第1の変調方式及び第2の変調方式を含む変調方式に従った変調が変調方式指定情報に基づいて外部の送信装置によって施された信号を受信し、前記受信した信号を変調方式制御情報に基づいて復調し、受信データを出力する受信手段と、前記信号の信号レベルを測定し、受信レベルを出力する受信レベル測定手段と、前記受信データに基づいて、前記変調方式制御情報を出力する情報抽出手段と、前記第1の変調方式と前記第2の変調方式との間での前記送信装置による前記変調方式の切り替えの前後において、前記送信装置によって前記信号が送信されるときの送信電力が変化するときの変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、前記変調方式指定情報を出力する指定情報出力手段と、前記変調方式指定情報を前記送信装置へ送信する送信手段を備えることを特徴とする通信装置。前記変調方式切替閾値は、前記送信電力変化幅以上の閾値差を持つ、第1の変調方式切替閾値及び第2の変調方式切替閾値を含み、前記指定情報出力手段は、前記受信レベルが第1の変調方式切替閾値を下回るとき前記第1の変調方式の適用を要求し、前記受信レベルが第2の変調方式切替閾値以上であるとき前記第2の変調方式の適用を要求し、前記受信レベルが前記第1の変調方式切替閾値以上でかつ前記第2の変調方式切替閾値未満であるとき前記変調方式の適用の維持を要求する前記変調方式指定情報を出力することを特徴とする請求項1記載の通信装置。前記閾値差は、前記送信電力変化幅に等しいことを特徴とする請求項2記載の通信装置。前記閾値差は、前記送信装置との間の伝送路における前記信号の減衰量の変動による前記切り替えの発生を防止するための、前記受信レベルの許容変化幅である減衰量変化幅と、前記送信電力変化幅との和以上であることを特徴とする請求項2記載の通信装置。前記閾値差は、前記減衰量変化幅と前記送信電力変化幅との和に等しいことを特徴とする請求項4記載の通信装置。前記閾値差は、前記送信装置が前記第1の変調方式で前記信号を送信するときの送信電力である第1の最大送信電力と、前記送信装置が前記第2の変調方式で前記信号を送信するときの送信電力である第2の最大送信電力との差である送信電力差以上であることを特徴とする請求項2記載の通信装置。前記閾値差は、前記送信電力差に等しいことを特徴とする請求項6記載の通信装置。前記閾値差は、前記送信装置との間の伝送路における前記信号の減衰量の変動による前記切り替えの発生を防止するための、前記受信レベルの許容変化幅である減衰量変化幅と、前記最大送信電力差との和以上であることを特徴とする請求項6記載の通信装置。前記閾値差は、前記減衰量変化幅と前記送信電力差との和に等しいことを特徴とする請求項8記載の通信装置。前記指定情報出力手段は、前記送信装置より受信した、前記送信電力に関する送信電力情報に基づいて、前記閾値差を制御することを特徴とする請求項2乃至9のいずれかに記載の通信装置。切り替えが可能な変調方式に従った変調を施して信号を送信する第1の通信装置と、前記第1の通信装置によって前記信号が送信されるときの送信電力が前記切り替えに伴って変化するときの変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、前記第1の通信装置へ前記切り替えを要求する第2の通信装置を備えることを特徴とする通信システム。前記第1の通信装置は、変調方式指定情報に基づいて、第1の変調方式及び第2の変調方式を含む前記変調方式に従った前記変調を施して前記信号を送信し、前記第2の通信装置は、前記信号を受信し前記受信した信号を変調方式制御情報に基づいて復調し、受信データを出力する受信手段と、前記信号の信号レベルを測定し、前記受信レベルを出力する受信レベル測定手段と、前記受信データに基づいて前記変調方式制御情報を出力する情報抽出手段と、前記第1の変調方式と前記第2の変調方式との間での前記第1の通信装置による前記変調方式の切り替えの前後における前記送信電力変化幅に基づいて設定された前記変調方式切替閾値に従って、前記変調方式指定情報を出力する指定情報出力手段と、前記変調方式指定情報を前記第1の通信装置へ送信する送信手段を備えることを特徴とする請求項11記載の通信システム。前記第1の通信装置は、前記送信電力に関する送信電力情報を前記信号に含ませて送信し、前記情報抽出手段は、前記受信データに基づいて前記送信電力情報を出力し、前記指定情報出力手段は、前記送信電力情報に基づいて、前記第1の変調方式切替閾値と前記第2の変調方式切替閾値の差である閾値差を制御することを特徴とする請求項12記載の通信システム。適応的に変調方式を切り替えて信号を送信し、前記変調方式の切り替えに伴い、前記信号の送信電力が変化し、前記送信電力が変化する幅に基づいて、前記変調方式を切り替えるための閾値を設定し、前記閾値に基づいて、前記信号を送信するときの前記変調方式を決定することを特徴とする通信制御方法。送信側における変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、前記送信側へ変調方式の切り替えを要求することを特徴とする通信制御方法。前記変調方式は、第1の変調方式及び第2の変調方式を含み、前記送信電力変化幅は、前記第1の変調方式と前記第2の変調方式との間での前記送信側による前記変調方式の切り替えの前後において、前記送信側における送信電力が変化するときの変化幅であり、前記変調方式切替閾値は、前記送信電力変化幅以上の閾値差を持つ、第1の変調方式切替閾値及び第2の変調方式切替閾値を含み、前記送信側において変調方式指定情報に基づいて変調が施された信号を受信し、前記受信した信号を変調方式制御情報に基づいて復調し、受信データを出力し、前記信号の信号レベルを測定し、受信レベルを出力し、前記受信データに基づいて、前記変調方式制御情報を出力し、前記受信レベルが前記第1の変調方式切替閾値を下回るとき、前記第1の変調方式の適用を要求する変調方式指定情報を出力し、前記受信レベルが前記第2の変調方式切替閾値以上であるとき、前記第2の変調方式の適用を要求する前記変調方式指定情報を出力し、前記受信レベルが前記第1の変調方式切替閾値以上でかつ前記第2の変調方式切替閾値未満であるとき、前記変調方式の適用の維持を要求する前記変調方式指定情報を出力し、前記変調方式指定情報を前記送信装置へ送信することを特徴とする請求項15記載の通信制御方法。歪みに対する各変調方式の耐性には差がある。例えば、変調方式ごとに、変調によって設定される状態の段階数以降、多値数という。が異なる場合がある。状態とは、変調によって生成された信号以降、被変調信号という。の、振幅、位相、又は周波数を意味する。多値数が大きいほど、異なる状態が設定された被変調信号同士の、状態間の差が小さいので、被変調信号は歪みの影響を受けやすい。変調によって設定される状態間の差が小さいことは、信号点の間隔が狭いと表現されることがある。信号点とは、例えば、変調によって設定される振幅、位相を、平面上の点としてプロットしたものである。多値数は、信号点の数に等しい。そして、振幅、位相の設定可能な範囲は有限であるから、信号点の配置可能な範囲も有限である。従って、多値数が大きいほど、信号点の間隔が狭くなる。被変調信号の波形が歪んだ瞬間は、見かけ上、信号の振幅又は位相、あるいはその両方が変化したときと同等の影響が現れる。従って、被変調信号が歪みを持つ場合、信号点間隔が狭い変調方式では、受信側が被変調信号の信号点を、誤って他の信号点と判定してしまう可能性が高い。従って、多値数が大きいほど、被変調信号の波形は歪みの影響を受けやすい。このことは当業者には周知の内容であるのでこれ以上の説明は省略する。例えば、QPSKQuadraturePhaseShiftKeyingと256QAMQuadratureAmplitudeModulationの多値数は、それぞれ4と256である。