左右の棚支持構造体間に収納物を載置可能な棚板を架設してなる棚に設けられ前記収納物が前記棚板から落下するのを防止するための落下防止装置であって、前記棚支持構造体の前端面よりも前側に配され前記収納物が棚板から落下するのを防止し得る落下防止位置と棚板上の収納物の出し入れの邪魔にならない退避位置との間で移動可能な落下防止体と、この落下防止体を前記落下防止位置と退避位置との間で移動し得るように保持して前記棚支持構造体に取り付ける取付部材と、外部から加えられる操作力を利用して前記落下防止体を前記落下防止位置と退避位置との間で移動させる操作機構とを具備してなり、前記落下防止体、前記取付部材、及び前記操作機構を、前記左の棚支持構造体の左右方向の中央と前記右の棚支持構造体の左右方向の中央との間の領域内に配していることを特徴とする落下防止装置。前記落下防止体が、前記落下防止位置と退避位置との間で平行移動する落下防止バーと、この落下防止バーの端部を支持しこの落下防止バーとともに昇降する支持体とを具備してなる請求項1記載の落下防止装置。前記落下防止体が、落下防止位置と退避位置との間で平行移動する落下防止バーと、この落下防止バーの端部を支持しこの落下防止バーとともに昇降する支持体とを具備してなり、前記支持体が、前記落下防止バーの両端部を支持する左右の縦枠材を備えたものである請求項1又は2記載の落下防止装置。前記取付部材が、前記棚支持構造体の前側に配されて前記落下防止体を上下方向に案内可能なレール形状をなす取付部材本体と、この取付部材本体を前記棚支持構造体の内側面に支持させるための取付片とを具備してなる請求項1、2又は3記載の落下防止装置。前記左の取付部材本体が、前記左の棚支持構造体の前端面における右半分に添接されたものであり、前記右の取付部材本体が、前記右の支持構造体の前端面における左半分に添接されたものである請求項4記載の落下防止装置。前記各取付部材本体が、内側方に開放された断面形状をなすものであり、これら各取付部材本体内に前記縦枠材を昇降可能に収容している請求項4又は5記載の落下防止装置。前記操作機構が、前記落下防止体を前記落下防止位置に自己復帰させるべく付勢するバネと、このバネの付勢力に抗して前記落下防止体を前記退避位置に移動させるための操作ペダルとを備えたものである請求項1、2、3、4、5又は6記載の落下防止装置。前面側に請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の落下防止装置を設けてなることを特徴とする棚。本発明は、以上のような事情に着目してなされたもので、既存の棚に後付けするための設計がし易く、棚の増連にも対応可能な落下防止装置、及び、この落下防止装置を備えた棚を提供すること目的とする。すなわち、請求項1に記載の落下防止装置は、左右の棚支持構造体間に収納物を載置可能な棚板を架設してなる棚に設けられ前記収納物が前記棚板から落下するのを防止するための落下防止装置であって、前記棚支持構造体の前端面よりも前側に配され前記収納物が棚板から落下するのを防止し得る落下防止位置と棚板上の収納物の出し入れの邪魔にならない退避位置との間で移動可能な落下防止体と、この落下防止体を前記落下防止位置と退避位置との間で移動し得るように保持して前記棚支持構造体に取り付ける取付部材と、外部から加えられる操作力を利用して前記落下防止体を落下防止位置と退避位置との間で移動させる操作機構とを具備してなり、前記落下防止体、前記取付部材、及び前記操作機構を、前記左の棚支持構造体の左右方向の中央と前記右の棚支持構造体の左右方向の中央との間の領域内に配しているものである。ここで、防止とは、完全に防ぎ止めるという意義に限定されるものではなく、例えば、抑制という意義をも包含する概念である。請求項2に記載の落下防止装置は、請求項1に係る構成において、前記落下防止体が、落下防止位置と退避位置との間で平行移動する落下防止バーと、この落下防止バーの端部を支持しこの落下防止バーとともに昇降する支持体とを具備してなるものである。