"シクロデキストリン分子の開口部にポリエチレングリコールが串刺し状に包接された擬ポリロタキサン粒子を含有する擬ポリロタキサン水性分散体を製造する方法であって、ポリエチレングリコールとシクロデキストリンとを、水性媒体中に溶解して混合溶液を調製する混合工程と、前記混合溶液を流動させながら連続的または断続的に冷却して擬ポリロタキサン粒子を析出させる冷却工程とを有することを特徴とする擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。ポリエチレングリコールの重量平均分子量が、1000~50万である請求項1記載の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。ポリエチレングリコールとシクロデキストリンとの重量比が1:2~1:5である請求項1または2記載の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。冷却工程における冷却速度が0.01~30°C/分である請求項1、2または3記載の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。擬ポリロタキサン水性分散体の固形分濃度が5~25重量である請求項1、2、3または4記載の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径が1~200μmである請求項1、2、3、4または5記載の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法。効率よく、しかも化学的に安定な結合により擬ポリロタキサンの両末端に封鎖基を導入してポリロタキサンを得るには、ポリエチレングリコール以下、PEGともいうの両末端を-COOH基とし、封鎖基を該-COOH基と反応する基、例えば-NH2基、-OH基などとして反応させることが有効である。しかしながら、このような擬ポリロタキサンの両末端に封鎖基を導入する反応においては系内の水分が反応を失活させるため、反応を効率よく進行させるには、反応系中に水が存在しないかまたは水分量を極めて微量に制御する必要があり、擬ポリロタキサン水性分散体を遠心分離、濾過などにより固液分離した後、または水性分散体をそのまま乾燥し、充分に水を除去する必要があった。特許文献1~3に開示されているような従来技術では、極めて流動性の低いペースト状やクリーム状、または流動性のないゲル状の擬ポリロタキサン水性分散体が得られる。ペースト状やクリーム状で得られた擬ポリロタキサン水性分散体であっても経時的に流動性を失うため、工業的には、乾燥する前に擬ポリロタキサン水性分散体を遠心分離、濾過などにより固液分離することが極めて難しいという問題があった。また、本発明者らは、擬ポリロタキサン水性分散体をそのまま乾燥する場合、擬ポリロタキサン水性分散体を噴霧乾燥または薄膜状にして乾燥することにより高い包接率を有する擬ポリロタキサンを工業的に有利に製造できることを見出しているが、従来技術において得られた擬ポリロタキサン水性分散体は極めて流動性が低いか、流動性のないゲル状であるため、擬ポリロタキサン水性分散体を噴霧したり均一に薄膜化したりすることが難しいという問題があった。さらに、従来技術において得られた擬ポリロタキサン水性分散体では、極めて流動性が低いか、流動性のないゲル状であるため、擬ポリロタキサン水性分散体にそのまま封鎖剤を添加し、擬ポリロタキサンの両末端に封鎖基を導入しようとする場合、均一な攪拌混合が困難であり、反応が均一に進行しないなどの課題があった。加えて、従来技術において得られた擬ポリロタキサン水性分散体では、例えば、擬ポリロタキサン水性分散体の調製槽から乾燥機への移送など、設備間の移送が困難であるなど、ポリロタキサンの工業的規模での生産において多くの不具合をもたらす。擬ポリロタキサン水性分散体の流動性を改善するため、分散媒を追加して混合し、擬ポリロタキサン水性分散体に占める擬ポリロタキサンの濃度を低下させることも考えられるが、このような方法では、生産性が低下し、経済的でないばかりでなく、シクロデキストリンの遊離を誘発し、擬ポリロタキサンの包接率を低下させる場合があった。なお、本明細書において前記包接率とは、PEGへのシクロデキストリンの最大包接量に対するPEGを包接しているシクロデキストリンの包接量の割合であり、PEGとシクロデキストリンの混合比、水性媒体の種類などを変化させることにより、任意に調整することが出来る。また、前記最大包接量とは、PEG鎖の繰り返し単位2つに対し、シクロデキストリンが1つ包接された最密包接状態とした場合のシクロデキストリンの個数をいう。本発明は、上記の課題を解決し、流動性がよく、擬ポリロタキサン粒子の分散安定性に優れる擬ポリロタキサン水性分散体を工業的に有利な方法で製造することができる擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法を提供することを目的とする。本発明は、シクロデキストリン分子の開口部にポリエチレングリコールが串刺し状に包接された擬ポリロタキサン粒子を含有する擬ポリロタキサン水性分散体を製造する方法であって、ポリエチレングリコールとシクロデキストリンとを、水性媒体中に溶解して混合溶液を調製する混合工程と、前記混合溶液を流動させながら連続的または断続的に冷却して擬ポリロタキサン粒子を析出させる冷却工程とを有する擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法である。以下に本発明を詳述する。本発明者らは、PEGとシクロデキストリンとを、水性媒体中に溶解して混合溶液を調製した後、前記混合溶液を流動させながら連続的または断続的に冷却し、擬ポリロタキサン粒子を析出させることにより、流動性および擬ポリロタキサン粒子の分散安定性に優れた擬ポリロタキサン水性分散体を工業的に有利な方法で製造することができることを見出し、本発明を完成させるに至った。