椅子本体と、この椅子本体に保持機構を介してメモ台本体を支持させてなるメモ台とを具備してなる椅子であって、前記保持機構が、メモ台本体の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体を使用姿勢と格納姿勢との間で作動させ得るように構成されたものであり、使用姿勢にあるメモ台本体を所望のスライド位置においてスライド動作を制限するスライド制限機構を備えていることを特徴とする椅子。前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記保持機構が、前記メモ台本体の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレームに対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体を備えたものであり、スライド制限機構が、第1の構造体とメモ台支持フレームとのいずれか一方に設けられた突起と、他方に設けられ所定のスライド位置において前記突起と係合してメモ台本体のスライド動作を制限する係合部材とを備えたものである請求項1記載の椅子。前記スライド制限機構が、メモ台本体を予め間欠的に設定された複数のスライド位置または単一のスライド位置において、スライド動作を制限するものである請求項1または2記載の椅子。前記スライド制限機構が、メモ台本体を予め連続的に設定された領域内の任意のスライド位置において、スライド動作を制限するものである請求項1または2記載の椅子。前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記突起が、前記第1の構造体に設けられ当該第1の構造体の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材が、前記メモ台支持フレームに設けられ前記突起が着脱可能に係合する複数または単一の凹陥部を備えたものである請求項3記載の椅子。前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記スライド制限機構が、前記メモ台支持フレームと第1の構造体とに設けられ前記使用姿勢において当接し前記メモ台本体のスライド動作を摩擦により制限する対をなす摩擦面を備えたものである請求項4記載の椅子。本発明は、上述した不具合の発生を招くことなく、メモ台本体をスライド移動させたいという要望を解決できる椅子を提供することを目的としている。本発明は、以上のような課題を解決するために、次のような構成を採用したものである。すなわち、本発明に係る椅子は、椅子本体と、この椅子本体に保持機構を介してメモ台本体を支持させてなるメモ台とを具備してなる椅子であって、前記保持機構が、メモ台本体の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体を使用姿勢と格納姿勢との間で作動させ得るように構成されたものであり、使用姿勢にあるメモ台本体を所望のスライド位置においてスライド動作を制限するスライド制限機構を備えていることを特徴とする。ここで、格納姿勢とは、メモ台本体が保持機構より上側に略垂直に立ち上がる起立状態のものと、メモ台本体が保持機構より下側に略垂直に垂れ下がる垂下状態のものとの両方を含む概念である。このようなものであれば、使用中に不測の外力によりメモ台本体が意に反してスライドしてしまい、使い勝手を損ねるという不具合の発生を招くことなく、メモ台本体をスライド移動させたいという要望が解決できる。前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記保持機構が、前記メモ台本体の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレームに対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体を備えたものであり、スライド制限機構が、第1の構造体とメモ台支持フレームとのいずれか一方に設けられた突起と、他方に設けられ所定のスライド位置において前記突起と係合してメモ台本体のスライド動作を制限する係合部材とを備えたものが好ましい。前記スライド制限機構の好適な一態様としては、メモ台本体を予め間欠的に設定された複数のスライド位置または単一のスライド位置において、スライド動作を制限するものが挙げられる。また、前記スライド制限機構の好適な他の態様としては、メモ台本体を予め連続的に設定された領域内の任意のスライド位置において、スライド動作を制限するものが挙げられる。具体的な一例としては、前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記突起が、前記第1の構造体に設けられ当該第1の構造体の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材が、前記メモ台支持フレームに設けられ前記突起が着脱可能に係合する複数または単一の凹陥部を備えたものが挙げられる。具体的な他の一例としては、前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記スライド制限機構が、前記メモ台支持フレームと第1の構造体とに設けられ前記使用姿勢において当接し前記メモ台本体のスライド動作を摩擦により制限する対をなす摩擦面を備えたものが挙げられる。