PSKやQAMのように振幅と位相を変調する方式では、多値数が大きいほど、被変調信号同士の、振幅及び位相の差が小さいので、歪みに弱い。一方、被変調信号の波形の歪みは、送信電力が大きいほど大きくなる。なぜなら、振幅が大きい領域ほど、増幅器の直線性が低下するためである。そのため、適用される変調方式によって、最大送信電力が制限されることがある。例えば、QPSKでは25dBm、256QAMでは15dBmのように、多値数が大きいほど、最大送信電力が低く設定されることがある。従って、適応変調方式において、送信側が変調方式を切り替えるときに、送信電力も同時に変化させる可能性がある。一方、受信側では、受信信号の信号レベルを検出し、送信側へ変調方式の切り替えを要求することがある。特許文献1、2に記載の技術では、受信信号の信号レベルを検出し、送信側へ変調方式の切り替えを要求するが、送信側の変調方式の切り替えに伴う送信電力の切り替えについては考慮されていない。そのため、受信側による送信側への変調方式の切り替えの要求の結果、送信側による変調方式の切り替えが発生し、それに伴って送信電力が変化した場合に対応できないという課題がある。発明の目的本発明は上記のような技術的課題に鑑みて行われたもので、変調方式に伴う送信電力の変化への対応が可能な通信装置、通信システム、及び通信制御方法を提供することを目的とする。本発明の通信装置は、第1の変調方式及び第2の変調方式を含む変調方式に従った変調が変調方式指定情報に基づいて外部の送信装置によって施された信号を受信し、受信した信号を変調方式制御情報に基づいて復調し、受信データを出力する受信部と、信号の信号レベルを測定し、受信レベルを出力する受信レベル測定部と、受信データに基づいて変調方式制御情報を出力する情報抽出部と、第1の変調方式と第2の変調方式との間での送信装置による変調方式の切り替えの前後において、送信装置によって信号が送信されるときの送信電力が変化するときの変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、変調方式指定情報を出力する指定情報出力部と、変調方式指定情報を送信装置へ送信する送信部を備えることを特徴とする。本発明の通信システムは、切り替えが可能な変調方式に従った変調を施して信号を送信する第1の通信装置と、第1の通信装置によって信号が送信されるときの送信電力が切り替えに伴って変化するときの変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、第1の通信装置へ切り替えを要求する第2の通信装置を備えることを特徴とする。本発明の通信制御方法は、送信側における変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化幅である送信電力変化幅に基づいて設定された変調方式切替閾値に従って、送信側へ変調方式の切り替えを要求する工程を備えることを特徴とする。あるいは、本発明の通信制御方法は、適応的に変調方式を切り替えて信号を送信する工程と、変調方式の切り替えに伴い、信号の送信電力が変化する工程と、送信電力が変化する幅に基づいて、変調方式を切り替えるための閾値を設定する工程と、閾値に基づいて、信号を送信するときの変調方式を決定する工程を備えることを特徴とする。本発明の通信装置、通信システム、及び通信制御方法には、変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化への対応が可能であるという効果がある。第1の実施形態始めに、受信側による送信側への変調方式の切り替えの要求の結果、送信側による変調方式の切り替えが発生し、それに伴って送信電力が変化した場合に発生しうる問題について詳細に説明する。図19は、変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化に対応しない適応変調方式以降、送信電力変化に非対応の適応変調方式という。における、受信レベルと変調方式との対応表である。図20は、送信電力変化に非対応の適応変調制御における、受信レベルと変調方式との対応を示すグラフである。図21は、送信電力変化に非対応の適応変調制御の、受信レベルの時間的推移と適用される変調方式及び送信装置の送信電力の変化の例を示すグラフである。図19、20に示すように、適応変調方式では、受信レベルの範囲に対応して、適用する変調方式が規定されている。信号の受信側の通信装置以降、自局という。は、受信レベルに応じて、信号の送信側の通信装置以降、対向局という。へ、適用される変調方式の変更を要求する。同じ変調方式が適用されているときでも、受信レベルによってBERBitErrorRate。ビット誤り率は異なる。逆に、同じ受信レベルであっても、他の変調方式では、より低いBERを確保できる可能性がある。そこで、受信レベルが低下しBERがある値以上になると、その受信レベルであってもより低いBERが確保できる変調方式に切り替える、というのが、適応変調方式の基本的な考え方である。図19、20の例では、変調方式は2種類あり、受信レベルが低いときには第1の変調方式以降、変調方式Iと表記する。が、高いときには第2の変調方式以降、変調方式IIと表記する。が適用される。変調方式Iと変調方式IIとを切り替えるときの、境界となる受信レベルを、以降、変調方式切替閾値という。図21を参照して、図19、20に示す適応変調が行われたときの動作の例を具体的に説明する。対向局における最大送信電力は、変調方式によって異なるため、変調方式の切り替えに伴って、送信電力が変化することがある。変調方式Iの最大送信電力以降、第1の最大送信電力という。の値を送信電力I、変調方式IIの最大送信電力以降、第2の最大送信電力という。の値を送信電力IIとする。このとき、送信電力Iは、送信電力IIよりも大きいものとする。送信電力Iと送信電力IIとの差を、以降、送信電力変化幅という。伝送路の状態は一定であるものとする。すなわち、対向局から送信された被変調信号は、ある一定量だけ減衰し、自局へ到達するものとする。初期状態では、変調方式には変調方式Iが適用されていて、受信レベルが変調方式切替閾値よりも高いものとする。このとき、所定の待ち時間が経過した後時刻t011、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。なお、受信レベルが変調方式切替閾値を上回っているか、下回っているかを判断するために費やされる、待ち時間の長さは任意である。待ち時間が短ければ変調方式の変更の応答性が良くなるが、以降に説明する問題の発生頻度も高くなる。逆に、待ち時間が長ければ変調方式の変更の応答性が悪くなるが、以降に説明する問題の発生頻度は低くなる。いずれにしても、待ち時間の長短によって、問題が発生しなくなることはない。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t012。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ低下させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ低下させると、自局の受信レベルも低下し、変調方式切替閾値よりも低くなる。そのため、待ち時間が経過した後時刻t013、自局は対向局へ、変調方式を変調方式Iへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式Iへ変更する時刻t014。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ上昇させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ上昇させると、自局の受信レベルも上昇し、変調方式切替閾値よりも高くなる。