"太陽電池モジュール又太陽電池アレイを支持する架台の基礎構造であって、前記架台が設置される箇所に埋設される筒状杭と、前記筒状杭の上端部にその周方向に移動可能に取り付けられる調整用基台と、前記調整用基台に設けられる細長状の調整穴と、前記細長状の調整穴にその長手方向に移動可能に取り付けられ、前記架台の下端に設けられる金具と前記調整用基台とを接続する調整兼接続部材と、を備え、前記調整用基台は、前記架台の脚部の軸心と前記筒状杭の軸心との芯ずれにあわせて前記筒状杭の周方向に沿って移動させて前記筒状杭の上端部に固定され、前記調整兼接続部材は、前記架台の脚部の軸心と前記筒状杭の軸心との芯ずれにあわせて前記細長状の調整穴の長手方向に沿って移動させて前記金具の中央部に設けた固定穴を介して前記金具と前記調整用基台とを接続することを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記金具は、前記架台の下端にあらかじめ溶接により固定されることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記金具は、方形板状で、その隅部にボルト等の締付部材の取り付け穴が設けられ、前記金具は、前記締付部材を介して前記架台の下端に固定されることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記金具は、前記調整用基台に対して平行な上板、下板及び前記調整用基台に対して直角でこれら上板と下板との間に配置される中間板とを有し、前記下板に前記調整兼接続部材の固定穴が設けられ、前記上板にボルト等の締付部材の取り付け穴が設けられ、前記金具は、前記締付部材を介して前記架台の下端に固定されることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1乃至4の何れか一項に記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記調整用基台は、前記筒状杭の上端部の開口部内に周方向に移動可能に嵌合する直径を有する円盤状で、前記細長状の調整穴は前記調整用基台の径方向に延びるように設けられていることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。太陽電池モジュール又太陽電池アレイを支持する架台の基礎構造であって、前記架台が設置される箇所に埋設される筒状杭と、前記筒状杭の上端部外周面にその周方向に移動可能に取り付けられるリング状の調整用基台と、前記調整用基台にその周方向に適宜間隔をあけて設けられる複数の長穴と、前記調整用基台に取り付けられる調整用円板と、前記調整用円板にその周方向に適宜間隔をあけて設けられる複数の調整長穴と、前記長穴と前記調整長穴を介して前記調整用円板を前記調整用基台に固定する固定軸と、前記調整用円板に固定され前記架台の脚部に接続される接続部材と、を備え、前記調整用基台は、前記架台の脚部の軸心と前記筒状杭の軸心とのずれにあわせて前記筒状杭の周方向に沿って移動させて前記筒状杭の上端部外周面に固定され、前記調整用円板は、前記架台の脚部の軸心と前記筒状杭の軸心とのずれにあわせて前記調整用基台上で移動調整して前記固定軸を前記調整長穴から前記長穴に挿入して前記調整用基台に固定されることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。請求項1乃至6の何れか一項に記載の太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造において、前記筒状杭は、円筒状杭本体の下端部側の外周面に螺旋翼を設け、下端底部に先端掘削刃を設けてなることを特徴とする、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造。上述した杭を使用する基礎構造では、コンクリートを打設しなくても済むことから施工時間を短縮し、施工コストを安く抑えることが可能ではあるが、杭を打ち込む際、例えば地中に僅かな障害物があっても、所定の場所からずれた位置に杭が埋設されて、杭の軸心と架台脚部の軸心とがずれてしまうことがある。