"少なくとも胴体を覆う領域を備えるスポーツ用ウエアにおいて、肋骨よりも下の位置で、少なくとも臍と上前腸骨棘との間の一部分の全周にわたって着圧を作用させる着圧部が設けられたことを特徴とするスポーツ用ウエア。上記の着圧部が、少なくとも臍と肋骨下端との間の中点位置から臍と上前腸骨棘との間の中点位置の範囲を含むように設けられたことを特徴とする請求項1記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部が、着圧部以外の身頃部分よりも伸長応力の強い素材で構成されていることを特徴とする請求項1又は請求項2記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部における周方向の弾性変形範囲が丈方向の弾性変形範囲よりも大きいことを特徴とする請求項1~請求項3の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部における周方向の伸縮性が、着圧部以外の身頃部分における周方向の伸縮性よりも低く、且つ着圧部における丈方向の伸縮性が、着圧部における周方向の伸縮性よりも低いことを特徴とする請求項1~請求項4の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部が経編地で構成され、経編地における経方向が着圧部の周方向になっており、この経編地を構成する弾性糸の少なくとも1本がくさり編みされている請求項1~請求項5の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。前記の着圧部が一定幅の帯状である請求項1~請求項6の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部と着圧部以外の身頃部分との境界が無縫製で連続している請求項1~請求項7の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部の肌面側に摩擦抵抗を高める加工が施されている請求項1~請求項8の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。上記の着圧部における着圧が0.7~1.2kPaの範囲である請求項1~請求項9の何れか1項に記載のスポーツ用ウエア。この発明は、少なくとも胴体を覆う領域を備えるスポーツ用ウエアにおける上記のような問題を解決することを課題とするものであり、特に、運動動作中における体幹姿勢を十分に安定させることができるスポーツ用ウエアを提供することを課題とするものである。この発明においては、少なくとも胴体を覆う領域を備えるスポーツ用ウエアにおいて、肋骨よりも下の位置で、少なくとも臍と上前腸骨棘との間の一部分の全周にわたって着圧を作用させる着圧部を設けるようにした。この発明のスポーツ用ウエアのように、臍と上前腸骨棘との間の一部分の全周にわたって着圧を作用させる着圧部を設けると、この着圧部によって少なくとも体幹の中心部の全周が着圧されるようになり、運動動作において重要とされる腹横筋内外腹斜筋脊柱起立筋に代表される腹筋/背筋群双方の活動に基づく下部体幹全体に対して着圧が十分に作用し、運動動作中における下部体幹の前後及び左右への動揺が軽減されるようになる。また、着圧部が肋骨に達しない領域になっているため、上部体幹は殆ど着圧されず、呼吸や腕振り動作が制限されるということがない。また、下部体幹全体に対して着圧をより十分に作用させるようにするためには、上記の着圧部を、臍と肋骨下端との間の中点位置から臍と上前腸骨棘との間の中点位置の範囲を含むように設けることができる。また、上記の着圧部において着圧を作用させるにあたっては、この着圧部を着圧部以外の身頃部分よりも伸長応力の強い素材で構成させるようにすることができ、例えば、着圧部をそれ以外の身頃部分よりも低伸縮性の素材で構成し、着圧部における伸縮性が、着圧部以外の身頃部分における伸縮性よりも低くなるようにして、着圧部における着圧を、着圧部以外の身頃部分よりも強くすることができる。