"ガイドレールと当該ガイドレールに沿って直線移動可能に構成されたスライドテーブルの間に備えられ、当該スライドテーブルを前記ガイドレールに沿って直線移動可能に支持するガイド部材において、ガイドレールとスライドテーブルに接するローラが複数設けられ、前記ローラの一部が、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを特徴とするガイド部材。円筒形状のローラの外径は、円柱形状のローラの外径よりも大きく形成されていることを特徴とする請求項1に記載のガイド部材。ローラの回転軸が、当該ローラと隣り合うローラの回転軸と直角となるように傾けられ、且つ隣り合うローラの回転軸と交わらないようにガイド部材に配置され、互いの回転軸の角度が直角となるローラの組を1セットとした場合に、前記ローラの少なくとも一部のセットは、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のガイド部材。前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端に位置するローラが円柱形状に形成されていることを特徴とする請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載のガイド部材。前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端に位置するローラが円筒形状に形成されていることを特徴とする請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載のガイド部材。ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、を備えたリニアガイドにおいて、請求項1~請求項5のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを特徴とするリニアガイド。ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、前記スライドテーブルを移動させるためのシリンダと、を備えたガイド付きシリンダにおいて、請求項1~請求項5のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを特徴とするガイド付きシリンダ。しかしながら、このように円筒形状のローラを使用した場合に、スライドテーブルに対して通常加えられるよりもはるかに大きい負荷が瞬間的に加えられたとき、例えば、スライドテーブルの移動を急停止させる、スライドテーブルに載置したワークに外力が加わるなど、過大な付加、衝撃が加えられた際にローラが変形してしまう可能性があった。そして、ローラが変形してしまった場合には、スライドテーブルをスムーズに移動させることができなくなる等の問題が生じることとなる。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、瞬間的に高負荷が加えられたとしても、ローラが塑性変形することを防止できるガイド部材、当該ガイド部材を有するリニアガイド及び前記ガイド部材を有するガイド付きシリンダを提供することにある。上記問題点を解決するために、請求項1に記載の発明は、ガイドレールと当該ガイドレールに沿って直線移動可能に構成されたスライドテーブルの間に備えられ、当該スライドテーブルを前記ガイドレールに沿って直線移動可能に支持するガイド部材において、ガイドレールとスライドテーブルに接するローラが複数設けられ、前記ローラの一部が、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを要旨とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のガイド部材において、円筒形状のローラの外径は、円柱形状のローラの外径よりも大きく形成されていることを要旨とする。請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載のガイド部材において、ローラの回転軸が、当該ローラと隣り合うローラの回転軸と直角となるように傾けられ、且つ隣り合うローラの回転軸と交わらないようにガイド部材に配置され、互いの回転軸の角度が直角となるローラの組を1セットとした場合に、前記ローラの少なくとも一部のセットは、円柱形状に形成されていると共に、残りのローラは、円筒形状に形成されていることを要旨とする。