特徴とする給湯器。前記温水温度検出手段は、太陽熱温水器によって加熱され且つ前記加熱部により加熱される前の予熱温水を含む温水の温度を検出し、前記算出手段は、太陽熱温水器の利用によって削減された熱量を算出することを特徴とする請求項1に記載の給湯器。前記温水温度検出手段は、前記加熱部によって加熱された加熱水を含む温水の温度を検出し、前記算出手段は、前記加熱部による加熱によって要した熱量を算出することを特徴とする請求項1に記載の給湯器。前記加熱部に供給する燃料ガスの量を調節するガス比例弁をさらに備え、前記算出手段は、算出した熱量と前記ガス比例弁の開度とに基づいて、給湯効率を算出することを特徴とする請求項3に記載の給湯器。浴槽にて冷却した湯水を流入すると共に、加熱して再度浴槽に戻す追炊手段をさらに備え、前記冷水温度検出手段は、前記追炊手段により追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度を検出し、前記温水温度検出手段は、追い炊きの設定温度を検出し、前記体積検出手段は、浴槽にて冷却される前に浴槽に供給された温水の体積を検出することを特徴とする請求項1に記載の給湯器。請求項1から請求項5のいずれか1項に記載の給湯器と、前記算出手段の算出結果、又は算出結果に基づいて算出された算出値の少なくとも一方を表示する表示器と、を備えることを特徴とする給湯システム。近年、太陽熱温水器にて加熱された予熱温水を給湯器に供給する給湯システムが提案されている。この給湯システムでは、太陽熱温水器による加熱によって、給湯器の加熱の際に削減された熱量を算出して表示することが考えられており、熱量の算出のために配管等に温度センサや流量センサを新たに設置している。しかし、太陽熱給湯システムでは熱量等の算出のために新たに配管等にセンサ類を設けなければならず、構成に複雑化を招いてしまう。また、この問題は、太陽熱温水器を用いた給湯システムに限らず、給湯器や給湯システムにおいて熱量等を算出したい場合には共通する問題である。本発明はこのような従来の課題を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことが可能な給湯器及び給湯システムを提供することにある。本発明の給湯器は、供給される湯水を加熱部により加熱してユーザ側に供給するものであって、冷水の温度を検出する冷水温度検出手段と、温水の温度を検出する温水温度検出手段と、ユーザ側に供給される温水の体積量を検出する体積検出手段と、冷水温度検出手段により検出された冷水の温度、温水温度検出手段により検出された温水の温度、及び、体積検出手段により検出された温水の体積に基づいて、算出対象となる熱量を算出する算出手段と、を備えることを特徴とする。この給湯器によれば、冷水温度検出手段、温水温度検出手段、体積検出手段、及び、これら手段から熱量を算出する算出手段を備えている。ここで、給湯器には、給湯制御のため、各種温度センサや流量センサが用いられている。このため、センサ類の追加なく、給湯器に既に用いられているセンサ類からの信号に基づいて各種情報を検出算出する上記手段を構成することができる。従って、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことができる。また、本発明の給湯器において、温水温度検出手段は、太陽熱温水器によって加熱され且つ加熱部により加熱される前の予熱温水を含む温水の温度を検出し、算出手段は、太陽熱温水器の利用によって削減された熱量を算出することが好ましい。この給湯器によれば、温水温度検出手段は、太陽熱温水器によって加熱され且つ加熱部により加熱される前の予熱温水を含む温水の温度を検出し、算出手段は、太陽熱温水器の利用によって削減された熱量を算出する。このため、配管等にセンサ類を設けることなく、太陽熱温水器により削減できた熱量を算出することができると共に、太陽熱給湯システムの普及に貢献することもできる。また、本発明の給湯器において、温水温度検出手段は、加熱部によって加熱された加熱水を含む温水の温度を検出し、算出手段は、加熱部による加熱によって要した熱量を算出することが好ましい。この給湯器によれば、温水温度検出手段は、加熱部によって加熱された加熱水を含む温水の温度を検出し、算出手段は、加熱部による加熱によって要した熱量を算出する。このため、配管等にセンサ類を設けることなく、要した熱量をユーザに示すことなどを可能とした給湯器を提供することができる。