本発明の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法は、PEGとシクロデキストリンとを、水性媒体中に溶解して混合溶液を調製する混合工程を有する。前記PEGの重量平均分子量は1000~50万であることが好ましく、1万~30万であることがより好ましく、1万~10万であることがさらに好ましい。前記PEGの重量平均分子量が1000未満であると、得られる架橋ポリロタキサンが特性の低いものとなることがある。前記PEGの重量平均分子量が50万を超えると、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が低くなる場合がある。なお、本明細書において、前記重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCで測定を行い、ポリエチレングリコール換算により求められる値である。GPCによってポリエチレングリコール換算による重量平均分子量を測定する際のカラムとしては、例えば、TSKgelSuperAWM-H東ソー社製などが挙げられる。前記PEGは、両末端に反応性基を有することが好ましい。前記反応性基は、従来公知の方法によりPEGの両末端に導入することが出来る。前記PEGの両末端に有する反応性基は、採用する封鎖基の種類により適宜変更することができ、特に限定されないが、水酸基、アミノ基、カルボキシル基、チオール基などが挙げられ、とりわけ、カルボキシル基が好ましい。前記PEGの両末端にカルボキシル基を導入する方法としては、例えば、TEMPO2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシラジカルと次亜塩素酸ナトリウムとを用いてPEGの両末端を酸化させる方法などが挙げられる。前記混合工程において、PEGとシクロデキストリンとの重量比は1:2~1:5であることが好ましく、1:2.5~1:4.5であることがより好ましく、1:3~1:4であることがさらに好ましい。シクロデキストリンの重量がPEGの重量の2倍未満であると、PEGを包接するシクロデキストリンの個数包接量が低下する場合がある。シクロデキストリンの重量がPEGの重量の5倍を超えても、包接量は増加せず経済的でない。前記シクロデキストリンとしては、例えば、α-シクロデキストリン、β-シクロデキストリン、γ-シクロデキストリン、およびこれらの誘導体などが挙げられる。とりわけ、包接性の観点より、α-シクロデキストリンが好ましい。これらのシクロデキストリンは、1種を単独で使用してもよいし、2種以上を組み合わせて使用してもよい。前記水性媒体としては、例えば、水、水とDMF、DMSOなどの水性有機溶媒との水性混合物などが挙げられ、とりわけ水が好ましく用いられる。前記混合工程におけるPEGとシクロデキストリンとを水性媒体に溶解させて混合する際には、通常50~100°C、好ましくは60~90°C、より好ましくは70~80°Cに加熱、溶解することによりほぼ透明な混合溶液を得ることが出来る。本発明の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法は、前記混合溶液を流動させながら連続的または断続的に冷却して擬ポリロタキサン粒子を析出させる冷却工程を有する。前記冷却工程を行うことにより、PEGとシクロデキストリンからなる擬ポリロタキサン粒子が析出し、概ね白色状の擬ポリロタキサン水性分散体が得られる。前記混合溶液を冷却する際に、静置下で冷却して擬ポリロタキサン粒子を析出させる従来の方法では、極めて流動性の低いペースト状やクリーム状、または流動性のないゲル状の擬ポリロタキサン水性分散体が得られるが、本発明の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法では、混合溶液を流動させながら連続的または断続的に冷却し、擬ポリロタキサン粒子を析出させることにより、流動性がよく、経時的に流動性が低下しない擬ポリロタキサン水性分散体を得ることができる。本明細書において流動性とは、例えば、擬ポリロタキサン水性分散体を容器に入れた状態で、当該容器を傾けたとき擬ポリロタキサン水性分散体が自重で流れる、流れ易さを示しており、流動性を評価する指標の一つとして後述する擬ポリロタキサン分散体の粘度が挙げられる。前記冷却工程における到達温度は、0~30°Cであることが好ましく、5~20°Cであることがより好ましく、5~15°Cであることがさらに好ましい。前記混合溶液を0°C未満まで冷却した場合、凍結などにより得られる擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が低下することがある。前記到達温度が30°Cを超える場合、擬ポリロタキサン粒子が充分に析出しないことがある。前記冷却工程における冷却速度は、0.01~30°C/分であることが好ましく、0.05~20°C/分であることがより好ましく、0.05~10°C/分であることがさらに好ましい。前記冷却速度が0.01°C/分未満であると、析出する擬ポリロタキサン粒子が微細となりすぎるため、得られる擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が低下する場合がある。前記冷却速度が30°C/分を超えると、擬ポリロタキサン粒子が大きくなるため分散安定性が低下し、沈降分離する場合がある。また、上述したように、擬ポリロタキサン粒子をより完全に析出させるため、断続的に冷却することも可能であり、冷却の過程で冷却速度や前記混合溶液の流動状態を変化させることも可能である。