複数のフレームがフレーム連結部材により連結されたフレームにおいて、開口部を端部に有する第1のフレーム部材と、開口部を端部に有する第2のフレーム部材と、第1のフレーム連結部材と、第2のフレーム連結部材と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第1のフレームの開口部に嵌合する第1の凸部と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第2のフレームの開口部に嵌合する第2の凸部と、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とを連結させる連結手段と、を備え、該連結手段による連結時に、前記第1および第2のフレーム部材は、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とに挟まれたことを特徴とするフレーム。前記第1または第2のフレーム連結部材はさらに、前記第1のフレーム部材が有する開口部に嵌合する第3の凸部を備えることを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム連結部材は、前記連結手段による連結時に、前記第1のフレーム部材の開口部を有する面の一方および前記第2のフレーム部材の開口部を有する面の一方と接する面を有し、前記第2のフレーム連結部材は、前記連結手段による連結時に、前記第1のフレーム部材の開口部を有する面の他方および前記第2のフレーム部材の開口部を有する面の他方と接する面を有する、ことを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム連結部材もしくは第2のフレーム連結部材は、前記第1および前記第2のフレーム部材が有する開口部の開口方向に対して略垂直に、前記第1のフレーム部材および前記第2のフレーム部材と接する面を有する、ことを特徴とする請求項1のフレーム。請求項2の筐体はさらに、前記第1および第2のフレーム部材、前記第1および第2のフレーム連結部材に備えられる溝と、前記溝にはさみ入れられる板と、を有することを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム部材および第2のフレーム部材は、前記連結手段によって前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とが連結される際に、連結力が作用する方向に対して略垂直となる連結力伝達面を有し、前記第1のフレーム連結部材または前記第2のフレーム連結部材の少なくとも一方は、前記連結力伝達面と面接触する面を有する、ことを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム連結部材は、第1の延設部と、前記第1の延設部に略直交し、かつ互いが略直交する第2の延設部の組と、を有し、前記第2のフレーム連結部材は、第3の延設部と、前記第3の延設部に略直交し、かつ互いが略直交する第4の延設部の組と、を有し、前記第1の延設部または前記第3の延設部の少なくとも一方は、前記第1の凸部を有し、前記第2の延設部の組または前記第3の延設部の組の少なくとも一方は、前記第2の凸部を有する、ことを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム連結部材または第2のフレーム連結部材の一方は、凹部を有し、前記第1のフレーム連結部材または第2のフレーム連結部材の他方は、前記凹部に嵌合する突起を有する、ことを特徴とする請求項1のフレーム。前記第1のフレーム連結部材と、前記第2のフレーム連結部材はともに、前記第1のフレームの開口部に嵌合する第1の凸部を備える、ことを特徴とする請求項1のフレーム。開口部を端部に有する第1のフレーム部材と、開口部を端部に有する第2のフレーム部材と、第1のフレーム連結部材と、第2のフレーム連結部材と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第1のフレームの開口部に嵌合する第1の凸部と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第2のフレームの開口部に嵌合する第2の凸部と、前記第1および第2のフレーム部材を該第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材との間に挟みこんで、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とを連結する連結手段と、を有するフレームと、該フレーム内に収容される電子機器と、を備えたことを特徴とする電子装置。