"流体の給排により移動する第1ピストンが第1シリンダチューブに収容されてなる第1シリンダと、流体の給排により移動する第2ピストンが第2シリンダチューブに収容されてなる第2シリンダとが、連結部材により並列状態に連結されるとともに前記第1及び第2シリンダチューブ外には、前記第1ピストンに追従して移動する第1スライダ、及び前記第2ピストンに追従して移動する第2スライダが配設されるとともに、第1スライダが第2スライダよりも両シリンダの軸方向一端側に配設され、前記第1スライダ及び前記第2スライダは互いに押圧されることにより移動可能になっており、前記第1シリンダチューブ内には、前記第1ピストンを前記第1シリンダの両ストロークエンド間の中間位置で停止させる中間位置用ストッパが前記第1シリンダチューブに出入り可能に設けられており、さらに、前記中間位置用ストッパによる前記第1ピストンの停止に伴う前記第1スライダの停止に伴い、前記中間位置で前記第2スライダを停止させる中間位置停止機構を備えることを特徴とするロッドレスシリンダ。前記中間位置停止機構は、前記第2ピストンに発生する推力を、前記第1ピストンに発生する推力より小さくする推力制御手段であることを特徴とする請求項1に記載のロッドレスシリンダ。前記中間位置停止機構は、第1スライダと第2スライダを着脱可能にする着脱機構であることを特徴とする請求項1に記載のロッドレスシリンダ。前記着脱機構は、マグネットであることを特徴とする請求項3に記載のロッドレスシリンダ。ところで、特許文献1に記載のロッドレスシリンダ100においては、スライダ109を中間位置から他方のストロークエンドまで移動させるために、ピストンロッド125をその軸方向に沿ってシリンダチューブ101外へ移動させる必要がある。このため、特許文献1においては、シリンダチューブ101の軸方向に中間停止用シリンダチューブ120を連設する必要があり、ロッドレスシリンダ100が軸方向に大型化してしまっている。本発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものであり、その目的は、スライダを中間位置で停止させるストッパを設けたとしても軸方向に大型化しないロッドレスシリンダを提供することにある。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、流体の給排により移動する第1ピストンが第1シリンダチューブに収容されてなる第1シリンダと、流体の給排により移動する第2ピストンが第2シリンダチューブに収容されてなる第2シリンダとが、連結部材により並列状態に連結されるとともに、前記第1及び第2シリンダチューブ外には、前記第1ピストンに追従して移動する第1スライダ、及び前記第2ピストンに追従して移動する第2スライダが配設されるとともに、第1スライダが第2スライダよりも両シリンダの軸方向一端側に配設され、前記第1スライダ及び前記第2スライダは互いに押圧されることにより移動可能になっており、前記第1シリンダチューブ内には、前記第1ピストンを前記第1シリンダの両ストロークエンド間の中間位置で停止させる中間位置用ストッパが前記第1シリンダチューブに出入り可能に設けられており、さらに、前記中間位置用ストッパによる前記第1ピストンの停止に伴う前記第1スライダの停止に伴い、前記中間位置で前記第2スライダを停止させる中間位置停止機構を備えることを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記中間位置停止機構は、前記第2ピストンに発生する推力を、前記第1ピストンに発生する推力より小さくする推力制御手段であることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、前記中間位置停止機構は、第1スライダと第2スライダを着脱可能にする着脱機構であること要旨とする。請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の発明において、前記着脱機構は、マグネットであることを要旨とする。本発明によれば、スライダを中間位置で停止させるストッパを設けたとしてもロッドレスシリンダが軸方向に大型化しない。第1実施形態以下、本発明のロッドレスシリンダをマグネット式ロッドレスシリンダに具体化した第1実施形態について図1及び図2にしたがって説明する。図1に示すように、マグネット式ロッドレスシリンダ1は、第1シリンダ10と第2シリンダ30とが連結部材51によって並列状態に連結されることにより構成されている。第1シリンダ10において、第1シリンダチューブ11の軸方向一端図中右端には第1ヘッドキャップ12が嵌合されるとともに、軸方向他端図中左端には第1エンドキャップ13が嵌合されている。そして、第1シリンダチューブ11内には、第1ピストン14が収容されている。