X線を発生させるX線発生手段を含む複数の制御対象が設けられたX線CT装置において、固定部と、前記固定部に回転可能に支持され、前記各制御対象が設けられた回転部と、前記固定部から前記各制御対象に供給するための電力を通す電源ラインと、前記固定部に設けられ、前記各制御対象を制御するための制御信号を前記電源ラインに重ねる重畳手段と、前記回転部に設けられ、前記電源ラインから前記制御信号を分離する分離手段と、を有することを特徴とするX線CT装置。前記固定部に設けられ、前記制御信号を前記電源ラインに通して送信する固定部通信手段と、前記回転部に設けられ、前記電源ラインに通された前記制御信号を受信する回転部通信手段と、を有し、前記回転部通信手段は、前記電源ラインに通された前記制御信号を受信している間に前記X線発生手段によるX線の発生があったとき、前記受信した制御信号を廃棄する制御信号処理手段と、前記制御信号の廃棄を受けて、前記制御信号の送信を前記固定部通信手段に要求する制御信号要求手段と、を有することを特徴とする請求項1に記載のX線CT装置。前記回転部通信手段は、前記受信した前記制御信号の誤り検出をする誤り検出手段を有し、前記制御信号処理手段は、前記誤り検出手段が前記制御信号の誤りを検出したとき、前記受信した前記制御信号を廃棄することを特徴とする請求項2に記載のX線CT装置。前記回転部は、前記X線発生手段から照射されたX線を検出し、当該検出したX線のデータを前記回転部通信手段に出力するX線検出手段をさらに有し、前記X線のデータ前記回転部通信手段から前記固定部通信手段に通すデータラインをさらに有し、前記固定部は、前記固定部通信手段により前記X線のデータが受信されていないと判断したとき、または、前記固定部通信手段により受信される前記X線のデータの量が少ないと判断したとき、前記制御信号を通すラインを前記電力ラインからデータラインに切り替える切替手段をさらに有することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれかに記載のX線CT装置。前記X線CT装置と外部設備との間にノイズを吸収するためのノイズ除去回路をさらに有することを特徴とする請求項1から請求項4のいずれかに記載のX線CT装置。しかしながら、スリップリング15は、データラインDL及び電源ラインPLを一定空間内に構成する必要があるため、データラインDLを拡大して伝送速度を上げることができず、収集データを伝送しようとするときに、制御信号を伝送するための待ち時間を設けることが少なからず生じ、適時に収集データを伝送することができないという問題点があった。この実施形態は、上記の問題を解決するものであり、制御信号を伝送するための待ち時間を設けることなく、適時に収集データを伝送することが可能なX線CT装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、実施形態のX線CT装置は、X線を発生させるX線発生手段を含む複数の制御対象が設けられたX線CT装置において、固定部、回転部、電源ライン、重畳手段、及び分離手段を有し、回転部は、固定部に回転可能に支持され、各制御対象が設けられる。電源ラインは、固定部から各制御対象に供給するための電力を通す。重畳手段は、固定部に設けられ、各制御対象を制御するための制御信号を電源ラインに重ねる。分離手段は、回転部に設けられ、電源ラインから制御信号を分離する。作用効果前記実施形態に係るX線CT装置によれば、各制御対象30に制御信号をデータラインDLを用いずにPLラインを用いて伝送するため、制御信号を伝送するための信号時間を設けることなく、PLラインを用いて適時に収集データを伝送することが可能となる。また、電源ラインPLに制御信号を重畳させるため、制御信号を使わない設備に対しては、ノイズを付加し、電源環境を劣悪にするおそれがある。X線CT装置に他の設備が並列に設置されていたとき、他の設備に悪影響を及ぼすおそれがあるが、前記実施形態では、ノイズ除去回路3を設けているので、他の設備の誤作動、データの流出を防止することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、書き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるととともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。D収集データP電力S制御信号DLデータラインPL電源ライン1配電盤2変圧トランス3ノイズ除去回路10固定部架台11分電盤12固定部制御手段13固定部通信手段14重畳手段15スリップリング16送受信部17切替手段18制御ライン20回転部21分離手段22回転部通信手段23回転部制御手段24送受信部25制御信号処理手段26制御信号要求手段27誤り検出手段30各制御対象31X線検出手段32高電圧発生手段40再構成手段50寝台一の実施形態に係るX線CT装置ついて図1を参照して説明する。