"水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートA、ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートB、水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートC並びに重合開始剤Dを含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化型ハードコート用組成物。前記水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートAが、炭素数2~80の脂肪族若しくは脂環式多価アルコールのモノメタアクリレートである請求項1記載の組成物。前記水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートAが、ヒドロキシアルキル基の炭素数が2~4のヒドロキシアルキルメタアクリレートである請求項2記載の組成物。前記ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートBが、2-ビニロキシエトキシアルキルメタアクリレートアルキルの炭素数2~4、下記一般式6で表されるアリルエーテル基を有するメタアクリレート及び炭素数2~8の脂肪族若しくは脂環式ジオールビニルエーテルのメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも1種のメタアクリレートである請求項1~3のいずれか記載の組成物。[式中、R13、R14及びR15はそれぞれ独立に水素原子又はメチル基であり、R14又はR15が複数個ある場合複数個のR14又はR15はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、gは1~10の整数である。]前記ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートBが、2-2-ビニロキシエトキシエチルメタアクリレートである請求項4記載の組成物。前記水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートCが、炭素数5~12の4価以上の脂肪族若しくは脂環式多価アルコールのポリメタアクリレート及び該多価アルコールの炭素数2~4のアルキレンオキサイド1~30モル付加物のポリメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも1種のメタアクリレートである請求項1~5のいずれか記載の組成物。前記水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートCが、ペンタエリスリトールトリメタアクリレートである請求項6記載の組成物。前記重合開始剤Dが、アシルホスフィンオキサイド誘導体系重合開始剤D1、α-アミノアセトフェノン誘導体系重合開始剤D2、ベンジルケタール誘導体系重合開始剤D3、α-ヒドロキシアセトフェノン誘導体系重合開始剤D4、ベンゾイン誘導体系重合開始剤D5、オキシムエステル誘導体系重合開始剤D6及びチタノセン誘導体系重合開始剤D7からなる群から選ばれる少なくとも1種のラジカル重合開始剤である請求項1~7のいずれか記載の組成物。更に活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤Eを含有する請求項1~8のいずれか記載の組成物。前記活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤Eが、スルホニウム塩誘導体E1及び/又はヨードニウム塩誘導体E2である請求項9記載の組成物。前記水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートAの含有量が1~80重量、前記ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートBの含有量が1~80重量、前記水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートCの含有量が1~90重量、前記重合開始剤Dの含有量が0.05~30重量及び活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤Eの含有量が0~30重量である請求項1~10のいずれか記載の組成物。ブラウン管、液晶ディスプレイ、プラズマディスプレイ、エレクトロルミネッセンスディスプレイ又はタッチパネル用である請求項1~11のいずれか記載の組成物。請求項1~12のいずれか記載の組成物が活性エネルギー線により硬化されてなるハードコート塗膜。本発明の目的は、塗膜の高密着性、高透明性を損なうことなく、優れた表面保護機能を発現する硬化膜を与えるハードコート用組成物を提供することにある。本発明者らは、上記の目的を達成するべく検討を行った結果、本発明に到達した。即ち本発明は、水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートA、ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートB、水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートC並びに重合開始剤Dを含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化型ハードコート用組成物;並びに上記の組成物が活性エネルギー線により硬化されてなるハードコート塗膜;である。