"物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置は固定であり、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。0.44<f2/f4<1.000.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の変倍光学系。3.00<f1/f3<5.00ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の変倍光学系。2.00<f1/-f4<5.00ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第4レンズ群が移動することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第3レンズ群の位置が固定であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第3レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか一項に記載の変倍光学系。広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記レンズ群どうしの間隔が変化することを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか一項に記載の変倍光学系。前記第2レンズ群と前記第4レンズ群の間に開口絞りを有することを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載の変倍光学系。請求項1から請求項8のいずれか一項に記載の変倍光学系を備えたことを特徴とする光学装置。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第2レンズ群と前記第4レンズ群と前記第5レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置が固定であるようにし、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法。0.44<f2/f4<1.000.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離しかしながら従来の変倍光学系は、変倍時の収差変動が大きいという問題があった。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、変倍時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置は固定であり、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系を提供する。0.44<f2/f4<1.000.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離また本発明は、前記変倍光学系を備えたことを特徴とする光学装置を提供する。また本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第2レンズ群と前記第4レンズ群と前記第5レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置が固定であるようにし、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする変倍光学系の製造方法を提供する。0.44<f2/f4<1.000.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離本発明によれば、変倍時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法を提供することができる。以下、本願の変倍光学系、光学装置、変倍光学系の製造方法について説明する。本願の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置は固定であり、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式1,2を満足することを特徴とする。10.44<f2/f4<1.0020.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離本願の変倍光学系は、第1レンズ群の位置を固定にすることで、変倍のための駆動機構を簡素化することができ、これによって鏡筒の小型化を図ることができる。条件式1は、第4レンズ群の焦点距離に対する第2レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式1を満足することにより、広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を良好に補正することができ、鏡筒の大型化を防止することができる。本願の変倍光学系の条件式1の対応値が下限値を下回ると、第2レンズ群の屈折力が大きくなるため、広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を補正することが困難となる。なお、条件式1の下限値を0.50に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。一方、本願の変倍光学系の条件式1の対応値が上限値を上回ると、第2レンズ群の屈折力が小さくなり、第1レンズ群の外径が大きくなってしまう。この結果、鏡筒の大型化を招くことになってしまう。なお、条件式1の上限値を0.85に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。条件式2は、第5レンズ群の焦点距離に対する第2レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式2を満足することにより、像面湾曲や歪曲収差、及び広角端状態におけるコマ収差を良好に補正することができ、鏡筒の大型化を防止することができる。本願の変倍光学系の条件式2の対応値が下限値を下回ると、第2レンズ群の屈折力が大きくなるため、広角端状態におけるコマ収差や像面湾曲を補正することが困難となる。なお、条件式2の下限値を0.25に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。一方、本願の変倍光学系の条件式2の対応値が上限値を上回ると、第2レンズ群の屈折力が小さくなり、第1レンズ群の外径が大きくなってしまう。また、第5レンズ群の屈折力が大きくなるため、像面湾曲や歪曲収差を補正することが困難となる。なお、条件式2の上限値を0.48に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。以上の構成により、変倍時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。また本願の変倍光学系は、以下の条件式3を満足することが望ましい。33.00<f1/f3<5.00ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離条件式3は、第3レンズ群の焦点距離に対する第1レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式3を満足することにより、球面収差、及び望遠端状態における倍率色収差を良好に補正することができる。本願の変倍光学系の条件式3の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差や倍率色収差を補正することが困難となる。なお、条件式3の下限値を3.20に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。一方、本願の変倍光学系の条件式3の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差を補正することが困難となる。なお、条件式3の上限値を4.50に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。また本願の変倍光学系は、以下の条件式4を満足することが望ましい。42.00<f1/-f4<5.00ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離条件式4は、第4レンズ群の焦点距離に対する第1レンズ群の適正な焦点距離を規定するものである。本願の変倍光学系は、条件式4を満足することにより、像面湾曲や非点収差、及び望遠端状態における球面収差や倍率色収差を良好に補正することができ、鏡筒の大型化を防止することができる。本願の変倍光学系の条件式4の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態における球面収差や倍率色収差を補正することが困難となる。なお、条件式4の下限値を2.40に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。一方、本願の変倍光学系の条件式4の対応値が上限値を上回ると、第4レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲や非点収差を補正することが困難となる。なお、条件式4の上限値を4.80に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。また本願の変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第4レンズ群が移動することが望ましい。この構成により、迅速な合焦を行うことができ、また合焦時の画角変動と球面収差の変動を小さくすることができる。また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第3レンズ群の位置が固定であることが望ましい。この構成により、変倍時に移動するレンズ群の数を減らすことができるため、変倍のための駆動機構を簡素化することができる。特に、第3レンズ群の少なくとも一部を光軸と直交する方向の成分を含むように移動させる構成とする場合には、移動機構の位置を変倍時に固定とすることができるため、鏡筒の小型化を図ることができる。