また、本発明の給湯器において、加熱部に供給する燃料ガスの量を調節するガス比例弁をさらに備え、算出手段は、算出した熱量とガス比例弁の開度とに基づいて、給湯効率を算出することが好ましい。この給湯器によれば、算出手段は、算出した熱量とガス比例弁の開度とに基づいて、給湯効率を算出するため、近年提案されている高効率給湯器に適用した場合には、その給湯効率の良さなどをユーザに示すことなどが可能となり、例えば高効率給湯の普及に貢献することができる。また、本発明の給湯器において、浴槽にて冷却した湯水を流入すると共に、加熱して再度浴槽に戻す追炊手段をさらに備え、冷水温度検出手段は、追炊手段により追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度を検出し、温水温度検出手段は、追い炊きの設定温度を検出し、体積検出手段は、浴槽にて冷却される前に浴槽に供給された温水の体積を検出することが好ましい。この給湯器によれば、冷水温度検出手段は、追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度を検出すると共に、温水温度検出手段は、追い炊きの設定温度を検出する。ここで、追い炊き機能付きの給湯器では、追い炊き時における浴槽内の湯水の温度を検出するためのセンサが用いられており、追い炊き開始初期において当該センサに検出される温度は、追い炊き開始前の浴槽内の湯水の温度と近似している。よって、所定時間以内に流入した湯水の温度は、追い炊き前の湯水の温度である。また、追い炊き時には温度が設定されることから、この設定温度が追い炊き後の温水の温度といえる。さらに、体積検出手段は、浴槽にて冷却される前に浴槽に供給された温水の体積を検出する。ここで、給湯器は、追い炊き機能部分において流量センサを備えていないことが通常であるが、追い炊きされる湯水の量は浴槽内の湯水の量として捉えることができる。そして、これら情報から熱量を算出するため、構成の複雑化を抑制しつつ、追い炊きに要した熱量を算出することができる。また、本発明の給湯器システムは、上記に記載の給湯器と、算出手段の算出結果、又は算出結果に基づいて算出された算出値の少なくとも一方を表示する表示器と、を備えることを特徴とする。この給湯器システムによれば、算出手段の算出結果、又は算出結果に基づいて算出された算出値の少なくとも一方を表示する表示器を備えるため、削減熱量等をユーザに提示でき、ユーザに使用状態を認識させることができる。なお、上記において湯水とはあらゆる温度の湯又は水を意味するものである。また、冷水及び温水とは温度範囲が限定されるものではなく、冷水は温水よりも温度が低ければよく、温水は冷水よりも温度が高ければよい。さらに、算出対象となる熱量の算出とは、熱量に基づいて算出される燃料費や二酸化炭素量等を算出することについても含む概念である。本発明によれば、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことが可能な給湯器及び給湯システムを提供することができる。まず、本実施形態に係る給湯器を説明するのに先立って、給湯システム1を説明する。図1は、本実施形態に係る給湯器を含む給湯システムの構成図である。本実施形態に係る給湯システム1は、太陽熱温水器2を利用した太陽熱給湯システムであって、水道管11と、冷水管12と、温水管13と、加熱水管14とを備えている。さらに、給湯システム1は、太陽熱温水器2と、給湯器3とを備えている。水道管11は、台所、洗面所、風呂、トイレ等の住宅用水道器具の各々に水を供給するものである。また、水道管11は、分岐されており、分岐箇所に冷水管12が接続されている。冷水管12は、水道管11を介して流れてくる冷水を太陽熱温水器2まで導くものである。太陽熱温水器2は、集熱器21と熱媒配管22と貯湯槽23とを有している。集熱器21は、日当たりの良い住宅等の屋根などに設置され太陽熱を取り込んで熱媒を温めるものである。また、熱媒配管22は、集熱器21と貯湯槽23とを接続するものであり内部に熱媒が流れる構成となっている。熱媒は熱媒配管22を介して集熱器21と貯湯槽23とを循環する。貯湯槽23は、冷水管12からの冷水を導入すると共に、熱媒配管22を通じて流れてくる暖められた熱媒により冷水を加熱して予熱温水とし、貯湯しておくものである。温水管13は、貯湯槽23からの予熱温水を給湯器3側に供給するための配管である。給湯器3は、例えば、ガスバーナと熱交換器とを備えており、ユーザ等によって定められた温度の加熱水を生成するものである。