"-少なくとも1つの透明熱可塑性物質および赤外線吸収剤として、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき0.038重量~0.5重量の、インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子を含有する少なくとも1つの基層であって、更なる赤外線吸収剤として六ホウ化ランタンを含有しないもの、および-赤外線放射を反射し、相互に直接隣接した層において異なるプラスチックと異なる屈折率を有する少なくとも1つの多重層を含むことを特徴とする多層構造体。多重層が光学干渉フィルムから製造される層であることを特徴とする、請求項1に記載の多層構造体。多重層が、相互に直接隣接した個々の層における屈折率が相互に少なくとも0.03、または好ましくは少なくとも0.06の差を有する多重層である、請求項1または2に記載の多層構造体。多重層が、異なる屈折率を有する少なくとも10の層を有することを特徴とする、請求項1~3の少なくとも1項に記載の多層構造体。多重層の個々の層が30~500nm、好ましくは50~400nmの層厚を有することを特徴とする、請求項1~4の少なくとも1項に記載の多層構造体。インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子を、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき、0.038重量~0.500重量、好ましくは0.050~0.250重量、特に好ましくは0.063~0.150重量の量で含有することを特徴とする、請求項1~5の少なくとも1項に記載の多層構造体。インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子が、200nm未満、特に好ましくは100nm未満および正に特に好ましくは50nm未満の平均粒径を有することを特徴とする、請求項1~6の少なくとも1項に記載の多層構造体。基層における透明熱可塑性物質が、ジフェノールに基づくポリカーボネートまたはコポリカーボネート、ポリ-またはコポリエステルカーボネート、ポリまたはコポリアクリレート、およびポリ-またはコポリメタクリレート、スチレンとのコポリマー、エチレンおよび/またはプロピレンに基づくポリマー、芳香族ポリエステル、環状オレフィンに基づくポリマー、および透明熱可塑性ポリウレタンから成る群から選択される1つ以上のプラスチックであり、好ましくは、ジフェノールに基づくポリカーボネートまたはコポリカーボネート、ポリ-またはコポリメタクリレート、および芳香族ポリエステルから成る群から選択される1つ以上のプラスチックであることを特徴とする、請求項1~7の少なくとも1項に記載の多層構造体。基層側および/または多重層側に少なくとも1つの耐引掻きコーティングを有することを特徴とする、請求項1~8の少なくとも1項に記載の多層構造体。基層および/または所望により存在する耐引掻きコーティングが少なくとも1つの紫外線吸収剤を含有することを特徴とする、請求項1~9の少なくとも1項に記載の多層構造体。基層の層厚が少なくとも500μmであることを特徴とする、請求項1~10の少なくとも1項に記載の多層構造体。基層が1200~2300nmの波長域において、好ましくは1400~2300nmの波長域において20以下の赤外線透過率を有し、多重層が、850~1800nm、好ましくは850~1500nmの波長域において赤外線放射の30を反射することを特徴とする、請求項1~11の少なくとも1項に記載の多層構造体。請求項1~12の少なくとも1項に記載の多層構造体の製造方法であって、A少なくとも1つの透明熱可塑性物質、インジウムスズ酸化物ITOおよびまたはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子、および所望による少なくとも1つの紫外線吸収剤およびまたは少なくとも1つの安定剤を含有するプラスチック組成物を調製し、Bプラスチック製の基層を、工程Aで得られたプラスチック組成物から押出し成形または射出成形を用いて製造し、C多重層フィルムを、工程Bで得られたプラスチック製基層に接着剤を用いおよびまたはラミネートにより施し、D少なくとも1つの耐引掻きコーティングを、工程Cで得られた製品の1つの外面または両方の外面に、所望により施すことを特徴とする、製造方法。