少なくとも2つのモジュール式の出力相回路に接続され、第1のモジュール式の出力相回路が正側アーム及び負側アームを構成して総インダクタンス値を決定しかつ直列に接続されるモジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置と、第1のモジュール式の出力相回路に接続されるモジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置に通信可能に接続されるモジュール式の制御装置とを備え、モジュール式の制御装置は、選択的に再割当されかつ変調された切換機能信号を下記と:モジュール式の第1の出力相回路の正側アームのモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置、モジュール式の第1の出力相回路の負側アームのモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置、の何れか1つに所定の時間事例に付与し、変調された切換機能信号の選択的な再割当により、直列に接続されるモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置の各コンデンサの電荷を予め決められた速度で強制的に釣り合わせることを特徴とするモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の第1の出力相回路の実効静電容量による固有共振周波数は、下記及び:モジュール式の第1の出力相回路の動作周波数、モジュール式の第1の出力相回路のスイッチング周波数、の周波数より大きい請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の第1の出力相回路の正側アームと負側アームとの間に接続される単一又は複数のインダクタを更に備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の第1の出力相回路上のモジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置の間に分配して接続した単一又は複数のインダクタを備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の第1の出力相回路上の少なくとも2つのモジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置の出力端子に単一又は複数のインダクタを接続した請求項4に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。総インダクタンスは、モジュール式の出力相回路上の電気回路の寄生インダクタンスである請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の第1の出力相回路上の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置に選択的に割り当てる変調された切換機能信号の相対的な位相変位をモジュール式の制御装置により制御する請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置により、2個乃至n個のレベルの種々の程度に位相変位を相対的に制御し、モジュール式の第1の出力相回路上の各アームの2電圧値を出力するモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置を作動する数によりn個レベルを決定する請求項7に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置は、変数値を調整して相対的な位相変位を制御し、変数値の低レベルと高レベルは、それぞれ0と1である請求項7に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置は、パルス幅変調器を備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置は、時間平均化変調器を備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置は、状態空間変調器を備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の制御装置は、モジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置の全てに0状態を再割当する請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。モジュール式の対応する2端子付き多電圧値出力変換器下位装置に各々接続される複数のバイパス回路を更に備える請求項1に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。各バイパス回路は、2つのスイッチング素子を備える請求項14に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。スイッチング素子は、絶縁ゲートバイポーラトランジスタである請求項15に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。スイッチング素子は、モジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置のスイッチング素子と同一の定格電圧を有する請求項15に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。各バイパス回路は、抵抗を更に備え、バイパス回路の2つのスイッチング素子の共通接続点と、モジュール式の対応する2端子付き多電圧値出力変換器下位装置の2つのコンデンサの共通接続点とに所与のバイパス回路の抵抗を接続した請求項15に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置。