ナットが締め付けられて被締結面に押し付けられることによって弛み止めされるセルフロックナットにおいて、ナット座面11のねじ穴12周縁には凹部13が形成され、該凹部13の締付け方向A側にはロック片14が起立しかつその先端を凹部13より突出させた姿勢で収納されるとともに、上記凹部13内には上記ロック片14を上記締付け方向に向けて押圧する弾性部材15が内蔵されており、ナットの締付け時に上記ロック片14が上記弾性部材15を弾性変形させながら後端部を中心にして締付け方向Aとは反対の方向Bに揺動され、締付け完了時に上記ロック片14が上記弾性部材15の復元力によって揺動復帰されて上記ロック片14の先端が被締結面と競り合うことによってナットが弛み止めされるようになっていることを特徴とするセルフロックナット。上記ロック片14の揺動角度αがナット雌ねじのリード角よりも大きくなっている請求項1記載のセルフロックナット。上記ロック片14の揺動角度αがナット雌ねじのリード角の1.5倍~3倍の範囲内の角度となっている請求項2記載のセルフロックナット。しかし、特許文献1記載の弛止め方式では座面の突起が一旦変形し始めると、ロックナットを弛める必要が生じた場合に、変形した突起が邪魔になってロックナットを弛めて締付け直すことができない。本発明はかかる問題点に鑑み、確実にナットの弛止めを行うことができ、ロック片を寝かせることのできる専用の治具を使用すれば、必要に応じて弛めることができ、再度締結に使用できるようにしたセルフロックナットを提供することを課題とする。そこで、本発明に係るセルフロックナットは、ナットが締付けられて被締結面に押付けられることによって弛み止めされるセルフロックナットにおいて、ナット座面のねじ穴周縁には凹部が形成され、該凹部の締付け方向側にはロック片が起立しかつその先端を凹部より突出させた姿勢で収納されるとともに、上記凹部内には上記ロック片を上記締付け方向に向けて押圧する弾性部材が内蔵されており、ナットの締付け時に上記ロック片が上記弾性部材を弾性変形させながら後端部を中心にして締付け方向とは反対の方向に揺動され、締付け完了時に上記ロック片が上記弾性部材の復元力によって揺動復帰されて上記ロック片の先端が被締結面と競り合うことによってナットが弛み止めされるようになっていることを特徴とする。本発明の特徴はナット座面の凹部からロック片の先端を突出させ、ナットの締付け時にロック片を弾性部材を弾性変形させながら締付け方向とは反対の方向に揺動させ、締付け完了時にロック片を揺動復帰させて先端を被締結面に競り合わせて弛み止めするようにした点にある。これにより、ナットは締付けるだけで自分自身をロックすることになるので、確実に弛止めを行うことができ、弛止めの確認を行う煩わしさを解消できる。凹部の深さや幅及びロック片の突出寸法はねじの呼び径及びピッチによるリード角によって決定されるが、ロック片の揺動角度はリード角よりも大きく、具体的には1.5倍~3倍程度の大きさにするのがよい。ロック片の倒れた角度がねじのリード角よりも大きいときにロック片を揺動復帰するとロック片の先端が被締結面に引っ掛かって弛み止めすることとなるからである。以下、本発明を図面に示す具体例に基づいて詳細に説明する。図1ないし図4は本発明に係るセルフロックナットの好ましい実施形態を示す。図において、本例のセルフロックナット10はねじ穴12が中心軸線に沿って形成され、セルフロックナット10の座面11にはねじ穴12周縁に3つの凹部13が相互に120°の角度間隔をあけて形成されている。セルフロックナット10の確実なロック機能を確保する上で、凹部13は3つ以上が望ましい。3つの凹部13内の締付け方向側には金属製、例えばばね鋼製のロック片14が起立しかつ先端が凹部13よりも突き出た姿勢に収納されるとともに、締付け方向に対して反対側には比較的硬質のゴム部材弾性部材15が凹部13内にピッタリと嵌まり込むように挿入されてロック片14を締付け方向に向けて押圧するようになっている。凹部13の幅W、深さD及びロック片14の突出量dはセルフロックナット10の雌ねじの呼び径及びピッチに応じて決定されており、ロック片14の揺動角αは雌ねじのリード角の約2倍の角度に設定されている。被締結部材30の挿通穴にボルト20を挿通した後、ボルト20に本例のセルフロックナット10を螺合させて締付け方向Aに回転させる。セルフロックナット10の座面11が被締結部材30の表面に接近すると、まずロック片14の先端が被締結面にあたり、セルフロックナット10が更に締付け方向Aに回転されると、ロック片14は図4のaに示されるようにゴム部材15を弾性変形させながら締付け方向Aに対して反対の方向に倒れていく。セルフロックナット10の締付けが完了し、セルフロックナット10の座面11が被締結部材30の表面にピッタリと接すると、図4のbに示されるように、ロック片14はゴム部材15を圧縮した状態でその先端がゴム部材15の弾性復元力を受けて被締結部材30の表面にピッタリと押し付けられることとなる。この状態でセルフロックナット10が振動などに起因して弛み方向Bに回転しようとすると、ロック片14の先端が被締結部材30の表面に引っ掛かり、ロック片14は凹部13の内底面と被締結部材30の表面との間で突っ張ってセルフロックナット10の弛み方向Bへの回転を阻止するので、セルフロックナット10が弛むおそれはない。また、セルフロックナット10の締付けが完了する以前の、セルフロックナット10の座面11と被締結部材30の表面との間に十分な隙間がある状態ではセルフロックナット10を弛み方向Bに回転させてもロック片14は起立した姿勢に戻ることができるので、セルフロックナット10を弛めて締め直すことができる。