記録ヘッドを搭載し、主走査方向に往復動するキャリッジと、前記主走査方向に延び、前記キャリッジを前記主走査方向に摺動可能に支持すると共に前記主走査方向に直交する直交方向に回動可能に支持するキャリッジレールと、前記キャリッジを支持し、前記主走査方向に延び前記キャリッジの前記キャリッジレールに対する回動方向の姿勢を規制するガイドレールと、前記ガイドレールが締結された調整部材と、前記調整部材が締結された支持部材と、を有する記録装置であり、前記ガイドレールを前記調整部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させ前記ガイドレールの位置を調整する第1の調整機構と、前記調整部材を前記支持部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させ前記調整部材と前記ガイドレールの位置を調整する第2の調整機構とが設けられており、前記第1の調整機構は、前記ガイドレールを前記調整部材に対して変移させる複数のガイドレール調整箇所を有しており、前記第2の調整機構は、前記調整部材を前記支持部材に対して変移させる複数の調整部材調整箇所を有している、記録装置。前記ガイドレール調整箇所が、前記調整部材調整箇所より多く設けられている、請求項1に記載の記録装置。前記ガイドレールよりも前記調整部材の剛性が高く、前記調整部材よりも前記支持部材の剛性が高い、請求項1または2に記載の記録装置。前記ガイドレールと前記調整部材との間の締結力が、前記調整部材と前記支持部材との間の締結力より大きい、請求項1から3のいずれか1項に記載の記録装置。前記ガイドレールの前記調整部材に対する締結箇所が、前記調整部材の前記支持部材に対する締結箇所よりも多い、請求項1から4のいずれか1項に記載の記録装置。前記ガイドレールの前記調整部材に対する締結箇所と、前記ガイドレールを前記調整部材に対して相対的に垂直方向に変移させる前記ガイドレール調整箇所とを隣接させる、請求項5に記載の記録装置。記録媒体にインクを吐出する記録ヘッドと、前記記録ヘッドを搭載し、主走査方向に往復動するキャリッジと、前記主走査方向に延び、前記キャリッジを前記主走査方向に摺動可能に支持すると共に前記主走査方向に直交する直交方向に回動可能に支持するキャリッジレールと、前記キャリッジを支持し、前記主走査方向に延び前記キャリッジの前記キャリッジレールに対する回動方向の姿勢を規制するガイドレールと、前記ガイドレールが締結された調整部材と、前記調整部材が締結された支持部材と、を有する記録装置のガイドレールの位置の調整方法であり、前記調整部材を前記支持部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させることができる第2の調整機構によって、前記ガイドレールの位置を粗く調整する工程と、前記粗く調整する工程の後に、前記ガイドレールを前記調整部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させることができる第1の調整機構によって、前記ガイドレールの位置を詳細に調整する工程と、を含む、ガイドレールの位置の調整方法。前記第1の調整機構による、前記ガイドレールを前記調整部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させるガイドレール調整箇所の間隔を、前記第2の調整機構による、前記調整部材を前記支持部材に対して変移させる調整部材調整箇所の間隔より小さくして、第2の調整機構による調整では前記ガイドレールを、前記調整部材調整箇所を中心とする広い範囲を変移させ、第1の調整機構による調整で前記ガイドレールを、前記ガイドレール調整箇所を中心とする狭い範囲のみを局所的に変移させる、請求項7に記載のガイドレールの位置の調整方法。前記ガイドレールよりも前記調整部材の剛性を高くし、前記調整部材よりも前記支持部材の剛性を高くし、前記第2の調整機構での調整では前記ガイドレールの位置を粗く調整できるようにして、前記第1の調整機構で前記ガイドレールの前記記録媒体の位置を詳細に調整できるようにする、請求項7または8に記載のガイドレールの位置の調整方法。前記ガイドレールと前記調整部材とを締結する締結箇所と、前記ガイドレールを前記調整部材に対して変移させるガイドレール調整箇所とを隣接させて、前記ガイドレールと前記調整部材との締結箇所の近傍で前記ガイドレールを狭い範囲のみで局所的に変移させる、請求項7から9のいずれか1項に記載のガイドレールの位置の調整方法。