この給湯器3は、家内に設けられ各情報を表示可能な給湯器用リモコン表示器3Aを備えている。ユーザは、給湯器用リモコン3Aに対して操作することにより、例えば、電源オン、電源オフ、及び、生成する湯の温度等を設定することができる。加熱水管14は、給湯器3と給湯側であるシャワー口等とを接続する配管である。給湯器3にて暖められた加熱水は、この加熱水管14を介してユーザ等に供給されることとなる。以上の構成により、給湯システム1は、水道管11からの冷水を、太陽熱を利用した太陽熱温水器2によって予熱温水とし、これを給湯器3に供給するので給湯器3にて使用されるガス量や排出される二酸化炭素量等を削減することができる。図2は、図1に示した給湯器3の詳細を示す構成図である。図2に示すように、給湯器3は、給湯器リモコン3Aに加えて、混合弁31と、給湯器内配管15と、給湯制御部32と、ガスバーナ加熱部33と、ガス比例弁34と、各種センサ35と、水量サーボ36とを備えている。混合弁31は、図1に示す分岐点Aにて分岐された冷水管12からの冷水と、温水管13からの予熱温水とを導入し、これを混合して給湯器内配管15に出湯するものである。この混合弁31は、混合水の温度が所定の温度となるように、予熱温水と冷水との混合割合を自動的に調整する自動温度調節機能付湯水混合弁である。なお、混合弁31の構成はこれに限られるものではない。給湯器内配管15は、給湯器3内に配置された配管である。この給湯器内配管15の一端は混合弁31の出湯口に接続され、他端は加熱水管14に接続されている。給湯制御部32は、給湯器リモコン3Aに対するリモコン操作に応じて、ユーザに供給する加熱水の温度を制御するものである。ガスバーナ33は、供給された燃料ガスを燃焼して給湯器内配管15に送られてくる湯水を加熱するものである。ガス比例弁34は、ガスバーナ33に供給する燃料ガスの量を調節するものである。給湯制御部32は、このガス比例弁34の開度を制御することでガスバーナ33による加熱を制御する。各種センサ35は、第1温度センサ35aと、第2温度センサ35bと、第3温度センサ35cと、流量センサ35dとを有している。第1温度センサ35aは、給湯器3内の冷水管12に配置され、冷水の温度に応じた信号を出力するものである。第2温度センサ35bは、給湯器内配管15の上流側に配置され、混合弁31により混合された温水の温度に応じた信号を出力するものである。なお、図2から明らかなように、第2温度センサ35bはガスバーナ33による加熱前の温水の温度に応じた信号を出力するものである。第3温度センサ35cは、給湯器内配管15の下流側に配置され、ガスバーナ33による加熱後の加熱水の温度に応じた信号を出力するものである。給湯制御部32は、リモコン操作により設定された温度と、第3温度センサ35cにより検出された温度とが等しくなるように温度制御を行う。流量センサ35dは、給湯器内配管15のうち水流サーボ36の上流側に配置され、混合弁31から出湯された温水の流量、すなわちユーザ側に供給される加熱水温水の流量に応じた信号を出力するものである。なお、上記各種センサ35は、ユーザ側に適切な温度の加熱水を供給するため、一般的な給湯器においても設置されており、新たに設置する必要がないものである。また、流量センサ35dは、給湯器内配管15の上流側に配置されているが、第3温度センサ35Cの付近などの下流側に配置されてもよい。水量サーボ36は、混合弁31から出湯された温水がガスバーナ33によって加熱されないようにガスバーナ33をバイパスさせるものである。この水量サーボ36は給湯制御部32によって開度が調節されるものであって、開度調整によってもユーザ側に供給される加熱水の温度が制御されることとなる。以上のような構成により、給湯器3は太陽熱温水器2により加熱された予熱温水をガスバーナ33により加熱してユーザに供給することとなる。しかし、これら構成のみでは、太陽熱温水器2の利用により削減された熱量等を算出することができない。そこで、本実施形態に係る給湯制御部32は、体積検出部体積検出手段32aと、冷水温度検出部冷水温度検出手段32bと、温水温度検出部温水温度検出手段32cと、熱量等算出部算出手段32dとを備えている。体積検出部32aは、ユーザ側に供給される温水の体積量を検出するものである。この体積検出部32aは、流量センサ35dにより検出された温水の流量と、ユーザ側に温水が供給された供給時間とから、ユーザ側に供給される温水の体積量を検出する。