"運転機と待機機とを有する複数の圧縮機と、各圧縮機に接続されて圧縮流体を貯留し貯留した圧縮流体を消費先へ供給する貯留タンクと、該貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力に基づいて前記各圧縮機の起動停止を制御する台数制御装置とを備えている圧縮機設備の強制切替制御方法であって、前記圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を設定し、前記貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力が設定範囲内を保持しているときの待機機の台数を求め、求めた待機機の台数で前記最大停止可能時間を割り算して強制切替時間を求め、該強制切替時間が経過すると1台の待機機を始動し、待機機の始動により貯留タンクの圧縮流体の圧力が上昇することで1台の運転機の運転を停止することを特徴とする圧縮機設備の強制切替制御方法。運転機と待機機とによる複数の圧縮機と、各圧縮機に接続されて圧縮流体を貯留し貯留した圧縮流体を消費先へ供給する貯留タンクと、該貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力に基づいて前記各圧縮機の起動停止を制御する台数制御装置とを備えている圧縮機設備の強制切替制御装置であって、前記圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を設定するための設定部と、待機機の台数を記憶する記憶部と、前記貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力が設定範囲内に保持された際に切替信号を発する信号発生器と、前記待機機の台数で前記最大停止可能時間を割り算することにより強制切替時間を求める演算器と、前記信号発生器から切替信号が発せられ演算器により求めた強制切替時間が経過すると1台の待機機を始動し、待機機の始動により貯留タンクの圧縮流体の圧力が上昇することで1台の運転機の運転を停止する切替器とを有する強制切替回路を備えたことを特徴とする圧縮機設備の強制切替制御装置。前記強制切換回路は、前記台数制御装置に備えていることを特徴とする請求項2に記載の圧縮機設備の強制切替制御装置。前記圧縮機1では、長期間に亘って運転を停止する長時間待機が発生すると、圧縮機1の主要摺動部分に油膜切れを生じる、或いは部品寿命に悪影響を及ぼすといった圧縮機1を安定して運転するための機能が維持できなくなる懸念が考えられる。更に、長時間待機が発生することは、各圧縮機の運転時間の均一化を図る、及び、適切な運転期間ごとにメンテナンスを実施する観点からも好ましくないので、各圧縮機は適切なローテーションによって運転することが好ましい。従来の待機機を有する圧縮機設備においては、圧縮機1の増台がなく圧縮機設備の安定運転が維持される際に、その安定運転が任意に設定した時間、例えば24時間固定時間を継続すると、強制的に待機機を始動させる強制切替操作を行うようにしていた。図5は、上記従来の強制切替制御装置の作用を示すフローチャートであり、ステップS1で待機機ありと判断され、且つ、ステップS2で貯留タンク3の圧力低下による圧縮機の増台がない即ち、安定運転状態が継続されていると判断されると、ステップS3では24時間のタイマ継続カウントを行う。ステップS4で前記タイマ継続カウントが24時間のタイムアップになると、ステップS5では1台目の待機機の強制始動を行う。待機機が追加始動されると貯留タンク3の圧力が上昇するので、ステップS6では貯留タンク3の圧力が設定圧H高レベル設定圧に到達することにより、運転機の1台を停止させる操作を行う。次に、前記と同様の操作で24時間後に2台目の待機機の強制始動を行うと共に、運転機の別の1台を停止させる操作を行う。図6は、前記したように初期状態でC1,C2号機が運転機であり、C3,C4号機が待機機である場合の従来における強制切替パターンを示している。1日後には3号機を始動後1号機を停止し、2日後には4号機を始動後2号機を停止し、3日後には1号機を始動後3号機を停止し、4日後には2号機を始動後4号機を停止し、以後は上記の操作を繰り返す。図6の場合における7日後までにおける待機機を起動させる全体回数は7回である。しかし、従来においては、圧縮機の増台がない圧縮機設備の安定状態が任意に設定した固定の時間、例えば24時間が継続されると、待機機を始動させる強制切替操作を行っているために、強制切替操作による圧縮機全体での起動回数が増加し、無用な起動が頻繁に行われることになって、消費電力の増加、及び圧縮機の寿命低下を招くという問題を有していた。