"一次コイルを持つ給電パッドと、二次コイルを持つ受電パッドと、を備える給電装置において、前記パッドの一方に凸形の係合面を、他方にこれと嵌り合う凹形の係合面を設け、これら係合面は、円形または正多角形の中心を通る軸線上の1点に前記円形の円周または前記正多角形の各辺から収束する円錐または角錐の傾斜面を持つ形に設定され、前記給電パッドと前記受電パッドとの少なくとも一方が他方に対して前記係合面の軸線方向へ移動可能に構成され、前記給電パッドと前記受電パッドとの少なくとも一方が前記軸線方向と直交する平面上を変位可能に支持され、前記一次コイルおよび前記二次コイルの各々は、前記傾斜面に沿って渦を巻くコイル部を備えることを特徴とする非接触給電システム。前記傾斜面は、底面が円形の円錐台または底面が正多角形の角錐台における底面と上面との間をつなぐ側面であることを特徴とする請求項1に記載の非接触給電システム。前記給電パッドの係合面と前記受電パッドの係合面が同軸上に嵌り合うのを補助する手段を備えることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の非接触給電システム。前記補助手段は、電磁反発力を発生させるように前記給電パッドのコイル部および前記受電パッドのコイル部を通電する手段を備えることを特徴とする請求項3に記載の非接触給電システム。前記補助手段は、前記給電パッドと前記受電パッドとの少なくとも一方に複数のエア噴出口が前記軸線を中心に対称配置されることを特徴とする請求項1~請求項4の何れか1つに記載の非接触給電システム。前記補助手段は、前記給電パッドと前記受電パッドとの何れか一方にガイドピンが備えられ、前記ガイドピンは、先端が他方の前記傾斜面に突き当たると、前記給電パッドと前記受電パッドとの間が近づくのに伴って、前記給電パッドと前記受電パッドとの相対変位を前記軸線と直交する方向へ案内するように構成されることを特徴とする請求項2~請求項5の何れか1つに記載の非接触給電システム。このような従来技術にあっては、一次コイル103を最適位置へ移動させる制御を行う手段の構成が複雑になり、一次コイル103を備える給電設備のコストが高騰しやすいという問題が想定される。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、複雑な制御系を用いることなく、簡単な構成により、コイル同士の位置合わせが精度よく行える手段の提供を目的とする。本発明は、一次コイルを持つ給電パッドと、二次コイルを持つ受電パッドと、を備える給電装置において、前記パッドの一方に凸形の係合面を、他方にこれと嵌り合う凹形の係合面を設け、これら係合面は、円形または正多角形の中心を通る軸線上の1点に前記円形の円周または前記正多角形の各辺から収束する円錐または角錐の傾斜面を持つ形に設定され、前記給電パッドと前記受電パッドとの少なくとも一方が他方に対して前記係合面の軸線方向へ移動可能に構成され、前記給電パッドと前記受電パッドとの少なくとも一方が前記軸線方向と直交する平面上を変位可能に支持され、前記一次コイルおよび前記二次コイルの各々は、前記傾斜面に沿って渦を巻くコイル部を備えることを特徴とする非接触給電システムである。本発明においては、給電パッドと受電パッドとの間を係合面の軸線方向へ接近させると、一次コイルおよび二次コイルとの間に位置ズレがない場合、給電パッドと受電パッドが嵌り合う。この嵌合状態において、双方の傾斜面同士が隙間なく接触するため、一次側のコイル部の中心軸と二次側のコイル部の中心軸が一致するようになる。給電パッドと受電パッドとの接近する過程において、一次コイルおよび二次コイルとの間に位置ズレがあっても、凹形の係合面の開口部の角が凸形の係合面の傾斜面に突き当たると、受電パットと給電パットとの間がこれらの接近に伴って係合面の軸線方向と直交する平面上を双方の軸線が近づく方向へ相対変位を生じるため、給電パッドと受電パッドと嵌合状態においては、双方の傾斜面同士が隙間なく接触し、一次側のコイル部の中心軸と二次側のコイル部の中心軸が一致するようになる。つまり、一次コイルと二次コイルとの軸ズレが無くなるため、電力の送伝効率を大きく高めることができる。図面に基づいて、本発明の実施形態に係る非接触給電システムを説明する。図1において、この給電システム10は、給電パッド11を含む給電設備と、受電パッド21を含む受電装置20と、を備える。