開口部を端部に有する第1のフレーム部材の該開口部を、第1のフレーム連結部材または第2のフレーム連結部材に設けられた第1の凸部に嵌合させること、開口部を端部に有する第2のフレーム部材の該開口部を、前記第1のフレーム部材または前記第2のフレーム連結部材に設けられた第2の凸部に嵌合させること、前記第1のフレーム部材と前記第2のフレーム部材とを、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材との間に配置して、前記第1のフレーム連結部材と、前記第2のフレーム連結部材とを連結手段を用いて連結すること、を含むことを特徴とする連結されたフレームの製造方法。近年、筐体に納められる電子機器の実装密度が高まっている。実装密度が高くなるほど、筐体に納められる電子機器の総重量は増加する。しかし、板金を折曲げ加工して成形された筐体では、増加する電子機器の総重量に対して十分な強度を得られない恐れがある。また、より多くの電子機器を収容するために筐体自体の大きさを大きくする場合にも、筐体の強度が低下してしまう可能性がある。強度を高めるためにフレームを用いることも考えられるが、フレーム自体の組み立てが手間となるといった問題がある。1つの側面では、本発明は、組み立て作業が容易なフレームおよびフレーム連結部材を提供することを目的とする。1つの案では、フレームは、開口部を端部に有する第1のフレーム部材と、開口部を端部に有する第2のフレーム部材と、第1のフレーム連結部材と、第2のフレーム連結部材と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第1のフレーム部材の開口部に嵌合する第1の凸部と、前記第1または第2のフレーム連結部材に備えられ、前記第2のフレーム部材の開口部に嵌合する第2の凸部と、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とを連結させる連結手段と、を備え、前記第1および第2のフレーム部材は、前記第1のフレーム連結部材と前記第2のフレーム連結部材とに挟まれたことを特徴とするフレームである。一実施態様によれば、フレーム部材およびフレーム連結部材を備えるフレームの組み立て作業が容易となる。実施例1図14は、実施例1の筐体100を示す斜視図である。実施例1の筐体100は、金属フレーム110、ブラケット120、板130、ボルト140を備える筐体である。尚、実施例1においては金属フレーム110、ブラケット120、板130はアルミニウム、ボルト140はステンレス鋼を素材としているが、ステンレス鋼以外の素材であっても良い。実施例1は、2本の金属フレーム110がブラケット120にボルト140を用いて連結され、略方形のフレームが構成される。また、板130がボルト140によってブラケット120に連結される。尚、図14の筐体100は、図14におけるQ方向の2つの面に板130が設けられず、開口を有しているが、板130をQ方向について2枚追加で設けることにより図14の開口部が塞がれるものであっても構わない。図15は、実施例1の筐体100が備える金属フレーム110、ブラケット120、板金130が、ボルト140を用いて連結される様子を示す図である。実施例1の筐体が有する金属フレーム110は、断面が正方形であり、長手方向に伸びる4つの溝111を有する。溝111はナット150が挟み入れられるスペースを持つようにすることも可能である。尚、金属フレームの断面は正方形に限定されるものではない。実施例1においては、金属フレーム110の溝111にナット150を挟み入れ、ボルト140をブラケット120の開口部121を貫通させた上で、金属フレーム110の溝111に挟み入れられたステンレス鋼製のナット150のネジ穴151に締結することで、金属フレーム110とブラケット120とが連結される。尚、ナット150はステンレス鋼製以外のものであっても構わない。ブラケット120は開口部121を2つ有し、金属フレーム110が2本と、ブラケット120とを連結可能である。また、筐体100に板が連結される場合は、図15に示すように、板130に開口部131を設け、ブラケットにネジ穴122を設け、ボルト140が開口部131を貫通してネジ穴122に挿入されることで、筐体100に板130が連結されても良い。上記の連結を用いて、図14に示すような略方形の筐体100を構成することも可能である。尚、筐体100の形状は、図14に示す形状に限定されるものではない。実施例2実施例2の態様について説明する。図1は実施例2のフレームが用いられた筐体1を示す斜視図である。