"a分子中に1つ以上の水酸基を含有するメタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマー、b金属塩でないキレート化剤化合物、c界面活性剤を含むメタアクリル系硬化性組成物。前記a成分100重量部に対して、前記b成分が0.05~5重量部、前記c成分が0.001~3重量部である、請求項1に記載のメタアクリル系硬化性組成物。前記b成分が金属塩でないエチレンジアミン誘導体を含む、請求項1または2に記載のメタアクリル系硬化性組成物。前記c成分がアニオン系界面活性剤を含む、請求項1~3のいずれか1項に記載のメタアクリル系硬化性組成物。前記c成分が炭素数10以上の直鎖アルキル基を有するアニオン系界面活性剤を含む、請求項4に記載のメタアクリル系硬化性組成物。前記メタアクリル系硬化性組成物が嫌気硬化性を有する、請求項1~5のいずれか1項に記載のメタアクリル硬化性組成物。嫌気硬化性組成物は前記のような特徴が知られている一方で、高温高湿環境下での使用においては、硬化物が吸湿することにより膨潤してしまったり、金属等の被着体表面に状態変化をもたらすことにより接着強度が著しく低下してしまうという問題があった。この問題を解決するために、組成物中に含まれる親水性メタアクリルモノマー等の親水性物質を低減させる必要があるが、親水性メタアクリルモノマーを低減させると組成物の初期接着強度が著しく低下するという別の問題が生じてしまうものであった。あるいは、ガラス転移点Tgの高いメタアクリルモノマーを用いることにより吸水率低減を図ったり、カップリング剤を添加することにより密着性改善を図ることも考えられるが、これらの対策では初期接着強度が低下したり、保存安定性が悪化するというような別の問題が生じてしまう。斯様に従来のメタアクリル系硬化性組成物、特に嫌気硬化性組成物は、特に高温高湿環境下での使用に於いて問題を有するものであったが、これら問題に対する根本的な解決は実現できていない。本発明者らは、上述した従来の問題点を克服すべく鋭意検討した結果、以下の構成の硬化性組成物によりこれを達成することが出来た。すなわちa分子中に1つ以上の水酸基を含有するメタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマー、b金属塩でないキレート化剤化合物、c界面活性剤を含むメタアクリル系硬化性組成物により、高温高湿環境下での使用に特に好適な接着剤、シール剤、充填剤等として用いることができる材料を提供できる。本発明のより好ましい形態は、前記メタアクリル系硬化性組成物において、a成分100重量部に対してb成分が0.05~5重量部、c成分が0.001~3重量部とすることである。また、前記メタアクリル系硬化性組成物において、b成分が金属塩でないエチレンジアミン誘導体を含むものであること、あるいはc成分がアニオン系界面活性剤を含むものであること、さらに前記c成分が炭素数10以上の直鎖アルキル基を有するアニオン系界面活性剤を含むものであること、あるいはメタアクリル系硬化性組成物が嫌気硬化性を有するものであることのいずれか一つ以上の構成を有することが特に好ましい。本発明のメタアクリル系硬化性組成物は、初期接着性を確保した上で、高温高湿環境下で使用しても強度低下を抑えることができるものであって、特に耐湿強度が求められる用途での接着、シール材料として好適に用いることができるものである。本発明に使用されるa分子中に1つ以上の水酸基を含有するメタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマーとしては、各種のアクリル酸誘導体を使用することができる。当該物質の例としては、2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、4-ヒドロキシブチルメタアクリレート、1,4-ブタンジオールメタアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリロイルホスフェート、2-メタアクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシプロピルフタレート、2-ヒドロキシ-3-メタアクリロイロキシプロピルメタアクリレート、カプロラクトン変性2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、ポリエチレングリコールモノメタアクリレート、ポリプロピレングリコールモノメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート等を使用することができるが、中でも特に2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレートを好適に使用することができる。また、前記a成分と併せてその他のメタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマーを用いてもよい。当該メタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマーとしては、本発明の特性を損なわないものであれば随意に選択できるが、たとえばメチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、エチレングリコールジメタアクリレート、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールポリメタアクリレート、テトラメチロールメタンテトラメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、カプロラクトン変性テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、フェノキシエチルメタアクリレート、フェノキシジエチレングリコールメタアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールメタアクリレート、ノニルフェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノキシテトラエチレングリコールメタアクリレート、メトキシジエチレングリコールメタアクリレート、エトキシジエチレングリコールメタアクリレート、ブトキシエチルメタアクリレート、ブトキシトリエチレングリコールメタアクリレート、2-エチルヘキシルポリエチレングリコールメタアクリレート、ノニルフェニルポリプロピレングリコールメタアクリレート、メトキシジプロピレングリコールメタアクリレート、グリシジルメタアクリレート、グリセロールメタアクリレート、ポリプロピレングリコールジメタアクリレート、モルホリノメタアクリレート、エチレンオキサイドEO変性リン酸メタアクリレート、ビスフェノールAジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールAジメタアクリレート、アルコキシ変性ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールFジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールFジメタアクリレート、アルコキシ変性ビスフェノールFジメタアクリレート、ECH変性ビスフェノールAジメタアクリレート、ビスフェノールSジメタアクリレート、EO変性ビスフェノールSジメタアクリレート、アルコキシ変性ビスフェノールSジメタアクリレート、ECH変性ビスフェノールSジメタアクリレート等が挙げられる。なお、メタアクリルとはアクリルとメタクリルを総称したものである。これらメタアクリル酸エステルモノマーまたはオリゴマーは、本発明の硬化性組成物の粘度の調整、あるいはその硬化物の特性を調整する目的で、単独あるいは複数を前記a成分と併せて用いることができるが、単独で所望の性能を出すことが困難である場合、必要に応じて複数を混合して使用することが好ましい。本発明に使用されるb金属塩でないキレート化剤化合物としては、いわゆるキレート能を有する化合物が好適に用いることができる。このキレート化剤としては、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、エチレジアミン四酢酸、エチレントリアミン五酢酸、トリエチレンテトラミン六酢酸、シクロヘキサン-1,2-ジアミン四酢酸、イミノジ酢酸、ニトロトリ酢酸、ビピリジン、フェナントロリン、ポルフィリン、フタロシアニン、ターピリジン、クラウンエーテル、シクロデキストリンなどの公知の物質を用いることができるが、本発明においては金属塩でないエチレンジアミン誘導体が特に好適に用いることができる。b成分の添加量は、前記a成分100重量部に対して0.05~5重量部にあることが好ましく、より望ましくは0.1~3重量部である。5重量部を越えると硬化性に問題が生じ、また0.05重量部未満であると好適な保存性を発揮することができなくなる虞がある。なお本発明においてb成分は保存安定性向上成分として用いられるものであるが、従来知られているアクリル系硬化性組成物用の保存安定性向上成分としてのキレート化剤、特にエチレンジアミン誘導体は、ナトリウム塩などの金属塩として供される場合が殆どであった。本発明において、作用機序は不明であるが、保存安定性向上成分として金属塩となったエチレンジアミン誘導体を用いると、硬化性組成物の耐湿劣化試験を行った際に著しく接着強度が低下してしまうため、金属塩でないものを使用することが好ましい。本発明に使用されるc界面活性剤は、高温高湿環境下での劣化抑制成分として機能するものである。該c成分としては、i非イオン系界面活性剤、iiアニオン系界面活性剤、iii両性界面活性剤を用いることができる。iの具体例としては、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、デカグリセリン脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ペンタエリスリトール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステル、ポリオキシエチレングリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンフィトステロール、ポリオキシエチレンフィトスタノール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレンラノリン、ポリオキシエチレンラノリンアルコールエーテル、ポリオキシエチレンラノリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンプロックポリマー、蔗糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルホルムアルデヒド縮合物などが挙げられる。iiの具体例としては、アルキル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル酢酸塩、アルキルスルホン酸塩、α-オレフインスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸塩等が挙げられる。iiiの具体例としては、アルキルカルボキシベタイン、アルキルジメチルアミンオキシド、モノアミノモノカルボン酸、ジアミノモノカルボン酸、ポリアミノモノカルボン酸、グリシン誘導体、レシチン等が挙げられる。c成分の添加量は、前記a成分100重量部に対して0.001~3重量部にあることが好ましく、より望ましくは0.01~2重量部である。3重量部を越えると湿分との親和性が過剰となって耐湿性に問題が生じ、また0.001重量部未満であると好適な耐湿安定性を発揮することができなくなる虞がある。なお、前記b成分が界面活性剤として働くものであったとしても、これとは別にc成分を添加することが好ましい。本発明においてc成分には随意のものを用いることができるが、保存安定性が向上するため、iiアニオン系界面活性剤を含むことが好ましい。