記録ヘッドを搭載して主走査方向に往復動するキャリッジの前記主走査方向に延び、前記キャリッジの回動方向の姿勢を規制しながら前記キャリッジを案内するガイドレールと、前記ガイドレールを調整部材を介して支持する支持部材と、前記ガイドレールを前記調整部材に位置調整可能に固定する複数の第1の固定手段と、前記調整部材を前記支持部材に位置調整可能に固定する複数の第2の固定手段と、を有する記録装置。前記第1の固定手段と第2の固定手段は前記主走査方向に沿って並んでいる、請求項11に記載の記録装置。前記調整部材の剛性は前記ガイドレールの剛性よりも高く、前記支持部材の剛性は前記調整部材の剛性よりも高い、請求項11または12に記載の記録装置。前記第1の固定手段の数は前記第2の固定手段の数よりも多い、請求項11から13のいずれか1項に記載の記録装置。前記ガイドレールおよび前記調整部材の前記第1の固定手段に隣接して、前記調整部材に仮固定された前記ガイドレールを前記調整部材に対して移動させるための工具が係合する係合部が形成されている、請求項11から14のいずれか1項に記載の記録装置。前記調整部材および前記支持部材の前記第2の固定手段に隣接して、前記支持部材に仮固定された前記調整部材を前記支持部材に対して移動させるための工具が係合する係合部が形成されている、請求項11から15のいずれか1項に記載の記録装置。記録ヘッドを搭載して主走査方向に往復動するキャリッジの前記主走査方向に延び、前記キャリッジの回動方向の姿勢を規制しながら前記キャリッジを案内するガイドレールと、前記ガイドレールを調整部材を介して支持する支持部材と、前記ガイドレールを前記調整部材に位置調整可能に固定する複数の第1の固定手段と、前記調整部材を前記支持部材に位置調整可能に固定する複数の第2の固定手段と、を有する記録装置のガイドレールの位置調整方法であり、前記調整部材を前記支持部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させて前記ガイドレールの位置を粗く調整し、前記第2の固定手段で前記調整部材と前記支持部材とを固定する工程と、前記第2の固定手段による固定の工程の後に、前記ガイドレールを前記調整部材に対して相対的に前記主走査方向に交差する方向に変移させて前記ガイドレールの位置を詳細に調整し、前記第1の固定手段で前記ガイドレールと前記調整部材とを固定する工程と、を含む、ガイドレールの位置の調整方法。前記第2の固定手段による固定の工程の前に、前記第1の固定手段によって前記ガイドレールを前記調整部材に移動可能に仮固定する工程を含む、請求項17に記載のガイドレールの位置の調整方法。前記第2の固定手段による固定の工程の前に、前記第2の固定手段によって前記調整部材を前記支持部材に移動可能に仮固定する工程を含む、請求項17または18に記載のガイドレールの位置の調整方法。しかしながら、より高画質化を追求した場合、特許文献1に用いた構成を設けても課題がある。具体的には、隣接する一方のガイドレール調整箇所を調整すると、ガイドレールの剛性などに起因して、すでに調整済みの隣接する他方のガイドレール調整箇所が変移してしまうことがある。そのような場合には、ガイドレール調整箇所およびそれら同士の中間の位置精度を向上させるために再調整しなければならない場合がある。しかしながら、このような再調整を行うことで、ガイドレールの高さ方向の位置を調節するための調整工数や調整時間が増加し、高精度に調整されたガイドレールを量産することが困難となっていた。さらに、それに伴い、より高画質なインクジェット記録装置を量産するのが困難になっていた。そこで、本発明は、ガイドレールの調整箇所同士の中間の位置精度を向上させるとともに、調整時間を短縮させて、量産性のあるより高画質なインクジェット記録装置を提供することを目的とする。本発明の記録装置は、記録ヘッドと、主走査方向に往復動するキャリッジと、主走査方向に延び、キャリッジを主走査方向に摺動可能に支持すると共に主走査方向に直交する直交方向に回動可能に支持するキャリッジレールとが設けられている。また、キャリッジを支持し、主走査方向に延びキャリッジのキャリッジレールに対する回動方向の姿勢を規制するガイドレールと、ガイドレールが締結された調整部材と、調整部材が締結された支持部材とが設けられている。