"ヨーク部と前記ヨーク部から前記ヨーク部の略直交方向に延びるティースとをそれぞれ有する複数の分割コアが、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように周方向に配置されて環状に整形されてなるモータコアであって、複数の前記分割コアの軸方向の一端部が周方向の複数箇所にそれぞれ回動可能に連結された環状のホルダを備え、各前記分割コアは、その軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動可能であることを特徴とするモータコア。請求項1に記載のモータコアにおいて、前記ホルダは、その周方向の複数箇所に、前記ホルダの軸方向に沿った前記ホルダと前記分割コアとの相対移動により着脱可能に且つ回動可能に前記分割コアの軸方向の一端部が連結される連結部を有することを特徴とするモータコア。請求項1又は請求項2に記載のモータコアと、前記ホルダの周方向に延び前記ホルダの径方向に層をなすように配置されるとともに前記ホルダにて保持された複数のバスバーと、複数の前記分割コアの前記ティースにそれぞれ巻回され周方向に配置された複数のコイルと、を備え、前記ホルダは、前記コイルの端部が前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように前記バスバーに対する前記コイルの端部の配置を案内する案内部を有し、複数の前記コイルの端部は、前記案内部にて案内されつつ前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置されるとともに、前記バスバーと交差してなる接続交差部で前記バスバーに電気的に接続されていることを特徴とするステータ。請求項3に記載のステータにおいて、全ての前記バスバーは、前記ホルダの軸方向の一端側に配置され、全ての前記コイルの端部は、前記ホルダの軸方向の他端側に配置されていることを特徴とするステータ。請求項4に記載のステータにおいて、複数の前記バスバーは、前記ホルダに対して前記ホルダの軸方向の両側のうち前記コイル側に配置されていることを特徴とするステータ。請求項3乃至請求項5の何れか1項に記載のステータにおいて、前記ホルダは、環状に整形された複数の前記分割コアの径方向の幅の範囲内に配置されていることを特徴とするステータ。請求項3乃至請求項6の何れか1項に記載のステータの製造方法であって、各前記分割コアの前記ティースにそれぞれ前記コイルを巻回する巻回工程と、前記巻回工程の後に、複数の前記分割コアの軸方向の一端部を前記ホルダの周方向の複数箇所に回動可能に連結する連結工程と、前記連結工程の後に、各前記分割コアを、各前記分割コアの軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動させることにより、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように環状に整形する環状化工程と、を備えたことを特徴とするステータの製造方法。請求項3乃至請求項6の何れか1項に記載のステータの製造方法であって、複数の前記分割コアの軸方向の一端部を前記ホルダの周方向の複数箇所に回動可能に連結する連結工程と、前記連結工程の後に、その軸方向が前記ホルダの径方向に沿うように配置した前記分割コアの前記ティースに前記コイルを巻回する巻回工程と、前記巻回工程の後に、各前記分割コアを、各前記分割コアの軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動させることにより、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように環状に整形する環状化工程と、を備えたことを特徴とするステータの製造方法。請求項8に記載のステータの製造方法において、前記巻回工程では、複数の前記分割コアのうち周方向に1つ置きの2つの前記分割コアを、前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ティースの先端が前記ホルダの径方向外側若しくは径方向内側を向くように前記ホルダに対して回動させた状態で、当該周方向に1つ置きの2つの前記分割コアの間に位置する前記分割コアの前記ティースに前記コイルを巻回することを特徴とするステータの製造方法。請求項7乃至9の何れか1項に記載のステータの製造方法において、前記巻回工程よりも後且つ前記連結工程以降に、複数の前記コイルの端部を、前記ホルダに形成された複数の案内部にて案内して前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置する配置工程と、前記バスバーと前記コイルの端部とを、前記バスバーと前記コイルの端部とが交差してなる接続交差部で電気的に接続する接続工程と、を備え、前記環状化工程は前記接続工程の後に行われることを特徴とするステータの製造方法。請求項10に記載のステータの製造方法において、前記接続工程では、複数の前記分割コアを、その軸方向が前記ホルダの径方向に沿うように配置した状態で、前記バスバーと前記コイルの端部とを電気的に接続することを特徴とするステータの製造方法。しかしながら、特許文献1に記載されたモータコアにおいては、隣り合う分割コアは、互いの円弧凸部が軸方向に交互に重なり合うようにヨーク部の周方向の端部が嵌め合わされている。従って、隣り合う分割コアを回動させるときには、互いの円弧凸部同士が摺動することになる。よって、互いに嵌め合わされたヨーク部同士が摺動する際の摩擦のために、隣り合う分割コア同士の回動を行い難くなっている。また、複数の分割コアは、隣り合うティースの先端部同士の間隔を拡げた状態例えば、複数の分割コアが直線的に配置されて複数のティースが平行に延びる状態から環状化される。従って、複数の分割コアは、モータコアとして環状となるように周方向に配置されたときの状態とは大きく異なる状態から環状に整形されるため、複数の分割コアの環状化に手間がかかってしまう。その結果、複数の分割コアを環状化する工程が困難となっていた。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、複数の分割コアを容易に環状化することができるモータコア、該モータコアを備えたステータ及び該ステータの製造方法を提供することにある。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、ヨーク部と前記ヨーク部から前記ヨーク部の略直交方向に延びるティースとをそれぞれ有する複数の分割コアが、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように周方向に配置されて環状に整形されてなるモータコアであって、複数の前記分割コアの軸方向の一端部が周方向の複数箇所にそれぞれ回動可能に連結された環状のホルダを備え、各前記分割コアは、その軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動可能であることをその要旨としている。同構成によれば、複数の分割コアは、ホルダの周方向の複数箇所にそれぞれ連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダの周方向に配置されることになる。そして、各分割コアを、各分割コアの軸方向の他端部がホルダの径方向に移動するようにホルダに対して回動させることにより、複数の分割コアを環状に整形することが可能である。従って、隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、複数の分割コアを環状化する際に、隣り合う分割コアの間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、複数の分割コアは、軸方向の一端部がそれぞれホルダに連結されることにより、ホルダを介して環状に連結された状態となる。即ち、複数の分割コアは、ホルダに連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、複数の分割コアをホルダに連結した後に環状化することにより、複数の分割コアの環状化を行いやすくなる。これらのことから、複数の分割コアを容易に環状化することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のモータコアにおいて、前記ホルダは、その周方向の複数箇所に、前記ホルダの軸方向に沿った前記ホルダと前記分割コアとの相対移動により着脱可能に且つ回動可能に前記分割コアの軸方向の一端部が連結される連結部を有することをその要旨としている。同構成によれば、ホルダと分割コアとをホルダの軸方向に沿って相対移動させることにより、分割コアの軸方向の一端部をホルダに容易に連結することができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載のモータコアと、前記ホルダの周方向に延び前記ホルダの径方向に層をなすように配置されるとともに前記ホルダにて保持された複数のバスバーと、複数の前記分割コアの前記ティースにそれぞれ巻回され周方向に配置された複数のコイルと、を備え、前記ホルダは、前記コイルの端部が前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように前記バスバーに対する前記コイルの端部の配置を案内する案内部を有し、複数の前記コイルの端部は、前記案内部にて案内されつつ前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置されるとともに、前記バスバーと交差してなる接続交差部で前記バスバーに電気的に接続されていることをその要旨としている。同構成によれば、コイルの端部は、案内部にて案内されることにより、バスバーに対して軸方向に重なって交差するように容易に配置される。そして、コイルの端部は、案内部にて案内されることにより、バスバーだけでなくホルダに対しても位置決めされることになるため、ホルダに対するコイルの端部の移動が抑制される。また、複数のバスバーは、ホルダによって保持されているため、ホルダに対して移動し難くなっている。従って、互いに接続されるバスバーとコイルの端部とがホルダによって位置決めされるため、互いに電気的に接続されるバスバーとコイルの端部とが交差してなる接続交差部において、当該バスバーとコイルの端部との電気的な接続を容易に行うことができる。また、このステータを備えたモータの駆動時等にステータが振動されたとしても、バスバーとコイルの端部とがホルダによって位置決めされていることから、バスバーとコイルの端部との接続部分に応力が発生し難くなる。従って、バスバーとコイルの端部との接続の信頼性を向上させることができる。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載のステータにおいて、全ての前記バスバーは、前記ホルダの軸方向の一端側に配置され、全ての前記コイルの端部は、前記ホルダの軸方向の他端側に配置されていることをその要旨としている。同構成によれば、互いに接続されないバスバーとコイルの端部との間の絶縁を確保しやすい。請求項5に記載の発明は、請求項4に記載のステータにおいて、複数の前記バスバーは、前記ホルダに対して前記ホルダの軸方向の両側のうち前記コイル側に配置されていることをその要旨としている。同構成によれば、複数のバスバーは、ホルダに対して該ホルダの軸方向の両側のうちコイル側に配置され、更に、複数のコイルの端部は、ホルダに対してコイルとは反対側即ち複数のバスバーとは反対側に配置されている。ステータにおいて、各コイルの端部をバスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置するためには、各コイルの端部を、その根元とホルダの軸方向と略直交して延びるように配置されるその先端側の部位との間で屈曲することになる。そして、本構成のようにホルダに対してコイル側に複数のバスバーが配置されるとともにコイルと反対側に複数のコイルの端部が配置された場合には、ホルダに対してコイル側に複数のコイルの端部が配置されるとともにコイルと反対側に複数のバスバーが配置された場合よりも、各コイルの端部を屈曲する部位を、各コイルの端部の根元から離れた位置にすることができる。従って、各コイルの端部が急激に大きく変形されて屈曲されることが抑制され、各コイルの端部を緩やかに屈曲させてバスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置することができる。請求項6に記載の発明は、請求項3乃至請求項5の何れか1項に記載のステータにおいて、前記ホルダは、環状に整形された複数の前記分割コアの径方向の幅の範囲内に配置されていることをその要旨としている。同構成によれば、ホルダによってステータが径方向に大型化されることが抑制される。請求項7に記載の発明は、請求項3乃至請求項6の何れか1項に記載のステータの製造方法であって、各前記分割コアの前記ティースにそれぞれ前記コイルを巻回する巻回工程と、前記巻回工程の後に、複数の前記分割コアの軸方向の一端部を前記ホルダの周方向の複数箇所に回動可能に連結する連結工程と、前記連結工程の後に、各前記分割コアを、各前記分割コアの軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動させることにより、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように環状に整形する環状化工程と、を備えたことをその要旨としている。