車両シートに固定する固定部と、該固定部に接近する格納位置と、該固定部から離間する使用位置との間を移動可能なオットマンと、上記固定部とオットマンの間に設けた、該オットマンを上記格納位置と上記使用位置とに移動させる移動機構と、上記オットマンと上記移動機構のいずれか一方と一緒に移動するロック溝と、上記オットマンと上記移動機構のいずれか一方と一緒に移動し、上記オットマンが上記使用位置に移動したときに、上記ロック溝と係合することにより該オットマンを上記使用位置に保持するロックピンと、を具備することを特徴とする車両シート用オットマン装置。請求項1記載の車両シート用オットマン装置において、一対の対向壁を有する上記ロック溝を複数備え、上記ロック溝の底部からの高さが一方の上記対向壁に比べて高い他方の上記対向壁が、上記オットマンを上記格納位置側から上記使用位置側に移動させるときに上記ロックピンと対向し、かつ該ロックピンの移動軌跡と交差するストッパ面を有する車両シート用オットマン装置。請求項1または2記載の車両シート用オットマン装置において、上記ロック溝の開口部の溝幅が上記ロックピンより広幅であり、かつ該ロック溝の溝幅は上記開口部から奥側に向かうにつれて徐々に狭幅となり、最も狭い部分の溝幅が上記ロックピンの幅より狭い車両シート用オットマン装置。請求項1から3のいずれか1項記載の車両シート用オットマン装置において、上記オットマンに回転可能に取り付けた可動ロック部材に上記ロック溝を形成し、上記移動機構に上記ロックピンを設けた車両シート用オットマン装置。請求項4記載の車両シート用オットマン装置において、上記可動ロック部材が、上記ロック溝が上記ロックピンとの係合を解除するアンロック位置と、上記ロック溝が上記ロックピンと係合するロック位置とに回転可能であり、上記可動ロック部材の回転中心と反対側の端面に、上記ロックピンが押圧したときに該可動ロック部材を上記アンロック位置側に回転させる端部被押圧面を形成した車両シート用オットマン装置。請求項4または5記載の車両シート用オットマン装置において、上記可動ロック部材が、上記ロック溝が上記ロックピンとの係合を解除するアンロック位置と、上記ロック溝が上記ロックピンと係合するロック位置とに回転可能であり、上記可動ロック部材が複数の上記ロック溝を備え、上記可動ロック部材の周面に、隣接する上記ロック溝の開口部間に位置し、かつ、上記ロックピンが押圧したときに該可動ロック部材を上記アンロック位置側に回転させるロック溝間被押圧面を形成した車両シート用オットマン装置。請求項4から6のいずれか1項記載の車両シート用オットマン装置において、上記可動ロック部材が、円弧面からなる一対の対向壁を有し、かつ、上記可動ロック部材の回転中心からの距離が互いに異なる複数の上記ロック溝を備え、上記各対向壁を構成する上記円弧面の曲率半径を、上記回転中心からの距離が長いものほど大きくした車両シート用オットマン装置。上述したように特許文献1のオットマン装置は、オットマンが固定部から前方に移動して乗客にとって使い易い使用位置まで移動したときに、オットマンの位置をロック機構によって保持できる。しかし特許文献1のロック機構は、シートクッションに対するシートバックの傾斜角度を任意の角度で保持及び保持解除するためのロック機構である所謂リクライニング機構を転用したものであるため、ロック機構の構造が複雑かつ高価である。本発明は、構造が簡単で安価なロック機構によりオットマンを使用位置に保持することが可能な車両シート用オットマン装置を提供することを目的とする。本発明の車両シート用オットマン装置は、車両シートに固定する固定部と、該固定部に接近する格納位置と、該固定部から離間する使用位置との間を移動可能なオットマンと、上記固定部とオットマンの間に設けた、該オットマンを上記格納位置と上記使用位置とに移動させる移動機構と、上記オットマンと上記移動機構のいずれか一方と一緒に移動するロック溝と、上記オットマンと上記移動機構のいずれか一方と一緒に移動し、上記オットマンが上記使用位置に移動したときに、上記ロック溝と係合することにより該オットマンを上記使用位置に保持するロックピンと、を具備することを特徴としている。一対の対向壁を有する上記ロック溝を複数備え、上記ロック溝の底部からの高さが一方の上記対向壁に比べて高い他方の上記対向壁が、上記オットマンを上記格納位置側から上記使用位置側に移動させるときに上記ロックピンと対向し、かつ該ロックピンの移動軌跡と交差するストッパ面を有してもよい。上記ロック溝の上記開口部の溝幅が上記ロックピンより広幅であり、かつ該ロック溝の溝幅は上記開口部から奥側に向かうにつれて徐々に狭幅となり、最も狭い部分の溝幅が上記ロックピンの幅より狭くてもよい。上記オットマンに回転可能に取り付けた可動ロック部材に上記ロック溝を形成し、上記移動機構に上記ロックピンを設けてもよい。上記可動ロック部材が、上記ロック溝が上記ロックピンとの係合を解除するアンロック位置と、上記ロック溝が上記ロックピンと係合するロック位置とに回転可能であり、上記可動ロック部材の回転中心と反対側の端面に、上記ロックピンが押圧したときに該可動ロック部材を上記アンロック位置側に回転させる端部被押圧面を形成してもよい。上記可動ロック部材が、上記ロック溝が上記ロックピンとの係合を解除するアンロック位置と、上記ロック溝が上記ロックピンと係合するロック位置とに回転可能であり、上記可動ロック部材が複数の上記ロック溝を備え、上記可動ロック部材の周面に、隣接する上記ロック溝の開口部間に位置し、かつ、上記ロックピンが押圧したときに該可動ロック部材を上記アンロック位置側に回転させるロック溝間被押圧面を形成してもよい。