車両への衝突により生じる衝撃時にステアリングのセンタパッドに収容された複数のエアバッグ袋体を膨張展開させ、この衝撃から乗員を保護する乗員保護装置であって、前記車両への衝突態様に応じて複数の前記エアバッグ袋体を互いに独立して膨張展開させ、当該膨張展開時の複数の前記エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御する膨張展開態様制御手段を有すること、を特徴とする乗員保護装置。前記膨張展開態様制御手段は、乗員のシートベルトの着脱の有無により前記第1及び第2エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御すること、を特徴とする請求項1記載の乗員保護装置。複数の前記エアバッグ袋体は、乗員の頭部を保護可能な第1エアバッグ袋体と、乗員の胸部を保護可能な第2エアバッグ袋体と、を少なくとも有し、前記膨張展開態様制御手段は、乗員が前記シートベルトを着用していると判定した場合、前記第1エアバッグ袋体よりも前記第2エアバッグ袋体を先に膨張展開可能となるよう制御すること、を特徴とする請求項2記載の乗員保護装置。複数の前記エアバッグ袋体は、乗員の頭部上部を保護可能な第1エアバッグ袋体と、乗員の胸部を保護可能な第2エアバッグ袋体と、を少なくとも有し、前記膨張展開態様制御手段は、車両が横転すると判定した場合、前記第1エアバッグ袋体のみ膨張展開可能とし、前記第2エアバッグ袋体を膨張させないよう制御すること、を特徴とする請求項2記載の乗員保護装置。前記膨張展開態様制御手段は、乗員が前記シートベルトを着用していないと判定した場合、前記第2エアバッグ袋体よりも前記第1エアバッグ袋体を先に膨張展開可能となるよう制御すること、を特徴とする請求項2記載の乗員保護装置。前記膨張展開態様制御手段は、前記車両への衝突態様に応じて、前記第1及び第2エアバッグ袋体の何れか一方のみを膨張展開可能となるよう制御すること、を特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載の乗員保護装置。複数のエアバッグ袋体を車両への衝突時に互いに独立して膨張展開させ、前記車両への衝突により生じる衝撃から乗員を保護する乗員保護装置であって、前記車両への衝突態様に応じて、複数の前記エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御する膨張展開態様制御手段を有すること、を特徴とする乗員保護装置。ところで、上記特許文献1では、乗員の頭部を保護するのみならず、乗員の胸部及び腹部を保護しているが、例えば、乗員の頭部と胸部とで膨張展開態様を異ならせているものではない。ここで、通常、乗員とステアリングとの間の距離は、頭部よりも胸部の方が短い距離となっている。このため、ステアリングとの距離が比較的短い胸部に向けて先にエアバッグ袋体を膨張展開させることで、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護することが可能になる。また、乗員の胸部には、シートベルトが掛け渡されている。これにより、車両への衝突により生じる衝撃により、乗員の胸部が圧迫される可能性がある。このため、乗員の胸部に向けて先にエアバッグ袋体を膨張展開させることで、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護することが可能になる。また、シートベルトの着用を義務付けていない諸外国においては、上述したような、シートベルトによる胸部圧迫の低減を図るよりも頭部保護が優先される。このような場合、乗員の頭部に向けて先にエアバッグ袋体を膨張展開させることで、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護することが可能になる。このように、上記特許文献1では、乗員の保護する部位に応じてエアバッグ袋体の膨張展開態様を異ならせていないため、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護する点に関して改善の余地がある。本発明の目的は、上記従来の実状に鑑みて、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護することで、車両への衝撃から乗員を保護する際の安全性を高めることが可能な乗員保護装置を提供することにある。