"溶液中に存在するヨウ化物イオンを吸着体で除去するに際して、1溶液中でヨウ化物イオンに酸化剤を作用させる工程2ヨウ素分子、及び/又はポリヨウ素イオンを吸着体により除去吸着する工程を含むことを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法。前記吸着体のヨウ素飽和吸着量が100g/kg以上であることを特徴とする請求項1に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記吸着体がポリアミン系のキレート性置換基を持つイオン交換体であることを特徴とする請求項1又は2に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記ポリアミン系のキレート性置換基が低分子ポリアミンであること特徴とする請求項3に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記低分子ポリアミンがエチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサメチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサメチレンヘプタミンからなる群から選ばれる1以上の化合物であることを特徴とする請求項4に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記イオン交換体がキレート性繊維であることを特徴とする請求項3~5いずれか一項に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記キレート性繊維がベースポリマーAとポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を持つブレンドポリマーBからなるキレート性繊維であることを特徴とする請求項6に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記キレート性繊維中のベースポリマーAがアクリロニトリルを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーであることを特徴とする請求項7に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記アクリロニトリルを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーがモダアクリル系ポリマーであることを特徴とする請求項8に記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記酸化剤が次亜塩素酸ナトリウム、塩素、過酸化水素からなる群から選ばれることを特徴とする請求項1~9いずれかに記載のヨウ化物イオンの除去方法。前記ヨウ化物イオンが放射性ヨウ素を含むことを特徴とする請求項1~10いずれかに記載のヨウ化物イオンの除去方法。本発明はかかる事情に鑑みて成されたものであって、溶液中のヨウ化物イオンを効率的に除去吸着する方法を提供することを課題とする。本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、溶液中のヨウ化物イオンに酸化剤を作用させ、分子状ヨウ素、もしくはポリヨウ素イオンとした後、吸着体にて除去することにより上記課題を解決可能であることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の特徴の一つは、溶液中に存在するヨウ化物イオンを吸着体で除去するに際して1該溶液中でヨウ化物イオンに酸化剤を作用させる工程2ヨウ素分子、及び/又は、ポリヨウ素イオンを吸着体により除去吸着する工程を含むことを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記吸着体のヨウ素飽和吸着量が100g/kg以上であることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記吸着体がポリアミン系のキレート性置換基を持つイオン交換体であることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記ポリアミン系のキレート性置換基が低分子ポリアミンであること特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記低分子ポリアミンがエチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサメチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサメチレンヘプタミンからなる群から選ばれる1以上の化合物であることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記イオン交換体がキレート性繊維であることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記キレート性繊維がベースポリマーAとポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を持つブレンドポリマーBからなるキレート性繊維であることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記キレート性繊維中のベースポリマーAがアクリロニトリルを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーであることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記アクリロニトリルを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーがモダアクリル系ポリマーであることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記酸化剤が次亜塩素酸ナトリウム、塩素、過酸化水素からなる群から選ばれることを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の別の特徴の一つは、前記ヨウ化物イオンが放射性ヨウ素を含むことを特徴とするヨウ化物イオンの除去方法である。