"調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱体と、前記加熱体と電気的に接続され電力を供給する回路と、前記加熱体の下方に配置され前記回路などを収納する収容部の外郭となる収容部材と、前記収容部材の上方周縁部に、前記トッププレートと略平行な面を有した支持部材とを備え、前記収容部の開口面積を超える面積を有する前記トッププレートを前記収容部の上方に配置することで外観を構成し、前記加熱体の少なくとも一部を前記支持部材の上方に配置するとともに、前記加熱体および前記支持部材の少なくとも一部を前記収容部の外側に配置し、前記収容部の外側に位置した前記加熱体の外周部に隔壁部を有した加熱調理器。支持部材の下面に液体経路を設けた請求項1に記載の加熱調理器。支持部材の下方に凸部を有した請求項2に記載の加熱調理器。隔壁部の終端は、前記収容部材の上方周縁部よりも収容部側に位置した請求項1~3のいずれか1項に記載の加熱調理器。前記支持部材は、前記収容部材の上方周縁部よりも収容部側で下方に屈曲させた請求項1~4のいずれか1項に記載の加熱調理器。支持部材は前記収容部材と別部材で形成し、前記収容部材或いは前記収容部内に収容された収容物に、嵌合或いはねじ止め或いは接着剤により連結した請求項1~5のいずれか1項に記載の加熱調理器。支持部材は、前記加熱体に、嵌合或いはねじ止め或いは接着剤により連結した請求項1~5のいずれか1項に記載の加熱調理器。収容部下方に位置する収容部材には収容部に侵入した液体を下方に排出する液体通過手段を有した請求項1~7のいずれか1項に記載の加熱調理器。支持部材は、非磁性材料で形成し、前記加熱体を加熱コイルとした請求項1~7のいずれか1項に記載の加熱調理器。しかしながら、前記従来の誘導加熱調理器においては、加熱コイル421,422が収容部408から天板420上部に突出した加熱コイル収容空間431に配置されているため、トッププレート401上部や天板420上部に存在する水などの液体がトッププレート401下部に侵入して加熱コイル421,422に接触する可能性があった。液体が加熱コイル421,422に接触することにより、高電位部である加熱コイル421,422が絶縁破壊を起こして十分な磁界を発生することができず、被加熱物の加熱ができなくなるという恐れがあった。また、誘導加熱調理器の周辺にいる人体が感電してしまう恐れもあった。さらに、加熱コイル421,422に付着した液体が、加熱コイル421,422と電気的に接続した配線などを伝って収容部408内に配置されたインバータ装置405にまで達すると、インバータ装置405を構成する電気部品の絶縁破壊や絶縁劣化、腐食による電気部品の寿命低下を引き起こす要因となるとともに、状況によっては誘導加熱調理器が故障してしまうという課題を有していた。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、加熱体である加熱コイルを、収容部から天板上部に突出した加熱コイル収容空間に配置するようなレイアウトにしても、天板上部に存在する液体が加熱体に接触することがなく、安全かつ絶縁劣化や寿命低下を引き起こさない加熱調理器を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱体と、前記加熱体と電気的に接続され電力を供給する回路と、前記加熱体の下方に配置され前記回路などを収納する収容部の外郭となる収容部材と、前記収容部材の上方周縁部に、前記トッププレートと略平行な面を有した支持部材をと備え、前記収容部の開口面積を超える面積を有する前記トッププレートを前記収容部の上方に配置することで外観を構成し、前記加熱体の少なくとも一部を前記支持部材の上方に配置するとともに、前記加熱体および前記支持部材の少なくとも一部を前記収容部の外側に配置し、前記収容部の外側に位置した前記加熱体の外周部に隔壁部を有している。収容部の外側に位置した加熱体の外周部に隔壁部を有することによって、トッププレートの周縁部から厨房装置のキャビネットの天板上部に配置された加熱体に液体が浸入しようとしても、隔壁部で液体を遮断して、隔壁部よりも内側に配置された加熱体に液体が浸入しないようにすることができる。