このような課題を解決するために、本発明に係る乗員保護装置は、車両への衝突により生じる衝撃時にステアリングのセンタパッドに収容された複数のエアバッグ袋体を膨張展開させ、この衝撃から乗員を保護するものであって、上記車両への衝突態様に応じて複数の上記エアバッグ袋体を互いに独立して膨張展開させ、当該膨張展開時の複数の上記エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御する膨張展開態様制御手段を有して構成されている。また、本発明に係る乗員保護装置の上記膨張展開態様制御手段は、乗員のシートベルトの着脱の有無により上記第1及び第2エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御している。また、本発明に係る乗員保護装置の複数の上記エアバッグ袋体は、乗員の頭部を保護可能な第1エアバッグ袋体と、乗員の胸部を保護可能な第2エアバッグ袋体と、を少なくとも有し、上記膨張展開態様制御手段は、乗員が上記シートベルトを着用していると判定した場合、上記第1エアバッグ袋体よりも上記第2エアバッグ袋体を先に膨張展開可能となるよう制御している。また、本発明に係る乗員保護装置の複数の前記エアバッグ袋体は、乗員の頭部上部を保護可能な第1エアバッグ袋体と、乗員の胸部を保護可能な第2エアバッグ袋体と、を少なくとも有し、前記膨張展開態様制御手段は、車両が横転すると判定した場合、前記第1エアバッグ袋体のみ膨張展開可能とし、前記第2エアバッグ袋体を膨張させないよう制御している。また、本発明に係る乗員保護装置の上記膨張展開態様制御手段は、乗員が上記シートベルトを着用していないと判定した場合、上記第2エアバッグ袋体よりも上記第1エアバッグ袋体を先に膨張展開可能となるよう制御している。また、本発明に係る乗員保護装置の上記膨張展開態様制御手段は、上記車両への衝突態様に応じて、上記第1及び第2エアバッグ袋体の何れか一方のみを膨張展開可能となるよう制御している。このような課題を解決するために、本発明に係る乗員保護装置は、複数のエアバッグ袋体を車両への衝突時に互いに独立して膨張展開させ、上記車両への衝突により生じる衝撃から乗員を保護するものであって、上記車両への衝突態様に応じて、複数の上記エアバッグ袋体の膨張展開態様を制御する膨張展開態様制御手段を有して構成されている。本発明の乗員保護装置によれば、車両への衝撃から乗員をより効率的に保護することで、車両への衝撃から乗員を保護する際の安全性を高めることができる。以下、本発明の実施の形態について、図を用いて説明する。本発明の実施の形態であるエアバッグ装置乗員保護装置10は、ステアリング3のセンタパッド7に収容されている。そして、エアバッグ装置10は、車両への衝突時に乗員側に向かって展開可能な頭部保護エアバッグ袋体第1エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体第2エアバッグ袋体12を備えて構成されている。なお、本実施の形態のエアバッグ装置10は、上述したように、頭部保護用の頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護用の胸部保護エアバッグ袋体12を備えて構成されているが、これに限定されず、例えば、一つのエアバッグ袋体を圧力弁等で複数のチャンバを形成しても良い。まず、本発明の一実施の形態であるエアバッグ装置10を適用した車両1のステアリング3について、図1を用いて説明する。図1は、本発明の一実施の形態であるエアバッグ装置10を適用した車両1の車室内2を模式的に示し、この車室内2を車両後方から前方に向かって目視した状態を示す斜視図である。図1に例示されるように、本実施の形態のステアリング3は、このステアリング3の外郭を構成するリング状のリム4と、このリム4及びステアリングシャフト5を連結するスポーク6と、ステアリングシャフト5とは別体で独立して非回動構造となるよう支持されたセンタパッド7と、を備えて構成されている。すなわち、本実施の形態のセンタパッド7は、乗員Mによるリム4への蛇角操作に連動することなく、非回動構造となるよう構成されている。このセンタパッド7の内部には、エアバッグ装置10が収容されている。ここで、ステアリング3のセンタパッド7が回転構造となるように構成されている場合、このセンタパッド7に収容されたエアバッグ袋体は、ステアリング3のどの蛇角にも対応可能となるよう円形状をなして形成されている。これに対し、本実施の形態のステアリング3は、上述したように、センタパッド7を非回転構造となるよう構成しているため、このセンタパッド7に収容された頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の形状を予め設定することが可能になる。