また、着圧部における周方向の弾性変形範囲が丈方向の弾性変形範囲よりも大きくなるようにしたり、上記の着圧部における周方向の伸縮性を、着圧部以外の身頃部分における周方向の伸縮性よりも低くすると共に、着圧部における丈方向の伸縮性が、着圧部における周方向の伸縮性よりも低くなるようにすると、このスポーツ用ウエアの着用時には、着圧部以外の身頃部分に比べて、着圧部の周方向に強い伸長応力が生じ、着圧部を適切に着圧を作用させることができるようになる。一方、このスポーツ用ウエアの着脱時には、着圧部が丈方向に伸びるのが抑制され、スポーツ用ウエアの着脱が容易に行えるようになる。ここで、上記のように着圧部における丈方向の伸縮性が着圧部における周方向の伸縮性よりも低くなるようにするにあたっては、例えば、経編地における経方向が着圧部の周方向になるようにして、この着圧部を経編地で構成すると共に、この経編地を構成する弾性糸の少なくとも1本をくさり編みさせるようにすることができる。また、上記のスポーツ用ウエアに、着圧部と着圧部以外の身頃部分とを設けるにあたり、着圧部と着圧部以外の身頃部分とを縫製させるようにすると、この縫製部の凹凸が皮膚にすれて擦過傷を起こしたり、他のウエアにすれてピリング等の原因となったりする可能性がある。また、樹脂系コーティング剤を塗布し、或いは予め含浸させた樹脂の部分的抜蝕等の方法により、着圧部とそれ以外の身頃部分との伸縮性に差を付与する場合には、加工コストや生産工程が増加すると共に、通気性や透水性や摩擦係数の変化によって着用時における快適性が低下する可能性がある。さらに、これらの場合、上記の縫製部や樹脂コーティング部分の境界において急激に着圧の変化が生じるため、その境界と体型が合わない場合には、望まない着圧分布を生じる可能性がある。このため、上記のスポーツ用ウエアに、着圧部と着圧部以外の身頃部分とを設けるにあたっては、着圧部と着圧部以外の身頃部分とを連続した経編地で構成し、着圧部と着圧部以外の身頃部分との境界を無縫製で連続させるようにすることが好ましい。また、このように着圧部と着圧部以外の身頃部分とを連続した経編地で構成する場合、編成が容易に行えるようにするため、着圧部を一定幅の帯状に形成することが好ましい。また、上記のスポーツ用ウエアにおいては、着圧部の肌面側に摩擦抵抗を高める加工を施すことが好ましい。このようにすると、このスポーツ用ウエアの着用時に、着圧部と皮膚との間の摩擦抵抗が大きくなって、着圧部と皮膚との間のズレが減少し、着圧部による着圧が適切な位置において安定して作用するようになる。なお、着圧部の肌面側に摩擦抵抗を高める加工を施すにあたっては、例えば、着圧部を構成する素材に摩擦係数を高いものを用いるようにしたり、着圧部の肌面側に樹脂をプリントさせたり、着圧部を構成する経編地の肌面側に編成によって凹凸を形成させたりすることができる。また、上記の着圧部における着圧が小さいと、着圧による上記のような作用を十分に得ることが困難になる一方、着圧部における着圧が大きくなりすぎると、着圧部が圧迫されて着用感が悪くなる。このため、着圧部における着圧を0.7~1.2kPaの範囲にすることが好ましく、より好ましくは、1.0kPa付近になるようにする。なお、上記の着圧の値は、エアパック式のセンサーを使用し、接触圧測定器AMI3037-10エイエムアイテクノ社製を用いて測定した値である。本発明におけるスポーツ用ウエアにおいては、上記のように臍と上前腸骨棘との間の一部分の全周にわたって着圧を作用させる着圧部を設けたため、運動動作において重要とされる腹横筋内外腹斜筋脊柱起立筋に代表される腹筋/背筋群双方の活動に基づく下部体幹全体に対して十分に着圧が作用し、運動動作中における下部体幹の前後及び左右への動揺が軽減され、運動動作中における体幹姿勢を十分に安定させることができるようになると共に、上部体幹は殆ど着圧されず、呼吸や腕振り動作が制限されるということもない。次に、この発明の実施形態に係るスポーツ用ウエアを添付図面に基づいて具体的に説明する。