コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、削孔試験時データと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であって、a1施工したセメント改良地盤が特定の材令となった時点で、同セメント改良地盤を構成するセメント改良杭からコアを採取し、同コアを成形してコア供試体を作成し、同コア供試体の一軸圧縮強度試験と室内密度測定を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して計測する削孔時試験を行うか、a2又は前記コア供試体の一軸圧縮強度試験を行い、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して計測する削孔時試験、およびその削孔において深度方向の密度検層の調査以上のa1又はa2を先の調査という。を行い、b前記先の調査で得られた一軸圧縮強度quと湿潤密度ρt及び削孔時試験による削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W、トルクTを用いる回帰式関係式を組み立て、c一方では更に、回転式貫入削孔機を使用して、現地施工改良杭の全量、又は一定割合で選択した多数の改良杭を削孔して削孔時試験を行い、同削孔において深度方向の密度検層を行う調査これを後の調査という。を行い、前記先の調査で組み立てた関係式に、前記後の調査で得られた削孔時試験のデータ及び密度検層のデータを代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、現地施工改良杭の一軸圧縮強度の合否を評価することを特徴とする、セメント改良地盤の品質評価方法。コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、せん断波速度Vsと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であって、a1施工したセメント改良地盤が特定の材令となった時点で、同セメント改良地盤を構成するセメント改良杭からコアを採取し、同コアを成形してコア供試体を作成し、同コア供試体の一軸圧縮強度試験と弾性波速度及び湿潤密度の測定を行い、a2又は前記コア供試体の一軸圧縮強度試験を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して弾性波速度検層及び密度検層を行い、a3若しくは前記コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度測定を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して弾性波速度検層の調査以上のa1~a3のいずれか一つを先の調査という。を行い、b前記先の調査で得られた一軸圧縮強度quとせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtを用いる回帰式関係式を組み立て、c一方では更に、回転式貫入削孔機を使用して、現地施工改良杭の全量、又は一定割合で選択した多数の改良杭を削孔し、その削孔の深度方向の弾性波速度検層及び密度検層の調査これを後の調査という。を行い、前記先の調査で得られた関係式に、後の調査で得られたせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtのデータを代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、現地施工改良杭の一軸圧縮強度の合否を評価することを特徴とする、セメント改良地盤の品質評価方法。施工したセメント改良杭からコアを採取し成形してコア供試体を作成すること、及び回転式貫入削孔機により改良杭を削孔して試験を行う先の調査の対象は、現地試験施工改良杭又は現地施工改良杭/又は現地試験施工改良杭の中から選択された改良杭であることを特徴とする、請求項1又は2に記載したセメント改良地盤の品質評価方法。コア供試体の一軸圧縮強度試験、コア供試体の湿潤密度測定、及び削孔時試験と密度検層から得られた一軸圧縮強度と湿潤密度及び削孔時データ削孔速度、ロッド回転数、ビット荷重、トルクを統計処理して得られた回帰式に、後の調査の深度方向の削孔時試験およ密度検層から得られたビット荷重又はトルク、削孔速度、ロッド回転数並びに湿潤密度をそれぞれ代入して換算一軸圧縮強度を求め、又はコア供試体の一軸圧縮強度試験、コア供試体の湿潤密度測定と弾性波速度測定、及び密度検層、並びに弾性波速度検層で得られた一軸圧縮強度、湿潤密度、せん断波速度の各データを統計処理をして得られた回帰式関係式に、後の調査の削孔での深度方向の密度検層及び弾性波速度検層から得られた湿潤密度、せん断波速度をそれぞれ代入して換算一軸圧縮強度を求めることを特徴とする、請求項1又は2に記載したセメント改良地盤の品質評価方法。コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度測定で得られた一軸圧縮強度と湿潤密度、及び回転式貫入削孔機により削孔した削孔時試験による削孔速度、ロッド回転数、ビット荷重又はトルクのデータを用いて組み立てる関係式は、削孔速度、ロッド回転数、ビット荷重又はトルク及び湿潤密度を説明変数とし、一軸圧縮強度を目的変数として回帰分析した回帰式であることを特徴とする、請求項1又は4に記載したセメント改良地盤の品質評価方法。コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度弾性波速度の測定で得られる一軸圧縮強度と、せん断波速度、湿潤密度のデータ、及び回転式貫入削孔機による削孔での検層で得られるせん断波速度、湿潤密度のデータを用いて組み立てる関係式は、一軸圧縮強度、及び湿潤密度を説明変数とし、せん断波速度Vsの2乗を目的変数として回帰分析した回帰式であることを特徴とする、請求項2又は4に記載したセメント改良地盤の品質評価方法。上記したとおり、セメント改良地盤の強度保証のための品質管理試験の調査ないし品質評価方法に関する既往技術を大別すると、上記イに説明した回転貫入式削孔機による改良杭のボーリング削孔時の削孔速度と回転数を一定としたときに生ずる削孔抵抗ビット荷重、トルクから、改良地盤強度を深度方向に連続的、定量的に判定し、改良地盤の品質評価への適用性を図った調査試験方法と、同上記ロに説明した評価対象の地盤特性と同等仕様の改良土供試体を作成し、この供試体について、異なった改良後経過時間材令におけるせん断速度と強度とを求める室内試験を行い、せん断速度と強度との関係を定式化して、求めた回帰曲線に、地盤改良が進行する地盤に設置したベンダーエレメントやプローブを用いたせん断波速度の測定結果を適用して、原位置での地盤強度を推定する方法とに分けられる。上記二大別の品質評価方法イ、ロは、所定の材令材令28日などを厳守して調査及び評価を実施するためには時間的に、及び経済的にとても困難な問題があることを前提に、その代替手法として提案されたことは上述した。即ち、上記イの調査試験方法は、回転貫入式削孔機の削孔速度が1日当たり100m~350mと、通常のボーリングに比較して非常に速いので、削孔速度が速い分だけ従来不可能であった多数本の改良杭の調査試験が可能と説明されている。しかし、この調査試験方法の場合は、改良粘性土と改良砂質土とは地盤強度算出式が異なっている。実際の回転貫入式削孔機による削孔時に、又はその後のデータ解析時に、改良土を二者択一的に改良粘性土と改良砂質土の地盤強度算出式に区別して適用することは甚だ困難であることは既に詳述したとおりである。一方、上記ロの原位置での地盤強度を推定する方法も、コア抜きサンプリングによる一軸圧縮強度の試験を行うことなく、評価対象の地盤特性と同等仕様の室内改良土供試体モデルを用いて室内試験を行うので、時間的制約の問題点はクリヤーできる。しかし、同供試体モデルの試験データを、実施工が進行する地盤で求めたせん断波速度の回帰曲線を用いて原位置地盤の強度を推定する方法であるから、得られた評価数値の精度、信頼性はあくまでも推定の域を出ない、という問題点があり、十分信頼できる技術とはいえない。したがって、本発明の目的は、現地で施工したセメント改良地盤を構成するセメント改良杭以下、これを現地施工改良杭という。、または前記現地施工改良地盤の施工条件例えばセメント添加量を決定するために前もって行う、現地で施工した試験用のセメント改良杭以下、これを現地試験施工改良杭という。が所定の材令例えば材令28日に至った時点で、同改良杭からコアを採取して一軸圧縮強度試験その他の測定調査を行うと共に、通常のボーリングに比較して削孔速度が非常に速い回転貫入式削孔機による改良杭のボーリング削孔を行い、回転式貫入削孔機による削孔時試験ほかの調査を行い、あるいはそのボーリング削孔の際に弾性波速度検層及び密度検層の調査を行い、一軸圧縮強度と削孔時試験データ及び及び湿潤密度を用いた関係式を、又は一軸圧縮強度とせん断波速度、及び湿潤密度を用いた関係式をそれぞれ組み立てること、その上で更に、現地施工改良杭において、全量検査、若しくは全量検査に匹敵する割合で選択した多くの改良杭に対して、回転貫入式削孔機によるボーリング削孔を行い、その削孔において削孔時試験と深度方向の密度検層の調査を行い、あるいは深度方向の密度検層及び弾性波速度検層の調査を行い、先の調査で組み立てた関係式に、後の調査で得られた各データを代入して換算一軸圧縮強度を求め、その平均値が指針等で定める合格判定値よりも大きいか否かを確認して現地施工改良杭の一軸圧縮強度の合否を判定する、言わば全量検査と呼べる内容を伴ったセメント改良地盤の品質評価方法を提供することである。上記した従来技術の課題を解決する手段として、請求項1に記載した発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法は、コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、削孔時試験データと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であって、a1施工したセメント改良地盤が特定の材令となった時点で、同セメント改良地盤を構成するセメント改良杭からコアを採取し、同コアを成形してコア供試体を作成し、同コア供試体の一軸圧縮強度試験と室内密度測定を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して計測する削孔時試験を行うか、a2又は前記コア供試体の一軸圧縮強度試験を行い、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して計測する削孔時試験、およびその削孔において深度方向の密度検層の調査以上のa1又はa2を先の調査という。