本発明の方法によれば、液体中のヨウ化物イオンを効率的に除去吸着することが可能となる。本発明は、溶液中に存在するヨウ化物イオンを吸着体で除去するに際して、1該溶液中でヨウ化物イオンに酸化剤を作用させる工程、及び、2ヨウ素分子、及び/又は、ポリヨウ素イオンを吸着体により除去吸着する工程を特徴とするヨウ化物イオンの除去吸着方法である。このようなヨウ化物イオンを含む溶液としては、例えば129Iや131Iなどの放射性ヨウ素を含むものや、天然ガス鉱床から湧出するヨウ素含有かん水などが考えられる。ヨウ素は131I、129I、123I等の放射性同位元素であってもよいし、安定同位体127Iであってもよい。本発明で用いる吸着体としては、ヨウ素分子、及び/又は、ポリヨウ素イオンを吸着可能な吸着体を用いることが出来る。例えば、通常の活性炭の他、活性炭、ゼオライトの他、陰イオン交換体、ポリアミン型のイオン交換体などが例示される。活性炭やゼオライトとしてはヨウ化物イオンの捕集効率をさらに高めるためにトリエチレンジアミンなどのポリアミン化合物や銀などを添着したものも使用できる。吸着体としては、ヨウ素飽和吸着量が大きいものを用いることが好ましい。好ましい値は100g/kg以上、より好ましくは300g/kg以上、さらに好ましくは500g/kg以上である。ヨウ素飽和吸着量の大きい吸着体を用いることにより効率的にヨウ化物イオンを吸着できる。中でも、ポリアミン型のイオン交換体は選択性に優れ、他のイオンが多量に存在する処理水中からも効率的にヨウ素分子、及び/又はポリヨウ素イオンを除去吸着できるため、好適に用いることが出来る。このようなポリアミン型のイオン交換体はポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を有している。これらのポリアミン型化合物に由来するキレート性置換基はどのような方法で導入してもよいが、特にポリアミン系化合物と反応する置換基を有するポリマーをブレンドポリマーの前駆体として用いる方法が好適に用いられる。このような方法でポリアミン系キレート性置換基を導入することにより、架橋構造が同時に導入され、溶出の少ないキレート性置換基を得ることができるためである。また、前記ポリアミン系化合物と反応する置換基としては、例えばシアノ基やエポキシ基、カルボキシル基などが挙げられる。特にエポキシ基を用いると温和な条件でキレート性置換基が導入できるため好ましい。中でも、前記グリシジルメタクリレートを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーを好適に用いることができる。ポリアミン系化合物としては低分子ポリアミンを好適に用いることができる。低分子ポリアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、1,4-ジアミノブタンおよび1,6-ジアミノヘキサンのような第1級ジアミン;ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチルアミノプロピルアミンのような第1級-第3級ジアミン;例えばジエチレントリアミン、1,9-ジアミノ-5-アザノナン、1,13-ジアミノ-7-アザトリデカン、トリエチレンテトラミンおよびテトラエチレンペンタミン、およびポリミンPolymin登録商標として市販されているオリゴマー状ジアミノポリエチレンイミンの混合物のようなジ第1級-第2級アミン;および例えばピペリジン、ピペラジン、ジ-n-ブチルアミン、モルホリンのような第2級アミンおよびジアミン;例えばエタノールアミン、ジエタノールアミンおよびジイソプロパノールアミン;例えばポリエチレンイミンやポリアリルアミンなどのような高分子状ポリアミンなどが例示され、これらのなかからいずれかの化合物を単独で用いても良いし、2以上の化合物を組み合わせて用いても良い。中でも、エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、トリエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサメチレンテトラミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサメチレンヘプタミンなどが好ましい。また、上記ポリアミン系のキレート性置換基を持つイオン交換体としては、繊維形状を持つポリアミン系のキレート性繊維を用いることができる。キレート性繊維は一般的なビーズ状のイオン交換体に比べて比表面積が大きく、処理水との接触効率が高いために、反応速度が速いという特徴を有する。このため、酸化剤の作用により生成したヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンが効率的に吸着され、高速、かつ高効率で除去吸着されるのである。