本発明の活性エネルギー線硬化型ハードコート用組成物は、以下の効果を奏する。1本発明の組成物が硬化されてなる硬化物ハードコート塗膜は、高硬度を発現する。2本発明の組成物が硬化されてなる硬化物ハードコート塗膜は、基材への高密着性を発現する。3本発明の組成物が硬化されてなる硬化物ハードコート塗膜は、高透明性を発現する。本発明の活性エネルギー線硬化型ハードコート用組成物は、水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートA、ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートB、水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートC並びに重合開始剤Dを含有する。水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートAとしては、炭素数2~80の脂肪族若しくは脂環式多価アルコールのモノメタアクリレート等が挙げられる。上記の炭素数2~80の脂肪族若しくは脂環式多価アルコールは、分子鎖中に-O-や-COO-を有していてもよい。Aの具体例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、ペンタエリスリトールモノメタアクリレート、ジペンタエリスリトールモノメタアクリレート、3-ヒドロキシ-1-アダマンチルメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジメタノールモノメタアクリレート、グリセロールモノメタアクリレート、一般式1~5のいずれかで表されるメタアクリレート等が挙げられる。Aは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。尚、上記及び以下において、アクリレート、メタクリレートの双方又はいずれかを指す場合メタアクリレートと、アクリル、メタクリルの双方又はいずれかを指す場合メタアクリルと、それぞれ記載することがある。式中、R1及びR3~R12はそれぞれ独立に水素原子又はメチル基であり、R5又はR6が複数個ある場合複数個のR5又はR6はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、R2は炭素数1~18の1価の脂肪族炭化水素基であり、aは1~5の整数であり、bは2~10の整数であり、c~fはそれぞれ独立に0~10の整数であり、cとdは同時に0になることはなく、eとfは同時に0になることはない。これらの内、表面硬度及び密着性の観点から好ましいのは、ヒドロキシアルキル基の炭素数が2~4のヒドロキシアルキルメタアクリレートであり、さらに好ましいのは2-ヒドロキシエチルメタアクリレート及び4-ヒドロキシブチルメタアクリレートである。水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートAの含有量は、表面硬度及び密着性の観点から、ハードコート用組成物の重量を基準として、好ましくは1~80重量、更に好ましくは3~40重量である。本発明におけるビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートBとしては、2-ビニロキシエトキシアルキルメタアクリレートアルキルの炭素数2~4、下記一般式6で表されるアリルエーテル基を有するメタアクリレート及び炭素数2~8の脂肪族若しくは脂環式ジオールビニルエーテルのメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも1種のメタアクリレート等が挙げられる。式中、R13、R14及びR15はそれぞれ独立に水素原子又はメチル基であり、R14又はR15が複数個ある場合複数個のR14又はR15はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、gは1~10の整数である。Bの具体例としては、2-2-ビニロキシエトキシエチルメタアクリレート、2-2-アリロキシエトキシエチルメタアクリレート、1,4-シクロヘキサンジオールビニルエーテルメタアクリレート及びエチレングリコールビニルエーテルメタアクリレートが挙げられる。Bは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの内、表面硬度及び密着性の観点から好ましいのは、2-ビニロキシエトキシアルキルメタアクリレートアルキルの炭素数2~4であり、さらに好ましいのは2-2-ビニロキシエトキシエチルメタアクリレートである。ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートBの含有量は、表面硬度及び密着性の観点から、ハードコート用組成物の重量を基準として、好ましくは1~80重量、更に好ましくは3~40重量である。本発明における水酸基を1つ以上有する3官能以上好ましくは3~6官能のメタアクリレートCとしては、炭素数5~12の4価以上の脂肪族若しくは脂環式多価アルコールのポリメタアクリレート及び該多価アルコールの炭素数2~4のアルキレンオキサイド1~30モル付加物のポリメタアクリレートからなる群から選ばれる少なくとも1種のメタアクリレート等が挙げられる。Cの具体例としては、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ソルビトールトリメタアクリレート、ソルビトールテトラメタアクリレート、ソルビトールペンタメタアクリレート及び下記一般式7で表されるメタアクリレート等が挙げられる。