上記可動ロック部材が、円弧面からなる一対の対向壁を有し、かつ、上記可動ロック部材の回転中心からの距離が互いに異なる複数の上記ロック溝を備え、上記各対向壁を構成する上記円弧面の曲率半径を、上記回転中心からの距離が長いものほど大きくしてもよい。本発明によれば、移動機構を伸張させることにより格納位置に位置するオットマンを使用位置まで移動させると、ロックピンとロック溝が係合するので、オットマンが使用位置に保持される。ロック機構をロックピンとロック溝によって構成しているので、ロック機構は構造が簡単かつ安価である。請求項2の発明のように構成すると、オットマンを複数の使用位置に保持可能となる。さらに、オットマンの使用位置側への移動に伴って移動したロックピンがロック溝の開口部の外側を通ったときに、ロックピンがロック溝のストッパ面に接触するので、ロックピンがロック溝を通過してしまうおそれを小さくすることが可能になる。請求項3の発明のように構成すると、ロック溝の開口部の溝幅がロックピンより広幅なので、ロックピンをロック溝に対して円滑に係合させることが可能である。さらにロック溝の溝幅は開口部から奥側に向かうにつれて徐々に狭幅となり、最も狭い部分の幅がロックピンの幅より狭くなっているので、ロックピンをロック溝の奥側に移動させるとロックピンとロック溝の間のがたつきがなくなる。そのためオットマンによって乗客の足を安定した状態で支持できる。請求項4の発明のようにロック溝をオットマンに対して回転可能な可動ロック部材に形成すると、ロックピンとロック溝をより円滑に係脱させることが可能になる。請求項5または6の発明によれば、ロックピンをロック溝に係合させ易くなる。請求項7の発明によれば、ロックピンの各ロック溝に対する入り具合を同じようにすることが可能になる。以下、添付図面を参照しながら本発明の一実施形態について説明する。なお、以下の説明中の方向は図中の矢印方向を基準としている。図1に示す車両用シート10は、車両床面に取り付けられるシートクッション11と、シートクッション11の後部に対して回転可能に取り付けたシートバック図示略とを備えている。車両用シート10のシートクッション11の下面の前端部にはオットマン装置13が取り付けてある。オットマン装置13は以下に説明する構造である。オットマン装置13は互いに対称形状をなす左右一対の固定部14を具備している。左右の固定部14はシートクッション11の下面の前端部に固定してある。左右の固定部14にはそれぞれ第1リンク17と第2リンク18の一方の端部が左右方向に伸びる回転接続ピン19、20によって回転可能に接続してある。図示するように第1リンク17と第2リンク18はほぼ平行であり、第2リンク18の長さは第1リンク17のほぼ半分である。左右の第1リンク17の中間部と第2リンク18の他方の端部には第1リンク17及び第2リンク18と異なる方向に伸びる第3リンク21の中間部と一方の端部がそれぞれ、回転接続ピン19、20と平行な方向に伸びる回転接続ピン22、23によって回転可能に接続してある。左右の第1リンク17の他方の端部には、第3リンク21とほぼ平行な第4リンク24の一方の端部がそれぞれ、回転接続ピン19、20と平行な方向に伸びる回転接続ピン25によって回転可能に接続してある。さらに左右の第1リンク17には、左右方向に伸びる接続パイプ26の両端部がそれぞれ固定してあり、左右の第4リンク24には、左右方向に伸びる接続パイプ27の両端部がそれぞれ固定してある。第1リンク17、第2リンク18、回転接続ピン19、20、第3リンク21、回転接続ピン22、23、第4リンク24、回転接続ピン25、接続パイプ26、及び、接続パイプ27がリンク機構15移動機構の構成要素である。リンク機構15は接続パイプ26及び接続パイプ27を具備しているので、左側の第1リンク17、第2リンク18、第3リンク21、及び、第4リンク24と右側の第1リンク17、第2リンク18、第3リンク21、及び、第4リンク24は互いに同期しながら回転する。リンク機構15は、図1に示す短縮状態、図3に示す最大展開状態、及び、短縮状態と最大展開状態の間の各状態に変形可能である。右側の固定部14と第2リンク18には、バネ支持ピン29とバネ支持ピン30がそれぞれ固定状態で突設してあり、バネ支持ピン29とバネ支持ピン30の間には引張バネS1ターンオーバースプリングの両端がそれぞれ取り付けてある。リンク機構15が短縮状態及び短縮状態に近い形状にあるとき、より具体的には側面視において引張バネS1の軸線が回転接続ピン20の中心点より回転接続ピン19と反対側に位置するときは、引張バネS1から右側の固定部14と第2リンク18に対して第2リンク18の回転接続ピン23側の端部が固定部14に接近する方向図1から図3において第2リンク18を反時計方向に回転させる方向の回転付勢力が及ぶ。一方、リンク機構15が最大展開状態及び最大展開状態に近い形状にあるとき、より具体的には側面視において引張バネS1の軸線が回転接続ピン20の中心点より回転接続ピン19側に位置するときは、引張バネS1から右側の固定部14と第2リンク18に対して第2リンク18の回転接続ピン23側の端部が固定部14から離間する方向図1から図3において第2リンク18を時計方向に回転させる方向の回転付勢力が及ぶ。