建造物、自動車、鉄道車両および航空機におけるプラスチックから成るグレージングを製造するための、請求項1~12の少なくとも1項に記載の多層構造体の使用。請求項1~12の少なくとも1項に記載の少なくとも1つの多層構造体を含む、建造物、自動車、鉄道車両および航空機分野におけるプラスチック製グレージング。したがって、上記欠点を生じること無く、可視領域における高い透過率Tyと、低い一次および二次エネルギー透過率TTSを有するプラスチック製の多層構造体が必要とされている。したがって、本発明の目的は、可視領域における高い透過率Tyと、低い一次および二次エネルギー透過率低いTTS値を有するプラスチック系の多層構造体を見いだすことである。構造体は、可能な限り低い固有色と、プラスチックの加工温度にておよびグレージングで長期間使用される間のいずれにおいても高い熱安定性を有するべきであり、ならびに、恒久的な入射光に対する高い安定性を有するべきである。この系は、さらに、モバイル通信装置および航法装置の機能を損なうべきでは無く、すなわち、電波に対する可能な限り最も高い透過率を有するべきである。これらの多層構造体は、建造物用のグレージング要素または車両用グレージングにおける長期間の使用に適し、すなわち、光および熱安定性に関して同様に長寿命を有する。経済的に許容できる費用パフォーマンス率も、このような使用領域において興味深い。驚くべきことに、少なくとも1つの透明熱可塑性物質および赤外線吸収剤として、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき、少なくとも0.030重量の、インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物由来のナノ粒子を含有する少なくとも1種の透明プラスチック基層と、赤外線放射を反射し、相互に直接的に隣接した層において、異なるプラスチックと異なる屈折率を有する少なくとも1つの多重層を含む多層構造体により、この目的を達成できる。したがって、本発明は、-少なくとも1つの透明な熱可塑性物質と、赤外線吸収剤として、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき、少なくとも0.038重量~0.5重量の、インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物ATO由来のナノ粒子を含有する少なくとも1つの基層、ただし、該基層は、更なる赤外線吸収剤として使用可能な六ホウ化ランタンを含有しない、および-赤外線放射を反射し、相互に直接的に隣接した層において、異なるプラスチックと異なる屈折率を有する少なくとも1つの多重層を含むことを特徴とする多層構造体を提供する。驚くべきことに、先行技術から既知の系と比べて、本発明に係る多層構造体は低いTTS値および、可視光線領域において低い固有吸収を有し、その結果、固有色が小さくなる。好ましくは、本発明に係る多層構造体は、可視波長領域において70よりも高い透過率を有すると共に、TTS値60未満、好ましくは58未満、特に好ましくは56未満を有する。本発明に係る多層構造体の固有色は、a値=0±5およびb=0±5、好ましくはa値=0±4およびb=0±4の値を有するニュートラルグレーである酸化物とスズ酸化物の混合酸化物、好ましくは90モルのインジウム酸化物および10モルのスズ酸化物を有するものである。このようなITOは商業的に入手できる。基層は、インジウムスズ酸化物ITOおよび/またはアンチモンドープしたスズ酸化物ATOに基づくナノ粒子を、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき、0.038~0.500重量の量、好ましくは0.050~0.250重量の量、特に好ましくは0.063~0.150重量の量で含有する。本発明において使用されるATOまたはITOに基づくナノ粒子の平均粒径は、好ましくは200nm未満、特に好ましくは100nm未満、およびまさに特に好ましくは50nm未満である。特に好ましい実施態様において、平均粒径は、1nm~50nmの間である。平均粒径は、透過型電子顕微鏡TEMを用いて測定でき、このようにして測定した算術平均粒径を意味する。