実施例2の筐体1は、フレームを連結するためのフレーム連結部材20およびフレーム連結部材40、フレーム部材60およびフレーム部材70、板80、フレーム連結部材間を連結するネジ90を備える。図2はフレーム連結部材20、フレーム連結部材40、フレーム部材60、フレーム部材70、板80がネジ90を用いて連結される様子を示した分解斜視図である。実施例2では、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40によって複数のフレーム部材60およびフレーム部材70が挟み込まれ、ネジ90が開口部49を貫通してネジ穴29に挿入されて、フレーム連結部材20とフレーム連結部材40とが連結される。この例では、4本のフレームを1本のネジ締め作業で連結可能としており、フレームの組み立てが簡単である。また、2本のフレームまたは3本のフレームを連結することとしても良い。図1に示す筐体1においては、12組のフレーム連結部材20およびフレーム連結部材40、12本のフレーム部材60、8本のフレーム部材70、8枚の板80、12本のネジ90を用いることで、図1のようにP方向の2面が開口した筐体を製造するものとしたが、板80をP方向について2枚追加することで開口を塞いでも構わない。図2などに示されるフレーム部材60、フレーム部材70は、実施例2においてはアルミニウムを素材として押し出し成型される。尚、フレーム部材60、フレーム部材70はアルミニウム以外の素材で成型されても良い。フレーム部材60は、図2に示すように直方体の長辺の中央部が窪んだ断面形状を有してもよい。この場合、フレーム部材60には、面65、面66が形成される。フレーム部材60の長手方向の端部には凸部23に嵌合する開口部61が設けられる。また長手方向の肉厚面62には、板80の挟み入れが可能な溝63を備える。フレーム部材70は、図2に示すように面52と接する面71を有する。尚、面52は突出部51の図2において裏面に設けられる面である。フレーム部材70の面71の端部に、凸部32および突出部51に設けられた凸部53と嵌合される開口部72が、面71に対して垂直な方向に開口される。また、フレーム部材70は補強用突起33の側面と接する面73を有し、面73には板80の挟み入れが可能な溝74が設けられる。図2などに示される板80は、本実施例においてはアルミニウムを素材とする板金を用いたが、板80はアルミニウム以外の素材で成型されるものでも良い。尚、また、板80の角は、図2に示すように面取りが施されても構わない。図2においては板80の角が面取りされたうちの1つを面取り部81として図示する。板80の角を面取りすることで、板80は溝34に収まり、フレーム連結部材20との干渉を防ぐことも可能である。図3にフレーム連結部材20の1つの構成例を示す。フレーム連結部材20について、図3はそれぞれ、Aが斜視図、BがAと逆方向から見た場合の斜視図、CがAのX1方向から見た図、DがCのX2方向から見た図である。図4は、図3DのA-Aにおける断面図である。図3に示すように、フレーム連結部材20は、面22a、22bと、面22aに垂直な面24a、22bに垂直な面24bとを備える。フレーム連結部材20は面24aから、面24aに対して垂直方向に突出する突出部25aを有する。また、フレーム連結部材20は面24bから、面24bに対して垂直方向に突出する突出部25bを有する。突出部25aは、面22a、と平行な面35aを有し、また面35aから突出する凸部23が設けられる。突出部25bは、面22b、と平行な面35bを有し、また面35bから突出する凸部23が設けられる。また、図4に示すように、突出部25aおよび25bには、テーパ面26が設けられ、また、フレーム連結部材20にはテーパ面26に隣接する三角形状の溝27が設けられる。図3に戻ると、フレーム連結部材20は、略直交する関係にある面22aと面22bの間に、面22aと面22bとに隣接する面28が設けられている。また、面28には、面28に対して垂直な方向に開口されるネジ穴29が設けられる。この際、面28と面22aとがなす角と、面28と面22bとがなす角とが等しくなるように面28を設けても良い。これにより、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40、2本のフレーム部材60とがネジ90を用いて連結される際に、ネジ90による締め付け力を2本のフレーム部材60に均等に伝達することも可能である。また、フレーム連結部材20は、面28に平行な面31と、ネジ穴29の軸と平行な方向に面31から突出する円柱状の凸部32とを備える突出部30を有する。突出部30は、図3においてネジ穴29の中心と凸部23の中心を結ぶ線、すなわちA-A断面に対して略垂直な2つの方向それぞれに突出して設けられる。