また、加熱体を支持部材の上方に配置することによって、加熱体を配置していない支持部材の下方と分離させることができる。これにより、隔壁部によって遮断された液体が厨房装置のキャビネットの天板上部と隔壁部の下方の間を通過したとしても、支持部材の上方に配置された加熱体は液体と接触しないようにすることができる。本発明の加熱調理器は、加熱体が厨房装置のキャビネットの天板上部に配置されるようなレイアウトにしても、天板上部に存在する液体が加熱体に接触することがなく、安全で絶縁劣化や寿命低下を引き起こさないようにすることができる。第1の発明は、調理容器を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置され前記調理容器を加熱する加熱体と、前記加熱体と電気的に接続され電力を供給する回路と、前記加熱体の下方に配置され前記回路などを収納する収容部の外郭となる収容部材と、前記収容部材の上方周縁部に、前記トッププレートと略平行な面を有した支持部材とを備え、前記収容部の開口面積を超える面積を有する前記トッププレートを前記収容部の上方に配置することで外観を構成し、前記加熱体の少なくとも一部を前記支持部材の上方に配置するとともに、前記加熱体および前記支持部材の少なくとも一部を前記収容部の外側に配置し、前記収容部の外側に位置した前記加熱体の外周部に隔壁部を有した加熱調理器である。収容部の外側に位置した加熱体の外周部に隔壁部を有することによって、トッププレートの周縁部から厨房装置のキャビネットの天板上部に配置された加熱体に液体が浸入しようとしても、隔壁部で液体を遮断して、隔壁部よりも内側に配置された加熱体に液体が浸入しないようにすることができる。また、加熱体を支持部材の上方に配置することによって、収容部から突出した部分であっても、加熱体を支持部材で保持させることができる。さらに、加熱体を支持部材の上方に配置することによって、加熱体を配置していない支持部材の下方と分離させることができる。これにより、隔壁部によって遮断された液体が厨房装置のキャビネットの天板上部と隔壁部の下方の間を通過したとしても、支持部材の上方に配置された加熱体は液体と接触しないようにすることができる。第2の発明は、特に、第1の発明において、支持部材の下面に液体経路を設けた加熱調理器である。これにより、トッププレートの周縁部から厨房装置のキャビネットの天板上部を伝ってくる流体を隔壁部の外側に反射するだけよりも液体の流路の選択肢が多くなることから、流体の圧力を小さくして天板からの液体の高さを抑制することによって、隔壁部の上部から侵入しようとする液体の阻止機能を高くすることができる。第3の発明は、特に、第2の発明において、支持部材の下方に凸部を有した加熱調理器である。これにより、厨房装置のキャビネットの天板と支持部材の間に空隙部を確実に形成し、安定した流体流路を確保することができる。第4の発明は、特に、第1~3のいずれかの1つの発明において、隔壁部の終端は、前記収容部材の上方周縁部よりも収容部側に位置した加熱調理器である。これにより、厨房装置のキャビネットの天板上部のどの方向から液体が伝ってきても、支持部材には隔壁部が存在するため、収容部材の上方周縁部まで達しても天板上の液体が加熱体に直接かかるような流路が存在しないようにすることができる。また、収容部材の上方周縁部近傍まで達した液体は、加熱調理器を組み入れている厨房装置のキャビネットの開口部から下方に落下するため、隔壁部の端部から旋回して液体が侵入してくる経路をとれないようにすることができる。第5の発明は、特に、第1~4のいずれか1つの発明において、前記支持部材は、前記収容部材の上方周縁部よりも収容部側で下方に屈曲させた加熱調理器である。これにより、支持部材の下面を流れていた液体は、屈曲部で下方向への流路に変換されるため、液体が支持部材の上方に旋回してくる可能性を極めて低くすることができる。また、下方に屈曲させることにより、加熱体の支持面より下方に支持部材が存在することになるため、収容部を形成する収容部材や収容部内に収容された収容物に支持部材を取り付けることで、支持部材を所望の位置に固定することができる。第6の発明は、特に、第1~5のいずれか1つの発明において、支持部材は前記収容部材と別部材で形成し、前記収容部材或いは前記収容部内に収容された収容物に、嵌合或いはねじ止め或いは接着剤により連結した加熱調理器である。