ITOおよび/またはATO粒子は、スペクトルの可視波長領域における放射に対して透明であり、透明とは、赤外線領域における吸収と比べて、光の可視領域におけるこれらの赤外線吸収剤の吸収が低いことを意味し、組成物または最終生成物の赤外線吸収剤が著しく増加した曇りを生じさせず、それらの光の可視領域における透過率の著しい低下を生じさせないことを意味する。更なる実施態様において、本発明に係るATOおよび/またはITO系ナノ粒子に加えて、更なる赤外線吸収剤を、熱可塑性組成物中に、所望により付加的に使用できる。しかし、このような組成物の総量は、いずれの場合も、ATOおよび/またはITO系ナノ粒子の含有量を下回る。好ましくは、併用される付加的な赤外線吸収剤の場合は総量で、基層のプラスチック組成物の総重量に基づき0.03重量未満の、付加的な赤外線吸収剤が使用される。付加的な赤外線吸収剤が使用される場合、好ましくは、赤外線吸収剤としてのITOおよび/またはATOを含んで、合計で2~5、好ましくは2~3種の異なる赤外線吸収剤が使用される。基層は、ランタン六ホウ化物LaB6を含有しない。好ましくは、更なる金属ホウ化物は付加的な無機赤外線吸収剤として使用されない。従って、本発明の特に好ましい実施態様において、基層は金属ホウ化物を含有しない。基層の組成物は、タングステン、好ましくはセシウムタングステン酸セシウムに基づく少なくとも1つの更なる赤外線吸収剤を所望により含有できる。適当な付加的な有機赤外吸収剤は、例えば、MMatsuoka赤外吸収染料plenumPressニューヨーク、1990年における物質分類により記載されている。特に適当なものは、フタロシアニン、ナフタロシアニン、金属錯体、アゾ染料、アントラキノン、クアドラティック酸誘導体、インモニウム染料、ペリレン、クォテリレンおよびポリメチンから成る分類からの赤外吸収剤である。これらのうち、特に適当なものは、フタロシアニンおよびナフタロシアニンである。基層の組成物は、所望により、クォテリレンに基づく少なくとも1種の更なるIR吸収剤を含有する。上述の、赤外線吸収剤の組合せが、特に適当である。なぜならば、当業者は、標的の選択により近赤外領域における吸収の最適化を得ることができるからである。好ましい実施態様において、本発明によるポリマー組成物は、紫外線吸収剤を更に含有する。基層用のプラスチック組成物において使用するのに好適な紫外線吸収剤は、400nmより短い場合により低い透過を有し、400よりも長い場合により高い透過を有する化合物である。このような化合物およびその調製法は、文献から公知であり、例えば、EP-A0839623、WO-A96/15102およびEP-A0500496に開示されている。本発明に係る組成物中での使用に特に好適な紫外線吸収剤は、ベンゾトリアゾール、トリアジン、ベンゾフェノンおよび/またはアリール化シアノアクリレートである。特に好適な紫外線吸収剤は、ヒドロキシベンゾトリアゾール、例えば22ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾールTinuvin234、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼル、2フェニルベンゾトリアゾールTinuvin329、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼル、25tertブチルフェニルベンゾトリアゾールTinuvin350、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼル、ビス2ヒドロキシ5tertオクチルメタンTinuvin360、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼル、5フェノールTinuvin1577、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼルなど、およびベンゾフェノン、24ジヒドロキシベンゾフェノンChimasorb22、チバスペシャルティケミカルズ、バーゼルおよび2ヒドロキシ4ベンゾフェノンChimassorb81、チバ、バーゼル、2プロペン酸、2シアノ33ジフェニル、22ビス2シアノ1オキソ33ジフェニル2プロペニルオキシメチル13プロパンジイルエステル9CIUnivul3030、BASFAG、ルートヴィッヒシャーフェン、22ヒドロキシ4BCapクラリアントAGなどである。これら紫外線吸収剤の混合物も使用してよい。