少なくとも2つのモジュール式の出力相回路に配置されかつ直列接続されるモジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置を有するモジュール式の多電圧値出力変換器装置を制御する方法において、モジュール式の第1の出力相回路のアーム上のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置に第1組の切換機能信号を付与し、当該アームのモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置は、別の切換機能信号を受信する過程と、当該アームのモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置に各切換機能信号が付与されるまで、切換機能信号を再割当する過程とを含むことを特徴とするモジュール式の多電圧値出力変換器装置の制御法。切換機能信号を再割当する過程は、当該アームのモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置に各切換機能信号が付与されるまで、切換機能信号を循環させる過程を含む請求項19に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置の制御法。モジュール式の第1の出力相回路の他方のアームのモジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置に第2組の切換機能信号を付与する過程と、他のアームのモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置が、第2組の複数の切換機能信号の異なる1つを受信する過程と、他のアームのモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置に第2組の複数の切換機能信号の各々が付与されるまで、第2組の切換機能信号を再割当する過程とを更に含む請求項19に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置の制御法。第2組の複数の切換機能信号を付与する時間とは異なる時間に第1組の複数の切換機能信号を付与する過程を含む請求項21に記載のモジュール式の多電圧値出力変換器装置の制御法。しかしながら、縦続ハーフブリッジ回路とは異なり、モジュール式の複数の多電圧値出力変換器回路は、分離する複数の電圧源又は二次巻線から個別に電力が供給されない。モジュール式の特定の多電圧値出力変換器回路では、2端子のうち一方の端子でのエネルギ出力量は、他方の端子でのエネルギ入力量に依存すると共に、エネルギを蓄積し放出するモジュール式の多電圧値出力変換器回路の性能にもある程度依存する。これにより、単一又は複数の多電圧値出力変換器を迂回し又は不活性化すべきとき、電源回路の事前充電間又は異常動作間に、複数の多電圧値出力変換器の相互直流電圧制御に問題が発生する。モジュール式の多電圧値出力変換器装置のハブ制御装置から能動的に供給される複数の相互直流電圧を釣り合わせる種々の方法が開発されたが、余分な下位装置容量又は回路容量余分な変換器回路又は部分的に変調されるモジュール化多電圧値出力変換器の形態が前記方法に必要である。また、各下位装置の電圧を継続的に監視すると共に、相対的な相互直流電圧、出力電流の方向と大きさに依存して、特定の変調用多電圧値出力変換器を選択する複雑な選別装置とを必要とする点で、前記方法は、極めて複雑である。更に、前記方法では、低出力電流レベルと低出力周波数で動作が不完全になる傾向がある上、複数のコンデンサ電圧を釣り合わせながら必要な充電電流を供給して、接続した負荷に通電する必要がある。また、図3に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置に複数の余剰の回路を加える必要のある多電圧値出力変換器を迂回する種々の方法が使用されてきた。前記方法は、モジュール式の出力相回路の正側アームと負側アームとの両方に、一列の追加変換器回路階層、二列の追加変換器回路等を接続して、n1多重性、n2多重性等を付与する余剰の変換器回路を必要とし、通常状態で通常数の必要な階層の追加変換器回路と共に余剰の変換器回路を動作させなければならない。前記方法では、一方のアームに接続される特定の変換器回路例えば、A相の正側アームに接続される変換器回路が故障すると、スイッチ図示せずによりその変換器回路を短絡させ、これにより、故障した変換器回路を0状態に設定し、補足変換器回路例えば、A相の負側アームに接続される変換器回路を1状態に設定し、電圧を再平衡化して、モジュール式の所与の出力相回路の全変換器回路電圧の合計を総相互直流電圧に等しくする。前記方法では、出力線間電圧が高調波の影響を受けないように、前記と同様に、複数の変換器回路の短絡を繰り返すと共に、他のモジュール式の出力相回路に1状態を設定して例えば、B相とC相の分極に必要なように、出力電圧を平衡状態に保持することができる。しかしながら、種々の欠点のうち、前記方法の2つの下記欠点を説明する。第1に、補完回路短絡する回路に対向する回路の補正値1を設定すると、定数1状態を含む変換器回路の各直列接続に重大な電圧リップルが発生する原因となる。多くの階層を加えて変換器回路の多重性レベルを増加するほど、電圧リップルは、益々悪化する。第2に、通常の状態で作動するには、通常必要な数の変換器回路と余剰の変換器回路との全変換器回路を必要とするので、回路バイパス機能がなく最小限必要な変換器回路を組み込む変換器回路の通常動作の効率と電力消費KVA率に比べて、モジュール式の多電圧値出力変換器装置の効率が低下しかつその電力消費率が増加する。公知のモジュール式の多電圧値出力変換器装置の別の問題は、低出力周波数で許容可能な動作を行う点と十分な直流出力電流を生じる性能にある。モジュール式の多電圧値出力変換器装置を特に高起動トルクを発生する交流モータの制御に利用するとき、前記性能特性は、極めて重要である。