同方法によれば、連結工程において、複数の分割コアは、その軸方向の一端部がホルダの周方向の複数箇所にそれぞれ連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダの周方向に配置されることになる。そして、環状化工程において、各分割コアを、各分割コアの軸方向の他端部がホルダの径方向に移動するようにホルダに対して回動させることにより、複数の分割コアを環状に整形できる。従って、隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、複数の分割コアを環状化する際に、隣り合う分割コアの間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、複数の分割コアは、連結工程において、軸方向の一端部がそれぞれホルダに連結されることにより、ホルダを介して環状に連結された状態となる。即ち、複数の分割コアは、ホルダに連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、連結工程において複数の分割コアをホルダに連結した後に環状化工程を行うことにより、環状化工程における複数の分割コアの環状化を行いやすくなる。これらのことから、複数の分割コアを容易に環状化することができる。その結果、ステータの製造が容易となる。請求項8に記載の発明は、請求項3乃至請求項6の何れか1項に記載のステータの製造方法であって、複数の前記分割コアの軸方向の一端部を前記ホルダの周方向の複数箇所に回動可能に連結する連結工程と、前記連結工程の後に、その軸方向が前記ホルダの径方向に沿うように配置した前記分割コアの前記ティースに前記コイルを巻回する巻回工程と、前記巻回工程の後に、各前記分割コアを、各前記分割コアの軸方向の他端部が前記ホルダの径方向に移動するように前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ホルダに対して回動させることにより、複数の前記ヨーク部が全体で環状をなすように且つ全ての前記ティースの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように環状に整形する環状化工程と、を備えたことをその要旨としている。同構成によれば、巻回工程において、ティースにコイルを巻回する分割コアを、当該分割コアの軸方向がホルダの径方向に沿うように配置すると、当該分割コアと当該分割コアの周方向の両側の分割コアとの間に空間を形成することができる。従って、コイルを巻回するための装置や当該装置から繰り出される導線が、コイルが巻回されている最中の分割コアの周方向の両隣に位置する分割コアに干渉し難くなるため、コイルの巻回を容易に行うことができる。また、連結工程において、複数の分割コアは、その軸方向の一端部がホルダの周方向の複数箇所にそれぞれ連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダの周方向に配置されることになる。そして、環状化工程において、各分割コアを、各分割コアの軸方向の他端部がホルダの径方向に移動するようにホルダに対して回動させることにより、複数の分割コアを環状に整形できる。従って、隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、複数の分割コアを環状化する際に、隣り合う分割コアの間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、複数の分割コアは、連結工程において、軸方向の一端部がそれぞれホルダに連結されることにより、ホルダを介して環状に連結された状態となる。即ち、複数の分割コアは、ホルダに連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、連結工程において複数の分割コアをホルダに連結した後に環状化工程を行うことにより、環状化工程における複数の分割コアの環状化を行いやすくなる。これらのことから、複数の分割コアを容易に環状化することができる。その結果、ステータの製造が容易となる。請求項9に記載の発明は、請求項8に記載のステータの製造方法において、前記巻回工程では、複数の前記分割コアのうち周方向に1つ置きの2つの前記分割コアを、前記ホルダとの連結部分を回動中心として前記ティースの先端が前記ホルダの径方向外側若しくは径方向内側を向くように前記ホルダに対して回動させた状態で、当該周方向に1つ置きの2つの前記分割コアの間に位置する前記分割コアの前記ティースに前記コイルを巻回することをその要旨としている。同方法によれば、複数の分割コアのうち周方向に1つ置きの2つの分割コアと、当該2つの分割コアの間に配置された1つの分割コアとの間に、より大きな空間を形成することができる。従って、コイルを巻回するための装置や当該装置から繰り出される導線が、コイルが巻回されている最中の分割コアの周方向の両隣に位置する分割コア即ち1つ置きの2つの分割コアにより干渉し難くなるため、コイルの巻回をより容易に行うことができる。請求項10に記載の発明は、請求項7乃至9の何れか1項に記載のステータの製造方法において、前記巻回工程よりも後且つ前記連結工程以降に、複数の前記コイルの端部を、前記ホルダに形成された複数の案内部にて案内して前記バスバーに対して軸方向に重なって交差するように配置する配置工程と、前記バスバーと前記コイルの端部とを、前記バスバーと前記コイルの端部とが交差してなる接続交差部で電気的に接続する接続工程と、を備え、前記環状化工程は前記接続工程の後に行われることをその要旨としている。同方法によれば、配置工程が完了したときには、ティースにコイルが巻回された分割コアは、バスバーが配置されたホルダに連結されている。従って、配置工程が完了した後には、環状化工程が行われる前であっても、ティースにコイルが巻回された各分割コアの軸方向の一端部がホルダに連結されているために、配置工程においてバスバーに対して配置されたコイルの端部は、バスバーに対して位置ずれし難くなっている。その結果、接続工程において、バスバーとコイルの端部との電気的な接続を更に容易に行うことができる。請求項11に記載の発明は、請求項10に記載のステータの製造方法において、前記接続工程では、複数の前記分割コアを、その軸方向が前記ホルダの径方向に沿うように配置した状態で、前記バスバーと前記コイルの端部とを電気的に接続することをその要旨としている。同方法によれば、接続工程において、バスバーとコイルの端部とを電気的に接続するときには、分割コア及びコイルは、バスバーに対してホルダの径方向にずれた位置に配置されることになり、バスバーの軸方向の両側には位置しない。従って、バスバーとコイルの端部とを接続するための装置や治具をバスバーの軸方向から接続交差部に容易に近接させることができるため、接続交差部においてバスバーとコイルの端部とを一層容易に接続することができる。また、バスバー及びコイルの端部における接続交差部の近傍を治具等により軸方向から保持することが可能であるため、バスバーとコイルの端部との位置が安定した状態で接続交差部においてバスバーとコイルの端部とを電気的に接続することが可能である。その結果、バスバーとコイルの端部とが安定して接続される。本発明によれば、複数の分割コアを容易に環状化することができるモータコア、該モータコアを備えたステータ及び該ステータの製造方法を提供できる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1aに示すように、本実施形態のブラシレスモータ1は、円環状のステータ2と、該ステータ2の内側に周方向に回転可能に配置されたロータ3とを備えている。即ち、本実施形態のブラシレスモータ1は、インナロータ型のモータである。図1b、図2及び図3aに示すように、ステータ2は、略円環状をなすステータコア11と、該ステータコア11に巻装された複数本実施形態では12個のコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4と、これらコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4に電源を供給するためのバスバー31~33と、カバー41とを備えている。ステータコア11は、周方向に配置される複数本実施形態では12個の分割コア12と、これら分割コア12が連結される円環状のホルダ13とを備えている。図3a及び図4に示すように、各分割コア12は、略板状のヨーク部12aと、該ヨーク部12aから同ヨーク部12aの直交方向に延びるティース12bとから構成されている。そして、各分割コア12は、軸方向から見た形状が略T字状をなしている。尚、各分割コア12の軸方向、周方向及び径方向は、12個の分割コア12がステータコア11として円環状に整形された状態においてステータコア11の軸方向、周方向及び径方向と同じ方向である。ヨーク部12aの周方向の一端部図3a及び図4において右側の端部には、周方向に突出した係合凸部12cが形成されている。係合凸部12cは、ヨーク部12aの軸方向の一端から他端まで軸方向に沿って延びており、突条をなしている。一方、ヨーク部12aの周方向の他端部図3a及び図4において左側の端部には、周方向に凹設された係合凹部12dが形成されている。係合凹部12dは、ヨーク部12aを軸方向に貫通するとともに、ヨーク部12aの他方側係合凸部12cと反対側及び径方向外側に開口している。この係合凹部12dは、隣り合う分割コア12のヨーク部12aに形成された係合凸部12cが径方向外側から係合可能となるように、係合凸部12cの外形に対応した形状をなしている。このような分割コア12は、プレス加工により磁性鋼板を所定の形状本実施形態では、分割コア12を軸方向から見た形状に同じに打ち抜いて形成された板状のコアシート14を、該コアシート14の厚さ方向に複数枚積層して形成されている。そして、分割コア12においては、コアシート14の積層方向と軸方向とが一致している。図1b及び図3aに示すように、各分割コア12には、軸方向の両側からインシュレータ15,16が装着されている。インシュレータ15,16は、絶縁性の合成樹脂材料にて形成されるとともに、各分割コア12の軸方向の両端面、ティース12bの周方向の両側面、及びヨーク部12aの径方向内側の側面を被覆している。インシュレータ15,16のうち分割コア12の軸方向の一方側図1bにおいて左側であってホルダ13が配置される側に装着されたインシュレータ15は、図5に示すように、ヨーク被覆部17と、該ヨーク被覆部17と一体に形成されたティース被覆部18とから構成されている。尚、インシュレータ15の軸方向、周方向及び径方向は、図3aに示すように、該インシュレータ15がステータコア11として円環状に整形された分割コア12に装着された状態においてステータコア11の軸方向、周方向及び径方向と同じ方向である。ヨーク被覆部17は、軸方向から見た形状が、前記ヨーク部12aの軸方向の一端面を被覆するように該ヨーク部12aと略等しい形状をなしている。また、図4及び図5に示すように、ヨーク被覆部17は、該ヨーク被覆部17の径方向内側の端部に、軸方向に沿って延びヨーク部12aの径方向内側の側面を被覆する板状の内側被覆部17aを備えている。図5、図6a及び図6cに示すように、ヨーク被覆部17の周方向の中央部には、内側被覆部17aと反対方向に軸方向に突出した連結支持部17cが形成されている。この連結支持部17cは、軸方向に延びる四角柱状をなしている。また、連結支持部17cの周方向の両側面は、インシュレータ15の周方向の中央を通り径方向に延びる直線L1と平行をなし、且つ軸方向とも平行をなす平面状をなしている。そして、この連結支持部17cの周方向の両側面には、一対の連結凸部17dが形成されている。一対の連結凸部17dは、連結支持部17cの両側面における連結支持部17cの先端側の端部において、径方向内側寄りの部位にそれぞれ形成されている。そして、一対の連結凸部17dは、周方向に突出するとともに、略球体状球体の一部をなしている。更に、一対の連結凸部17dの頂点Oは、軸方向の位置及び径方向の位置が互いに等しい。そして、一対の連結凸部17dの頂点Oを通る1本の直線は、連結支持部17cの周方向の中央を通る前記直線L1と直交するとともに軸方向と直交する回動軸線L3となっている。また、ヨーク被覆部17には、連結支持部17cの周方向の両側に、一対の連結凹部17eが形成されている。一対の連結凹部17eは、ヨーク被覆部17を軸方向に凹設して形成されるとともに、ヨーク被覆部17を径方向に貫通している。また、各連結凹部17eの軸方向の開口部は、前記連結凸部17dの頂点O回動軸線L3と軸方向の位置が略等しいとともに、各連結凹部17eの底面は、連結支持部17cの基端と軸方向の位置が等しくなっている。更に、ヨーク被覆部17には、一対の連結凹部17eの周方向の両側に、一対の保持凹部17fが形成されている。一対の保持凹部17fは、ヨーク被覆部17における一対の連結凹部17eの周方向の両側の部位を軸方向に凹設して形成されている。従って、ヨーク被覆部17においては、一対の保持凹部17fの内側に一対の連結凹部17eが設けられ、更に、当該一対の連結凹部17eの内側に連結支持部17cが設けられている。また、一対の保持凹部17fは、ヨーク被覆部17において、ティース被覆部18の周方向の両端部と径方向に並ぶ位置に形成されている。そして、各保持凹部17fは、軸方向の一方側即ち連結支持部17cの先端側に開口する一方、径方向内側にも開口している。また、各保持凹部17fは、連結凹部17eよりも軸方向に深く凹設されている。更に、各保持凹部17fは、ヨーク被覆部17の径方向内側の端部から径方向外側に向かって前記直線L1と平行をなすように形成されるとともに、周方向の幅が一定に形成されている。