"ケーシング内に設けられた主軸と、前記主軸と一体に回転するインペラハブに複数のインペラ翼が設けられたインペラと、前記インペラハブの下流側に連続するディフューザハブと前記ケーシングとで形成される流路中に複数の案内羽根が設けられた斜流回転機械において、前記インペラ翼の下流縁と前記案内羽根の上流縁との間に、下流側を縮径した段差部が形成されていることを特徴とする斜流回転機械。前記段差部には、下流側の壁面に開放する断面凹部形状の折返部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の斜流回転機械。前記段差部には、下流側壁面に一端が開口し且つ他端が前記インペラハブの流路面に開口する循環部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の斜流回転機械。しかしながら、上述した斜流ポンプにあっては、案内羽根の上流端側の流路の断面積に対して案内羽根の下流端側の流路の断面積は下流側に向うほど広くなっている。これは、流体のケーシング側、即ち、外周方向の成分を軸方向成分に急激に戻すためには案内羽根の曲率を大きくする必要があるが、案内羽根の曲率を大きくしてしまうと案内羽根のケーシング側とディフューザハブ側及び案内羽根の負圧面での全圧こう配が大きくなってしまい、案内羽根のケーシング側からディフューザハブ側へ向けて大きな二次流れが発生してしまい、流体の圧力損失がより大きくなってしまうことに起因する。また、このような二次流れの圧力損失を防ぐためには、案内羽根の下流側端縁が流体の二次流れに対して十分な長さがないと案内羽根の下流側端縁を通過した二次流れ同士の衝突損失が大きくなってしまい、ポンプ効率が低下するという問題となってしまう。したがって、案内羽根の上流端側の流路の断面積に対して案内羽根の下流端側の流路の断面積は下流側に向うほど広くすることを許容することで圧力損失を最小限に留める必要があった。ところが、流路の断面積を案内羽根の上流端側よりも下流端側を大きくすると、今度はインペラ翼の先端付近では周速度が大きいので、流体に比較的多くの運動エネルギーを与えることができるが、インペラ翼の根元付近ではそれができないため、インペラ翼の先端付近を通過した外周方向を流れる流体と、インペラ翼の根元付近を通過したディフューザハブ側を流れる流体とで全圧こう配が発生し、ケーシング側からディフューザハブ側へ向けての二次流れが発生して圧力損失が大きくなってしまうという問題が生じていた。そして、このような二次流れは、上述した隆起部を形成することによって、インペラ翼の根元側の流路の断面積が更に狭くなることから、インペラ表面の粘性と外周側の流速との差が大きくなってしまい、圧力損失が発生し易くなってしまうという問題が発生していた。さらに、インペラハブとディフューザハブとの境界付近、即ち、インペラ子午面とディフューザ子午面のつなぎ目では子午面同志が急激に変化しており、特に、低流量時にディフューザハブ側で流体の剥離逆流が発生するという問題があるが、上述した隆起部はその子午面同志が急激に変化することを抑制する効果があるものの、発生した逆流が主流に対して悪影響を及ぼすという問題を解消するものではなく、締切軸動力を低減することができなかった。そこで、本発明は、インペラ翼と案内羽根との境界付近での根元側での二次流れに起因する圧力損失、並びに締切軸動力を低減することができる斜流回転機械を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の斜流回転機械は、ケーシング内に設けられた主軸と、前記主軸と一体に回転するインペラハブに複数のインペラ翼が設けられたインペラと、前記インペラハブの下流側に連続するディフューザハブと前記ケーシングとで形成される流路中に複数の案内羽根が設けられた斜流回転機械において、前記インペラ翼の下流縁と前記案内羽根の上流縁との間に、下流側を縮径した段差部が形成されていることを特徴とする。このような構成によれば、インペラ翼と案内羽根との境界付近での根元側での二次流れに起因する圧力損失、並びに締切軸動力を低減することができる。