例えば、縦続ハーフブリッジCCH回路には、変換器回路に電力を供給する外部電圧源が無いので、変換器回路内及び変換器回路のエネルギ蓄積装置内に出力基礎電流源を十分に維持すべきである。出力周波数の減少毎に蓄電器又はコンデンサのインピーダンスが単調に上昇することは、周知であるが、モジュール式の多電圧値出力変換器回路の得られるピークリップル電圧は、定格電流条件未満でも、低周波時の破壊レベルを超えることがある。同様に、ブラシレスモータ又は同期式モータの起動に必要な直流電流を発生するモジュール式の多電圧値出力変換器装置の性能では、公知の制御技術を使用するモジュール式の多電圧値出力変換器装置を実現することができない。本発明によるモジュール式の多電圧値出力変換器装置は、少なくとも2つのモジュール式の出力相回路に接続され、第1のモジュール式の出力相回路が正側アーム及び負側アームを構成して総インダクタンス値を決定しかつ直列に接続されるモジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置と、第1のモジュール式の出力相回路に接続されるモジュール式の複数の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置に通信可能に接続されるモジュール式の制御装置とを備え、モジュール式の制御装置は、選択的に再割当された切換機能信号を下記と:モジュール式の第1の出力相回路の正側アームのモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置、モジュール式の第1の出力相回路の負側アームのモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置、の何れか1つに所定の時間事例に付与し、複数の切換機能信号を選択的に再割当することにより、モジュール式の第1の出力相回路の出力電圧に影響を与えずに、直列に接続されるモジュール式の2端子付き多電圧値出力変換器下位装置の各コンデンサの電荷を予め決められた速度で強制的に釣り合わせる。各関連要素を示す添付図面では、本発明の一部を構成するものと当業者が理解できる他の要素を省略して簡略化し、本発明の少なくとも一部の図面と説明を省略して本発明の明瞭な理解を図ることは理解されよう。しかしながら、本明細書では、当業者が理解できかつ当該技術分野で周知の要素であって、必ずしも本発明の明確な理解を助長しない詳細な説明を省略する。図4は、複数のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12を有するモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の種々の実施の形態を示す。図4は、モジュール式の出力相回路としてモジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置12を接続した図3と同様のモジュール式の多電圧値出力変換器装置10を示し、モジュール式の各出力相回路は、正側アーム14と負側アーム16とに更に配分される。しかしながら、下記に詳記するように、図4に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の出力相回路では、図3に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置の対応するモジュール式の出力相回路のインダクタンスより極めて小さい総インダクタンス値に設定される。例えば、図4に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の出力相回路12の総インダクタンス値は、図3に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置のモジュール式の出力相回路のインダクタンスよりも、約40分の1乃至50分の1小さい種々の実施の形態を提供できる。図4のモジュール式の多電圧値出力変換器装置10でのモジュール式の出力相回路の決定的に小さい総インダクタンス値により、モジュール式の制御装置装置制御部は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10を制御して、モジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電圧を自動的に釣り合わせると共に、基礎コンデンサ電圧リップルを最小化することができる。図4に示すモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12に接続されるモジュール式の制御装置装置制御部簡略して単一のモジュール式の制御装置のみを図5~図8に示すが、他の実施の形態では、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10の高レベル制御装置例えば、ハブ制御装置にモジュール式の制御装置を接続できることは、理解できよう。モジュール式の制御装置の種々の実施の形態を以下更に詳述する。モジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の所与の出力相回路の総インダクタンス値を多くの異なる方法で設定することができる。例えば、図4に示す正側アーム14と負側アーム16との間に決定的なサイズの誘導性フィルタ18を接続する種々の実施の形態により、総インダクタンス値を設定できる。モジュール式の出力相回路の正側アーム14と負側アーム16との間に2つのインダクタ誘導器を接続する誘導性フィルタ18を図4に示すが、モジュール式の出力相回路の正側アーム14と負側アーム16との間に、多数例えば、1個、2個、3個又は4個等のインダクタを有する誘導性フィルタ18を接続できることは、理解できよう。