本発明は、以上のような構成であるから、使用中に不測の外力によりメモ台本体が意に反してスライドしてしまい、使い勝手を損ねるという不具合の発生を招くことなく、メモ台本体をスライド移動させたいという要望を解決できる椅子を提供することができる。以下、本発明の一実施形態について図1~図11を参照して説明する。この実施形態は、図11に示すように、本発明を前後方向にスタッキング可能な椅子1、換言すれば水平方向にネスティング可能な椅子1に適用したものであり、椅子本体2と、この椅子本体2に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させてなるメモ台3とを具備してなる。本実施形態に係る椅子1は、収納時などに、座板5を座跳ね上げ位置Jに保持するとともに、前記メモ台本体8を格納姿勢Cに収容することによって同一構造をなす他の椅子1’と前後方向に近接させて少ないスペースで多くの椅子1を収納し得るように構成されているものである。椅子本体2は、図1~図11に示すように、フレーム構造体4に座板5及び背板6を支持させてなるものであり、より詳しくは、座板5を支持する座支持フレーム46を有したフレーム構造体4を具備してなるものであり、この座支持フレーム46の軸461を介して座板5を座使用位置Uと座跳ね上げ位置Jとの間で回動させ得るようにしたものである。また、この椅子本体2は、メモ台支持フレーム48を備えており、このメモ台支持フレーム48に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させている。フレーム構造体4は、図1~図11に示すように、金属パイプ材を主体に構成されたものである。フレーム構造体4は、下端にキャスタ411を有した左右の前脚41と、下端にキャスタ421を有した左右の後脚42と、これら後脚42の上端と前脚41の上端とをそれぞれ繋ぐ左右の側フレーム43と、これら左右の側フレーム43の前端近傍部間に架設され両側フレーム43同士を結合する前フレーム44と、左右の側フレーム43の後端近傍部間に架設され両側フレーム43同士を結合する後フレーム45と、この後フレーム45に回転可能に支持させた座支持フレーム46と、前記後脚42の上端から上方に延出する左右の背フレーム47とを備えてなる。前記メモ台支持フレーム48は、基端部480を片側の後脚42及び側フレーム43に支持させて設けられている。メモ台支持フレーム48の先端部481側は、前記ネスティングを妨げないように斜め上方に向けて片持ち的に延出させている。このメモ台支持フレーム48は、金属パイプ材製のフレーム本体482と、このフレーム本体482の先端部481の外周に装着した摩擦低減用の合成樹脂製の案内部材483とを備えてなる。左右の前脚41間の距離すなわち幅寸法は、左右の後脚42間の距離よりも小さく設定されているため、座板5を跳ね上げた状態で同一の構造をなす他の椅子1’とネスティング可能になっている。すなわち、椅子1と、この椅子1の後にある他の椅子1’とを相互に相寄る方向に移動させることにより、まずは、椅子1における左右の後脚42の内側に他の椅子1’の左右の前脚41を通過させ、その後更に移動させることにより椅子1における前脚41の後部と椅子1における前脚41の前部とが近接した状態で向かい合うように位置させることで、椅子1と他の椅子1’とのネスティングを可能にしている。そして、前記メモ台本体8は、格納姿勢Cにおいて前端81側が後端82側よりも内側に位置するように支持されているので、ネスティング状態においては、メモ台本体8の外側に他の椅子1’のメモ台本体8の一部が重なり合うようになっている。なお、他の椅子1’の各部分については、椅子1と同じ符号を付して詳しい説明を省略する。以上のような椅子本体2のメモ台支持フレーム48に、前記メモ台3が取り付けられている。メモ台3は、図1~図11に示すように、前記メモ台支持フレーム48に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させたものである。保持機構7は、図1~図11に示すように、メモ台本体8の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体8を使用姿勢Aと格納姿勢Cとの間で作動させ得るように構成されたものであり、使用姿勢Aにあるメモ台本体8を所望のスライド位置においてスライド動作を制限するスライド制限機構9を備えている。詳述すれば、前記保持機構7は、前記メモ台支持フレーム48の案内部材483の外周に該メモ台支持フレーム48の軸心484回りに回転可能に、かつ、軸心484方向にスライド可能に外装された第1の構造体71と、この第1の構造体71に対して前記軸心484と直交する第2の軸心721回りに回転可能に取り付けられた第2の構造体72とを備えており、この第2の構造体72に前記メモ台本体8が取り付けられている。なお、図8は、使用姿勢Aのメモ台本体8を使用者側から一番遠ざけた状態で、後述する突起91を含むX-X線で切断した断面を示した図であり、図9は、図8の状態からメモ台本体8を前後方向にスライド可能な状態まで持ち上げた状態を示した図であり、図10は、図8または図9の状態からメモ台本体を起立姿勢Bに跳ね上げた状態を示した図である。