これにより、支持部材を付け外しするだけで、加熱体の全てが収容部内に納まる加熱調理器の筐体と加熱体の一部が収容部外に突出した加熱調理器の筐体とを共有化できるため、構成の異なる2つの加熱調理器を安価に実現することができる。第7の発明は、特に、第1~5のいずれか1つの発明において、支持部材は、前記加熱体に、嵌合或いはねじ止め或いは接着剤により連結した加熱調理器である。これにより、配置する加熱体を選定するだけで、加熱体の全てが収容部内に納まる加熱調理器の筐体と加熱体の一部が収容部外に突出した加熱調理器の筐体とを共有化できるため、構成の異なる2つの加熱調理器を安価に実現することができる。第8の発明は、特に、第1~7のいずれか1つの発明において、収容部下方に位置する収容部材には収容部に侵入した液体を下方に排出する液体通過手段を有した加熱調理器である。これにより、支持部材を伝ってきた液体が収容部内に蓄積されず、収容部内に配置したインバータ装置などの破損を防ぐことができる。第9の発明は、特に、第1~8のいずれか1つの発明において、支持部材は、非磁性材料で形成し、前記加熱体を加熱コイルとした加熱調理器である。これにより、加熱コイルから発生した磁界によって支持部材が加熱させる影響を少なくすることができ、筐体外郭が熱くならないといった安全性の向上や熱効率の向上を図ることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施の形態における加熱調理器の支持部材および支持部材上に配置された加熱コイルの構成を示す斜視図である。図2は、本発明の第1の実施の形態における加熱調理器の支持部材を有した誘導加熱調理器を備える厨房装置の一部の断面図であり、その断面箇所は図1のB-B線である。図1において、支持部材301は、加熱体である加熱コイル221を載置する加熱体載置部302を有し、加熱体載置部302の周囲には隔壁部303を有している。図2に示すように、加熱コイル221の一部を収容部208から厨房装置のキャビネット209の天板220上部に突出させるような構成にした場合、加熱コイル221の突出した部分を支える支持部材301が必要となる。そのため、図1に示した支持部材301を図2に示したような位置関係に配置することにより、加熱コイル221を支持する役目をしている。図2に示したように、加熱コイル221の一部が収容部208から突出すると、誘導加熱調理器をキャビネット209に組み込んだとき、加熱コイル221は厨房装置の天板220上部に配置されることになる。厨房装置近傍では、例えば、トッププレート201上部で加熱調理を行うことにより、調理中に煮こぼれ液が発生することがある。煮こぼれ液が多い場合には、煮こぼれ液が被加熱物周辺からトッププレート201の周縁部まで流れ、その後、天板220上に流出することが予想できる。また、洗って濡れた野菜を天板220上に載置されることにより、野菜の水分が天板220上に伝わるなど、天板220上に液体が存在する状況は多い。時には天板上に置いた液体を入れた容器が倒れるなど、一気に大量の水分が存在することも考えられる。天板上に大量にこぼれた液体は周囲に拡散するが、その一部は厨房装置に組み込んだトッププレートの下部にも侵入し、この液体が加熱コイル221にかかってしまうと、加熱コイル221のショートや漏電の原因となり危険である。そこで、本実施の形態のように、支持部材301の外周部に隔壁部303を有する構成とすることにより、隔壁部303が堤防の役目を果たして、加熱コイル221に侵入しようとする液体を遮断することができる。また、遮断された液体の大半は、隔壁部303の外側を周回して、断面図の奥または手前の方向に拡散するか、或いは天板220上部と支持部材301の間を通過して、開口部212まで達すると下方に滴下する。液体が隔壁部303の外周に拡散する場合、液体は液体が浸入してきた方向に反射するか、隔壁部303の外周を伝って流体流絽となり開口部212から下方に落下するため、隔壁部303が短いと隔壁部の終端を旋回して加熱コイル221に液体がかかることを考慮すると、隔壁部303の終端は少なくとも開口部212より内側になければならない。