尚、図3aに示すように、各保持凹部17fの周方向の幅は、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を構成する被覆導線19の直径と略等しい幅となっている。図5及び図6aに示すように、ヨーク被覆部17の周方向の両端部には、固定凹部17hが形成されている。一対の固定凹部17hは、ヨーク被覆部17の周方向の両端部を軸方向に凹設して形成されている。そして、各固定凹部17hは、軸方向の一方側即ち連結支持部17cの先端側及び径方向外側に開口している。更に、各固定凹部17hは、周方向の片側連結支持部17cと反対側にも開口している。前記ティース被覆部18は、ヨーク被覆部17における径方向内側の端面から該内側被覆部17aと直角をなすように径方向内側に延びている。そして、ティース被覆部18は、ティース12bの軸方向の一端面及び同ティース12bの周方向の両側面を被覆するように、ティース12bの軸方向の一端部の外形に対応した形状をなしている。そのため、ティース被覆部18は、径方向内側から見た形状が、連結支持部17cの先端部と反対方向に開口する略コ字状をなしている。また、図4及び図5に示すように、ティース被覆部18の径方向の長さは、前記ティース12bの径方向の長さと略等しく形成されている。更に、図5及び図6bに示すように、ティース被覆部18の先端部即ちティース被覆部18の径方向内側の端部には、軸方向に突出した防止壁18aが形成されている。このようなインシュレータ15は、前記直線L1を含み軸方向と平行な平面図示略の両側で面対称となっている。そして、図1b及び図3aに示すように、インシュレータ15は、ティース被覆部18の内側にティース12bの軸方向の一端部が挿入されるように、分割コア12の軸方向の一端側から該分割コア12に装着されている。インシュレータ15が装着された分割コア12においては、ヨーク被覆部17によってヨーク部12aの軸方向の一端面及び同ヨーク部12aの径方向内側の側面が被覆されるとともに、ティース被覆部18によってティース12bの軸方向の一端面及び周方向の両側面が被覆されている。そして、インシュレータ15,16がそれぞれ装着された12個の分割コア12の各ティース12bには、インシュレータ15,16の上から被覆導線19がそれぞれ巻回されることにより、それぞれコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4が巻装されている。図3bに示すように、被覆導線19は、導電性を有する金属線19aの外周を、絶縁性を有する絶縁被膜19bにて被覆して形成されている。図3aに示すように、分割コア12とコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とは、該分割コア12とコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4との間に介在されたインシュレータ15,16によって絶縁性が確保されている。また、各コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、ヨーク被覆部17によって径方向外側へのはみ出しが防止されるとともに、防止壁18aによって径方向内側へのはみ出しが防止されている。各コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の巻始めと巻終わりの端部である接続線20は、軸方向の一方側図3aにおいて紙面手前側に引き出されている。各接続線20においては、絶縁被膜19bが除去されて金属線19aが露出している。そして、各コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の巻始めの接続線20と巻終わりの接続線20とは、それぞれティース12bの基端部付近で同ティース12bの周方向の両側から軸方向に引き出されるとともに、その根元付近が近傍の保持凹部17fに挿入されて該保持凹部17fによって保持されている。各接続線20は、その根元付近が保持凹部17fによって保持されることにより、その根元付近の位置が分割コア12に対して一定の位置に維持されている。図1bに示すように、前記ホルダ13は、ステータ2において、円環状に整形された12個の分割コアの軸方向の一方側、即ち周方向に配置されたコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の軸方向の一方側に位置する。図2に示すように、ホルダ13は、絶縁性の合成樹脂材料から形成されるとともに、円環状の板状をなしている。ホルダ13の径方向の幅は、分割コア12の径方向の幅と略等しく形成されている。図1b及び図7に示すように、ホルダ13の軸方向の一端面であって、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4と軸方向に対向する対向面21には、第1収容溝23a、第2収容溝23b及び第3収容溝23cが形成されている。第1~第3収容溝23a~23cは、対向面21を軸方向に凹設して形成されるとともに、それぞれホルダ13の周方向に沿って延びる略円環状円弧状をなしている。第1~第3収容溝23a~23cのうち第1収容溝23aが最も径方向外側に形成されている。そして、該第1収容溝23aの内側に第2収容溝23bが形成されるとともに、該第2収容溝23bの内側に第3収容溝23cが形成されている。また、第1~第3収容溝23a~23cは、ホルダ13の中心軸線L4を中心として同心状に形成されている。更に、第1収容溝23aと第2収容溝23bとの間の径方向の間隔と、第2収容溝23bと第3収容溝23cとの間の径方向の間隔は等しく形成されている。また、図9に示すように、第1~第3収容溝23a~23cは、それぞれ径方向の幅が、バスバー31~33を形成する後述の導線30の外径と略等しく形成されるとともに、それぞれ深さ軸方向の深さが導線30の外径よりも深く形成されている。図7及び図9に示すように、ホルダ13における対向面21側の軸方向の端部には、第1~第3収容溝23a~23cが形成されたことにより、第1~第3収容溝23a~23cの底面よりも該第1~第3収容溝23a~23cの開口部側に向かって軸方向に突出した第1~第4位置決め凸部24a~24dが形成されている。第1位置決め凸部24aは、第1収容溝23aの径方向外側でホルダ13の外周縁に沿った略円環状円弧状の突条をなしている。そして、第2位置決め凸部24bは、第1収容溝23aと第2収容溝23bとの間で周方向に沿って延びる略円環状円弧状の突条をなしている。また、第3位置決め凸部24cは、第2収容溝23bと第3収容溝23cとの間で周方向に沿って延びる略円環状円弧状の突条をなしている。更に、第4位置決め凸部24dは、第3収容溝23cの径方向内側でホルダ13の内周縁に沿った略円環状円弧状の突条をなしている。そして、第1~第4位置決め凸部24a~24dは、第1~第3収容溝23a~23cと同様に、ホルダ13の中心軸線L4を中心として同心状に形成されている。また、第1~第4位置決め凸部24a~24dの軸方向の高さは、それぞれ、導線30の外径よりも高く形成されている。また、図7及び図10に示すように、第2位置決め凸部24bにおける第1収容溝23a側の側面には、第1収容溝23aの内側に突出した複数本実施形態では23個の第1保持凸部24eが形成されている。第1保持凸部24eは、第2位置決め凸部24bにおける第1収容溝23a側の側面において、周方向に離間した23箇所に形成されている。そして、第1収容溝23aは、第1保持凸部24eが形成された部位の径方向の幅が、導線30の外径と等しいか若干狭くなっている。また、第3位置決め凸部24cにおける第2収容溝23b側の側面には、第2収容溝23bの内側に突出した複数本実施形態では19個の第2保持凸部24fが形成されている。第2保持凸部24fは、第3位置決め凸部24cにおける第2収容溝23b側の側面において、周方向に離間した19箇所に形成されている。そして、第2収容溝23bは、第2保持凸部24fが形成された部位の径方向の幅が、導線30の外径と等しいか若干狭くなっている。また、第4位置決め凸部24dにおける第3収容溝23c側の側面には、第3収容溝23cの内側に突出した複数本実施形態では16個の第3保持凸部24gが形成されている。第3保持凸部24gは、第4位置決め凸部24dにおける第3収容溝23c側の側面において、周方向に離間した16箇所に形成されている。そして、第3収容溝23cは、第3保持凸部24gが形成された部位の径方向の幅が、導線30の外径と等しいか若干狭くなっている。図8に示すように、ホルダ13の軸方向の他端面、即ちホルダ13における対向面21と反対側の軸方向の端面である非対向面22には、複数の案内溝25が形成されている。本実施形態では、案内溝25は、周方向に隣り合う2本で対をなしており、ホルダ13に12対、合計24本形成されている。12対の案内溝25は、ホルダ13において、周方向に等角度間隔本実施形態では30°間隔となる12箇所に形成されている。各案内溝25は、各案内溝25は、対向面21を軸方向に凹設して形成されるとともに、径方向に略沿ってホルダ13の外周縁から内周縁まで延びている。そして、対をなす案内溝25同士は、互いに平行をなすとともに、図2及び図3に示すように、各コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4における巻始めと巻終わりの2本の接続線20間の間隔と同じ間隔で周方向に離間している。また、図8に示すように、各案内溝25は、軸方向の他方側即ち対向面21と反対側及び径方向の両側に開口している。更に、各案内溝25は、径方向外側の端から径方向内側の端まで、その幅及び深さが一定に形成されている。図2に示すように、各案内溝25の幅周方向の幅は、前記接続線20の直径即ち金属線19aの直径と略等しく形成されている。そして、図11に示すように、各案内溝25の深さ軸方向の深さは、前記接続線20の直径即ち金属線19aの直径よりも深く形成されている。また、図12に示すように、案内溝25の底面における径方向外側の端部には、円弧状に湾曲した屈曲案内部25aが形成されている。この屈曲案内部25aが設けられることにより、案内溝25の底部における径方向外側の端部は、曲面状の面取が施された状態となっている。この屈曲案内部25aの曲率半径は、接続線20の直径以上の値に設定されている。また、図8に示すように、ホルダ13には、該ホルダ13を軸方向に貫通する孔状をなす第1接続部26a、第2接続部26b及び第3接続部26cが形成されている。本実施形態のホルダ13には、第1接続部26aは8個形成されている。ホルダ13を非対向面22側から見ると、8個の第1接続部26aは、周方向には、90°間隔となる4箇所に形成された2本ずつの前記案内溝25と同じ位置にそれぞれ形成されている。この2本ずつの案内溝25は、周方向に90°間隔となる4箇所で周方向に隣り合う2対の案内溝252対の案内溝25であって周方向に並ぶ4本の案内溝25のうち、中央の2本の案内溝25である。また、図7に示すように、ホルダ13を対向面21側から見ると、8個の第1接続部26aは、径方向には、ホルダ13における外周寄りの位置であって前記第1収容溝23aと略同じ位置に形成されている。そして、各第1接続部26aは、対向面21側から見ると第1収容溝23aを径方向に横断するとともに、軸方向から見た形状が円形状をなしている。図2に示すように、各第1接続部26aの直径は、金属線19aの直径及び導線30の直径よりも大きく形成されている。また、図8に示すように、本実施形態のホルダ13には、前記第2接続部26bは8個形成されている。ホルダ13を非対向面22側から見ると、8個の第2接続部26bは、周方向には、90°間隔となる4箇所に形成された2本ずつの案内溝25であって、周方向に90°間隔となる4箇所に形成された2個ずつの前記第1接続部26aに対して時計方向側に位置する2本ずつの案内溝25と同じ位置にそれぞれ形成されている。また、図7に示すように、ホルダ13を対向面21側から見ると、8個の第2接続部26bは、径方向には、ホルダ13の径方向の略中央部であって前記第2収容溝23bと同じ位置に形成されている。更に、各第2接続部26bは、第2収容溝23bを径方向に横断するとともに、軸方向から見た形状が円形状をなしている。図2に示すように、各第2接続部26bの直径は、金属線19aの直径及び導線30の直径よりも大きく形成されている。更に、図8に示すように、本実施形態のホルダ13には、前記第3接続部26cは4個形成されている。ホルダ13を非対向面22側から見ると、4個の第3接続部26cは、周方向には、90°間隔となる4箇所に形成された2本ずつの案内溝25であって、第1接続部26aと第2接続部26bとの間の2本ずつの案内溝25と同じ位置にそれぞれ形成されている。また、図7に示すように、ホルダ13を対向面21側から見ると、8個の第3接続部26cは、径方向には、ホルダ13における内周寄りの位置であって前記第3収容溝23cと同じ位置に形成されている。そして、各第3接続部26cは、対向面21側から見ると第3収容溝23cを径方向に横断するとともに、軸方向から見た形状が第1接続部26aと第2接続部26bとの間に位置する2本の案内溝25を周方向に横断する長孔状をなしている。図2に示すように、各第3接続部26cの径方向の幅は、金属線19aの直径及び導線30の直径よりも広く形成されるとともに、各第3接続部26cの周方向の幅は、金属線19aの直径及び導線30の直径よりも広く形成されている。また、図8及び図10に示すように、前記ホルダ13には、軸方向に貫通した孔状をなす第1挿通孔27a、第2挿通孔27b及び第3挿通孔27cが形成されている。