受電装置20は、移動体に搭載される。図示の場合、バス5のルーフ上に配置される。23は駆動輪に連結する回転電機であり、22は回転電機23の駆動電源を構成する蓄電装置であり、車両は蓄電装置22から電力が回転電機23へ供給され、回転電機23が電動機として駆動され、駆動輪を回転車両を走行させるようになっている。図1において、1点鎖線より左側は、受電中のバス5の正面を車体の前方からみた様子が示され、1点鎖線より右側は、同一のバス5の右側面を車体の側方からみた様子が示される。受電装置20は、二次コイルを持つ受電パッド21と、受電パッド21を車体ルーフ上に支持する装置図示せずと、が備えられ、一次コイルの受け取る電力によって蓄電装置22を充電するようになっている。受電パッド21の構成については、給電パッド11と共にあとで詳しく説明する。給電設備10は、適宜の場所例えば、駐車場に配置される。図示の場合、一次コイルを持つ給電パッド11と、給電パッド11を地上から所定の高さに支持する設備12と、給電パッド11へ所定の高周波電流を出力するパワーユニット13と、が備えられる。地面に支柱12aが立てられ、支柱12aの上部に複数のガイドレール12bが配置され、ガイドレール12bに沿って基板12cが移動可能に支持される。基板12cの下方にこれと平行に昇降板12dが配置され、基板12cと昇降板12dとの間にリンク機構12eが介装される。リンク機構12eは、2つのリンク同一の設定がX型に枢着され、X型の支点を中心に屈伸することにより、昇降板12dを上下鉛直方向へ平行移動可能に支持する。これらにより、給電パッド11を地上から所定の高さに支持する設備が構成される。さらに、基板12cをガイドレール12bに沿って移動させる駆動装置図示せずと、昇降板12dをリンク機構12eの屈伸方向矢印a方向へ上下させる駆動装置図示せずと、が備えられる。給電パッド11は、昇降板12dの下面にスライダ12fを介して配置され、スライダ12fによって後述する係合面の中心軸軸線と直交する平面上を矢印b方向へ変位自在に支持される。スライダ12fは、給電パッド11が傾かないように係合面の中心軸軸線と直交する平面上を変位自在に支持するものである。給電パッド11および受電パッド21は、図2のように構成される。給電パッド11は、図示の場合、凹形の係合面31が備えられ、受電パッド21は、給電パッド11の係合面31と隙間なく嵌り合う凸形の係合面41が備えられる。これら係合面31,41は、円形の中心を通る軸線p中心軸上の1点にその円周から収束する傾斜面32,42円錐面を持つ形に設定される。33は凹形の係合面31の開口を囲む平面縁面であり、43は係合面31と隙間なく嵌り合う係合面41の円錐の底面を囲む平面縁面であり、後述の嵌合状態において、縁面33,43同士が軸線と直交する平面上に接触する。34は給電パッド11の一次コイルであり、44は受電パッド21の二次コイルであり、これらのコイル34,44はパッド11,21に埋設され、係合面31,41の傾斜面32,42に沿って軸線p方向へ渦巻状に巻かれるコイル部34a,44aを形成する。つまり、コイル部34a、44aは、軸線pを中心に螺旋状に渦を巻くように形成される。図示の場合、受電パッド21は、車両のルーフ上に凸形の係合面41を上方へ向けて水平状態に固定される。昇降板12dをリンク機構12eの屈伸方向へ上下させる駆動装置図示せずにより、給電パッド11が図2の点線矢印の方向へ移動すると、図示の場合、一次コイル34および二次コイル44との間に位置ズレがないため、給電パッド11と受電パッド21が嵌り合う。この嵌合状態において、双方の傾斜面32,42同士も隙間なく接触するため、一次側のコイル部34aの中心軸pと二次側のコイル部44aの中心軸pがズレなく一致するようになる。給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、一次コイル34と二次コイル44との間に位置ズレがあっても、凹形の係合面31の開口部の角が凸形の係合面41の傾斜面42に突き当たると、受電パット21と給電パット11との間がこれらの接近に伴って係合面31の軸線p方向と直交する平面上を双方の軸線pが近づく方向へ相対変位を生じるため、給電パッド11と受電パッド21との嵌合状態においては、前記のように双方の傾斜面32,42同士が隙間なく接触し、一次側のコイル部34aの中心軸pと二次側のコイル部44aの中心軸pが一致するようになる。