組成物中に含有される紫外線吸収剤の量に関しては、紫外線放射の所望される吸収および組成物から製造される成形品の十分な透明性が保証されるのであれば、特に制限されない。好ましくは、基層用のプラスチック組成物は、基層用のプラスチック組成物の総重量に基づき、紫外線吸収剤を0.05wt~2000wt、特に0.07wt~1000wtの量、および正に特に好ましくは010wt~100wtの量で含有する。基層は更に、少なくとも1つの更なる安定剤を付加的に含有できる。それらは、例えば、および好ましくは、熱安定剤、長期安定剤、および/または加工処理用安定剤であり、特に好ましくこれらの特性のうちの幾つかをカバーする複数の安定剤または安定剤の混合物である。リン系安定剤またはフェノール系安定剤が好ましい。適当な付加的な安定剤はホスフィン、ホスフィット、またはフェノール系酸化防止得剤またはそれらの混合物である。なぜならば、これらは、これらの安定性に悪影響を及ぼすこと無く赤外線吸収剤と併用できるからである。商業的に入手可能であり、適当な好ましい安定剤は、例えば、トリフェニルホスフィン、Irgafos登録商標168trisフェニルホスファイトおよび、Irganox登録商標107626ジ-tert-ブチル4オクタデカンオキシカルボニルエチルフェノールであり、いずれの場合も単独または組合せてもよい。本発明の一実施態様において、ATOおよび/またはITOに基づく赤外線吸収剤と、安定剤としてのトリフェニルホスフィンの組合せが好ましい。本発明の更なる実施態様において、ATOおよび/またはITOに基づく赤外線吸収剤と、安定剤としてのトリフェニルホスフィンおよびIrgafos登録商標168trisフェニルホスファイトの組合せが好ましい。本発明の更なる実施態様において、ATOおよび/またはITOに基づく赤外線吸収剤と、安定剤としてのトリフェニルホスフィンおよびIrgafos登録商標168trisフェニルホスファイトとIrganox登録商標10762,6ジ-tert-ブチル4オクタデカンオキシカルボニルエチルフェノールもしくはIrganox登録商標1010ペンタエリトリトール3-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-tert-ブチルプロピオネート:CAS:6683-19-8の組合せが好ましい。所望により使用されるホスフィンの量は、基層におけるプラスチック組成物の総重量に基づき、好ましくは0.01~0.20重量である。所望により使用されるホスフィット量は、基層におけるプラスチック組成物の総重量に基づき、好ましくは0.20重量~0.01重量、特に好ましくは0.10重量~0.02重量である。所望により使用されるフェノール系酸化防止剤の量は、基層におけるプラスチック組成物の総重量に基づき、好ましくは0.100重量~0.001重量、特に好ましくは0.050重量~0.005重量である。本発明における基層に適当な透明な熱可塑性物質は、例えば、エチレン性不飽和モノマーのポリマーおよび/または2官能性反応性化合物の重縮合物である。透明な熱可塑性ポリマーの例は、例えば、ジフェノールに基づくポリカーボネートまたはコポリカーボネート、ポリ-またはコポリエステルカーボネート、ポリまたはコポリアクリレート、およびポリ-またはコポリメタクリレート、例えばポリ-若しくはコポリメチルメタクリレート例えばPMMAなど、スチレンとのコポリマー、例えば、透明なポリスチレンアクリロニトリルPSAN、あるいはエチレンおよび/またはプロピレンに基づくポリマーまたはコポリマー、芳香族ポリエステルまたはコポリエステル、例えば、ポリ-またはコポリエチレンテレフタレートPET、ポリ-またはコポリエチレンナフタレートPEN、ポリ-またはコポリブチレンテレフタレートPBT、またはグリコール変性PETPETGおよび透明な熱可塑性ポリウレタンである。環状オレフィンに基づくポリマーまたはコポリマー例えば、TOPAS、Ticonaの市販品、テレフタル酸の重縮合物または共重縮合物、例えばポリエチレンテレフタレートまたはコポリエチレンテレフタレートPETまたはCoPETまたはPETGを更に混合させてもよい。複数の透明熱可塑性ポリマーの混合物も可能である。好ましい透明な熱可塑性物質は、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリエステル、ポリカーボネートまたはコポリカーボネートであり、ポリカーボネートまたはコポリカーボネートが特に好ましい。