前記混合溶液を冷却し、所望の温度に到達した後、得られた擬ポリロタキサン水性分散体の流動状態を保持する時間は、通常数秒~1週間、好ましくは数時間~3日である。前記冷却工程において、前記混合溶液を冷却する際に、混合溶液を流動させる方法としては、攪拌翼による攪拌、超音波照射などを使用することができる。また、外層に冷却媒体を流した二重管式冷却管などの冷却管に、ローラー式ポンプなどのポンプにて前記混合溶液を送液し、これを繰り返し循環させながら冷却する方法を使用することもできる。前記混合溶液を流動させる程度は特に限定されず、緩やかな攪拌により混合溶液が僅かに流動する程度からホモジナイザーなどでの強攪拌による激しい流動状態まで任意に選択することが出来るが、過小な流動状態では析出する擬ポリロタキサン粒子が大きくなるため分散安定性が低下し、沈降分離する場合があり、過大な流動状態では析出する擬ポリロタキサン粒子が微細となりすぎ、得られる擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が低下する場合があるため、後述する擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径が特定の範囲となるように前記混合溶液を冷却する際の流動状態を調整することが好ましい。例えば、攪拌翼による攪拌にて前記混合溶液を流動させる場合、攪拌翼の先端周速は0.1~50m/秒であることが好ましく、1~30m/秒であることがより好ましい。前記擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は、冷却速度、冷却後の到達温度、冷却する際の混合溶液の流動状態などにより変化するが、本発明者らは、前記擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径が特定の範囲にある場合、流動性がよく、経時的に流動性が低下せず、粒子の沈降分離が生じない、という良好な流動性と優れた分散安定性とを共に備えた擬ポリロタキサン水性分散体が得られることを見出した。前記擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は、1~200μmであることが好ましく、1~100μmであることがより好ましく、1~50μmであることがさらに好ましい。擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径が1μm未満であると、分散体の流動性が低下するか流動性を示さない場合がある。擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径が200μmを超えると、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子が沈降分離することがある。なお、本明細書において前記擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は、レーザー回折式粒度分布測定装置により分析することが出来る。前記擬ポリロタキサン水性分散体に占める擬ポリロタキサンの濃度以下、固形分濃度ともいうは、5~25重量であることが好ましく、5~20重量であることがより好ましく、10~20重量であることがさらに好ましい。前記擬ポリロタキサン水性分散体の固形分濃度が5重量未満であると、経済的でない。前記擬ポリロタキサン水性分散体の固形分濃度が25重量を超えると、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が低下する場合がある。前記擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は、1万mPas以下であることが好ましく、7000mPas以下であることがより好ましく、5000mPas以下であることがさらに好ましい。前記擬ポリロタキサン水性分散体の粘度が1万mPasを超える場合、前記擬ポリロタキサン水性分散体の流動性が悪く、工業的規模での固液分離、均一な攪拌混合、設備間での移送、擬ポリロタキサン水性分散体の噴霧乾燥などが困難となる。なお、本明細書において擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は、ブルックフィールド粘度計を用い、10°C、6rpmの条件により分析することができる。本発明によれば、流動性に優れる擬ポリロタキサン水性分散体を製造することができる。その結果、得られる擬ポリロタキサン水性分散体は、遠心分離、濾過などにより固液分離したり、噴霧乾燥または薄膜状にして乾燥したり、設備間で移送したりすることが容易なものとなる。また、本発明の擬ポリロタキサン水性分散体の製造方法により得られる擬ポリロタキサン水性分散体は、擬ポリロタキサン粒子の分散安定性に優れるため、擬ポリロタキサンの両末端に封鎖基を導入する際に反応を均一に進行させることができる。以下に実施例を掲げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されない。以下、PEGを酸化して両末端にカルボキシル基を有するPEGの製造方法について、国際公開第05/052026号パンフレットに記載された方法を参考にして行った。製造例1500mL容のフラスコ内で、PEG重量平均分子量3500016g、TEMPO2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシラジカル0.16g、臭化ナトリウム1.6gを水160mLに溶解させた。次いで、次亜塩素酸ナトリウム水溶液有効塩素濃度58mLを添加し、室温で30分間撹拌した。余った次亜塩素酸ナトリウムを分解させるために、エタノールを8mL添加して反応を終了させた。