つまり、一次コイル34と二次コイル44との軸ズレが無くなるため、電力の送伝効率を大きく高めることができる。この場合、給電パッド11が軸線p方向と直交する平面上を変位自在に支持され、一次コイル34および二次コイル44を傾斜面32,42に沿って渦を巻くように形成する、という極く簡単な構成により、給電パッド11と受電パッド21との接近に伴って一次コイル34と二次コイル44との軸ズレが無くなる、という顕著な効果が得られるのである。車両の給電過程を図に基づいて説明する。車両が給電設備10のある場所に入り、給電パッド11の配置に合わせてその下方に停車する。車両によってルーフ上の受電パッド21の位置が異なるため、基板12cをガイドレール12bに沿って移動させる駆動装置図示せずにより、給電パッド11が受電パッド21に対応する位置へ近づけられる。その後、昇降板12dをリンク機構12eの屈伸方向へ上下させる駆動装置図示せずにより、給電パッド11が下方の受電パッド21へ近づけられる。この過程において、一次コイル34および二次コイル44との間に軸ズレがあっても、前記の如く給電パッド11が係合面31の軸線p方向と直交する平面上を変位可能のため、給電パッド11と受電パッド21との嵌合状態においては、一次コイル34の中心軸pと二次コイル44の中心軸pがズレなく一致するようになるのである。給電パッド11を受電パッド21へ下げ始める位置において、一次側のコイル部34aの軸線pと二次側のコイル部44aの軸線pとの間に許容されるズレ量の最大値については、円錐の傾斜面32,42の最大径φDの1/2以内となる図3、参照。つまり、給電パッド11を受電パッド21へ下げ始める位置において、一次コイル34と二次コイル44との間に軸ズレがあっても、ズレ量がφD/2以内であれば、給電パッド11を受電パッド21へ接近させることにより、図2の嵌合状態一次コイル34の中心軸pと二次コイル44の中心軸pがズレなく一致するにセットできることになる。図2,3の実施形態において、係合面31,41は、円錐の傾斜面32,42を持つ形に設定されるが、これに限らず、正多角形の各辺から同正多角形の中心を通る軸線中心軸上の1点に収束する角錐の傾斜面を持つ形に設定することも考えられる。また、給電パッド11および受電パッド21の構成において、凸形の係合面31と凹形の係合面41が前記と逆の設定になっても良い図4、参照。図4においては、給電パッド11に凸形の係合面41が設定され、受電パッド21に凹形の係合面41が設定される。係合面31,41の軸線pに対する傾斜面32,42の角度θ図2、参照については、円錐の傾斜面32,42の場合、最大径φDを変えずに最大許容ズレ量φD/2を確保する上からは、θは大きく方が有利となる。最大許容ズレ量φD/2を変えずにθを小さく設定すると、給電パッド11を受電パッド21と嵌合させるのに必要な移動量給電パッドのストロークが大きくなってしまう。従って、角度θについては、最大許容ズレ量φD/2と給電パッド11のストローク図の矢印a方向の移動量との兼ね合いから最適に設定することが考えられる。図5は、給電パッド11および受電パッド21の構成に係る別の実施形態を説明するものである。給電パッド11の係合面31および受電パッド21の係合面41は、底面が円形の円錐台に設定され、傾斜面32,42が底面大円形と上面小円形との間をつなぐ側面円錐面を形成する。33は凹形の係合面31の開口を囲む平面縁面であり、43は係合面41の円錐の底面を囲む平面縁面であり、給電パッド11の係合面31と受電パッド21の係合面41が隙間なく嵌り合う状態において、縁面33,44同士が軸線pと直交する平面上に接触する。34は給電パッド11の一次コイルであり、44は受電パッド21の二次コイルであり、これらのコイル34,44はパッド11,21に埋設され、係合面31,41の傾斜面32,42に沿って軸線p方向へ渦巻状に巻かれるコイル部34a,44aを形成する。つまり、コイル部34a、44aは、軸線pを中心に螺旋状に渦を巻くように形成される。図示の場合、コイル部34aは、凹形の係合面31の奥方の平面円錐台の小円形にこれと平行に渦を巻くように延長され、コイル部44aは、凸形の係合面41の平面円錐台の小円形にこれと平行に渦を巻くように延長される。給電パッド11および受電パッド21は、図1において、前記の給電パッド11および受電パッド21と同様に配置される。