さらに、フレーム連結部材20には、面22a、面22bそれぞれの角に2つずつ補強用突起33が設けられる。補強用突起33には板80の挟み入れが可能な溝34が設けられてもよい。図5はフレーム連結部材40の図面である。フレーム連結部材40について、図3はそれぞれ、Aが斜視図、BがAと逆方向からの斜視図、CがAのX3方向から見た図、DがCのX4方向から見た図である。フレーム連結部材40は、互いに略直交関係にある面46a、面46bを有し、また、面46aに垂直な面42a、面46bに垂直な面42bを有する。面46aおよび面46bは、フレーム連結部材20とフレーム連結部材40とがネジ90によって連結される際に面22aおよび面22bと向かい合う。また、フレーム連結部材40には、面42aおよび面42bから突出する突出部43が設けられ、突出部43はテーパ面45を備える。また、フレーム連結部材40の面46a、面46bには、フレーム連結部材20とフレーム連結部材40とがネジ90によって連結される際に、溝27に嵌合する三角形状の突起47がテーパ面45に隣接して設けられる。図5に示されるフレーム連結部材40は、面46aと面46bとが略直交する関係にある。面46aと面46bの間に、面46aと面46bとに隣接する面48が設けられる。また、面48には、面48に対して垂直な方向に開口されるネジ穴49が設けられる。この際、面48と面46aとがなす角と、面48と面46bとがなす角とが等しくなるように面48を設けても良い。これにより、フレーム連結部材20と、フレーム連結部材40と、2本のフレーム部材60とがネジ90を用いて連結される際に、ネジ90による締め付け力を2本のフレーム部材60に均等に伝達することも可能である。面48には、面48に対して垂直な方向に開口される開口部49が設けられる。また、フレーム連結部材40は、面50から、面50に対して垂直に突出する突出部51を有する。突出部51は面48と平行な面52を有する。面52には、開口部49の軸と平行な方向に突出する円柱状の凸部53が設けられる。尚、実施例2において、面50と面42aとの端の部分および面50と面42bとの端の部分には図5のように面取りが施されても良い。これにより、後述する手順によってフレーム連結部材20とフレーム連結部材40とが締結される際に、フレーム連結部材の角が、フレーム連結部材20と干渉することを避けることも可能である。図6はフレーム連結部材20、フレーム連結部材40、フレーム部材60が連結される様子を表す分解側面図である。図7はフレーム連結部材20、40にフレーム部材60が連結された状態を表す断面図である。図6に示すように、フレーム部材60の中央部の窪みの深さd1は、突出部25aおよび25bの肉厚d3および突出部43の肉厚d4よりも深くしてもよい。また、図6に示すd2の寸法はフレーム連結部材20とフレーム連結部材40とが連結された際の、面35aおよび35bと面44との間隔と等しくしてもよい。以上のように寸法を定めることで、例えば、筐体を構成した際に突出部25aおよび25b、突出部43がフレーム部材60の、面65、面66を有する窪みから突出しないようにし、筐体の外形寸法の増加および筐体内の、実質的に電子機器を搭載可能な空間の減少を抑止することも可能である。例えば、実施例2においては、d1、突出部25aおよび25bの厚みd3、突出部43の厚みd4の寸法は等しく、またd2の寸法はフレーム連結部材20とフレーム連結部材40とが連結された際の、面35aおよび35bと面44との間隔と等しい。このため図7に示されるように、フレーム部材60から、突出部43および突出部25aおよび25bが突出することなく、フレーム連結部材20と、フレーム連結部材40と、フレーム部材60とが連結することも可能である。また、図7においてフレーム部材60の上側の面65と面44とが、フレーム部材60の下側の面65と面35aまたは35bとがそれぞれ接するため、ネジ90の締め付け力をフレーム部材60に伝える面積を増加させることも可能である。図6および図7に示すように、フレーム部材60の面65の端にはテーパ面64aがあり、フレーム連結部材40の面45と接する。また、テーパ面64aの裏面にはテーパ面64bがあり、フレーム連結部材20の面26と接する。したがって、連結の際、テーパ面64bに対応してテーパ面26、テーパ面64aに対応してテーパ面46が向き合って接する。テーパ面64aおよびテーパ面46はネジ90の締め付け方向に対して垂直とすると、ネジ90の締め付け方向と同じ方向でフレーム部材60にネジ90の締め付け力を伝えることが可能となり、フレームに伝達される締め付け力が増加する。