さらに左右の第1リンク17の回転接続ピン19と反対側の端部には、左右方向に伸びる円柱部材であるロックピン28格納時係合部材の両端部がそれぞれ固定してある。リンク機構15の左右の第3リンク21及び第4リンク24の前端部にはオットマン32が取り付けてある。オットマン32は、左右方向に長い矩形形状のベース板33と、ベース板33の裏面に固定した前後方向に伸びる左右一対の取付ブラケット34と、ベース板33の表面及び周面に固着したクッション35と、を具備している。左右の取付ブラケット34には左右の第4リンク24の回転接続ピン25と反対側の端部が、回転接続ピン19、20と平行な方向に伸びる左右一対の回転接続ピン37によって回転可能に接続してある。また左右の取付ブラケット34を、接続パイプ26、27と平行な回転接続軸39の左右両端の近傍部が相対回転可能に貫通しており、回転接続軸39の左右両端部に左右の第3リンク21の回転接続ピン23と反対側の端部がそれぞれ固定してある。このようにオットマン32はリンク機構15第3リンク21、第4リンク24に回転可能に支持されているので、リンク機構15の短縮動作及び展開動作に連動して固定部14に対する前後方向距離を変化させる。即ち、リンク機構15が上記短縮状態にあるときオットマン32は図1に示す格納位置に位置し、短縮状態にあるリンク機構15が前方に向かって伸張したときオットマン32は図2、図3に示す使用位置第一、第二、第三の使用位置に位置する。回転接続軸39には断面形状が略U字形をなす可動ロック部材40が取り付けてある。可動ロック部材40は、左右一対の溝形成片41と、左右の溝形成片41の一端同士を接続する接続片42と、を具備しており、左右の溝形成片41に形成した貫通孔に回転接続軸39の2カ所が回転可能に嵌合している。左右の溝形成片41の接続片42と反対側の端面には、ロック溝43、44、45が並べて形成してある。ロック溝43、44、45はいずれも互いに対向する第一対向壁43a、44a、45aと第二対向壁43b、44b、45bを備えている。ロック溝43、44、45の開口部43c、44c、45cの溝幅はロックピン28の直径より広幅であり、かつロック溝43、44、45の溝幅は開口部43c、44c、45cから奥側底部側に向かうにつれて徐々に狭幅となり、ロック溝43、44、45の最も狭い部分の溝幅はロックピン28の直径より狭い。さらに第二対向壁43b、44b、45bの開口部43c、44c、45c側の部分はストッパ面43d、44d、45dを構成している図6の一点鎖線が、ストッパ面43d、44d、45dとその他の部分の境界位置。図示するように第二対向壁43bのロック溝43の底部からの高さは第一対向壁43aに比べて高い。同様に、第二対向壁44bのロック溝44の底部からの高さは第一対向壁44aに比べて高く、第二対向壁45bのロック溝45の底部からの高さは第一対向壁45aに比べて高い。さらに溝形成片41の回転接続軸39と反対側の端面は、曲面からなる端部被押圧面41aとなっている。端部被押圧面41aは、開口部43c側に向かうにつれて第一対向壁43aまでの距離が徐々に短くなる傾斜面である。また溝形成片41の周面には、開口部43cと開口部44cの間に位置するロック溝間被押圧面46と、開口部44cと開口部45cの間に位置するロック溝間被押圧面47と、が形成してある。ロック溝間被押圧面46は、ロック溝43の中心線に対して直交する直線に対してロック溝44の奥側に向かって傾斜する第一対向壁44a側の端部が第二対向壁43b側の端部に比べてロック溝44の奥側に位置する傾斜面であり、ロック溝間被押圧面47は、ロック溝44の中心線に対して直交する直線に対してロック溝45の奥側に向かって傾斜する第一対向壁45a側の端部が第二対向壁44b側の端部に比べてロック溝45の奥側に位置する傾斜面である。ベース板33の裏面には、左右の取付ブラケット34の間に位置するロック操作レバー48が取り付けてある。ロック操作レバー48は、前後方向に延びかつ一方の端部に可動ロック部材40側に向かって延びる左右一対の押圧突片50を有するレバー本体49と、レバー本体49の他方の端部に固定した合成樹脂製のカバー部材56とを具備している。レバー本体49には2つの長孔51、52が前後に並べて形成してある。長孔51と長孔52には支持用ボルト53、54がそれぞれ挿入してあり、支持用ボルト53と支持用ボルト54に形成した雄ねじがベース板33の裏面に形成した雌ねじ孔図示略にそれぞれ螺合している。従ってロック操作レバー48は、長孔51と長孔52の一方の端部が支持用ボルト53と支持用ボルト54にそれぞれ当接し、カバー部材56がベース板33及びクッション35から突出するロック許容位置と、長孔51と長孔52の他方の端部が支持用ボルト53と支持用ボルト54にそれぞれ当接し、カバー部材56全体がベース板33及びクッション35とオットマン32の厚み方向に対向する突出しなくなる位置まで後退するロック解除位置との間をベース板33に対して前後方向にスライド可能であるベース板33に対しては他の方向に相対移動できない。さらにレバー本体49のカバー部材56と反対側の端部に突設したバネ支持用突片49aと支持用ボルト54には引張バネS2の前後両端部がそれぞれ取り付けてある。