複数の信号記録層が設けられている光ディスクに記録されている信号をレーザー光にて読み出すように構成された光ピックアップ装置に組み込まれる光ピックアップレンズであり、光ディスクのレーザー光の入射面に最も近い位置にある信号記録層をL1、最も遠い位置にある信号記録層をL2、光ピックアップ装置の性能を満足する低温度をH2、高温度をH3、レーザー光の短波長をλ2、長波長をλ3とした場合、基準温度H1が、低温度H2と高温度H3との間に存在し、基準波長λ1が短波長λ2と長波長をλ3の間に存在し、基準温度H1時においてレーザー光の基準波長λ1により信号記録層L1と信号記録層L2の間のL0に集光させる基本光学設計を行うとともに高温度H3時においてレーザー光として長波長λ3により信号記録層L2に集光させる輪帯段差を入射面に形成し、該輪帯段差の非球面係数を球面収差が小さくなるように設定したことを特徴とする光ピックアップレンズ。請求項1において、基準温度H1時においてレーザー光の基準波長λ1により信号記録層L1と信号記録層L2の間のL0に集光した場合と、高温度H3時においてレーザー光として長波長λ3により信号記録層L2に集光した場合の両者が、光ピックアップレンズに入射するレーザー光が、無限または、弱有限で入射した時に、球面収差が小さくなることを特徴とする光ピックアップレンズ。低温度H2及び高温度H3が光ピックアップ装置の読み出し特性を保証する最高温度及び最低温度であることを特徴とする請求項1及び2に記載の光ピックアップレンズ。短波長λ2及び長波長λ3が光ピックアップ装置の読み出し特性を保証する最短波長及び最長波長であることを特徴とする請求項1から3に記載の光ピックアップレンズ。基準温度H1において、レーザー光の基準波長λ1の時のレンズの屈折率をn、各輪帯段差を形成する輪帯面をレンズ中心へ仮想延長し、この面とレーザー入射面側のレンズ面の中心との距離をA0としたとき、n-1×A0=Mλ1但し、Mは定数とする。また、A0、λ1の単位は等しいとする。の関係式が成り立つようにしたことを特徴とする請求項1から請求項4に記載の光ピックアップレンズ。レーザー入射面側の輪帯において、外周方向に向かって隣あう輪帯、輪帯第X輪帯と第X1輪帯におけるA0をAXとAX1とした場合、n-1×AX1-AX=mλ1但し、mが4以下の定数とする。また、A0、AX、AX1、λ1の単位は等しいとする。の関係式が成り立つようにしたことを特徴とする請求項1から請求項5に記載の光ピックアップレンズ。レーザー光源側からディスク面方向を正の符号とした場合、最大となるA0が正の符号を有することを特徴とする請求項1から請求項6に記載の光ピックアップレンズ。レーザー光源側からディスク面方向を正の符号とした場合、最大となるA0が正の符号を有し、そのA0を有する輪帯を第X番目の輪帯とし、レンズ中心から外周方向に向かう方向でXが増えるとした場合、その輪帯に隣あう輪帯の第X-1輪帯、第X1輪帯におけるA0をAX-1、AX1とした場合、AX-1とAX1の両者がほぼ等しくなる関係を含むことを特徴とする請求項1から請求項7に記載の光ピックアップレンズ。NAが0.84以上であることを特徴とする請求項1から請求項8に記載の光ピックアップレンズ。短波長λ2が398nm、長波長λ3が415nmであることを特徴とする請求項1から請求項9に記載の光ピックアップレンズ。低温度H2が0度、高温度H3が80度であることを特徴とする請求項1から請求項10に記載の光ピックアップレンズ。光ディスクのレーザー光の入射面に最も近い位置にある信号記録層をL1、最も遠い位置にある信号記録層をL2とした場合、それぞれのレーザー入射面側からの距離をl1、l2とした場合、l1を約0.050mm、l2を約0.105mmとすること特徴とする請求項1から請求項11に記載の光ピックアップレンズ。光ピックアップレンズの材料がプラスチックであることを特徴とする請求項1から請求項12に記載の光ピックアップレンズ。光ピックアップレンズのレンズ面の少なくとも一方に反射防止膜が形成されていることを特徴とする請求項1から請求項13に記載の光ピックアップレンズ。基準温度H1、低温度H2、高温度H3との間にH1=H2H3/2の関係が存在することを特徴とする請求項1から請求項14に記載の光ピックアップレンズ。