第1ピストン14は、ピストン本体19に環状の永久磁石17及びヨーク18を交互に配置するとともに、ピストン本体19、永久磁石17及びヨーク18にピストンシャフト20を挿通することにより構成されている。ピストン本体19の両端部には環状のクッションリング21が固定されている。第1ピストン14は、第1シリンダチューブ11内を、第1ヘッドキャップ12側の第1室15と、第1エンドキャップ13側の第2室16側に区画している。第1ヘッドキャップ12には、第1室15に連通するとともに、流体としてのエアを第1室15に供給、排出する第1給排ポート12aが形成されている。第1給排ポート12aには、第1切替弁61を介してコンプレッサ62が接続されている。第1切替弁61は、第1位置a1と第2位置b1の二つの状態に切替可能となっている。第1切替弁61が第1位置a1に切り替えられたときは、第1給排ポート12aが大気に開放され、第1室15からエアが排出されるようになっている。また、第1切替弁61が第2位置b1に切り替えられたときは、第1給排ポート12aとコンプレッサ62が連通することにより、第1室15にエアが供給されるようになっている。第2シリンダ30において、第2シリンダチューブ31の一端には第2ヘッドキャップ32が嵌合されるとともに、他端には第2エンドキャップ33が嵌合されている。そして、第2シリンダチューブ31内には、第2ピストン34が収容されている。第2ピストン34は、ピストン本体39に環状の永久磁石37及びヨーク38を交互に配置するとともに、ピストン本体39、永久磁石37及びヨーク38にピストンシャフト40を挿通することにより構成されている。ピストン本体39の両端部には環状のクッションリング41が固定されている。そして、第1ピストン14は、第2ピストン34よりも、マグネット式ロッドレスシリンダ1の軸方向一端寄りに位置している。第2ピストン34は第2シリンダチューブ31内を第2ヘッドキャップ32側の第3室35と第2エンドキャップ33側の第4室36に区画している。第2ヘッドキャップ32には第3室35に連通する第2給排ポート32aが形成されるとともに、第2エンドキャップ33には第4室36に連通する第3給排ポート33aが形成されている。第2及び第3給排ポート32a,33aには、第2切替弁63が接続されている。第2切替弁63にはレギュレータ64を介してコンプレッサ62が接続されている。第2切替弁63は、第1位置a2と第2位置b2の二つの状態に切替可能となっている。第2切替弁63が第1位置a2に切り替えられているときは、レギュレータ64を介して第2給排ポート32aとコンプレッサ62が連通することにより、第3室35にエアが供給されるとともに、第3給排ポート33aが大気に開放されることにより第4室36からエアが排出されるようになっている。また、第2切替弁63が第2位置b2に切り替えられているときは、レギュレータ64を介して第3給排ポート33aとコンプレッサ62が連通することにより第4室36にエアが供給されるとともに、第2給排ポート32aが大気に開放されることにより第3室35からエアが排出されるようになっている。レギュレータ64は、コンプレッサ62から供給されるエアの圧力を制御する。本実施形態では、レギュレータ64は、コンプレッサ62から供給されるエアを減圧し、第2ピストン34に作用するエアの圧力を、第1ピストン14に作用するエアの圧力よりも低くする。第2ピストン34に作用するエアの圧力が、第1ピストン14に作用するエアの圧力よりも低くなることにより、第2ピストン34に発生する推力は、第1ピストン14に発生する推力よりも小さくなる。よって、本実施形態においては、エアの圧力を制御しているレギュレータ64が、推力制御手段となる。そして、各切替弁61,63を切り替えることにより、第1,第3及び第4室15,35,36へのエアの給排が切り替えられ、各ピストン14,34を移動させることができる。第1及び第2シリンダ10,30の外側には第1スライダ54及び第2スライダ55が設けられている。第1スライダ54は第2スライダ55よりも軸方向一端側に設けられている。そして、本実施形態では、第2スライダ55によりワークの搬送テーブルが構成されている。各スライダ54,55は外形が直方体形状をなし内部に長手方向へ貫通する断面円形状の貫通孔54a,55aを2箇所に有する筒体であり、その貫通孔54a,55aにはそれぞれ第1シリンダチューブ11と第2シリンダチューブ31が挿通されている。これにより、両スライダ54,55は両シリンダ10,30外を軸方向に沿って移動可能となっている。第1スライダ54において貫通孔54aの周囲には永久磁石22及びヨーク23が交互に配置されている。第1スライダ54側の永久磁石22と、第1ピストン14側の永久磁石17は極性が逆になるように設定されており、第1ピストン14と第1スライダ54の間の磁気吸引力により、第1スライダ54は第1ピストン14に追従して移動するようになっている。