図1は、X線CT装置及びその周辺に設けられる医用設備の構成ブロック図である。図1に示すように、医用設備には配電盤1が設けられ、配電盤1から電力が変圧トランス2に供給される。変圧トランス2には、ノイズ除去回路3が設けられている。X線CT装置に他の設備が並列に設置されていたとき、X線CT装置に用いられる制御信号がノイズとして他の設備に誤作動やデータの流出という悪影響を及ぼすおそれがある。このようなノイズの影響は、公知のノイズ除去処理によって除去することができる。変圧トランス2にはX線CT装置の架台である固定部10と、再構成手段コンソール40と、寝台50とが電源ラインPLで接続されている。固定部10は、被検体が入る開口図示省略を有し、開口まわりに回転可能に回転部20を支持する。回転部20には、X線発生手段後述するを含む複数の制御対象30が設けられている。固定部固定部10は、分電盤11、固定部制御手段12、固定部通信手段13、及び重畳手段14を有している。固定部10と回転部20との間で電力を通すための電源ラインPL、並びに制御信号及び収集データを通すためのデータラインDLを構成する一例としてのスリップリング15が設けられている。図1において、電力P、制御信号S及び収集データDが通るラインをそれぞれ、白抜きの矢印線、細い実線、太い実線で示す。分電盤11は、変圧トランス2から供給された電力を、固定部制御手段12、固定部通信手段13、及び重畳手段14に供給する。固定部制御手段12は、回転部20に設けられた各制御対象30を制御するための制御信号を生成する。なお、制御信号には、送り先情報制御対象30を指定する情報、制御対象30に対する命令の情報、誤り検出用情報が含まれている。固定部通信手段13は、送受信部16及び切替手段17を有している。送受信部16は、スリップリング15を介して回転部通信手段22の送受信部24との間で、制御信号及び収集データの送受信を行う。切替手段切替手段17は、制御信号が通るラインをデータラインDLと制御ライン18に切り替える。制御ライン18が重畳手段14に接続されている。切替手段17は、送受信部16との交信により、送受信部16が収集データを受信していないかどうかの情報、及び、収集データの量の情報を受ける。これらの情報を基に、収集データを受信していないと判断したとき、または、収集データの量が少ないと判断したとき、電源ラインPLより伝送速度の高いデータラインDLを有効に活用するために、制御信号を通すラインをデータラインDLに切り替えるように切替手段17が構成されている。なお、操作手段図示省略による指示を受けて、切替手段17がラインを切り替えるようにしてもよい。切替手段17によりデータラインDLに切り替えたとき、制御信号は、データラインDLを通り、スリップリング15を介して回転部20の送受信部24に伝送される。一方、切替手段17により制御ライン18に切り替えたとき、制御信号は、制御ライン18を通って重畳手段14に伝送される。なお、データラインDLを通り、送受信部24に伝送された制御信号、及びその制御信号に基づく各制御対象30の動作は、従来の技術と同様であるためその説明を省略し、以下、制御ライン18を通って重畳手段14に伝送された制御信号及びその制御信号の処理について説明する。重畳手段重畳手段14は、制御ライン18を通る制御信号を電源ラインPLを通る信号電源波形信号に重ねる。電源波形信号に重ねられた制御信号は、スリップリング15を介して回転部20側に伝送される。重畳手段14の一例としては、電源ラインPLを通る電力である交流電圧に電力通信用信号に制御信号を加算する加算器が用いられる。なお、加算器としては、制御ライン18を電源ラインPLに接続するだけの接続器であってもよい。回転部回転部20は、分離手段21、回転部通信手段22、回転部制御手段23、及び各制御対象30を有している。分離手段分離手段21は、電源ラインPLを通る電源波形信号に重ねられ、スリップリング15を介して回転部20側に伝送される制御信号を電源ラインPLを通る信号電源波形信号から分離する。分離手段21の一例としては、電源ラインPLに電源周波数を通さず、制御信号の周波数を通すハイパスフィルタを入れることで分離することができる。制御信号を分離した後の電力は、回転部通信手段22、回転部制御手段23及び各制御対象30に供給される。回転部通信手段回転部通信手段22は、送受信部24、制御信号処理手段25、制御信号要求手段26、及び誤り検出手段27を有する。送受信部送受信部24は、分離手段21により電源ラインPLを通る信号電源波形信号から分離された制御信号を受信する。送受信部24は、制御信号を制御信号処理手段25に送る。制御信号処理手段制御信号処理手段25は、電源ラインPLに通された制御信号を受信している間にX線発生手段高電圧発生手段32、X線管球33によるX線の発生があったと判断したとき、受信した制御信号を廃棄する。