なお、本実施の形態のステアリング3のセンタパッド7は、上述したように、ステアリング3に非回転構造となるよう配設されているが、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の展開時に中立位置に戻るような構造により配設されるものであれば、特に、非回転構造に限定されない。次に、本実施の形態のエアバッグ装置10の頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12について、図2及び図3を用いて説明する。図2は、図1に基づいて、エアバッグ装置10の頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開時を示す斜視図である。また、図3は、本発明の一実施の形態であるエアバッグ装置10を適用した車両1の車室内2を模式的に示し、この車室内2を車両幅後方における一方向から目視した状態で、エアバッグ装置10の頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開時を示す側方図である。図2及び図3に例示されるように、このエアバッグ装置10は、上述したように、頭部を保護する頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部を保護する胸部保護エアバッグ袋体12を備えて構成されている。これら頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12は、車両前後方向における後方側から前方側に向かって目視すると、楕円形状をなして膨張展開可能となるよう形成されている。また、頭部保護エアバッグ袋体11は、車両幅方向で目視すると、楕円形形状をなして膨張展開可能となるよう形成されている。そして、エアバッグ装置10は、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の夫々に、ガス噴出手段としての頭部保護エアバッグ袋体用インフレータ13及び胸部保護エアバッグ袋体用インフレータ14を備えて構成されている。すなわち、本実施の形態のエアバッグ装置10は、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の夫々を互いに独立して膨張展開可能となるように構成している。そして、頭部保護エアバッグ袋体11の頭部保護エアバッグ袋体用インフレータ13及び胸部保護エアバッグ袋体12の胸部保護エアバッグ袋体用インフレータ14には、これら頭部保護エアバッグ袋体用インフレータ13及び胸部保護エアバッグ袋体用インフレータ14の出力制御を行うための膨張展開態様制御手段15が接続されている。すなわち、頭部保護エアバッグ袋体用インフレータ13及び胸部保護エアバッグ袋体用インフレータ14は、膨張展開態様制御手段15により出力制御されており、膨張展開態様制御手段15の設定に応じてガスが出力される。この膨張展開態様制御手段15の具体的な説明について図4を用いて説明する。図4は、本発明の一実施の形態であるエアバッグ装置10の膨張展開態様制御手段15の制御フロー示す図である。まず、ステップS1において、膨張展開態様制御手段15のCPUは、車両1への衝撃時に、この衝撃を検知する図示しない検知手段からの信号を受信する。この処理において、CPUは、車両1への衝撃を検知する際、この衝撃が前面衝突によるものである場合には、前面衝突を検知する図示しない前面衝突検知手段から信号を受信し、この衝撃が後面衝突によるものである場合には、後面衝突を検知する図示しない後面衝突検知手段から信号を受信し、この衝撃が側面衝突によるものである場合には、側面衝突を検知する図示しない側面衝突検知手段から信号を受信する。なお、本実施の形態の検知手段は、上述したように、前面衝突検知手段、後面衝突検知手段及び側面衝突検知手段を有しているが、これに限定されず、車両1への衝撃を検知するものであれば、前面衝突検知手段、後面衝突検知手段及び側面衝突検知手段以外の他の検知手段を有している場合も同様の処理を行う。ステップS2において、CPUは、上記ステップS1で受信した信号が前面衝突検知手段からの信号であるのか否かを判定する。すなわち、CPUは、上記ステップS1で検知した車両1への衝撃が前面衝突によるものであるのか否かを判定する。この処理において、CPUは、前面衝突検知手段からの信号であると判定した場合には、ステップS3に処理を移す。一方、この処理において、CPUは、前面衝突検知手段からの信号ではないと判定した場合、ステップS6に処理を移す。ステップS3において、CPUは、上記ステップS2で前面衝突検知手段からの信号であると判定した場合、乗員のシートベルト9の着脱を判定する。この処理において、CPUは、乗員がシートベルト9を着用していると判定した場合には、ステップS4に処理を移す。