を行い、b前記先の調査で得られた一軸圧縮強度quと湿潤密度ρt及び削孔時試験による削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W、トルクTを用いる回帰式関係式を組み立て、cその一方では更に、回転式貫入削孔機を使用して、現地施工改良杭Bの全量、又は一定割合で選択した多数の改良杭を削孔して削孔時試験を行い、同削孔22において深度方向の密度検層を行う調査これを後の調査という。を行い、前記先の調査で組み立てた関係式に、前記後の調査で得られた削孔時試験のデータ及び密度検層のデータを代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、現地施工改良杭Bの一軸圧縮強度の合否を評価することを特徴とする。請求項2に記載した発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法は、コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、せん断波速度Vsと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であって、a1施工したセメント改良地盤が特定の材令となった時点で、同セメント改良地盤からコアを採取し、同コアを成形してコア供試体を作成し、同コア供試体の一軸圧縮強度試験と弾性波速度及び湿潤密度の測定を行い、a2又は前記コア供試体の一軸圧縮強度試験を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して弾性波速度検層及び密度検層を行い、a3若しくは前記コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度測定を行うほか、前記セメント改良杭を回転式貫入削孔機により削孔して弾性波速度検層の調査以上のa1~a3の一つを先の調査という。を行い、b前記先の調査で得られた一軸圧縮強度quとせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtを用いる回帰式関係式を組み立て、cその一方では更に、回転式貫入削孔機を使用して現地施工改良杭Bの全量、又は一定割合で選択した多数の改良杭を削孔し、その削孔22の深度方向の弾性波速度検層及び密度検層の調査これを後の調査という。を行い、前記先の調査で得られた関係式に、後の調査で得られたせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtのデータを代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、現地施工改良杭Bの一軸圧縮強度の合否を評価することを特徴とする。請求項3に記載した発明は、請求項1又は2に記載したセメント改良地盤の品質評価方法において、施工したセメント改良地盤からコアを採取し成形してコア供試体を作成すること、及び回転式貫入削孔機により改良杭を削孔して削孔時試験を行う先の調査の対象は、現地試験施工改良杭B及び/又は現地施工改良杭Aから選択された改良杭であることを特徴とする。請求項4に記載した発明は、請求項1又は2に記載したセメント改良地盤の品質評価方法において、コア供試体の一軸圧縮強度試験、コア供試体の湿潤密度測定、及び削孔時試験と密度検層から得られた一軸圧縮強度quと湿潤密度ρt及び削孔時データ削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W、トルクTを統計処理して得られた回帰式に、後の調査の深度方向の削孔時試験およ密度検層から得られたビット荷重又はトルク、削孔速度、ロッド回転数並びに湿潤密度をそれぞれ代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、又はコア供試体の一軸圧縮強度試験、コア供試体の湿潤密度測定と弾性波速度測定、及び密度検層、並びに弾性波速度検層で得られた一軸圧縮強度qu、湿潤密度ρt、せん断波速度Vsの各データを統計処理をして得られた回帰式関係式に、後の調査の削孔での深度方向の密度検層及び弾性波速度検層から得られた湿潤密度ρt、せん断波速度Vsをそれぞれ代入して換算一軸圧縮強度qu’を求めることを特徴とする。請求項5に記載した発明は、請求項1又は4に記載したセメント改良地盤の品質評価方法において、コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度測定で得られた一軸圧縮強度quと湿潤密度ρt、及び回転式貫入削孔機により削孔した削孔時試験による削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W又はトルクTのデータを用いて組み立てる関係式は、削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W又はトルクT及び湿潤密度ρtを説明変数とし、一軸圧縮強度quを目的変数として回帰分析した回帰式であることを特徴とする。