冷水温度検出部32bは、第1温度センサ35aからの信号に基づいて、冷水管12内の冷水の温度を検出するものである。温水温度検出部32cは、第2温度センサ35bからの信号に基づいて、混合弁31から出湯された温水の温度を検出するものである。熱量等算出部32dは、冷水温度検出部32bにより検出された冷水の温度、温水温度検出部32cにより検出された温水の温度、及び、体積検出部32aにより検出された温水の体積量に基づいて、太陽熱温水器2の利用によって削減された熱量算出対象となる熱量を算出するものである。より詳細に、熱量等算出部32dは、太陽熱温水器2の利用によって削減された熱量を、熱量J=K×V×TH-TLなる式から算出する。ここで、Kは、熱量換算係数J/m3°Cであり、Vは体積検出部32aにより検出された通過体積m3である。また、THは温水温度検出部32cにより検出された温水温度°Cであり、TLは冷水温度検出部32bにより検出された冷水温度°Cである。また、本実施形態において熱量等算出部32dは算出した熱量に基づいて、削減されたガス料金や二酸化炭素量等の情報を算出する。さらに、給湯制御部32は、熱量等算出部32dの算出結果削減された熱量の情報や、算出結果に基づいて算出される算出値削減されたガス料金や二酸化炭素量等の情報を給湯器リモコン3Aに送信し、給湯器リモコン3Aはこれら情報を表示する。これにより、ユーザは削減された熱量、ガス料金及び二酸化炭素量等を確認することができ、より一層ユーザに太陽熱温水器2の利用を促すことができる。なお、本実施形態においては給湯器リモコン3Aに削減された熱量等を表示しているが、これに限らず、表示用の専用器を備えていてもよい。また、専用器は、家内に設置される場合に限らず、野外に設置されてもよい。また、給湯器リモコン3Aは、表示内容を日毎、週毎、月毎、及び年毎の単位で表示可能となっていることが好ましい。さらには、これら表示をリモコン操作により切替表示可能となっていることが好ましい。次に、本実施形態に係る給湯器3の熱量等の算出方法について説明する。図3は、本実施形態に係る給湯器3の算出方法を示すフローチャートである。なお、図3に示す処理は給湯器3の電源がオフとなるまで、繰り返し実行される。まず、図3に示すように、まず給湯制御部32は、流量センサ35dからの信号を読み込みS1、流量が零を超えるか否かを判断するS2。流量が零を超えないと判断した場合S2:NO、処理はステップS1に移行する。一方、流量が零を超えると判断した場合S2:YES、体積検出部32aは、ステップS1において検出した流量と検出時間とから、ユーザ側に供給される温水の体積を算出するS3。次いで、給湯制御部32は、第1及び第2温度センサ35a,35bからの信号を読み込むS4。次いで、冷水温度検出部32b及び温水温度検出部32cは、ステップS4において読み込んだ信号に基づいて、冷水温度と温水温度とを検出するS5。その後、熱量等算出部32dは、ステップS3において検出した体積、及び、ステップS5において検出した冷水温度と温水温度とに基づいて、太陽熱温水器2の利用により削減された熱量を算出するS6。次に、熱量等算出部32dは、算出した熱量に基づいて、太陽熱温水器2の利用により削減されたガス料金や二酸化炭素量等を算出するS7。次いで、給湯制御部32は、ステップS6,S7により算出された情報を給湯器用リモコン3Aに送信するS8。これにより、給湯器用リモコン3Aでは各種情報が表示されることとなる。その後、図3に示す処理は終了する。ここで、上記フローチャートではステップS6において熱量を算出し、ステップS7にてガス料金や二酸化炭素量等を算出している。しかし、これに限らず、ステップS6の処理を省略して、ステップS7にてガス料金や二酸化炭素量等を算出してもよい。なお、上記の如くステップS6の処理を省略してガス料金や二酸化炭素量等を算出したとしても、これらの算出には熱量の算出を伴うため、算出対象となる熱量を算出することに変わりはないからである。このようにして、本実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1によれば、冷水温度検出部32b、温水温度検出部32c、体積検出部32a、及び、これら手段から熱量を算出する熱量等算出部32dを備えている。ここで、給湯器3には、給湯制御のため、各種温度センサ35a~35cや流量センサ35dが用いられている。このため、センサ類の追加なく、給湯器3に既に用いられているセンサ類からの信号に基づいて各種情報を検出算出する上記各部32a~32dを構成することができる。