また、連結の際、図7に示すように、突起47は溝27に嵌合する。ネジ90の締結力が増加するにつれて、テーパ面46には、テーパ面46に対して垂直方向の力が増加するが、同時に、テーパ面46には、テーパ面46に対して平行な方向に働く力も増加する。テーパ面46に対して平行な方向に働く力は、突出部43を、連結時におけるフレーム部材60に対して反り返らせる方向に働く力となる。テーパ面46に対して垂直方向の力を、溝27に嵌合した突起47が受け止めることで、ネジ90の締結力が増加する場合にも、突出部43の破損、変形を防止することが可能である。したがって、フレーム連結部材40は、変形、破損を抑止しつつフレーム部材60にネジ90の締め付け力を伝えることが可能である。図8はフレーム連結部材20と、フレーム連結部材40に挟み込まれてフレーム部材70が連結された際の、図7におけるB-Bにおける断面図を含む斜視図である。フレーム部材70は開口部49に垂直な面71を有する。面52を開口部49に対して垂直に設けるとすると、フレーム部材70にネジ90の締め付け方向に対して垂直な面で、フレーム部材70にネジ90の締め付け力を伝えることが可能となり、フレームに伝達される締め付け力が増加する。また、連結の際、図8に示すように、凸部53は開口部72に嵌合する。ネジ90の締結力が増加するにつれて、フレーム連結部材40がフレーム部材70を締め付ける力が増加するが、同時に、フレーム連結部材40に、フレーム連結部材40がフレーム部材70を締め付ける力の反力が増加する。フレーム連結部材40がフレーム部材70を締め付ける力の反力は、突出部51を、連結時におけるフレーム部材70に対して反り返らせる方向に働く力となる。開口部72に嵌合した凸部53がフレーム部材70と接触していることで、凸部53とフレーム部材70との接触部が、フレーム連結部材40がフレーム部材70を締め付ける力の反力を受け止める。これにより、ネジ90の締結力が増加する場合も、突出部51の破損、変形を防止することが可能である。したがって、フレーム連結部材40は、変形、破損を抑止しつつ、フレーム部材70にネジ90の締め付け力を伝えることが可能である。次に、各部材を連結する手順について説明する。まず、図2に示すように、フレーム連結部材20の凸部23にフレーム部材60の開口部61をはめ込み、凸部32にフレーム部材70の開口部72をはめ込む。その後、フレーム連結部材20にフレーム連結部材40を、面28側に被せるとともに突出部51の裏側にある凸部53が開口部72にはめ入れられるようにフレーム連結部材20に重ね合わせる。そして、ネジ90を、開口部49を貫通させてネジ穴29に挿入し、フレーム連結部材20とフレーム連結部材40とを連結する。これによりフレーム部材60、フレーム部材70がフレーム連結部材20と、フレーム連結部材40とに挟み込まれて連結される。以上の手順により、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40、2本のフレーム部材60、2本のフレーム部材70を、1本のネジ90を用いて連結させることが可能である。この際、図7に示すように、突起47は溝27に嵌合させ、また、図8に示すように、凸部53を開口部72に嵌合させることも可能である。これにより、フレーム連結部材20とフレーム連結部材40とが、ネジ90で連結される前に位置がずれることを防ぎ、実施例2の連結をより容易に行うことも可能である。図9はフレーム連結部材20、フレーム連結部材40、2本のフレーム部材60、2本のフレーム部材70を、ネジ90を用いて連結された様子を示す斜視図である。図10は図9に示す連結の様子を、図9の反対側から見た場合の斜視図である。尚、図9、図10においては溝63、溝74を省略している。図9の黒太線部は、フレーム連結部材40と、フレーム部材60またはフレーム部材70とが接する部分を示している。また、図10の黒太線部は、フレーム連結部材20と、フレーム部材60またはフレーム部材70とが接する部分を示している。実施例2の筐体1に外部から力が加えられる場合、フレーム部材60の長手方向、およびフレーム部材70の長手方向に加わる外力は、フレーム連結部材20およびフレーム連結部材40の、特に突出部25aおよび25b、突出部30、延設部43、突出部51で支持することが可能である。さらに、補強用突起33は面62、面73と接する面を有してもよい図10参照。