本発明の記録装置は、さらに、ガイドレールを調整部材に対して相対的に主走査方向に交差する方向に変移させガイドレールの位置を調整する第1の調整機構が設けられている。また、調整部材を支持部材に対して相対的に主走査方向に交差する方向に変移させる調整部材とガイドレールの位置を調整する第2の調整機構も設けられている。第1の調整機構は、ガイドレールを調整部材に対して変移させる複数のガイドレール調整箇所を有しており、第2の調整機構は、調整部材を支持部材に対して変移させる複数の調整部材調整箇所を有している。本発明によると、ガイドレールの位置精度を高めるとともに、ガイドレールの調整時間を短縮させることができる。以下に、添付の図面に基づき、本発明の実施の形態を説明する。なお、同一の機能を有する構成には添付図面中、同一の番号を付与し、その説明を省略することがある。図1は、本発明に係る記録装置の一実施形態の概略斜視図である。記録媒体の搬送方向をY方向、記録媒体の搬送方向とは垂直な方向キャリッジ52の移動方向をX方向、記録媒体の記録面と垂直な方向をZ方向とする。なお、以下の説明では記録媒体としてロール紙82を用いるが、これに限定されず、カット紙などでも構わない。本発明のインクジェット記録装置は、記録媒体であるロール紙82が搬送ローラ12により搬送され、搬送されたロール紙82に対し、記録ヘッド51からインク液滴を吐出し、画像を形成した後に、収納部に排出される構成である。記録媒体であるロール状に巻かれたロール紙82が、記録媒体の搬送経路の最も上流に配置され、ロール紙82の先端部は搬送ローラ12とピンチローラ11とのローラ対13に保持され、記録が行われる記録部に搬送される。具体的には、記録媒体であるロール紙82を副走査方向Y方向に搬送するための記録媒体搬送モータ110が設けられている。記録媒体搬送モータ110は不図示のタイミングベルトによって、従動ローラであるピンチローラ11とローラ対13をなす搬送ローラ12を回転駆動させ、ロール紙82を副走査方向に搬送する。記録媒体搬送モータ110により搬送ローラ12が回転駆動することで、ローラ対13に保持されていたロール紙82が、記録媒体の搬送経路の下流側に搬送される。エンコーダフィルム212が搬送ローラ12と一体的に設けられている。このエンコーダフィルム212の全周にわたって並んで形成されている複数のスリットが不図示のエンコーダセンサにより読み取られてカウントされることによって、搬送ローラ12の回転量、つまりロール紙82の送り量が検知される。そして、検知されたロール紙82の送り量に基いて、記録媒体搬送モータ110をフィードバック制御する。搬送ローラ12の下流側には、記録部が設けられている。記録部は、主走査方向X方向に往復動するキャリッジ52を備えている。キャリッジ52はヘッドホルダ53を備えており、このヘッドホルダ53には、記録ヘッド51が着脱自在に装着される。記録ヘッド51には、不図示のインクタンクユニットから不図示のインク供給チュ-ブを経由してインクが供給される。また、インクジェット記録装置は、キャリッジモータ114を備えている。キャリッジモータ114は、記録ヘッド51を主走査方向に往復動するためのモータであり、記録ヘッド51を搭載したキャリッジ52が主走査方向に沿って移動する。キャリッジモータ114の回転軸にはプーリ210が設けられており、このプーリ210にはタイミングベルト211が張った状態で掛けられており、タイミングベルト211にはキャリッジ52が接続されている。これによりキャリッジモータ114が正逆方向に回転することで、キャリッジ52がキャリッジレール57に案内されてプラテン21の上方をプラテン21の平面と平行に移動する。なお、記録ヘッド51には1色に対して複数のノズルが設けられており、このノズルからインクが吐出される。このように、主走査方向に往復運動するキャリッジ52に搭載された記録ヘッド51からのインクの吐出と、ロール紙82を所定量ずつ引き出しながら副走査方向に搬送する搬送ローラ12の動作とが各々交互に行われることで目的とする画像形成を達成する。画像形成されたロール紙82は、さらに下流側に搬送され、不図示のカッターなどで切断され、ロール紙82から分離した記録物が収納部22に収納される。次に図2を用いて、キャリッジ52を支持する2つのレールの構成を説明する。図2は、キャリッジを支持する2つのレールの構成の一例を示す概略側面図である。