基準波長λ1、短波長λ2、長波長λ3との間にλ1=λ2λ3/2の関係が存在することを特徴とする請求項1から請求項15に記載の光ピックアップレンズ。光ディスクのレーザー光の入射面に最も近い位置にある信号記録層をL1、最も遠い位置にある信号記録層をL2とし、その中間のL0とした場合、それぞれのレーザー入射面側からの距離をl1、l2、l0とした場合、l0=l1l2/2の関係が存在することを特徴とする請求項1から請求項16に記載の光ピックアップレンズ。Blu-ray規格の光ディスクでは、記録容量を増加させるために信号記録層を2層、3層及び4層のように複数の信号記録層を設けた光ディスクが提案され、製品化が行われている。例えば、信号記録層が4つ設けられている光ディスクでは、最も光ディスクの入射面に近い位置に配置されている信号記録層L1は、入射面から約0.05mmの位置に配置され、最も光ディスクの入射面から遠い位置に配置されている信号記録層L2は、入射面から約0.1mmの位置に配置されている。そして、残りの2つの信号記録層は、前述した2つの信号記録層L1とL2との間に配置されている。図14は従来の光学設計にて製造されたプラスチック製の非球面対物レンズRと光ディスクDとの関係を示すものであり、該対物レンズの光学設計は、光ピックアップ装置が使用される環境温度が、例えば35度の場合に信号記録層L1と信号記録層L2との中間にある信号記録層に対して集光動作が行われるように設計されている。信号の読み出し動作を行うために対物レンズRは光ディスクDの面に対して垂直方向へ変位せしめられるが、信号記録層L1からL2までレーザー光の集光位置を変化させると保護層の厚さの変化に応じて球面収差が発生することになる。斯かる球面収差を補正するために特許文献に記載されているようにコリメートレンズを光軸方向へ移動させる補正方法が多く採用されている。前述した4層の信号記録層が設けられている光ディスクに記録されている信号を読み出すことが出来るように構成された光ピックアップ装置に組み込まれる対物レンズとしてプラスチック製の対物レンズを使用すると温度変動による影響を受けることになる。温度変動による影響を補正するために特許文献2に記載されているような技術が採用されるが、斯かる技術は、光ディスクの入射面から所定の距離の位置にある信号記録層にレーザー光を集光させるべく設計し、その他の信号記録層に対しても使用可能になるように設計するものである。斯かる構成では、所定の位置にある信号記録層に対してレーザー光を集光させるように設計されているので、他層に対する信号読み出し特性が低下するという問題がある。本発明は、斯かる問題を解決することが出来る光ピックアップ装置の対物レンズを提供しようとするものである。本発明は、同一の光ディスク内の異なる層の厚さ、そして、使用環境の温度範囲、使用波長範囲を考慮することで、斯かる問題を解決することが出来る光ピックアップ装置の対物レンズを提供しようとするものである。つまり、光ディスクのレーザー光の入射面に最も近い位置にある信号記録層をL1、最も遠い位置にある信号記録層をL2、光ピックアップ装置の性能を満足する低温度をH2、高温度をH3、レーザー光の短波長をλ2、長波長をλ3とした場合、基準温度H1が、高温度H3と低温度H2の間に存在し、基準波長λ1が短波長λ2、長波長λ3の間に存在し、基準温度H1時においてレーザー光の基準波長λ1により信号記録層L1と信号記録層L2の間のL0に集光させる基本光学設計を行うとともに高温度H3時においてレーザー光として長波長λ3により信号記録層L2に集光させる輪帯段差を入射面に形成し、該輪帯段差の非球面係数を球面収差が小さくなるように設定したことを特徴とするものである。すなわち、最も高温である温度H3、最も長波長であるλ3の使用環境の場合、光ピックアップレンズに使用される材料がプラスチックの場合、屈折率が最も低下するため、この時もっとも、光ディスクの入射側から奥側に集光しやすくなる。また、最も低温である温度H2、最も短波長であるλ2の使用環境の場合、光ピックアップレンズに使用される材料がプラスチックの場合、屈折率が最も高くなるため、この時もっとも、光ディスクの入射側から手前側に集光しやすくなる。