第2スライダ55において貫通孔55aの周囲には永久磁石42及びヨーク43が交互に配置されている。第2スライダ55側の永久磁石42と、第2ピストン34側の永久磁石37は極性が逆になるように設定されており、第2ピストン34と第2スライダ55の間の磁気吸引力により、第2スライダ55は第2ピストン34に追従して移動するようになっている。また、各スライダ54,55において、互いに対向する端面には、クッション部材56が設けられ、このクッション部材56により、スライダ同士が当接したときの衝撃が緩和されるようになっている。各シリンダ10,30の軸方向一端側に設けられた連結部材51において、第1ヘッドキャップ12と第2ヘッドキャップ32の間には、第1ストッパ52が設けられるとともに、軸方向他端側に設けられた連結部材51において、第1エンドキャップ13と第2エンドキャップ33の間には、第2ストッパ53が設けられている。第2スライダ55は、第1スライダ54が第1ストッパ52に当接する一端側ストロークエンドと、第2スライダ55が第2ストッパ53と当接する他端側ストロークエンドにて停止するようになっている。マグネット式ロッドレスシリンダ1の軸方向他端側の第1エンドキャップ13の端面にはナットNが固着されるとともに、第1エンドキャップ13内には、第1シリンダチューブ11の軸方向に沿って延びる貫通孔13aが形成されている。ナットNにはロッド24が螺合されるとともに、ロッド24は貫通孔13aを貫通して第1シリンダチューブ11内に突出している。ロッド24において、第1シリンダチューブ11内の端部には停止部材25が嵌着されている。そして、第1ピストン14が第1シリンダチューブ11の軸方向一端から他端に向かって移動すると、第1ピストン14が停止部材25に当接し、第1スライダ54とともに第2スライダ55が両ストロークエンドの中間位置で停止するようになっている。よって、本実施形態においてロッド24及び停止部材25が中間位置用ストッパを構成する。ロッド24はナットNへの螺合量を変更することにより、第1シリンダチューブ11に対して出没可能である。すなわち、螺合量を変更することにより、中間位置を任意に変更することができる。次に、本実施形態におけるマグネット式ロッドレスシリンダ1の作用について説明する。まず、図1に示すように、第1切替弁61が第1位置a1に切り替えられるとともに、第2切替弁63が第2位置b2に切り替えられているとする。このとき、マグネット式ロッドレスシリンダ1においては、第4室36にエアが供給され、第2スライダ55が一端側ストロークエンドに停止している。そして、図2aに示すように、第2スライダ55を中間位置で停止させる場合、第4室36にエアを供給した状態で、第1切替弁61を第1位置a1から第2位置b1に切り替え、第1室15にエアを供給する。このとき、レギュレータ64による圧力調整により第2ピストン34に作用するエアの圧力は、第1ピストン14に作用するエアの圧力より低くなるため、第1ピストン14を第1シリンダチューブ11の軸方向一端側に移動させる推力が、第2ピストン34を第2シリンダチューブ31の軸方向他端側に移動させる推力を上回る。この結果、第1スライダ54が第2スライダ55を押圧する力が、第2スライダ55が第1スライダ54を押圧する力を上回る。このため、第1ピストン14が他端側ストロークエンドに向かうのに追従して第1スライダ54が移動し、第2スライダ55は、第1スライダ54に押圧されながら他端側ストロークエンドに向かって移動する。そして、第1ピストン14が停止部材25に当接すると、第1ピストン14が停止するとともに、第2スライダ55が中間位置に停止する。この際、第2ピストン34及び第2スライダ55は惰性力により、他端側ストロークエンドに向かって移動を続けようとするが、第4室36に供給されるエアにより第2ピストン34が第2シリンダチューブ31の軸方向一端側に向けて押圧されているため、第2スライダ55は惰性力によって移動せず、中間位置で停止する。また、第2ピストン34に発生する推力は第1ピストン14に発生する推力よりも小さいため、両スライダ54,55が一端側ストロークエンドに向かって移動することなく、第2スライダ55が中間位置で停止する。すなわち、本実施形態では、推力制御手段であるレギュレータ64が中間位置停止機構となる。図2bに示すように、第2スライダ55を中間位置から他端側ストロークエンドに移動させる場合、第1室15にエアを供給した状態で、第2切替弁63を第2位置b2から第1位置a2に切り替え、第3室35にエアを供給するとともに第4室36からエアを排出する。すると、第2ピストン34が第2シリンダチューブ31の他端側に移動するとともに、第2スライダ55が第2ピストン34に追従して他端側ストロークエンドに移動する。