中でも、ステアリン酸ナトリウムやドデシル硫酸ナトリウムのような、炭素数10以上の直鎖アルキル基を有するアニオン系界面活性剤を含むことが好ましい。本発明においては、前記メタアクリル系硬化性組成物は嫌気硬化性を有するものであることが好ましく、従って当該組成物に嫌気硬化性を与える為の成分を更に加えることができる。このような成分として、例えばd有機過酸化物、及びeo-ベンゾイックスルフィミドを含む組合せを更に加えることができる。前記d有機過酸化物としては、従前より嫌気硬化性組成物を硬化させる為に用いられていたものを使用することができる。このような物質の例としては、例えばメチルエチルケトンパーオキサイド、シクロヘキサノンパーオキサイド、3,3,5-トリメチルシクロヘキサノンパーオキサイド、メチルシクロヘキサノンパーオキサイド、メチルアセトアセテートパーオキサイド、アセチルアセトンパーオキサイド等のケトンパーオキサイド類;1,1-ビスt-ブチルパーオキシ-3,3,5-トリメチルシクロヘキサン、1,1-ビスt-ブチルパーオキシシクロヘキサン、2,2-ビスt-ブチルパーオキシオクタン、n-ブチル-4,4-ビスt-ブチルパーオキシバレレート、2,2-ビスt-ブチルパーオキシブタン等のパーオキシケタール類;t-ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、p-メタンハイドロパーオキサイド、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジハイドロパーオキサイド、1,1,3,3-テトラメチルブチルハイドロパーオキサイド等のハイドロパーオキサイド類;ジt-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、α,α’-ビスt-ブチルパーオキシ-m-イソプロピルベンゼン、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジt-ブチルパーオキシヘキシン-3等のジアルキルパーオキサイド類;アセチルパーオキサイド、イソブチリルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、デカノイルパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、3,5,5-トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、サクシニックアシッドパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、2,4-ジクロロベンゾイルパーオキサイド、m-トルオイルパーオキサイド等のジアシルパーオキサイド類;ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ2-エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジn-プロピルパーオキシジカーボネート、ビス-4-t-ブチルシクロヘキシルパーオキシジカーボネート、ジミリスチルパーオキシジカーボネート、ジ2-エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジメトキシイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ3-メチル-3-メトキシブチルパーオキシジカルボネート、ジアリルパーオキシジカーボネート等のパーオキシジカーボネート類;t-ブチルパーオキシアセテート、t-ブチルパーオキシイソブチレート、t-ブチルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシネオデカノエート、クミルパーオキシネオデカノエート、t-ブチルパーオキシ-2-エチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシ-3,5,5-トリメチルヘキサノエート、t-ブチルパーオキシラウレート、t-ブチルパーオキシベンゾエート、ジt-ブチルパーオキシイソフタレート、2,5-ジメチル-2,5-ジベンゾイルパーオキシヘキサン、t-ブチルパーオキシマレイックアシッド、t-ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、クミルパーオキシオクトエート、t-ヘキシルパーオキシネオデカノエート、t-ヘキシルパーオキシピバレート、t-ブチルパーオキシネオヘキサノエート、t-ヘキシルパーオキシネオヘキサノエート、クミルパーオキシネオヘキサノエート等のパーオキシエステル類;およびアセチルシクロヘキシルスルホニルパーオキシド、t-ブチルパーオキシアリルカーボネート等の有機過酸化物を単独で、或いは二種以上の混合物として用いることができる。なおd有機過酸化物の添加量は、前記a成分100重量部に対して0.1~10重量部であることが好ましい。10重量部を越えると前記硬化性組成物の保存安定性が低下し、0.1重量部未満であると前記硬化性組成物の反応を生じさせるのに不十分となる。前記eoベンゾイックスルフィミドはいわゆるサッカリンであり、その好適な添加量はa成分100重量部に対して0.1~25重量部である。また本発明においては、上記に示されるa~e以外の成分についても本発明の作用を阻害しない範囲で随意に使用することができる。たとえば、アミン化合物類やメルカプタン化合物類、ヒドラジン誘導体類のような重合促進成分、キノン化合物類のような保存安定性向上成分、充填剤、チクソトロピー性付与剤、可塑剤、着色剤、増粘剤などを求める特性に応じた量を適宜調整し添加できる。さらに本発明の硬化性組成物は、嫌気硬化性のみならず、活性光照射により硬化するものであってもよく、また前記嫌気硬化性と光硬化性を併せ持つものでもよい。