また、その繊維形状を利用することにより不織布や織物、編物など、様々な形状に加工することが可能であり、幅広い用途に応用することができる。このような繊維の製造方法は公知の紡糸方法を使用することが可能であり、例えば溶融紡糸法、湿式紡糸法、乾式紡糸法など目的に応じた方法を利用できる。このようなキレート性繊維の製造方法としては、ポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を導入できるものであればよい。例えば、基材となるベースポリマーA中にポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を持つブレンドポリマーBをブレンドするブレンド法や、基材となる繊維に放射線グラフトやグラフト重合などの方法を利用してポリアミン系化合物に由来するキレート性置換基を導入するグラフト法などがある。中でも、ブレンド法を用いると多量のキレート性置換基を導入することができ、ヨウ化物イオンの吸着量が大きくなるため好ましい。このブレンド法で用いるブレンドポリマーBとしては、エポキシ基を持つポリマーにポリアミン系化合物を導入することにより得られるブレンドポリマーを好適に用いることができる。エポキシ基を持つポリマーとしては、グリシジルメタクリレートを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーを好適に用いることができる。グリシジルメタクリレートは他のビニル系モノマーと容易に共重合可能であり、ポリマー構造中にエポキシ基を比較的容易に導入可能であるという特徴を有する。本発明のキレート性繊維は架橋構造が導入された繊維を好適に用いることができる。架橋構造はベースポリマーAとブレンドポリマーBの間に架橋構造を持つものであってもよいし、ベースポリマーA、及び/又はブレンドポリマーBがその内部に架橋構造を持つものであってもよいし、その両方であってもよい。特に、ポリアミン類をキレート性置換基導入のための試薬として使用する際に、ベースポリマーA、及びブレンドポリマーBの双方にアミンと反応する置換基が含まれる場合には、ベースポリマーA内、及びブレンドポリマーB内での架橋に加えてベースポリマーA、及びブレンドポリマーBの間にも架橋構造が導入されたイオン交換体が得られるため、一層好ましい。このようなイオン交換体ではよりポリマー成分の溶出が少なくなるためである。このようなイオン交換体の例としては、例えば前述のようにベースポリマーAとしてシアノ基を含有するモノマー単位を持つポリマーを、ブレンドポリマーBとして反応性官能基にエポキシ基などを持つポリマーを持つものなどが挙げられる。本発明で用いるベースポリマーAに特別の制限はなく、ブレンドポリマーBとブレンド可能なものであればよい。ブレンドポリマーBにはキレート性置換基が含まれることは必須であるが、同時にベースポリマーAにキレート性置換基が含まれていてもよい。ベースポリマーAとして、シアノ基を持つモノマーを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーを好適に用いることができる。シアノ基を持つモノマーを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーは適度な反応性と高い耐薬品性を持ち、架橋構造の導入も可能であるため、溶出が少ないキレート性繊維を製造することができる。シアノ基を持つモノマーとしては、アクリロニトリルを好適に用いることができる。アクリロニトリルを含むモノマー組成物を重合して得られるポリマーは、耐薬品性が高いだけでなく、油類、カビ、虫、細菌などによりその物性に影響を受けないという特徴を有しており、好ましい。従って、本発明のベースポリマーAとして、モダアクリル系ポリマーを好適に用いることができる。モダアクリル系ポリマーは、そのモノマー単位として、アクリロニトリル30~70重量部、ハロゲン含有ビニリデンモノマー及び/又はハロゲン含有ビニルモノマー70~30重量部、及びこれらと共重合可能なビニル系モノマー0~10重量部を含むモノマー総量100重量部を重合して得られるポリマーである。ここで、これらと共重合可能なモノマーとしては、例えばアクリル酸及びそのエステル、メタクリル酸及びそのエステル、アクリルアミド、メタクリルアミド、酢酸ビニル、ビニルスルホン酸及びその塩、メタリルスルホン酸及びその塩、スチレンスルホン酸及びその塩、2-アクリルアミド-2-メチルスルホン酸及びその塩などが挙げられ、それらの1種又は2種以上が用いられる。上記のような方法で製造されたキレート性繊維はヨウ素の吸着量が大きいという特徴を有しており、より少ない量の吸着体で多くのヨウ素を吸着することが可能である。本発明で使用する酸化剤としては、ヨウ化物イオンをヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンに酸化できるものであればよいが、中でも次亜塩素酸ナトリウム、塩素、過酸化水素などを好適に用いることができる。酸化剤の添加量は処理水の水質や処理水中に含まれるヨウ化物イオンの濃度により異なるが、処理水中のヨウ化物イオンを全て酸化するのに必要な量以上である。通常は、次亜塩素酸ナトリウム12NaClO水溶液であれば処理水100部に対し2~12部、好ましくは5~10部の範囲である。本発明の特徴は、通常の吸着体では除去吸着の難しいヨウ化物イオンに酸化剤を作用させることにより、比較的吸着の容易なヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンに変換し、各種吸着体で吸着することにある。