即ち、従来装置では、圧縮機設備の安定状態が固定された時間を継続することで待機機を始動させる強制切替操作を行っているため、待機機の台数が多い場合には、最後に起動される待機機の停止時間が非常に長くなってしまう問題がある。このため、従来では、前記固定の時間を例えば24時間という短い時間で設定することによって、一部の待機機の停止時間が非常に長くなるという問題を防止しており、このために強制切替操作による圧縮機全体での起動回数が増加するという問題を有していた。本発明は、上記従来の問題に鑑みてなしたもので、複数の圧縮機を備えた圧縮機設備において、圧縮機の安定運転機能を維持したうえで、待機機の始動の回数を軽減して省エネ効果と長寿命化を達成できるようにした圧縮機設備の強制切替制御方法及び装置を提供しようとするものである。本発明は、運転機と待機機とによる複数の圧縮機と、各圧縮機に接続されて圧縮流体を貯留し貯留した圧縮流体を消費先へ供給する貯留タンクと、該貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力に基づいて前記各圧縮機の起動停止を制御する台数制御装置とを備えている圧縮機設備の強制切替制御方法であって、前記圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を設定し、前記貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力が設定範囲内を保持しているときの待機機の台数を求め、求めた待機機の台数で前記最大停止可能時間を割り算して強制切替時間を求め、該強制切替時間が経過すると1台の待機機を始動し、待機機の始動により貯留タンクの圧縮流体の圧力が上昇することで1台の運転機の運転を停止することを特徴とする圧縮機設備の強制切替制御方法、に係るものである。本発明は、運転機と待機機とによる複数の圧縮機と、各圧縮機に接続されて圧縮流体を貯留し貯留した圧縮流体を消費先へ供給する貯留タンクと、該貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力に基づいて前記各圧縮機の起動停止を制御する台数制御装置とを備えている圧縮機設備の強制切替制御装置であって、前記圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を設定するための設定部と、待機機の台数を記憶する記憶部と、前記貯留タンクに貯留される圧縮流体の圧力が設定範囲内に保持された際に切替信号を発する信号発生器と、前記待機機の台数で前記最大停止可能時間を割り算することにより強制切替時間を求める演算器と、前記信号発生器から切替信号が発せられ演算器により求めた強制切替時間が経過すると1台の待機機を始動し、待機機の始動により貯留タンクの圧縮流体の圧力が上昇することで1台の運転機の運転を停止する切替器とを有する強制切替回路を備えたことを特徴とする圧縮機設備の強制切替制御装置、に係るものである。上記圧縮機設備の強制切替制御装置において、前記強制切換回路は、前記台数制御装置に備えてもよい。本発明の圧縮機設備の強制切替制御方法及び装置によれば、圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を待機機の台数で割り算して得た強制切替時間が経過すると待機機の1台を始動し、運転機の1台を停止する強制切替制御を行うようにしたので、圧縮機の安定運転機能を維持しつつ、待機機を始動する回数を減少させて、省エネ効果と長寿命化を効果的に達成できるという優れた効果を奏し得る。以下、本発明の実施の形態を図示例と共に説明する。図1は本発明に係る圧縮機設備の強制切替制御装置の一実施例を示すブロック図であり、図4のように、圧縮機1の各号機C1,C2,C3,C4の台数制御とローテーション制御を行うようにしている台数制御装置6に、強制切替回路8を備えた場合を示している。図1では、図4と同様に、C1,C2号機が運転機であり、C3,C4号機が待機機の場合を示している。前記強制切替回路8には、前記圧縮機1の停止が継続しても、圧縮機1の安定運転機能に影響を与えることがない最大停止可能時間9を設定する設定部10が備えてあり、且つ、待機機の台数11図1では2台を記憶する記憶部12が備えられている。ここで、前記最大停止可能時間9は、前記圧縮機1の停止を継続させても、油膜切れや部品寿命等といった圧縮機1の安定運転機能に不都合を与えることがない停止が可能な最長時間であり、当該技術分野での経験及び要求等に基づいて、任意の時間を設定することができる。