そのため、待ち時間が経過した後時刻t015、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t016。そして、対向局は、送信電力を送信電力Iへ低下させる。以降、時刻t017では、自局が対向局へ、変調方式の変更を要求し、時刻t018では、対向局が変調方式を変更する。このように、伝送路の状態が一定であるにもかかわらず、変調方式の変更が連続して行われる。従って、適用される変調方式が安定しないという問題が発生する。ところで、伝送路の状態は、自然条件等、種々の環境の影響を受けるため、一般的に不安定である。そのため、送信装置の送信電力が一定であっても受信レベルが不規則に変動することがある。受信レベルが不規則に変動するときに、受信レベルに基づく変調方式の切り替えを行うと、変調方式が短期間に頻繁に変更される可能性がある。このような問題に対応するために、受信レベルに基づく変調方式の切り替えに対して、ヒステリシス制御が導入されることがある。このようなヒステリシス制御が行われる場合であっても、送信電力変化に非対応の適応変調方式には上記の問題が同様に発生することを、以下に説明する。図22は、送信電力変化には非対応の適応変調方式において、伝送路状態の変動に対応したヒステリシス制御が行われるときの、受信レベルと次に適用する変調方式の判定結果との対応表である。図22のように、変調方式切替閾値として、第1の変調方式切替閾値と、第2の変調方式切替閾値との2段階の閾値が設定されている。第1の変調方式切替閾値の値を変調方式切替閾値I、第1の変調方式切替閾値の値を変調方式切替閾値IIとする。なお、図22の対応表では、変調方式切替閾値が、単に切替閾値と略記されている。適用する変調方式の判定には、現在の変調方式に基づくヒステリシス制御が導入される。適用する変調方式の判定は、具体的には次のように行われる。受信レベルが変調方式切替閾値I未満である場合は、次に適用する変調方式の判定結果は必ず変調方式Iになる。受信レベルが変調方式切替閾値II以上である場合は、次に適用する変調方式の判定結果は必ず変調方式IIになる。しかし、受信レベルが変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満である場合には、現在の変調方式が変調方式I又は変調方式IIのいずれであるかに依存して、次に適用する変調方式の判定結果が異なる。すなわち、受信レベルが上記範囲内にある場合、現在の変調方式が変調方式Iであれば次に適用される変調方式も変調方式Iであり、現在の変調方式が変調方式IIであれば次に適用される変調方式も変調方式IIとなる。図23は、送信電力変化には非対応の適応変調制御において、ヒステリシス制御が行われるときの、受信レベルと変調方式との対応を示すグラフである。図24、25は、送信電力変化には非対応の適応変調制御において、伝送路状態の変動に対応したヒステリシス制御が行われるときの、受信レベルの時間的推移と適用される変調方式及び送信装置の送信電力の変化の例を示すグラフである。図24と図25では、変調方式切替閾値Iと第2の変調方式切替閾値との差、すなわち、ヒステリシス幅が異なる。図24では、ヒステリシス幅は、送信電力Iと送信電力IIとの差よりも小さい。そのため、図21の場合と同様に、送信電力の変化に起因した受信レベルの変化による、変調方式の切り替えの連続発生という問題が発生する。すなわち、送信電力変化に対応しないヒステリシス制御では、この問題の発生を防止することができない。図25では、ヒステリシス幅は、送信電力Iと送信電力IIとの差よりも大きい。そのため、伝送路の状態が変化しないならば、変調方式の切り替えの連続発生を、ヒステリシスの効果によって防止することができる。しかし、伝送路の状態が変化し、減衰量が変化すると、問題が発生する。以下に、その問題が発生することを説明する。初期状態では、受信レベルが変調方式切替閾値IIよりも高いので、待ち時間が経過した後時刻t021、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t022。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ低下させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ低下させると、自局の受信レベルも低下するが、受信レベルは変調方式切替閾値Iと変調方式切替閾値IIとの間にあるので、自局による変調方式の変更要求は発生しない。ここで、伝送路の減衰量が増加すると時刻t023、自局の受信レベルが低下し、変調方式切替閾値Iよりも低くなる。そのため、待ち時間が経過した後時刻t024、自局は対向局へ、変調方式を変調方式Iへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式Iへ変更する時刻t025。そして、対向局は、送信電力を送信電力Iへ上昇させる。対向局が送信電力を送信電力Iへ上昇させると、自局の受信レベルも上昇するが、受信レベルは変調方式切替閾値Iと変調方式切替閾値IIとの間にあるので、自局による変調方式の変更要求は発生しない。ここで、伝送路の減衰量が低下すると時刻t026、自局の受信レベルが上昇し、変調方式切替閾値IIよりも高くなる。そのため、待ち時間が経過した後時刻t027、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式Iへ変更する時刻t028。そして、対向局は、送信電力を送信電力Iへ低下させる。以上のように、ヒステリシス幅が伝送路の減衰量の変化幅よりも大きいにもかかわらず、伝送路の減衰量の変化に伴って、変調方式が変化する。このように、本来であれば吸収できる程度の伝送路の状態の変化であっても、ヒステリシス制御の効果が得られない。その原因は、ヒステリシス幅が、送信電力変化幅と伝送路の減衰量の変化幅との和よりも小さいためである。なお、以上の説明では、最大送信電力が変調方式によって異なる場合を例として用いた。変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化に関わる問題は、最大送信電力が変調方式によって異なる場合のみでなく、変調方式の切り替えに伴って送信電力が変化する場合に全般に発生しうる。例えば、伝送路の状態が非常に良好であって、対向局が最小電力で送信をしている状態においても、一時的に受信レベルが変調方式切替閾値を下回ると、変調方式は切り替えられる。このとき、対向局によって送信電力が上昇させられると、再び元の変調方式への切り替えが発生する。このように、上記のような、変調方式の切り替えの連続は、受信レベルに基づく変調方式の切り替え要求と、その要求に基づく変調方式の切り替え及び送信電力の変更が行われるシステムに全般的に発生しうる問題である。また、変調方式の切り替えが行われるシステムで、変調方式ごとに所定の異なった送信電力が予め設定されるものもある。そのような場合についても、上記の問題が発生する可能性がある。以上から、変調方式によって送信電力を変化させる適応変調方式では、送信電力の変化を考慮した制御を行わなければならないことが分かる。そこで、本発明では、適応変調方式に、送信電力の変化を考慮したヒステリシス制御を導入する。本発明の第1の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。第1の実施形態は、伝送路の状態の変動については考慮する必要がないような、理想状態における実施形態である。図1は、第1の実施形態の通信装置の構成を示すブロック図である。図2は、第1の実施形態の通信装置の変形例の構成を示すブロック図である。