なお、図2には図示していないが、図中手前から奥行き方向が主走査方向X方向である。キャリッジ52は、キャリッジレール57に係合する軸受け59と、ガイドレール58に係合する回転可能なコロ60を有している。そして、キャリッジ52は主走査方向に延びるキャリッジレール57によって支持され、走査方向に直交する直交方向に回動可能である。また、主走査方向に延びるガイドレール58で、回動方向の姿勢を決める構成となっている。具体的には、キャリッジ52は軸受け59を介してキャリッジレール57に沿って摺動可能であり、コロ60の対がガイドレール58を挟み込むことで、キャリッジ52の回動方向の姿勢位置を規制している。また、キャリッジ52はコロ60を回転させながら、両レール57、58に沿って、主走査方向に往復移動することができる。ガイドレール58は、調整部材61に取り付けられ、ガイドレール58と調整部材61とで第1の調整機構65を構成している。また、調整部材61は、支持部材63に取り付けられ、調整部材61と支持部材63とで第2の調整機構66を構成している。次に図3を用いて、第1および第2の調整機構65、66からなり、ガイドレール58の、キャリッジ52の主走査方向に交差する方向ここでは一例として垂直方向、すなわち高さ方向として説明するの位置を調節するガイドレール調整機構に関して説明する。なお、上述した構成と同一のものについては説明を省略する。図3は、ガイドレール調整機構の構成の一例を示す概略斜視図である。ガイドレール58は調整部材61に第1の固定手段であるガイドレール締結ビス62で締結箇所において締結されている。調整部材61は支持部材63に第2の固定手段である調整部材締結ビス64で締結箇所において締結されている。ガイドレール58によってキャリッジ52の回動方向の姿勢が決められる。そのため、主走査方向全域でキャリッジ52の姿勢の変動が最小となるように、図3のZ方向の目標位置に対して高精度な位置調整、つまり、ガイドレール58の高さ方向垂直方向の位置を高精度に調節する必要がある。主走査方向の位置によってガイドレール58の高さ方向の位置がずれており、キャリッジ52が回動してしまい姿勢の変動が発生したと仮定する。この場合、記録ヘッド51内においてX方向に最大100mm離れた位置に配置されている異色のノズル間の着弾位置がY方向にずれ以後Y方向色ずれと呼称する、結果として画質が劣化する。そのため、より高画質が要求されるプリンタにおいては、キャリッジ52の回動方向の姿勢を決めるガイドレール58に、主走査方向全域で図3のZ方向にミクロンオーダーの高精度が要求される。X方向が40~60インチ1.016~1.524mであるような大型の用紙に画像を形成するインクジェット記録装置においては、ガイドレール58が2m程度の長さとなる。このガイドレール58のミクロンオーダーの高精度を各部品の精度の向上で実現しようとする場合には、部品点数が増えるにもかかわらず、より部品精度を向上させるか、または、より高精度の大型部品を作らなければならず、製造コストが大きく増加してしまう。このような高コスト化を防ぐ方策として、主走査方向全域にわたって、図3のZ方向にガイドレール58を位置調整可能な構成とすることが考えられる。そこで、異色ノズル間の最大距離100mmと同程度のピッチでX方向にガイドレール調整箇所67を設ける。ここで、より高画質化を追求した場合、ガイドレール調整箇所67のみならず、ガイドレール調整箇所67同士の中間の位置精度を向上させなければならない。しかしながら、調整しようとしているガイドレール58の剛性が高いと、既に調整が終わっているガイドレール調整箇所67が、隣接するガイドレール調整箇所67の調整の影響をうけて変移してしまい、再調整する必要が生じる。隣接するガイドレール調整箇所67の影響を最小にし、調整工数を低減させるためには、ガイドレール58の剛性を下げ、ガイドレール調整箇所67近傍のみでガイドレール58を変形させ、隣接するガイドレール調整箇所67への影響を小さくする手段が考えられる。しかしながら、この場合、ガイドレール調整箇所67近傍のみで変移しているため、ガイドレール調整箇所67同士の中間部の位置精度が悪く、所望の平面度が得られない。このように従来は、ガイドレール58のガイドレール調整箇所67同士の中間部の位置精度を向上させつつ、調整工数の増加を抑え、調整時間を短縮することはできないという課題があった。