第1挿通孔27aは、4個の前記第3接続部26cのうち1個の第3接続部26c図8において上側の第3接続部26cの径方向外側で、第1収容溝23aの底面から非対向面22までホルダ13を軸方向に貫通している。そして、第1挿通孔27aは、軸方向から見た形状が円形状をなすとともに、その内径は導線30の外径よりも大きく形成されている。また、前記第2挿通孔27bは、ホルダ13を非対向面22側から見た場合に即ち図8に示す状態、第1挿通孔27aの時計方向側に位置する2つの第1接続部26aの間で、第2収容溝23bの底面から非対向面22までホルダ13を軸方向に貫通している。そして、第2挿通孔27bは、軸方向から見た形状が円形状をなすとともに、その内径は導線30の外径よりも大きく形成されている。更に、前記第3挿通孔27cは、ホルダ13を非対向面22側から見た場合に第2挿通孔27bの時計方向側に位置する2つの第2接続部26bの間で、第3収容溝23cの底面から非対向面22までホルダ13を軸方向に貫通している。この第3挿通孔27cは、軸方向から見た形状が円形状をなすとともに、その内径は導線30の外径よりも大きく形成されている。また、図7及び図8に示すように、ホルダ13の外周縁部には、分割コア12と同数の12個の連結部28が設けられている。12個の連結部28は、ホルダ13の外周縁部において対をなす前記案内溝25間となる12箇所にそれぞれ形成されるとともに、周方向に等角度間隔本実施形態では30°間隔に設けられている。各連結部28は、ホルダ13の外周縁から径方向外側に突出した一対の連結突起28aを備えている。一対の連結突起28aは周方向に離間するとともに、一対の連結突起28aの間には挿入凹部28bが形成されている。図8及び図6cに示すように、各連結突起28aの周方向の幅は、図6c前記インシュレータ15のヨーク被覆部17に設けられた連結凹部17eの周方向の幅と略等しく形成されるとともに、各連結突起28aの径方向の長さ突出方向の長さは、連結凹部17eの軸方向の深さよりも若干短く形成されている。更に、図9及び図6bに示すように、連結突起28aの軸方向の長さは、ホルダ13の軸方向の厚さと略等しく、且つ、前記連結支持部17cの径方向の長さよりも僅かに短く形成されている。また、図8に示すように、前記挿入凹部28bは、ホルダ13の軸方向の両側に開口するとともに、径方向外側にも開口している。そして、図8及び図6c挿入凹部28bの周方向の幅は、連結支持部17cの周方向の幅と略等しく形成されるとともに、同挿入凹部28bの径方向の深さは、連結支持部17cの軸方向の長さ連結支持部17cの基端と先端との間の長さと略等しく形成されている。また、図8、図9及び図12に示すように、挿入凹部28bの内周面には、一対の係止凹部28cが凹設されている。一対の係止凹部28cは、対をなす連結突起28aの基端部付近をそれぞれ非対向面22側から軸方向に凹設して形成されている。そして、一対の係止凹部28cは、挿入凹部28bの内側に開口するとともに、ホルダ13の軸方向の一方側即ち非対向面22側に開口している。また、各係止凹部28cの周方向の深さホルダ13の周方向に沿った方向の深さは、前記連結凸部17d図6a参照の高さ突出量と等しく形成されている。更に、各係止凹部28cの径方向ホルダ13の径方向の幅は、前記連結凸部17dの直径と等しく形成されるとともに、各係止凹部28cの軸方向ホルダ13の軸方向の幅は、連結凸部17dの直径と等しく形成されている。また、各係止凹部28cの底面は、ホルダ13の軸方向と直交する平面状をなす軸方向係止面28dとなっている。更に、挿入凹部28bの内周面に一対の係止凹部28cが形成されることにより、一対の連結突起28aには、係止凹部28cよりも径方向外側となる部位に周方向に突出した一対の係止凸部28eが形成されている。一対の係止凸部28eは、係止凹部28cと径方向に隣り合っている。そして、図2に示すように、ホルダ13の各連結部28には、分割コア12に装着されたインシュレータ15がそれぞれ連結されている。即ち、それぞれ装着されたインシュレータ15を介して各分割コア12がホルダ13に連結されている。従って、本実施形態では、分割コア12をホルダ13に連結するインシュレータ15もステータコア11を構成している。即ち、本実施形態のステータコア11は、12個の分割コア12と、インシュレータ15と、ホルダ13とから構成されている。ここで、本実施形態のステータコア11の作用を説明する。図13に示すように、各インシュレータ15の連結支持部17cは、非対向面22側から、ホルダ13の軸方向に沿って連結凸部17dを係止凹部28cに挿入しつつ挿入凹部28bに挿入されることにより、連結部28に連結されている。尚、図13においては、ティース12bに巻回されたコイルU2を省略して図示している。また、図13には、連結支持部17cを連結部28に連結するときのインシュレータ15の移動方向を矢印αにて図示している。連結支持部17c及び連結部28の連結について詳述すると、矢印αにて示すように、ホルダ13に対してインシュレータ15及び該インシュレータ15が装着された分割コア12をホルダ13の軸方向に沿って非対向面22側から対向面21側に向けて移動させることにより、連結支持部17cが挿入凹部28bの内部に挿入されるとともに、一対の連結凸部17dが一対の係止凹部28c内に挿入される。このとき、一対の連結突起28aの先端部が、一対の連結凹部17eの内部に挿入される。そして、図14に示すように、連結支持部17cが挿入凹部28b内に配置されるとともに連結凸部17dが係止凹部28c内に配置されることで、分割コア12は、該分割コア12の軸方向の一端部がインシュレータ15を介してホルダ13に回動可能に連結されている。尚、連結凸部17dは、係止凹部28cに挿入されることで、ホルダ13に対する径方向の位置、周方向の位置及び軸方向の位置が決定されている。また、本実施形態の各分割コア12は、ヨーク部12aの軸方向の一端部における該ヨーク部12aの周方向の略中央部分割コア12の周方向の中央部が、インシュレータ15を介してホルダ13の連結部28に回動可能に連結されている。図2に示すように、12個の分割コア12は、ホルダ13における周方向に等角度間隔本実施形態では30°間隔となる12箇所にインシュレータ15を介して連結されることにより、ホルダ13の周方向に配置されている。そして、12個の分割コア12は、ホルダ13に連結されることにより、その軸方向の一端部が該ホルダ13を介して環状に連結されている。また、図15に示すように、連結支持部17cが挿入凹部28b内に挿入されることにより、回動軸線L3は、インシュレータ15の周方向の中央部において、ホルダ13の径方向及び軸方向と直交するようになる。そして、各分割コア12は、各分割コア12の軸方向の他端部即ちインシュレータ16が装着された側の軸方向の端部がホルダ13の径方向に移動するように、連結部分である連結部28、連結支持部17cの先端部及び連結凸部17dを回動中心としてホルダ13に対して回動可能である。より詳しくは、各分割コア12は、ホルダ13の径方向及び軸方向と直交する回動軸線L3を回動中心としてホルダ13に対して回動可能である。尚、図15においては、左側の分割コア12は、その軸方向がホルダ13の径方向と一致した状態に配置されている。この分割コア12を、回動軸線L3を回動中心として、同分割コア12の軸方向の他端部がホルダ13の径方向に沿って同ホルダ13の径方向内側の方へ移動するように回動させると、図2及び図3の如くティース12bの先端がホルダ13の径方向内側を向いた状態即ち、図15における右側の分割コア12の状態とすることができる。尚、分割コア12をホルダ13に対して回動させるときには、分割コア12の軸方向の他端部は、ホルダ13の軸方向にも移動している。また、図14に示すように、連結支持部17cが挿入凹部28b内に挿入されたことにより、連結支持部17cの周方向の両側に一対の連結突起28aが位置するため、この連結突起28aによってインシュレータ15のホルダ13に対する周方向の移動が阻止されている。更に、インシュレータ15のホルダ13に対する周方向の移動は、連結凸部17dが係止凹部28cの内側面に当接することによっても阻止されている。これらのことから、分割コア12のホルダ13に対する周方向の移動が阻止されている。また、連結支持部17cがホルダ13に対して径方向外側に移動しようとすると、連結凸部17dが前記係止凸部28eに当接する。従って、この係止凸部28eによって、インシュレータ15のホルダ13に対する径方向外側への移動が阻止されている。その結果、分割コア12がホルダ13の径方向外側へ移動してホルダ13から外れる連結が解除されることが抑制されている。また、図13及び図14に示すように、挿入凹部28b内に配置された連結支持部17cがホルダ13の軸方向に沿って対向面21側へ移動即ち矢印α方向へ移動しようとすると、連結凸部17dが前記軸方向係止面28dに当接する。従って、挿入凹部28b内に配置された連結支持部17cは、該軸方向係止面28dによって対向面21側への移動が阻止されている。従って、分割コア12がホルダ13の軸方向に沿って非対向面22から対向面21に向かう方向即ち矢印α方向に移動してホルダ13から外れる連結が解除されることが抑制されている。また、挿入凹部28bは、ホルダ13の軸方向の両側に開口するとともに、係止凹部28cは、軸方向の一方側即ち対向面21と反対側に開口している。そのため、図13に示すように、分割コア12の軸方向がホルダ13の径方向と一致した状態で、ホルダ13に対して、インシュレータ15と共に分割コア12をホルダ13の軸方向に沿って対向面21から非対向面22に向かう方向図13において矢印β方向に移動させると、連結支持部17c及び連結凸部17dを挿入凹部28b及び係止凹部28cの外部に取り出して連結支持部17cと連結部28との連結を解除することができる。即ち、分割コア12の軸方向がホルダ13の径方向と一致した状態で、ホルダ13に対して、インシュレータ15と共に分割コア12をホルダ13の軸方向に沿って対向面21から非対向面22に向かう方向に移動させると、分割コア12をホルダ13から取り外すことができる。このように、本実施形態の各分割コア12は、各分割コア12の軸方向の一端部が、ホルダ13の軸方向に沿ったホルダ13と分割コア12との相対移動により着脱可能に、且つホルダ13に対して回動可能に連結部28に連結されている。そして、図3aに示すように、ホルダ13に連結された12個の分割コア12は、12個のヨーク部12aが全体で円環状をなすように且つ12個の全てのティース12bの先端が径方向内側を向くように、回動軸線L3を回動中心としてホルダ13に対して回動されて円環状に整形されている。また、12個の分割コア12は、ホルダ13の対向面21側で円環状に整形されている。更に、各ヨーク部12aの係合凸部12cは、周方向に隣り合うヨーク部12aの係合凹部12dに径方向外側から係合されている。そして、ステータコア11においては、分割コア12は、周方向に等角度間隔本実施形態では30°間隔に配置されている。また、図1b及び図2に示すように、ホルダ13は、円環状に整形された12個の分割コア12と同軸上に互いの中心軸線が一致するように配置されるとともに、円環状に整形された12個の分割コア12の外径よりも内側に配置されている。本実施形態では、ホルダ13の外径は、円環状に整形された12個の分割コア12の外径よりも僅かに小さく形成されるとともに、ホルダ13の内径は、円環状に整形された12個の分割コア12の内径よりも僅かに小さく形成されている。また、図3aに示すように、12個の分割コア12が周方向に配置されることにより、各ティース12bに巻回されたコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4も周方向に等角度間隔に配置されている。本実施形態では、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、図3aにおいて上から時計方向にコイルW4、コイルU1、コイルV1、コイルW1、コイルU2、コイルV2、コイルW2、コイルU3、コイルV3、コイルW3、コイルU4、コイルV4の順に周方向に配置されている。そして、図1b及び図3aに示すように、周方向に配置された12個のコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、その軸方向の一端部がホルダ13の対向面21と軸方向に対向している。更に、図2に示すように、各コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の2本ずつの接続線20は、前記保持凹部17fにて保持された根元部分の周方向の位置が、12対の案内溝25の周方向の位置と一致している。更に、24本の接続線20の根元付近の周方向の位置と、ホルダ13に形成された24本の案内溝25の周方向の位置が一致している。そして、各接続線20における先端側の部位は、非対向面22側でそれぞれ案内溝25に収容されることにより、該案内溝25に案内されてホルダ13に対して径方向に略沿って延びるようにホルダ13の軸方向と略直交して延びるように配置されている。尚、各接続線20は、ステータコア11の軸方向に引き出されているため、ホルダ13に対して径方向に略沿って延びるように配置されるために、その根元付近と先端との間で屈曲されている。本実施形態では、各接続線20における保持凹部17fにて保持された部位よりも先端側の1箇所が、各接続線20の先端がホルダ13の径方向内側を向くように、ホルダ13の外周で同ホルダ13の径方向内側に向けて屈曲されている。また、各接続線20における屈曲部は、前記屈曲案内部25a図12参照に倣うように屈曲されている。