モジュール式の出力相回路の正側アーム14と負側アーム16との間に接続される1個、2個、3個又は4個等のインダクタ数には無関係に、各インダクタのサイズを決定的に設定して、モジュール式の制御装置SCMがモジュール式の多電圧値出力変換器装置10を制御できる所望の総インダクタンス値にモジュール式の出力相回路の総インダクタンスを等しくさせ、これにより、モジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電圧を自動的に均衡化すると共に、基礎コンデンサ電圧リップルを最小化することができる。別の実施の形態では、モジュール式の出力相回路のモジュール式の単一又は複数の多電圧値出力変換器下位装置12間に、決定的に小さいサイズの単一又は複数のインダクタを分配して接続することにより、総インダクタンス値を設定することができる。正側アーム14と負側アーム16との間に接続される誘導性フィルタ18又はその代用回路により前記回路構成を実現することができる。モジュール式の出力相回路の複数のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の出力端子に単一又は複数の決定的に小サイズのインダクタを接続できる。前記実施の形態では、モジュール式の出力相回路の総インダクタンスの合計を所望のインダクタンス値に設定し、モジュール式の制御装置SCMによりモジュール式の多電圧値出力変換器装置10を制御すると、モジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電圧を自動的に釣り合わせると共に、基礎コンデンサ電圧リップルを最小化することができる。このように、正側アーム14と負側アーム16との間にインダクタを接続しても、モジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置12間にインダクタを分配して接続しても、モジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置12等の出力端子にインダクタを接続しても、利用するインダクタ数とは無関係に、所望のインダクタンス値を実現できることは、理解できよう。更に別の実施の形態では、モジュール式の出力相回路の寄生インダクタンスのみにより総インダクタンス値を設定することができる。実施の形態では、モジュール式の出力相回路に如何なる余分のインダクタも接続する必要がないので、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の静電容量を減少しかつモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の全製造価格を低減できる。モジュール式の出力相回路/分極の観点から総インダクタンス値を説明したが、単一又は複数の前記実施の形態を利用して、各アームの総インダクタンスを決定的に設定できることは、理解できよう。図5は、種々の実施の形態によるモジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の制御装置20の詳細な回路図を示す。簡略化のためモジュール式の多電圧値出力変換器装置の一部のみを図5に示す。モジュール式の各出力相回路に設定される総インダクタンス値が、下記とを実行するのに有効なアーム静電容量に適する容量サイズであれば、モジュール式の制御装置20又は機能上均等の装置を利用して、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10を制御し、他のモジュール式の複数の多電圧値出力変換器装置に伴う基礎出力周波数リップル電圧と電圧平衡での欠陥を最小化することができる:切換機能信号下記に詳述するの切換再割当を低速度化して、モジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電圧を自動的に均衡化するのに十分に低いモジュール式の各出力相回路のインピーダンス及びスイッチング装置の位相制御により2電圧値出力動作を一定程度に保持下記に詳述するし、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12のコンデンサの大部分の基礎電流成分を相殺キャンセルするように、スイッチング周波数に対して十分に高い共振周波数。各アームに接続されるモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12は、零電圧状態で十分な時間を費やし、プラス母線又はマイナス母線に十分に長い時間接続されるので、2電圧値出力動作により、他相の基礎アーム電流を相殺できることを理解できよう。これを実現するために、分極インダクタンスと直列アーム静電容量図9とにより生成される分極での共振周波数は、切換機能信号のスイッチング周波数より大きくなければならない。ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア及びこれらの組み合わせによりモジュール式の制御装置20を実行することができ、モジュール式の多電圧値出力変換器装置の高レベル制御装置ハブ制御装置にモジュール式の制御装置20を組み込むことができる。他の実施の形態では、モジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12の個別の又は回路内の制御装置図8の制御装置56にモジュール式の制御装置20を組み込むことができる。適切な全てのコンピュータ言語例えば、CCJava登録商標JavaScript登録商標VisualBasicVBScriptDelphiを利用するソフトウェアを実行して本発明の実施の形態を構成でき、命令又は指令を送信できる全種類の装置、構成機器、物理的若しくは実際の装備、記憶媒体又は信号伝達信号により永久に又は一時的に前記ソフトウェアを実行できる。ソフトウェアで制御する例えば、ソフトウェア、コンピュータプログラム制御のモジュール式の制御装置20の実施の形態では、コンピュータで読み出し可能な記憶媒体例えば、ディスク、機器及び/又は伝達信号にソフトウェアを記憶して、コンピュータがソフトウェア制御媒体を読み出せば、本明細書に記載する作用又は機能を実行することができる。