しかし、厨房装置に組み込む加熱調理器の場合、設置のバラつきによって隔壁部303の終端部が開口部212のどの位置に配置されるかわからない。そこで、隔壁部303の終端部を収容部材の上方周縁部よりも内側に位置させることにより、開口部212と収容部材が接触した位置よりも設置具合がずれることはないため、常に開口部212の内側に隔壁部303の終端部を位置させることができ、隔壁部303の終端部を旋回して液体が加熱コイル221にかかることを防止することができる。ここで、隔壁部303の上部は、加熱調理器のトッププレート201下面と接することにより、トッププレート201が蓋の役目となって、隔壁部303を乗り越えて浸入しようとする液体も遮断する構成とすることが望ましい。また、隔壁部303は支持部材301と一体構成とすると堅牢であることから、同じく堅牢であるトッププレート201と直接接しても隙間が発生しやすい。そこで、隔壁部303の上部に例えばゴム製のパッキンを取り付け、トッププレート201下面と圧着させることにより、液体の浸入を防ぐことができる。なお、隔壁部303の上部に取り付ける部材はある程度柔軟性を持った材質であればよく、ゴム製のパッキンに限るものではない。実施の形態2図3は、本発明の第2の実施の形態における加熱調理器の支持部材および支持部材上に配置された加熱コイルの構成を示す斜視図である。また、図4は、本発明の第2の実施の形態における、支持部材を挿入した誘導加熱調理器の部分的な断面図である。図3において、加熱体載置部302の下方に凸部305を有した点で図1とは異なる。以上のように示された構成について、以下その動作、作用を説明する。天板220上部にこぼれた多量の水分が加熱コイル221の方向に浸入しようとしたとき、隔壁部303によって大半の水分は隔壁部303の周囲方向に拡散するが、周囲方向に流しきれないほどの多量の水分が一気にこぼれたり、または隔壁部303の長さが長くなったりなど、周囲に拡散することによる流体の圧力が大きくなる場合、水嵩が増して隔壁部303の上部を浸入しようとする力が増し、隔壁部303の上部とトッププレート201の下面との接合状況によっては水分が浸入する可能性がある。そこで、本発明の第2の実施の形態における支持部材は、加熱コイル221を載置する加熱体載置部302の下方に凸部を設けている。そうすると、天板220と支持部材の間の空隙部を確実に設けることができるため、図4に示すように支持部材301の下方を液体306の流体流路として確保することが可能となる。これにより、多量の水分がこぼれても水嵩が増すのを抑制することができるため、加熱コイル221に液体がかかることによるショートや漏電といった故障を回避しやすくなる。また、天板220と支持部材301の間を流れてきた液体は、開口部212で滴下したり、あるいは収容部材と衝突して滴下するのが大半であるが、支持部材301を収容部材の上方周縁部よりも収容部側で下方に屈曲させることにより、もし液体が収容部材を超えた場合においても、屈曲部304によって確実に液体を下方に滴下するとともに、支持部材301の端部から支持部材301の上部に旋回してくるのを防ぐことができる。実施の形態3図5は、本発明の第3の実施の形態における加熱調理器の支持部材の取り付け例を示す図である。図5において、支持部材301と収容部208を形成する部材を接続手段である接続部307によって接続した点で図2または図4とは異なる。以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。支持部材301を収容部208を形成する収容部材199と別の部材とした場合、支持部材301を固定するためには、加熱調理器を構成する筐体のいずれかに接続する必要がある。そのとき、トッププレート201に接続するのではなく、加熱コイル221よりも下部に位置する支持部材301を接続箇所とすることにより、加熱調理器のメンテナンス時などにトッププレート201を外しやすくすることができる。また、加熱コイル221を載置するための支持部材301が加熱コイル221を配置する前に固定することができるため、加熱コイル221を収容部208から突出した状態に容易に配置することが可能となる。実施の形態4図6は、本発明の第4の実施の形態における加熱調理器の支持部材301の取り付け例を示す図である。