また、前記段差部には、下流側の壁面に開放する断面凹部形状の折返部が形成されていることにより、剥離による逆流を折り返すことができる。さらに、前記段差部には、下流側壁面に一端が開口し且つ他端が前記インペラハブの流路面に開口する循環部が形成されていることにより、剥離による逆流を主流に循環させることができる。本発明の斜流回転機械は、インペラ翼と案内羽根との境界付近での根元側での二次流れに起因する圧力損失、並びに締切軸動力を低減することができる。次に、本発明の一実施形態に係る斜流回転機械について、図面を参照して説明する。尚、以下に示す実施例は本発明の斜流回転機械における好適な具体例であり、技術的に好ましい種々の限定を付している場合もあるが、本発明の技術範囲は、特に本発明を限定する記載がない限り、これらの態様に限定されるものではない。また、以下に示す実施形態における構成要素は適宜、既存の構成要素等との置き換えが可能であり、かつ、他の既存の構成要素との組合せを含む様々なバリエーションが可能である。したがって、以下に示す実施形態の記載をもって、特許請求の範囲に記載された発明の内容を限定するものではない。図1は本発明の一実施形態に係る斜流回転機械の断面図である。図1において、斜流回転機械1は、略円筒形状のケーシング10と、ケーシング10と同軸上に配置された主軸11と、主軸11の上流端に固定されたインペラ12と、インペラ12の下流端に隣接されて主軸11の中途部が貫通するディフューザハブ13と、ケーシング10の軸線方向略全幅に跨る案内羽根14と、ケーシング10の上流側に接続された吸込ベルマウス15と、ケーシング10の下流側に接続された第二ケーシング16と、ディフューザハブ13の下流端に接続された第二ディフューザ17と、を備えている。なお、第二ケーシング16と第二ディフューザハブ17とは、ケーシング10及びディフューザハブ13と一体でも良い。ケーシング10は、インペラ12の周囲を覆うと共に上流側に開口する吸込ベルマウス15の下流側を接続しており、案内羽根14の上流側端から下流側端に跨って略円筒形状とされている。インペラ12は、上流側軸心付近を頂点とする略円錐形状のインペラハブ12aと、インペラハブ12aに固定された複数のインペラ翼12bと、を備えている。また、インペラハブ12aには、主軸11の一端が接続されている。尚、主軸11の他端は図示しない駆動モータ等が接続され、この駆動モータ等により主軸11が回転するとインペラ12が一体的に回転するように構成されている。ディフューザハブ13は、インペラ12の下流側に隣接されており、主軸11が貫通すると共にインペラ12と主軸11の回転を許容している。案内羽根14は、ケーシング10又はディフューザハブ13と一体に形成されており、ケーシング10の内面とディフーザハブ13の外周とに跨っている。このような構成において、斜流回転機械1は、駆動モータの駆動によって主軸11とインペラ12とが一体に回転すると共に、吸込ベルマウス15から吸い込まれた流体が、インペラ12の回転により圧力上昇した後に、案内羽根14によって整流されつつ下流側へと吐き出される。実施の形態1図2は、本発明の一実施形態に係る実施の形態1の斜流回転機械を示す要部の拡大図である。この実施の形態1では、インペラハブ12aの下流側端縁には、ディフューザハブ13の上流端縁の径をインペラハブ12aの下流側端縁よりも小径とすることにより、段差部12cが形成されている。段差部12cは、その面によってインペラハブ12aからディフューザハブ13に向う流体のうち、特に、低流量時にディフューザハブ13の上流端側で発生した流体の剥離による逆流図示矢印参照が発生した場合、その逆流を段差部12cの壁面で受け止める機能を具備することができる。このように、実施の形態1にかかる斜流回転機械1においては、低流量になるにしたがって剥離領域が拡大することを抑制し、逆流による締切軸動力を低減することができる。また、ディフューザハブ13の径を縮径したことにより、逆流が主流に悪影響を及ぼすことを抑制することができる。