図5に示すように、例えば、モジュール式の多電圧値出力変換器又は縦続ハーフブリッジ回路等の多電圧値出力装置に使用される従来の三角波パルス幅変調器を使用して、モジュール式の制御装置20の機能を実行することができる。図5は、切換再割当とそれに伴う2電圧値出力動作の性能特性を示す高レベルの説明図である。従来のパルス幅変調器とは対照的に、モジュール式の所与の出力相回路の正側アーム14又は負側アーム16に接続されるモジュール式のn番目の多電圧値出力変換器下位装置12に対し、n番目の固有の機能を発生する下位装置順序生成装置の機能がモジュール式の制御装置20に設けられる。各機能を反復する完全な周期を決定する可変速度で下位装置順序生成装置が制御される。従来のパルス幅変調器とは更に対照的に、三角波発生装置は、通常2Πn値だけ間隔の空く一連の三角波形を生ずるが、三角波発生装置の機能は、0と1との間で変化する付加変数ωomegaを利用する。このように、この実施の形態では、複数の三角波形間の間隔をx値で表わすことができる。ω=1のとき、モジュール式の出力相回路からの低出力電圧歪に対して、三角波形が最適な間隔で離間するように、変数ωは、各三角波形の相対的な位相変位を制御する。ω=0のとき、前記三角波形は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の出力相回路を2電圧値ブリッジ回路のように切り換える零位相偏移零位相シフトを発生する。低出力周波数で高電流を発生するモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の応用例では、ωを低値例えば、01に制御することができる。この数値にωを制御すると、切換再割当の所望の効果が更に働き、モジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電圧が自動的に釣合い、所要時間分極共振周波数の周期より所要時間が長ければの間、アーム14と16をそれぞれプラス母線又はマイナス母線に接続して、複数のコンデンサの基礎電流成分を相殺することができ、低変調レベルでは、ωを1に設定した場合と同様又はそれ以上に、多重ライン間電圧特性は、良好である。また、この相対的な2電圧値出力モードでの動作により、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10は、特定の応用例に必要で重要な直流電流値を発生する。更に従来のパルス幅変調器とは対照的に、装置順序生成装置は、マルチプレクサに入力信号を付与し、マルチプレクサは、可変速度で生成される周期で、正側アーム14のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12に変調される切換機能信号hを付与し、再割当する。図5に示す実施の形態では、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12に関連する負側アーム16に対して切換機能信号を再割当しない。しかしながら、正側アーム14のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の代わりに、負側アーム16のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12に切換機能信号再割当を利用する他の実施の形態も成立することは、理解されよう。エネルギ蓄積装置が電荷を失う比率速度でモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の1つが大きな割合で損失分を含んでも、各アームのモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の複数のコンデンサ電荷を強制的に釣り合わすのがこの再割当効果である。図5に示す再割当を通常実施して、モジュール式の出力相回路の正側アーム14のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の数に等しい所定数の周期が完了した後、モジュール式の出力相回路の正側アーム14に接続されるモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の各々に変調された切換機能信号の各数値が付与される。正側アーム14のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12に変調される切換機能信号hを付与する再割当を異なる多くの方法で実施できることは、理解されよう。例えば、モジュール式の出力相回路の正側アーム14に3つのモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12を設けるとき、所定の期間例えば、期間1中に、変調された切換機能信号の第1の数値、変調された切換機能信号の第2の数値及び変調された切換機能信号の第3の数値を第1、第2及び第3のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する種々の実施の形態が成立する。次の期間例えば、期間2中に、第1の数値、第2の数値及び第3の数値を第2、第3及び第1のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する実施の形態が成立する。更に次の期間例えば、期間3中に、第1の数値、第2の数値及び第3の数値を第3、第1及び第2のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する実施の形態が成立する。再割当の前記順序を循環と呼ぶことができる。他の実施の形態では、循環以外の再割当法を利用できる。例えば、モジュール式の出力相回路の正側アーム14に3つのモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12を設けるとき、所定の期間例えば、期間1中に、変調された切換機能信号の第1の数値、変調された切換機能信号の第2の数値及び変調された切換機能信号の第3の数値を、第1、第2及び第3のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する実施の形態が成立する。