これに対し、本発明の記録装置では第1の調整機構65と第2の調整機構66を設けて、粗い調整と詳細な調整の2段階で調整できるようにした。具体的には、第2の調整機構66は、調整部材61を支持部材63に対して相対的に主走査方向に交差する方向X方向に変移させる粗い調整を行える構成とする。また、第1の調整機構65は、ガイドレール58を調整部材61に対して相対的に主走査方向に交差する方向X方向に変移させる詳細な調整を行える構成とする。2部品間の相対的移動は、調整時に基礎となる部材側に丸穴69、相対的に移動する側に長丸穴70を設ける。つまり、第1の調整機構65においては、調整部材61側に丸穴69、ガイドレール58側に長丸穴70を設ける。また第2の調整機構66においては支持部材63側に丸穴69、調整部材61側に長丸穴70を設ける。先端部の形状が楕円形などであり、その先端部に軸部が突き刺さる形状の工具で第1の調整機構65や第2の調整機構66の調整を行なう。例えば、図4に示すような、棒状をしており、先端から順に、軸部81、カム部82、ハンドル83を備えており、軸部81はカム部82の中心から外れた位置で突出した形状である工具80を用いる。このような工具80を用いれば、軸部を丸穴69に差し込み、先端部を長丸穴70に差し込んで、工具の軸部を回転させれば、先端部が長丸穴70を押すことができる。そのため、長丸穴70が設けられた部材ガイドレール58や調整部材61のみの位置を調整することができる。ガイドレール58を調整部材61に対して変移させるガイドレール調整箇所67は、調整部材61を支持部材63に対して変移させる調整部材調整箇所68より、X方向に短い間隔で多数配置する。例えば、調整部材調整箇所68は200mmピッチで配置し、ガイドレール調整箇所67は100mmピッチで配置する。そして、調整部材調整箇所68を、ガイドレール調整箇所67の間に1つおきに配置する。さらに、ガイドレール58と調整部材61との間の締結力が、調整部材61と支持部材63との間の締結力より大きくなるように、ガイドレール締結ビス62の個数を調整部材締結ビス64の個数より多く配置する。図中ではガイドレール締結ビス62を調整部材締結ビス64の2倍配置している。これにより、第2の調整機構66では、支持部材63と調整部材61との間の締結力を強くしておらず、調整部材締結ビス64の個数も少ない。そのため、第2の調整機構66による調整では、調整部材61が調整部材調整箇所68を中心とする狭い範囲の局所的な変移をせず、もっと広範囲にわたって変移するので、ガイドレール58の局所的な変移のない粗い調整が可能となる。また、第1の調整機構65では、調整部材61とガイドレール58との間の締結力を強くし、ガイドレール締結ビス62の個数が多い。そのため、第1の調整機構65による調整では、ガイドレール58が、ガイドレール調整箇所67を中心とする狭い範囲のみの局所的な変移をする。そのため、ガイドレール58の位置を詳細に調整することができる。以上のことから、隣接する調整箇所の変移の影響による再調整を抑えた詳細な平面度の調整を行うことが可能となる。また、ガイドレール締結ビス62とガイドレール調整箇所67との距離が可能な限り短くなるように配置する。同様に調整部材締結ビス64と調整部材調整箇所68との距離が可能な限り短くなるように配置する。これにより、ガイドレール58の位置を調整する位置と規制する位置が近くなり、位置精度をより向上させることが可能となる。また、位置の調整時に相対的に移動させる側の部材に対して、調整時に基礎となる方の部材の剛性を高くしておくことで、調整の作業性を向上させることができる。具体的には、支持部材63のZ方向の剛性>調整部材61のZ方向の剛性>ガイドレール58のZ方向の剛性となるようにする。また、コスト削減のためガイドレール58としてプレス加工で成形された板金を用いる場合は、プレス加工機の金型の繋ぎ部の微細な段差の影響を受けて、ガイドレール58の、プレス加工機の金型の段差部に対応する位置に局所的な変形が生じる。このガイドレール58の変形箇所と、ガイドレール調整箇所67のX方向位置を合わせる。これによって、精度の一番悪い箇所をピンポイントで調整することが可能となる。上記の構成を有した上で、以下のような調整方法をとることで上述したガイドレール58の調整箇所の中間の位置精度と調整時間短縮を両立することが可能となる。以下、ガイドレール58の調整方法を説明する。