又、待機機の台数11図1では2台は、各号機C1,C2,C3,C4の駆動制御を行っている台数制御装置6の制御信号から得ることができる。更に、前記強制切替回路8には、前記貯留タンク3に貯留される圧縮流体の圧力を検出している圧力検出器5の検出圧力が、設定範囲内に一定時間例えば数時間保持される圧縮機設備の運転が安定状態を維持していると、切替信号13を発する信号発生器14を備えている。又、前記記憶部12からの待機機の台数11で前記設定部10からの前記最大停止可能時間9を割り算することにより強制切替時間15を求める演算器16を備えている。更に、前記信号発生器14からの切替信号13を受けて前記演算器16で求めた強制切替時間15が経過すると1台の待機機を始動させる始動信号17を発し、待機機の始動により前記貯留タンク3の圧縮流体の圧力が上昇することにより1台の運転機の運転を停止させる停止信号18を発する切替器19を備えている。次に、上記実施例の作動を説明する。図1の台数制御装置6には、図4と同様に、貯留タンク3に備えた圧力検出器5により検出した検出圧力が常に入力されており、台数制御装置6は、前記検出圧力に基づいて各号機C1,C2,C3,C4による運転台数の制御を行うと共に、各号機C1,C2,C3,C4が同等の運転頻度で運転されるようにしたローテーション制御を行っている。図1の装置において、前記貯留タンク3に貯留される圧縮流体の圧力を検出している圧力検出器5の検出圧力が、設定範囲内に一定時間例えば数時間保持される圧縮機設備の運転が安定状態を維持していると、図2に示すフローチャートによる強制切替制御が行われる。即ち、図2におけるステップS1で待機機ありと判断され、且つ、ステップS2で貯留タンク3の圧力低下による圧縮機の増台がない即ち、安定運転状態が継続されていると判断されると、ステップS3では前記演算器16により、前記記憶部12からの待機機の台数11で前記設定部10からの前記最大停止可能時間9を割り算して強制切替時間15を求める。即ち、最大停止可能時間/待機機の台数=強制切替時間を求める。圧縮機1は、圧縮方式によっては数週間停止したままにしておくと油膜切れの問題を生じる可能性があることが知られているので、例えば最も安全側である1週間を最大停止可能時間9として設定した場合を例に取って以下に述べる。図1では、前記C1,C2号機が運転機であり、C3,C4号機が待機機であり、待機機は2台であるので、設定された最大停止可能時間9が1週間7日であると24×7=168時間/2台=3.5日84時間の強制切替時間が得られる。この場合、ステップS4では前記強制切替時間の3.5日がタイムアップとなり、ステップS5では1台目の待機機の強制始動を行い、待機機が追加始動されると貯留タンク3の圧力が上昇するので、ステップS6では貯留タンク3の圧力が設定圧H高レベル設定圧に到達することにより、運転機の1台を停止させる操作を行う。次に、前記と同様の操作で3.5日後に2台目の待機機の強制始動を行うと共に、運転機の別の1台を停止させる操作を行う。図3は、前記したように初期状態でC1,C2号機が運転機であり、C3,C4号機が待機機である場合の本発明における強制切替パターンを示している。即ち、前記したように3.5日後には3号機を始動後1号機を停止し、7日後には4号機を始動後2号機を停止する。従って、図3の場合の7日後までにおける圧縮機全体の起動回数は2回であり、従来に比して起動回数を大幅に低減することができた。尚、上記実施例では、待機機が2台である場合について説明したが、待機機が1台である場合の強制切替時間は最大停止可能時間9と同じ7日であり、又、待機機が3台である場合の強制切替時間は、7日間24×7=168時間/3台=2日8時間即ち、56時間となる。上記したように、本発明では、圧縮機の停止が継続しても圧縮機の安定運転機能を維持できる最大停止可能時間を待機機の台数で割り算して得た強制切替時間によって待機機の1台を始動し、運転機の1台を停止するという強制切替を行うようにしたので、いずれの待機機も最大停止可能時間を超えて停止されることは防止でき、圧縮機の安定運転機能を維持しつつ、待機機を始動する回数を従来に比して大幅に減少することができ、よって、省エネ効果と長寿命化を効果的に達成できる。前記強制切替回路8は、図1に示すように前記台数制御装置6に一体に備えるようにしてもよく、又、前記強制切替回路8を前記台数制御装置6とは別体に備えるようにしてもよい。尚、本発明の圧縮機設備の強制切替制御方法及び装置は、上述の実施例にのみ限定されるものではなく、圧縮機の数には限定されないこと、最大停止可能時間は任意に設定することができること、その他、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。"