次の期間例えば、期間2中に、第1の数値、第2の数値及び第3の数値を、第3、第1及び第2のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する実施の形態が成立する。次の期間例えば、期間3中に、第1の数値、第2の数値及び第3の数値を第2、第3及び第1のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12にそれぞれ付与する実施の形態が成立する。モジュール式の所与の出力相回路に使用する多電圧値パルス幅変調PWM回路を図5に示すが、モジュール式の制御装置20に他の多電圧値変調制御回路を利用して、前記のように、切換機能信号の再割当と相対的な位相制御を実現できることは、理解されよう。例えば、モジュール式の制御装置20は、時間平均化変調、状態空間変調等を利用する種々の実施の形態も成立する。また、他のモジュール式の出力相回路の正側アーム又は負側アームに対する既存の機能、変調された切換機能信号等の異なる機能組み合わせ信号をモジュール式の制御装置20から発生できることは、理解されよう。図6は、他の実施の形態によるモジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の制御装置30の詳細な回路図を示す。簡略化してモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の一部のみを図6に示す。図6のモジュール式の制御装置30は、図5のモジュール式の制御装置20と基本的に同一であるが、2つの下位装置順序生成装置正側アーム用と負側アーム用を設ける点で相違する。図6では、負側アーム順序生成装置が発生するn番目の機能は、正側アーム順序生成装置が発生するn番目の機能に対し180°位相が変位される。各下位装置順序生成装置は、異なるマルチプレクサに通信可能に接続される。これにより、両アームは、非同期式に切換再割当される各アームの切換機能信号は、同一事例で再割当されない。両アームの再割当速度は、同一でもよいが、同時に発生しないように、各アーム再割当事象に間隔があけられる。例えば、各アーム再割当事象に速度2の時間だけ間隔をあける種々の実施の形態が成立する。この時間間隔を利用して、各アームの全体にわたる電圧平衡が改善される。また、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置バイパス回路の変形例が、バイパス事象の予備に保持される非動作切換機能信号を零状態で再割当することを必要とすれば、この変形例にもこの時間間隔を利用できるが、モジュール式の制御装置30の電圧平衡機能を実行することもできる。他の実施の形態では、速度2時間以外の他の非零値にアーム再割当間の間隔値を設定することができる。モジュール式の所与の出力相回路に使用する多電圧値パルス幅変調PWM回路を図6に示すが、他の多電圧値変調制御回路をモジュール式の制御装置30に利用して、前記のように切換機能信号再割当と相対的な位相制御を実現できることは、理解されよう。例えば、種々の実施の形態では、時間平均化変調、状態空間変調等をモジュール式の制御装置30に利用することができる。また、他のモジュール式の出力相回路の正側アームと負側アームに対する既存の機能、変調された切換機能信号等の異なる組み合わせ機能をモジュール式の制御装置30から発生できることは、理解されよう。図7は、更に別の実施の形態によるモジュール式の多電圧値出力変換器装置10のモジュール式の制御装置40の詳細な回路図を示す。簡略化してモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の一部のみを図7に示す。図7のモジュール式の制御装置40は、図6のモジュール式の制御装置30と基本的に同一であるが、バイパス制御回路を図7のモジュール式の制御装置40に設ける点で相違する。図7に示すモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置12の2つの端子間に迂回切換装置例えば、絶縁ゲートバイポーラトランジスタバイパス回路が接続される。モジュール式の制御装置40は、図4に示すモジュール式の多電圧値出力変換器インバータ回路を使用して、任意のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置バイパス回路を実施する特有の方法を提供する。モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置バイパス回路を作動すると、付加すべき多重の回路階層数に依存して、モジュール式の全3出力相回路の正側アームと負側アームに定数0状態が発生する。例えば、正側アームと負側アームとに1階層を加えて、最小値n1だけ多重とすると、モジュール式の制御装置40により、各アームのk番目のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12に、定数0を発生する。モジュール式の制御装置40は、その後、モジュール式の全多電圧値出力変換器下位装置12に対して共通に定数0を再割当して、モジュール式の全多電圧値出力変換器下位装置12は、均衡状態で平均して充電される。モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の一つ例えば、A相の正側アームに接続されたが事実上故障すると、バイパス切換装置絶縁ゲートバイポーラトランジスタバイパス回路は、故障したモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12を強制的に物理的0状態に切換えて、当該アームのみ再割当された0を除外して、時間経過に伴う電圧損失を元の状態に戻す。