請求項6に記載した発明は、請求項2又は4に記載したセメント改良地盤の品質評価方法において、コア供試体の一軸圧縮強度試験と湿潤密度弾性波速度の測定で得られる一軸圧縮強度quと、せん断波速度、湿潤密度のデータ、及び回転式貫入削孔機による削孔での検層で得られるせん断波速度、湿潤密度のデータを用いて組み立てる関係式は、一軸圧縮強度qu、及び湿潤密度ρtを説明変数とし、せん断波速度Vsの2乗を目的変数として回帰分析した回帰式であることを特徴とする。請求項1~6に記載した発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法は、現地施工改良杭B、又は現地試験施工改良杭Aが特定の材令例えば28日に至った時点で、前記セメント改良杭からコアを採取し、同コアを成形したコア供試体について一軸圧縮強度試験と弾性波速度及び/又は密度の測定を行うほか、更に回転式貫入削孔機を使用して同じセメント改良杭を削孔し、削孔時試験や弾性波速度検層及び/又は密度検層の調査を行う、所謂先の調査で得られた一軸圧縮強度quと削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W又はトルクT及び湿潤密度ρtを用いた関係式、又は一軸圧縮強度quと弾性波速度Vs、及び密度ρtを用いた関係式を組み立て、別途に現地施工改良杭Bの全量検査又はそれに近い割合で選択した多数の改良杭について回転式貫入削孔機による削孔を行い、削孔時試験と当該削孔の深度方向の密度検層の調査、又は当該削孔の深度方向に密度検層及び弾性波速度検層を行う調査を含む所謂後の調査により得られた各データを前記の関係式へ代入して換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であり、上記後の調査は、全数検査又はそれに近い多数の改良杭について実施するから、本発明の品質評価方法で得られる換算一軸圧縮強度qu’は、いわば実データに近い内容、又は実データを反映した内容ということができる。したがって、既往技術の所謂推定値とは異なって、信頼性と精度が極めて高い品質評価値である。本発明の品質評価方法は、上記後の調査を、通常のボーリングに比較して削孔速度が1日当たり100m~350mと非常に速い回転式貫入削孔機を使用して、現地施工改良杭Bを構成する杭状改良体について削孔調査を行うから、地盤改良施工機が1機あたり1日にせいぜい10本程度の改良杭施工能力でしかない現状と比較考量すれば、改良杭の全数に近く削孔調査を行うことが容易に可能であり、その結果、精度及び信頼性が極めて高い品質評価値が得られる。従って、本発明の評価方法で評定した換算一軸圧縮強度qu’の平均値を、指針などで定めた合格判定値と比較して品質評価を行った数値は、当然、精度及び信頼性がすこぶる高い内容といえる。請求項1に記載した発明の最良の実施形態請求項1の発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法は、セメント改良地盤からコアを採取して一軸圧縮強度試験のみ行う代替法として、削孔時試験と密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であり、以下の手順で実施する。先の調査a1図2Bに例示した現地施工改良杭B及び同図2Aに例示した現地試験施工改良杭Aが特定の材令、例えば材令28日となった時点で、夫々のセメント改良杭B又はAを構成するセメント改良杭以下、単に改良杭という。の黒丸で示す位置に、深度方向のコア抜き21を行う。具体的には図3に示した如く、土層毎に深度方向に異なる位置から複数のコア23を採取し、それを成形してコア供試体No1~No3を作成する。そして、各コア供試体No1~No3について一軸圧縮強度試験と室内密度測定を行う。その一方では、図2の現地施工改良杭B及び現地試験施工改良杭Aを構成する改良杭のうち、上記黒丸で示すコア抜き21の位置と同じ4軸形状改良杭BまたはAに属する一つに、図2中に白抜き丸で示すように、回転式貫入削孔機により削孔を並行して行い、同削孔22を計測する削孔時試験を行う。ここで更なる説明を行うと、図2Aに例示した現地試験施工改良杭A及び同図2Bに例示した現地施工改良杭Bは、公知の4軸地盤改良機により、施工単位B1~B5を表示したように所謂ラップ施工を行っている。つまり上述した先の調査を行うべく上記黒丸で示す位置にコア抜き21を行ったコア抜き21と、白抜き丸で示す位置に行った削孔22とは、それぞれ同一の施工単位図示例は4軸杭に属するセメント改良地盤改良杭について実施したものと考えて良い。即ち、4軸形状の改良杭はそれぞれ、同一の施工条件で実施されるので、4軸形状改良杭の内部は同一に施工されたものとみなせる。a2請求項1に係るセメント改良地盤の品質評価方法の異なる手順は、上記セメント改良杭A又はBを構成する改良杭について回転式貫入削孔機により削孔して計測する削孔時試験を行うほか、同じ削孔22において深度方向の密度検層の調査を行う。