このような芯ずれ施工誤差に対処するために上述した基礎構造では、杭の上端部と架台脚部とをそれらの外径より大きな内径を有するコンクリート製ブロックからなる筒状の支持部を介して接続するようにしている。しかしながら、芯ずれの度合により内径の異なる複数の支持部を予め準備する必要がある。また、杭や脚部と支持部との間に生じた隙間にコンクリートを充填し、養生する必要があることから、手間がかかる。特に、太陽電池モジュールを複数並列に接続した太陽電池アレイの架台の場合にあっては、風圧等に耐えられるように打ち込む杭の本数が多く、杭と架台脚部との接続作業量は膨大で、接続作業の簡素化が要望されている。本発明は杭と架台脚部との接続作業が容易で、施工時間の短縮及び施工コストの低廉化を図ることが可能な、太陽電池モジュール又は太陽電池アレイ用架台の基礎構造を提供することを目的とする。本発明の請求項1に記載の基礎構造は、架台が設置される箇所に埋設される筒状杭と、筒状杭の上端部にその周方向に移動可能に取り付けられる調整用基台と、調整用基台に設けられる細長状の調整穴と、細長状の調整穴にその長手方向に移動可能に取り付けられ、架台の脚部の下端に設けられる金具と調整用基台とを接続する調整兼接続部材と、を備え、調整用基台は、架台の脚部の軸心と筒状杭の軸心との芯ずれにあわせて筒状杭の周方向に沿って移動させて筒状杭の上端部に固定され、調整兼接続部材は、架台の脚部の軸心と筒状杭の軸心との芯ずれにあわせて細長状の調整穴の長手方向に沿って移動させて金具の中央部に設けた固定穴を介して金具と調整用基台とを接続することを特徴とする。本発明の基礎構造によれば、架台脚部の軸心と筒状杭の軸心との芯ずれを調整して筒状杭の上端部と架台脚部の下端とを接続することができ、杭と架台との接続作業が容易で、施工時間の短縮及び施工コストの低廉化を図ることが可能である。本発明の基礎構造の第1、第2実施例及びその変形例図1a、b乃至図8a、b、c参照では、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSを支持する架台10図11参照が設置される敷地の所要箇所例えば図12に符号Cで示す架台10の脚部11が設置される箇所にそれぞれ埋設される筒状杭として、例えば、図10に示すように、翼付き鋼管杭20が使用される。この翼付き鋼管杭20は、鋼管製の杭本体21の下端側外周面にほぼ一巻きの螺旋翼22が設けられ、また杭本体21の下端底部に先端掘削刃23が設けられている。なお、筒状杭としては、図10に示す翼付き鋼管杭20に限定されるものではない。翼付き鋼管杭以下鋼管杭と記す20は、杭本体21の上端部に接続した回転押し込み装置オーガー図示せずにより、杭本体21を地面に起立させた状態で回転させ、螺旋翼22を地盤中に食い込ませることにより、螺旋翼22の回転推進で杭本体21が地中に押し込まれる。地中に埋設された鋼管杭20は、荷重や引き抜き力が作用しても螺旋翼22などによって地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。しかし、地中に埋設する過程で地盤などの影響によって杭本体21が螺旋翼22の傾斜方向に回転移動して水平方向に変位すること芯ずれを起こすことがある。すなわち、本来の埋設予定地点から水平方向に変位して埋設されることがある施工誤差が生じることがある。本発明者等は約3,500本の鋼管杭20を埋設した過去の実績について、そのデータを詳細に解析したところ、10mm以内の芯ずれが約30、10mm超え20mm以内の芯ずれが約40、20mm超え30mm以内の芯ずれが約30あることが判明した。芯ずれを起こす方向は一定せず様々であり、芯ずれ量も10mm乃至30mmの範囲で様々であり、このため鋼管杭20に架台10の脚部11図11参照を直接接続することが困難である。本発明の基礎構造は、杭の上端に芯ずれ調整機構を介在させて杭と架台脚部とを接続するものであって、従来技術のようにコンクリート製ブロックからなる筒状の支持部を介して接続しなくても済むようにしたものである。以下、本発明の基礎構造の各実施例及びその変形例について説明する。図1a、b乃至図3a、bは本発明の基礎構造の第1実施例を示す。