このように、A相の負側アームに接続される追加のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12が故障しても、多重モジュール式の他の全多電圧値出力変換器下位装置12を引き続き利用でき、また、B相とC相の正側アームと負側アームに接続されるモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12が故障しても、同様である。前記の方法でモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置のバイパス回路を作動すると、低周波数での高リップル電圧の有害な影響を回避できる。また、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置のバイパス回路を機能上備えないモジュール式の多電圧値出力変換器装置で発生する損失に比べて、発生する全損失は、著しく大きくはなく、モジュール式の多電圧値出力変換器装置に発生する電力消費率は、バイパス回路のないのと同一である。図7では、符号hnは、変調された切換機能信号hの第n値を示し、符号hnは、変調された切換機能信号hの第n値を示す。図7では、多電圧値パルス幅変調PWM回路をモジュール式の所与の出力相回路に使用するが、モジュール式の制御装置40に他の多電圧値変調制御回路を利用して、前記のように、切換機能信号の再割当と相対的な位相制御を実現できることは、理解されよう。例えば、時間平均化変調、状態空間変調等をモジュール式の制御装置40に利用する種々の実施の形態を構成できよう。また、他のモジュール式の出力相回路の正側アームと負側アームに対する既存の機能、変調された切換機能信号等の異なる機能組み合わせ信号をモジュール式の制御装置40から発生できることは、理解されよう。図8は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置50の種々の実施の形態を示す。図8のモジュール式の多電圧値出力変換器装置50は、図4のモジュール式の多電圧値出力変換器装置10と基本的に同一であるが、図8のモジュール式の多電圧値出力変換器装置50では、3電圧値を出力するモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54にバイパス回路52を接続する点で相違する。図8では、簡略化してモジュール式の多電圧値出力変換器装置50の一部のみを示す。しかしながら、対応するバイパス回路52を接続するモジュール式の複数の多電圧値出力変換器下位装置54をモジュール式の多電圧値出力変換器装置50に設けられることは理解できよう。図8に示すモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54は、制御装置56と、制御装置56に接続される一対の安定抵抗58と、一対の安定抵抗58に並列に接続される2つのコンデンサと、一対の安定抵抗58と一対のコンデンサとに並列に接続される4個のスイッチング素子と、各スイッチング素子に並列に接続されるダイオードとを備える。適切な全種類のスイッチング素子をスイッチング素子に使用できる。例えば、図8に示すように、絶縁ゲートバイポーラトランジスタIGBTによりスイッチング素子を構成できる。制御装置56は、変流器60に電気的に接続される。スイッチング素子の各ゲート端子に電力を供給する制御装置56に変流器60から電力を供給する種々の実施の形態は、自明であろう。図8では、各スイッチング素子のゲート端子と制御装置56との間の接続を簡略化して省略する。モジュール式の多電圧値出力変換器装置50のモジュール式の各多電圧値出力変換器下位装置54は、対応する変流器60に電気的に接続され、対応する単一の変流器60のみを通じて、所与のモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54に電力を供給できることは、理解されよう。また、例えば、2本の光ファイバケーブルを通じて、高レベル制御装置例えば、ハブ制御装置に制御装置56を通信可能に接続できる。簡素化のため高レベル制御装置を図8には図示しない。適切な全種類のスイッチング素子として2つのスイッチング素子がバイパス回路52に設けられる。複数の絶縁ゲートバイポーラトランジスタパッケージ又は個別の絶縁ゲートバイポーラトランジスタにより2つのスイッチング素子を構成し、3電圧値を出力するモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54に設けられる絶縁ゲートバイポーラトランジスタと同一定格電圧の絶縁ゲートバイポーラトランジスタを使用する種々の実施の形態が存在する。3電圧値を出力するモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54の故障時に必要であれば、蓄積コンデンサの中央タップ64に中間抵抗62を接続し、個別に制御できる複式の絶縁ゲートバイポーラトランジスタを通じて、2つの蓄積コンデンサの各々を独立して放電できる。直列に接続される1組の絶縁ゲートバイポーラトランジスタをオンする前に、抵抗62を通じて各電流路を放電すれば、3電圧値を出力するモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置54を短絡させることができる。また、抵抗62を通じてバイパス用の各バイパス用絶縁ゲートバイポーラトランジスタに印加される電圧を各直流母線基準に確実に分割することができる。制御装置56は、安定抵抗58を通じて間接的にコンデンサとスイッチング素子の非ゲート端子に電気的に接続される。適切な全種類の安定抵抗を安定抵抗58に使用できる。2つの安定抵抗58と制御装置56とを纏めて接続する基準点Mが形成される。図8の実施の形態では、基準点Mでの電圧は、2つの蓄積コンデンサの中央タップ64での電圧とは異なり、基準点Mから蓄積コンデンサの中央タップ64に電流が直接流れず、安定抵抗58の高抵抗特性により、制御装置56の接地回路に流れるコモンモード電流を阻止する。図9は、図4のモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の分極を簡略化した回路図を示す。