以上のa1又はa2が先の調査である。回転式貫入削孔機による削孔は、具体的に図示することを省略したが、例えばセンシングマシンを中心にセンシングロッド、及び地上計測装置とで構成される既知のロータリーサウンディング装置専用ボーリングマシンを使用し、ロータリサウンディング手法として実施される。回転式貫入削孔機による削孔速度は、1日あたり100m~350mに及ぶ。一方、上記段落番号[0019]で説明したとおり、4軸改良処理機で1日当たり施工できる改良杭の延べ長さは、深度10mの改良杭の場合は10コラム、深度20mの改良杭の場合は5コラムであるとき、100mと算定される。従って、前記回転式貫入削孔機による削孔22は、4軸改良処理機によるセメント改良地盤の施工の進捗にしたがい、一定の材令例えば材令28日毎に、順次全数の改良杭について削孔を進めて削孔時試験を実施できる。削孔時試験の測定項目は、削孔速度Rcm/秒、ロッド回転数nrpm、推力=貫入抵抗=ビット荷重W、掘削トルクNm、水圧kN/m2である。上記黒丸で示す位置のコア採取コア抜き21は、ボーリング機械ロータリボーリングマシンにより実施する。具体的にはロータリー式二重管サンプラーやロータリー式三重管サンプラー、ロータリー式スリーブ内蔵二重管サンプラーなどを使用し、例えばφ65~φ85mm程度のコアを採取する。採取したコアを成形したコア供試体No1~No3についての一軸圧縮強度試験は、例えばひずみ制御式一軸圧縮試験機を使用して実施する。必要に応じてコア供試体の湿潤密度も測定する。密度検層は、上記回転式貫入削孔機による削孔22の深さ方向に行い、γ線の散乱強度が物質の密度と関係があることを利用して、孔壁部地盤の密度を測定する方法として実施する。削孔22内に放射性物質線源、及び検出器を内蔵したゾンデを孔底まで降下させ、圧着装置により削孔22の一方の孔壁へ圧着させながらゾンデを上昇させ、γ線のカウント数を連続的に検出する方法として行う。密度値はγ線カウント数から較正曲線をもとに変換して得られる。上記回転式貫入削孔機としては、先端ビットを回転させながら改良杭を削孔する油圧式を使用できる。因みに削孔時試験を行う場合のボーリングマシンは、自動制御機構を搭載して削孔する構成であり、削孔時の推力Nビット荷重W、削孔トルクTと、削孔速度R、及び回転速度nなどを計測できる専用のボーリングマシンが使用される。関係式の組み立てb次に、請求項1の発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法の手順として、上記段落番号[0021]と[0023]で説明したa1又はa2いずれかの先の調査で得られた一軸圧縮強度quと湿潤密度ρt及び削孔時試験により得たデータである削孔速度R、ロッド回転数n、ビット荷重W、トルクTを用い回帰分析して回帰式関係式を組み立てる。上記回帰式の基本的考え方は、求めたい目的変数をY、前記Yを説明するための説明変数をX1、X2とするとき、Y=aX1bX2の線型回帰とする。これに本発明が採用する上記の一軸圧縮強度quと湿潤密度ρtを用いると、関係式は下記[数1]に示す回帰式となる。[数1]quaρtbRcndWe但し、Rは削孔速度、nはロッド回転数、Wはビット荷重を示す。測定項目にはトルクTもあるが、トルクTとビット荷重Wは相関が高いため、いずれか一方を採用すれば足りる。上記[数1]の回帰式で両辺の対数をとると線型回帰となる。即ち、上記先の調査で得られた削孔時試験のデータである削孔速度R、回転数n、ビット荷重W、及び湿潤密度ρt、一軸圧縮強度quの具体的なデータ数値を、上記数1へ代入して重回帰分析を行うことにより、上記のパラメータa、b、c、d、eが求まる。削孔時試験を、削孔速度R及び回転数nを一定にして行うと、上記[数1]は、下記した[数1’]のとおり簡単な式となる。[数1’]quaρtbWe後の調査c次に、上記回転式貫入削孔機を使用して、図2の現地施工改良杭Bの全量、又は一定の割合で選択した多数の改良杭を削孔して削孔時試験を行う。更にその削孔22において深度方向の密度検層を行う後の調査を行う。因みに、図2Bに示す現地施工改良地盤Bにおいては、後の調査を、4軸形状の施工単位B1~B3~B5で構成される全ての改良杭を選択した場合を示している。上記段落番号[0022]において説明したとおり、4軸形状をなす改良杭同一条件で造成されたとみなせるので、実質的に全量全ての改良杭Bの調査が行われたとみなせることを理解されるであろう。現地施工改良地盤の一軸圧縮強度の合否判定上記先の調査で組み立てた上記[数1]又は[数1’]の関係式に、上記後の調査で得られた削孔時試験のデータ、及び密度検層のデータを代入することにより、目的とする換算一軸圧縮強度qu’を求めることができる。通常の合否判定は、図2A、Bに黒丸で示すコア採取の位置21において採取した1本の改良杭について、図3に示した如く深度方向の複数箇所から取得したコア供試体No1~No3の一軸圧縮強度qu’の平均値を求め、更にその平均値が指針等例えば建築センター指針で定めた合格判定値よりも大きいか否かを比較、確認することにより行われる。