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載のガイド部材において、前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端に位置するローラが円柱形状に形成されていることを要旨とする。請求項5に記載の発明は、請求項1~請求項3のうちいずれか一項に記載のガイド部材において、前記スライドテーブルの進行方向において、前記ガイド部材の両端に位置するローラが円筒形状に形成されていることを要旨とする。請求項6に記載の発明は、ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、を備えたリニアガイドにおいて、請求項1~請求項5のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを要旨とする。請求項7に記載の発明は、ガイドレールと、当該ガイドレールに沿って移動可能に固定されていると共に、ワーク搭載面を有するスライドテーブルと、前記スライドテーブルを移動させるためのシリンダと、を備えたガイド付きシリンダにおいて、請求項1~請求項5のうちいずれか一項に記載のガイド部材が、前記スライドテーブルと前記ガイドレールの間に介設され、スライドテーブルをガイドレールに沿って直線移動可能に支持することを要旨とする。本発明によれば、瞬間的に高負荷が加えられたとしても、ローラが変形することを防止できる。以下、本発明をリニアガイドに具体化した一実施形態を図1~図5にしたがって説明する。なお、以下の説明において、前後方向、上下方向及び左右方向という場合は、特に説明がない限り、各図面において矢印で示す前後方向、上下方向及び左右方向をいうものとする。図1aに示すように、リニアガイド10を構成する直方形状のガイドレール11の上には、ワーク搭載面を有するスライドテーブル12が設けられている。スライドテーブル12は、図1において前後方向から見たとき下方向に凹型の形状を成しており、凹部にガイドレール11が納まるようになっている。また、ガイドレール11とスライドテーブル12は、前後方向に延びるように形成されている。ガイドレール11の左右の側面11bには、V字状の溝を成す下段レール11L,11Rが、前後方向に向かって形成されている。図2に示すように、下段レール11L,11Rの溝は、先端11Tの角度が直角で形成されている。また、下段レール11Lの溝を構成する2つの下段溝面11La,11Lbは、その幅が同じ長さになるように形成されている。同様に、下段レール11Rの溝を構成する2つの下段溝面11Ra,11Rbは、その幅が同じ長さになるように形成されている。また、スライドテーブル12の凹部の左右内側の内面12bには、V字状の溝を成す上段レール12L,12Rが、前後方向に向かって形成されている。上段レール12L,12Rの溝は、先端12Tの角度が直角で形成されている。また、上段レール12Lの溝を構成する2つの上段溝面12La,12Lbは、その幅が同じ長さになるように形成されている。同様に、上段レール12Rを構成する2つの上段溝面12Ra,12Rbは、その幅が同じ長さになるように形成されている。そして、スライドテーブル12は、図1bに示すように、スライドテーブル12の前面12aとガイドレール11の前面11aが一致する地点d1と、ガイドレール11の前面11aから背面11c図4に示すまでの中間地点となる地点d2の間をガイドレール11特に、側面11bに沿って直線移動直動するようになっている。また、図2に示すように、下段レール11Lと上段レール12Lの間と、下段レール11Rと上段レール12Rの間には、ローラ14が設けられたガイド部材13がそれぞれ介設されている。以下、ガイドレール11とスライドテーブル12の間に介設されているガイド部材13について、図3に基づき説明する。図3aに示すように、本実施形態におけるガイド部材13は、複数のローラ14と、保持具15リテーナによって構成されている。保持具15は、前後方向に延びる板状の部材で構成されている。また、保持具15には、円柱形状又は円筒形状で形成されたローラ14を収めるための加工部16が複数本実施形態では、8つ穿設されている。なお、加工部16には、ローラ14の回転軸Jが保持具15の左右の面18に対して45°傾くように、ローラ14が収められる。そして、ガイド部材13では、隣り合うローラ14の回転軸Jと直角になるように傾けて、且つ隣り合うローラ14の回転軸Jと交わらないように各ローラ14が配置されている。すなわち、ガイド部材13において、各ローラ14は、クロスローラ構造を成すようにして、保持具15の各加工部16に収められている。