可変静電容量を有する共振回路としてモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の分極Zの各アームを図9に示す。それぞれ変調関数hを構成するアーム中の2つの静電容量は、総アーム静電容量の一定値Cを有効に構成するので、モジュール式の多電圧値出力変換器装置の分極アームを変調すると、切換えられるコンデンサの合計電圧は、総相互直流電圧Vdcとなり、0と1との間の値で変調関数hを変動させて、単一のLRC回路[抵抗、コイル、コンデンサを直列又は並列に接続した電気回路]に各共振回路を換算できることは、理解されよう。従って、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置のコンデンサ電圧を自動的に釣り合わせる平衡化するモジュール式の制御装置例えば、モジュール式の制御装置20、モジュール式の制御装置30又はモジュール式の制御装置40等の性能は、分極Zの実効インピーダンスに依存し、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置のコンデンサに流れる基礎電流成分の主要部を相殺する性能は、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置のスイッチング周波数速度に対する当該分極の共振周波数に依存することは、理解できよう。各ゲート機能再割当間に、このインピーダンスを十分に低下させて、複数のコンデンサが充電電流を分配することができ、また、インピーダンスを十分に低下させて、変調を制御例えば、ゲート切換作用間の位相偏移を減少するし、2電圧値回路構造に通常発生するモジュール式の各多電圧値出力変換器分極での基礎電流を部分的に相殺することができる。また、単数又は複数の分極インダクタが十分に小さく、モジュール式の多電圧値出力変換器極の基礎動作周波数と基礎スイッチング周波数よりも極めて大きい数値で有効分極静電容量により固有共振が発生しても、通常の回路損失で減衰する通常の基礎スイッチング周波数から固有共振を十分に除去できよう。図10と図11は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置10の誘導性フィルタ18が、それぞれ第1のフィルタインダクタンス値図10と第2のフィルタインダクタンス値図11のとき、図4に示すモジュール式の多電圧値出力変換器装置10の分極インピーダンスとコンデンサ電圧応答特性とをそれぞれ示す。図10と図11に示す回路値は、41kv、7355kw1000HPの3相可変周波数駆動に利用できる実効値を示す。第1のフィルタインダクタンス値は、公知のモジュール式の多電圧値出力変換器装置に通常利用されるインダクタンス値である。モジュール式の多電圧値出力変換器装置は、前記モジュール式の制御装置例えば、モジュール式の制御装置20、モジュール式の制御装置30又はモジュール式の制御装置40等により制御され、第2のフィルタインダクタンス値は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置に利用されるインダクタンス値である。図10に示す数値のうち出力電流周波数動作周波数foは、共振周波数frよりも通常小さく、スイッチング周波数fswは、共振周波数frよりも通常大きい。しかしながら、図11に示す数値のうち共振周波数frは、動作周波数foよりも十分に大きくかつスイッチング周波数fswよりも大きい。第1と第2のフィルタインダクタンス値を比較すると、モジュール式の前記制御装置に利用する分極インダクタのインダクタンス値は、従来の装置に利用される分極インダクタよりも、約40分の1乃至50分の1程度小さいことは、理解されよう。このように、モジュール式の前記制御装置に利用される分極インダクタは、従来の装置に利用される分極インダクタよりも寸法、費用及び損失の点で非常に小さくかつ少ないことも、理解されよう。前記事項を考慮すると、基礎周波数とスイッチング周波数に関する分極フィルタインピーダンスと共振の選択とを組み合わせて、本明細書に開示するモジュール式の制御装置は、モジュール式の多電圧値出力変換器装置の高レベル制御装置ハブ制御により複雑な監視と制御とを行わずに、電圧を平衡化しかつリップル電圧を減少できることは、理解されよう。また、本明細書に開示するモジュール式の制御装置は、無負荷電流ー出力電圧状態で、強制的に相互直流電圧を釣り合わす動作を行うと共に、直流出力電流を生成し、低出力周波数でのリップル電圧を制御すると同時に、高多重性の0電圧変換器回路を提供できることも、理解されよう。また、モジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12のスイッチング周波数と動作周波数を十分に超えて、有効分極静電容量を共振させて、各アーム間に配置される分極インダクタンス又はモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12の出力端子に接続される総インダクタンスが十分に低いとき、本明細書に開示するモジュール式の制御装置を利用できることは、理解されよう。従って、モジュール式の前記制御装置又は機能的に同等の装置により、モジュール式の他の多電圧値出力変換器の回路構造に伴なう低出力周波数リップル電圧の問題を解決し、全出力動作状態でモジュール式の多電圧値出力変換器下位装置12を極めて簡素化しかつ機能を大幅に改善して、電圧の平衡を保持できる。前記の説明は、如何なる特定の材料、構成要件の配列又は方向にも本発明を限定するものではない。本発明の範囲内で多くの部品/方向を修正し、変更しかつ置換できることは、当業者には自明であろう。単なる例示に過ぎない前記実施の形態から、本発明の範囲を制限して解釈すべきではない。特定の実施の形態の観点から本発明を説明したが、請求項に記載される発明の趣旨又はその範囲から逸脱せずに、当業者は、本願の開示技術から別の実施の形態と変形例を想到できよう。従って、添付図面及び本明細書の説明は、本発明を容易に理解するものであり、本発明の技術的範囲を制限するものと解釈すべきではない。