Cは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。式中、R16、R17及びR18はそれぞれ独立に水素原子又はメチル基であり、h、i及びjはそれぞれ独立に0~10の整数であり、h、i及びjが同時に0になることはない。これらの内、表面硬度及び密着性の観点から好ましいのは、ペンタエリスリトールトリメタアクリレートである。水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートCの含有量は、表面硬度及び密着性の観点から、ハードコート用組成物の重量を基準として、好ましくは1~980重量、更に好ましくは5~80重量である。本発明における重合開始剤Dとしては、例えばアシルホスフィンオキサイド誘導体系重合開始剤D1、α-アミノアセトフェノン誘導体系重合開始剤D2、ベンジルケタール誘導体系重合開始剤D3、α-ヒドロキシアセトフェノン誘導体系重合開始剤D4、ベンゾイン誘導体系重合開始剤D5、オキシムエステル誘導体系重合開始剤D6チタノセン誘導体系重合開始剤D7、有機過酸化物系重合開始剤D8、アゾ化合物系重合開始剤D9及びその他のラジカル開始剤D10が挙げられる。Dは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。アシルホスフィンオキサイド誘導体系重合開始剤D1としては、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-ホスフィンオキサイド[チバジャパン社製DAROCURTPO]及びビス2,4,6-トリメチルベンゾイル-フェニルホスフィンオキサイド[チバジャパン社製IRGACURE819]等が挙げられる。α-アミノアセトフェノン誘導体系重合開始剤D2としては、2-メチル-1-4-メチルチオフェニル-2-モルフォリノプロパン-1-オン[チバジャパン社製IRGACURE907]、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン[チバジャパン社製IRGACURE369]及び1,2-ジメチルアミノ-2-[4-メチルフェニルメチル]-1-[4-4-モルホリニルフェニル]-1-ブタノン[チバジャパン社製IRGACURE379]等が挙げられる。ベンジルケタール誘導体系重合開始剤D3としては、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン[チバジャパン社製IRGACURE651]等が挙げられる。α-ヒドロキシアセトフェノン誘導体系重合開始剤D4としては、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン[チバジャパン社製IRGACURE184]、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニル-プロパン-1-オン[チバジャパン社製DAROCUR1173]、1-[4-2-ヒドロキシエトキシ-フェニル]-2-ヒドロキシ-2-メチル-1-プロパン-1-オン[チバジャパン社製IRGACURE2959]及び2-ヒロドキシ-1-{4-[4-2-ヒドロキシ-2-メチル-プロピオニル-ベンジル]フェニル}-2-メチル-プロパン-1-オン[チバジャパン社製IRGACURE127]等が挙げられる。ベンゾイン誘導体系重合開始剤D5としては、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル及びベンゾインイソプロピルエーテル等が挙げられる。オキシムエステル誘導体系重合開始剤A126としては、1,2-オクタンジオン-1-4-[フェニルチオ-2-O-ベンゾイルオキシム][チバジャパン社製IRGACUREOXE01]及びエタノン-1-9-エチル-6-2-メチルベンゾイル-9H-カルバゾール-3-イル]-1-0-アセチルオキシム[チバジャパン社製IRGACUREOXE02]等が挙げられる。チタノセン誘導体系重合開始剤D7としては、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム[チバジャパン社製IRGACURE784]等が挙げられる。有機過酸化物系重合開始剤D8としては、ベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルパーオキシアセテート、2,2-ジ-t-ブチルパーオキシブタン、t-ブチルパーオキシベンゾエート、n-ブチル4,4-ジ-t-ブチルパーオキシバレレート、ジ-2-t-ブチルパーオキシイソプロピルベンゼン、ジクミルパーオキサイド、ジ-t-ヘキシルパーオキサイド、2,5,-ジメチル-2,5,-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジ-t-ブチルパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、p-メンタンハイドロパーオキサイド、1,1,3,3,-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、t-ブチルハイドロパーオキサイド及びt-ブチルトリメチルシリルパーオキサイド等が挙げられる。アゾ化合物系重合開始剤D9としては、1-[1-シアノ-1-メチルエチルアゾ]ホルムアミド、2,2’-アゾビスN-ブチル-2-メチルプロピオンアミド、2,2’-アゾビスN-シクロヘキシル-2-メチルプロピオンアミド及び2,2’-アゾビス2,4,4-トリメチルペンタン等が挙げられる。