即ち、それぞれの状態に、光ディスクの信号記録層の厚さの最大、最小を一致させ、つまり、最も高温である温度H3、最も長波長であるλ3の使用環境には、光ディスクの信号記録層の厚さのL2最も低温である温度H2、最も短波長であるλ2の使用環境には、光ディスクの信号記録層の厚さのL1を想定し、その時の球面収差が小さくなるように設定することを特徴とするものである。本発明は、温度、波長が異なる条件で光ディスクの入射面との間の距離が異なる2点に対してレーザー光を集光させるように対物レンズの入射面に輪帯段差を形成するようにしたので、光ピックアップ装置の多くの信号記録層に対する信号の読み出し特性を改善させることが出来る。レーザーダイオードから放射されるレーザー光を光ディスクに設けられている信号記録層に集光させる作用を成す対物レンズ、特に複数の信号記録層が設けられている光ディスクに記録されている信号の読み出し動作を行うことが出来る光ピックアップ装置に組み込まれる対物レンズに関するものである。本発明の対物レンズが組み込まれる光ピックアップ装置の光学系について図11に示した実施例を参照して説明する。図11において、1は例えば波長が405nmの青紫色光であるレーザー光を放射するレーザーダイオード、2は前記レーザーダイオード1から放射されるレーザー光が入射される回折格子であり、レーザー光を0次光であるメインビーム、1次光及び-1次光である2つのサブビームに分離する回折格子部2aと入射されるレーザー光をS方向の直線偏光光に変換する1/2波長板2bとより構成されている。3は前記回折格子2を透過したレーザー光が入射される偏光ビームスプリッタであり、S偏光光に変換されたレーザー光の多くを反射し、P方向に偏光されたレーザー光を透過させる制御膜3aが設けられている。4は前記偏光ビームスプリッタ3の制御膜3aにて反射されたレーザー光が入射される位置に設けられている1/4波長板であり、入射されるレーザー光を直線偏光光から円偏光光に、また反対に円偏光光から直線偏光光に変換する作用を成すものである。5は前記1/4波長板4を透過したレーザー光が入射されるとともに入射されるレーザー光を平行光に変換するコリメートレンズであり、収差補正用モーター6によって光軸方向へ変位せしめられるように構成されている。前記コリメートレンズ5の光軸方向への変位動作によって光ディスクDの信号記録層L1、L2とディスク面との間に設けられている保護層の厚さに基づいて生じる球面収差を補正することが出来るように構成されている。ここで、信号記録層L1は光ディスクDのレーザー光の入射面に最も近い位置に設けられている信号記録層、信号記録層L2はレーザー光の入射面から最も遠い位置に設けられている信号記録層であり、光ディスクDがBlu-ray規格の場合には信号記録層L1の位置は入射面から約0.05mmの位置にあり、信号記録層L2は0.105mmの位置にある。そして、光ディスクDが4層の信号記録層を備えた光ディスクの場合には、信号記録層L1とL2との間に2つの信号記録層が配置されている。7は前記コリメートレンズ5を透過したレーザー光が入射される位置に設けられている立ち上げミラーであり、入射されるレーザー光の出射方向を90度変更し、該レーザー光を光ディスクDの信号記録層L1やL2に集光させるべく設けられている対物レンズ8方向に反射させる作用を成すものである。斯かる構成において、前記レーザーダイオード1から放射されたレーザー光は、回折格子2、偏光ビームスプリッタ3、1/4波長板4、コリメートレンズ5及び立ち上げミラー7を介して対物レンズ8に入射された後、該対物レンズ8の集光動作によって光ディスクDの信号記録層L1やL2にレーザースポットとして照射されるが、該信号記録層L1やL2に照射されたレーザー光は戻り光として対物レンズ8側へ反射されることになる。光ディスクDの信号記録層L1やL2から反射された戻り光は、対物レンズ8、立ち上げミラー7、コリメートレンズ5及び1/4波長板4を通して偏光ビームスプリッタ3の制御膜3aに入射される。このようにして偏光ビームスプリッタ3の制御膜3aに入射される戻り光は、前記1/4波長板4による位相変更動作によってP方向の直線偏光光に変更されている。従って、斯かる戻り光は前記制御膜3aにて反射されることはなく、制御用レーザー光として該制御膜3aを透過することになる。