昇降板12dをリンク機構12eの屈伸方向へ上下させる駆動装置図示せずにより、給電パッド11が図5の点線矢印の方向へ移動すると、図示の場合、一次コイル34および二次コイル44との間に位置ズレがないため、給電パッド11と受電パッド21が嵌り合う。この嵌合状態において、双方の傾斜面32,42同士も隙間なく接触するため、一次側のコイル部34aの中心軸pと二次側のコイル部44aの中心軸pがズレなく一致するようになる。給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、一次コイル34および二次コイル44との間に位置ズレがあっても、凹形の係合面31の開口部の角が凸形の係合面41の傾斜面42に突き当たると、受電パット21と給電パット11との間がこれらの接近に伴って係合面31,41の軸線p方向と直交する平面上を双方の軸線pが近づく方向へ相対変位するため、給電パッド11と受電パッド21との嵌合状態においては、双方の傾斜面32,42同士も隙間なく接触し、一次側のコイル部34aの中心軸pと二次側のコイル部44aの中心軸pが一致するようになる。一次側のコイル部34aの軸線pと二次側のコイル部44aの軸線pとの間に許容されるズレ量の最大値については、図6に示すようにφDφd/2以内となる。φDは円錐の傾斜面32,42の最大径φD、φdは円錐の傾斜面32,42の最小径である。つまり、給電パッド11を受電パッド21へ下げ始める位置において、一次コイル34と二次コイル44との間に軸ズレがあっても、ズレ量がφDφd/2以内であれば、給電パッド11を受電パッド21へ接近させることにより、図5の嵌合状態一次コイル34の中心軸pと二次コイル44の中心軸pがズレなく一致するにセットすることができる。給電パッド11および受電パッド21の構成において、凸形の係合面42と凹形の係合面32が前記と逆の設定になっても良い図7、参照。図7においては、給電パッド11に凸形の係合面41が設定され、受電パッド21に凹形の係合面31が設定される。図5の実施形態において、係合面31,41は、円錐台に設定されるが、これに限らず、底面が正多角形の角錐台に設定することも考えられる。図8は、給電パッド11と受電パッド21が同軸上に嵌り合うのを補助する手段嵌合補助手段を説明するものである。図示の場合、係合面31,41が円錐台のパッド11,21への適用例が示される。この例においては、一次コイル34と二次コイル44との間に電磁反発力を発生させるべく一次コイル34および二次コイル44を通電する手段図示せずが備えられる。通電手段は、一次コイル34を有する給電設備側と、二次コイル44を有する受電装置車両側と、のそれぞれに配置される。給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、各通電手段が制御され、一次コイル34および二次コイル44に電流直流電流が供給されると、一次コイル34および二次コイル44との間に電磁反発力が発生する。一次コイル34と二次コイル44との間に位置ズレがあると、一次コイル34と二次コイル44との距離が小さいところに磁気反発力が強く作用し、一次コイル34と二次コイル44との距離が大きいところに弱く作用するため、この電磁反発力により、給電パッド11の変位軸線p方向と直交する平面上の変位が付勢される。このため、給電パッド11が受電パッド21へ近づくのに伴って一次コイル34の軸線pと二次コイル44の軸線pが一致するようになり、給電パッド11が受電パッド21と隙間なく嵌り合う。この通電は、給電パッド11が受電パッド21と隙間なく嵌り合う状態になると停止され、その後に電力の送伝が開始されることになる。図9,10は、嵌合補助手段に係る別の実施形態を説明するものであり、図示の場合、給電パッド11に複数のエア噴出口50が備えられる。複数の噴出口50は、図9においては、円錐の傾斜面32に軸線pを中心に対称配置され、エア供給口51から配管図示せずを介して給電設備図1、参照側のエア供給源に接続される。給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、エア供給源から各噴出口50へエア圧縮空気が供給されると、各噴出口50からエアが噴出する。この噴出エアにより、受電パッド21の係合面41と給電パッド11の係合面31との間の圧力が上昇する。