なお、図3bでは、実線で示すローラ14の回転軸Jを一点鎖線で示し、当該ローラ14と隣り合うローラ14の回転軸Jを二点鎖線で示す。また、図3aに示すように、保持具15の8つの加工部16のうち前後方向にて両端の加工部16a,16hと、当該加工部16a,16hと隣り合う加工部16b、16gには、変形し難い円柱形状のローラ14Aが収められている。一方、保持具15の8つの加工部16のうち加工部16a,16b,16g,16h以外の加工部16c,16d,16e,16fには、ローラ14Aよりも幅方向回転軸Jと直交する方向に変形しやすく中空構造を成した円筒形状のローラ14Bが収められている。以下の説明においては、図3aにも示すように、加工部16a~16hにそれぞれ収められているローラ14をローラ14a~14hとして説明する場合がある。そして、隣り合う2つのローラを1セットとした場合、ガイド部材13の前後方向にて両端に位置する1セットのローラ14例えば、ローラ14a,14bは、円柱形状のローラ14Aである。また、ガイド部材13の前後方向にて両端に位置しない1セットのローラ14例えば、ローラ14c,14dは、円筒形状のローラ14Bである。また、ガイド部材13の複数のローラ14のうち円柱形状のローラ14Aの直径外径D1は、円筒形状のローラ14Bの直径外径D2よりも小さくなっている。なお、円筒形状のローラ14Bに対して、当該ローラ14Bの幅方向に外力が加えられた際に、ローラ14Bの形状が変形したときにローラ14Bがそのまま塑性変形してしまう可能性がある径よりも長い径が、円柱形状のローラ14Aの直径D1として設定される。そして、ガイド部材13は、ガイドレール11とスライドテーブル12の間に介設されるようになっている。具体的に、ガイド部材13は、ガイド部材13のローラ14a,14c,14e,14gの回転軸Jと平行する外周面が、上段レール12Lの上段溝面12Laと下段レール11Lの下段溝面11Lbと面するように介設される。このとき、ガイド部材13のローラ14b,14d,14f,14hの回転軸Jと平行する外周面は、上段レール12Lの上段溝面12Lbと下段レール11Lの下段溝面11Laと面するように介設される。同様に、ガイド部材13は、ガイド部材13の各ローラ14の回転軸Jと平行する外周面が、上段レール12Rの上段溝面12Raと下段レール11Rの下段溝面11Rb、又は上段溝面12Rbと下段溝面12Raに面するように介設される。以下の説明において、ローラ14の回転軸Jと平行する外周面を、単に回転面と示す場合がある。また、ガイド部材13が介設された後には、リニアガイド10の左右両方から、リニアガイド10の左右方向において中央に向けて予圧を加えて、円筒形状のローラ14Bの回転面を、溝面11La,11Lb,11Ra,11Rb,12La,12Lb,12Ra,12Rbと接触させるようになっている。また、本実施形態のリニアガイド10では、スライドテーブル12がガイドレール11の側面11bに沿って直動する場合であっても、ガイド部材13が上段レール12L,12Rと下段レール11L,11Rの間に介設されるように、図示しないストッパがスライドテーブル12とガイドレール11の背面11cに設けられている。具体的には、スライドテーブル12の前面12aには、スライドテーブル12の前面12aが地点d2まで直動した場合でも、地点d1から地点d2の間にガイド部材13の全部又は一部が位置しないように、上段レール12L,12Rを封止するようにストッパが設けられている。また、ガイドレール11の背面11cには、ガイドレール11の背面11cよりも後方にガイド部材13の全部又は一部が位置しないように、下段レール11L,11Rを封止するようにストッパが設けられている。ここで、スライドテーブル12がガイドレール11の側面11bに沿って直動する際のガイド部材13の位置関係について、図4に基づき説明する。なお、図4aでは、スライドテーブル12の前面12aが地点d1に位置するときに、ガイドレール11、スライドテーブル12及びガイド部材13の位置関係を示す。また、図4bでは、スライドテーブル12の前面12aが地点d2に位置するときに、ガイドレール11、スライドテーブル12及びガイド部材13の位置関係を示す。スライドテーブル12が地点d1に位置するときに、ガイド部材13は、下段レール11L,11Rの前後方向において中央となる地点に位置するようになっている。一方で、スライドテーブル12が地点d2に位置するときには、ガイド部材13は、ガイド部材13の後方部が下段レール11L,11Rの最後部の地点に位置するようになっている。