図3は、第1の実施形態の適応変調方式における、受信レベルと次に適用する変調方式の判定結果との対応表である。図4は、第1の実施形態の適応変調制御における、受信レベルと次に適用する変調方式の判定結果との対応を示すグラフである。図5、図6、図7、図8は、第1の実施形態において適応変調制御を行うときの、受信レベルの時間的推移と、適用される変調方式及び送信装置の送信電力の変化を示すグラフである。図1を参照して、第1の実施形態の通信装置の構成について説明する。第1の実施形態の通信装置10は、受信部11、受信レベル測定部12、情報抽出部13、指定情報出力部14、送信部15を備える。受信部11は、受信信号20を受信し、受信した受信信号20を復調し、受信データ21を出力する。受信信号20は、外部の送信装置図示なしによって送信された信号である。受信信号20は、後述の変調方式指定情報23で指定された変調方式で、送信装置によって変調された被変調信号である。受信レベル測定部12は、受信信号20の信号レベルを測定する。信号レベルとは、受信された受信信号20の振幅、電力等、信号の強度を示す値である。受信レベルの測定は種々の方法によって行うことができる。受信レベルの測定方法については、本発明の本質部分ではないので詳細な説明は省略する。情報抽出部13は、送信装置が受信データ21に含めて送信してきた変調方式制御情報に基づいて、受信信号20に適用される変調方式を示す変調方式制御情報22を抽出する。このとき抽出される変調方式は、次に受信信号20に適用される変調方式である。現在受信中の受信信号20に適用されている変調方式は、一つ前に受信した受信信号20に含まれる変調方式制御情報22に基づいて判断される。つまり、送信装置は、次に送信する受信信号20に適用する変調方式を変調方式制御情報22として、送信中の受信信号20に含めて送信する。このように、受信信号20は、フレーム、パケット等と呼ばれるような、有限の長さを持った一連の信号である。従って、受信信号20が複数回送信されたとき、送信された複数の受信信号20を識別することができる。なお、受信信号20を受信する前の初期状態での変調方式は、予め所定の方式に設定されていればよい。指定情報出力部14は、受信レベル測定部12によって測定された受信レベルに基づいて、変調方式指定情報23を出力する。変調方式指定情報23とは、送信装置が受信信号20を送信するときに適用する変調方式を指定する情報である。なお、指定情報出力部14の機能全体を、後述の送信部15に取り込んでもよい。送信部15は、変調方式指定情報23を送信装置へ送信する。次に、第1の実施形態の通信装置の動作について図面を参照して説明する。以下では、2種類の変調方式を適応的に切り替える場合を例として説明するが、本実施形態は、3種類以上の変調方式を適応的に切り替える場合にも適用可能である。図3、図4に示すように、本実施形態では、変調方式指定情報23を用いて送信装置に適用を要求する変調方式が、受信レベルに対応して判定される。そして、変調方式の切り替えにはヒステリシス制御が導入される。すなわち、変調方式切替閾値は、第1の変調方式切替閾値と、第2の変調方式切替閾値との2段階が設定される。第1の変調方式切替閾値と第2の変調方式切替閾値の値は、それぞれ、変調方式切替閾値I、変調方式切替閾値IIで、変調方式切替閾値IIは変調方式切替閾値Iよりも大きい。次に適用する変調方式の判定には、図22に基づくヒステリシス制御と同様に、次のように行われる。すなわち、受信レベルが変調方式切替閾値I未満である場合は、次に適用する変調方式の判定結果は必ず変調方式Iになる。受信レベルが変調方式切替閾値II以上である場合は、次に適用する変調方式の判定結果は必ず変調方式IIになる。しかし、受信レベルが変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満である場合には、現在の変調方式が変調方式I又は変調方式IIのいずれであるかに依存して、次に適用する変調方式の判定結果が異なる。すなわち、受信レベルが上記範囲内にある場合、現在の変調方式が変調方式Iであれば次に適用される変調方式もIであり、現在の変調方式が変調方式IIであれば次に適用される変調方式IIとなる。なお、通信装置が、ある変調方式を適用するように送信装置に対して要求するときは、前述の変調方式指定情報23を送信装置に対して送信することによって行う。次に、本実施形態の特徴であるヒステリシス幅について説明する。変調方式切替閾値Iと変調方式切替閾値IIとの差、すなわち、ヒステリシス幅は、変調方式の切り替え時の、送信電力の変化量である送信電力変化幅に等しい。このヒステリシス幅を、以降、第1のヒステリシス幅という。なお、図3の対応表では、変調方式切替閾値が、単に切替閾値と略記されている。本実施形態における第1のヒステリシス幅の設定方法について説明する。まず、第1のヒステリシス幅は、変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化幅、すなわち、送信電力変化幅以上であることが必要である。従って、第1のヒステリシス幅は、送信電力変化幅に等しくてもよい。また、第1のヒステリシス幅は、送信電力変化幅より大きくてもよい。ただし、第1のヒステリシス幅を必要以上に大きくすると、適応変調として、受信レベルの変化に対応して行うべき本来の変調方式の切り替えに支障をきたすことに注意が必要である。第1のヒステリシス幅を設定するためには、送信電力変化幅の値が既知であることが必要である。そのためには、送信電力変化幅が、予め送信装置から取得され、指定情報出力部14に設定されていてもよい。ところで、前述のように、変調方式I、IIには、それぞれ、送信電力の最大値が設定されることがある。それぞれの変調方式の送信電力の最大値を、以降、最大送信電力I、最大送信電力IIという。ここで、最大送信電力Iが最大送信電力IIよりも大きいものとする。このような条件下で、変調方式Iから変調方式IIへ、変調方式が切り替えられる場合を考える。変調方式IIへの切り替え後は、送信電力は最大送信電力II以下になる。そのため、送信電力変化幅が最大になる場合は、変調方式の切り替え前は、送信電力Iを最大送信電力Iとして送信されていた場合である。従って、第1のヒステリシス幅を、最大送信電力Iと最大送信電力IIとの差に等しい値、あるいは差以上の値に設定することができる。あるいは、外部の送信装置からの受信信号20に、外部の送信装置が受信信号20を送信したときの送信電力を示す送信電力情報を含ませてもよい。この場合は、図2のように、情報抽出部13を用いて、受信データ21から送信電力情報24を抽出する。そして、変調方式制御情報22及び送信電力情報24に基づいて、送信電力変化幅を求める。すなわち、変調方式制御情報22に基づいて変調方式の切り替えを検出し、送信電力情報24に基づいて送信電力の変化幅を検出する。送信電力情報24は、変調方式制御情報22に対応しているので、変調方式の変更に伴う送信電力の変化、すなわち、送信電力変化幅を求めることができる。次に、図5、図6、図7、図8を参照して、第1の実施形態の通信装置の動作の例について図面を参照して具体的に説明する。伝送路の状態は一定であるものとする。すなわち、対向局から送信された被変調信号は、ある一定量だけ減衰し、自局へ到達するものとする。まず、図5を参照して、受信レベルが変調方式切替閾値IIより高い場合について説明する。初期状態では、変調方式には変調方式Iが適用されているものとする。初期状態では、受信レベルが変調方式切替閾値IIよりも高いので、所定の待ち時間が経過した後時刻t11、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。通信装置が、送信電力の増減を送信装置に対して要求するときは、前述の送信電力指定情報を送信装置に対して送信することによって行う。