第1の構造体71は、図1~図11に示すように、板金製のベース711と、このベース711を前記メモ台支持フレーム48に回転可能かつスライド可能に支持させるための板金製のブラケット712と、このブラケット712の内側に配設され前記ベース711と前記メモ台支持フレーム48との間の隙間を埋める合成樹脂製のスペーサ713とを具備してなる。ベース711は、平板状をなすもので、複数箇所に雌ねじ穴715を備えている。ブラケット712は、前記メモ台支持フレーム48の案内部材483の外周を包持するブラケット本体716と、このブラケット本体716を前記ベース711に取り付けるための取付部717とを備えている。ブラケット本体716と取付部717とは、板金素材を成形することにより一体に作られたもので、前記取付部717に貫通させたボルト714を前記ベース711の雌ねじ穴715に螺着することにより、ブラケット712をベース711に固定している。第2の構造体72は、図1~図3及び図5~図11に示すように、前記第1の構造体71に軸着された平板状のもので、この第2の構造体72の外面にメモ台本体8をビス722を用いて取り付けている。メモ台本体8は、使用姿勢Aから起立姿勢Bを経て格納姿勢Cに移動させることができるようになっている。すなわち、メモ台本体8の使用姿勢Aから起立姿勢Bへの跳ね上げ動作は、メモ台支持フレーム48に対して第1の構造体71がメモ台支持フレーム48の軸心484まわりに回動することにより実現される。メモ台本体8の起立姿勢Bから格納姿勢Cへの収納動作は、メモ台本体8を支持する第2の構造体72が第1の構造体71に対して第2の軸心721まわりに回動することにより実現される。保持機構7のスライド制限機構9は、第1の構造体71に設けられた突起91と、メモ台支持フレーム48に設けられ所定のスライド位置において前記突起91と係合してメモ台本体8のスライド動作を制限する係合部材92とを備えたものである。すなわち、この実施形態におけるスライド制限機構9は、メモ台本体8を予め間欠的に設定された複数のスライド位置において、スライド動作を制限するものである。具体的に説明すれば、前記突起91は、前記第1の構造体71のブラケット712の取付部717に設けられ当該第1の構造体71の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものである。この突起91は、円筒状のもので、ブラケット712をベース711に取り付けるためのボルト714の一つにより共締めされて第1の構造体71に止着されている。この突起91は、メモ台本体8を使用姿勢Aに保持するための役割も担っている。前記係合部材92は、前記メモ台支持フレーム8に設けられ前記突起91が着脱可能に係合する複数の凹陥部93を備えたものである。すなわち、より具体的には、前記係合部材92は、前記軸心484に沿うようにしてメモ台支持フレーム48に支持されたもので、金属線材を屈曲変形させて形成されており、その両端が前記メモ台支持フレーム48に溶接等により取り付けられている。前記凹陥部93は、前記金属線材を上下方向に屈曲変形させることにより形成されたものであり、前記軸心484方向に所定の間隔をあけて複数設けられている。なお、前記ブラケット本体716の他の部位には、メモ台本体8を起立姿勢Bに保持するための起立維持突起73が突設されている。次いでこの椅子1の作動を説明する。まず、メモ台本体8を使用姿勢Aに位置させた場合には、図3の実線及び図8に示すように、突起91が係合部材92のいずれかの凹陥部93に係合し、メモ台本体8のそれ以上の下方への回動が禁止される。すなわち、メモ台本体8は水平な使用姿勢Aに維持される。図5及び図10に示すように、メモ台本体8をこの使用姿勢Aから起立姿勢Bまで跳ね上げると、起立維持突起73が係合部材92の下面98に当接し、メモ台本体8のそれ以上の回動が禁止される。この起立姿勢Bからメモ台本体8を後方に付勢すると、このメモ台本体8が第2の軸心721まわりに略180度回転し、図6に示すように、格納姿勢Cに至る。この格納姿勢Cにおいては、前述したネスティングが可能になる。また、このメモ台本体8を以上の動作と逆の動作をさせることにより、格納姿勢Cから起立姿勢Bを経て使用姿勢Aに戻すことができる。この使用姿勢Aにおいて、メモ台本体8の前後方向の位置を変更したい場合には、図7に示すように、メモ台本体8を若干持ち上げて突起91を特定の凹陥部93から外し、メモ台本体8をスライド移動させる。そして、図8に示すように、所望のスライド位置で使用姿勢Aに戻せば、前記突起91が他の凹陥部93に係合し、前後スライド不能な状態で使用することが可能になる。以上に述べたように、本実施形態にかかる椅子1は、椅子本体2と、この椅子本体2に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させてなるメモ台3とを具備してなるものであって、前記保持機構7が、メモ台本体8の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体8を使用姿勢Aと格納姿勢Cとの間で作動させ得るように構成されたものであり、使用姿勢Aにあるメモ台本体8を所望のスライド位置においてスライド動作を制限するスライド制限機構9を備えているので、使用中に不測の外力によりメモ台本体8が意に反してスライドしてしまい、使い勝手を損ねるという不具合の発生を防ぎつつ、使用姿勢Aにあるメモ台本体8を前後方向にスライド移動させたいという要望に応えることができる。