請求項3に記載の落下防止装置は、請求項1又は2に係る構成において、前記落下防止体が、落下防止位置と退避位置との間で平行移動する落下防止バーと、この落下防止バーの端部を支持しこの落下防止バーとともに昇降する支持体とを具備してなり、前記支持体が、前記落下防止バーの両端部を支持する左右の縦枠材を備えたものである。請求項4に記載の落下防止装置は、請求項1、2又は3に係る構成において、前記取付部材が、前記棚支持構造体の前側に配されて前記落下防止体を上下方向に案内可能なレール形状をなす取付部材本体と、この取付部材本体を前記棚支持構造体の内側面に支持させるための取付片とを具備してなるものである。請求項5に記載の落下防止装置は、請求項4に係る構成において、前記左の取付部材本体が、前記左の棚支持構造体の前端面における右半分に添接されたものであり、前記右の取付部材本体が、前記右の支持構造体の前端面における左半分に添接されたものである。請求項6に記載の落下防止装置は、請求項4又は5に係る構成において、前記取付部材本体が、内側方に開放された断面形状をなすものであり、これら各取付部材本体内に前記縦枠材を昇降可能に収容しているものである。請求項7に記載の落下防止装置は、請求項1、2、3、4、5又は6に記載の構成において、前記操作機構が、前記落下防止体を前記落下防止位置に自己復帰させるべく付勢するバネと、このバネの付勢力に抗して前記落下防止体を前記退避位置に移動させるための操作ペダルとを備えたものである。請求項8に記載の棚は、前面側に請求項1、2、3、4、5、6又は7記載の落下防止装置を設けてなることを特徴とする。以上説明したように本発明によれば、既存の棚に後付けするための設計がし易く、棚の増連にも対応可能な落下防止装置、及び、この落下防止装置を備えた棚を提供することができる。以下、本発明の一実施形態を、図1~5を参照して説明する。この実施形態は、本発明を左右方向に増連可能な棚Tであるラック以下、単に棚と説明する。に装着される落下防止装置Pに適用した場合のものである。なお、本明細書における左及び右は、正面側から棚T及び落下防止装置Pを見た場合を基準にして説明することとする。また、本実施形態における棚T及び落下防止装置Pは左右対称形状であり、左右それぞれについての説明を簡略化している部分がある。図3及び図4では、棚T及び落下防止装置Pにおける右下部分を部分的に示している。棚Tは、左右の棚支持構造体1L、1R間に収納物Xを載置可能な棚板2を複数枚上下方向に所望の間隔をあけて架設してなるものである。左右の棚支持構造体1L、1Rは、それぞれ前の柱11と後の柱12とを主体に構成されたものである。前の柱11は、後方に開放された角型断面形状をなすもので前壁11aと左右の側壁11bとを備えている。換言すれば、前の柱11は、長手方向に連続する切欠部分を備えるとともに4箇所の角部が曲線的に折り曲がって形成されている概略四角パイプ状のものであり、さらに言い換えるならば、後方に開放された略コ字状の断面形状をなしている。左右の側壁11bの前後方向中央部分にはそれぞれ複数のフック孔hが上下方向に一定の間隔をあけて形成されている。ここで、角型断面形状とは、少なくとも一部分に角型の断面を有しているものであればよい。以下の説明においても同様である。後の柱12は、前方に開放された角型断面形状をなすもので後壁12aと左右の側壁12bとを備えている。すなわち、後の柱12は、前の柱12と同じ構造の部品を用いたものであり、前方に開放された略コ字状の断面形状をなしている。左右の側壁12bの前後方向中央部分にはそれぞれ複数のフック孔hが上下方向に一定の間隔をあけて形成されている。前の柱11の下端部と後の柱12の下端部とは底版6の側枠部図示せずによって結合されており、前の柱11の上端部と後の柱12の上端部とは天版7の側枠部図示せずによって結合されている。詳述すれば、底版6は、左の棚支持構造体1の左右方向の中央Zと前記右の棚支持構造体1の左右方向の中央Zとの間の領域に配することができる左右幅寸法を備えたもので、ビス等の止着具vを用いて棚支持構造体1の内側片半分に止着されている。