引張バネS2からレバー本体49に対しては常にレバー本体49をロック許容位置側にスライドさせる付勢力が掛かるので、ロック操作レバー48に対してロック解除位置側への力を与えないときレバー本体49は引張バネS2の付勢力によってロック許容位置に位置する。またレバー本体49のバネ支持用突片49aと接続片42に突設したバネ支持用突片42aの間には引張バネS3の両端部がそれぞれ取り付けてある。そのため引張バネS3から可動ロック部材40に対しては常に可動ロック部材40をベース板33に接近させる方向の付勢力が掛かっている。ロック操作レバー48がロック許容位置に位置しかつ可動ロック部材40に対して引張バネS3の付勢力以外の力を掛けないとき、引張バネS3の回転付勢力を受けている可動ロック部材40がベース板33側に接近する。カバー部材56は左右一対の係合部材57格納時ロック部材を一体的に備えている。係合部材57の先端面には係合部材57の基端部側に向かって延び、かつ基端部側に向かうにつれて徐々に狭幅になる案内溝58が形成してあり、案内溝58の奥側には断面円形をなし案内溝58と連通する格納位置保持溝59が形成してある。係合部材57が自由状態にあるときの案内溝58の奥側端部の幅はロックピン28の直径より狭く、係合部材57が自由状態にあるときの格納位置保持溝59の直径はロックピン28の直径よりやや狭い。続いてオットマン装置13の動作について説明する。リンク機構15が短縮状態にあるとき、オットマン32は図1に示すように水平方向に対して略直交する状態となる。さらにロックピン28が左右の係合部材57を弾性変形させながら左右の格納位置保持溝59に係合している。このときのリンク機構15の変形可能方向最大展開状態方向への変形方向と、ロック操作レバー48のベース板33に対するスライド方向とが互いに異なる方向となるので、リンク機構15とロック操作レバー48の一方が動こうとすると両者が機械的にこじることになる。そのためロック操作レバー48のロック解除位置側への移動が確実に規制され、かつリンク機構15の最大展開状態方向への伸張動作が規制されるので後述する係合部材57とロックピン28のロック解除動作を行うための伸張動作は許容される、リンク機構15は短縮状態に保持されかつロック操作レバー48はロック許容位置に確実に保持される。また、このとき引張バネS3の回転付勢力によってベース板33側に接近している可動ロック部材40は、レバー本体49の左右の押圧突片50に当接することにより図1に示した最接近位置に保持される。乗客が手等で係合部材57を弾性変形させながらロックピン28を格納位置保持溝59及び案内溝58から脱出させるとリンク機構15を僅かに伸張させると、オットマン32が前方へ移動可能な状態となる。この状態でロック操作レバー48を操作することなくオットマン32に前向きの移動力を与えると、リンク機構15の伸張動作に伴ってオットマン32が前方に移動し、ロックピン28と可動ロック部材40の相対位置が徐々に変化する。そして図6の仮想線で示すようにロックピン28が溝形成片41の端部被押圧面41aに接触し、ロックピン28は端部被押圧面41a上を開口部43c側に摺動する。このときロックピン28から端部被押圧面41aに掛かる力によって、可動ロック部材40は引張バネS3の付勢力に抗してベース板33から離間する方向後述するアンロック位置側に僅かに回転するので、ロックピン28は開口部43c側に円滑に移動する。ロックピン28がロック溝43の開口部43cに接近すると、図6の仮想線で示すように、開口部43cの外側直上を通ったロックピン28がロック溝43のストッパ面43dに接触する。図6に示すように第二対向壁43bにおけるストッパ面43dとその他の部分の境界位置図6の一点鎖線を参照は、第一対向壁43aの開口部43c側の端面をかすめながら通過したロックピン28の中心点の移動軌跡が第二対向壁43bと交差した位置である。ストッパ面43dに当接したロックピン28は、ロックピン28の直径より広幅である開口部43cを円滑に通り抜けてロック溝43の奥側に移動する。ロック溝43の奥側の所定部分の溝幅はロックピン28と同一なので、ロックピン28がロック溝43の当該部分と係合するとロックピン28とロック溝43の間のがたつきがなくなる。このときの可動ロック部材40の位置がロック位置であり、最接近位置図1の位置よりもベース板33から離れた位置である。そして引張バネS3から可動ロック部材40には常にロック位置側への回転付勢力が及んでいるので、オットマン32は図2に示した第一の使用位置に安定した状態で保持され、車両用シート10に着座した乗客の足をクッション35によって安定した状態で支持可能となる。オットマン32をさらに前方の使用位置まで移動させたい場合は、乗客が手等でロック操作レバー48カバー部材56を引張バネS2の付勢力に抗して後方に押圧して、ロック許容位置に位置していたロック操作レバー48をロック許容位置とロック解除位置の間のロック解除開始位置までスライドさせる。すると接続片42と離間していた左右の押圧突片50が接続片42を押圧するので、可動ロック部材40が引張バネS3を伸張方向に弾性変形させながらベース板33から離間する方向に回転する。図7aに示すようにロック操作レバー48がロック許容位置に位置するときの引張バネS3の付勢力引張力はFであり、回転接続軸39とバネ支持用突片42aを結ぶ第一直線L1と引張バネS3の軸線である第二直線L2がなす角度は90°より小さいθ1第一鋭角である。従って、このときの引張バネS3が可動ロック部材40に付与する回転付勢力付勢力Fの分力はF1=Fsinθ1となる。