前記椅子本体2が、メモ台支持フレーム48を備えたものであり、前記保持機構7が、前記メモ台本体8の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレーム48に対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体71を備えたものであり、スライド制限機構9が、第1の構造体71に設けられた突起91と、メモ台支持フレーム48に設けられ所定のスライド位置において前記突起91と係合してメモ台本体8のスライド動作を制限する係合部材92とを備えたものであるので、簡単な構造でスライド制限機構9を実現できる。特に、本実施形態の突起91は、合成樹脂製のものであるため、金属製の係合部材92と係合する際に金属音の発生を防ぐことができる。また、突起91の前後方向の寸法と、前記係合部材92の各凹陥部93の前後方向の寸法とをほぼ同じに設定しているので、突起91を係合部材92の凹陥部93に係合させた際の前後方向へのガタつきを防止できる。前記スライド制限機構9が、メモ台本体8を予め間欠的に設定された複数のスライド位置において、スライド動作を制限するものであるので、使用者は好みや体格等に合わせて任意のスライド位置を選択することができる。前記椅子本体2が、メモ台支持フレーム48を備えたものであり、前記突起91が、前記第1の構造体71に設けられ当該第1の構造体71の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材92が、前記メモ台支持フレーム48に設けられ前記突起91が着脱可能に係合する複数の凹陥部93を備えたものであるので、メモ台本体8を回転動作させる動きを利用して突起91を凹陥部93に係合または解除させることができる。特に、本実施形態では、金属線材を屈曲加工するだけで凹陥部93を形成しているため、メモ台支持フレーム48に支持される係合部材92の重量を比較的軽量にすることができるとともに、係合部材92をメモ台支持フレーム48から片持ち梁的に突出させているため、無理な力が作用した場合にも上下方向にしならせることができる。また、この係合部材92の大部分は、前記メモ台支持フレーム48と略平行に配されているので、メモ台本体8を格納姿勢Cに移動させてメモ台3を使用しない場合にもこの係合部材92が使用者の邪魔になりにくい。なお、本発明は以上に述べた実施形態に限られない。本発明の椅子は、前記格納姿勢でメモ台本体が収容される2つの軸心まわりでの回転動作を行うものに限られず、起立姿勢でメモ台本体が収容される単一の軸心まわりのみの回転動作を行うものであってもよい。スライド制限機構は、上述した実施形態のものには限られず、種々変更が可能である。例えば、椅子本体とメモ台本体との間に設けられたレバー状のロック装置等が考えられる。すなわち、このロック装置に外部から操作力を加えて、使用姿勢においてメモ台本体のスライド動作を制限するようにしてもよい。また、スライド制限機構は、メモ台支持フレームに設けられた突起と、第1の構造体に設けられた係合部材とを備えたものであってもよい。突起が、メモ台本体またはメモ台本体に対して回転不能に取り付けられている第2の構造体に設けられたものであれば、使用姿勢においてメモ台本体のスライド動作を制限するのみならず、メモ台本体の第2の軸心を中心とする回転動作をも制限することができる。そのため、本実施形態のような2軸で回転するメモ台本体を備えた椅子には効果的である。さらに、係合部材の凹陥部の数や形状は、種々変更可能であり、例えば、図12に示すように複数の凹陥部を備えたものや、図示しないが単一の凹陥部を備えたものであってもよい。なお、この図12においては、突起91をブラケット712のブラケット本体716に一体的に設けられたピンで構成している。なお、前記実施形態と同様の箇所には、同じ符号を付して詳しい説明を省略する。また、図13に示すように、スライド制限機構9が、メモ台本体8を予め連続的に設定された領域内の任意のスライド位置において、スライド動作を制限するものであってもよい。図13に示すものは、前記椅子本体2が、メモ台支持フレーム48を備えたものであり、前記スライド制限機構9が、前記メモ台支持フレーム48と第1の構造体71とに設けられ前記使用姿勢Aにおいて当接し、前記メモ台本体8のスライド動作を摩擦により制限する対をなす摩擦面99、90を備えたものである。この変形例では、前記摩擦面99を係合部材92の上面に前後方向にわたって形成するとともに、前記摩擦面90を突起91の下向き面に形成している。スライド制限機構は、前述した突起と係合部材には限られず種々変更可能である。例えば、メモ台支持フレームと跳ね上げ制限部との間の隙間は、形成されていないものであってもよく、他の一例としては、スライド制限機構が、突起と板状をなす係合部材とを備えたものであってもよい。その際の凹陥部としては、板状の係合部材に設けられた切り欠き部や、上下方向に貫通する穴等が考えられる。メモ台本体のスライド移動の方向は、椅子の前後方向に限られず、左右方向や斜め方向に移動するものであってもよい。その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。