特に好ましいポリカーボネートまたはコポリカーボネートは、2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンビスフェノールAに基づくホモポリカーボネート、13ビス-4-ヒドロキシフェニル-3,3,5-トリメチルシクロヘキサンに基づくホモポリカーボネートおよび、22-ビス-4-ヒドロキシフェニル-プロパンビスフェノールAモノマーと11ビス-4-ヒドロキシフェニル-3,3,5-トリメチルシクロヘキサンモノマーの2つのモノマーに基づくコポリカーボネートである。以下において、ホモポリカーボネートおよびコポリカーボネートを共にポリカーボネートと称する。ポリカーボネートは、直鎖状であってもよく、既知の方法で分岐させてもよい。ポリカーボネートの調製は、ジフェノール、カルボン酸誘導体、所望による連鎖停止剤および分岐剤から既知の方法により行われる。本発明に係るポリカーボネートは、あらゆる既知の方法、例えば相界面法または溶融エステル交換法により調製でき、相界面法により調製されたポリカーボネートが好ましい。ポリカーボネートの製造の詳細は、多くの特許明細書に約40年にわたって開示されている。単に一例として、SchnellChemistryandPhysicsofPolycarbonates,PolymerReviews,第9巻,IntersciencePublishers,ニューヨーク,ロンドン,シドニー1964年、DFreitagUGrigoPRMuellerHNouvertneBAYERAGPolycarbonatesinEncyclopediaofPolymerScienceandEngineering,第11巻,第二版,1988年,648~718頁、および最後にDrsUGrigoKKirchnerandPRMuellerPolycarbonateinBeckerBraunKunststoffHandbuch,第3/1巻,PolycarbonatePolyacetalePolyesterCelluloseesterCarlHanserVerlagミュンヘン,ウィーン1992年,117~299頁参照。ポリカーボネートを製造するのに適切なジフェノールは、例えばヒドロキノン、レソルシノール、ジヒドロキシジフェニル、ビスヒドロキシフェニルアルカン、ビスヒドロキシフェニルシクロアルカン、ビスヒドロキシフェニルスルフィド、ビスヒドロキシフェニルエーテル、ビスヒドロキシフェニルケトン、ビスヒドロキシフェニルスルホン、ビスヒドロキシフェニルスルホキシド、α、α-ビスヒドロキシフェニルジイソプロピルベンゼン、イサチン誘導体またはフェノールフタレイン誘導体から誘導されるフタルイミジン、およびそれらの核アルキル化および核ハロゲン化化合物である。好ましいジフェノールは、2,2ビスプロパン、2,2ビスプロパン、2,2ビスプロパン、2,2ビスプロパン、1,1ビスシクロヘキサン、および1,1ビス3,3,5トリメチルシクロヘキサンである。ホモポリカーボネートの場合、わずか1つのジフェノールが使用され、コポリカーボネートの場合、複数のジフェノールが使用される。適当な炭酸誘導体は、例えば、ジフェニルカーボネート、4-tert-ブチルフェニル-フェニルカーボネート、ジ-4-tert-ブチルフェニルカーボネート、ビフェニル-4-イル-フェニルカーボネート、ジ-ビフェニル-4-イルカーボネート、4-1-メチル-1-フェニルエチル-フェニル-フェニルカーボネート、ジ-[4-1-メチル-1-フェニルエチル-フェニル]カーボネートおよびジ-メチルサリチレートカーボネートから成る群から選択されるジアリール化合物またはホスゲンである。特に好ましい炭酸誘導体は、ホスゲンまたはジフェニルカーボネートである。ポリカーボネートの調製に使用され得る適当な連鎖停止剤は、モノフェノールおよびモノカルボン酸の両者である。適当なモノフェノールは、フェノールそのもの;アルキルフェノール、例えばクレゾール、ptertブチルフェノール、クミルフェノール、pnオクチルフェノール、pイソオクチルフェノール、pnノニルフェノールおよびpイソノニルフェノールなど、ハロフェノール、例えば、pクロロフェノール、24ジクロロフェノール、pブロモフェノールおよび246トリブロモフェノール、246トリヨードフェノール、pヨードフェノール、ならびにそれらの混合物である。