換言すれば、底版6の左側は左の棚支持構造体1の右半分に止着されているとともに底版6の右側は右の棚支持構造体1の左半分に止着されている。天版7は、左の棚支持構造体1の左右方向の中央Zと右の棚支持構造体1の左右方向の中央Zとの間の領域に配することができる左右幅寸法を備えたもので、ビス等の止着具vを用いて棚支持構造体1の内側片半分に止着されている。換言すれば、天版7の左側は左の棚支持構造体1の右半分に止着されているとともに天版7の右側は右の棚支持構造体1の左半分に止着されている。底版6の高さに相当する棚支持構造体の外側には下化粧カバー8が着脱可能に止着されている。また、天版7の高さに相当する棚支持構造体1の外側には、上化粧カバー9が着脱可能に止着されている。棚板2は、左右の棚支持構造体1の所望のフック孔hに掛け止めされる対をなす棚受け具21と、これら棚受け具21間に着脱可能に架設した棚板本体22とを具備してなる。棚受け具21は、棚支持構造体1の内側面に添接される起立板211と、この起立板211の前後両縁に設けられ棚支持構造体1のフック孔hに係合する図示しない係合爪と、起立板211の下縁部に設けられ棚板本体22の左右の端部を下側から受け止める図示しない受け止め部とを具備してなる。これら棚受け具21及び棚板本体22の構造は通常のものであるため、図示及び詳細な説明を省略する。以上のようにしてなる棚Tの前側に落下防止装置Pが設けられている。落下防止装置Pは、棚Tに設けられて収納物Xが棚板2から落下するのを防止ないし抑制するためのもので、棚支持構造体1の前端面f、すなわち、前の柱11の前端面fよりも前側に配され収納物Xが棚板2から落下するのを防止し得る落下防止位置Kと棚板2上の収納物Xの出し入れの邪魔にならない退避位置Jとの間で移動可能な落下防止体3と、この落下防止体3を落下防止位置Kと退避位置Jとの間で移動し得るように保持して棚支持構造体1に取り付ける取付部材4と、外部から加えられる操作力を利用して落下防止体3を落下防止位置Kと退避位置Jとの間で移動させる操作機構5とを具備してなる。落下防止体3は、落下防止位置Kと退避位置Jとの間で平行移動する落下防止バー31と、この落下防止バー31の端部を支持しこの落下防止バー31とともに昇降する支持体32とを具備してなる。落下防止バー31は、金属製の棒状ないしパイプ状をなすもので、支持体32の掛け止め孔wから抜け出にくい形状に形成した係合部図示せずを備えている。この係合部は鉤状に形成されたものや平板状に形成されたもの等、種々のものに設定されるものである。支持体32は、落下防止バー31の両端部を支持する角型断面形状をなす左右の縦枠材321と、これら左右の縦枠材321の下端部間を結合する下の横枠材322と、左右の縦枠材321の上端部間を結合する上の横枠材323とを具備してなる。本実施形態においては、下の横枠材322は、最も下に配される棚板2上の収納物Xの落下を防止するための落下防止バー31の機能としての機能も兼ねている。左右の縦枠材321は、外側方に開放された略コ字状の角型断面形状を有するもので、内側壁321aと、この内側壁321aの前縁に連続する前壁321bと、前記内側壁321aの後縁に連続する後壁321cとを備えている。内側壁321aには、落下防止バー31の両端部分を着脱可能に掛け止めするための掛け止め孔wが上下方向に一定間隔をあけて形成されている。また、内側壁321aにおける外側面前壁321b及び後壁321c側に向く面には後述する操作機構5を構成するバネ51の上端部を受けるためのバネ受けvuが溶接により固設されている。続いて、左右の取付部材4について説明する。左の取付部材4は、左の棚支持構造体1Rの前側に配されて落下防止体3を上下方向に案内可能なレール形状をなす取付部材本体41と、この取付部材本体41を左の棚支持構造体1Lの内側面gに支持させるための薄板状をなす取付片42とを具備してなる。詳述すれば、取付部材本体41が、左の棚支持構造体1Lの前端面fにおける右半分に添接されたものであり、内側方に開放された平断面視略コ字状をなしている。取付部材本体41は、側壁411と、この側壁411の前端から連続して延びる前壁412と、側壁411の後端から連続して延びる後壁413とを主体に構成されている。