本発明ではそれらに加え、図2A、Bに白丸で示す削孔位置22後の調査位置において、同じ土層の換算一軸圧縮強度qu’を得ることが可能となり、図2Bに例示した現地施工改良杭Bの一軸圧縮強度の合否を評価することができる。後の調査は、現地施工改良杭Bについて、実質全量調査に近い内容で行うから、本発明によるセメント改良地盤の一軸圧縮強度の合否判定は、実体に即して極めて的確に行われ、高い精度と信頼性が得られる。請求項2の発明の実施形態次に、請求項2の発明に係るセメント改良地盤の品質評価方法の実施形態も、上記請求項1に記載した発明とほぼ同様の考えと手法に基づいている。先の調査即ち、コア供試体の一軸圧縮強度試験の代替法として、せん断波速度Vsと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法であり、図2Bに例示した現地施工改良杭B又は図2Aの現地試験施工改良杭Aが特定の材令に至った時点例えば28日で、下記a1’~a3’のいずれか一の調査先の調査を行う。a1’図2Bのように施工した現地施工改良杭B、及び同図2Aの現地試験施工改良杭Aが特定の材令例えば28日に至った時点で、それらを構成する改良杭について、図2A、B中に黒丸で示す位置でコア抜き21を行い、採取したコアを成形してコア供試体No1~No3を作成し、同コア供試体No1~No3の一軸圧縮強度試験を行うほか、弾性波速度及び湿潤密度の測定を行う。この場合の順序は、先ず弾性波速度及び湿潤密度の測定を行い、次いで一軸圧縮強度試験を行う。a2’或いは同上のコア供試体No1~No3について、一軸圧縮強度試験を行うほか、図2A、Bのセメント改良杭A、Bを構成する改良杭のうち、上記コア抜き21を行った改良杭に隣接する同列位置の改良杭について、図2中に白抜き丸で示す位置に回転式貫入削孔機による削孔22を行い、同削孔22において弾性波速度検層及び密度検層の調査を行う。なお、前記の削孔を行わず、コア抜き21によるコアで弾性波速度検層及び密度検層の調査を兼ねることもある。a3’或いは上記コア供試体No1~No3の一軸圧縮強度試験と湿潤密度測定を行うほか、上記セメント改良杭A、Bについて回転式貫入削孔機により行った削孔22において弾性波速度検層の調査を行う。なお、弾性波速度検層と密度検層の調査は、コア抜き21の位置で兼ねることもできる。上記したa1’~a3’のいずれか一つが先の調査である。一軸圧縮強度試験におけるコア供試体の弾性波速度測定は、一軸圧縮強度試験の前に、つまりコア供試体が破壊される以前の工程で、超音波発生装置を用い、超音波パルス法による測定として行うことができる。超音波測定装置は、超音波発生装置とシンクロスコープとで構成されたものなどがある。また、弾性波速度検層は、上記回転式貫入削孔機による削孔22の深さ方向に行う。具体的には、地表で起振し、孔内で受信するダウンホール法、又は孔内で起振し孔内で受信するサスペンション法の実施によるのが一般的である。後者のサスペンション法は、深度1m毎に弾性波速度Vs、Vpを計測できるのでより好ましい。因みに、上記コアの採取を行う手段と方法、及び作成したコア供試体の一軸圧縮強度試験の手段と方法、並びにコア供試体の湿潤密度測定の手段と方法、そして、その後に前記削孔22において深度方向の弾性波速度検層と密度検層の調査を行う手段と方法は、それぞれ上記段落番号[0026]、及び後述する段落番号[0043]と[0044]において説明する内容であるから参照されたい。関係式の組み立てb上記a1’~a3’に記載したいずれか一つが先の調査である。先の調査により得られた一軸圧縮強度quとせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtを用いて回帰式関係式を組み立てる。その一例を示すと、下記の[数2]に示す回帰式となる。[数2]Vs2aρtbquc上記[数2]の回帰式で両辺の対数をとると、上記[数1]と同様に線型回帰となり、重回帰分析が容易になる。先の調査で得られた湿潤密度ρt、せん断波速度Vs及び一軸圧縮強度quのデータ組を用いた重回帰分析から、上記[数2]の各パラメータa、b、cを決定することができる。先の調査に基づく上記関係式[数2]へ、以下に説明する後の調査で得られた湿潤密度ρt及びせん断波速度Vsのデータ組を代入すると、換算一軸圧縮強度qu’を求めることができる。後の調査c更に、回転式貫入削孔機を使用して、図2Bの現地施工改良杭Bを構成する改良杭の全量、又は一定割合で選択した多数の改良杭、図2の例で言えば、各4軸改良杭B1~B3~B5それぞれの単位で、白抜き丸22で示した位置の改良杭を削孔し、同削孔22の深度方向の弾性波速度検層及び密度検層の調査を行う。具体的には、回転式貫入削孔機を使用してセメント改良地盤改良杭について削孔を行い、弾性波速度検層は、地表で起振し、孔内で受信するダウンホール法、又は孔内で起振し孔内で受信するサスペンション法の実施によるのが一般的である。後者のサスペンション法は、深度1m毎に弾性波速度Vs、Vpを計測できるのでより好ましい。また、密度検層は同削孔22の中へ線源ガンマー線と検出器を搭載したプローブゾンデを挿入し、それを順次下降させながら密度検層を深度方向に行なう。