一方、図7bに示すようにロック操作レバー48がロック解除開始位置まで移動したときの引張バネS3の付勢力引張力はF’であり、第一直線L1と第二直線L2がなす角度はθ1より小さいθ2第二鋭角である。このときに引張バネS3が可動ロック部材40に付与する回転付勢力付勢力F’の分力はF2=F’sinθ2であり、F2<F1となる。このようにロック操作レバー48をロック解除開始位置まで移動させたときに引張バネS3が可動ロック部材40に付与する回転付勢力が小さくなるので、引張バネS3から可動ロック部材40にロック位置側への付勢力が掛かっているにも拘わらず、ロック操作レバー48を小さい力によってロック解除位置側に円滑にスライドさせることが可能である。そしてロック操作レバー48がロック解除位置までスライドすることにより可動ロック部材40が図5に示すアンロック位置まで回転すると、ロックピン28がロック溝43の外側上方に脱出する。脱出した後にロック操作レバー48をロック解除位置とロック許容位置の中間位置まで戻して、オットマン32をさらに前方に移動させると、図6の仮想線で示すようにロックピン28が溝形成片41のロック溝間被押圧面46に接触し、ロックピン28はロック溝間被押圧面46上を開口部44c側に摺動する。このときロックピン28からロック溝間被押圧面46に掛かる力によって、可動ロック部材40は引張バネS3の付勢力に抗してベース板33から離間する方向アンロック位置側に僅かに回転するので、ロックピン28は開口部44c側に円滑に移動する。そしてロック溝44の開口部44cの外側直上を通ったロックピン28がロック溝44のストッパ面44dに接触する図6の仮想線参照。図6に示すようにロック溝44におけるストッパ面44dとその他の部分の境界位置図6の二点鎖線を参照は、第一対向壁44aの開口部44c側の端面をかすめながら通過したロックピン28の中心点の移動軌跡が第二対向壁44bと交差した位置である。この後にロック操作レバー48をロック許容位置まで戻すことにより可動ロック部材40をロック位置に移動させると、ロックピン28が開口部44cを円滑に通り抜けてロック溝44の奥側に移動しロック溝44のロックピン28と同一幅の部分に係合する。するとロックピン28とロック溝44の間のがたつきがなくなるので、オットマン32は図示を省略した第二の使用位置に安定した状態で保持される。さらにこの状態でロック操作レバー48をロック解除位置まで回転させることにより可動ロック部材40をアンロック位置まで回転させると、ロックピン28がロック溝44の外側上方に脱出する。脱出した後にオットマン32をさらに前方に移動させると、図6の仮想線で示すようにロックピン28が溝形成片41のロック溝間被押圧面47に接触し、ロックピン28はロック溝間被押圧面47上を開口部45c側に摺動する。このときロックピン28からロック溝間被押圧面47に掛かる力によって、可動ロック部材40は引張バネS3の付勢力に抗してベース板33から離間する方向アンロック位置側に僅かに回転するので、ロックピン28は開口部45c側に円滑に移動する。そしてロック溝45の開口部45cの外側直上を通ったロックピン28がロック溝45のストッパ面45dに接触する図6の仮想線参照。図6に示すようにロック溝45におけるストッパ面45dとその他の部分の境界位置図6の二点鎖線を参照は、第一対向壁45aの開口部45c側の端面をかすめながら通過したロックピン28の中心点の移動軌跡が第二対向壁45bと交差した位置である。この後にロック操作レバー48をロック許容位置まで戻すことにより可動ロック部材40をロック位置に移動させると、ロックピン28が開口部45cを円滑に通り抜けてロック溝45の奥側に移動し、ロック溝45のロックピン28と同一幅の部分に係合する。するとロックピン28とロック溝45の間のがたつきがなくなるので、オットマン32は図3に示した第三の使用位置に安定した状態で保持される。一方、オットマン32が第一の使用位置に保持されているときに、ロック操作レバー48をロック解除位置に位置させたまま可動ロック部材40をアンロック位置に位置させたままオットマン32を前方に移動させると、ロックピン28はロック溝44の開口部44cの上方を通過した後にロック溝45に接近し、ロック溝45の開口部45cの外側を通った後にストッパ面45dに接触する。従って、この場合もロックピン28は開口部45cを円滑に通り抜けた後にロック溝45の上記部分ロックピン28と同一幅の部分に係合する。第一、第二、第三の使用位置に保持されたオットマン32を格納位置に戻す場合は、まずロック操作レバー48をロック解除位置へ押圧することによりロック位置に位置していた可動ロック部材40をアンロック位置まで回転させて、ロックピン28をロック溝4344、45の外側上方に脱出させ、その後にオットマン32を後方に押圧する。するとこの押圧力によって引張バネS1の付勢力第2リンク18の回転接続ピン23側の端部が固定部14から離間する方向の回転付勢力に抗しながらリンク機構15が短縮動作を行い、側面視において引張バネS1の軸線が回転接続ピン20の中心点を超えて回転接続ピン19と反対側まで移動したときに、引張バネS1の付勢力第2リンク18の回転接続ピン23側の端部が固定部14に接近する方向の回転付勢力とオットマン32の自重によってリンク機構15が上記短縮状態となりながらオットマン32を格納位置に移動させる。