なお、この発明に係るスポーツ用ウエアは、特に下記の実施形態に示したものに限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施できるものである。図1は、スポーツ用ウエア10に着圧部11を設ける場合における人体Xの胴体の各位置を示しており、Lは肋骨下縁のラインを、P1は臍の位置を、P2は肋骨下端のラインを、P3は上前腸骨棘のラインを、P12は臍と肋骨下端との間の中点位置のラインを、P13は臍と上前腸骨棘との間の中点位置のラインを示している。そして、図2A,Bに示す実施形態のスポーツ用ウエア10においては、着圧を作用させる着圧部11を、臍と肋骨下端との間の中点位置のラインP12と、臍と上前腸骨棘との間の中点位置のラインP13との間の全周にわたって一定幅の帯状に設け、このスポーツ用ウエア10を着用した場合に、着圧部11における着圧が0.7~1.2kPaの範囲になるようにし、着圧部11以外の身頃部分よりも大きな着圧が作用するようにしている。このようにすると、臍と肋骨下端との間の中点位置のラインP12と、臍と上前腸骨棘との間の中点位置のラインP13との間の全周にわたって設けられた着圧部11によって体幹の中心部の全周が着圧されるようになり、運動動作において重要とされる下部体幹全体が十分に着圧されるようになり運動動作中における下部体幹の前後及び左右への動揺が軽減されて、運動動作中における体幹姿勢が十分に安定されるようになると共に、この着圧部11が肋骨に達していないため、上部体幹は殆ど着圧されず、呼吸や腕振り動作が制限されるということがない。また、この実施形態のスポーツ用ウエア10においては、着圧部11における着圧が、着圧部11以外の身頃部分よりも大きくなるようにするにあたり、着圧部11を着圧部11以外の身頃部分よりも低伸縮性の素材で構成し、着圧部11における伸長応力が着圧部11以外の身頃部分よりも大きくなるようにしている。特に、着圧部11における周方向の伸縮性が、着圧部11以外の身頃部分における周方向の伸縮性よりも低くなることにより、このスポーツ用ウエア10の着用時には、着圧部11の周方向に強い張力が生じ、下部体幹全体に対して十分な着圧を作用させることができるようになる。また、この実施形態のスポーツ用ウエア10においては、上記の着圧部11における周方向の弾性変形範囲が丈方向の弾性変形範囲よりも大きくなると共に、着圧部11における丈方向の伸縮性が周方向の伸縮性よりも低くなるようにしている。このようにすると、このスポーツ用ウエア10の着脱時に、着圧部11が丈方向に伸びて着脱しにくくなるのが抑制され、スポーツ用ウエア10の着脱が容易に行えるようになる。ここで、上記のように着圧部11における周方向の弾性変形範囲が丈方向の弾性変形範囲よりも大きくなると共に、着圧部11における丈方向の伸縮性が周方向の伸縮性よりも低くなったスポーツ用ウエア10を得るにあたっては、例えば、図3に示すように、3枚筬の経編機を用い、着圧部11以外の身頃部分においては、フロント筬に44デシテックスのPET糸を用いてコード編みを、バック筬に33デシテックスのポリウレタン弾性糸を用いてデンビー編みを行う一方、着圧部11においては、着圧部11以外の身頃部分と同様に、フロント筬に44デシテックスのPET糸を用いてコード編みを、バック筬に33デシテックスのポリウレタン弾性糸を用いてデンビー編みを行うと共に、ミドル筬に44デシテックスのポリウレタン弾性糸を用いてくさり編みを行い、このように編成された経編地の経方向が周方向になるようにする。このようにすると、着圧部11の部分にだけ編成されたポリウレタン弾性糸によるくさり編みにより、着圧部11における周方向の伸縮性が、着圧部11以外の身頃部分における周方向の伸縮性よりも低くなると共に、着圧部11における丈方向の伸縮性が周方向の伸縮性よりも低くなったスポーツ用ウエア10を得られるようになる。また、上記のように3枚筬の経編機を用いることで、着圧部11を一定幅の帯状に設けることが可能となり、着圧部11と着圧部11以外の身頃部分との境界が無縫製で連続するようにして同時に編成させることが容易に行えるようになる。