なお、本実施形態における待ち時間は、任意である。待ち時間が短ければ変調方式の変更の応答性が良くなり、待ち時間が長ければ変調方式の変更の応答性が悪くなる。いずれにしても、待ち時間の長短によらず、前述の、変調方式の切り替えに起因する問題は発生しない。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t12。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ低下させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ低下させると、自局の受信レベルも低下する。しかし、変調方式切替閾値Iが、変調方式切替閾値IIよりも、送信電力変化幅だけ低いので、受信レベルが変調方式切替閾値Iを下回ることはない。そのため、受信レベルは変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満となる。従って、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。初期状態の受信レベルが上記と異なり、変調方式切替閾値IIに等しい場合や、変調方式切替閾値IIよりも低い場合でも、本実施形態を適用することができる。次に、図6を参照して、受信レベルが変調方式切替閾値IIに等しい場合について説明する。初期状態では、受信レベルが変調方式切替閾値IIに等しいので、待ち時間が経過した後時刻t11、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t12。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ低下させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ低下させると、自局の受信レベルも低下する。しかし、変調方式切替閾値Iが、変調方式切替閾値IIよりも、送信電力変化幅だけ低いので、受信レベルは変調方式切替閾値Iに等しくなり、変調方式切替閾値Iを下回らない。そのため、受信レベルは変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満となる。従って、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。次に、図7を参照して、受信レベルが変調方式切替閾値Iよりも低い場合について説明する。初期状態では、変調方式には変調方式IIが適用されているものとする。初期状態では、受信レベルが変調方式切替閾値Iよりも低いので、待ち時間が経過した後時刻t13、自局は対向局へ、変調方式を変調方式Iへ変更するように要求する。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式Iへ変更する時刻t14。そして、対向局は、送信電力を送信電力Iへ上昇させる。対向局が送信電力を送信電力Iへ上昇させると、自局の受信レベルも上昇する。しかし、変調方式切替閾値IIが、変調方式切替閾値Iよりも、送信電力変化幅だけ高いので、受信レベルが変調方式切替閾値II以上になることはない。そのため、受信レベルは変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満となる。従って、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。なお、図8のように、初期状態の受信レベルが変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満の場合は、自局から対向局への、変調方式の切り替えの要求は全く発生しない。以上のように、第1の実施形態の通信装置では、変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化に対応して、変調方式切替閾値Iが、変調方式切替閾値IIよりも、送信電力変化幅だけ低い値に設定される。そのため、変調方式の切り替え後に、受信レベルが、再び変調方式切替閾値Iを下回ったり、変調方式切替閾値II以上になったりすることがない。従って、変調方式の切り替えが安定するという効果がある。なお、変調方式I、IIの具体的な変調方式は特に限定されない。例えば、通信装置として求められる通信速度、スループット、BER等の通信性能を満たすために必要な、受信レベル、搬送波対雑音電力比等が低い順に、変調方式I、IIを決定する方法がある。具体的には、変調方式I、IIを、それぞれが所定の通信性能を確保するために必要な受信レベルに基づいて設定してもよい。変調方式I、IIを、それぞれが所定の通信性能を確保するために必要な搬送波対雑音電力比に基づいて設定してもよい。変調方式I、IIを、それぞれの伝送レートが低い順に設定してもよい。あるいは、変調方式I、IIが同じ方式例えば、直交振幅変調等で、多値数が小さい順例えば、4値、8値、16値等に設定してもよい。ただし、変調方式Iから変調方式IIへ切り替えられるときには送信電力が低下し、逆に、変調方式IIから変調方式Iへ切り替えられるときには送信電力が上昇するときに、本実施形態は効果を奏する。また、上記の説明では、変調方式はI、IIの2種類の中から判定され、選択されるものとした。変調方式の選択肢の数は複数であればよく、個数は特に限定されない。すなわち、変調方式は3種類以上の中から判定され、選択されてもよい。ただし、変調方式の切り替えの前後で、送信電力が上記のような変化をする場合に、本実施形態の変調方式の切り替え制御方法は効果を奏する。さらに、受信信号20は、変調方式及び送信電力が制御可能な信号であればよい。従って、受信信号20を伝達する媒体は、無線であっても、有線であってもよい。また、送信信号30についても、送信信号30を伝達する媒体は、無線であっても、有線であってもよい。第2の実施形態前述のように、伝送路の状態の変動に対応するために、適応変調方式にヒステリシス制御が導入されることがある。第2の実施形態の通信装置は、伝送路の状態の変動に対応するためのヒステリシス制御を行う適応変調方式に、本発明を適用したものである。図9は、第2の実施形態の適応変調制御における、受信レベルと変調方式との対応を示すグラフである。図10は、第2の実施形態において適応変調制御を行うときの、受信レベルの時間的推移と、適用される変調方式及び送信装置の送信電力の変化を示すグラフである。第2の実施形態の通信装置は、図1に示した第1の実施形態の通信装置と同じ構成を備える。そのため、説明は省略する。ただし、第2の実施形態の通信装置と第1の実施形態の通信装置とでは、設定されるヒステリシス幅が異なる。以下に、第2の実施形態の通信装置と第1の実施形態の通信装置との違いについて詳細に説明する。上記のように、第2の実施形態の通信装置は、伝送路の状態の変動に対応するためのヒステリシス制御を行う。伝送路の状態の変動に対応するためのヒステリシス制御におけるヒステリシス幅を、第2のヒステリシス幅という。第2のヒステリシス幅と、第1の実施形態におけるヒステリシス幅第1のヒステリシス幅とは、設定の目的が異なる。すなわち、第2のヒステリシス幅は、伝送路の状態の変動を吸収するために設定されるものである。従って、第2のヒステリシス幅は、それ以下の受信レベルの変動が無視されるように設定される。一方、第1のヒステリシス幅は、変調方式の切り替え前後の送信電力の変化幅送信電力変化幅に等しい。そして、第2の実施形態におけるヒステリシス幅以降、第3のヒステリシス幅という。は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい。図10を参照して、第2の実施形態の通信装置が第3のヒステリシス幅を持つヒステリシス制御を行うときの動作の例について、図面を参照して具体的に説明する。第2の実施形態では、伝送路の状態は変化する。具体的には、所定の期間時刻t23からt24まで、伝送路における信号の減衰量が増加する。このときの減衰量の増加量は、第2のヒステリシス幅よりも小さいものとする。すなわち、対向局から送信された被変調信号は、伝送路においてある一定量だけ減衰するが、時刻t23からt24までは第2のヒステリシス幅よりも小さい量の減衰が追加され、自局へ到達する。初期状態では、変調方式には変調方式Iが適用されているものとする。初期状態では、受信レベルが変調方式切替閾値IIよりも高いので、待ち時間が経過した後時刻t21、自局は対向局へ、変調方式を変調方式IIへ変更するように要求する。通信装置が、送信電力の増減を送信装置に対して要求するときは、前述の送信電力指定情報を送信装置に対して送信することによって行う。本実施形態においても待ち時間は、任意である。待ち時間が短ければ変調方式の変更の応答性が良くなり、待ち時間が長ければ変調方式の変更の応答性が悪くなる。いずれにしても、待ち時間の長短によらず、前述の、変調方式の切り替えに起因する問題は発生しない。なお、短期的な伝送路減衰量の変動を無視するために、待ち時間を、無視すべき伝送路減衰量の変動期間以上に設定してもよい。要求を受けた対向局は、変調方式を変調方式IIへ変更する時刻t22。そして、対向局は、送信電力を送信電力IIへ低下させる。対向局が送信電力を送信電力IIへ低下させると、自局の受信レベルも低下する。しかし、変調方式切替閾値Iが、変調方式切替閾値IIよりも、送信電力変化幅以上低いので、受信レベルが変調方式切替閾値Iを下回ることはない。そのため、受信レベルは変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満となる。従って、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。時刻t23からt24までの期間は、伝送路減衰量が増加するため、受信レベルはさらに低下する。しかし、第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい。そのため、変調方式切替閾値Iが、変調方式切替閾値IIよりも、送信電力変化幅と伝送路の減衰量の和以上低い。従って、受信レベルが変調方式切替閾値Iを下回ることはないので、依然として、受信レベルは変調方式切替閾値I以上かつ変調方式切替閾値II未満となる。そのため、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。なお、以上の説明から分かるように、第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和以上であってもよい。ただし、第3のヒステリシス幅が大きいほど、変調方式の切り替えは発生しにくくなる。すなわち、受信レベルが変化し、本来、変調方式を切り替えるべき状況下でも、切り替えが発生しない可能性がある。従って、最も好ましい第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい値である。以上のように、第2の実施形態の通信装置では、第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい値に設定される。そのため、変調方式の切り替えと伝送路の状態の変動が複合して発生しても、受信レベルが、再び変調方式切替閾値Iを下回ったり、変調方式切替閾値II以上になったりすることがない。従って、変調方式の切り替えが安定するという効果がある。第3の実施形態次に、具体的な装置を想定した実施形態を示す。第3の実施形態は、2台の無線通信装置を備える通信システムの例である。第3の実施形態では、伝送路の状態の変動に対応するためのヒステリシス制御を行う。図11に、第3の実施形態の通信システムの構成を示す。第3の実施形態の無線通信システムは、無線通信装置100及び無線通信装置200を備える。無線通信装置100と無線通信装置200は同一の構成を備えるため、無線通信装置100の構成についてのみ以下に説明する。無線通信装置100は、送信ベースバンド処理部101、変調器102、RFRadioFrequency部103、送信電力制御部104を備える。更に無線通信装置100は、受信変調方式判定部105、受信ベースバンド処理部106、復調器107、アンテナ108を備える。送信ベースバンド処理部101は、入力データ109、及び、変調方式制御情報112、変調方式指定情報114等、各種の制御情報を、図12に示す無線フレームに多重化する。その後、送信ベースバンド処理部101は多重化された情報を送信無線フレームデータ110として変調器102に出力する。送信電力情報113は、RF部103によって設定される送信電力、すなわち、無線通信装置100の送信電力を指定する情報で、後述の送信電力制御部104によって設定される。無線通信装置100の送信電力は、変調方式によって変化する。送信電力情報113は、RF部103へ出力されるのみでなく、図12のように、送信無線フレームデータ110に多重化され、最終的には無線通信装置200へも送信される。なお、無線通信装置100の送信電力は、無線通信装置200からの指示に基づいて変化させられてもよい。変調器102は、送信ベースバンド処理部101から入力された送信無線フレームデータ110を、1フレーム前の送信無線フレームデータのオーバーヘッド部に格納されている変調方式制御情報112に従って変調する。そして、変調された信号を、送信IFIntermediateFrequency。中間周波数信号111としてRF部103に出力する。送信電力制御部104は、送信ベースバンド処理部101へ送信電力情報113を出力する。RF部103は、入力された送信IF信号111を、規定の無線周波数に周波数変換を行う。そして、RF部103は、周波数変換が行われた無線信号を、アンテナ108を通して無線通信装置200へ送信する。また、RF部103は、受信した無線信号に対する、自動利得制御機能及び周波数変換機能を備える。RF部103は、無線通信装置200によって送信された無線信号を、アンテナ108を通して受信する。そして、RF部103は、受信した無線信号に対して、レベル制御及び周波数変換を行い、受信IF信号118として復調器107へ出力する。RF部103の自動利得制御機能についてさらに詳しく説明する。RF部103は、受信IF信号118のレベルを規定値に保つと同時に、自動利得制御を行ったときの制御情報を利用して受信信号のレベルを推定する。そして、RF部103は、推定した受信信号のレベルを受信レベル情報117として、受信変調方式判定部105に出力する。復調器107は、受信IF信号118に対し、受信ベースバンド処理部106から入力される受信変調方式制御情報115に従って復調処理を行う。そして、復調器107は、復調処理を行った受信IF信号118を、受信無線フレームデータ119として受信ベースバンド処理部106に出力する。アンテナ108は、上記のように、RF部103からの無線信号を無線通信装置200へ送信し、無線通信装置200からの無線信号を受信しRF部103に出力する。受信変調方式判定部105は、受信ベースバンド処理部106から入力される、受信変調方式制御情報115及び対向局送信電力情報116、及びRF部から入力される受信レベル情報117に基いて、変調方式指定情報114を生成する。変調方式指定情報114は、無線通信装置200へ送信され、無線通信装置200によって適用されるべき変調方式を指定する。図13は、受信変調方式判定部105の実施形態の例を示すブロック図である。