分液ロートを用い、80mLの塩化メチレンを用いた抽出を3回繰り返して有機層を分取した後、エバポレーターで塩化メチレンを留去し、400mLの温エタノールに溶解させてから冷凍庫-4°C中で一晩静置し、両末端にカルボキシル基を有するPEGのみを析出させ、回収し、減圧乾燥することにより両末端にカルボキシル基を有するPEG16gを得た。製造例2500mL容のフラスコ内で、高分子量PEG重量平均分子量10万16g、TEMPO2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシラジカル0.16g、臭化ナトリウム1.6gを水160mLに溶解させた。次いで、次亜塩素酸ナトリウム水溶液有効塩素濃度58mLを添加し、室温で30分間撹拌した。余った次亜塩素酸ナトリウムを分解させるために、エタノールを8mL添加して反応を終了させた。分液ロートを用い、80mLの塩化メチレンを用いた抽出を3回繰り返して有機層を分取した後、エバポレーターで塩化メチレンを留去し、400mLの温エタノールに溶解させてから冷凍庫-4°C中で一晩静置し、両末端にカルボキシル基を有するPEGのみを析出させ、回収し、減圧乾燥することにより両末端にカルボキシル基を有するPEG16gを得た。実施例1攪拌機付きの1L容のフラスコ内に、水520mLを加え、製造例1で調製した両末端にカルボキシル基を有するPEG16gおよびα-シクロデキストリン64gを加え、攪拌翼を用いて、250rpmの回転速度で攪拌しながら、75°Cまで加熱し、溶解させた。攪拌翼の回転速度を650rpm先端周速2.5m/秒とし、同回転速度で攪拌しながら、0.4°C/分の冷却速度にて5°Cまで冷却し、さらに同温度にて10時間攪拌し続けることにより、流動性のよい乳液状の擬ポリロタキサン水性分散体固形分濃度13重量を得た。ブルックフィールド粘度計BL型スピンドルNo.4を用い、10°C、6rpmの条件で得られた擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定した結果、220mPasであった。また、レーザー回折式粒径測定装置を用いて測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は9μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、240mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例2攪拌機付きの1L容のフラスコ内に、水520mLを加え、製造例1で調製した両末端にカルボキシル基を有するPEG16gおよびα-シクロデキストリン64gを加え、攪拌翼を用いて、250rpmの回転速度で攪拌しながら、75°Cまで加熱し、溶解させた。攪拌翼の回転速度を650rpm先端周速2.5m/秒とし、同回転速度で攪拌しながら、0.4°C/分の冷却速度にて20°Cまで冷却し、同回転速度で20°Cを30分間保持した後、0.4°C/分の冷却速度にて5°Cまで再度冷却し、さらに同温度にて10時間攪拌し続けることにより、擬ポリロタキサン水性分散体固形分濃度13重量を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のある乳液状であり、実施例1と同様の方法にて、粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は240mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は7μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、260mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例3両末端にカルボキシル基を有するPEGおよびα-シクロデキストリンを溶解させる水の量を400ml擬ポリロタキサン水性分散体の固形分濃度17重量とした以外は実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のある乳液状であり、実施例1と同様の方法にて、粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は500mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は16μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、600mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例4冷却する際の攪拌翼の攪拌速度を550rpm先端周速2.1m/秒、冷却速度を0.1°C/分とした以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のよい乳液状であり、実施例1と同様の方法にて粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は190mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は19μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、210mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例5冷却する際の攪拌翼の攪拌速度を550rpm先端周速2.1m/秒、冷却速度を10°C/分とした以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のよい乳