弾性波速度検層は、せん断波S波の速度Vsのみの検層であっても良いが、粗密波P波の速度Vpも合わせて検層すると、動的弾性定数Edとポアソン比νdをも算定できて好ましいこの点は室内で行う超音波パルス試験でも同じことが言える。。密度検層では、深度方向の湿潤密度ρtが得られる。因みに、図2において、一定割合で選択した改良杭の後の調査により、実質的に全量全ての改良杭の調査に等しい結果が得られることは上記[0028]で説明したとおりである。本発明による品質評価方法では、対象土について、砂分が多いものから少ないもの細粒土にランク分けできる物理定数を探すことにした。その物理定数として、含水比と密度湿潤密度、乾燥密度を挙げることができる。そこで本発明では、密度として湿潤密度を採用した。その理由は、第一に密度検層で直接求められるデータは湿潤密度ρtであること、第二に、後の段落番号[0036]で説明するとおり、せん断波速度と剛性との間の関係については湿潤密度ρtを用いており、本発明はその関係式を採用したからである。また、回転式貫入削孔機を使用して削孔したセメント改良杭の削孔中へプローブを挿入し、それを順次下降させながら深度方向へ連続的に湿潤密度を測定する密度検層を実施できるからでもある。現地施工改良杭Bの一軸圧縮強度の合否判定上記先の調査で得られた関係式[数2]へ、当該後の調査で得られたせん断波速度Vs及び湿潤密度ρtのデータを代入して換算一軸圧縮強度qu’を求め、図2Bの現地施工改良杭Bの一軸圧縮強度の合否を評価する。現地施工改良杭Bについて、上記回転式貫入削孔機による削孔において後の調査を実施して得られたデータを用い、上記[数2]の両辺の対数をとり、qu、ρt、Vsに各データを入力する重回帰分析により、数2の各パラメータa、b、cを求めることができる。本発明によれば、段落番号[0029]で説明したように通常行われる、1本の改良杭について、図3に示すように深度方向の複数箇所から採取したコア供試体No1~No3の一軸圧縮強度quの平均値を求め、更にそれらの平均値が指針等例えば建築センタ-指針で定めた合格判定値よりも大きいか否かを確認する方法に加え、図2A、Bに白丸22で示す各削孔位置後の調査位置において、先の調査で得たコア供試体No1~No3と同じ土層の換算一軸圧縮強度qu’を得ることが可能となり、現地施工改良杭Bの実体に即して、一軸圧縮強度の合否を評価することになるから、高い精度と信頼性を保証できる。本発明によれば、上記したように、先の調査と後の調査で得られた湿潤密度のデータを用いることにより、改良砂質土と改良粘性土で異なる算定式は一つに纏まり、実用的な使用が可能になる。上記弾性波速度検層及び密度検層により得られたせん断波速度Vsと湿潤密度ρtから換算一軸圧縮強度qu’を得る方法は、次のように行う。等方弾性理論によると、せん断剛性Gdと、動的弾性定数Ed、及びポアソン比νdに関しては、下式1~3が知られている。Gd=ρtVs21Ed=21νdGd2νd={Vp/Vs2-2}/{2/Vp/Vs2-1}3また、統計処理した改良杭の換算一軸圧縮強度qu’とせん断剛性Gdに関する研究成果によれば、下式4が知られている。Gd=aρtbquc4従って、下式5が成立する。Gd=ρtVs2=aρtbquc5上式のVs2を目的変数として、ρt、quを説明変数とする下記の[数3]が得られる。[数3]Vs2aρtb’quc但し、b’=b-1である。そこで上記[数3]の各パラメータa、b’、cを重回帰分析にて決定すれば良いことがわかる。上記[数3]の各パラメータa、b’、cを決定するためには、上記段落番号[0030]で説明したとおり、別途に行った先の調査で得られる換算一軸圧縮強度qu’の利用が行われる。即ち、上記同様にして選定された図2Aの現地試験施工改良杭Aの改良杭、又は図2Bの現地施工改良杭Bの改良杭がそれぞれ特定の材令たとえば材令28日となった時点で、同改良杭についてコアボーリングによるコアの採取を行い、それを試験室へ運搬し成形してコア供試体を作り、同コア供試体の一軸圧縮強度試験を行い、一軸圧縮強度quのデータを集める。上記[数3]のパラメータa、b’、cを決定した上で、上記[数3]式へせん断波速度Vsと湿潤密度ρtを与えると、換算一軸圧縮強度qu’を得ることができる。こうして上記[数3]の重回帰分析で得られた各土層における換算一軸圧縮強度qu’の平均値を建築センター指針に定めた合格判定値と比較して、同判定値よりも大きいか小さいかの合否判定により品質評価を行う。以下に、本発明の実施例1を説明する。この実施例1は、上記請求項1に係る発明に関するもので、コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、削孔試験データと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法の実施例である。この実施例1は、4軸改良処理機を使用して、図2Aの現地試験施工改良杭Aを図4Aに示した改良深度7mまで、図2Bの現地施工改良杭Bは、図4Bに示した改良深度11mまで施工した。材令28日に至った時点で、調査を次のように実施した。図4A、Bは、改良地盤を施工した改良杭の土質構成を具体的に示している。回転式貫入試験の測定項目は、削孔速度Rcm/sec、回転数nrpm、推力=貫入抵抗=ビット荷重W又はN、トルクTNm、水圧kN/m2とした。