補強突起33と面62、面73とが面接触することで、フレーム連結部材20が、筐体1に加わる外力を支持する面を増やすことも可能である加えて、実施例2の筺体1においては図9および図10における黒太線部で示すように、フレーム連結部材20の面36およびフレーム連結部材40の面50とフレーム部材70の長手方向の端面とが、フレーム連結部材20の面24aまたは24bとフレーム部材60の長手方向の端面とが、フレーム連結部材40の面42aまたは42bとフレーム部材60の長手方向の端面とが、突出部43の側面とフレーム部材60の窪みの側面66とが、また、突出部25aおよび25bの側面とフレーム部材60の窪みの側面66とが、それぞれ接してもよい。これにより、筐体1に加わる外力の支持をより好適に行うことも可能である。実施例2の筐体1に板80が連結される場合は、溝62、溝74、および溝34に板80を挟み入れつつ、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40、フレーム部材60、フレーム部材70を、ネジ90を用いて連結することが可能である。これにより、1本のネジ90による締結によってフレーム部材60、フレーム部材70に加え板80を連結することも可能である。図11は、板80を有する筐体1を製造する途中の様子を示す斜視図である。好ましくは、板80のいずれか3辺を囲えるように、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40、フレーム部材60、フレーム部材70を連結する。その後、板80を溝63、溝74および溝34に挟み入れて、フレームに接していない板80の1辺と接するフレーム部材60またはフレーム部材70を、板80の3辺を囲むフレームと連結する。例えば、図11の場合、黒破線で囲まれる部分Mは、板80の3辺を囲えるように、フレーム連結部材20、フレーム連結部材40、2本のフレーム部材60、1本のフレーム部材70が連結されている。図11に示すZ方向から板80を溝63、溝74および溝34に挟み入れる。その後、板80の端Nを、フレーム部材70の溝74に挟み入れる。この後、部材Mとフレーム部材70がフレーム連結部材20、フレーム連結部材40を介して部材Mと連結されることにより、板80をネジ止めすることなく筐体1に設けることが可能である。図12にフレーム連結部材20および、フレーム連結部材40の変形例であるフレーム連結部材20B、フレーム連結部材40Bを示す。フレーム連結部材20では突出部30が、フレーム連結部材40では、突出部51がそれぞれ2つ設けられるが、図12に示すフレーム連結部材20B、フレーム連結部材40Bでは、そのうちの一方は設けられない。図12のフレーム連結部材20B、フレーム連結部材40Bを用いてフレームを連結する場合、2本のフレーム部材60と1本のフレーム部材70が連結可能である。フレーム連結部材20B、フレーム連結部材40Bはたとえば図1の破線で囲まれる、筐体の角となる部分においてのフレームの連結に用いるとすると、外形寸法の縮小が可能である。実施例2では、例えば図1に示す筐体1のフレームを構成する場合、12回のネジ締め作業で組み立てることが可能である。したがって、実施例1と比較して、フレームの組み立てを少ないネジ締め作業で容易に行うことも可能である。また、実施例2では、溝62、溝74、および溝34に板80を挟み入れることで筐体のフレームと板80とを連結させることが可能である。したがって、筐体のフレームと板80とを連結するためのネジ締め作業が不要とし、実施例1と比較して、板を有する筐体の組み立てを、より容易に行うことも可能である。さらに、本実施例2においては、各部材の連結において、ナットを必要としない。これにより、例えば筐体を構成する部品を少なくすることや、筐体1の組み立てをより容易にすることも可能である。実施例2において、フレーム部材60、フレーム部材70の寸法は、実施例1の金属フレーム110のように、ナット150を挟み入れるスペースを考慮することなく決定可能である。したがって、例えば実施例1の金属フレーム110と比較して、フレーム部材6、フレーム部材70の厚みを抑えることも可能となる。電子機器を収納する電子装置を例に挙げると、フレームの厚みを抑えることにより、電子装置内の、電子機器などを収納可能な空間を増やすこともできる。実施例2において、各部材の素材はアルミニウムを材質としたが、各部材の素材はアルミニウムに限定されない。例えば、アルミニウム等の金属を素材とした場合は、電子機器を収める筐体として使用する際に、電子機器の電波を遮断可能なシールド効果等を得ることも可能である。アルミニウム以外の金属を含め別材質であったとしても、本発明の思想にもとづく筐体構造は実現可能である。加えて、本実施態様の筐体は電子機器を収める筐体以外にも適用可能なものである。また、各部材の寸法についても一義的に定められるものではなく、本発明の思想を逸脱しない範囲で寸法や形状の変更を行うことも可能である。