従って、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことができる。また、温水温度検出部32cは、太陽熱温水器2によって加熱され且つガスバーナ33により加熱される前の予熱温水を含む温水の温度を検出し、熱量等算出部32dは、太陽熱温水器2の利用によって削減された熱量を算出する。このため、配管等にセンサ類を設けることなく、太陽熱温水器2により削減できた熱量を算出することができると共に、太陽熱給湯システムの普及に貢献することもできる。また、熱量等算出部32dの算出結果、又は算出結果に基づいて算出された算出値の少なくとも一方を表示する給湯器用リモコン3Aを備えるため、削減熱量等をユーザに提示でき、ユーザに使用状態を認識させることができる。次に、本発明の第2実施形態を説明する。第2実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1を説明する。第2実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1は、第1実施形態のものと技術的特徴を共通するものであるが、構成及び処理内容が第1実施形態のものと一部異なっている。以下、第1実施形態との相違点について説明する。図4は、第2実施形態に係る給湯システム1の構成図である。図4に示すように、第2実施形態に係る給湯システム1は、冷水管12から冷水を導入し、これを加熱してユーザ側に供給するものである。すなわち、第2実施形態に係る給湯システム1は、第1実施形態のように太陽熱温水器2を備えておらず、また、冷水管12のうち分岐点Aから貯湯槽23に向かう配管、及び温水管13についても備えていない構成となっている。図5は、第2実施形態に係る給湯器3の詳細を示す構成図である。図5に示すように、第2実施形態に係る給湯器3は、混合弁31と第2温度センサ35bとを備えておらず、第1温度センサ35a、第3温度センサ35c、及び流量センサ35dからの信号に基づいて、算出対象となる熱量を算出する。また、第2実施形態において冷水温度検出部32bは、第1実施形態と同様に、第1温度センサ35aからの信号に基づいて冷水の温度を検出するが、温水温度検出部32cは、第3温度センサ35cからの信号に基づいて温水の温度を検出する。なお、第1温度センサ35a、第3温度センサ35c、及び流量センサ35dは、給湯器3にもともと備え付けられているものであり、新たにセンサ類を追加する必要がない。より詳細に、第2実施形態に係る給湯器3は燃料効率が良い高効率給湯器であり、熱量等算出部32dは熱量を算出すると共に高効率であることを示すために従来の給湯器を使用した場合と比較した削減ガス量や削減ガス料金を算出する。具体的に説明すると、第2実施形態に係る給湯器3の熱量等算出部32dは、ガスバーナ33による加熱に要した熱量以下消費熱量というQoを算出する。この際、熱量等算出部32dは消費熱量QoJ=K×FW×TH-TLなる式から消費熱量Qoを算出する。ここで、FWは給湯体積m3であり、THは第3温度センサ35cからの信号に基づいて温水温度検出部32cにより検出された温水温度である。他は第1実施形態と同様である。また、第2実施形態において熱量等算出部32dは、入力熱量QiJ及び給湯効率kを算出する。この際、熱量等算出部32dは入力熱量QiJ=H×FGなる式から入力熱量Qiを算出し、給湯効率k=Qo/Qiなる式から給湯効率kを算出する。ここで、Hは発熱量J/m3であり、FGは使用ガス体積m3である。使用ガス体積FGは、ガス比例弁34の開度から求めることができる。ガス比例弁34の開度は、ガス比例弁34の開度を制御するための制御信号から求めることができる。さらに、第2実施形態において熱量等算出部32dは、高効率給湯器の使用によって従来の給湯器の使用よりも削減された削減ガス量FDm3、削減ガス料金GP円、及びCO2削減量EkgCO2を算出する。この際、熱量等算出部32dは削減ガス量FDm3=Qo/0.85/Hなる式から削減ガス量FDを算出し、削減ガス料金GP円=FD×GP0なる式から削減ガス料金GPを算出する。また、熱量等算出部32dはCO2削減量EkgCO2=FD×E0なる式からCO2削減量Eを算出する。なお、上記において0.85という数値は従来の給湯器の給湯効率である。また、GP0はガス料金単価円/m3であり、E0はCO2排出係数kgCO2/m3である。次に、第2実施形態に係る給湯器3の熱量等の算出方法について説明する。