その他の重合開始剤D10としては、2,3-ジメチル-2,3-ジフェニルブタン等が挙げられる。これらの内、光硬化性の観点から好ましいのは、アシルホスフィンオキサイド誘導体系重合開始剤D1、α-アミノアセトフェノン誘導体系重合開始剤D2、ベンジルケタール誘導体系重合開始剤D3、α-ヒドロキシアセトフェノン誘導体系重合開始剤D4、ベンゾイン誘導体系重合開始剤D5、オキシムエステル誘導体系重合開始剤D6及びチタノセン誘導体系重合開始剤D7であり、更に好ましいのはアシルホスフィンオキサイド誘導体系重合開始剤D1である。重合開始剤Dの含有量は、光硬化性の観点から、ハードコート用組成物の重量を基準として、好ましくは0.05~30重量、更に好ましくは0.1~20重量である。本発明の活性エネルギー線硬化型ハードコート用組成物は、更に、活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤Eを含有することができる。Eを含有することにより硬化性が向上する。活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤Eとしては、例えばスルホニウム塩誘導体E1及びヨードニウム塩誘導体E2が挙げられる。Dは1種を単独で用いてもよいし、2種以上を併用してもよい。スルホニウム塩誘導体E1としては、トリフェニルスルホニウムテトラフルオロボラート、トリフェニルスルホニウムブロミド、トリ-p-トリルスルホニウムヘキサフルオロホスファート、トリ-p-トリルスルホニウムトリフルオロメタンスルホナート、[p-フェニルメルカプトフェニル]ジフェニルスルホニウムヘキサフルオロホスファート[サンアプロ株製CPI-100P]及び[p-フェニルメルカプトフェニル]ジフェニルスルホニウム[トリパーフルオロエチル]トリフルオロホスファート等が挙げられる。ヨードニウム塩誘導体E2としては、ヨードニウム4-メチルフェニル{4-2-メチルプロピルフェニル}-ヘキサフルオロフォスフェート[チバジャパン社製DAROCUR250]、ヨードニウム[ビス4-t-ブチルフェニル]ヘキサフルオロフォスフェート、ヨードニウム[ビス4-t-ブチルフェニル]トリフルオロ[トリスパーフルオロエチル]フォスフェート、ヨードニウム[ビス4-メトキシフェニル]トリフルオロ[トリスパーフルオロエチル]フォスフェート、ヨードニウム[ビス4-メトキシフェニル][テトラキスパーフルフェニル]ボレート及び下記化学式8で表される化合物等が挙げられる。これらの内、光硬化性の観点から化学式8で表される化合物が好ましい。酸発生剤Eの添加量は、光硬化性の観点から、ハードコート用組成物の重量を基準として、好ましくは0~30重量、更に好ましくは0.05~20重量である。本発明のハードコート用組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、必要により更にA、B及びC以外の活性エネルギー線硬化性化合物Fを含有することができる。Fとしては、例えば炭素数3~35のアクリルアミド化合物F1、炭素数4~35のA、B及びC以外のメタアクリレート化合物F2、炭素数6~35の芳香族ビニル化合物F3、炭素数3~20のビニルエーテル化合物F4及びその他の活性エネルギー線硬化性化合物F5が挙げられる。炭素数3~35のメタアクリルアミド化合物F1としては、例えば、メタアクリルアミド、N-メチルメタアクリルアミド、N-エチルメタアクリルアミド、N-プロピルメタアクリルアミド、N-n-ブチルメタアクリルアミド、N-t-ブチルメタアクリルアミド、N-ブトキシメチルメタアクリルアミド、N-イソプロピルメタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミド、N,N-ジメチルメタアクリルアミド、N,N-ジエチルメタアクリルアミド及びメタアクリロイルモルフォリンが挙げられる。炭素数4~35のメタアクリレート化合物F2としては、例えば以下の単官能~六官能のA、B及びC以外のメタアクリレートが挙げられる。単官能メタアクリレートとしては、エチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、tert-オクチルメタアクリレート、イソアミルメタアクリレート、デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、イソステアリルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、4-n-ブチルシクロへキシルメタアクリレート、ボルニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、2-クロロエチルメタアクリレート、4-ブロモブチルメタアクリレート、シアノエチルメタアクリレート、ブトキシメチルメタアクリレート、メトキシプロピレンモノメタアクリレート、3-メトキシブチルメタアクリレート、2-エチルへキシルカルビトールメタアクリレート、2-2-メトキシエトキシエチルメタアクリレート、2-2-ブトキシエトキシエチルメタアクリレート、2,2,2-テトラフルオロエチルメタアクリレート、1H,1H,2H,2H-パーフルオロデシルメタアクリレート、4-ブチルフェニルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、2,4,5-テトラメチルフェニルメタアクリレート、4-クロロフェニルメタアクリレート、フェノキシメチルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、グリシジルメタアクリレート、グリシジロキシブチルメタアクリレート、グリシジロキシエチルメタアクリレート、グリシジロキシプロピルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート、ジメチルアミノプロピルメタアクリレート、ジエチルアミノプロピルメタアクリレート、トリメトキシシリルプロピルメタアクリレート、トリメトキシシリルプロピルメタアクリレート、トリメチルシリルプロピルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイドモノメチルエーテルメタアクリレート、オリゴエチレンオキサイドモノメチルエーテルメタアクリレート、オリゴエチレンオキサイドモノアルキルエーテルメタアクリレート、ポリエチレンオキサイドモノアルキルエーテルメタアクリレート、ポリプロピレンオキサイドモノアルキルエーテルメタアクリレート、オリゴプロピレンオキサイドモノアルキルエーテルメタアクリレート、2-メタクリロイロキシエチルコハク酸、ブトキシジエチレングリコールメタアクリレート、トリフロロエチルメタアクリレート、パーフロロオクチルエチルメタアクリレート、エチレンオキサイド以下、EOと記載変性フェノールメタアクリレート、EO変性クレゾールメタアクリレート、EO変性ノニルフェノールメタアクリレート、プロピレンオキサイド以下、POと記載変性ノニルフェノールメタアクリレート及びEO変性-2-エチルヘキシルメタアクリレート等が挙げられる。二官能メタアクリレートとしては、1,4-ブタンジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジメタアクリレート、ポリプロピレンジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、1,10-デカンジオールジメタアクリレート、ネオペンチルジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、2,4-ジメチル-1,5-ペンタンジオールジメタアクリレート、ブチルエチルプロパンジオールメタアクリレート、エトキシ化シクロヘキサンメタノールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、オリゴエチレングリコールジメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、2-エチル-2-ブチル-ブタンジオールジメタアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールFポリエトキシジメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、オリゴプロピレングリコールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、2-エチル-2-ブチル-プロパンジオールジメタアクリレート、1,9-ノナンジメタアクリレート、プロポキシ化エトキシ化ビスフェノールAジメタアクリレート及びトリシクロデカンジメタアクリレート等が挙げられる。三~六官能のメタアクリレートとしては、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールエタントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンのアルキレンオキサイド変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリロイルオキシプロピルエーテル、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド変性トリメタアクリレート、トリメタアクリロイルオキシエチルイソシアヌレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エトキシ化グリセリントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート及びソルビトールヘキサメタアクリレート等が挙げられる。炭素数6~35の芳香族ビニル化合物F3としては、ビニルチオフェン、ビニルフラン、ビニルピリジン、スチレン、メチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、クロルメチルスチレン、メトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロルスチレン、ジクロルスチレン、ブロムスチレン、ビニル安息香酸メチルエステル、3-メチルスチレン、4-メチルスチレン、3-エチルスチレン、4-エチルスチレン、3-プロピルスチレン、4-プロピルスチレン、3-ブチルスチレン、4-ブチルスチレン、3-ヘキシルスチレン、4-ヘキシルスチレン、3-オクチルスチレン、4-オクチルスチレン、3-2-エチルヘキシルスチレン、4-2-エチルヘキシルスチレン、アリルスチレン、イソプロペニルスチレン、ブテニルスチレン、オクテニルスチレン、4-t-ブトキシカルボニルスチレン、4-メトキシスチレン及び4-t-ブトキシスチレン等が挙げられる。炭素数3~35のビニルエーテル化合物F4としては、例えば以下の単官能又は多官能ビニルエーテルが挙げられる。