平均化回路1050は、RF部103から入力される、一定期間内の複数の受信レベル情報117を平均し、その平均値である平均受信レベルを判定回路1051に出力する。変調方式切替閾値テーブル1052は、各変調方式における受信レベルの、上限閾値及び下限閾値以降、単に、上限閾値及び下限閾値という。を判定回路1051に出力する。ここでの上限閾値と下限閾値との差、すなわち、ヒステリシス幅は、伝送路の状態の変動の影響を受けて変調方式が切り替わることがないように設定されたヒステリシス幅、すなわち、第2の実施形態における第2のヒステリシス幅である。判定回路1051は、受信ベースバンド処理部106から入力される、受信変調方式制御情報115及び対向局送信電力情報116に基いて、変調方式の切り替えに伴う、対向局の送信電力の増減と変化幅を求める。そして、入力した上限閾値及び下限閾値のいずれか一方、又は両方を操作する。このとき上限閾値又は/及び下限閾値が操作される量が、第1の実施形態における第1のヒステリシス幅に相当する。そして、操作された上限閾値及び下限閾値の差が、第2の実施形態における第3のヒステリシス幅に相当する。本実施形態においても、以降、第1のヒステリシス幅、第2のヒステリシス幅、第3のヒステリシス幅という表現を用いる。例えば、変調方式の切り替えに伴って対向局の送信電力が低下する場合には、下限閾値を変化幅と同じ量だけ低下させてもよい。あるいは、予め、上限閾値を変化幅と同じ量だけ上昇させておいてもよい。変調方式の切り替えに伴って対向局の送信電力が上昇する場合には、上限閾値を変化幅と同じ量だけ上昇させてもよい。あるいは、下限閾値を変化幅と同じ量だけ低下させておいてもよい。図14は、受信レベルと変調方式との対応を示すグラフで、上限閾値の操作の具体例を示す。図14の例では、変調方式は、QPSKと256QAMの2種類が選択可能である。そして、受信レベルが上昇しながら超えたときに、QPSKから256QAMへ切り替えるための閾値である、QPSK上限閾値の当初の値は、-60dBmである。受信レベルが低下しながら下回ったときに、256QAMからQPSKへ切り替えるための閾値である、256QAM下限閾値は、-65dBmである。ここで、変調方式がQPSKから256QAMに切り替えられるときには、送信電力が10dBだけ低下するものとする。逆に、変調方式が256QAMからQPSKに切り替えられるときには、送信電力が10dBだけ上昇するものとする。この場合、QPSK上限閾値は、10dBだけ上昇させられ、-50dBmに変更される。そして、判定回路1051は、受信変調方式制御情報115に基づき、平均回路1050から入力される平均受信レベルと、上記のように操作された、各変調方式の受信レベルの上限閾値及び下限閾値との比較を行う。そして、判定回路1051は、最適な変調方式を判定し、結果を保護回路1053に出力する。保護回路1053は、判定回路1051から入力される変調方式判定結果が、予め設定された回数だけ連続して同じ結果になったことを確認し、最終的な確認結果とする。そして、確認結果を変調方式指定情報114として、送信ベースバンド処理部101に出力する。保護回路1053についてさらに説明する。保護回路1053は、予め設定された回数だけ連続して同じ判定結果が得られた場合に、その判定結果を現在の伝播路状態に適した、次の変調方式と判断する。そして、保護回路1053は、判断結果の変調方式を変調方式指定情報114として送信ベースバンド処理部101に出力する。このように、入力された受信レベル情報117に対して平均化処理を行い、平均結果を用いて変調方式判定を行い、さらにその判定結果に対して所定の保護期間を設ける。保護期間を設けることによって、突発的な伝播路状態の変化に反応して、変調方式の切り替えが繰り返されることを防ぐことができる。受信ベースバンド処理部106は、受信無線フレームデータ119から、無線通信装置200の変調方式指定情報214を抽出する。変調方式指定情報214は、受信変調方式判定部205において生成され、送信無線フレームデータ210に多重化されたものである。無線通信装置200内での送信無線フレームデータ210は、無線通信装置100内では受信無線フレームデータ119に対応する。受信ベースバンド処理部106は、抽出した変調方式指定情報214を、変調方式制御情報112として、送信ベースバンド処理部101へ出力する。また、受信ベースバンド処理部106は、受信無線フレームデータ119から変調方式制御情報を抽出し、受信変調方式制御情報115として、受信変調方式判定部105、及び復調器107に出力する。そして、受信ベースバンド処理部106は、受信無線フレームデータ119に多重化されているペイロードデータを出力データ120として出力する。上記の、無線通信装置100の構成及び各構成要素の機能は、無線通信装置200にも共通である。図11では、無線通信装置100の各構成要素及び無線通信装置100の内部で使用されている信号に付された符号の最上位桁は1に統一されている。無線通信装置200については、無線通信装置100の各構成要素及び使用されている信号に付された符号の最上位桁が2に変更され、その他の桁は全て同じ数字を用いている。例えば、無線通信装置100のアンテナ108に対応する、無線通信装置200のアンテナはアンテナ208と示されている。なお、判定回路1051による、上限閾値又は下限閾値の操作方法は、上記の方法には限定されない。すなわち、上位以外の上限閾値又は下限閾値の操作方法であっても、変調方式の切り替えに伴う受信レベルの変化よりも、上限閾値と下限閾値との差を大きくすることができるならば差し支えない。図12に示す無線フレームフォーマットを用いて、自局の送信ベースバンド処理部101から、対向局の受信ベースバンド処理部206に至るまでの変調方式切り替えの仕組みについて説明する。送信無線フレームデータ110は、図12に示す無線フレームが時間的に連続したものである。変調方式切り替えをヒットレス、すなわち、瞬断することなく行うために、変調方式切り替えは無線フレーム単位で行う。そこで、ある無線フレームの変調方式は、その1フレーム前のオーバーヘッド部に含まれる変調方式制御情報によって示すようにする。これは、対向局の復調器207において、変調方式切り替えのタイミングを前もって知っておく必要があるためである。対向局では、ある受信無線フレームに適用されている変調方式がいずれの方式であるかは、復調器207において受信IF信号218を復調して初めて知ることができる。しかしながら、受信IF信号218を復調して正しい受信無線フレームデータを得るためには、その変調方式を予め知っておく必要がある。そのためには、変調方式制御情報は、それ自身を含む無線フレームの変調方式ではなく、次の無線フレームの変調方式を表すようにすればよい。次に、以上の各部の機能及び動作に基づいて行われる、システム全体としての変調方式判定及び送信電力制御の動作について、図15を用いて説明する。本実施形態において、上限閾値、下限閾値は、図14のように設定されているものとする。以下の説明では、便宜上、無線通信装置100を自局、無線通信装置200を対向局と呼ぶ。図11に示すように、自局と対向局は同一の構成を備える。そして、変調方式判定及び送信電力制御は、自局から対向局方向、対向局から自局方向のそれぞれにおいて、同一の動作により独立に行われる。自局と対向局は、同一の動作を行うことによって、互いに送受信を行っている。以下では、対向局から自局方向の、変調方式及び送信電力制御を例として説明する。そのため、以下では、自局の動作についてのみ説明する。図14は、各変調方式における変調方式切り替えのための、QPSK上限閾値及び256QAM下限閾値を表したものである。また、図15は、自局の受信レベル、伝播路の減衰量、対向局の送信電力の時間変化と、それに応じて自局側で判定される変調方式を表したものである。