好ましいモノフェノールは、フェノール、クミルフェノールおよびまたはptertブチルフェノールである。さらに、適当なモノカルボン酸は、安息香酸、アルキル安息香酸およびハロ安息香酸である。さらに、好ましい連鎖停止剤は、直鎖または分岐状の、C1~C30アルキル残基で1度または繰り返して置換されたフェノール、好ましくはtertブチルで置換されたまたは未置換のフェノールである。使用される連鎖停止剤の量は、使用される特定のジフェノールの物質量に基づき、好ましくは01モル~5モルの量である。適当な分岐剤は、ポリカーボネート化学において既知の三官能性または三官能性以上の化合物、特に、3または3以上のフェノール性OH基を有するものである。適当な分岐剤は、例えば、フロログルシノール、4,6-ジメチル-2,4,6-トリ-4-ヒドロキシフェニル-ヘプト-2-エン、4,6-ジメチル-2,4,6-トリ-4-ヒドロキシフェニルヘプタン、1,3,5-トリ4-ヒドロキシフェニルベンゼン、1,1,1-トリ-4-ヒドロキシフェニルエタン、トリ-4-ヒドロキシフェニルフェニルメタン、2,2-ビス-[4,4-ビス-4-ヒドロキシフェニルシクロヘキシル]プロパン、2,4-ビス-4-ヒドロキシフェニルイソプロピルフェノール、2,6-ビス-2-ヒドロキシ-5-メチルベンジル-4-メチルフェノール、2-4-ヒドロキシ-フェニル-2-2,4-ジヒドロキシフェニルプロパン、ヘキサ-4-4-ヒドロキシフェニルイソプロピルフェニルオルトテレテレフタル酸エステル、テトラ4-ヒドロキシフェニルメタン、テトラ4-4-ヒドロキシフェニルイソプロピルフェノキシメタン、および1,4-ビス44-ジヒドロキシトリフェニルメチルベンゼン、ならびに2,4-ジヒドロキシ安息香酸、トリメシン酸、シアヌール酸クロライドおよび3,3-ビス-3-メチル-4-ヒドロキシフェニル-2-オキソ-2,3-ジヒドロインドールである。特に好ましい分岐剤は、3,3-ビス-3-メチル-4-ヒドロキシフェニル-2-オキソ-2,3-ジヒドロインドールおよび1,1,1-トリ-4-ヒドロキシフェニルエタンである。所望により使用される分岐剤の量は、使用される特定のジフェノールの物質量に対して、好ましくは005モル~200モルの量である。本発明による芳香族ポリカーボネートは、5000~200000の間、好ましくは10000~80000の間、および特に好ましくは15000~40000の間に重量平均分子量Mwゲル浸透クロマトグラフィおよびポリカーボネート較正による較正によって測定された分子量を有する。このことは、ポリスチレン標準試薬を用いて較正された、ゲル浸透クロマトグラフィにより測定された、12000~330000の間、優先的に20000~135000の間および特に好ましくは28000~69000の分子量に概ね相当する。基層用のプラスチック組成物は、所望により更なる常套のポリマー添加剤、例えば、防炎剤、光学的光沢剤、着色剤、顔料、流れ改良剤または加工助剤例えば離型剤、EPA0839623、WO-A9615102、EPA0500496またはプラスチック添加剤ハンドブックHanzZweifel第5版2000年、HanserVerlagミュンヘンに記載されたものを、個々の熱可塑性材料に対して常套の量で含有できる。好ましくは、更なるポリマー添加剤は、特定のポリマーの総組成物量に基づき、いずれの場合も0wt~5wt以下、好ましくは01wt~1wtの量で使用される。複数の添加物質の混合物も適当である。適当な着色剤または顔料は、例えば、硫黄含有顔料、例えば、カドミウムレッドおよびカドミウムイエローなど、鉄シアン化物系顔料、例えば、ベルリンブルーなど、酸化物顔料、例えば、二酸化チタン、酸化亜鉛、赤色酸化鉄、黒色酸化鉄、酸化クロム、チタニウムイエロー、亜鉛鉄系ブラウン、チタンコバルト系グリーン、コバルトブルー、銅クロム系ブラックおよび銅鉄系ブラックなど、またはクロム系顔料、例えば、クロムイエローなど、フタロシアニン由来の染料、例えば、銅フタロシアニンブルーおよび銅フタロシアニングリーンなど、縮合多環染料および顔料、例えば、アゾ系染料および顔料例えば、ニッケルアゾイエロー、硫黄インディゴ染料、ペリノン系、ペリレン系、キナクリドン由来、ジオキサジン系、イソインドリノン系およびキノフタロン由来の誘導体、アントラキノン系複素環系である。