単官能ビニルエーテルとしては、例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、t-ブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、n-ノニルビニルエーテル、ラウリルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、4-メチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ジシクロペンテニルビニルエーテル、2-ジシクロペンテノキシエチルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、エトキシエチルビニルエーテル、ブトキシエチルビニルエーテル、メトキシエトキシエチルビニルエーテル、エトキシエトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル、テトラヒドロフリフリルビニルエーテル、2-ヒドロキシエチルビニルエーテル、2-ヒドロキシプロピルビニルエーテル、4-ヒドロキシブチルビニルエーテル、4-ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールビニルエーテル、クロルエチルビニルエーテル、クロルブチルビニルエーテル、クロルエトキシエチルビニルエーテル、フェニルエチルビニルエーテル及びフェノキシポリエチレングリコールビニルエーテルが挙げられる。多官能ビニルエーテルとしては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、ビスフェノールAアルキレンオキサイドジビニルエーテル、ビスフェノールFアルキレンオキサイドジビニルエーテル等のジビニルエーテル類;トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、EO付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、PO付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、EO付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、PO付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、EO付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、PO付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、EO付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル及びPO付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルが挙げられる。その他の活性エネルギー線硬化性化合物F5としては、アクリロニトリル、ビニルエステル化合物酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル及びバーサチック酸ビニル等、アリルエステル化合物酢酸アリル等、ハロゲン含有単量体塩化ビニリデン及び塩化ビニル等及びオレフィン化合物エチレン及びプロピレン等等が挙げられる。本発明のハードコート用組成物中のA、B及びC以外の活性エネルギー線硬化性化合物Fの含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、0~50重量であることが好ましく、更に好ましくは0~30重量、特に好ましくは0~20重量である。本発明のハードコート用組成物は、必要により更に、溶剤、増感剤、密着性付与剤シランカップリング剤等、レベリング剤及び重合禁止剤等を含有することができる。溶剤としては、グリコールエーテルエチレングリコールモノアルキルエーテル及びプロピレングリコールモノアルキルエーテル等、ケトンアセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン及びシクロヘキサノン等、エステルエチルアセテート、ブチルアセテート、エチレングリコールアルキルエーテルアセテート及びプロピレングリコールアルキルエーテルアセテート等、芳香族炭化水素トルエン、キシレン、メシチレン及びリモネン等、アルコールメタノール、エタノール、ノルマルプロパノール、イソプロパノール、ブタノール、ゲラニオール、リナロール及びシトロネロール等及びエーテルテトラヒドロフラン及び1,8-シネオール等等が挙げられる。これらは、1種を単独で使用しても2種以上を併用してもよい。溶剤の含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、0~96重量であることが好ましく、更に好ましくは3~95重量、特に好ましくは5~90重量である。増感剤としては、ケトクマリン、フルオレン、チオキサントン、アントラキノン、ナフチアゾリン、ビアセチル、ベンジル及びこれらの誘導体、ペリレン並びに置換アントラセン等が挙げられる。増感剤の含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、0~20重量が好ましく、更に好ましくは1~15重量、特に好ましくは5~10重量である。密着性付与剤としては、γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、尿素プロピルトリエトキシシラン、トリスアセチルアセトネートアルミニウム及びアセチルアセテートアルミニウムジイソプロピレート等が挙げられる。