オットマン32が格納位置まで移動する間に、乗客がロック操作レバー48への押圧力を解除すると、引張バネS2の付勢力によってロック操作レバー48はロック許容位置まで戻る。オットマン32が格納位置の直前位置まで到達したときに、ロックピン28が係合部材57を弾性変形させながら左右の格納位置保持溝59に自動的に係合するので、オットマン32が格納位置まで移動すると、オットマン32が格納位置に保持されるとともにリンク機構15が短縮状態に保持される。以上説明した本実施形態によれば、オットマン32を第一、第二、第三の使用位置に保持するためのロック機構使用時ロック機構がロックピン28とロック溝43、44、45とからなるものなので、ロック機構を簡単な構造かつ安価なものにできる。さらに引張バネS3によって可動ロック部材40をロック位置側に付勢し、さらに引張バネS2の付勢力によってロック操作レバー48をロック許容位置に保持しているので、オットマン32を第一、第二、第三の使用位置に確実に保持できる。さらにロック操作レバー48をロック解除開始位置までスライドさせたときの引張バネS3の可動ロック部材40に対する回転付勢力F2をロック許容位置に位置するときの回転付勢力F1より小さくしているので、引張バネS3から可動ロック部材40にロック位置側への回転付勢力が掛かっているにも拘わらず、ロック操作レバー48の操作性は良好である。またリンク機構15の短縮状態での保持とロック操作レバー48のロック許容位置での保持とを、ロックピン28と係合部材57からなる簡単な構造のロック機構により実現しているので、当該ロック機構の製造コストを小さくすることが可能である。しかもロックピン28と係合部材57が格納状態にあるリンク機構15のロック機構格納時ロック機構とロック操作レバー48用のロック機構格納時ロック機構を兼用しており、さらにロックピン28がオットマン32が第一、第二、第三の使用位置に位置するときのリンク機構15のロック機構使用時ロック機構をも兼ねている。そのため車両用シート10がオットマン32を使用位置に保持するためのロック機構使用時ロック機構とオットマン32を格納位置に保持するためのロック機構格納時ロック機構を備えているにも拘わらず、構造が極端に複雑となったり、製造コストが大幅に増大することがない。以上、本発明を上記実施形態に基づいて説明したが、本発明はこの実施形態に限定されるものではなく、様々な変形を施しながら実施可能である。例えば、可動ロック部材40の代わりに図8に示す可動ロック部材40’をオットマン装置13に取り付けても良い。可動ロック部材40’の基本構成は可動ロック部材40と同じであるが、ロック溝43’、44’、45’第一対向壁43a’、44a’、45a’、第二対向壁43b’、44b’、45b’、及び、開口部43c’、44c’、45c’の形状がロック溝43、44、45第一対向壁43a、44a、45a、第二対向壁43b、44b、45b、及び、開口部43c、44c、45cと異なる。第一対向壁43a’は中心点P1を中心とする円弧面であり、該円弧の半径曲率半径はR1である。第二対向壁43b’は中心点P2を中心とする円弧面であり、該円弧の半径はR2である。第一対向壁44a’は中心点P3を中心とする円弧面であり、該円弧の半径はR3である。第二対向壁44b’は中心点P4を中心とする円弧面であり、該円弧の半径はR4である。第一対向壁45a’は中心点P5を中心とする円弧面であり、該円弧の半径はR5である。第二対向壁45b’は中心点P6を中心とする円弧面であり、該円弧の半径はR6である。半径曲率半径R1、R2、R3、R4、R5、R6の大小関係は、R1>R2>R3>R4>R5>R6である。その結果、ロックピン28の回転軌跡とロック溝43’の中心線とがなす角度、ロックピン28の回転軌跡とロック溝44’の中心線とがなす角度、及び、ロックピン28の回転軌跡とロック溝45’の中心線とがなす角度が互いに略等しくなるので、ロックピン28の各ロック溝43’、44’、45’に対する入り具合を同じようにすることが可能になる。ロック溝43’、44’、45’の開口部43c’、44c’、45c’の溝幅はロックピン28の直径より広幅なので、ロックピン28は開口部43c’、44c’、45c’を介してロック溝43’、44’、45’に対して円滑に係脱できる。さらにロック溝43’、44’、45’の溝幅は開口部43c’、44c’、45c’から奥側底部側に向かうにつれて徐々に狭幅となり、ロック溝43’、44’、45’の最も狭い部分の溝幅はロックピン28の直径より狭く、ロック溝43’、44’、45’の奥側の所定部分の溝幅はロックピン28と同一である。そのためロックピン28がロック溝43’、44’、45’の当該部分と係合すると、ロックピン28とロック溝43’、44’、45’の間のがたつきはなくなる。また図9~図12に示す変形例での実施が可能である。図9~図12に示すオットマン装置60は固定部14、リンク機構15第1リンク17、第2リンク18、回転接続ピン19、20、第3リンク21、回転接続ピン22、23、第4リンク24、回転接続ピン25、接続パイプ26、及び、接続パイプ27、バネ支持ピン29、バネ支持ピン30、オットマン32ベース板33、取付ブラケット34、クッション35、回転接続ピン37、ロック操作レバー48押圧突片50を具備しないレバー本体49、及び、係合部材57を具備しないカバー部材56、支持用ボルト53、54、引張バネS1、及び、引張バネS2を具備している図9~図12ではこれらの部材のうち一部の部材の図示を省略している。