また本願の変倍光学系は、前記第3レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動することが望ましい。この構成により、移動機構の小型化を図ることができる。また本願の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記レンズ群どうしの間隔が変化することが望ましい。この構成により、変倍時の球面収差の変動、像面湾曲の変動を小さくすることができる。また本願の変倍光学系は、前記第2レンズ群と前記第4レンズ群の間に開口絞りを有することが望ましい。この構成により、コマ収差と像面湾曲を良好に補正することができる。また本願の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えていることを特徴とする。これにより、変倍時の収差変動を良好に抑えた光学装置を実現することができる。また本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第2レンズ群と前記第4レンズ群と前記第5レンズ群が以下の条件式1,2を満足するようにし、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、前記第1レンズ群の位置が固定であるようにし、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする。10.44<f2/f4<1.0020.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離斯かる本願の変倍光学系の製造方法により、変倍時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は、本願の第1実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33と両凸形状の正レンズL34との接合負レンズと、両凸形状の正レンズL35とからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合負レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL52と両凸形状の正レンズL53との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL54と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL55とからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第3レンズ群G3内の負メニスカスレンズL31と正レンズL32との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表1に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。表1において、fは焦点距離、BFはバックフォーカスを示す。面データにおいて、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、rはレンズ面の曲率半径、dはレンズ面の間隔、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、は開口絞りS、像面は像面Iをそれぞれ示している。なお、曲率半径r=∞は平面を示し、空気の屈折率nd=100000の記載は省略している。[非球面データ]には、[面データ]に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。x=h2/r/[1{1-Kh/r2}1/2]A4h4A6h6A8h8A10h10A12h12A14h14ここで、xは光軸から垂直方向の高さhにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離サグ量、Kを円錐定数、A4A6A8A10A12A14を非球面係数、rを基準球面の曲率半径近軸曲率半径とする。また、E-nn:整数は×10-nを示し、例えば1234E05は1234×10-5を示す。[各種データ]において、FNOはFナンバー、2ωは画角、Yは像高、TLは光学系全長、dii:整数は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、Wは広角端状態、Mは中間焦点距離状態、Tは望遠端状態、無限遠は無限遠物体への合焦時、近距離は近距離物体への合焦時をそれぞれ示す。ここで、表1に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般にmmが使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた表1の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。ここで、レンズ全系の焦点距離がf、防振係数ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面I上での像の移動量の比がKであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が0.86、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.04mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が1.23、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.13mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.42、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.24mmとなる。表1第1実施例面データ面番号rdndνd物面∞174135618001850260323523603517000149782082513303815970100436336250001729157546651700064可変61597676100018160004662711111157578573031080018160004662932079102021018829840001846660237811127938103171290059910001816000466213417316可変1422510708001834000371615120861250016030016546166917101000178641596100018502603235181685572200160300165461947473801002024292118001729157546621671681100022∞可変23436868080018348074272242269010800252508310800183480742722611710018001846660237827487106可変2824188425001497820825129584609020030409485100018348074272311541563500149782082513246087285643328397325001497820825134123131937653520525910001846660237836547499BF像面∞[非球面データ]第6面K=200000A4=426826E06A6=997395E09A8=152813E11A10=370867E14[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4651592ω78319692Y808080TL128784128784128784BF183911802315384WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d50800203552802908002035528029d1328052849708232805284970823d2208008210131120855837913439d2716136909368311608189246503[レンズ群データ]群始面f11575772610550314163094231436252824289[条件式対応値]1f2/f4=0732-f2/f5=0433f1/f3=3534f1/-f4=401図2a、及び図2bはそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図3a、及び図3bはそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図4a、及び図4bはそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図5a、図5b、及び図5cはそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図2~図5の各収差図において、FNOはFナンバー、Aは半画角、H0は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角又は物体高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角又は各物体高の値を示す。dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmをそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第2実施例図6は、本願の第2実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合正レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合負レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL51と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL52と両凸形状の正レンズL53との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL54と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL55とからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第3レンズ群G3全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表2に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が2.07、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.02mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が2.95、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.05mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が3.42、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.10mmとなる。表2第2実施例面データ面番号rdndνd物面∞19316191800185026032352395859800014978208251328401510100436554050001729157546651594459可変6127688110001816000466271203485060849997808001816000466292929320200101898824000184666023781137973704711228954310001834807427213483879可変14∞00001537699608001834000371616174219250015931906790172584370100182089892500151860169971916681108001846660237820318438可変21364910080018348074272222931990896232706310800183480742722418226818001846660237825346409可変26501069200014978208251271913630200289620151000183480742722923156740001497820825130461208021131235512300014978208251321529275979133378588100018466602378342837365BF像面∞[非球面データ]第6面K=88617A4=180790E07A6=606139E09A8=462589E11A10=220120E13[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4753612ω78319491Y808080TL128784128784128784BF194291765914429WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d50800206652818108002066528181d1329606974022252960697402225d2008009620154860855982115897d251852011469883418465112688423[レンズ群データ]群始面f11570302610449315164714211824852628038[条件式対応値]1f2/f4=0572-f2/f5=0373f1/f3=3464f1/-f4=313図7a、及び図7bはそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図8a、及び図8bはそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図9a、及び図9bはそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図10a、図10b、及び図10cはそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第3実施例図11は、本願の第3実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合正レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合負レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合正レンズとからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第3レンズ群G3全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表3に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が2.08、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.02mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が2.95、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.05mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が3.42、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.10mmとなる。表3第3実施例面データ面番号rdndνd物面∞18655661600185026032352390403820014978208251327345180100433786248001729157546651117851可変6114818910001816000466271073725676853664408001816000466293656870200101782304000184666023781153350403421243058910001834807427213333093可変14∞00001532736008001850260323516158207250015931906790172459650100182291692500151860169971920034708001846660237820379415可変21318905080018348074272223143481419231641540800183480742722439114118001846660237825180688可変266789204000149782082512720382544162832041940001497820825129172951100018502603235301844460BF像面∞[非球面データ]第6面K=133663A4=575816E07A6=300768E10A8=133166E11A10=280156E14[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4753612ω78119591Y808080TL128784128784128784BF274652411620465WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d50810202662754708102026627547d1329126967023892912696702389d200801105341651008551073816927d251793011545922117875113428804[レンズ群データ]群始面f11556882610152315166254212004252630416[条件式対応値]1f2/f4=0512-f2/f5=0333f1/f3=3354f1/-f4=278図12a、及び図12bはそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図13a、及び図13bはそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図14a、及び図14bはそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図15a、図15b、及び図15cはそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第4実施例図16は、本願の第4実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24との接合正レンズとからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL35とからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合負レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL54と両凸形状の正レンズL55との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL56とからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第3レンズ群G3内の負メニスカスレンズL31と正レンズL32との接合正レンズが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表4に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が0.93、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.04mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が1.33、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.12mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.62、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.21mmとなる。