一方、この処理において、CPUは、乗員がシートベルト9を着用していないと判定した場合には、ステップS5に処置を移す。なお、この処置において、乗員のシートベルト9の着脱を判定する判定方法の一態様として、表示画面に表示させるために用いた情報を利用する方法がある。また、他の態様として、プリテンショナルの引張強度により判定する方法がある。ステップS4において、CPUは、上記ステップS3で乗員がシートベルト9を着用していると判定した場合には、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開態様を第1の展開態様に設定する。この処理において、第1の展開態様として、胸部保護エアバッグ袋体12を先に展開させ、頭部保護エアバッグ袋体11を、その後、膨張展開させている。なお、第1の展開態様は、これに限定されず、乗員の胸部傷害値を低減可能なものであれば、特に限定されない。すなわち、上記ステップS2において、受信した衝撃態様が前面衝突検知手段であって、上記ステップS3において、乗員がシートベルト9を着用していると判定した場合には、胸部保護エアバッグ袋体12を先に膨張展開させ、その後、頭部保護エアバッグ袋体11を膨張展開させる。このように、本実施の形態のエアバッグ装置10は、乗員がシートベルト9を着用していると判定した場合には、胸部保護エアバッグ袋体12を短いストロークで膨張展開させることで、乗員の胸部圧迫を低減させることが可能になる。これにより、本実施の形態のエアバッグ装置10によれば、上述したように、乗員の胸部圧迫を低減させることが可能になるため、車両1への衝突により生じる衝撃に対する安全性を高めることができる。ステップS5において、CPUは、上記ステップS3で乗員がシートベルト9を着用していないと判定した場合には、第2の展開態様を設定する。この処理において、第2の展開態様として、頭部保護エアバッグ袋体11を先に膨張展開させ、その後、胸部保護エアバッグ袋体12を膨張展開させている。すなわち、この処理において、CPUは、上記ステップS2において、受信した衝撃態様が前面衝突検知手段であって、上記ステップS3において、乗員がシートベルト9を着用していないと判定した場合には、先に頭部保護エアバッグ袋体11を膨張展開させ、その後、胸部保護エアバッグ袋体12を膨張展開させる。なお、第2の展開態様は、これに限定されず、乗員の頭部傷害値を低減可能なものであれば、特に限定されない。このように、本実施の形態のエアバッグ装置10は、乗員がシートベルト9を着用していないと判定した場合には、シートベルト9により乗員の胸部を圧迫よりも頭部保護を優先させることが可能になる。ステップS6において、CPUは、上記ステップS2で前面衝突検知手段からの信号でないと判定した場合、第1エアバッグ袋体及び第2エアバッグ袋体のその他の展開態様を設定する。この処理において、CPUは、上記ステップS2で前面衝突検知手段からの信号ではないと判定した場合、その他の展開態様として、後面衝突検知手段又は側面衝突検知手段からの信号に応じた展開態様を設定する。この処理において、CPUは、後面衝突検知手段からの信号に応じた展開態様の一態様として、頭部保護エアバッグ袋体11のみを膨張展開させる。これにより、後面衝突検知手段からの信号を受信した場合、頭部保護エアバッグ袋体11のみを膨張展開させることで、リバウンド時の乗員の頭部及び顎部に対する衝撃値を低減させることが可能になる。このように、本実施の形態のエアバッグ装置10は、衝突形態に応じて頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開を設定することが可能になる。これにより、本実施の形態のエアバッグ装置10は、衝突形態に応じて乗員の保護する部位に適した頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開を実現可能にしているため、各衝突形態に対する安全性を高めることができる。また、本実施の形態のエアバッグ装置10は、シートベルト9の有無に応じて、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開を設定することが可能になる。このように、本実施の形態のエアバッグ装置10は、シートベルト9の有無に応じて、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開を設定することで、各法規に対する安全性を高めることができる。次に、本実施の形態のエアバッグ装置10を適用した車両1への衝撃時における頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の乗員への作用について、図5及び図6を用いて説明する。