第2実施形態に係る給湯器3は、第1実施形態と同様にして熱量等を算出する。すなわち、第2実施形態に係る給湯制御部32は、図3に示すように、流量センサ35dからの信号を読み込みS1、流量が零を超える場合S2:YES、給湯体積を検出するS3。そして、給湯制御部32は、第1及び第3温度センサ35a,35cからの信号値を読み込んでS4、冷水温度と温水温度とを検出しS5、消費熱量Qoを算出するS6。その後、給湯制御部32は、給湯効率kや削減ガス料金GPを算出しS7、算出結果を給湯器用リモコン3Aに送信するS8。なお、第2実施形態に係る給湯器3は、給湯効率kを算出するために、各種センサ35からの信号値のみならず、ガス比例弁34の開度の情報についても利用する。このようにして、第2実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1によれば、第1実施形態と同様に、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことができ、且つ、削減熱量等をユーザに提示でき、ユーザに使用状態を認識させることができる。また、第2実施形態において温水温度検出部32cは、ガスバーナ33によって加熱された加熱水を含む温水の温度を検出し、熱量等算出部32dは、ガスバーナ33による加熱によって要した熱量を算出する。このため、配管等にセンサ類を設けることなく、要した熱量をユーザに示すことなどを可能とした給湯器3を提供することができる。また、熱量等算出部32dは、算出した熱量とガス比例弁34の開度とに基づいて、給湯効率kを算出するため、近年提案されている高効率給湯器に適用した場合には、その給湯効率kの良さなどをユーザに示すことなどが可能となり、例えば高効率給湯の普及に貢献することができる。次に、本発明の第3実施形態を説明する。第3実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1を説明する。第3実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1は、第2実施形態のものと技術的特徴を共通するものであるが、構成及び処理内容が第2実施形態のものと一部異なっている。以下、第2実施形態との相違点について説明する。まず、第3実施形態に係る給湯器3は追炊機能を有するものである。図6は、第3実施形態に係る給湯器3の詳細を示す構成図である。図6に示すように、第3実施形態に係る給湯器3は、第2実施形態に係る構成に加えて、追炊用配管16、循環ポンプ追炊手段37、第4温度センサ35e、追炊バーナ追炊手段、加熱部38、及び、追炊比例弁39を備えている。追炊用配管16は、風呂場の浴槽から給湯器3内につながる配管であり、一端及び他端側が共に浴槽内につながっており、中間部が給湯器3に配置されるものである。循環ポンプ37は、浴槽にて冷却した湯水を追炊用配管16に流入させるためのポンプである。第4温度センサ35eは、給湯器3内における追炊用配管16の上流側に配置されており、浴槽から追炊用配管16に流入する湯水の温度に応じた信号を出力するものである。追炊バーナ38は、供給された燃料ガスを燃焼して追炊用配管16に流入してくる湯水を再加熱するものである。追炊比例弁39は、追炊バーナ38に供給する燃料ガスの量を調節するものである。給湯制御部32は、この追炊比例弁39の開度を制御することで追炊バーナ38による加熱を制御する。また、第3実施形態において冷水温度検出部32bは、第4温度センサ35eからの信号に基づいて冷水の温度を検出する。より詳細に冷水温度検出部32bは、追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度を冷水温度として検出する。追い炊き開始初期において第4温度センサ35eからの信号により検出される温度は、追い炊き開始前の浴槽内の湯水の温度と近似しているからである。また、第3実施形態において温水温度検出部32cは、追い炊きの設定温度を温水温度として検出する。さらに、体積検出部32aは、浴槽にて冷却される前に浴槽に供給された温水の体積を検出する。この体積は、過去の給湯において、流量センサ35dにより検出された流量と給湯時間とから求めることができる。また、給湯器によっては湯張り時に供給する温水の体積が予め設定されているものもあり、このような給湯器の場合にはその体積を採用してもよい。なお、追炊機能付きの給湯器3において第4温度センサ35eは、もともと備え付けられているものであり、新たにセンサ類を追加する必要がない。