回転式貫入削孔機としてはロータリーサウンディング装置を使用した。先端ビットにはドラッグビットを採用し、削孔速度0.3cm/sec、回転数60rpmは一定値で調査を行った。先の調査としては、図2Aの現地試験施工改良杭Aにおける改良杭の1本と、同図2Bの現地施工改良杭Bの中から選定した1本の改良杭に削孔回転貫入試験を行なった。また、同列の4軸改良杭に属する1本の改良杭についてコア抜きを行い、同コア供試体の一軸圧縮強度試験を行った。コアの採取は、ボーリング機械ロータリーボーリングマシンによりφ65mmのコアを採取した。現地試験改良杭A及び現地施工改良杭Bにおける土層構成は、図4A、Bに示した通りである。後の調査は、現地施工改良杭Bを構成する4軸形状の改良杭の中から選定して行った。上記先の調査は、一軸圧縮強度試験と回転貫入試験を、深度1m毎に得たコア供試体の平均一軸圧縮強さ、平均湿潤密度、平均トルクとして纏めた結果を、図8に示す表-1に示した。但し、同表-1では回転貫入試験の上記した測定項目のうち、トルクTNmのみを示した。その理由は、既述したように削孔速度と回転数を一定にして試験したこと、及び推力WとトルクTは相関が高いためどちらかを選定できるところ、今回はトルクTの方が相関が高かったためである。ロータリーサウンディング装置を使用した場合の換算一軸圧縮強度qu’値は、上記の段落番号[0026]で説明した[数1]のとおり、quaρtbRcndWeにより表される。或いは上記推力=ビット荷重WとトルクTとの相関性を考慮し、今回はトルクTの方が相関が高いとして選定したトルクTを用いて、下記の式qu’aρtbRcndTeでも表される。よって本実施例1では、上記のトルクTを選択した。しかも上記したとおり、削孔速度Rは0.3cm/sec、回転数nは60rpmの一定値で調査を行ったので、上記した[数1]式は、更に下記のとおり簡略な式になった。quaρtbTe更に、上記図8の表-1に示す調査データに基づく重回帰分析の結果、求める換算一軸圧縮強度qu’の式は、下記[数4]のとおりになった。[数4]qu26.9073ρt6.5333T0.26264よって図8の表-1には、上記数4に基づいて演算した換算一軸圧縮強度qu’を併せて記載した。重回帰分析における決定係数R2は0.90であり、現地から採取したコア供試体の一軸圧縮強度qu値の予測としては、良好であると判断できる。因みに図5には、コア供試体の一軸圧縮強度qu値と換算一軸圧縮強度qu’値の比較表を示したが、両者は良く一致していることを理解できる。図9に示す表-2は、後の調査における現地施工改良杭の測定データと換算一軸圧縮強度qu’の一例を示す。この実施例2は、上記請求項2に係る発明の実施例に関するもので、コアの一軸圧縮強度試験の代替法として、せん断波速度Vsと密度検層データから換算一軸圧縮強度qu’を求める方法の実施例である。この実施例2は、4軸改良処理機を使用した現地試験施工改良杭A図2A参照と現地施工改良杭B図2B参照が、材令28日に至った時点で、図6A、Bに示した如く改良深度8m、及び改良深度11mまで施工して調査を実施した。図6A、Bは、上記現地試験施工改良杭Aおよび現地施工改良杭Bにおける土層構成を示している。先ず先の調査としては、現地試験施工改良杭A図2A参照について、回転式貫入削孔機による削孔と、コア採取を行った。後の調査は、現地施工改良杭B図2B参照を構成する4軸形状改良杭の中から選定した改良杭について行った。先の調査では、採取したコアの一軸圧縮強度試験と湿潤密度の測定を行い、更にコアを採取した孔で弾性波速度検層を行った。弾性波速度検層は、地表で起振し、孔内で受信するダウンホール法を実施した。それぞれの調査結果を図10に示す表-3に、せん断波速度Vs、平均湿潤密度ρt、平均一軸圧縮強度quの各データにまとめて示した。上記した各調査データから、換算一軸圧縮強度qu’値は、上記段落番号[0032]で説明した下記[数2]の式で表される。[数2]Vs2aρtbqucそして、上記図10の表-3に示す各調査データに基づく重回帰分析の結果、換算一軸圧縮強度qu’は、下記[数5]式のとおりになった。[数5]Vs2919.3ρt5.76969qu0.39308そこで図11に示す表-4中に、上記の[数5]に基づいて演算した換算一軸圧縮強度qu’値も併せて記載した。重回帰分析における決定係数R2は0.89であり、現地から採取したコア供試体の一軸圧縮強度qu値の予測としては良好であると判断できる。次に、図7には、現地試験施工改良杭A図2参照の改良杭から採取したコア供試体の一軸圧縮強度qu値と、上記換算一軸圧縮強度qu’値との比較表を示した。それぞれにおけるコア供試体の一軸圧縮強度qu値と換算一軸圧縮強度qu’値が良く一致していることを理解できた。次に、図11の表-4は、現地施工改良杭B図2B参照を構成する4軸形状改良杭について行った後の調査における、測定データと換算一軸圧縮強度qu’の一例を示している。以上に本発明を実施形態と実施例に基づいて説明したが、本発明は上記実施例1、2等の記載内容に限定されるものではない。本発明の要旨、及び技術思想を逸脱しない範囲で、当業者が必要に応じて行う設計変更や応用、変形として種々な態様で実施され得ることを、念のため申し添える。