表4第4実施例面データ面番号rdndνd物面∞1102309120001795040286924180101040014978208257310076756010043760625150183481042735989884可変69924500150155389038097946723140018348104273812078360009327960100018348104273104691430400112556063800184666023801254218010001816000465913541534可変143478740800185026032351516650226001618000633416371204120017487843260014978208257181854100800185026032351941703803002047852516001696800555221595425050022∞可変23331327080018160004659242387360700252314240800181600046592616987220001808090227427339829可変28494602350015891306118291979540100302341224400149782082573123400610001950000293732800819030033854967100018830004066341490044000151742052203550245814503630394010002000690254637829601BF像面∞[非球面データ]第6面K=151751A4=464891E06A6=126998E08A8=335661E10A10=259761E12A12=851930E15A14=102560E17第29面K=12313A4=139795E05A6=325121E08[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4655592ω78619490Y808080TL136663136663136663BF217751792314148WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d51822231193074418222311930744d1330318902113963031890211396d222508123912053625571255720874d271739111359698817341111936650[レンズ群データ]群始面f11652242610504314168304231466052824633[条件式対応値]1f2/f4=0722-f2/f5=0433f1/f3=3884f1/-f4=445図17a、及び図17bはそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図18a、及び図18bはそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図19a、及び図19bはそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図20a、図20b、及び図20cはそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第5実施例図21は、本願の第5実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、開口絞りSと、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と両凹形状の負レンズL24との接合正レンズとからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合正レンズと、両凸形状の正レンズL35とからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合負レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL51と、両凸形状の正レンズL52と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL53との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL54と両凸形状の正レンズL55との接合負レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL56とからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第2レンズ群G2全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表5に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が0.85、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.04mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が2.24、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.07mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が3.76、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.09mmとなる。表5第5実施例面データ面番号rdndνd物面∞1102309120001795040286924180101040014978208257310076756010043760625150183481042735989884可変69924500150155389038097946723140018348104273812078360009327960100018348104273104691430400112556063800184666023801254218010001816000465913541534可変143478740800185026032351516650226001618000633416371204120017487843260014978208257181854100800185026032351941703803002047852516001696800555221595425050022∞可変23331327080018160004659242387360700252314240800181600046592616987220001808090227427339829可変28494602350015891306118291979540100302341224400149782082573123400610001950000293732800819030033854967100018830004066341490044000151742052203550245814503630394010002000690254637829601BF像面∞[非球面データ]第6面K=151751A4=464891E06A6=126998E08A8=335661E10A10=259761E12A12=851930E15A14=102560E17第29面K=12313A4=139795E05A6=325121E08[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4655592ω78619490Y808080TL136663136663136663BF217751792314148WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d51822231193074418222311930744d1330318902113963031890211396d222508123912053625571255720874d271739111359698817341111936650[レンズ群データ]群始面f11652242610504314168304231466052824633[条件式対応値]1f2/f4=0722-f2/f5=0433f1/f3=3884f1/-f4=445図22a、及び図22bはそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図23a、及び図23bはそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図24a、及び図24bはそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図25a、図25b、及び図25cはそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第6実施例図26は、本願の第6実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。本実施例に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合レンズと、両凸形状の正レンズL33と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL34との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、両凹形状の負レンズL41と、両凹形状の負レンズL42と両凸形状の正レンズL43との接合レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL51と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL52と両凸形状の正レンズL53との接合レンズと、両凸形状の正レンズL54と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL55とからなる。