本第1実施例の基礎構造は、鋼管杭20図10参照と、鋼管杭20杭本体21の上端部に取り付けられる調整用基台30と、調整用基台30に設けられる細長状の調整穴31と、調整穴31にその長手方向に沿って移動可能に取り付けられる調整兼接続部材32とを備える。架台10の脚部11図11参照としての角形鋼管11a図2a、b等参照には、その下端に金具40が設けられる。調整兼接続部材32は調整用基台30と金具40とを接続する。鋼管杭20の上端部に配置されるこれら調整用基台30、調整穴31及び調整兼接続部材32が芯ずれ調整機構Mを構成する。なお、架台10の脚部11図11参照としては、本第1実施例で示した角形鋼管11aの他にH鋼、円形鋼管などが使用される場合がある。芯ずれ調整機構Mは、鋼管杭20の埋設時に生じた芯ずれ施工誤差に応じて調整用基台30及び調整兼接続部材32を移動調整することにより、鋼管杭20と架台10の脚部11下端とを支障なく接続できるようにしたものである。前記調整用基台30は、杭本体21の上端開口部24内にその周方向に移動可能に嵌合される直径を有する肉厚の円盤から形成され、前記細長状の調整穴31はこの調整用基台30の中央を通って円盤の径方向直径方向に延びるように設けられる。前記調整穴31の長手方向の長さは、鋼管杭20を回転埋設した際に生じる最大の芯ずれ量に対処可能な寸法に設定される。前記調整用基台30は、鋼管杭20の芯ずれ方向にあわせて移動回動調整した後、杭本体21の上端開口部24内に溶接などの固定手段によって固定される。前記調整用基台30の裏面には前記調整穴31に沿って断面ほぼU字状のカバー33が設けられる。このカバー33は、前記調整穴31に移動可能に取り付けられた前記調整兼接続部材32が杭本体21内部に落下するのを防止するとともに、ボルトの空廻りを防止するものである。前記調整兼接続部材32は、例えば有頭ボルトからなり、前記調整用基台30の表面側から突出して前記金具40の中央部に設けた固定穴41を貫通し、この貫通した部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けることにより記調整用基台30鋼管杭20と前記金具40とを接続する。前記金具40は、前記調整用基台30と同様に肉厚の円盤から形成され、前記鋼管杭20の軸心が前記脚部11角形鋼管11aの軸心から偏心して地中に埋設されても前記鋼管杭20杭本体21から外れないようにその直径が前記杭本体21や前記調整用基台30の直径よりも大きく設定されている。なお、前記金具40は円盤状の他に方形板状に形成してもよい。前記金具40は前記角形鋼管11a図2a、b等参照の下端に設けられているが、本第1実施例では前記調整用基台30に前記調整兼接続部材32を介して接続された後に前記角形鋼管11aの下端に溶接などの固定手段により固定される。なお、前記金具40を前記角形鋼管11aの下端に予め溶接により固定しておいてもよい。この場合、例えば前記角形鋼管11aの下端側に予め窓穴を形成しておき、この窓穴を介して前記固定穴41を貫通した前記部分32aの箇所にワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けるようにしてもよい。かくして鋼管杭20と脚部11の接合作業が容易になる。本第1実施例では、例えば、図6aに示すように、鋼管杭20杭本体21が、その軸心Aが架台10の脚部11角形鋼管11aの軸心Bからずれて埋設された場合に、まず調整用基台30を杭本体21の上端開口部24内図2a参照で周方向に移動回動させて調整穴31の一部が軸心Bにかかるようにする。すなわち、調整穴31の長手方向に延びる軸線上に軸心Bが位置するように芯ずれの方向にあわせて調整用基台30を上端開口部24内で移動回動調整する。そして、調整用基台30を杭本体21の上端開口部24内に溶接などの固定手段によって固定する。この後、調整兼接続部材32を調整穴31内でその長手方向に沿って移動させて軸心Bと一致させる。すなわち、芯ずれ量がゼロになるように芯ずれ量にあわせて調整兼接続部材32を調整穴31内で移動調整する。そして、金具40をその固定穴41が調整兼接続部材32と一致するようにして鋼管杭20杭本体21の上端部に載置し、固定穴41を貫通した調整兼接続部材32の部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けることにより調整用基台30と金具40とを接続し、架台10の脚部11図11参照である角形鋼管11aの下端を金具40に溶接などの固定手段により固定する。