そして、各接続線20における屈曲部よりも先端側の部位即ちホルダ13の径方向に略沿うように配置された部位は、ホルダ13の径方向の長さと略等しい長さに形成されるとともに、各接続線20の先端がホルダ13の内周縁の近傍に位置する。また、24本の接続線20は、それぞれ案内溝25に配置されることにより、互いに軸方向に重ならないように周方向に並設されるとともに、ホルダ13の軸方向と直交するように延びている。更に、各接続線20は、それぞれ案内溝25に配置されることにより、第1接続部26a、第2接続部26b及び第3接続部26cのうちの何れかの接続部を径方向に横切るとともに当該接続部から対向面21図2ではホルダ13における紙面奥側の面側に露出している。また、図10及び図11に示すように、ホルダ13の対向面21側の軸方向の端部に、導線30から形成された前記バスバー31~33即ち、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33が配置されている。本実施形態の導線30は、導電性を有する断面円形状の金属線例えば、錫めっき銅線である。U相バスバー31は、1本の導線30を湾曲して円弧状に成形して形成されている。円弧状をなすU相バスバー31は、その曲率が前記第1収容溝23aの曲率と等しく形成されている。このU相バスバー31の半径R1は、図3aに示すように、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の径方向外側の端とステータコア11の中心軸線L5との間の距離よりも短く、且つコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の径方向内側の端とステータコア11の中心軸線L5との間の距離よりも長い値に設定されている。また、図10に示すように、U相バスバー31は、その周方向の両端部が周方向に互いに対向しており、ほぼ円環状をなしている。更に、U相バスバー31の周方向の一端部には、該U相バスバー31に対して屈曲され軸方向に沿って延びるU相給電部31aが該U相バスバー31と一体に形成されている。U相給電部31aの軸方向の長さは、ホルダ13の軸方向の厚さよりも長く形成されている。そして、図10及び図11に示すように、U相バスバー31は、U相給電部31aを対向面21側から第1挿通孔27a内に挿入しつつ、対向面21側から第1収容溝23a内に配置されている。第1収容溝23a内に配置されたU相バスバー31は、第1収容溝23aの径方向外側に位置する第1位置決め凸部24aと、第1収容溝23aの径方向内側に位置する第2位置決め凸部24bに形成された第1保持凸部24eとによって挟持されている。従って、U相バスバー31は、第1位置決め凸部24a及び第1保持凸部24eによって、ホルダ13に対する径方向の位置決めがなされるとともに同ホルダ13に対する径方向の移動が規制された状態で、ホルダ13にて保持されている。また、図2に示すように、第1収容溝23a内に配置されたU相バスバー31は、8個の第1接続部26aから非対向面22側に露出している。図10に示すように、前記V相バスバー32は、1本の導線30を湾曲して円弧状に成形して形成されている。円弧状をなすV相バスバー32は、その曲率が前記第2収容溝23bの曲率と等しく形成されている。このV相バスバー32の半径R2は、U相バスバー31の半径R1よりも小さい値に設定されている。そして、V相バスバー32は、その周方向の両端部が周方向に互いに対向しており、ほぼ円環状をなしている。また、V相バスバー32の周方向の一端部には、該V相バスバー32に対して屈曲され軸方向に沿って延びるV相給電部32aが該V相バスバー32と一体に形成されている。V相給電部32aの軸方向の長さは、前記U相給電部31aの軸方向の長さと等しく形成されている。そして、図10及び図11に示すように、V相バスバー32は、V相給電部32aを対向面21側から第2挿通孔27b内に挿入しつつ、対向面21側から第2収容溝23b内に配置されている。第2収容溝23b内に配置されたV相バスバー32は、第2収容溝23bの径方向外側に位置する第2位置決め凸部24bと、第2収容溝23bの径方向内側に位置する第3位置決め凸部24cに形成された第2保持凸部24fとによって挟持されている。従って、V相バスバー32は、第2位置決め凸部24b及び第2保持凸部24fによって、ホルダ13に対する径方向の位置決めがなされるとともに同ホルダ13に対する径方向の移動が規制された状態で、ホルダ13にて保持されている。また、図2に示すように、第2収容溝23b内に配置されたV相バスバー32は、8個の第2接続部26bから非対向面22側に露出している。図10に示すように、前記W相バスバー33は、1本の導線30を湾曲して円弧状に成形して形成されている。円弧状をなすW相バスバー33は、その曲率が前記第3収容溝23cの曲率と等しく形成されている。このW相バスバー33の半径R3は、V相バスバー32の半径R2よりも小さい値であって、図3aに示すように、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の径方向内側の端とステータコア11の中心軸線L5との間の距離よりも長い値に設定されている。そして、図10に示すように、W相バスバー33は、その周方向の両端部が周方向に互いに対向しており、ほぼ円環状をなしている。また、W相バスバー33の周方向の一端部には、該W相バスバー33に対して屈曲され軸方向に沿って延びるW相給電部33aが該W相バスバー33と一体に形成されている。W相給電部33aの軸方向の長さは、前記U相給電部31aの軸方向の長さと等しく形成されている。そして、図10及び図11に示すように、W相バスバー33は、W相給電部33aを対向面21側から第3挿通孔27c内に挿入しつつ、対向面21側から第3収容溝23c内に配置されている。第3収容溝23c内に配置されたW相バスバー33は、第3収容溝23cの径方向外側に位置する第3位置決め凸部24cと、第3収容溝23cの径方向内側に位置する第4位置決め凸部24dに形成された第3保持凸部24gとによって挟持されている。従って、W相バスバー33は、第3位置決め凸部24c及び第3保持凸部24gによって、ホルダ13に対する径方向の位置決めがなされるとともに同ホルダ13に対する径方向の移動が規制された状態で、ホルダ13にて保持されている。また、図2に示すように、第3収容溝23c内に配置されたW相バスバー33は、4個の第3接続部26cから非対向面22側に露出している。図2及び図10に示すように、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33は、上記したように対応する第1収容溝23a、第2収容溝23b及び第3収容溝23cにそれぞれ収容されることにより、径方向に層をなすように且つ軸方向に重なり合うことなく配置された状態でホルダ13にて保持されている。また、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33は、互いに径方向に離間するとともに径方向の間隔が一定に維持されるようにホルダ13によって保持されている。そして、ステータ2においては、バスバー31~33は、ステータコア11の中心軸線L5を中心として同心状となっている。また、バスバー31~33は、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の径方向の幅の範囲内で、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の径方向ステータコア11の径方向に同じに層をなしている。更に、バスバー31~33は、ホルダ13の対向面21側で径方向に層をなすように配置されることにより、非対向面22側に配置された24本の接続線20に対して軸方向に重なって交差している。尚、図1b及び図2に示すように、24本の接続線20がホルダ13における非対向面22側の軸方向の端部に配置されるとともに、3本のバスバー31~33がホルダ13における対向面21側の軸方向の端部に配置され、更に、ホルダ13の対向面21がコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の軸方向の一端部と軸方向に対向している。そのため、3本のバスバー31~33は、周方向に配置されたコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4と軸方向に対向するとともに、24本の接続線20の先端側の部位即ち案内溝25に収容された部分よりも軸方向にコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4に近い位置に配置されている。そして、図2及び図17に示すように、コイルU1の一方の接続線20、コイルW1の一方の接続線20、コイルU2の一方の接続線20、コイルW2の一方の接続線20、コイルU3の一方の接続線20、コイルW3の一方の接続線20、コイルU4の一方の接続線20及びコイルW4の一方の接続線20の合計8本の接続線20は、それぞれ第1接続部26aの内側でU相バスバー31と交差している。即ち、8個の第1接続部26aの内側には、これら8本の接続線20とU相バスバー31とがそれぞれ交差してなる8個の第1接続交差部34aが形成されている。言い換えると、ホルダ13には、8個の第1接続交差部34aに対応する8箇所に、それぞれ軸方向に貫通した第1接続部26aが形成されている。尚、図11に示すように、U相バスバー31と8本の接続線20とが第1接続部26aの内側でそれぞれ交差することにより、各第1接続交差部34aは、ホルダ13の軸方向の厚さの範囲内に収まっている。そして、図2及び図17に示すように、各第1接続部26aの内側で、第1接続交差部34aに溶接が施されることにより、当該8本の接続線20がU相バスバー31に電気的に接続されている。また、コイルU1の他方の接続線20、コイルV1の一方の接続線20、コイルU2の他方の接続線20、コイルV2の一方の接続線20、コイルU3の他方の接続線20、コイルV3の一方の接続線20、コイルU4の他方の接続線20及びコイルV4の一方の接続線20の合計8本の接続線20は、それぞれ第2接続部26bの内側でV相バスバー32と交差している。即ち、8個の第2接続部26bの内側には、これら8本の接続線20とV相バスバー32とがそれぞれ交差してなる8個の第2接続交差部34bが形成されている。言い換えると、ホルダ13には、8個の第2接続交差部34bに対応する8箇所に、それぞれ軸方向に貫通した第2接続部26bが形成されている。尚、V相バスバー32と8本の接続線20とが第2接続部26bの内側でそれぞれ交差することにより、各第2接続交差部34bは、ホルダ13の軸方向の厚さの範囲内に収まっている。そして、各第2接続部26bの内側で、第2接続交差部34bに溶接が施されることにより、当該8本の接続線20がV相バスバー32に電気的に接続されている。また、コイルV1の他方の接続線20、コイルW1の他方の接続線20、コイルV2の他方の接続線20、コイルW2の他方の接続線20、コイルV3の他方の接続線20、コイルW3の他方の接続線20、コイルV4の他方の接続線20及びコイルW4の他方の接続線20の合計8本の接続線20は、それぞれ第3接続部26cの内側でW相バスバー33と交差している。即ち、8個の第3接続部26cの内側には、これら8本の接続線20とW相バスバー33とがそれぞれ交差してなる8個の第3接続交差部34cが形成されている。言い換えると、ホルダ13には、8個の第3接続交差部34cに対応する8箇所に、それぞれ軸方向に貫通した第3接続部26cが形成されている。尚、W相バスバー33と8本の接続線20とが第3接続部26cの内側でそれぞれ交差することにより、各第3接続交差部34cは、ホルダ13の軸方向の厚さの範囲内に収まっている。そして、各第3接続部26cの内側で、第3接続交差部34cに溶接が施されることにより、当該8本の接続線20がW相バスバー33に電気的に接続されている。尚、各接続線20は、それぞれ3本のバスバー31~33と軸方向に重なることにより3つの交差部を形成可能であるが、所望のコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の接続線20同士が接続されるように、第1接続交差部34a、第2接続交差部34b及び第3接続交差部34cにおいてのみバスバー31~33と電気的に接続されている。そして、24本の接続線20は、U相バスバー31に接続され周方向に隣り合う2本の接続線20、V相バスバー32に接続され周方向に隣り合う2本の接続線20、W相バスバー33に接続され周方向に隣り合う2本の接続線20の順に周方向に並んでいる。更に、24本の接続線20とバスバー31~33とが上記のように接続されることにより、図16に示すように、U相のコイルU1~U4がU相バスバー31及びV相バスバー32を介して並列に接続されるとともに、V相のコイルV1~V4がV相バスバー32及びW相バスバー33を介して並列に接続され、更に、W相のコイルW1~W4がW相バスバー33及びU相バスバー31を介して並列に接続されている。そして、12個のコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、バスバー31~33を介して互いに電気的に接続されるとともに、バスバー31~33によってデルタ結線されている。尚、図16においては、U相バスバー31を実線にて図示するとともに、V相バスバー32を一点鎖線にて図示し、更に、W相バスバー33を二転鎖線にて図示している。図1a及び図1bに示すように、ホルダ13の非対向面22は、円環状の前記カバー41にて被覆されている。カバー41は、絶縁性の合成樹脂材料にて形成されるとともに、該カバー41の内径及び外径は、ホルダ13の内径及び外径と等しく形成されている。