本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の空気間隔、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の空気間隔、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の空気間隔、及び第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の空気間隔がそれぞれ変化するように、第2,第4,第5レンズ群G2,G4,G5が光軸方向へ移動する。なお、このとき第1,第3レンズ群G1,G3及び開口絞りSの位置は固定である。また本実施例に係る変倍光学系では、第5レンズ群G5内の負メニスカスレンズL52と正レンズL53との接合レンズと正レンズL54とが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。また本実施例に係る変倍光学系では、第4レンズ群G4全体を像側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体への合焦が行われる。以下の表6に、本実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態において防振係数が1.05、焦点距離が10.3mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.03mmとなる。また、中間焦点距離状態においては防振係数が0.99、焦点距離が45.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.16mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が0.87、焦点距離が97.0mmであるため、0.2°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.39mmとなる。表6第6実施例面データ面番号rdndνd物面∞19316191800185026032352395859800014978208251328401510100436554050001729157546651594459可変6127688110001816000466271203485060849997808001816000466292929320200101898824000184666023781137973704711228954310001834807427213483879可変14∞00001537699608001834000371616174219250015931906790172584370100182089892500151860169971916681108001846660237820318438可変21364910080018348074272222931990896232706310800183480742722418226818001846660237825346409可変26501069200014978208251271913630200289620151000183480742722923156740001497820825130461208021131235512300014978208251321529275979133378588100018466602378342837365BF像面∞[非球面データ]第6面K=88617A4=180790E07A6=606139E09A8=462589E11A10=220120E13[各種データ]変倍比942WMTf103450970FNO4753612ω78319491Y808080TL128784128784128784BF194291765914429WMTWMT無限遠無限遠無限遠近距離近距離近距離d50800206652818108002066528181d1329606974022252960697402225d2008009620154860855982115897d251852011469883418465112688423[レンズ群データ]群始面f11570302610449315164714211824852628038[条件式対応値]1f2/f4=0572-f2/f5=0373f1/f3=3464f1/-f4=313図27a、及び図27bはそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図28a、及び図28bはそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図29a、及び図29bはそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図、及び0.2°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。図30a、図30b、及び図30cはそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、本実施例に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。上記各実施例によれば、変倍時の収差変動及び像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を実現することができる。なお、上記各実施例に係る変倍光学系は、最も像側に配置されるレンズ成分の像側のレンズ面から像面までの光軸上の距離バックフォーカスを、最も小さい状態で10.0~30.0mm程度とすることが好ましい。また、上記各実施例に係る変倍光学系は、像高を5.0~12.5mmとすることが好ましく、5.0~9.5mmとすることがより好ましい。ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。なお、以下の内容は、本願の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。本願の変倍光学系の数値実施例として5群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成例えば、6群、7群等の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、本願の変倍光学系は、遠距離物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第4レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。また、本願の変倍光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動揺動させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の変倍光学系では第3レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしてもよい。また、本願の変倍光学系において開口絞りは第3レンズ群近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。また、本願の変倍光学系は、変倍比が5~20倍程度である。また、本願の変倍光学系において第1レンズ群は、正レンズ成分を2つ有することが好ましい。第2レンズ群は、正レンズ成分を1つ有し、負レンズ成分を3つ有することが好ましい。第3レンズ群は、正レンズ成分を3つ有することが好ましい。第4レンズ群は、正レンズ成分を3つ有し、負レンズ成分を1つ有することが好ましい。次に、本願の変倍光学系を備えたカメラを図31に基づいて説明する。図31は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ1は、図31に示すように撮影レンズ2として上記第1実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。以上の構成により、上記第1実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ2として搭載した本カメラ1は、変倍時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第2~第6実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー3を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る変倍光学系を搭載した場合でも、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。以下、本願の変倍光学系の製造方法の概略を図32に基づいて説明する。図32は、本願の変倍光学系の製造方法を示す図である。本願の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、負の屈折力を有する第4レンズ群と、正の屈折力を有する第5レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、以下の各ステップS1~S3を含むものである。ステップS1:第2レンズ群と第4レンズ群と第5レンズ群が以下の条件式1,2を満足するように各レンズ群を用意し、鏡筒内に物体側から順に配置する。10.44<f2/f4<1.0020.20<-f2/f5<0.50ただし、f2:前記第2レンズ群の焦点距離f4:前記第4レンズ群の焦点距離f5:前記第5レンズ群の焦点距離ステップS2:公知の移動機構を設ける等することで、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、第1レンズ群と第2レンズ群の空気間隔、第2レンズ群と第3レンズ群の空気間隔、第3レンズ群と第4レンズ群の空気間隔、及び第4レンズ群と第5レンズ群の空気間隔がそれぞれ変化するようにし、このとき第1レンズ群の位置が固定であるようにする。ステップS3:公知の移動機構を設ける等することで、前記レンズ群のうち、いずれか1つのレンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、変倍時の収差変動を良好に抑えた変倍光学系を製造することができる。"