光硬化性を付与するためには、硬化性組成物中に光重合開始剤を添加することで達成されるが、光重合開始剤としては、例えばベンゾフェノン、アセトフェノン、プロピオフェノン、キサントール、フルオレイン、ベンズアルデヒド、アンスラキノン、トリフェニルアミン、カルバゾール、3-メチルアセトフェノン、4-メチルアセトフェノン、3-ペンチルアセトフェノン、4-メトキシアセトフェノン、3-ブロモアセトフェノン、p-ジアセチルベンゼン、3-メトキシベンゾフェノン、4-アリルアセトフェノン、4-クロロ-4-ベンジルベンゾフェノン、3-クロロキサントーン、3,9-ジクロロキサントーン、3-クロロ8-ノニルキサントーン、ベンゾイル、ベンゾインメチルエーテル、ビス4-ジメチルアミノフェニルケトン、ベンジルメトキシケタール、2-クロロチオキサトーン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ベンジル、カンファーキノン、3-ケトクマリン、アンスラキノン、α-ナフチル、アセナフセン、p,p’-ジメトキシベンジル、p,p’-ジクロロベンジルなどのカルボニル系化合物、及びに2-クロロチオキサンソン、2-メチルチオキサンソン、2,4-ジエチルチオキサンソン、2,4-ジメチルチオキサンソンなどのチオキサンソン系化合物、及びに2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチル-ペンチルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジクロロ-ベンゾイル-4’-n-プロピルフェニルフォスフィンオキサイド、ビス2,6-ジメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドなどのアシルフォスフィンオキサイド類等を用いることが出来る。以下、実施例により本発明の効果を詳細に説明するが、本発明はこれら実施例により限定されるものではない。実施例1~7並びに参考例1~6、比較例1~3に係るアクリル硬化性組成物は、以下の成分を表1,2中に示す添加量比により調製した。なお表中に記載の数値は各成分の添加重量部である。a成分として2-ヒドロキシエチルメタクリレート日本触媒社製品、商品名HEMA、b成分及びその比較成分としてエチレンジアミン四酢酸同仁化学研究所社製品、商品名4H、エチレンジアミン四酢酸2ナトリウム塩同仁化学研究所社製品、商品名EDTA2NA、c成分としてアニオン系界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウム和光純薬工業社製品、ステアリン酸ナトリウム和光純薬工業社製品、非イオン系界面活性剤であるポリエチレングリコールモノラウレート花王社製品、商品名エマノーン1112、硬化剤成分としてo-ベンゾイックスルフィミド大和化成社製品、商品名サッカリンB-1、クメンハイドロパーオキサイド日本油脂社製品、パークミルH、アクリル硬化性組成物の硬化物特性を調整する目的で、a以外のアクリル酸エステルオリゴマーとして、ビスフェノールA型エポキシ樹脂のアクリル変性物新中村化学工業社製品、商品名;NKエステルEH1010及びNKエステルBPE-80N、その他任意添加成分である光重合開始剤として1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンチバジャパン社製品、商品名Irgacure184、重合促進剤としてドデカンチオール東京化成工業社製品を用いた。調製した硬化性組成物試料は、試験板材質;無電解Niメッキ鋼板、寸法;1.6×25×100mm上にチップ試験片材質;無電解Niメッキ製マグネット、寸法;1.3×2.3×4.1mmを設置し、該チップ試験片の側面部からスポイトで浸透させ塗布した。この上部から高圧水銀灯により30kJ/m2条件の紫外線を照射することで、側部からはみ出した硬化性組成物試料を硬化させた後、温度25°Cにし、24時間養生硬化し、これを接着強度評価用試験片として評価を行った。該接着強度評価は、前記方法により作成した試験片を初期接着強度評価用試験片、及びこれをさらに温度85°C、湿度85RHの条件下で72時間静置したものを耐湿強度評価用試験片とし、これをチップ強度試験器シンポ社製;デジタルフォースゲージFGC-200、押し出し速度6mm/minにてチップ接着強度の測定を行うことにより実施した。なお前記チップ接着強度は、チップ試験片が脱落した時の強度をチップ試験片の接着面積で除した値により算出した。また、各硬化性組成物を5g試験管に取り、80°Cの恒温槽内で静置してゲル化するまでの時間で以て保存安定性の評価とした。2時間以内にゲル化しないものを○、30分~1時間でゲル化したものを△、30分以内にゲル化したものを×と判定して評価を行った。なお、各硬化性組成物のゲル化の状態は目視にて評価した。それぞれの評価結果は各表中に示す。上表に記載した通り、本発明の構成a、b、cを含む硬化性組成物は、親水性メタアクリルモノマーの添加量を低減させることなく、初期接着強度が良好で、かつ高温高湿環境下での強度低下が小さく概ね接着強度値変化が半減程度、かつ耐湿試験後の接着強度値が40N/m以上、さらに保存安定性にも優れた硬化性組成物である。他方で本発明の構成bが金属塩となっているものにおいては、初期接着強度こそ良好であるものの、耐湿試験後の接着強度は著しく低減してしまい、また保存安定性も十分なものではなかった。cを含まないものも前記bが金属塩のものと同様の傾向であり、また各添加成分の添加量比を好適範囲外としたものにおいても、耐湿試験後の接着強度は著しく低減してしまい、いずれも40N/mを下回ってしまうものとなった。さらにcを非イオン系界面活性剤としたものは、保存安定性に難があるものであった。本発明を詳細に、また特定の実施態様を参照して説明したが、本発明の範囲と精神を逸脱することなく、様々な修正や変更を加えることができることは、当業者にとって明らかである。本出願は、2010年12月3日出願の日本特許出願2010-269855に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。"