カバー41の外周縁部には、周方向に等角度間隔本実施形態では30°間隔となる12箇所に、軸方向に沿って分割コア12側に延びる係止爪41aが形成されている。そして、カバー41は、この係止爪41aが、前記インシュレータ15に形成された固定凹部17hに挿入されるとともに、該係止爪41aの先端部がホルダ13の外周縁部に軸方向に係合されることにより、ホルダ13に対して固定されている。また、図1a、図1b及び図2に示すように、カバー41には、第1挿通孔27aと軸方向に対向する部位に、円筒状の第1給電支持部42aが形成されるとともに、該第1給電支持部42aには、第1挿通孔27aを貫通したU相給電部31aが挿入されている。同様に、カバー41には、第2挿通孔27bと軸方向に対向する部位に、円筒状の第2給電支持部42bが形成されるとともに、該第2給電支持部42bには、第2挿通孔27bを貫通したV相給電部32aが挿入されている。また同様に、カバー41には、第3挿通孔27cと軸方向に対向する部位に、円筒状の第3給電支持部42cが形成されるとともに、該第3給電支持部42cには、第3挿通孔27cを貫通したW相給電部33aが挿入されている。U相給電部31a、V相給電部32a及びW相給電部33aは、それぞれが挿入された第1~第3給電支持部42cによってステータ2の軸方向に沿って延びた状態に維持されている。そして、U相給電部31aは、U相の交流電流を供給するための給電用のターミナル端子図示略に電気的に接続される。また、V相給電部32aは、V相の交流電流を供給するための給電用ターミナル図示略に電気的に接続される。更に、W相給電部33aは、W相の交流電流を供給するための給電用ターミナル図示略に電気的に接続される。尚、U相の交流電流、V相の交流電流及びW相の交流電流は、互いの位相が120°ずれた交流電流である。このようなブラシレスモータ1では、バスバー31~33を介してコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4に電流が供給されると、ステータ2にて発生される回転磁界に応じてロータ3が回転されるようになっている。次に、本実施形態のステータ2の製造方法を説明する。まず、分割コア12のティース12bにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を巻装する巻回工程が行われる。本実施形態の巻線工程でコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4が巻回される各分割コア12は、ホルダ13に連結されておらず、それぞれ独立して存在している。そして、軸方向の両側からインシュレータ15,16が装着された分割コア12のティースに対して、インシュレータ15,16の上から被覆導線19が複数回巻回される。各分割コア12のティース12bには、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4のうち何れかの1つのコイルが巻回される。また、ティース12bに巻回されたコイルの巻き始めと巻き終わりの端部である2本の接続線20は、分割コア12の軸方向の一端側に引き出されるとともに、その根元付近がインシュレータ15に設けられた保持凹部17f内にそれぞれ挿入される。そして、接続線20は、保持凹部17fによってその根元付近が保持されることにより、その先端側の部位が分割コア12の軸方向コアシート14の積層方向に同じに沿って延びた状態に維持されている。更に、各接続線20においては、絶縁被膜19bが剥離されて金属線19aが露出される。次に、分割コア12をホルダ13に連結する連結工程が行われる。連結工程では、前記巻回工程においてコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4が巻装された12個の分割コア12の軸方向の一端部を、インシュレータ15を介してホルダ13に連結する。ホルダ13の第1~第3収容溝23a~23c内には、事前に形成されたバスバー31~33が予めそれぞれ配置されている。即ち、ホルダ13の対向面21側の端部には、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33が径方向に層をなすように予め配置されている。そして、図18に示すように、このホルダ13の外周に、各分割コア12を、各分割コア12の軸方向がホルダ13の径方向と一致するように、且つ、各分割コア12における接続線20が引き出された側の軸方向の端部が径方向内側を向くように配置する。このとき、ティース12bの先端がホルダ13の軸方向の一方側非対向面22と反対側を向くように各分割コア12を配置する。同時に、インシュレータ15の連結支持部17cの突出方向がホルダ13の径方向と一致するとともに、各連結支持部17cが非対向面22側で挿入凹部28bとホルダ13の軸方向に対向するように各分割コア12を配置する。その後、図13に示すように、各分割コア12を、ホルダ13の軸方向に沿って非対向面22から対向面21に向かう方向図13中、矢印α参照に移動させることにより、連結凸部17dを係止凹部28c内に挿入しつつ連結支持部17cを挿入凹部28b内に挿入する。その結果、図18及び図14に示すように、各分割コア12の軸方向の一端部が、インシュレータ15を介してホルダ13に回動可能に連結される。インシュレータ15を介してホルダ13に連結された各分割コア12は、ホルダ13と分割コア12との連結部分である連結部28及び連結凸部17dを回動中心として、各分割コア12の軸方向の他端部即ちインシュレータ16が装着された側の軸方向の端部がホルダ13の径方向に移動するように回動可能である。また、12個の分割コア12は、ホルダ13にそれぞれ連結されることにより、ホルダ13を介して環状に連結される。また、連結工程では、各分割コア12をホルダ13に連結する際に、各分割コア12に巻装されたコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の接続線20を、各分割コア12が連結された連結部28の周方向の両側に設けられた一対の案内溝25にそれぞれ軸方向から挿入する配置工程。24本の案内溝25内にそれぞれ配置された24本の接続線20は、それぞれ案内溝25にて案内されてホルダ13の径方向に略沿うように配置されるとともに、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33に対して軸方向に重なって交差するように配置される。すると、8本の接続線20とU相バスバー31とが交差した8個の第1接続交差部34a、8本の別の接続線20とV相バスバー32とが交差した8個の第2接続交差部34b、及び8本の残りの接続線20とW相バスバー33とが交差した8個の第3接続交差部34cが形成される。そして、図18及び図19に示すように、インシュレータ15を介してホルダ13に連結された12個の分割コア12は、各分割コア12の軸方向がホルダ13の径方向と一致し、且つ全てのティース12bの先端がホルダ13の軸方向の一方側非対向面22と反対側を向いた状態に配置される。尚、図18及び図19においては、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を省略して図示している。但し、接続線20は図示している。次に、第1接続交差部34a、第2接続交差部34b及び第3接続交差部34cに溶接を施してU相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33と接続線20とを電気的に接続する接続工程が行われる。本実施形態の接続工程は、図18及び図19に示すように、連結工程が完了したときの状態、即ち、12個の分割コア12を、各分割コア12の軸方向がホルダ13の径方向に沿うように配置した状態で行う。そして、接続工程では、第1接続部26aの内側で、ホルダ13の軸方向から第1接続交差部34aに溶接を施すことにより、U相バスバー31と8本の接続線20とを電気的に接続する。また、第2接続部26bの内側で、ホルダ13の軸方向から第2接続交差部34bに溶接を施すことにより、V相バスバー32と別の8本の接続線20とを電気的に接続する。更に、第3接続部26cの内側で、ホルダ13の軸方向から第3接続交差部34cに溶接を施すことにより、W相バスバー33と残りの8本の接続線20とを電気的に接続する。尚、本実施形態の接続工程では、抵抗溶接により、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33と接続線20とを電気的に接続する。次に、ホルダ13に対して12個の分割コア12を回動させて円環状に整形する環状化工程が行われる。環状化工程では、各分割コア12の軸方向の両端部のうち、ホルダ13に連結されていない方の軸方向の端部、即ちホルダ13から遠い方の軸方向の端部を、ティース12bの基端から先端に向かう方向図18においては紙面奥側へ向かう方向に押すことにより、回動軸線L3を回動中心として分割コア12をホルダ13に対して回動させる。すると、分割コア12におけるホルダ13に連結されていない方の軸方向の端部が、軸方向には非対向面22から対向面21へ向かう方向へ、径方向にはホルダ13の径方向内側に向かう方向へ移動される。尚、各分割コア12は、ホルダ13との連結部分を回動中心として回動される際には、ホルダ13の周方向には移動しない。その結果、各分割コア12は、ティース12bの先端がホルダ13の径方向内側を向くようにホルダ13に対して回動される。この時、各ヨーク部12aの係合凸部12cは、周方向に隣り合うヨーク部12aの係合凹部12dに径方向外側から係合されるとともに、各接続線20は、各分割コア12のホルダ13に対する回動に伴ってホルダ13の外周で屈曲される。尚、各接続線20は、屈曲案内部25a図12参照に倣って屈曲される。このように、12個の分割コア12は、ホルダ13に対して回動軸線L3を回動中心としてそれぞれ回動されることにより、12個のヨーク部12aが全体で環状をなすように且つ全てのティース12bの先端が径方向内側を向くように周方向に配置されて円環状に整形される。そして、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の軸方向の一端部接続線20が引き出された側の軸方向の端部がホルダ13の対向面21と軸方向する。更に、各接続線20における根元付近の部位は、ホルダ13の軸方向に略沿うように延びる一方、各接続線20における先端側の部位即ち案内溝25内に配置された部位は、ホルダ13の径方向に略沿うように配置される。そして、環状化工程が行われた後に、ホルダ13の非対向面22を被覆するようにカバー41がホルダ13に対して固定される。こうしてステータ2が完成する。上記したように、本実施形態によれば、以下の効果を有する。112個の分割コア12は、ホルダ13の周方向の12箇所にそれぞれインシュレータ15を介して連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダ13の周方向に配置されることになる。そして、各分割コア12を、各分割コア12の軸方向の他端部がホルダ13の径方向に移動するようにホルダ13に対して回動させることにより、12個の分割コア12を環状に整形することができる。従って、従来のように隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、12個の分割コア12を環状化する際に、隣り合う分割コア12の間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、12個の分割コア12は、軸方向の一端部がそれぞれホルダ13に連結されることにより、ホルダ13を介して環状に連結された状態となる。即ち、12個の分割コアは、ホルダ13に連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、12個の分割コア12をホルダ13に連結した後に環状化することにより、12個の分割コア12の環状化を行いやすくなる。これらのことから、12個の分割コア12を容易に環状化することができる。2ホルダ13は、その周方向の12箇所に、ホルダ13の軸方向に沿ったホルダ13と分割コア12との相対移動により着脱可能に且つ回動可能に分割コア12の軸方向の一端部がインシュレータ15を介して連結される連結部28を有する。従って、インシュレータ15が装着された分割コア12とホルダ13とをホルダ13の軸方向に沿って相対移動させることにより、分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13に容易に連結することができる。また、インシュレータ15が装着された分割コア12とホルダ13とをホルダ13の軸方向に沿って相対移動させることにより、分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13から容易に取り外すことができる。3接続線20は、案内溝25にて案内されることにより、バスバー31~33に対して軸方向に重なって交差するように容易に配置される。そして、接続線20は、案内溝25にて案内されることにより、バスバー31~33だけでなくホルダ13に対しても位置決めされることになるため、ホルダ13に対する接続線20の移動が抑制される。また、複数のバスバー31~33は、ホルダ13によって保持されているため、ホルダ13に対して移動し難くなっている。従って、互いに接続されるバスバー31~33と接続線20とがホルダ13によって位置決めされるため、互いに電気的に接続されるバスバー31~33と接続線20とが交差してなる第1~第3接続交差部34a~34cにおいて、当該バスバー31~33と接続線20との電気的な接続を容易に行うことができる。