また、取付部材本体41は、前壁412及び側壁411の下端から連続して延びる底壁414を備えている。この底壁414は、後述する操作機構5を構成するバネ51の下端部を受けるバネ受け部としての機能を発揮する。そして、左の取付部材本体41内に支持体32の左の縦枠材321を昇降可能に収容している。なお、縦枠材321における前後壁321b、321cには、樹脂製の緩衝部材dが取り付けられており、有底レール溝を形成する取付部材本体41に対して支持体32の縦枠材321がスムーズに上下できるようにしている。取付片42は、薄板状のもので、棚支持構造体1を構成する前の柱11の内側面に密着させた状態で止着具であるビスvを用いて止着されている。取付片42は、前の柱11の側壁11bに形成されたフック孔hにまで及ばないように寸法設定されている。すなわち、取付片42の前後寸法は、取付部材4を前の柱11に取り付けた場合にフック孔hに干渉しない寸法に設定されており、フック孔hの利用に支障が出ないように形成されている。右の取付部材4は、右の棚支持構造体1Rの前側に配されて落下防止体3を上下方向に案内可能なレール形状をなす取付部材本体41と、この取付部材本体41を右の棚支持構造体1Rの内側面gに支持させるための薄板状をなす取付片42とを具備してなる。詳述すれば、取付部材本体41が、右の棚支持構造体1Rの前端面fにおける左半分に添接されたものであり、内側方に開放された平断面視略コ字状をなしている。取付部材本体41は、側壁411と、この側壁411の前端から連続して延びる前壁412と、側壁411の後端から連続して延びる後壁413とを主体に構成されている。また、取付部材本体41は、前壁412及び側壁411の下端から連続して延びる底壁414を備えている。この底壁414は、後述する操作機構5を構成するバネ51の下端部を受ける機能を発揮する。そして、右の取付部材本体41内に支持体32の右の縦枠材321を昇降可能に収容している。なお、縦枠材321における前後壁321b、321cには、樹脂製の緩衝部材dが取り付けられており、有底レール溝を形成する取付部材本体41に対して支持体32の縦枠材321がスムーズに上下できるようにしている。取付片42は、薄板状のもので、棚支持構造体1を構成する前の柱11の内側面に密着させた状態で止着具であるビスvを用いて止着されている。取付片42は、前の柱11の側壁11bに形成されたフック孔hにまで及ばないように寸法設定されている。すなわち、取付片42の前後寸法は、取付部材4を前の柱11に取り付けた場合にフック孔hに干渉しない寸法に設定されており、フック孔hの利用に支障が出ないように形成されている。操作機構5は、落下防止体3を落下防止位置Kに自己復帰させるべく付勢するバネ51と、このバネ51の付勢力に抗して落下防止体3を退避位置Jに移動させるための操作ペダル52とを備えたものである。具体的に説明すれば、バネ51は、取付部材4の底壁414と縦枠材321の内部に設けられたバネ受けvuとの間に介設された圧縮コイルスプリングであり、前記落下防止体3を重力に抗して上方に弾性付勢するものである。操作ペダル52は、落下防止体3の支持体32の下の横枠材322に固設された左右対をなすアーム521と、これら対をなすアーム521間に架設された足踏み対象となるペダル本体522とを具備してなる。アーム521には、底版6の前面に転接するローラーrが軸着されており、このローラーrによって踏み込み時における下の横枠材322のひずみ変形を抑制するようにしている。この操作機構5により、落下防止体3を作動させるようにしている。すなわち、操作機構5は、落下防止バー31が棚板2上に形成される収容空間Sの前を塞ぐように位置する落下防止位置Kと、落下防止バー31が棚板2と同じ高さに位置する退避位置Jとの間で、落下防止体3を作動させるようにしている。以上のようにしてなる落下防止体3と、取付部材4と、操作機構5とを、左の棚支持構造体1Lの左右方向の中央Zと右の棚支持構造体1Rの左右方向の中央Zとの間の領域内に配している。