それぞれが正極ケーブルと負極ケーブルとを有して線状に並ぶ複数の太陽電池モジュールと、互いに先隣の位置にある前記太陽電池モジュールの前記正極ケーブルと前記負極ケーブルとを電気的に接続して前記太陽電池モジュールを電気的に直列接続する直列回路と、を備えることを特徴とする太陽電池ストリング。前記直列回路の正極端となる前記正極ケーブルおよび前記直列回路の負極端となる前記負極ケーブルは、線状に並ぶ複数の前記太陽電池モジュールのいずれかの列端部に位置することを特徴とする請求項1に記載の太陽電池ストリング。前記正極ケーブルおよび前記負極ケーブルの合計長さは、前記太陽電池モジュールが並ぶ方向における前記太陽電池モジュールの幅の2倍よりも長いことを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池ストリング。複数の前記太陽電池モジュールは、水平線に略沿うように直線状に並ぶことを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の太陽電池ストリング。請求項1から4のいずれか1項に記載の太陽電池ストリングを備えることを特徴とする太陽光発電システム。それぞれが正極ケーブルと負極ケーブルとを有する複数の太陽電池モジュールを線状に並べ、互いに先隣の位置にある前記太陽電池モジュールの前記正極ケーブルと前記負極ケーブルとを電気的に接続して前記太陽電池モジュールを電気的に直列接続することを特徴とする太陽電池モジュールの電気的接続方法。図3は、従来の太陽光発電システムを示す概略図である。図3に示すように、従来の太陽光発電システム101は、電気的に直列接続する複数の例えば8つの太陽電池モジュール102を有する太陽電池ストリング103と、太陽電池ストリング103が発生する直流電力を交流電力に変換して送電網105へ送るパワーコンディショナ106と、太陽電池ストリング103とパワーコンディショナ106とを電気的に接続する接続箱107と、を備える。なお、従来の太陽光発電システム101は、電気的に並列接続する複数の太陽電池ストリング103を備える。太陽電池モジュール102は、非受光面側に位置する端子箱111と、端子箱111から延びる正極ケーブル112および負極ケーブル113と、を備える。太陽電池ストリング103は、直線状に並ぶ太陽電池モジュール102と、隣り合う太陽電池モジュール102の正極ケーブル112と負極ケーブル113とを順次に電気的に直列接続する直列回路115と、を備える。そして、太陽電池ストリング103の正極端すなわち、直列回路115の正極端となる正極ケーブル116は太陽電池ストリング103の一方の端部に位置する太陽電池モジュール102aの正極ケーブル112であり、他方、太陽電池ストリング103の負極端すなわち、直列回路115の負極端となる負極ケーブル117は太陽電池ストリング103の他方の端部に位置する太陽電池モジュール102bの負極ケーブル113である。ここで、太陽電池ストリング103を接続箱107に接続する電力線121に着目する。電力線121は、太陽電池ストリング103の正極ケーブル116および負極ケーブル117を接続箱107に導く。ところで、正極ケーブル116および負極ケーブル117が太陽電池ストリング103の両端に分かれて位置するため、正極側電力線121aまたは負極側電力線121bは、互いに束なる合流箇所121cへ至るまでに少なくとも太陽電池ストリング103の機械的な長さLに相当するケーブル長を必要とする。このように正極側電力線121aまたは負極側電力線121bを束ねるために要する余分なケーブル長は、電力の損失を招く。特に、メガソーラーシステムは、太陽電池ストリングを大量に有することから、この余分なケーブル長も極めて長くなり、大きな電力損失のみならず費用の増加をも招く。図4は、太陽電池ストリングの正極ケーブルと負極ケーブルとを近づける対策を示す概略図である。図4に示すように、太陽電池ストリング103Aは、偶数列、例えば2行に並ぶ複数の例えば2行×4列の太陽電池モジュール102と、途中で折り返す直列回路115Aと、を備える。太陽電池ストリング103Aは、太陽電池モジュール102を折り返すように配置することで正極ケーブル116Aおよび負極ケーブル117Aを太陽電池ストリング103Aの一方の端部に集めることができる。この場合、電力線121は、合流箇所121cへ至るまでに太陽電池ストリング103Aの機械的な長さL’に相当するケーブル長を必要としない。ところが、太陽電池ストリング103Aは、太陽電池モジュール102の配置に制約偶数列配置を生じる。この太陽電池モジュール102の配置の制約は、例えば、日の出、日の入りにおいて太陽電池ストリング103Aの下半行125が影のまま上半行126のみ日射強度が上昇して直列回路115A内の出力の不均一を生じるなどの問題がある。