密着性付与剤の含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、0~20重量が好ましく、更に好ましくは1~15重量、特に好ましくは5~10重量である。レベリング剤としては、フッ素系のレベリング剤パーフルオロアルキルEO付加物等、シリコーン系のレベリング剤アミノポリエーテル変性シリコーン、メトキシ変性シリコーン及びポリエーテル変性シリコーン等が挙げられる。レベリング剤の含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、通常2重量以下、添加効果及び透明性の観点から好ましくは0.05~1重量、更に好ましくは0.1~0.5重量である。重合禁止剤としては、ハイドロキノン及びメチルエーテルハイドロキノン類等が挙げられる。重合禁止剤の含有量は、ハードコート用組成物の重量を基準として、0~1重量が好ましく、更に好ましくは0~0.1重量である。本発明のハードコート用組成物は、更に、使用目的に合わせて、無機微粒子、分散剤、消泡剤、チクソトロピー性付与剤、スリップ剤、難燃剤、帯電防止剤、酸化防止剤及び紫外線吸収剤等を含有することができる。本発明のハードコート用組成物は、水酸基を1つ以上有する1官能メタアクリレートA、ビニルエーテル基及び/又はアリルエーテル基を有し、水酸基を有さない1官能メタアクリレートB、水酸基を1つ以上有する3官能以上のメタアクリレートC、重合開始剤D、並びに必要により、活性エネルギー線により酸を発生する酸発生剤E、活性エネルギー線硬化性化合物F、溶剤その他の成分等とを、ディスパーサー等で混合攪拌することで得られる。混合攪拌温度は通常10°C~40°C、好ましくは20°C~30°Cである。本発明のハードコート用組成物の基材への塗布方法としては、スピンコート、ロールコート及びスプレーコート等の公知のコーティング法並びに平版印刷、カルトン印刷、金属印刷、オフセット印刷、スクリーン印刷及びグラビア印刷といった公知の印刷法を適用できる。また、微細液滴を連続して吐出するインクジェット方式の塗布も適用できる。塗工膜厚は、硬化乾燥後の膜厚として、通常0.5~300μmである。乾燥性、硬化性の観点から好ましい上限は250μmであり、耐摩耗性、耐溶剤性、耐汚染性の観点から好ましい下限は1μmである。本発明のハードコート用組成物を溶剤で希釈して使用する場合は、塗工後に乾燥するのが好ましい。乾燥方法としては、例えば熱風乾燥ドライヤー等が挙げられる。乾燥温度は、通常10~200°C、塗膜の平滑性及び外観の観点から好ましい上限は150°C、乾燥速度の観点から好ましい下限は30°Cである。本発明のハードコート用組成物を活性光線照射で硬化させる際のエネルギー源としては、一般的に使用されている高圧水銀灯の他、超高圧水銀灯、メタルハライドランプ及びハイパワーメタルハライドランプ等UVEB硬化技術の最新動向、ラドテック研究会編、シーエムシー出版、138頁、2006が使用できる。また、LED光源を使用した照射装置も好適に使用できる。活性光線の照射時及び/又は照射後に光酸発生剤から発生した酸を拡散させる目的で、加熱を行ってもよい。加熱温度は、通常、30°C~200°Cであり、好ましくは35°C~150°C、更に好ましくは40°C~120°Cである。本発明のハードコート用組成物を電子線照射で硬化させる際のエネルギー源としては、一般的に使用されている電子線照射装置を使用することができる。電子線の照射量Mradは、通常0.5~20、ハードコート用組成物の硬化性及び硬化物の可撓性、硬化膜及び基材の損傷を避けるとの観点から好ましくは1~15である。以下、実施例により本発明を更に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。以下、部は重量部を示す。製造例1[酸発生剤E-1{化学式8で表される化合物}の合成]トルエン[東京化成株製]6.5部、イソプロピルベンゼン[東京化成株製]8.1部、ヨウ化カリウム[東京化成株製]5.35部及び無水酢酸20部を酢酸70部に溶解させ、10°Cまで冷却し、温度を10±2°Cに保ちながら、濃硫酸12部と酢酸15部の混合溶液を1時間かけて滴下した。25°Cまで昇温し、24時間攪拌した。その後、反応溶液にジエチルエーテル50部を加え、水で3回洗浄し、ジエチルエーテルを減圧留去した。残渣にカリウム{トリフルオロ[トリスパーフルオロエチル]ホスフェート}118部を水100部に溶解させた水溶液を加え、25°Cで20時間攪拌した。その後、反応溶液に酢酸エチル500部を加え、水で3回洗浄し、有機溶剤を減圧留去することで目的とする酸発生剤E-1淡黄色固体5.0部を得た。実施例14-ヒドロキシブチルアクリレート[大阪有機化学工業株製4-HBA]A-120部、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレート[日本触媒株製VEEA]B-19部、ペンタエリスリトールトリアクリレート[共栄社化学株製ライトアクリレートPE-3A]C-168部、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-ホスフィンオキサイド[チバジャパン株製DAROCURTPO]D-12.45部、酸発生剤E-10.3部及びレベリング剤としてアミノポリエーテル変性シリコーン[信越化学株製KF-889]0.25部を一括で配合し、ディスパーサーで均一に混合攪拌し、本発明のハードコート用組成物Q-1を得た。