次いで、この落下防止装置Pの作動を説明する。操作ペダル52を踏み込んでいない状態においては、落下防止体3がバネ51の弾性付勢力によって上方に位置している。すなわち、操作ペダル52に操作者によって荷重をかけていない状態では、落下防止バー31が収容空間Sの前方に位置する落下防止位置Kに保持されている。そのため、棚板2上に載置されている収納物Xが落下するのを落下防止バー31により防止又は抑制することができる。この状態から操作ペダル52を踏み込むと、落下防止体3がバネ51の付勢力に抗して下方に降下し、落下防止バー31が棚板2の上面よりも沈み込む退避位置Jにまで達する。そのため、棚板2上の収納物Xを落下防止バー31に邪魔されることなく自由に取り出すことが可能になる。棚板2上に収納物Xを収納する場合にも同様に操作ペダル52を踏み込むことにより円滑な作業が可能になる。このように、本実施形態に係る落下防止装置Pであれば、落下防止体3が棚支持構造体1の前端面fよりも前側に配されているとともに、落下防止体3、取付部材4、及び操作機構5を、左の棚支持構造体1の左右方向の中央Zと右の棚支持構造体1の左右方向の中央Zとの間の領域内に配しているので、既存の棚Tに対して後付けするような装置の設計を容易に行うことができるとともに、左右の何れか一方の棚支持構造体1を共有しつつ横方向に棚を増連する形態にも柔軟に対応できるものとなっている。すなわち、本実施形態に係る落下防止装置Pは、図5において概略的に示すように、既存の棚Tの一方の棚支持構造体1Lと、新たに追加する一の棚支持構造体1Aとの間に、新たに追加する棚板2’を配して棚TAを増加連続させる形態を柔軟に行うことができる。つまり、左側に増連を行う場合には左の棚支持構造体1Lに取り付けてある下化粧カバー8、上化粧カバー9をそれぞれ取り外し、従来通り、新たな底版6及び天版7を介して追加の棚支持構造体1Aを配設し、その追加の棚支持構造体1Aと当初の左の棚支持構造体1Lとの間に新たな棚板2’を適所に架設すればよい。この場合、当初の左の棚支持構造体1Lの前の柱11の前端面fにおける左半分の領域は開放されており、落下防止装置Pを構成する部材が存在しないため、左の棚支持構造体1Lと新たに増設した追加の棚支持構造体1Aの前面にも本実施形態の落下防止装置Pと同様な構成をなす他の落下防止装置PAをスムーズに装着することができる。なお、上記説明と同様の趣旨で、図中における右側に、棚板の増連をする場合も同様であるのはもちろんのことである。落下防止体3のより具体的な構成としては、落下防止位置Kと退避位置Jとの間で平行移動する落下防止バー31と、この落下防止バー31の端部を支持しこの落下防止バー31とともに昇降する支持体32とを具備してなるものとすることができ、材料を軽減して軽量化を実現しつつ、収納物Xの落下を防止するという目的を達成することができる。落下防止体3が、落下防止位置Kと退避位置Jとの間で平行移動する落下防止バー31と、この落下防止バー31の端部を支持しこの落下防止バー31とともに昇降する支持体32とを具備してなり、支持体32が、落下防止バー31の両端部を支持する角型断面形状をなす左右の縦枠材321を備えたものであるため、広く普及している標準的な構造材を適用し易く、また、縦枠材321の設計も行い易いものとなる。取付部材4が、棚支持構造体1の前側に配されて落下防止体3を上下方向に案内可能なレール形状をなす取付部材本体4と、この取付部材本体4を棚支持構造体1の内側面gに支持させるための薄板状の取付片42とを具備してなるものであるため、取付部材4を、棚板2上の収容空間Sと外部空間との連通に支障が出にくい設計にすることができる。左の取付部材本体1が、左の棚支持構造体1の前端面fにおける右半分に添接されたものであり、右の取付部材本体1が、右の支持構造体1の前端面fにおける左半分に添接されたものであるため、棚Tの増連にも柔軟に対応することができるとともに、棚板2上の収容空間Sと外部との連通に支障が生じにくいものとなっている。