なお、図6aにおいて、鋼管杭20杭本体21の軸心Aが例えば架台10の脚部11角形鋼管11aの軸心B上に位置して芯ずれが生じていない場合、例えば図3a、bに示すような場合には、調整用基台30を杭本体21の上端開口部24内で周方向に移動回動させる必要はなく、また調整兼接続部材32を調整穴31内でその長手方向に沿って移動させる必要はない。金具40をその固定穴41が調整兼接続部材32と一致するようにして鋼管杭20杭本体21の上端部に載置し、固定穴41を貫通した調整兼接続部材32の部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けることにより調整用基台30と金具40とを接続し、架台10の脚部11図11参照である角形鋼管11aの下端を金具40に溶接により固定する。なお、図6bでは細長状の調整穴31の形状を軸心に対して対称としたが、図2bに示すように非対称でもよい。施工現場では、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSが敷設される敷地内に、例えば図12の符号Cに示す箇所にそれぞれ鋼管杭20を埋設し、その後、地面から露出した鋼管杭20上で複数本のヒモ図示せずを互いに交差直交するように張り、ヒモの各交点が架台10の脚部11の軸心B図6a参照に位置するようにしておく。換言すると、予め施工図面で設定した各脚部11の軸心Bが位置する敷地内の各箇所をヒモの交点で示しておく。そして、このヒモの交点を目印にして埋設された各鋼管杭20の芯ずれの方向及び芯ずれ量をチェックする。具体的には、各鋼管杭20について、上述したように調整用基台30を移動調整して芯ずれ方向を調整して鋼管杭20に固定し、次いで調整兼接続部材32を調整穴31内で移動調整してヒモの交点の真下に位置させ芯ずれ量がゼロになるように調整し、金具40をその固定穴41が調整兼接続部材32と一致するようにして鋼管杭20杭本体21の上端部に載置し、固定穴41を貫通した調整兼接続部材32の部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けて調整用基台30と金具40とを接続しておく。このように準備作業をした後、ヒモを取り外す。ヒモを外した後は、各調整兼接続部材32が施工図面で設定した脚部11の軸心Bが位置する敷地内の箇所を示すことになるので、調整兼接続部材32を目印に架台10を敷地内に搬入し、架台10の脚部11角形鋼管11aの下端を金具40に溶接により固定する。これにより、架台10が鋼管杭20によって支持される。一旦地中に埋設された鋼管杭20は、上述したように螺旋翼22図10参照などによって荷重や引き抜き力が作用しても地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。そのため、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSに風圧などが作用しても架台10脚部11が地面から浮き上がるおそれがなく、また太陽電池モジュール又太陽電池アレイSや架台10などの自重で脚部11が地面に沈下するおそれがない。本第1実施例の基礎構造によれば、埋設された鋼管杭20の芯ずれ方向や芯ずれ量をチェックし、調整用基台30を鋼管杭20の上端開口部24内で周方向に移動調整回動調整し、次いで調整兼接続部材32を調整用基台30の調整穴31内で移動調整する構成なので、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能である。また、従来技術のように芯ずれの度合により内径の異なる複数種の支持部を予め準備する必要がなく、さらに杭や脚部と支持部との間に生じた隙間にコンクリートを充填し、養生する必要がなく、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる。図4a、bは図1a、b乃至図3a、bに示す第1実施例の基礎構造の変形例を示す。図4a、b中、図1a、b乃至図3a、bに示す部分と同一部分には同一符号を付してその説明を省略する。