そして、スライドテーブル12の前面12aが地点d1から地点d2の中間地点に位置する際、ガイド部材13は、下段レール11L,11Rの前後方向において中央となる地点から下段レール11L,11Rの最後部の地点までの間であって、ガイド部材13全体がガイドレール11とスライドテーブル12に介設される地点に位置するようになっている。ここで、本実施形態のリニアガイド10の各ローラの態様について、図5に基づき説明する。図5では、説明の都合上、ガイドレール11とスライドテーブル12に介設されている8つのローラ14のうち、ローラ14aと、当該ローラ14aの回転軸Jと同じ角度で回転軸Jを傾けて収められているローラ14c,14e,14gを示す。また、図5では、ローラ14図5の説明では、ローラ14a,14c,14e,14gのみを指すの上方に位置する部材をスライドテーブル12とし、ローラ14の下方に位置する部材をガイドレール11として説明する。図5aは、本実施形態のリニアガイド10に衝撃が加えられていないときの各ローラ14の態様を示す。このとき、スライドテーブル12とガイドレール11の間の長さは、スライドテーブル12とガイドレール11の間に介設されたローラ14のうち直径の長さが最も長いローラ14の直径と同一となる。本実施形態では、ローラ14a,14c,14e,14gのうちローラ14c,14eの直径D2を、ローラ14a,14gの直径D1よりも長くしているため、スライドテーブル12とガイドレール11の間の長さはD2となる。このため、衝撃が加えられていないときには、ローラ14Bがスライドテーブルを支持することとなる。次に、図5aに示すリニアガイド10に瞬間的に衝撃を加えた場合の各ローラの態様について、図5bに基づき説明する。図5では、図5aに示すリニアガイド10において、スライドテーブル12からガイドレール11に向かう方向に瞬間的に衝撃が加えられたものとする。衝撃が加えられると、円筒形状のローラ14Bの形状が、衝撃が加えられた方向へ変形する。これに伴って、ローラ14Bに支持されていたスライドテーブル12の位置が、衝撃が加えられた方向へと移動する。図5bでは、前提の通り、スライドテーブル12からガイドレール11に向かう方向に衝撃が加えられたため、ローラ14Bが変形してスライドテーブル12がガイドレール11に向かう方向へ移動する。しかしながら、ローラ14c,14eの両端のローラ14a,14gは、外力が加えられたとしても変形し難い円柱形状のローラ14Aである。このため、外力衝撃が加えられてローラ14Bが変形したとしても、当該変形によって短くなったスライドテーブル12とガイドレール11との間の距離がローラ14Aの直径D1に達すると、ローラ14Aとスライドテーブル12が接触する。そして、前述したようにローラ14Aは変形し難いことから、衝撃が加えられた際には、ローラ14Aがローラ14Bの代わりにスライドテーブル12を支持することとなる。その後、瞬間的に加えられた衝撃が収まると、ローラ14Bの形状が元の形状に戻り、図5aに示すように、スライドテーブル12とガイドレール11の間の長さはD2となる。このため、衝撃が加えられていないときには、ローラ14Bがスライドテーブルを支持することとなる。以上詳述したように、本実施形態は、以下の効果を有する。1ガイド部材13のローラ14の一部が、円柱形状に形成されたローラ14Aであって、残りのローラ14が円筒形状に形成されたローラ14Bとした。このため、瞬間的に衝撃が加えられたとしても、ローラ14Aよりも変形しやすい円筒形状のローラ14Bに外力が加わり過ぎないように、変形し難いローラ14Aがローラ14Bの代わりにスライドテーブル12を支持する。したがって、瞬間的に衝撃が加えられても円筒形状のローラ14Bが塑性変形しないように保護することができる。また、ガイド部材13の全てのローラ14が円柱形状のローラ14Aでなく、直径外径の精度がそれほど要求されない円筒形状のローラ14Bも設けているため、全てのローラ14をローラ14Aとする場合よりも手間やコストを抑えることができる。2円筒形状のローラ14Bの直径外径は、円柱形状のローラ14Aの直径外径よりも大きく形成されている。このため、ガイドレール11とスライドテーブル12の間にローラ14Bを介設してから、予圧を加えることで、ローラ14Bの回転面をガイドレール11とスライドテーブル12にしっかりと接触させることができる。これによって、組み立て作業を容易に行うことができるとともに、円柱形状のローラ14Aの外径精度をそれほど要求されることがない。したがって、手間やコストを抑えることができる。