一方、図1に示すように、第2スライダ55を一端側ストロークエンドに移動させる場合、第1切替弁61を第2位置b1から第1位置a1に切り替えるとともに、第2切替弁63を,第1位置a2から第2位置b2に切り替える。そして、第4室36にエアを供給するとともに、第1及び第3室15,35からエアを排出する。すると、第2ピストン34は、第2シリンダチューブ31の他端側から一端側に向かって移動するとともに、第2スライダ55が第2ピストン34に追従して移動する。そして、第2スライダ55は第1スライダ54を押圧しながら一端側ストロークエンドに移動する。上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1第1シリンダ10と第2シリンダ30とを連結部材51により並列状態に連結した。また、第1シリンダ10内に第1ピストン14を収容するとともに、第2シリンダ30内に第2ピストン34を収容した。そして、各ピストン14,34に追従して移動する第1及び第2スライダ54,55を両シリンダ10,30外に設けるとともに、第1スライダ54を第2スライダ55より軸方向一端側に配置した。第1スライダ54と第2スライダ55は、それぞれ各ピストン14,34に追従して移動するため、第2スライダ55を中間位置から他端側ストロークエンドに移動させるためのシリンダを軸方向に必要とせず、マグネット式ロッドレスシリンダ1が軸方向に大型化しない。2レギュレータ64による圧力調整によって第2ピストン34に発生する推力が第1ピストン14に発生する推力よりも小さく調節されるようにした。このため、第2スライダ55を中間位置で停止させたとき、第2スライダ55が一端側ストロークエンドに移動することを防止して、第2スライダ55を中間位置に停止させることができる。第2実施形態次に、本発明のロッドレスシリンダをマグネット式ロッドレスシリンダに具体化した第2実施形態について図3及び図4にしたがって説明する。なお、以下に説明する実施形態において、第1実施形態と同一構成については、その重複する説明を省略又は簡略する。図3に示すように、本実施形態におけるマグネット式ロッドレスシリンダ2は、第1スライダ54において、第2スライダ55への対向面にはマグネットM1が設けられるとともに、第2スライダ55において、第1スライダ54への対向面にはマグネットM2が設けられている。第1スライダ54のマグネットM1と、第2スライダ55のマグネットM2は極性が逆になるように設定されている。これにより、第1スライダ54と第2スライダ55とは、マグネットM1,M2の磁気吸引力により吸着されるようになっている。この磁気吸引力は、第2スライダ55が中間位置で停止するときに生じる惰性力により、第2スライダ55と第1スライダ54の吸着が解除されない強さであり、かつ、第3室35に供給されるエアにより、吸着が解除される強さに設定されている。すなわち、本実施形態では、このマグネットM1、M2により、着脱機構が構成される。この着脱機構により、第2スライダ55と第1スライダ54が吸着されているため、第2スライダ55が中間位置で停止したときに、第2スライダ55が惰性力により他端側ストロークエンドに移動することがない。よって、着脱機構マグネットM1,M2が中間位置停止機構となる。第2給排ポート32aには第1切替弁61を介してコンプレッサ62が接続されている。第1切替弁61が第1位置a1に切り替えられたときは、第2給排ポート32aが大気に開放されることにより、第3室35からエアが排出されるようになっている。第1切替弁61が第2位置b1に切り替えられたときは、第2給排ポート32aとコンプレッサ62が連通することにより、第3室35にエアが供給されるようになっている。第1給排ポート12a及び第3給排ポート33aには、第2切替弁63を介してコンプレッサ62が接続されている。第2切替弁63が第1位置a2に切り替えられたときは、第3給排ポート33aとコンプレッサ62が連通することにより第4室36にエアが供給されるとともに、第1給排ポート12aが大気に開放されることにより第1室15からエアが排出されるようになっている。また、第2切替弁63が第2位置b2に切り替えられたときは、第1給排ポート12aとコンプレッサ62が連通することにより、第1室15にエアが供給されるとともに、第3給排ポート33aが大気に開放されることにより、第4室36からエアが排出されるようになっている。次に、本実施形態におけるマグネット式ロッドレスシリンダ2の動作について説明する。まず、図3に示すように、第1切替弁61が第1位置a1に切り替えられるとともに、第2切替弁63が第1位置a2に切り替えられているとする。このとき、マグネット式ロッドレスシリンダ2においては、第4室36にエアが供給され、第2スライダ55が一端側ストロークエンドに停止している。