第3の実施形態でも、伝送路の状態は変化する。具体的には、時刻t33からt34まで、伝送路における信号の減衰量が増加する。このときの減衰量の増加量は、第2のヒステリシス幅よりも小さいものとする。すなわち、対向局から送信された信号は、伝送路においてある一定量だけ減衰するが、時刻t33からt34までは第2のヒステリシス幅よりも小さい量の減衰が追加され、自局へ到達する。図15において、対向局の256QAM適用時の送信電力は15dBm、QPSK適用時の送信電力は25dBmであるとする。初期状態は、対向局ではQPSKが適用されており、送信電力は25dBmである。伝播路の減衰量は74dBで、自局の受信レベルは-49dBmとなっている。初期状態では、受信レベルがQPSK上限閾値よりも高いので、待ち時間が経過した後時刻t31、自局は対向局へ、変調方式を256QAMへ変更するように要求する。通信装置が、送信電力の増減を送信装置に対して要求するときは、前述の送信電力指定情報114を送信装置に対して送信することによって行う。本実施形態においても待ち時間は、任意である。待ち時間が短ければ変調方式の変更の応答性が良くなり、待ち時間が長ければ変調方式の変更の応答性が悪くなる。いずれにしても、待ち時間の長短によらず、前述の、変調方式の切り替えに起因する問題は発生しない。なお、短期的な伝送路減衰量の変動を無視するために、待ち時間を、無視すべき伝送路減衰量の変動期間以上に設定してもよい。要求を受けた対向局は、変調方式を256QAMへ変更するために、送信電力の低減を開始する。そして、対向局は、送信電力が256QAMの送信電力15dBmまで低下すると時刻t32、変調方式を256QAMへ変更する。なお、第1及び第2の実施形態では、送信電力の低下に要する時間は無視されていたが、本実施形態では、実用面を考慮し、所定の時間を費やして徐々に送信電力を変化させている。対向局が送信電力を15dBmまで低下させると、自局の受信レベルも-59dBmまで低下する。しかし、256QAM下限閾値が、QPSK上限閾値よりも、送信電力の変化幅以上低いので、受信レベルが256QAM下限閾値を下回ることはない。すなわち、受信レベルは、256QAM下限閾値以上でかつQPSK上限閾値未満である。そのため、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。時刻t33では、伝送路減衰量が79dBまで増加するため、受信レベルはさらに低下し、-64dBmになる。しかし、第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい。そのため、256QAM下限閾値が、QPSK上限閾値よりも、送信電力変化幅と伝送路の減衰量の和以上低い。従って、受信レベルが256QAM下限閾値を下回ることはないので、依然として、受信レベルは、256QAM下限閾値以上でかつQPSK上限閾値未満である。そのため、自局から対向局への、変調方式の切り替えは要求されない。なお、以上の説明から分かるように、第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和以上であってもよい。ただし、第3のヒステリシス幅が大きいほど、変調方式の切り替えは発生しにくくなる。すなわち、受信レベルが変化し、本来、変調方式を切り替えるべき状況下でも、切り替えが発生しない可能性がある。従って、最も好ましい第3のヒステリシス幅は、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい値である。なお、本実施形態の通信システムは、変調方式によって送信電力が変化しない場合には、第1のヒステリシス幅をゼロとする。図16は、第1のヒステリシス幅をゼロとしたときの、各変調方式における変調方式切り替えのための、QPSK上限閾値及び256QAM下限閾値を示す。第1のヒステリシス幅をゼロとした場合には、第2のヒステリシス幅による、伝送路の変動を無視するためのヒステリシス制御のみが行われる。参考として、図17に、第2のヒステリシス幅のみを設定し、第1のヒステリシス幅をゼロとしたときに、変調方式の切り替えに伴い送信電力が変化したときの動作の例を示す。図17は、自局の受信レベル、伝播路の減衰量、対向局の送信電力の時間変化と、それに応じて自局側で判定される変調方式を表したものである。このように、送信電力の変化幅10dBよりも第2のヒステリシス幅5dBが小さければ、変調方式が切り替わったときに、再び切り替えが発生し、システムが安定しないことが分かる。変調方式の切り替えに伴い送信電力が変化する場合には、上述のように、第1のヒステリシス幅を設定することによって、変調方式の切り替えが連続する問題の発生を防止することができる。なお、第3の実施形態における受信変調方式判定部105の処理は、無線通信装置100に内蔵されたコンピュータとソフトウェアを用いて行ってもよい。図18に、受信変調方式判定部105の処理を、ソフトウェアを用いて行うときの、フローチャートの例を示す。図18のフローチャートについて説明する。受信変調方式判定部105内のコンピュータは、その時点の受信レベルを判定し、その判定結果に基づいて変調方式を選択する。始めに、受信変調方式判定部105は、現在の受信レベルと256QAM下限閾値を比較するステップS1。現在の受信レベルが256QAM下限閾値よりも小さいとき、受信変調方式判定部105は、QPSKの適用を指定する変調方式指定情報を出力するステップS2。ステップS1において、現在の受信レベルが256QAM下限閾値以上であるとき、受信変調方式判定部105は、現在の受信レベルとQPSK上限閾値を比較するステップS3。ステップS3において、現在の受信レベルがQPSK上限閾値以上であるとき、受信変調方式判定部105は、256QAMの適用を指定する変調方式指定情報を出力するステップS4。ステップS3において、現在の受信レベルがQPSK上限閾値未満であるとき、受信レベルは、256QAM下限閾値以上でかつQPSK上限閾値未満である。従って、受信変調方式判定部105は、現在の変調方式をそのまま適用するように変調方式指定情報を出力するステップS5。そして、以降、ステップS1からS5までの処理を繰り返す。上記の制御を行うソフトウェアは、コンピュータ読み取り可能な、適切な記憶媒体に格納することができる。以上のように、第3の実施形態の通信装置では、変調方式の切り替えに伴う送信電力の変化に対応して、第3のヒステリシス幅が、第1のヒステリシス幅と第2のヒステリシス幅の和に等しい値に設定される。そのため、変調方式の切り替えと伝送路の状態の変動が複合して発生しても、受信レベルが、再び256QAM下限閾値を下回ったり、QPSK上限閾値以上になったりすることがない。従って、変調方式の切り替えが安定するという効果がある。なお、送信電力制御の方法は、送信装置内部における制御に関するものである。従って、本実施形態の変調方式制御方法は、送信装置において適用されている送信電力制御の具体的な方式には依存しない。すなわち、送信装置における送信電力制御の方式や送信電力値が送信装置の運用中に変更されたとしても、本実施形態の変調方式制御方法を適用することにより、常に、最適な上限/下限閾値を設定することが可能である。また、以上の実施形態は各々他の実施形態と組み合わせることができる。以上、実施形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記実施形態に限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。この出願は、2010年3月24日に出願された日本出願特願2010-067922を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。