また、第3実施形態に係る給湯器3の熱量等算出部32dは、追炊きに要した熱量Qpを算出する。この際、熱量等算出部32dは熱量QpJ=K×FW×ρ×TH-TLなる式から追炊きに要した熱量Qoを算出する。ここで、FWは体積検出部32aにより検出された浴槽内の水の体積m3であり、TH°Cは追炊き設定温度である。また、TL°Cは追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度であり、ρkg/m3は水の密度である。次に、第3実施形態に係る給湯器3の熱量等の算出方法について説明する。図7は、第3実施形態に係る給湯器3の算出方法を示すフローチャートである。図7に示すように、まず給湯制御部32は、追炊きが開始されたか否かを判断するS11。この際、給湯制御部32は、給湯器用リモコン3Aに追炊き操作があったか否かに基づいて、追炊きが開始されたか否かを判断する。追炊きが開始されていないと判断した場合S11:NO、追炊きが開始されたと判断されるまで、この処理が繰り返される。一方、追炊きが開始されたと判断した場合S11:YES、温水温度検出部32cは、給湯器用リモコン3Aに設定される設定温度を温水温度として検出するS12。その後、給湯制御部32は、第4温度センサ35eからの信号を読み込むS13。このとき、給湯制御部32は、ステップS11においてYESと判断されてから所定時間が経過するまでに、第4温度センサ35eからの信号を読み込む。次いで、冷水温度検出部32bは、ステップS13において読み込んだ信号に基づいて、冷水温度を検出するS14。その後、体積検出部32aは、過去の給湯において記憶された給湯体積の情報を読み込むS15。すなわち、給湯制御部32は、給湯毎に給湯体積を記憶しておき、ステップS15の処理では例えば過去直近の給湯体積の情報を読み出す。そして、熱量等算出部32dは、ステップS12において検出した温水温度、ステップS14において検出した冷水温度、及び、ステップS15において検出した体積に基づいて、追炊きに要した熱量を算出するS16。次に、熱量等算出部32dは、算出した熱量に基づいて、追炊きに要したガス料金や二酸化炭素量等を算出するS17。次いで、給湯制御部32は、ステップS16,S17により算出された情報を給湯器用リモコン3Aに送信するS18。これにより、給湯器用リモコン3Aでは各種情報が表示されることとなる。その後、図7に示す処理は終了する。このようにして、第3実施形態に係る給湯器3及び給湯システム1によれば、第1実施形態と同様に、構成の複雑化を抑制しつつも熱量等の算出を行うことができ、且つ、削減熱量等をユーザに提示でき、ユーザに使用状態を認識させることができる。また、冷水温度検出部32bは、追い炊きが開始されてから所定時間以内に流入した湯水の温度を検出すると共に、温水温度検出部32cは、追い炊きの設定温度を検出する。ここで、追い炊き機能付きの給湯器3では、追い炊き時における浴槽内の湯水の温度を検出するためのセンサが用いられており、追い炊き開始初期において当該センサに検出される温度は、追い炊き開始前の浴槽内の湯水の温度と近似している。よって、所定時間以内に流入した湯水の温度は、追い炊き前の湯水の温度である。また、追い炊き時には温度が設定されることから、この設定温度が追い炊き後の温水の温度といえる。さらに、体積検出部32aは、浴槽にて冷却される前に浴槽に供給された温水の体積を検出する。ここで、給湯器3は、追い炊き機能部分において流量センサを備えていないことが通常であるが、追い炊きされる湯水の量は浴槽内の湯水の量として捉えることができる。そして、これら情報から熱量を算出するため、構成の複雑化を抑制しつつ、追い炊きに要した熱量を算出することができる。以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、変更を加えてもよいし、各実施形態を組み合わせてもよい。例えば、第1実施形態において太陽熱温水器2は、貯湯槽23に蓄えられた冷水を熱媒により加熱するものであるが、これに限らず、冷水管12からの冷水を集熱器21まで導いて冷水を加熱するものであってもよい。また、太陽熱温水器2は、貯湯槽23とを備えるものに限らず、貯湯槽23を備えない一体型の太陽熱温水器2であってもよい。また、第2及び第3実施形態において給湯システム1は、太陽熱温水器2を備えないものであるが、これに限らず、太陽熱温水器2を備えていてもよい。"