このような直列回路115A内の出力の不均一は、太陽電池モジュール102や、太陽電池モジュール102を構成する太陽電池セルの負荷となる。そこで、本発明は、太陽電池モジュールの配置の自由度を損なうことなく、正極側と負極側とを束ねるために余分なケーブル長を要しない太陽電池ストリング、太陽光発電システムおよび太陽電池モジュールの電気的接続方法を提供することを目的とする。前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る太陽電池ストリングは、それぞれが正極ケーブルと負極ケーブルとを有して線状に並ぶ複数の太陽電池モジュールと、互いに先隣の位置にある前記太陽電池モジュールの前記正極ケーブルと前記負極ケーブルとを電気的に接続して前記太陽電池モジュールを電気的に直列接続する直列回路と、を備えることを特徴とする。また、本発明の実施形態に係る太陽光発電システムは、前記太陽電池ストリングを備えることを特徴とする。さらに、本発明の実施形態に係る太陽電池モジュールの電気的接続方法は、それぞれが正極ケーブルと負極ケーブルとを有する複数の太陽電池モジュールを線状に並べ、互いに先隣の位置にある前記太陽電池モジュールの前記正極ケーブルと前記負極ケーブルとを電気的に接続して前記太陽電池モジュールを電気的に直列接続することを特徴とする。本発明に係る太陽電池ストリング、太陽光発電システムおよび太陽電池モジュールの電気的接続方法の実施形態について図1から図2を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態に係る太陽光発電システムを示すブロック図である。図1に示すように、本実施形態に係る太陽光発電システム1は、電気的に直列接続する複数の太陽電池モジュール2を有する太陽電池ストリング3と、太陽電池ストリング3を電力系統50に連系するパワーコンディショナ6と、太陽電池ストリング3とパワーコンディショナ6とを電気的に接続する接続箱7と、パワーコンディショナ6の出力を電力系統50に連系する連系用変圧器8と、を備える。太陽光発電システム1は、複数のパワーコンディショナ6を備え、それぞれのパワーコンディショナ6に複数の太陽電池ストリング3を電気的に並列接続して所要の発電能力を得る。それぞれの太陽電池モジュール2は、数十Wの発電能力を有し、長方形状の受光面で光を受けて発電する。それぞれの太陽電池モジュール2は、非受光面側に位置する端子箱11と、端子箱11から延びる正極ケーブル12および負極ケーブル13、を備える。太陽電池ストリング3は、線状に並ぶ複数の例えば、8つの太陽電池モジュール2と、互いに先隣の隣り合う1つ先の、あるいは1つ飛ばした先の位置にある太陽電池モジュール2の正極ケーブル12と負極ケーブル13とを電気的に接続して太陽電池モジュール2を電気的に直列接続する直列回路15と、を備える。複数の太陽電池モジュール2は、水平線hに略沿うように直線状に並ぶ。太陽電池ストリング3の正極端すなわち、直列回路15の正極端となる正極ケーブル16および太陽電池ストリング3の負極端すなわち、直列回路15の負極端となる負極ケーブル17は、線状に並ぶ複数の太陽電池モジュール2のいずれかの列端部ここでは、図1中左側の列端部に位置する。パワーコンディショナ6は、太陽電池ストリング3が出力する直流電力を所定周波数例えば、商用電源周波数の交流電力に変換するインバータ図示省略を備え、交流系統に接続する負荷設備図示省略に電力供給したり、電力系統50に並列接続して電力供給したりする。また、パワーコンディショナ6は、日射強度や太陽電池モジュール2の表面温度によって太陽電池ストリング3の出力が変動するために、最大出力点を追従するように太陽電池ストリング3の動作点を変化して太陽電池ストリング3の最大電力を取り出す最大電力追従制御MPPT:MaximumPowerPointTrackingを行う。ここで、太陽電池ストリング3を接続箱7に接続する電力線21に着目する。電力線21は、太陽電池ストリング3の正極ケーブル16および負極ケーブル17を接続箱7に導く。太陽電池ストリング3の正極端である正極ケーブル16および負極端である負極ケーブル17は、太陽電池ストリング3のいずれかの列端部より詳しくは、列端に位置する太陽電池モジュール2aと、その隣に位置する太陽電池モジュール2bに集まる。したがって、電力線21は、正極側電力線21aおよび負極側電力線21bが互いに束なる合流箇所21cへ至るまでに太陽電池ストリング3の機械的な長さLに相当する余分なケーブル長をほぼ必要としない。図2は、本発明の実施形態に係る太陽電池モジュールの概略的な構成を示した背面図である。図2に示すように、本実施形態に係る太陽電池モジュール2は、長辺L1、短辺L2の長方形状の板状体であり、例えば、長辺L1=約1235mm、短辺L2=約641mmの板状体である。