3ガイド部材13のローラ14がクロスローラ構造で構成されていることから、進行方向以外の方向ローラ14a~14hのうち何れかのローラ14の幅方向から外力が加えられたとしても、スライドテーブル12を支持することができる。4スライドテーブル12の進行方向において、ガイド部材13の両端に位置するローラ14の1セットを円柱形状のローラ14Aとした。このため、進行方向以外の方向ローラ14a~14hのうち何れかのローラ14の幅方向から外力が加えられたとしても、ガイド部材13の両端に位置する円柱形状のローラ14Aが、円筒形状のローラ14Bの代わりに外力を受け止めることができ、円筒形状のローラ14Bが塑性変形しないように守ることができる。なお、上記実施形態は、次のような別の実施形態別例にて具体化できる。上記実施形態において、スライドテーブル12を直動させるための駆動源を備えても良い。例えば、気体の供給及び排出によって可動するエアシリンダによってスライドテーブル12の位置を、地点d1と地点d2の間で直動させるように構成しても良い。このように構成したとき、エアシリンダの動作によって生じる衝撃がガイド部材13に加わったとしても、円筒形状のローラ14Bが塑性変形しないように保護することができる。なお、スライドテーブル12を直動させるための駆動源としてシリンダを用いるとき、スライドテーブル12、ガイドレール11及びシリンダによって構成されるガイド付きシリンダとなる。上記実施形態において、ローラ14の直径と直交する方向高さ方向の長さは、円柱形状のローラ14Aの直径D1以下の長さであることが好ましい。これにより、あるローラ14に対して径方向の衝撃が加えられた際に、そのローラ14と隣り合うローラ14に対して径方向と直交する方向高さ方向からの衝撃が加わって塑性変形しまうことを防ぐことができる。上記実施形態において、ガイド部材13の複数のローラ14をクロスローラ構造としなくても良い。上記実施形態のガイド部材13において、隣り合うローラ14の回転軸Jと直角になるように各ローラ14を設けたが、隣り合うローラ14の回転軸Jを基準として直角でない角度例えば、30°や60°だけ、図3bにおいて時計回り又は、反時計回りの方向に傾けてクロスローラ構造を成すように構成しても良い。上記実施形態において、ガイド部材13の両端それぞれ2つのローラ14を円柱形状のローラ14Aとしたが、両端でなくても一部のローラ14が円柱形状のローラ14Aであれば良い。例えば、図3aにおいて、ローラ14c,14d,14e,14fを円柱形状のローラ14Aとし、ローラ14a,14b,14g,14hを円筒形状のローラ14Bとしても良い。すなわち、ガイド部材13の前後方向にて両端に位置するローラ14の1セットを円筒形状のローラ14Bとし、ガイド部材13の前後方向にて両端に位置しないローラ14の1セットを円柱形上のローラ14Aとしても良い。上記実施形態において、ローラ14Aの外径直径D1を、ローラ14Bの外径直径D2よりも小さい必要はない。但し、ローラ14Aの直径D1がローラ14Bの直径D2以下の長さであることが好ましい。上記実施形態のガイド部材13にて、保持具15を設けなくても良い。この場合、ローラ14a~14hのみが、ガイドレール11とスライドテーブル12の間に介設されることになる。このように構成すると、ローラ14a~14hが、ガイド部材13として機能することになる。上記実施形態において、ガイドレール11とスライドテーブル12の間に介設されたガイド部材13のローラ14のうち、最も後方に位置するローラ14の回転軸Jが傾く方向が、図3bにおいて、時計方向と反時計方向の何れの方向に傾いて介設されていても良い。すなわち、上記実施形態において、ガイド部材13のローラ14a,14c,14e,14gの回転軸Jと平行する外周面が、上段レール12Lの上段溝面12Lbと下段レール11Lの下段溝面11Laと面するように、ガイドレール11とスライドテーブル12の間にガイド部材13が介設されるように構成しても良い。このとき、ガイド部材13のローラ14b,14d,14f,14hの回転軸Jと平行する外周面は、上段レール12Lの上段溝面12Laと下段レール11Lの下段溝面11Lbと面するように、ガイドレール11とスライドテーブル12の間に介設される。次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。イガイド部材のローラのうち少なくとも一部のローラの回転軸は、ガイドレールの接触面の接触角度に応じて、他のローラの回転軸とは異なる角度で設けられていることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のガイド部材。"