図5は、図3に基づいて、車両1への衝撃時に頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12による乗員への作用を示す側方図である。また、図6は、本発明の一実施の形態の変形例1である乗員保護装置10を適用した車両1の車室内2を模式的に示し、この車室内2を車両幅方向における一方向から目視した状態で、乗員保護装置10の頭部保護エアバッグ袋体21及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨脹展開時を示す側方図である。図5に例示されるように、本実施の形態の頭部保護エアバッグ袋体11は、車両1への衝撃時に乗員の頭部に向かって膨張展開する。一方、胸部保護エアバッグ袋体12は、車両1への衝撃時に乗員の胸部に向かって膨張展開する。なお、図6に例示されるように、頭部保護エアバッグ袋体21の形状を、乗員Mの頭頂部を保護するような形状により膨脹展開させても良い。これにより、車両への衝突により車両1が横転した場合、乗員Mの頭頂部をより確実に保護することが可能になる。このとき、これら頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12は、車両1への衝突態様に応じて、異なる膨張展開態様により膨張展開する。具体的には、車両1への前面衝突による衝撃時に、乗員がシートベルト9を着用している場合、胸部保護エアバッグ袋体12が頭部保護エアバッグ袋体11よりも短いストロークで膨張展開する。そして、胸部保護エアバッグ袋体12は、頭部保護エアバッグ袋体11よりも大きい面積で膨張展開する。このように、車両1への前面衝突時に、乗員がシートベルト9を着用している場合、胸部保護エアバッグ袋体12が頭部保護エアバッグ袋体11よりも短いストロークで、大きい面積で膨張展開するため、シートベルト9による胸部圧迫を低減させることが可能になる。一方、頭部保護エアバッグ袋体11が胸部保護エアバッグ袋体12よりも長いストロークで膨張展開する。そして、頭部保護エアバッグ袋体11は、胸部保護エアバッグ袋体12よりも小さい面積で膨張展開する。このように、車両1への前面衝突時に、乗員がシートベルト9を着用している場合、頭部保護エアバッグ袋体11が胸部保護エアバッグ袋体12よりも長いストロークで、かつ、小さな面積で膨張展開するため、頭部への衝撃値を低減させることが可能になる。これにより、本実施の形態のエアバッグ装置10は、乗員の頭部と胸部とで頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12で保護しているため、車両1への衝撃に対する安全性を高めることができる。また、車両1への前面衝突による衝撃時に、乗員がシートベルト9を着用していない場合、頭部保護エアバッグ袋体11が胸部保護エアバッグ袋体12よりも短いストロークで膨張展開する。一方、胸部保護エアバッグ袋体12が頭部保護エアバッグ袋体11よりも長いストロークで膨張展開する。このように、車両1への前衝突時に、乗員がシートベルト9を着用していない場合、頭部保護エアバッグ袋体11が胸部保護エアバッグ袋体12よりも短いストロークで膨張展開するため、頭部への衝撃値を低減させることが可能になる。そして、シートベルト9を着用していない場合は、シートベルト9による胸部圧迫の影響がないため、長いストロークで膨張展開する。これにより、本実施の形態のエアバッグ装置10は、乗員の頭部と胸部とで、シートベルト9の着用の有無により頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12を夫々の膨張展開態様で保護しているため、車両1への衝撃に対する安全性を高めることができる。また、車両1への前面衝突以外の衝突時の一態様として、車両1への後面衝突時による衝撃時に、頭部保護エアバッグ袋体11のみが膨張展開する。このように、車両1への後面衝突時による衝撃時に、頭部保護エアバッグ袋体11のみが膨張展開することで、必要最小限での膨張展開で、車両1への後面衝突時による衝撃時の安全性を高めることができる。以上のように、本実施の形態のエアバッグ装置10は、車両1への各衝撃態様に応じて、頭部保護エアバッグ袋体11及び胸部保護エアバッグ袋体12の膨張展開態様を異ならせることが可能になる。これにより、本実施の形態のエアバッグ装置10によれば、車両1への衝突により生じる衝撃に対し、乗員をより効率的に保護することが可能になり、車両1への衝突により生じる衝撃から乗員を保護する際の安全性を高めることができる。