なお、本実施形態に係る太陽電池ストリング3は、太陽電池モジュール2を短辺L2の方向へ直線状に並べたものであるが、太陽電池モジュール2を長辺L1の方向へ直線状に並べてもよい。端子箱11は、短辺L2の中央を貫く線上に位置する。端子箱11の外径寸法は、太陽電池モジュール2に対して十分に小さく、太陽電池モジュール2の長辺L1の方向へ約68mm、太陽電池モジュール2の短辺L2の方向へ約64mmの箱体である。正極ケーブル12および負極ケーブル13は、それぞれの太陽電池モジュール2を直列回路15に接続するため、太陽電池モジュール2が線状に並んだ状態で先隣の位置にある太陽電池モジュール2の正極ケーブル12または負極ケーブル13に接続可能な長さを有する。具体的には、正極ケーブル12および負極ケーブル13の合計長さは、太陽電池モジュール2が並ぶ方向における太陽電池モジュール2の幅の2倍よりも長く、例えば、正極ケーブル長さlp=約1000mm、負極ケーブル長さln=約1000mmであり、正極ケーブル長さlp負極ケーブル長さln>2×短辺L2の関係にある。この場合、線状に並ぶ太陽電池モジュール2間の間隔は、正極ケーブル長さlpおよび負極ケーブル長さlnに対して無視し得る程度に狭く、例えば、30mmから50mm程度の距離に設定する。また、正極ケーブル12および負極ケーブル13は、それぞれの自由端に正極コネクタ22および負極コネクタ23を備える。正極コネクタ22および負極コネクタ23は、相互に電気的に接続することが可能である。なお、正極ケーブル12および負極ケーブル13は、いずれか一方を長く、他方を短くしても良い。また、正極ケーブル12および負極ケーブル13は、いずれか一方のみを端子箱11から延ばし、他方を端子箱11内に納めてコネクタのみ端子箱11外に露出するものでも良い。それぞれが正極ケーブル12と負極ケーブル13とを有する複数の太陽電池モジュール2を線状に並べ、互いに先隣の位置にある太陽電池モジュール2の正極ケーブル12と負極ケーブル13とを電気的に接続して太陽電池モジュール2を電気的に直列接続する太陽電池モジュール2の電気的接続方法によって、太陽電池ストリング3を構成できる。本実施形態に係る太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法は、太陽電池モジュール2を線状に並べ、互いに先隣の位置にある太陽電池モジュール2の正極ケーブル12と負極ケーブル13とを電気的に接続することによって、太陽電池ストリング3のいずれかの列端部に太陽電池ストリング3の正極端および負極端を集めることができる。また、本実施形態に係る太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法は、太陽電池ストリング3のいずれかの列端部に太陽電池ストリング3の正極端および負極端を集めることによって、従来の太陽光発電システム101のように、電力線21の余分なケーブル長を必要としない。さらに、本実施形態に係る太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法は、電力線21の余分なケーブル長をほぼ必要としないため、特にメガソーラーシステムのように大量の太陽電池ストリング3を備える太陽光発電システム1において、余分なケーブル長に起因する電力の損失を排除し、太陽光発電システム1および太陽電池ストリング3の高効率化に寄与する。さらにまた、太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法は、余分なケーブル長に起因する費用を削減し、太陽光発電システム1および太陽電池ストリング3の低コスト化にも寄与する。さらに、本実施形態に係る太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法は、太陽電池ストリング3のいずれかの列端部に太陽電池ストリング3の正極端および負極端を集めるとともに太陽電池モジュール2を線状に並べることが可能であり、太陽電池ストリング103Aのように太陽電池モジュール2を複数行に折り返し配置することを要しない。このことは、太陽電池モジュール2の配置の制約を排除し、局地的な日射強度に応じて太陽電池モジュール2を直線状、曲線状、円形、蛇行など様々に並べる自由度を高めるとともに、一般的に太陽電池ストリング3全体に均一な日射強度を得やすいよう太陽電池モジュール2を水平に並べることを容易にする。したがって、本実施形態に係る太陽光発電システム1、太陽電池ストリング3および太陽電池モジュール2の電気的接続方法によれば、太陽電池モジュール2の配置の自由度を損なうことなく、太陽電池ストリング3の正極側と負極側とを束ねるために余分なケーブル長を要しない。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。