そして、このように着圧部11と着圧部11以外の身頃部分との境界を無縫製で連続して編成させると、着圧部11と着圧部11以外の身頃部分を縫製する場合のように、縫製部の凹凸が皮膚にすれて擦過傷を起こしたり、他のウエアにすれてピリング等の原因となったりするということがなく、また縫製部を境界にして着圧が急激に変化して、着用感が損なわれたりするのが防止される。また、この実施形態のスポーツ用ウエア10においては、図4A,Bに示すように、上記の着圧部11の肌面側に編成による凹凸11aを設け、この凹凸11aによって、着圧部11の肌面側における摩擦抵抗を高めるようにしている。このように着圧部11の肌面側における摩擦抵抗を高めると、着用して運動動作を行った場合における着圧部11と皮膚との間のズレが減少し、着圧部11による着圧が適切な位置において安定して作用するようになる。また、上記のように編成によって凹凸11aを設けるようにした場合、着圧部11の肌面側に樹脂をプリントさせて摩擦抵抗を高める場合のように、着用時に違和感が生じるということもない。なお、上記の実施形態におけるスポーツ用ウエア10においては、着圧を作用させる着圧部11を、臍と肋骨下端との間の中点位置のラインP12と、臍と上前腸骨棘との間の中点位置のラインP13との間の全周にわたって一定幅の帯状に設けるようにしたが、上記の肋骨下縁のラインLよりも下の位置で、少なくとも臍と上前腸骨棘との間の一部分を含む範囲においては、その幅を大きくしたり、小さくしたりすることができる。また、このスポーツ用ウエア10を着用して行う運動の種類に応じて、上記の着圧部11の幅を周方向において適宜変化させることも可能であり、例えば、図5A,Bに示すように、前面の腹部における着圧部11の幅を他の部分よりも大きくしたり、図6A,Bに示すように、背面の腰部における着圧部11の幅を他の部分よりも大きくしたり、図7A,Bに示すように、両側部における着圧部11の幅を他の部分よりも大きくしたりすることも可能である。また、上記のようなスポーツ用ウエア10の着脱が容易に行えるようにするため、ファスナーを設けることも可能であり、この場合、ファスナーが肌に直接触れて擦過傷が生じないようにするため、図8に示すように、ファスナー12を左右脊柱起立筋の間に配置させることが好ましい。また、この実施形態においては、ノースリーブのスポーツ用ウエア10の例を示したが、袖が設けられたものであってもよい。次に、上記の実施形態に示すように、着圧を作用させる着圧部を、臍と肋骨下端との間の中点位置のラインP12と、臍と上前腸骨棘との間の中点位置のラインP13との間の全周にわたって一定幅の帯状に設けたスポーツ用ウエアを用い、このスポーツ用ウエアを着用した場合には、このスポーツ用ウエアを着用しなかった場合に比べて、運動動作時における前後方向及び左右方向の動揺が抑制されることを、実験に基づいて明らかにする。ここで、上記のスポーツ用ウエアを着用した場合において、上記の着圧部における着圧が1.0kPa、着圧部以外の身頃部分における着圧が0.3kPaであった。そして、全力疾走動作において最も体幹の動揺が大きいとされるスタートから約10m地点の加速局面において、肋骨下端より下の腹部と、肋骨下端より上の胸部とにおける動揺量として、それぞれ前後方向及び左右方向への角度変化を、上記のスポーツ用ウエアを着用した場合と、着用しなかった場合とにおいて測定し、その結果を下記の表1に示した。なお、前後方向及び左右方向への角度変化については、光学反射式モーションキャプチャーシステムViconViconMotionsystemsInc製を用い、1秒間に250コマの測定を行った。この結果、体幹上部の胸部における前後方向及び左右方向の動揺量は、スポーツ用ウエアを着用した場合と着用しなかった場合とにおいてほとんど差がなかったが、運動動作において重要とされる下部体幹の腹部における前後方向及び左右方向の動揺量を比較すると、スポーツ用ウエアを着用した場合は、着用しなかった場合に比べて、前後方向及び左右方向の何れの動揺量も大きく減少して、両者の間に十分な有意差が生じており、運動動作中における体幹姿勢を十分に安定させることができることが分かる。"