また、ブラシレスモータ1の駆動時等にステータ2が振動されたとしても、バスバー31~33と接続線20とがホルダ13によって位置決めされていることから、バスバー31~33と接続線20との接続部分に応力が発生し難くなる。従って、バスバー31~33と接続線20との接続の信頼性を向上させることができる。更に、バスバー31~33の振動による騒音の発生を抑制することができる。4全てのバスバー31~33は、ホルダ13の軸方向の一端側即ち対向面21側に配置され、全ての接続線20は、ホルダ13の軸方向の他端側即ち非対向面22側に配置されている。従って、互いに接続されないバスバー31~33と接続線20との間の絶縁を確保しやすい。また、本実施形態のように、ホルダ13の軸方向の厚さの範囲内に第1~第3接続交差部34a~34cを形成してバスバー31~33に対して接続線20を接続すると、ホルダ13の周囲に配置されたブラシレスモータ1の構成部品が第1~第3接続交差部34a~34cに接触することがホルダ13によって抑制される。従って、バスバー31~33と接続線20との接続部分がホルダ13によって保護されるため、バスバー31~33に対する接続線20の接続の信頼性がより向上する。また、例えば、ホルダ13の軸方向の一方側にバスバー31~33及び接続線20の両方が配置される場合には、ホルダ13の軸方向の一方側に複数の案内溝25を形成して該案内溝25内に接続線20を配置する。更に、ホルダ13の軸方向の一方側に、案内溝25よりもホルダ13の軸方向に深く且つ案内溝25を周方向に横切る第1~第3収容溝23a~23cを形成して、該第1~第3収容溝23a~23c内にバスバー31~33をそれぞれ配置する。この場合には、互いに電気的に接続されないバスバー31~33と接続線20との間の絶縁を確保するために、第1~第3収容溝23a~23cを軸方向に深く形成することになり、ホルダ13が軸方向に厚くなってしまう。その一方、本実施形態のように、全てのバスバー31~33をホルダ13の軸方向の一端側に配置し、全ての接続線20をホルダ13の軸方向の他端側に配置した場合には、互いに電気的に接続されないバスバー31~33と接続線20との間にホルダ13が介在されている。そして、互いに電気的に接続されないバスバー31~33と接続線20との間に介在されるホルダ13の軸方向の厚さが薄くても、互いに電気的に接続されないバスバー31~33と接続線20とを絶縁することができる。従って、ホルダ13の軸方向の大型化が抑制されるため、ステータ2の軸方向の大型化を抑制することができる。53本のバスバー31~33は、ホルダ13に対して該ホルダ13の軸方向の両側のうちコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4側に配置され、更に、24本の接続線20は、ホルダ13に対してコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とは反対側即ち3本のバスバー31~33とは反対側に配置されている。即ち、3本のバスバー31~33はホルダ13に対して対向面21側に配置され、更に、24本の接続線20はホルダ13に対して非対向面22側に配置されている。ステータ2において、軸方向に引き出された各接続線20をバスバー31~33に対して軸方向に重なって交差するように配置するためには、各接続線20を、その根元とホルダ13の径方向に略沿って延びるように配置されるその先端側の部位との間で屈曲することになる。そして、本実施形態のようにホルダ13に対してコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4側にバスバー31~33が配置されるとともにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4と反対側に24本の接続線20が配置された場合には、ホルダ13に対してコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4側に24本の接続線20が配置されるとともにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4と反対側にバスバー31~33が配置された場合よりも、各接続線20を屈曲する部位を、各接続線20の根元から離れた位置にすることができる。従って、各接続線20が急激に大きく変形されて屈曲されることが抑制され、各接続線20を緩やかに屈曲させてバスバー31~33に対して軸方向に重なって交差するように配置することができる。尚、各接続線20の屈曲される部位は、分割コア12を回動させる際に屈曲案内部25aに倣うように屈曲されることにより、緩やかに且つ円滑に屈曲される。6ホルダ13は、円環状に整形された21個の分割コア12の外径の範囲内に配置されている。従って、ホルダ13によってステータ2が径方向に大型化されることが抑制される。7連結工程において、12個の分割コア12は、その軸方向の一端部がホルダ13の周方向の12箇所にそれぞれインシュレータ15を介して連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダ13の周方向に配置されることになる。そして、環状化工程において、各分割コア12を、各分割コア12の軸方向の他端部がホルダ13の径方向に移動するようにホルダ13に対して回動させることにより、12個の分割コア12を円環状に整形できる。従って、従来のように隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、12個の分割コア12を環状化する際に、隣り合う分割コア12の間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、12個の分割コア12は、連結工程において、軸方向の一端部がそれぞれインシュレータ15を介してホルダ13に連結されることにより、ホルダ13を介して環状に連結された状態となる。即ち、12個の分割コア12は、ホルダ13に連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、連結工程において12個の分割コア12をホルダ13に連結した後に環状化工程を行うことにより、環状化工程における12個の分割コア12の環状化を行いやすくなる。これらのことから、12個の分割コア12を容易に環状化することができる。その結果、ステータ2の製造が容易となる。8連結工程では、12個の分割コア12の軸方向の一端部をインシュレータ15を介してホルダ13に回動可能に連結するとともに、24本の接続線20を、ホルダ13に形成された複数の案内溝25にて案内してバスバー31~33に対して軸方向に重なって交差するように配置する配置工程。従って、連結工程即ち配置工程を含んだ連結工程が完了したときには、ティース12bにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4がそれぞれ巻回された12個の分割コア12は、バスバー31~33が配置されたホルダ13にそれぞれ連結されている。そのため、連結工程が完了した後には、環状化工程が行われる前であっても、ティース12bにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4が巻回された各分割コア12の軸方向の一端部がインシュレータ15を介してホルダ13に連結されているために、連結工程においてバスバー31~33に対して配置された接続線20は、バスバー31~33に対して周方向及び径方向に位置ずれし難くなっている。その結果、連結工程の後に行われる接続工程では、バスバー31~33と接続線20との電気的な接続を第1~第3接続交差部34a~34cにおいて更に容易に行うことができる。9接続工程では、12個の分割コア12を、その軸方向がホルダ13の径方向に沿うように配置した状態で、バスバー31~33と接続線20とを電気的に接続する。そのため、接続工程において、バスバー31~33と接続線20とを電気的に接続するときには、分割コア12及びコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、バスバー31~33に対してホルダ13の径方向にずれた位置に配置されることになり、バスバー31~33の軸方向の両側には位置しない。従って、バスバー31~33と接続線20とを接続するための装置や治具をバスバー31~33の軸方向から第1~第3接続交差部34a~34cに容易に近接させることができるため、第1~第3接続交差部34a~34cにおいてバスバー31~33と接続線20とを一層容易に接続することができる。また、バスバー31~33及び接続線20における第1~第3接続交差部34a~34cの近傍を治具等により軸方向から保持することが可能であるため、バスバー31~33と接続線20との位置が安定した状態で第1~第3接続交差部34a~34cにおいてバスバー31~33と接続線20とを電気的に接続することが可能である。その結果、バスバー31~33と接続線20とが安定して接続される。10巻回工程では、ホルダ13に連結する前の独立した状態の各分割コア12のティース12bにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を巻回している。従って、例えば、分割コア12のティース12bに被覆導線19を巻回してコイルU1を形成しているときに、当該被覆導線19がその他の分割コア12及びコイルU2~U4,V1~V4,W1~W4に干渉することがないため、コイルU1をティース12bに容易に巻回することができる。これは、各分割コア12のティース12bにコイルU2~U4,V1~V4,W1~W4をそれぞれ巻回するときも同様である。また、従来のように周方向に隣り合う分割コア同士が連結された状態でコイルを巻回する場合に比べて、占積率を高くすることができる。11バスバー31~33は、ホルダ13に対して配置する前に予め形成することができるため、バスバー31~33をそれぞれ単体で形成することができる。従って、バスバー31~33を高精度に形成することができる。その結果、バスバー31~33の軸方向の寸法誤差を小さく抑えることができるため、ステータ2においてコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とバスバー31~33との間の軸方向の間隔を小さく設定することが可能である。そして、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とバスバー31~33との間の軸方向の間隔を小さく設定することにより、ステータ2の軸方向の小型化を図ることができる。12特許文献2に記載された複数のバスバーは、線状の被覆導線から形成されているため、廃材が生じ難く歩留まりが高い。しかしながら、接続線は、円弧状のバスバーから径方向外側に延び、更にはバスバーホルダの径方向外側に突出している。そのため、このバスバーを備えたステータが径方向に大型化されてしまうという問題があった。これに対し、本実施形態では、U相バスバー31、V相バスバー32及びW相バスバー33とコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とを接続する各接続線20は、バスバー31~33に対して軸方向に重なるように配置されるとともに、該バスバー31~33と交差した第1~第3接続交差部34a~34cにおいて該バスバー31~33に電気的に接続されている。即ち、バスバー31~33に対する接続線20の接続は、ホルダ13の径方向には、3本のバスバー31~33よりも径方向外側、若しくは3本のバスバー31~33よりも径方向内側となる場所ではなく、3本のバスバー31~33が配置された範囲内でなされている。従って、導線30からなる各バスバー31~33の半径を極端に小さくすることなく、ステータ2の径方向の小型化が可能となる。即ち、各バスバー31~33の半径を極端に小さくすることなく、ステータ2の外径を小さくすることが可能であるとともに、ホルダ13の径方向の幅を狭めることも可能である。また、バスバー31~33に対して接続線20を高精度に位置決めして配置しなくとも、バスバー31~33に対して接続線20が軸方向に重なるように配置することで、接続線20とバスバー31~33とが交差した第1~第3接続交差部34a~34cを容易に形成することができる。従って、バスバー31~33に対する接続線20の配置を容易に行うことができるため、ステータ2の製造を容易に行うことができる。13各分割コア12の軸方向の一端部は、分割コア12に装着されたインシュレータ15を介してホルダ13に回動可能に連結されている。従って、分割コア12をホルダ13に連結するための構成本実施形態では連結支持部17c及び連結凸部17dを、分割コア12ではなくインシュレータ15に形成することになるため、コアシート14から形成される分割コア12が複雑な形状となることを抑制できる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態の接続工程では、12個の分割コア12を、その軸方向がホルダ13の径方向に沿うように配置した状態で、バスバー31~33と接続線20とを電気的に接続している。しかしながら、環状化工程を行って12個の分割コア12を円環状に整形した後に、接続工程を行ってもよい。上記実施形態では、12個の分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13の周方向の12箇所に回動可能に連結する連結工程を行う際に、24本の接続線20を、24本の案内溝25にて案内してバスバー31~33に対して軸方向に重なって交差するように配置する配置工程も行っている。