取付部材本体41が、内側方に開放された平断面視略コ字状をなすものであり、取付部材本体41内に角型断面形状をなす支持体32の縦枠材321を昇降可能に収容しているため、簡易な構成により、縦枠材321と取付部材本体41とのがたつきが抑制されるとともに、縦枠材321のスムーズな上下スライドを実現することができる。また、取付部材4の取付片42が薄板状のものであり、且つ、取付部材本体41の後壁413の内側端から後壁413と直交する方向に延びているものであるため、取付部材4を、略角柱状ないし略角パイプ状をなしている棚支持構造体1に対して容易に位置決めして取り付けることができるとともに、棚支持構造体1の内側面gを有する内側の側壁11b、すなわち、前の柱11の内側壁11bにねじ孔yを形成するだけで、落下防止装置Pを棚Tに対して装着することが可能であるため、装置Pを取り付けるために既存の棚Tに対して大きな改造を加える必要がないものとなっている。さらに、取付部材4の取付片42が薄板状のものであるため、棚板2上の収容空間Sの前面を塞ぐことが殆ど無く、収納物Xの出し入れにも支障が生ずることが少ないものとなっている。すなわち、落下防止バー31を退避位置Jに移動させておけば、従来のシンプルな棚とほぼ同様な使い勝手で収納物Xの出し入れを行うことができる。操作機構5が、落下防止体3を落下防止位置Kに自己復帰させるべく付勢するバネ51と、このバネ51の付勢力に抗して落下防止体3を退避位置Jに移動させるための操作ペダル52とを備えたものであるため、落下防止体3を下方に移動させるための操作を、操作ペダル52に対して使用者の足を用いて外力を与えることによって行うことができる。すなわち、操作ペダル52に足をかけて下方に踏みこむことにより、落下防止バー31を退避位置Jに移動させることができるため収納物Xのスムーズな出し入れ作業を行うことができるものとなっている。なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。落下防止装置が適用される棚は、本実施形態に示されるものには限定されないのはもちろんのことである。棚支持構造体の具体的な形状は種々のものがあり、本実施形態に示されるものには限定されない。例えば、棚支持構造体が、複数の柱状体により構成されておらず、板状をなしているものなどが考えられる。落下防止体は、本実施形態で示したような支持体に対して落下防止バーを着脱自在にしたものには限定されず、支持体と落下防止バーとを一体化させたようなものであってもよい。取付部材は、落下防止体を保持して左の棚支持構造体の左右方向の中央と右の棚支持構造体の中央との間の領域内に配されているものであればよく、本実施形態に示される形状のものには限定されるものではない。例えば、取付部材本体の後壁と棚支持構造体の前端面とを止着具等を用いて止着したり他の取付手段によって止着したりしてもよい。操作機構は、本実施形態で示したような足による操作を基本とするものには限定されず、例えば、落下防止体に対してハンドル部を取り付けて、そのハンドル部を使用者の手によって操作できるようにしてもよい。また、操作機構の形状は、種々のものが適用できるのはもちろんのことであり、例えば、操作ペダルの幅寸法を本実施形態に示すものよりも狭くしたり、前後幅寸法を本実施形態に示すものよりも広くしたりする等、適宜設定することができる。操作機構のバネは、本実施形態に示すようなコイルスプリングタイプのものに限られるものではなく、例えば、空気バネ、ねじりコイルバネ、皿バネ、板バネ、その他種々のものを適用することができる。棚支持構造体、落下防止体、取付部材、操作機構に用いられる部材は、種々のものを適用することができ、本実施形態に示すような角型断面形状のものに限定されるものではない。より具体的に言えば、棚支持構造体の前後の柱、落下防止体の支持体、取付部材の取付部材本体、操作機構のペダル本体に用いられる部材は、円筒状のものや角筒状のもの或いはこれらの一部を切り欠いたもの等、種々のものを適用することができる。その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。