9は前記偏光ビームスプリッタ3の制御膜3aを透過した制御用レーザー光が入射されるセンサーレンズであり、PDICと呼ばれる光検出器10に設けられている受光部に制御用レーザー光に非点収差を付加させて照射する作用を成すものである。前記光検出器10には、後述する4分割センサー等が設けられており、メインビームの照射動作によって光ディスクDの信号記録層L1やL2に記録されている信号の読み出し動作に伴う信号生成動作及び非点収差法によるフォーカス制御動作を行うためのフォーカスエラー信号の生成動作、そして2つのサブビームの照射動作によってトラッキング制御動作を行うためのトラッキングエラー信号の生成動作を行うように構成されている。斯かる構成の光ピックアップ装置において、対物レンズ8は信号の読み出し動作を行う信号記録層、即ち信号記録層L1、L2、そして該信号記録層L1とL2との間に配置されている信号記録層にレーザー光を集光させるために光ディスクDの面に対して垂直方向へ変位せしめられる。対物レンズ8の各信号記録層への集光動作が行われるが、このとき発生する球面収差は収差補正用モーター6によるコリメートレンズ5の光軸方向への変位動作によって補正されるように構成されている。斯かる収差補正用モーター6の制御動作は、光検出器10から得られる信号、例えばジッタ値や高周波信号の大小を利用して行うことが出来るが、斯かる球面収差補正のための制御動作は周知の技術を使用することが出来るので、その説明は省略する。また、対物レンズ8の光軸が光ディスクDの信号面に対して傾いた場合には、光ピックアップ装置に組み込まれているチルト補正機構によって光軸補正を行う、所謂チルト補正動作が行われるが、斯かるチルト補正技術は周知であるので、その説明は省略する。対物レンズに対するチルト制御動作によってチルト補正動作が行われるが、対物レンズ8の光軸変位による3次コマ収差の補正度合いを示す収差補正感度は、高温に伴って対物レンズ8の屈折率が小さくなるに従って低下するという特性がある。本発明は、前述した特性に鑑みて成されたものであり、実施例1について、図1及び図2を参照にして説明する。本発明の対物レンズは、図2に示す対物レンズ8の入射面8Aに輪帯段差8Bを形成し、斯かる輪帯段差8Bの光学設計を2つの異なる条件で行うことを特徴とするものである。図1のは、使用環境として0度から80度を想定し、使用波長として398から415nmを想定している。この時、基準温度H1を使用環境の0度と80度の中間温度である40度とし、レーザー光の波長を398nmと415nmの中間の406.5nmとし、これを基準波長λ1とした。また、信号記録層として想定する厚みは、信号記録層L1と信号記録層L2との間、例えば中間である0.0775mmの位置に集光させるように対物レンズ8の非球面を設計するという基本光学設計が行われる。次に、図1のは、基準温度H1より高い80度のような高温度H3、例えば光ピックアップ装置の信号読み出し特性を保証する最高温度の状態にて信号記録層L2に集光させるように対物レンズ8の曲率等を設計する想定光学設計が行われる。斯かる想定光学設計時、即ち80度の環境においてレーザーダイオード1から放射されるレーザー光の波長は、一般的に0.05~0.06nm/度程度、温度が上昇するとともに波長は長くなり、温度が下がると短くなる。基準温度H1が40度の時高温度H3を80度とした場合、2nm~2.4nm波長は長くなるため、レーザー波長は408.5nm~408.9nm程度となり、波長406.5nmより長くなる。実施例1においては、レーザーのバラツキを考慮し415nmを想定している。斯かるレーザー光の波長変化及び対物レンズ8の屈折率の変化に基づいてレーザー光を信号記録層L2に集光させるための光学設計が該対物レンズ8に対して行われる。斯かる光学設計は、図2に示すように対物レンズ8の入射面8Aに輪帯段差8Bを複数形成することによって行われる。即ち、隣り合う輪帯段差8Bに対して、前述した基本光学設計にて設計される段差と想定光学設計にて設計される段差を形成する光学設計が行われる。即ち、対物レンズ8の入射面8Aに形成される輪帯段差8Bを設計する場合に、各段差に対する非球面係数を球面収差が小さくなるように行われる。