しかしながら、連結工程と配置工程とは、それぞれ別々に行われてもよい。上記実施形態では、連結工程よりも前に巻回工程が行われる。しかしながら、連結工程の後に巻回工程を行ってもよい。例えば、連結工程の後に行われる巻回工程では、その軸方向がホルダ13の径方向に沿うように配置した分割コア12のティース12bにコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を巻回する。そして、この巻回工程の後に環状化工程を行う。このようにすると、巻回工程において、ティース12bにコイルコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4のうちの何れかのコイルを巻回する分割コア12と当該分割コア12の周方向の両側の分割コア12との間に空間を形成することができる。従って、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を巻回するための装置や当該装置から繰り出される被覆導線19が、コイルが巻回されている最中の分割コア12の周方向の両隣に位置する分割コア12に干渉し難くなるため、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の巻回を容易に行うことができる。また、連結工程において、12個の分割コア12は、その軸方向の一端部がホルダ13の周方向の12箇所にそれぞれインシュレータ15を介して連結されることにより、その軸方向の一端部がホルダ13の周方向に配置されることになる。そして、環状化工程において、各分割コア12を、各分割コア12の軸方向の他端部がホルダ13の径方向に移動するようにホルダ13に対して回動させることにより、12個の分割コア12を円環状に整形できる。従って、従来のように隣り合う分割コアのヨーク部の周方向の端部同士を嵌め合わせてヨーク部同士を摺動させつつ当該分割コア同士を回動させるものではないため、12個の分割コア12を環状化する際に、隣り合う分割コア12の間で発生する摩擦の影響を受け難い。また、12個の分割コア12は、連結工程において、軸方向の一端部がそれぞれインシュレータ15を介してホルダ13に連結されることにより、ホルダ13を介して環状に連結された状態となる。即ち、12個の分割コア12は、ホルダ13に連結されることにより、環状化される前の状態であっても、環状化された後の位置に近い状態に配置される。従って、連結工程において12個の分割コア12をホルダ13に連結した後に環状化工程を行うことにより、上記実施形態のように巻回工程の後に連結工程を行う場合だけでなく、本例のように連結工程の前に巻回工程を行う場合であっても、環状化工程における12個の分割コア12の環状化を行いやすくなる。これらのことから、12個の分割コア12を容易に環状化することができる。その結果、ステータ2の製造が容易となる。また、連結工程の後に巻回工程を行う場合、巻回工程は次のように行ってもよい。ホルダ13に連結された12個の分割コア12のうち周方向に1つ置きの2つの分割コア12を、ホルダ13との連結部分を回動中心としてティース12bの先端がホルダ13の径方向外側を向くようにホルダ13に対して回動させた状態とする。この状態で、当該周方向に1つ置きの2つの分割コア12の間に位置する分割コア12のティース12bにコイルコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4のうちの何れかのコイルを巻回する。このようにすると、12個の分割コア12のうち周方向に1つ置きの2つの分割コア12と、当該2つの分割コア12の間に配置された1つの分割コア12との間に、より大きな空間を形成することができる。従って、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4を巻回するための装置や当該装置から繰り出される被覆導線19が、コイルが巻回されている最中の分割コア12の周方向の両隣に位置する分割コア12即ち1つ置きの2つの分割コア12により干渉し難くなる。その結果、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の巻回をより容易に行うことができる。尚、ステータ2がアウタロータ型のブラシレスモータに備えられる場合には、巻回工程では、複数の分割コアのうち周方向に1つ置きの2つの分割コアを、ホルダ13との連結部分を回動中心としてティース12bの先端がホルダ13の径方向内側を向くようにホルダ13に対して回動させる。連結工程では、複数2個以上の分割コア12を同時にホルダ13に連結してもよいし、分割コア12を1つずつホルダ13に連結してもよい。また、連結工程では、分割コア12をホルダ13の軸方向に移動させて該ホルダ13に連結するのではなく、ホルダ13を該ホルダ13の軸方向に沿って分割コア12の方へ移動させて該ホルダ13に分割コア12を連結してもよい。環状化工程では、複数2個以上の分割コア12を同時にホルダ13に対して回動させてもよいし、分割コア12を1つずつホルダ13に対して回動させてもよい。上記実施形態では、ホルダ13は、円環状に整形された12個の分割コア12の外径の範囲内に配置されている。しかしながら、ホルダ13は、円環状に整形された12個の分割コア12の径方向の幅の範囲内に配置されてもよい。このようにしても、ホルダ13によってステータ2が径方向に大型化されることが抑制される。また、ホルダ13は、円環状に整形された12個の分割コア12の外径よりも大きい外径を有するように形成されてもよいし、円環状に整形された12個の分割コア12の内径よりも小さい外径を有するように形成されてもよい。上記実施形態では、3本のバスバー31~33は、ホルダ13に対して該ホルダ13の軸方向の両側のうちコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4側即ち対向面21側に配置され、更に、24本の接続線20は、ホルダ13に対してコイルU1~U4,V1~V4,W1~W4とは反対側即ち非対向面22側に配置されている。しかしながら、ホルダ13における非対向面22側の軸方向の端部に3本のバスバー31~33を配置し、更に、ホルダ13における対向面21側の軸方向の端部に24本の接続線20を配置してもよい。このようにしても、上記実施形態の4と同様の効果を得ることができる。上記実施形態では、全てのバスバー31~33は、ホルダ13の軸方向の一端側即ち対向面21側に配置されるとともに、全ての接続線20は、ホルダ13の軸方向の他端側即ち非対向面22側に配置されている。しかしながら、全てのバスバー31~33及び全ての接続線20を、ホルダ13の軸方向の一端側に配置してもよい。例えば、ホルダ13における非対向面22側の軸方向の端部に、バスバー31~33及び接続線20を配置してもよい。このようにすると、ホルダ13に対して、バスバー31~33と接続線20とを同じ方向から配置することができる。従って、ホルダ13に対するバスバー31~33及び接続線20の配置を容易に行うことができるため、ステータ2をより容易に製造することができる。上記実施形態では、バスバー31~33と接続線20とは、第1~第3接続交差部34a~34cに抵抗溶接が施されることにより電気的に接続されている。しかしながら、バスバー31~33と接続線20とは、抵抗溶接以外の方法で電気的に接続されてもよい。例えば、レーザ溶接、TIG溶接等の溶接であってもよい。また、半田や、かしめ等によってバスバー31~33と接続線20とを電気的に接続してもよい。上記実施形態では、バスバー31~33は、導電性を有する断面円形状の金属線であって、錫めっき銅線から形成されている。しかしながら、バスバー31~33は、錫めっき銅線以外の金属線銀、アルミニウム等の金属線から形成されてもよい。また、バスバー31~33は、導電性を有する断面多角形状の金属線から形成されてもよい。また、バスバー31~33は、被覆導線から形成されてもよい。また、バスバー31~33は、導電性を有する金属板材をプレス加工により線状に打ち抜いて形成されたものであってもよい。上記実施形態では、バスバー31~33は、円弧状をなしているが、必ずしも円弧状でなくてもよい。バスバー31~33は、ホルダ13の周方向に延びる弧状に形成されればよい。尚、弧状は、円弧状に限らず、導線の複数箇所を屈曲して弓なりに成形した形状も含む。上記実施形態では、ホルダ13には、接続線20のバスバー31~33に対する配置を案内する案内溝25が形成されている。しかしながら、接続線20のバスバー31~33に対する配置を案内する案内部は、溝状の案内溝25に限らない。例えば、案内部として、非対向面22に、接続線20の周方向の両側で軸方向に突出する凸部を設けてもよい。また、ホルダ13は、必ずしも案内溝25等の案内部を備えない構成であってもよい。ホルダ13は、必ずしも第1~第3接続部26a~26cを備えなくてもよい。上記実施形態では、バスバー31~33は、ホルダ13にて保持されている。しかしながら、バスバー31~33は、ホルダ13から離間した場所に配置されホルダ13によって保持されないものであってもよい。上記実施形態では、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4は、バスバー31~33によってデルタ結線されているが、複数のバスバーによってY結線されてもよい。上記実施形態では、ステータ2には、3本のバスバー31~33が備えられている。しかしながら、ステータ2に備えられるバスバーの本数は、コイルU1~U4,V1~V4,W1~W4の結線の仕方や、コイルの数に応じて適宜変更してもよい。上記実施形態では、バスバー31~33は、互いの位相が120°ずれたU相、V相及びW相の交流電流に対応して形成されている。しかしながら、バスバー31~33は、は、単相や、3相以外の2相以上の交流電流に対応して形成されるものであってもよい。上記実施形態では、ホルダ13に形成された連結部28に、分割コア12に装着されたインシュレータ15の連結支持部17cを軸方向から挿入することにより、分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13に対して回動可能に連結している。しかしながら、ホルダ13に連結支持部17cを形成するとともに、インシュレータ15に連結部28を形成して、ホルダ13の連結支持部17cをインシュレータ15の連結部28に挿入することにより分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13に対して回動可能に連結してもよい。また、分割コア12の軸方向の一端部をホルダ13に対して回動可能に連結する構成は、連結部28及び連結支持部17cによるものに限らず、例えば、回動軸線L3方向に延びるピン等を用いたものであってもよい。上記実施形態では、ステータコア11は、12個の分割コア12、ホルダ13及びインシュレータ15から構成されている。しかしながら、ステータコア11は、12個の分割コア12とホルダ13とから構成されるものであってもよい。この場合には、12個の分割コア12は、直接ホルダ13に回動可能に連結される。ホルダ13は、円環状に限らず、環状に形成されればよい。各分割コア12は、該分割コア12の軸方向の一端部における径方向内側の端部即ちティース12bの先端部がホルダ13に回動可能に連結されるものであってもよい。また、ホルダ13の内周縁部における周方向の複数箇所に、複数の分割コア12の軸方向の一端部がそれぞれ回動可能に連結されてもよい。分割コア12の形状は、上記実施形態の形状に限らない。複数の分割コア12は、各分割コア12の軸方向の他端部即ちホルダ13に連結されていない方の軸方向の端部がホルダ13の径方向に移動するようにホルダ13に対して回動されることで、複数のヨーク部12aが全体で環状をなすように且つ全てのティース12bの先端が径方向内側若しくは径方向外側を向くように環状に整形される形状であればよい。例えば、分割コアは、上記実施形態の分割コア12から係合凸部12c及び係合凹部12dを省略した形状であってもよい。また、分割コアは、複数の分割コアが環状に整形されたときに複数のヨーク部が全体で多角筒状をなすような形状に形成されてもよい。また、ステータコア11を構成する分割コア12の数は、12個に限らず、複数個であればよい。この場合には、分割コア12の数に応じてコイルの数も変更される。上記実施形態のステータ2は、カバー41を備えているが、カバー41を備えない構成であってもよい。上記実施形態のブラシレスモータ1は、インナロータ型のモータであるが、アウタロータ型のモータとしてもよい。この場合、ステータコア11は、環状のホルダに回動可能に連結された複数の分割コアを、全てのティース12bの先端が径方向外側を向くようにホルダに対して回動させることにより環状に整形して形成される。また、ブラシレスモータ以外のモータステッピングモータ等に、ステータ2を利用してもよい。上記実施形態及び上記各変更例から把握できる技術的思想を以下に記載する。イ請求項1又は請求項2に記載のモータコアにおいて、前記分割コアは、板状のコアシートを、該コアシートの厚さ方向に複数枚積層して形成され、各前記分割コアの軸方向の一端部は、各前記分割コアに装着されて前記分割コアと前記ティースに巻回されるコイルとを電気的に絶縁するインシュレータを介して前記ホルダに回動可能に連結されていることを特徴とするモータコア。同構成によれば、分割コアをホルダに連結するための構成を、分割コアではなくインシュレータに形成することになるため、コアシートから形成される分割コアが複雑な形状となることを抑制できる。"