さらに、本発明の特徴を最も顕著に発揮するのは前記吸着体としてポリアミン系置換基を持つキレート性繊維を用いた場合である。吸着速度に優れるキレート性繊維を使用することにより、酸化により生じたヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンを効率的かつ高速で除去吸着することが可能となる。このような構成のもとでは、式1及び式2で示される反応により生成するヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンが即座に除去吸着されるために平衡が傾き、残留したヨウ化物イオンが逐次ヨウ素分子、及び/又はポリヨウ素イオンに変換される。このため、高速、かつ高効率でヨウ化物イオンの除去吸着が可能になるのである。2I→I22e式1nI2I→I2n1式2以下、本発明を実施例に基づき具体的に説明するが、本発明は何らこれらに限定されるものではない。実施例の記載に先立ち、測定法等の定義について説明する。<ヨウ素飽和吸着量の測定法>吸着体0.2gを0.05Nヨウ素標準液20gに浸漬し、3日間放置した。その後、上澄み液を2mL採取し10mLのイオン交換水とでんぷん液を加えた。この溶液を0.01Nのチオ硫酸ナトリウム水溶液で滴定し、上澄み液のヨウ素濃度を求めた。その結果から、次の式3によりヨウ素飽和吸着量を求めた。A=0.05-a×253.8×20/0.2式3A:ヨウ素飽和吸着量、a:吸着後の上澄み液のヨウ素濃度なお、本特許においてヨウ素飽和吸着量はg/kgで表され、1g/kgとは、1kgの吸着体が飽和状態で1gのヨウ素を吸着することを示す。<キレート性繊維の作製>アクリロニトリル56重量部、塩化ビニル42重量部、パラスチレンスルホン酸ナトリウム2重量部よりなるモノマー組成物総量100重量部を重合して得られるモダアクリル系ポリマー60重量部と、ポリグリシジルメタクリレート40重量部をアセトンに溶解し、原液濃度30重量の紡糸原液を得た。この紡糸原液を公知の方法にて湿式紡糸し、前駆基材としてモダアクリル繊維を得た。次に、この前駆基材5gを、140gの水とトリエチレンテトラミン60gを含む反応溶液中で120°Cにて6時間反応し、ポリアミン型キレート性繊維を得た。このキレート性繊維のヨウ素飽和吸着量は948g/kgであった。<その他の吸着体>活性炭はクラレケミカル社製の銀添着活性炭製品名:T-Sを使用した。ヨウ素飽和吸着量は644g/kgであった。ゼオライトは株東ソー社製の銀添着ゼオライト製品名:ゼオラムA3を使用した。ヨウ素飽和吸着量は0.03g/kgであった。イオン交換樹脂は住化ケムテックス社製のキレート性イオン交換体製品名:MC-850を使用した。ヨウ素飽和吸着量は500g/kgであった。無機吸着体は日本海水社製の水酸化セリウム系吸着体製品名:READ-Fを使用した。ヨウ素飽和吸着量は0.05g/kgであった。各吸着体のヨウ素飽和吸着量を表1に示した。実施例1~5ヨウ化カリウムを海水に溶解し、35ppmのヨウ化物イオンを含むヨウ化物イオン標準液を作製した。この標準液15gに、前記キレート性繊維、活性炭、ゼオライト、イオン交換樹脂、又は、無機吸着体のいずれかの吸着体0.15gを入れ、塩酸酸性下で30過酸化水素水を0.2g加えた。室温にて攪拌し、5分後、10分後、30分後、60分後、11時間後にそれぞれ吸着体をろ過して除いた。各時間におけるヨウ化物イオンの残量をイオンクロマトグラフィーにて定量した。また、前記ヨウ素飽和吸着量の定量と同様の滴定操作により各時間におけるヨウ素吸着量を定量した。これらの測定結果から、各時間のろ液中に含まれるヨウ化物イオン、及びヨウ素の濃度を求め、初期濃度との比較より各時間における全ヨウ素吸着率を求めた。なお、全ヨウ素吸着率は以下の式4により求めた。全ヨウ素吸着率=[C0-CICI2×2]×100/C0式4CI:ヨウ化物イオン濃度、CI2:ヨウ素濃度、C0:初期ヨウ化物イオン濃度各時間におけるろ液中のヨウ化物イオン、及びヨウ素の濃度を表2に示した。また、これらの値から求めた各時間での全ヨウ素吸着率を表3に示した。また、表3をグラフにしたものを図1に示した。この結果から分かるように、いずれの吸着体を用いた場合にも11時間後の全ヨウ素吸着率は90以上となり、効率的にヨウ化物イオンを除去吸着できた。特に、吸着体としてイオン交換繊維を用いた場合には30分以内に全ヨウ素吸着率が90以上に達し、高速、かつ高効率でヨウ化物イオンを除去吸着できた。比較例1~5ヨウ化カリウムを海水に溶解し、55ppmのヨウ化物イオンを含むヨウ化物イオン標準液を作製した。この標準液15gに、前記キレート性繊維、活性炭、ゼオライト、イオン交換樹脂、又は、無機吸着体のいずれかの吸着体0.15gを入れ、室温で攪拌した。実施例1~5と同様、5分後、10分後、30分後、60分後、11時間後にそれぞれ吸着体をろ過して除き、各時間におけるヨウ化物イオン濃度、ヨウ素濃度の残量を測定した。この結果から、各時間における全ヨウ素吸着率を求めた。各時間におけるろ液中のヨウ化物イオン、及びヨウ素の濃度を表4に示した。また、これらの値から求めた各時間での全ヨウ素吸着率を表5に示した。また、表5をグラフにしたものを図2に示した。この結果から分かるように、酸化剤を添加せず吸着を行った場合には、11時間後にも全ヨウ素吸着率が40以下であり、効率的にヨウ化物イオンを除去吸着することは出来なかった。これらの結果から分かるように、酸化剤を添加してヨウ化物イオンをヨウ素、及び/又はポリヨウ素イオンとすることにより、ヨウ化物イオンを効率よく除去吸着できた。特に、吸着体としてキレート性繊維を使用した場合には吸着速度が大きくなり、高速、かつ高効率での吸着が可能であった。"