液状であり、実施例1と同様の方法にて粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は180mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は34μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、200mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例6冷却する際の攪拌翼の攪拌速度を100rpm先端周速0.4m/秒、冷却速度を0.1°C/分とした以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のよい乳液状であり、実施例1と同様の方法にて粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は160mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は47μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、190mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例7冷却する際の攪拌翼の攪拌速度を7500rpm先端周速29m/秒、冷却速度を22°C/分とした以外は、実施例2と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のある乳液状であり実施例1と同様の方法にて粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は940mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は2μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体は流動性を示しており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、1000mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例870°Cまで加熱し、溶解させた両末端にカルボキシル基を有するPEGとα-シクロデキストリンの水溶液を、外層に5~70°Cの冷却媒体を流した二重管式冷却管にローラー式ポンプにて送液し、これを繰り返し循環させながら5°Cまで冷却し冷却速度0.4°C/分、さらに同温度にて10時間循環し続けたこと以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のある乳液状であり、実施例1と同様の方法にて、粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は200mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は12μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体の流動性は維持されており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、220mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。実施例9製造例1で調製した両末端にカルボキシル基を有するPEGに代えて、製造例2で調製した両末端にカルボキシル基を有するPEGを使用した以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、流動性のある乳液状の分散体であり、実施例1と同様の方法にて粘度、粒子径を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は2800mPas、擬ポリロタキサン水性分散体中の粒子の体積平均粒子径は13μmであった。一昼夜静置後、擬ポリロタキサン水性分散体は流動性を示しており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、3000mPasであった。また、一昼夜静置後においても、粒子の沈降は見られず、分散安定性は良好であった。比較例1攪拌することなく静置下で冷却した冷却速度0.4°C/分以外は、実施例1と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、僅かな流動性しかなく、ペースト状であり、実施例1と同様の方法にて粘度を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は9万mPasであった。また、レーザー回折式粒径測定装置により粒子径を測定したが正確な粒子径を測定することが出来なかった。一昼夜静置後、流動性はほとんど無くなっており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、10万mPas以上測定上限以上であった。比較例2攪拌することなく静置下で冷却した冷却速度0.4°C/分以外は、実施例9と同様にして擬ポリロタキサン水性分散体を得た。調製した擬ポリロタキサン水性分散体は、全く流動性を示さず、実施例1と同様の方法にて粘度を測定した結果、擬ポリロタキサン水性分散体の粘度は10万mPasであった。また、レーザー回折式粒径測定装置により粒子径を測定したが正確な粒子径を測定することが出来なかった。一昼夜静置後、やや弾性のあるゲル状となっており、同様の方法にて擬ポリロタキサン水性分散体の粘度を測定したところ、10万mPas以上測定上限以上であった。"