そして、図4aに示すように、第2スライダ55を中間位置で停止させる場合、第2切替弁63を第1位置a2から第2位置b2に切り替え、第1室15にエアを供給するとともに、第4室36からエアを排出する。すると、第2スライダ55は、第1スライダ54に押圧されながら軸方向一端から他端に向かって移動する。そして、第1ピストン14が停止部材25に当接すると、第1ピストン14の停止に伴い第1スライダ54とともに第2スライダ55も停止する。この際、第2スライダ55と第1スライダ54は磁気吸引力により吸着されているため、第2スライダ55が惰性力により他端側ストロークエンドに向かって移動することなく中間位置に停止する。図4bに示すように、中間位置から第2スライダ55を他端側ストロークエンドに移動させる場合、第1室15にエアを供給した状態で、第1切替弁61を第1位置a1から第2位置b1に切り替え、第3室35にエアを供給する。すると、第2ピストン34に作用するエアの圧力、すなわち第2ピストン34に発生する推力が、マグネットM1,M2による磁気吸引力を上回り、第1スライダ54と第2スライダ55の吸着が解除される。そして、第2ピストン34が第2シリンダチューブ31の他端側に移動するとともに、第2スライダ55が第2ピストン34に追従して他端側ストロークエンドに移動する。図3に示すように、第2スライダ55を一端側ストロークエンドに移動させる場合、第1切替弁61を第2位置b1から第1位置a1に切り替えるとともに、第2切替弁63を第2位置b2から第1位置a2に切り替える。すると、第4室36にエアが供給されるとともに、第1及び第3室15,35からエアが排出される。そして、第2ピストン34は、第2シリンダチューブ31の他端から一端に向かって移動するとともに、第2スライダ55が第2ピストン34に追従して移動する。第2スライダ55は第1スライダ54を押圧しながら一端側ストロークエンドまで移動を続ける。上記第2実施形態によれば、第1実施形態に記載の1と同様の効果に加え、以下の効果を得ることができる。3第1スライダ54と第2スライダ55にマグネットM1,M2を設け、マグネットM1,M2の磁気吸引力により第1スライダ54と第2スライダ55を着脱可能とした。このため、第1スライダ54を中間位置で停止させたとき、マグネットM1,M2の磁気吸引力により第2スライダ55を中間位置に停止させることができる。この結果、第2スライダ55を中間位置で停止させるために、第2ピストン34に発生する推力を第1ピストン14に発生する推力よりも小さくなるように推力制御する必要がなく、レギュレータ64で圧力制御することにより、第2ピストン34に発生する推力を制御する必要がない。よって、推力制御のためにレギュレータ64を設けなくても第1の実施形態と同様の効果を得ることが出来、部品数を減らすことができる。なお、上記各実施形態は以下のように変更してもよい。第1及び第2実施形態において、ロッドレスシリンダをマグネット式ロッドレスシリンダ以外のロッドレスシリンダに具体化してもよい。例えば、チェーン式、スリット式、ワイヤ式のロッドレスシリンダなどに具体化してもよい。第1及び第2実施形態において、流体として液体を用いるタイプのロッドレスシリンダであってもよい。第2実施形態において、着脱機構はマグネットM1,M2以外であってもよい。例えば、両スライダ54,55の対向面に嵌合部材を設けることにより着脱機構を構成してもよい。この場合、第1スライダ54と第2スライダが当接することにより嵌合部材が嵌合する。また、嵌合部材の嵌合力を上回る圧力を第2ピストン34に作用させることにより、嵌合が解除されるようにすればよい。第2実施形態において、マグネットを一方のスライダのみに設けてもよい。この場合、他方のスライダにおいてマグネットに対応する位置に、磁気吸引力により吸着される金属などを設ける。第1実施形態において、図5に示すように、第2シリンダチューブ31の外径及び内径を第1シリンダチューブ11の外径及び内径よりも小さくするとともに、第2ピストン34を第1ピストン14よりも小径にし、第2ピストン34の受圧面積を第1ピストン14より小さくしてもよい。このように構成すると、両ピストン14,34に作用するエアの圧力が同じであっても、第2ピストン34に発生する推力が第1ピストン14に発生する推力よりも小さくなる。そして、第2ピストン34に発生する推力が第1ピストン14に発生する推力よりも小さくなることにより、第2スライダ55が中間位置で停止する。すなわち、第2シリンダチューブ31の内径を第1シリンダチューブ11の内径よりも小さくするとともに第2ピストン34を第1ピストン14よりも小径にすることが推力制御手段及び中間位置停止機構となる。これによれば、レギュレータ64がない場合であっても、第1実施形態と同様の効果を奏する。"