さらに、案内羽根14の上流端側の流路の断面積を広く確保し得て、案内羽根14の下流端側の流路の断面積との差を小さくすることができ、案内羽根の外周側と内周側との流速の均衡化にも貢献することができる。尚、上記実施の形態1では、案内羽根14が位置する範囲のケーシング10とディフューザハブ13とで形成する流路を略直線状とし、案内羽根14の下流端よりも下流で主軸11に向う流路としているが、引用文献1に代表されるように、案内羽根14の中途部付近よりも上流側では外周側に拡開する流路、案内羽根14の中途部付近よりも下流側では中心側に縮閉する流路構成を採用して斜流回転装置1の軸線方向に沿う長さを短くした構成にも適用可能である。そして、このような短い斜流回転装置1において、上述した案内羽根14の上流端側の流路の断面積と下流端側の流路の断面積との差を小さくする効果を発揮することができる。実施の形態2図3は、本発明の一実施形態に係る実施の形態2の斜流回転機械を示し、図3Aは折返部を形成した要部の拡大断面図、図3Bは循環部を形成した要部の拡大断面図である。尚、上記実施の形態1と同一の構成には同一の符合を付してその説明を省略する。この実施の形態2では、図3Aに示すように、インペラハブ12aの下流側端縁には、ディフューザハブ13の上流端縁の径をインペラハブ12aの下流側端縁よりも小径とすることにより、段差部12cが形成されているとともに、その壁面には下流側に向って開放する断面凹部形状の折返部12dが形成されている。これにより、インペラハブ12aからディフューザハブ13に向う流体のうち、特に、低流量時にディフューザハブ13の上流端側で発生した流体の剥離による逆流図示矢印参照が発生した場合、その逆流を折返部12dに折り返すことができる。このような構成によれば、剥離による逆流が段差部12cを乗り越えてインペラ12の下流端に到達し難くすることができる。また、図3Bに示すように、一端を段差部12cの壁面に開口し、他端をインペラハブ12aの外表面流路面に開口する断面略V字形状の循環部12eとすることにより、段差部12cから取り入れた逆流を主流の流れに沿うように還元することができる。この際、この還元流は、逆流が段差部12cを乗り越えることを抑制するカーテン効果を発揮することができる。なお、循環部12eは断面略V字形状に限られるものではなく、断面U字形状など他の形状でもよい。実施の形態3図4は、本発明の一実施形態に係る実施の形態3の斜流回転機械を示し、図4Aは折返部を形成した要部の拡大図、図4Bはその変形例の要部の拡大図である。尚、上記実施の形態1と同一の構成には同一の符合を付してその説明を省略する。この実施の形態3では、図4Aに示すように、ディフューザハブ13の上流側端縁の直径をインペラハブ12aの下流側端縁の直径と略同一とすることにより環状リブ状の段差部13aを形成したものである。このような構成においても、上記実施の形態1と同様の作用効果を達成することができる。この際、図4Bに示すように、インペラハブ12aの子午面をディフューザハブ13と滑らかに繋げることにより、ディフューザハブ13の上流端側での剥離をより一層抑制することができ、低流量領域においてさらなる軸動力低減を可能とすることができる。なお、この図4Bに示した構成は、上記実施の形態1,2にも適用することが可能である。また、段差部13aに上記実施の形態2に示した折返部12d又は循環部12eを形成してもよい。このように、本発明の斜流回転機械1にあっては、ケーシング10内に設けられた主軸11と、主軸11と一体に回転するインペラハブ12aに複数のインペラ翼12bが設けられたインペラ12と、インペラハブ12aの下流側に連続するディフューザハブ13とケーシング10とで形成される流路中に複数の案内羽根14が設けられ、インペラ翼12bの下流縁と案内羽根14の上流縁との間に下流側を縮径した段差部12c又は段差部13aが形成されていることにより、インペラ翼12bと案内羽根14との境界付近での根元側での二次流れに起因する圧力損失、並びに締切軸動力を低減することができる。"