図5に、ガイドレール調整機構の調整部材締結ビス64の位置における断面の概略図、図6に、ガイドレール調整機構のガイドレール締結ビス62の位置における断面の概略図を示す。図6に示すように、ガイドレール58をガイドレール締結ビス62によって調整部材61に移動可能に仮固定した後に、図5に示すように、調整部材締結ビス64によって調整部材61を支持部材63に移動可能に仮固定する。以下で説明する調整工程では、例えば、上述した工具80図4参照を用いて調整部材61の位置の調整を行う。まず第2の調整機構66を利用して、ガイドレール58が取り付けられている調整部材61を支持部材63に対して調整して、ガイドレール58をZ方向の目標直線に位置するように粗い調整をする。具体的には、図7に示すように、工具80を用いて調整部材の位置調整を行なう。支持部材63の丸穴69と調整部材61の丸長穴70は工具80が係合する係合部となっている。工具80の軸部81を支持部材63の丸穴69に差し込んだ状態で工具80のハンドルによってカム部82を回動させることによって、カム部82が調整部材61に形成された丸長穴70の上側の縁または下側の縁を押す。カム部82によって、調整部材61は支持部材63に対して上下方向に位置調整される。調整部材61の位置調整が終わったら、調整部材締結ビス64を締めて調整部材61を支持部材63に固定する。支持部材63は高い剛性を有し、かつ、調整部材61は、調整によって局所的な変形が起こらない程度の剛性を有するようにする。このようにすると、調整部材調整箇所68近傍のみの局所的な変形をさせることなくガイドレール58をZ方向の目標直線に対して粗い調整を容易に行うことができる。次に、第1の調整機構65を利用して、ガイドレール58のみを調整部材61に対して調整しミクロンオーダーで平面度を調整する。具体的には、図8示すように、工具80を用いて調整部材の位置調整を行なう。また、上述と同様に、調整部材61の丸穴69とガイドレール58の丸長穴70は工具80が係合する係合部となっている。軸部81を調整部材61に形成された丸穴69に差し込んだ状態で工具80を回動させて、ガイドレール58の位置を調整する。カム部82がガイドレール58に形成された丸長穴70の縁を押すことによって、ガイドレール58は上下方向に位置調整される。ガイドレール58の位置調整が完了したらガイドレール締結ビス締結ビス62を締めてガイドレール58を調整部材61に固定する。ガイドレール58は、ガイドレール調整箇所67近傍のみが変移するような低い剛性を有するようにしておくことで、ガイドレール調整箇所67近傍のみを変移させ、ガイドレール58をZ方向の目標直線に対して詳細な調整を容易に行うことができる。第2の調整機構66を用いることで、ガイドレール58を本体に組み込んだ時に位置の目標値との差が大きいときであっても、調整部材調整箇所68によって、ガイドレール58を目標絶対値に対して近づけることができる。そして、その後、第1の調整機構65を用いて、ガイドレール調整箇所67によって隣接する調整箇所への影響を抑えた詳細な平面度の調整を行うことができる。その結果として、位置の再調整を減らしながら、調整箇所のみでなく調整箇所同士の中間部も含めたガイドレール58全域の詳細な位置調整が可能となる。特許文献1の調整方法、具体的には第1の調整機構65のみでガイドレール58を調整した後のガイドレール58のX方向全域のプロファイルと、本発明の第1および第2の調整機構65、66を利用する2段階調整のガイドレール58のプロファイルとを比較した。比較結果を図9に示す。本発明の構成を有することで、特に調整箇所同士の中間部の平面度が大きく向上し、ガイドレール58全域の平面度を半減させることが可能となった。なお、以上の説明では、ガイドレール58および調整部材61の位置を高さ方向垂直方向に調整すると述べたが、実際には、記録装置の使用時の姿勢やレイアウトに応じて、必ずしも高さ方向垂直方向に調整されるとは限らない。一般的には、キャリッジの主走査方向に交差する方向に調整されると言える。以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明はこの実施の形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内においてさらに種々の形態を採用することができることはもちろんである。