エア噴出口50は、軸線pを中心に対称配置されるので、一次コイル34と二次コイル44との間に位置ズレがあると、係合面31,41間の距離が小さいところが高圧となり、係合面31,44間の距離が大きいところが比較的に低圧となる。これにより、給電パッド11は、係合面31,41間の圧力を均一化する方向へ付勢され、軸線p方向と直交する平面上を変位する。このため、給電パッド11が受電パッド21へ近づくのに伴って一次コイル34の軸線pと二次コイル44の軸線pが一致するようになり、給電パッド11が受電パッド21と隙間なく嵌り合う。エア噴出口50は、図11のような構成であっても良い。この場合、噴出口50は、給電パッド11の係合面31の開口を囲む縁面33に開口される。複数の噴出口50は、軸線pを中心に対称配置され、エア供給口51から配管図示せずを介して給電設備図1、参照側のエア供給源に接続される。給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、一次コイル34と二次コイル44との間に位置ズレがあり、縁面33の各噴出口50から噴出するエア圧縮空気が受電パッド21の傾斜面円錐面にぶつかると、給電パッド11が受電パッド21へ近づくのに伴って一次コイル34の軸線pと二次コイル44の軸線pが近づくことになる。図9の噴出口50と図11の噴出口50との両方を1つのパッド11に設定しても良い。また、エア噴出口50は、給電パッド11側に限らず、図12のように受電パッド21側に設定することも考えられる。図12の場合、複数の噴出口50は、受電パッド21の傾斜面42において、軸線pを中心とする対称位置に開口され、1つのエア供給口51受電パッド21の下面に開口すると連通状態に形成される。前記の嵌合補助手段図8,図9~図11、参照は、円錐台の係合面31,41を持つパッド11,21に適用が限定されるものでなく、言うまでもなく、図2~図4のように円錐の係合面31,41を持つパッド11,21への適用も想定される。図13は、さらに別の嵌合補助手段に係る実施形態を説明するものである。給電パッド11と受電パッド21との間において、凸形の係合面41にガイドピン55が立設され、凹形の係合面31の奥方の平面にガイドピン55の挿入穴56が開口される。ガイドピン55は、円錐台の小円形の中心を通る軸線p上に配置され、挿入穴56は、円錐台の小円形を軸線p方向へ刳り抜くように形成される。この場合、給電パッド11と受電パッド21との接近する過程において、ガイドピン55の先端が給電パッド11の傾斜面32に突き当たると、給電パッド11と受電パッド21との間が近づくのに伴って、給電パッド11がガイドピン55の先端を挿入口56へ導くように軸線p方向と直交する平面上を変位する。ガイドピン55が挿入口56に入ると、凹形の係合面31の開口の角を凸形の係合面41の傾斜面42に滑らせながら、給電パッド11が軸線p方向と直交する平面上を変位するため、給電パッド11と受電パッド21との嵌合状態においては、双方の傾斜面32,42同士も隙間なく接触し、一次側のコイル部図示省略の中心軸pと二次側のコイル部図示省略の中心軸pが一致するようになる。一次側のコイル部の軸線pと二次側のコイル部の軸線pとの間に許容されるズレ量の最大値については、図示のようにφDφd/2以内となる。φDは円錐の傾斜面32,42の最大径φD、φdは円錐の傾斜面32,42の最小径である。従って、給電パッド11を受電パッドへ下げ始める位置において、一次コイルと二次コイルとの間に軸ズレがあっても、ズレ量がφDφd/2以内であれば、給電パッド11を受電パッド21へ接近させることにより、両者を隙間なく嵌合させる。つまり、一次コイルの中心軸pと二次コイルの中心軸pがズレなく一致する嵌合状態にセットすることができる。本発明は、図1の給電設備を備える非接触給電システムに適用が限定されない。例えば、図14の給電設備を備える非接触給電システムへの適用も可能である。その場合、図14の給電パッド104および受電パッド103を、前記の実施形態に記載の給電パッド11および受電パッド21と交換する。また、図14の給電設備に対し、給電パッド11と受電パッド21との少なくとも一方を他方に対して係合面31,41の軸線p方向へ移動させる機構と、給電パッド11と受電パッド21との少なくとも一方が軸線p方向と直交する平面上を変位可能に支持する機構と、を組み入れることになる。"