本変形例の基礎構造では、架台10の脚部11図11参照の下端に設けられる金具40aは円盤状ではなく方形板状で、溶接ではなく後述する接続軸43、ワッシャ44、ナット45からなる締付部材を介して前記架台10の脚部11の下端に固定される。前記金具40aの四隅にそれぞれ取り付け穴42が設けられ、これら取り付け穴42にそれぞれ接続軸43が取り付けられる。前記各接続軸43は、前記架台10の脚部11の下端にワッシャ44とナット45を介して接続される。これにより前記金具40aが架台10の脚部11図11参照の下端に接続される。本変形例では、芯ずれを調整した後、すなわち調整用基台30を鋼管杭20の上端開口部24内で周方向に移動調整回動調整して固定し、次いで調整兼接続部材32を調整用基台30の調整穴31内でその長手方向に移動調整した後、固定穴41aが調整兼接続部材32上に位置するように金具40aを移動させて調整用基台30上に載置する。そして、調整用基台30の表面側から突出して固定穴41aを貫通した調整兼接続部材32の部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けることにより、金具40aが調整用基台30に接続される。金具40aを調整用基台30に接続した後、金具40aを接続軸43、ワッシャ44、ナット45で架台10の脚部11図11参照の下端に接続する。これにより、架台10が鋼管杭20によって支持される。図4a、bは前記鋼管杭20の軸心上に前記金具40aの固定穴41aが位置した状態が図示されているが、これは前記鋼管杭20が芯ずれを起こさずに埋設された場合を示す。芯ずれを起こした場合には上述したように前記調整用基台30、前記調整兼接続部材32を移動調整し、前記金具40aの前記固定穴41aが前記調整兼接続部材32上に位置するように前記金具40aを移動させて前記調整用基台30に接続する。本変形例の基礎構造によれば、上述した本第1実施例の基礎構造と同様に、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能であり、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる他に、4本の接続軸43を介して架台10の脚部11図10参照の下端を鋼管杭20に接続するので、脚部11と鋼管杭20との接続強度を充分確保することが可能となる。なお、本変形例において、4本超え又は4本未満の接続軸43で架台10の脚部11を鋼管杭20に接続するようにしてもよい。図5a、b、cは図1a、b乃至図3a、bに示す第1実施例の基礎構造の別の変形例を示す。図5a、b、c中、図1a、b乃至図3a、bに示す部分と同一部分には同一符号を付してその説明を省略する。本変形例の基礎構造では、架台10の脚部11図11参照の下端に設けられる金具40bはほぼコ字状又はほぼU字状で、溶接ではなく後述する接続軸56、ワッシャ57、ナット58からなる締付部材を介して前記架台10の脚部11の下端に固定される。前記金具40bは、図5a、bに示すように、調整用基台30に対して平行な上板フランジ51、下板フランジ52及調整用基台30に対して直角で上下板51、52間に配置される中間板ウエブ53を有する。前記金具40bとして、例えば溝形鋼チャンネルを所定の寸法に切断したものが使用される。前記下板52の長手方向中央には固定穴41bが設けられる。この固定穴41bから調整用基台30の表面から突出した調整兼接続部材32の部分32aが貫通し、部分32aにワッシャ34を介してナット35が螺合して締め付けられる。これにより金具40bの下板52が調整用基台30に接続される。前記上板51の長手方向両端寄り箇所にはそれぞれ取り付け穴55が設けられる。これら取り付け穴55にはそれぞれ接続軸56が取り付けられる。なお、図面では接続軸56を2本取り付けた場合を示しているが、接続軸56の本数は2本に限定されず、例えば1本あるいは3本であってもよい。前記各接続軸56は、前記架台10の脚部11の下端にワッシャ57とナット58を介して接続される。これにより前記金具40bが架台10の脚部11図11参照の下端に固定される。