斯かる作用を成す輪帯段差を対物レンズ8の入射面8Aに形成する場合の条件を、基準温度H1において、レーザー光の基準波長λ1の時のレンズの屈折率をn、各輪帯段差を形成する輪帯面をレンズ中心へ仮想延長し、この面とレーザー入射面側のレンズ面の中心との距離をA0としたとき、n-1×A0=Mλ1但し、Mは定数の関係式が成り立つように設計し、レーザー入射面側の輪帯において、外周方向に向かって隣あう輪帯、輪帯第X輪帯と第X1輪帯におけるA0をAXとAX1とした場合、n-1×AX1-AX=mλ1の関係式が成り立つようにする。ここでmは定数とする。尚、前述したA0は、6輪帯のレンズの場合において、図12の134、図13の144に示す距離である。ここで波長λ1は、使用を想定している波長の中間となるようにすることが好ましく、例えば、想定している使用環境が398~415nmである場合、中間波長の406.5nmとすることが好ましい。また、屈折率nは上記406.5nmに加えて、想定している使用環境が0度から80度である場合、その中間の40度である場合の屈折率nを使用することが好ましい。また、もし、想定される使用環境において、より高温での特性を優先したい場合は、この中間温度より高温にした場合の屈折率nを想定し、もし、想定される使用環境において、より長波長での特性を優先したい場合は、この中間波長より長波長にした場合の屈折率を想定すればよい。また、この温度、波長は同時に調整すれば、それぞれの特性をずらすことが可能となる。以上に説明したように本実施例の対物レンズは、基準温度H1時における対物レンズ8の光学設計を信号記録層L1と信号記録層L2との間にレーザー光を集光させる設計を行い、高温度H3時における対物レンズ8の光学設計を光ディスクDの入射面より最も遠い位置に配置されている信号記録層L2にレーザー光を集光させる光学設計を行うようにしたので、3次のコマ収差を補正する収差補正感度を保持することが出来、高い温度になっても全ての信号記録層に対する信号の読み出し特性を良好にすることが出来る。次に実際の対物レンズの設計例について説明する。対物レンズのレーザー光が入射される面をR1面、光ディスク側の面をR2面、R1面からR2面に対して正方向の符号、光軸からの高さをhとすると、R1面の非球面式は、h及びxを用いてで表され、R2面の非球面式は、と表される。図3は実際の対物レンズの光学設計に使用された条件であり、前述した次数mを4とした場合に、対物レンズの入射面側の面であるR1に形成される輪帯段差の数は25となる。図4、図5及び図6は、各輪帯に関する設計データを示すものである。また、図7は対物レンズの光ディスク側の面であるR2の設計データである。図8は従来の光学設計にて設計された対物レンズの条件及び設計データである。また、図3、図4、図5、図6及び図7に示されるデータにて設計された本発明のレンズは、使用環境として波長398~415nm、温度を0度~80度、信号記録層の位置を0.05~0.105mmを想定している。そして、図8に示されるデータにて設計された従来のレンズは、設計波長405.5nm設計温度40度、信号記録層の位置を0.0775mmとして設計されている。本発明のレンズは、図8で用いた設計条件に加えて、設計波長415nm、設計温度80度、信号記録層の位置を0.105nmを用いて、その両者をもって輪帯を設定した。図9は図3、図4、図5、図6及び図7に示すデータのように設計された対物レンズにおける収差量等を示す図であり、図10は図8に示すデータのように設計された対物レンズにおける収差量等を示す図である。次に図9に示した本発明の光学設計にて作成される対物レンズの特性と図10に示した従来の光学設計にて作成される対物レンズの特性を比較して説明する。図10に示すデータにおいて、温度が80度、波長が415nm、信号記録層までの厚さが0.105mm、ディスクチルトが0.35度の場合におけるTOTAL収差は、0.044λrms、3次COMA収差は、0.038λrmsとなり、斯かる場合にTOTAL収差を減らすためにレンズチルト動作が行われるが、斯かる高温の場合には-0.1111度しかレンズチルトが出来ないので、TOTAL収差を0.043λrms、3次COMA収差を0.037λrmsと僅かしか改善することが出来ない。