制御信号を廃棄するのは、X線の発生があったとき、電圧変動とリプルノイズが発生するため、制御信号が影響を受けてデータが破壊される可能性があるためである。なお、制御信号の廃棄の一例としては、制御信号処理手段25のバッファに一時的に記憶された制御信号を読み出し対象から除外する処理をいう。X線の発生があったかどうかを判断する構成の一例としては、回転部制御手段23から各制御対象30に送られる制御信号S1が制御信号処理手段25にも送信される。制御信号処理手段25は、回転部制御手段23から送られた高電圧発生手段32を送り先情報とする制御情報X線を発生させる指示情報を含むを基に、X線の発生があったかどうかを判断する。制御信号要求手段制御信号要求手段26は、制御信号処理手段25による制御信号の廃棄を受けたとき、制御信号処理手段25によるX線の発生がないことの判断を受けて、制御信号の送信を、固定部通信手段13に要求する。制御信号要求手段26からの要求は、回転部20の送受信部24からデータラインDLを通り、スリップリング15を経由して固定部通信手段13の送受信部16に送られる。送受信部16に送られた制御信号要求手段26からの要求を受けて、固定部制御手段12は、廃棄された制御信号と同じ制御信号を送受信部16に送る。なお、制御信号要求手段26からの要求は、送受信部24から電源ラインPLを通り、スリップリング15を経由して固定部通信手段13の送受信部16に送られるように構成してもよい。この構成では、電源ラインPLに制御信号要求手段26からの要求信号を重畳させるための重畳手段14を回転部20に設け、電源ラインPLを通る信号電源波形信号から要求信号を分離するための分離手段21を固定部10に設ければよい。上記したように、X線の発生があったと判断したとき制御信号を単に廃棄してもよいが、制御信号の誤り検出を行った上で、誤りがあったときその制御信号を廃棄するようにしてもよい。誤り検出手段誤り検出手段27は、制御信号に含まれる誤り検出用情報を基に制御信号に誤りがあったかどうかを検出する。制御信号処理手段25は、誤り検出手段27による制御信号の誤り検出を受けて、受信した前記制御信号を廃棄する。誤り検出には、伝送対象のデータ中に、あらかじめ誤り検出用の情報を付け加えておき、受信側では一定のアルゴリズムを用いてチェックするという冗長検査方式のような一般的な従来の方式を用いればよい。冗長検出方式の例としては、1文字ごとに、その文字に含まれる1または0の個数が偶数か奇数かを示すパリティビットを付与し、受信時にその偶奇が一致しているかどうかを検査するパリティチェックがある。その他の例としては、ハミングコードチェック、CRC巡回冗長検査などがある。制御信号処理手段25は、X線の発生がないと判断し、誤り検出手段27による誤りが検出されないと判断したとき、受信した制御信号を回転部制御手段23に送る。回転部制御手段23は、送られた制御信号を解読して各制御対象30に送る。誤りのない制御信号を各制御対象30に送るので、各制御対象30の誤作動を防止することが可能となる。回転部制御手段23と各制御対象30間との通信は、1つの送り元に対して送り先が複数のN個である1対N通信が用いられる。それにより、制御対象30の数に応じて制御信号のデータ量が増えるのを防止することが可能となる。各制御対象30は、送り先情報を基に制御信号を受け取る。たとえば、高電圧発生手段32は、供給された電力を用いて、制御信号を基に所定のタイミングで高電圧を発生させる。X線管球33は高電圧を受けてX線を照射する。X線検出手段31は、所定のタイミングで、被検体を通ったX線を検出し、収集データを送受信部24に送る。収集データは、データラインDLを通り、スリップリング15、固定部10の送受信部16を経由して再構成手段40に伝送される。作用効果前記実施形態に係るX線CT装置によれば、各制御対象30に制御信号をデータラインDLを用いずにPLラインを用いて伝送するため、制御信号を伝送するための信号時間を設けることなく、PLラインを用いて適時に収集データを伝送することが可能となる。また、電源ラインPLに制御信号を重畳させるため、制御信号を使わない設備に対しては、ノイズを付加し、電源環境を劣悪にするおそれがある。X線CT装置に他の設備が並列に設置されていたとき、他の設備に悪影響を及ぼすおそれがあるが、前記実施形態では、ノイズ除去回路3を設けているので、他の設備の誤作動、データの流出を防止することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、書き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるととともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。