図6において、支持部材301と加熱コイルの構成要素の一部を接続手段である接続部308によって接続した点で図5とは異なる。以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。図6において、加熱コイル221は交流磁界を鍋などの被加熱物に供給することにより加熱する仕組みであるが、磁界は環状となるため、鍋が載置されるトッププレート201とは反対側の領域にも磁界は発生する。そのため、トッププレート201と反対側に位置する加熱コイル221の近傍には、磁界が周辺の部材を加熱することのない様にかつ、載置された鍋との結合を高くして加熱効率を高めるために、フェライト241などの損失の少ない強磁性体が配置されるのが一般的である。また、前記フェライト241や加熱コイルを保持する保持材242を併せて加熱コイルユニットとしている。支持部材301を収容部208を形成する収容部材と別の部材とした場合、支持部材301を固定するためには、加熱調理器を構成する筐体のいずれかに接続する必要がある。そのとき、加熱コイルユニット内の保持材242に接続することにより、保持材242と支持部材301の一体化が図れるため、例えば、加熱コイルユニットを収容部208内に配置したバネによってトッププレート201に押し当てて鍋と加熱コイル221との距離を一定とする誘導加熱調理器においては、支持部材301を筐体や収容物に固定するよりも安易に設置することができる。また、トッププレート201に接着する必要がないため、加熱調理器のメンテナンス時などにトッププレート201を外しやすくすることができる。また、加熱コイル221を載置するための支持部材301が加熱コイル221を配置する前に固定することができるため、加熱コイル221を収容部208から突出した状態に容易に配置することが可能となる。また、バネでトッププレート201の下面に押し当てる加熱コイルユニットに接続することにより、加熱コイルユニットに接続した支持部材301も同様に押し当てられる動作をする。ここで、支持部材301に有する隔壁部303の高さを、加熱コイル221あるいは加熱コイルユニットに取り付けられた鍋との距離調整具の高さと同等以上にしておくことにより、加熱コイル221あるいは加熱コイルユニットに取り付けられた鍋との距離調整具がトッププレート201の下面と接する際には隔壁部303もトッププレート201と接触することになるため、隔壁部303を乗り越えて挿入しようとする液体の浸入を防ぐことができる。また、支持部材301を堅牢な非磁性ステンレスをはじめとする非磁性材料で形成することにより、加熱コイル221の下方に配置されたフェライト241が吸収しきれなかった磁界が直近にある支持部材301に加わっても、支持部材301の加熱を抑制することができるため、誘導加熱調理器の筐体や天板が熱くなるのを防いだ安全な誘導加熱調理器を提供することができる。実施の形態5図7は、本発明の第5の実施の形態における加熱調理器の液体の流体通過手段である流体の通路を示す図である。図7において、収容部208の下方に液体が通過できる穴244を有する点で図2や図4とは異なる。以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。天板220上部にこぼれた液体は、支持部材301の加工方法や取り付け方法などにより大半は遮断できるが、それでも極一部の液体は支持部材301を伝って収容部208内に侵入する恐れがある。そこで、収容部208の下方に液体が通過できる穴244を有することにより、収容部208内に侵入した液体が収容部208に蓄積されることなく、重力によって収容部208の外側に排出されることになる。そのため、収容部208内に配置されたインバータ装置図示せずなどの回路部品を損傷させることのないようにすることができる。上記全ての実施の形態は、誘導加熱調理器を例に挙げて述べたが、熱源がラジエントヒータ式や電熱線式のものなど、全ての熱源に対して適応可能であり、誘導加熱調理器に限定するものではない。また、上記全ての実施の形態は、魚などを焼くロースタを有した図面になっているが、本発明においてロースタの有無は関係がなく、ロースタを有する加熱調理器に限定するものではない。"