本変形例では、芯ずれを調整した後、すなわち調整用基台30を鋼管杭20の上端開口部24内で周方向に移動調整回動調整して固定し、次いで調整兼接続部材32を調整用基台30の調整穴31内でその長手方向に移動調整した後、前記下板52の固定穴41bが調整兼接続部材32上に位置するように前記金具40bを移動させて調整用基台30上に載置する。そして、調整用基台30の表面から突出して前記固定穴41bを貫通した調整兼接続部材32の部分32aにワッシャ34を介在させてナット35を螺合し締め付けることにより、前記金具40bが調整用基台30に接続される。前記金具40bの下板52が、調整兼接続部材32により調整用基台30に固定された後に、前記金具40bの上板51が、前記接続軸56、前記ワッシャ57、前記ボルト58を介して架台10の脚部11図11参照に接続される。これにより、架台10が鋼管杭20によって支持される。前記金具40bをコ字状あるいはU字状にしたのは、調整兼接続部材32のボルトをナット35を回転して締め付ける際、ナット35の回転作業をやりやすくしたものである。図5b、cは、鋼管杭20が芯ずれを起こして埋設され、それにより調整兼接続部材32が調整穴31の長手方向一端側に移動調整され、この位置で金具40b下板52が調整用基台30に接続された状態を示している。なお、鋼管杭20の芯ずれ方向、芯ずれ量によっては、調整兼接続部材32が調整穴31の長手方向他端側に移動調整され、この位置で金具40b下板52が調整用基台30に接続される場合がある。あるいは調整兼接続部材32が調整穴31の長手方向中央に位置し、この位置で金具40b下板52が調整用基台30に接続される場合があるこれは鋼管杭20が芯ずれを起こさずに埋設された場合である。本変形例の基礎構造によれば、上述した本第1実施例の基礎構造と同様に、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能であり、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる他に、2本の接続軸56を介して架台10の脚部11図10参照の下端を鋼管杭20に接続するので、脚部11と鋼管杭20との接続強度を充分確保することが可能となる。図7a、b乃至図8a、b、cは本発明の基礎構造の第2実施例を示す。図7a、b乃至図8a、b、c中、図1a、bに示す部分と同一部分には同一符号を付してその説明を省略する。本第2実施例の基礎構造は、鋼管杭20図10参照と、鋼管杭20杭本体21の外周面に嵌合する穴61を有し且つ複数の長穴62を設けたリング状の調整用基台60と、複数の調整長穴64を設けた調整用円板63と、調整用円板63を調整用基台60に固定する固定軸65と、調整用円板63と架台10の脚部11図11参照とを互いに接続する接続部材66を備える。鋼管杭20の上端部に配置されるこれら調整用基台60、調整用円板63、固定軸65及び接続部材66が芯ずれ調整機構Mを構成する。芯ずれ調整機構Mは、鋼管杭20の埋設時に生じた芯ずれ施工誤差に応じて調整用基台60及び調整用円板63を移動調整することにより、接続部材66を架台10の脚部11に支障なく接続できるようにしたものである。前記調整用基台60は、図7a、bに示すように、鋼管杭20杭本体21の上端部外周面にその周方向に移動回動可能に嵌合され、鋼管杭20の芯ずれ方向にあわせて移動回動調整した後、杭本体21の上端部外周面に溶接により固定される。前記長穴62は、前記調整用基台60の周方向に沿って適宜間隔をあけて設けられている。前記長穴62は、前記調整用基台60の略周方向に延びている。図7bでは等間隔で長穴62を8個設けた場合を示しているが、これに限定されるものではない。前記調整用円板63は、図7a、bに示すように、前記調整用基台60とほぼ同じ外径及び肉厚を有し、その外周寄り部分前記調整用基台60と対向する部分に周方向に沿って前記調整長穴64が前記長穴62と対向するように適宜間隔をあけて複数設けられる。前記調整長穴64は前記調整用円板63の径方向に延び、前記長穴62と交差する。図7bでは等間隔で調整長穴64を4個設けた場合を示しているが、これに限定されるものではない。前記固定軸65は、例えば有頭ボルトで、前記調整長穴64から前記長穴62に挿入してナット67を螺合し締め付けることにより前記調整用基台60上に前記調整用円板63を固定する。