また上記実施形態と同じ符号の部材の中で図示形状が上記実施形態のものとは僅かに異なるものがあるが、各部材の機能は上記実施形態の同一符号の部材と同一である。オットマン装置60は左右一対の固定ロック部材61を具備している。左右の固定ロック部材61はそれぞれ左右の第1リンク17の内側面に固定してある。固定ロック部材61は、接続パイプ26の両端部が貫通する接続パイプ貫通孔62と、下端部に並べて形成した3つのロック溝63、64、65と、を具備している。接続パイプ26の両端部は左右の第1リンク17の内側面に対してそれぞれ固定してある。オットマン装置60は左右一対のピン支持部材67を具備している。左右のピン支持部材67は互いに平行な内側片68と外側片69を有しており、内側片68と外側片69の後端部は互いに結合している。内側片68及び外側片69の後端部には互いに同心をなす回転中心孔70が穿設してあり、内側片68及び外側片69の前端部には互いに同心をなすピン支持孔71が穿設してある。内側片68の後端部には突片72が上向きに突設してあり、突片72には連結孔73が穿設してある。左右のピン支持部材67の一対の回転中心孔70には左右方向に延びる回転支持ピン74が嵌合固定してあり、この回転支持ピン74の外側端部が固定部14に形成した支持孔14aに回転可能に嵌合しているので、左右のピン支持部材67は回転支持ピン74回りに回転可能である。また左右のピン支持部材67の一対のピン支持孔71には左右方向に延びるロックピン75の両端が嵌合固定してある。ピン支持部材67は、図10に示すロック位置と、図12に示すアンロック位置との間を回転可能である。オットマン装置60は、略前後方向に延びる板状部材である揺動レバー76を左右一対として具備している。揺動レバー76の長手方向の中央部と後端部には支持長孔77と連結孔78が形成してあり、揺動レバー76の前端部には内向きの被押圧片79が突設してある。第1リンク17に形成した支持孔17aに嵌合した揺動支持ピン80に支持長孔77を相対回転可能かつ相対スライド可能に嵌合しているので、左右の揺動レバー76は図10に示す初期位置と図12に示す作動位置の間を揺動支持ピン80回りに揺動自在かつ揺動支持ピン80に対してスライド自在である。さらに左右の揺動レバー76の連結孔78には左右方向に延びる連結ピン81が嵌合固定してあり、左右の連結ピン81はピン支持部材67の連結孔73に相対回転可能に嵌合している。従ってピン支持部材67とピン揺動レバー76は互いに連動する。即ち、揺動レバー76が初期位置に位置するときピン支持部材67はロック位置に位置し、揺動レバー76が作動位置に位置するときピン支持部材67はアンロック位置に位置する。さらに左右の回転支持ピン74にはトーションスプリングS4のコイル部が取り付けてありコイル部の内部を回転支持ピン74が挿通している、左右のトーションスプリングS4の両端が固定部14と連結ピン81にそれぞれ係止してある。トーションスプリングS4はピン支持部材67を常にロック位置側に回転付勢しているので、ピン支持部材67に対してトーションスプリングS4以外の外力を与えないときピン支持部材67と揺動レバー76はそれぞれロック位置と初期位置に位置する。オットマン装置60は平面視略コ字形をなす一つのロック制御部材82を具備している。ロック制御部材82は、左右方向に延びる被押圧部83と、被押圧部83の左右両端から後方に延びる一対の側片84と、を具備している。各側片84の後端には押圧片85が下向きに突設してあり、各側片84の前端部には貫通孔86が穿設してある。さらに左右の貫通孔86には左右方向に延びる回転支持ピン87がそれぞれ回転可能に嵌合しており、左右の回転支持ピン87の一端が左右の取付ブラケット34に固定してある。ロック制御部材82は図10に示す非連係位置と図12に示す連係位置の間を回転支持ピン87回りに回転可能である。さらに一端を支持用ボルト54に係止した引張バネS5の他端が被押圧部83の中央部に係止してあるので、ロック制御部材82に引張バネS5以外の外力を付与しないときロック制御部材82は引張バネS5の付勢力引張力によって非連係位置に位置する。レバー本体49が引張バネS2の付勢力によってロック許容位置に位置するとき、レバー本体49の後端部とロック制御部材82被押圧部83は互いに離間するのでロック制御部材82は引張バネS5の付勢力によって非連係位置に位置する。一方、レバー本体49を引張バネS2の付勢力に抗してロック解除位置までスライドさせると、レバー本体49の後端部がロック制御部材82の被押圧部83を後方に押圧してロック制御部材82を引張バネS5の付勢力に抗して連係位置に移動させる。ロック制御部材82が非連係位置に位置するとき左右の押圧片85は左右の揺動レバー76の被押圧片79と連係しない押圧しないが、ロック制御部材82が連係位置に移動すると左右の押圧片85が左右の被押圧片79を前方に押圧する被押圧片79と連係するので、トーションスプリングS4の付勢力によって初期位置とロック位置にそれぞれ位置していた揺動レバー76とピン支持部材67が作動位置とアンロック位置にそれぞれ移動する。続いてオットマン装置60の動作について説明する。