ここで、温度が80度、波長が415nm、信号記録層までの厚さが0.105mmの時に最小となる収差の場合の面間隔d1は、103.964mmであり、この時に3次球面収差が-0.008λrmsとなることから、コリメーターによって初めて3次球面収差が補正される設計となっている。斯かる従来設計の対物レンズに対して、本発明にて設計された対物レンズは、図9に示すデータのように改善されることが分かる。即ち、本発明において、温度が80度、波長が415nm、信号記録層までの厚さが0.105mm、ディスクチルトが0.35度の場合におけるTOTAL収差は、0.053λrms、3次COMA収差は、0.037λrmsとなり、斯かる場合にTOTAL収差を減らすためにレンズチルト動作が行われるが、斯かる高温の場合において0.3463度レンズチルトが出来、TOTAL収差を0.040λrms、3次COMA収差を0.002λrmsと、3次COMA収差を低減、改善することが出来る。本発明にて設計された対物レンズは、温度が80度、波長が415nm、信号記録層までの厚さが0.105mmの時に最小となる収差の場合の面間隔d1は、479452.304mmであり、この時に3次球面収差が0.001λrmsとなることから、コリメーターの調整がなくても、ほぼ3次球面収差が補正される設計となっている。本発明にて設計された対物レンズは、温度が40度、波長が406.5nm、信号記録層までの厚さが0.0775mmの時に最小となる収差の場合の面間隔d1は、無限量であり、この時に3次球面収差が0.000λrmsとなることから、コリメーターの調整がなくても、3次球面収差が補正される設計となっている。よって、本発明にて設計された対物レンズは、使用が想定される最高温度、最大波長、最大記録層厚さ、つまり、温度が80度、波長が415nm、信号記録層までの厚さが0.105mmの時と、温度が40度、波長が406.5nm、信号記録層までの厚さが0.0775mmの時に3次球面収差が小さくなるような設計がされている。また、図10に示すデータにおいて、温度が0度、波長が398nm、信号記録層までの厚さが0.050mm、ディスクチルトが0.35度の場合におけるTOTAL収差は、0.022λrms、3次COMA収差は、0.019λrmsとなり、斯かる場合にTOTAL収差を減らすためにレンズチルト動作が行われ、TOTAL収差を0.011λrms、3次COMA収差を0.000λrmsと改善することができ、低温且つ短波長での使用は可能であることが分かる。これに対して、本発明にて設計された対物レンズは、図9に示すデータのように低温且つ短波長での特性でも問題なく使用できていることが分かる。即ち、本発明において、温度が0度、波長が398nm、信号記録層までの厚さが0.050mm、ディスクチルトが0.35度の場合におけるTOTAL収差は、0.0377λrms、3次COMA収差は、0.019λrmsとなり、斯かる場合にTOTAL収差を減らすためにレンズチルト動作が行われ、TOTAL収差を0.032λrms、3次COMA収差を0.002λrmsと、3次COMA収差を低減、改善することができ、低温且つ短波長での使用は可能であることが分かる。尚、図9及び図10にて説明したレンズチルトの角度は、ディスクチルトに対してレンズチルト動作を行ってTOTAL収差が最小となる角度である。前述した定数mの値が小さいほど輪帯段差の数が増加する、例えば定数mが3の場合には、輪帯段差の数は33輪帯になる。定数mが大きくなると輪帯段差の数を減らすことが出来るが、段差量、即ちdが大きくなり、その結果残留収差が大きくなる。斯かる残留収差は、ZERNIKE36項以上の高次次数の収差である。斯かる残留収差が発生する理由は、輪帯を設けたため個々の輪帯で球面収差が発生し、それらが輪帯の開始から終了という限られた範囲で発生するため、高次収差となる。斯かる残留収差は、高次収差であるので、光スポットの品質を下げることになるが、ZERNIKE36項以下の低次の収差の挙動には影響を与えない。即ち、低次の収差に影響を与えないので、レンズチルトによって3次のコマ収差を補正することが出来ることが理解できる。図9に示したデータより明らかなように本発明によれば、低温から高温まで、3次のコマ収差をレンズチルトによって補正することが出来る対物レンズを作成することが出来る。