実施例2酸発生剤E-1を使用せず、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-ホスフィンオキサイドD-1の仕込量を2.75部に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-2を得た。実施例34-ヒドロキシブチルアクリレートA-135部、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-135部、ペンタエリスリトールトリアクリレートC-127部に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-3を得た。実施例44-ヒドロキシブチルアクリレートA-15部、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-120部、ペンタエリスリトールトリアクリレートC-172部に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-4を得た。実施例54-ヒドロキシブチルアクリレートA-1を2-ヒドロキシエチルアクリレート[大阪有機化学工業株製HEAA-2に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-5を得た。実施例6酸発生剤E-1を使用せず、2,4,6-トリメチルベンゾイル-ジフェニル-ホスフィンオキサイドD-1の仕込量を2.75部に変更する以外は、実施例5と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-6を得た。実施例72-ヒドロキシエチルアクリレートA-235部、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-135部、ペンタエリスリトールトリアクリレートC-127部に変更する以外は、実施例5と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-7を得た。実施例82-ヒドロキシエチルアクリレートA-25部、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-120部、ペンタエリスリトールトリアクリレートC-172部に変更する以外は、実施例5と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-8を得た。実施例94-ヒドロキシブチルアクリレートA-1を3-ヒドロキシ-1-アダマンチルアクリレート[出光興産株製アダマンテートHA]A-3に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-9を得た。実施例104-ヒドロキシブチルアクリレートA-1を1、4-シクロヘキサンジオールモノアクリレート[日立化成株製ファンクリルFA-610A]A-4に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-10を得た。実施例114-ヒドロキシブチルアクリレートA-1を、数平均分子量300のポリエチレングリコールのモノアクリレート[日立化成株製ファンクリルFA-400A]A-5に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-11を得た。実施例12ペンタエリスリトールトリアクリレートC-1を、ペンタエリスリトールEO3.5モル付加物のトリアクリレート[三洋化成工業株製ネオマーEA-301]C-2に変更する以外は、実施例1と同様にして本発明のハードコート用組成物Q-12を得た。比較例14-ヒドロキシブチルアクリレートA-1を使用せず、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-1の仕込み量を29部に変更する以外は、実施例1と同様にして比較用のハードコート用組成物Q’-1を得た。比較例22-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-1を使用せず、4-ヒドロキシブチルアクリレートA-1の仕込量を29部に変更する以外は、実施例1と同様にして比較用のハードコート用組成物Q’-2を得た。比較例3ペンタエリスリトールトリアクリレートC-1を使用せず、4-ヒドロキシブチルアクリレートA-1の仕込量を68部に、2-2-ビニロキシエトキシエチルアクリレートB-1の仕込量を29部に変更する以外は、実施例1と同様にして比較用のハードコート用組成物Q’-3を得た。[硬化後塗膜の性能評価]実施例1~12及び比較例1~3で得た各ハードコート用組成物を、表面処理を施した厚さ100μmのPETポリエチレンテレフタレートフィルム[東洋紡株製コスモシャインA4300]に、アプリケーターを用いて膜厚20μmとなるように塗布して、ベルトコンベア式UV照射装置アイグラフィックス株式会社ECS-151Uを使用して露光を行った。露光量は365nmとして150mJ/cm2であった。硬化後の塗膜について以下の方法で性能評価を行った結果を表1に示す。[性能評価方法]1鉛筆硬度JISK-5400に準拠し、鉛筆硬度を測定した。2密着性JISK-5400に準拠し、碁盤目セロハンテープ剥離試験により密着性を評価した。3透過率及びヘイズ透明性JIS-K7105に準拠し、全光線透過率測定装置[商品名haze-garddualBYKgardner株製]を用いて透過率及びヘイズを測定した。いずれも単位はである。本発明のハードコート用組成物は、鉛筆硬度、密着性、透明性の全てを満足なレベルとすることが可能である。"