リンク機構15が短縮状態にあるとき、図9に示すようにロックピン75は固定ロック部材61のロック溝63、64、65から脱出しており、各ピン支持部材67の内側片68と外側片69の間に進入した固定ロック部材61の前部前端面にロックピン75が当接する。この状態でオットマン32に前向きの移動力を与えると、リンク機構15の伸張動作に伴ってオットマン32が前方に移動し、トーションスプリングS4の付勢力によってピン支持部材67がロック位置側に回転するので、ロックピン75と固定ロック部材61ロック溝63、64、65の相対位置が徐々に変化する。そしてオットマン32が第一の使用位置図2と同じ位置。図示略まで移動すると、トーションスプリングS4の付勢力によってロックピン75が内側片68と外側片69の間に進入した固定ロック部材61のロック溝63に係合するので、オットマン32を図2に示した第一の使用位置に安定した状態で保持できる。オットマン32をさらに前方の使用位置まで移動させたい場合は、乗客が手等でロック操作レバー48カバー部材56を引張バネS2の付勢力に抗して後方に押圧して、ロック許容位置に位置していたロック操作レバー48をロック解除位置までスライドさせる。するとレバー本体49の後端部がロック制御部材82を後方に押圧してロック制御部材82を引張バネS5の付勢力に抗して連係位置に移動させるので、揺動レバー76とピン支持部材67が作動位置とアンロック位置にそれぞれ移動する。するとロックピン75がロック溝63から脱出するので、この状態でオットマン32に前向きの移動力を与えると、リンク機構15の伸張動作に伴ってオットマン32が前方に移動する。そしてオットマン32が第二の使用位置図示略まで移動したときにロック操作レバー48をロック許容位置に戻すと、トーションスプリングS4の付勢力によって揺動レバー76とピン支持部材67が初期位置とロック位置にそれぞれ移動してロックピン75が内側片68と外側片69の間に進入した固定ロック部材61のロック溝64に係合するので、オットマン32を第二の使用位置に安定した状態で保持できる。オットマン32を第二の使用位置より前方へさらに移動させたい場合は、ロック許容位置に位置していたロック操作レバー48をロック解除位置までスライドさせて、揺動レバー76とピン支持部材67を作動位置とアンロック位置にそれぞれ移動させ、ロックピン75をロック溝64から脱出させる。この状態でオットマン32に前向きの移動力を与え、オットマン32が第三の使用位置図10の位置まで移動したときにロック操作レバー48をロック許容位置に戻すと、トーションスプリングS4の付勢力によって揺動レバー76とピン支持部材67が初期位置とロック位置にそれぞれ移動してロックピン75がロック溝65に係合するので、オットマン32を第三の使用位置に安定した状態で保持できる。一方、例えば第三の使用位置に保持されたオットマン32を格納位置に戻す場合は、図12に示すように、まずロック操作レバー48をロック解除位置へ押圧することによりロックピン75をロック溝65の外側下方に脱出させ、その後にオットマン32を後方に押圧する。するとこの押圧力によって引張バネS1の付勢力に抗しながらリンク機構15が短縮動作を行い、側面視において引張バネS1の軸線が回転接続ピン20の中心点を超えて回転接続ピン19と反対側まで移動したときに、引張バネS1の付勢力第2リンク18の回転接続ピン23側の端部が固定部14に接近する方向の回転付勢力とオットマン32の自重によってリンク機構15が上記短縮状態となりながらオットマン32を格納位置に移動させる。第一、第二の使用位置に位置する場合も同様の手順により格納位置へ戻すことが可能である。なお図9~図12に示したオットマン装置60に係合部材57とロックピン28を設けて、オットマン32を格納位置に移動したときに係合部材57とロックピン28を互いに係合させてもよい。さらにオットマン32側にロックピン28を設けて、リンク機構15側に可動ロック部材40ロック溝43、44、45、40’ロック溝43’、44’、45’を設けてもよい。またロックピン28及び可動ロック部材40ロック溝43、44、45、40’ロック溝43’、44’、45’を、オットマン32側又はリンク機構15側に設けてもよい。さらに可動ロック部材40、40’ロック溝43’、44’、45’とロック操作レバー48の一方を、オットマン32とリンク機構15の一方に設けて、可動ロック部材40、40’とロック操作レバー48の他方を、オットマン32とリンク機構15の他方に設けてもよい。さらにロック操作レバー48をオットマン32とリンク機構15の一方に回転可能に取り付けてもよい。この場合もロック操作レバー48がロック解除開始位置へ移動したときの引張バネS3の全長が、ロック許容位置に位置するときに比べて短くなるようにする。また可動ロック部材40、40’に形成するロック溝の数は3つでなくてもよく、一つであったり、2つ或いは4つ以上の複数であってもよい。さらにロック操作レバー48側にロックピン28を設けて、リンク機構15側に係合部材57を設けてもよい。また固定部14を省略した上で、回転接続ピン19、20をシートクッション11に取り付けてもよい。また図9~図12に示す変形例ではロック操作レバー48の操作力を2つの部材ロック制御部材82、揺動レバー76を介してピン支持部材67に伝達して固定ロック部材61とロックピン75の係脱を行っているが、ロック操作レバー48の操作力を一つの部材又は3つ以上の部材を介してピン支持部材67に伝達してもよい。