前記調整長穴64はその長さ方向における寸法が前記長穴62と同じで、鋼管杭20を回転埋設した際に生じる最大の芯ずれ量に対処可能な大きさ寸法に設定される。したがって、芯ずれ量をゼロにするように前記調整用円板63を前記調整用基台60上で移動調整しても、前記固定軸65を前記調整長穴64から前記長穴62に挿入し、前記調整用円板63を前記調整用基台60に固定することが出来る。前記接続部材66は、図8a、b、cに示すように、前記調整用円板63に対して平行な上板フランジ68、下板フランジ69及調整用円板63に対して直角で上下板68、69間に配置される中間板ウエブ70を有する。前記接続部材66として、例えば溝形鋼チャンネルを所定の寸法に切断したものが使用される。前記接続部材66は、前記調整用基台60、前記調整用円板63の移動調整後に、その上板68が架台の脚部11図10参照の下端と向きにあうように方向調整をし、その下板69を前記調整用円板63の中央部分に溶接などで固定する。この後、前記上板68は、架台10の脚部11図10参照の下端に溶接により接続される。本第2実施例では、例えば図9に示すように、鋼管杭20杭本体21の軸心Aaが架台10の脚部11の軸心Bbからずれて鋼管杭20が埋設された場合に、先ず調整用基台60を杭本体21の上端部外周面に対して周方向に移動回動させて軸心Aaと軸心Bbとを結ぶ線の延長線L上に長穴62図7b、図8c参照のうち何れかを位置させる。すなわち、芯ずれの方向にあわせて調整用基台60を杭本体21の上端部外周面で移動回動調整する。そして、調整用基台60を杭本体21の上端部外周面に溶接などの固定手段によって固定する。この後、調整長穴64図7b、図8c参照が延長線L上から外れないようにした状態で調整用円板63を調整用基台60に対して図9に示す矢印X方向又はY方向に移動調整し、調整用円板63の中央部分を軸心Bbと一致させる。そして、調整長穴64から長穴62に固定軸65図7b、図8c参照を挿入し、ナット67図7a参照を螺合して締め付けることにより調整用円板63を調整用基台60に接続する。次いで調整用円板63の中央部分に接続部材66を架台10の脚部11の下端の向きにあわせて載置して溶接などの固定手段によって固定する。この後、接続部材66を架台10の脚部11の下端に溶接などの固定手段によって固定する。施工現場では、上述した第1実施例の場合と同じように、例えば図12の符号Cに示す箇所にそれぞれ鋼管杭20を埋設し、その後、地面から露出した鋼管杭20上で複数本のヒモ図示せずを互いに交差直交するように張り、ヒモの各交点が架台10の脚部11の軸心Bb図9参照に位置するようにしておく。そして、このヒモの交点を目印にして、埋設された各鋼管杭20の芯ずれの方向及び芯ずれ量をチェックする。具体的には、各鋼管杭20について、上述したように調整用基台60を杭本体21に対して移動調整して固定し、次いで調整用円板63を調整用基台60に対して図9の矢印X方向、Y方向に移動調整して芯ずれを調整して調整用基台60に固定する。次いで、調整用円板63の中央部分に接続部材66を固定する。このように準備作業をした後、ヒモを取り外す。ヒモを外した後は、各接続部材66の中央部分が施工図面で設定した脚部11の軸心Bが位置する敷地内の箇所を示すことになるので、接続部材66を目印に架台10を敷地内に搬入し、架台10の脚部11の下端を接続部材66に溶接により接続すると、架台10が鋼管杭20によって支持される。鋼管杭20は上述したように荷重や引き抜き力が作用しても地中に沈下し、地中から引き抜かれることはない。そのため、太陽電池モジュール又太陽電池アレイSに風圧などが作用しても架台10脚部11が地面から浮き上がるおそれがなく、また太陽電池モジュール又太陽電池アレイSや架台10などの自重で脚部11が地面に沈下するおそれがない。本第2実施例の基礎構造によれば、上述した本第1実施例の基礎構造と同様に、鋼管杭20の芯ずれを起こす方向が一定せず、また芯ずれ量も一定せず様々であったとしてもこれに対処することが可能であり、施工時間の大幅な短縮を図り、施工コストを低減することが可能となる他に、接続部材66により脚部11と鋼管杭20との接続強度を充分確保することが可能となる。"