市販品の具体例は、例えば、MACROLEXBlauRR、MACROLEXViolett3R、MACROLEXViolettBランクセスAG、ドイツ、SumiplastViolettRR、SumiplastViolettB、SumiplastBlauOR住友化学株式会社、DiaresinViolettD、DiaresinBlauG、DiaresinBlauN三菱化学株式会社、HeliogenBlauまたはHeliogenGrunBASFAG、ドイツである。これらのうち、シアニン誘導体、キノリン誘導体、アントラキノン誘導体およびフタロシアニン誘導体が好ましい。本発明に係る組成物に関して特に適当な離型剤は、例えばペンタエリスリトールテトラステアレートPETSまたはグリセロールモノステアレートGMSである。好ましくは、赤外線放射を反射する多層の光学干渉フィルムであることができる。このような干渉フィルムは、好ましくは交互ポリマー層の共押出しにより製造される。このような干渉フィルムは、共押出しを用い個別の干渉フィルムとして好ましく製造できる。それらは、光干渉の結果としての狭い反射領域により特徴付けられる。赤外線放射を反射する多重層は、上下に平行に配置された透明熱可塑性材料から成る複数の層から構築され、基層用の上記熱可塑性材料を使用できる。芳香族ポリ-またはコポリエステル、例えば、ポリ-またはコポリエチレンテレフタレートPET、ポリ-またはコポリエチレンナフタレートPEN、ポリ-またはコポリブチレンテレフタレートPBT、またはグリコール変性PETPETG、ポリアクリレートまたはコポリアクリレート、およびポリメタクリレートまたはコポリメタクリレート、例えばポリメチル若しくはコポリメチルメタクリレート例えばPMMAなどがここでは特に好ましい。相互に直接隣接した個々の層は、好ましくは異なる熱可塑性物質から製造される。相互に直接隣接した個々の層の屈折率は、好ましくは相互に少なくとも0.03の差を有し、特に好ましくは、屈折率は少なくとも0.06異なる。赤外線放射を反射するこのような多重層は、好ましくは少なくとも10の層を含む。好ましくは、この層は、2つの異なる熱可塑性物質の層が交互配置され、交互に異なる屈折率を有する。少なくとも1つの芳香族ポリ-またはコポリエステルおよび少なくとも1つのポリ-またはコポリアクリレート、あるいはポリメタクリレートまたはコポリメタクリレートが交互に存在する層構造が、本発明においては好ましい。この層構造は、機械的な安定化のために片面または両面に保護層を所望により施してもよい。例えば、芳香族ポリ-またはコポリエステルが、この保護層のプラスチック材料として適当であり好ましい。赤外線放射を反射する多重層の個々の層は、好ましくは極めて薄く、約30~500nm、好ましくは約50~400nmの範囲に層厚を有する。多重層フィルムの総層厚は、好ましくは10~500μm、特に好ましくは15~250μm、およびまさに特に好ましくは20~100μmである。その結果、多くの界面で反射された光波の干渉を強化させる。多重層における個々の層の層厚および熱可塑性ポリマーの屈折率に起因して、主波長域が反射されると共に残りの光がフィルムを透過する。反射光の量反射能は、2層の屈折率差、交互の層構造の場合、2つの屈折率の差、該層の光学的厚さの比、層数、および層厚の均一性に依存する。赤外線放射を反射する、このような多重層、特にフィルム形態は、当該技術分野において当業者によって既知であり、例えば、US3.610.729、US3.711.176、US4.446.305、US4.540.623、US5.448.404、US5.882.774、US6.531.230、US6.783.394、WO-A99/39224およびWO-A03/100521に記載されている。それらは、さらに、フィルムの形態で商業的に入手できる。好ましい実施態様において、基層は800~2300nm、特に好ましくは1200~2300nm、まさに特に好ましくは1400~2300nmの波長域において、低い赤外線透過率を示す。好ましい実施態様において、1200nm~2300nmの波長域における赤外線透過率は20未満、好ましくは15未満である。特に好ましくは、1400nm~2300nmの波長域における赤外線透過率は10未満、特に好ましくは6未満である。IT透過は、透過率で加重された太陽スペクトルASTMG173-3に従う太陽スペクトルの積分により求められ、定められた特定の波長域に対して、ASTMG173-3に従う太陽スペクトルに規格化される。更に好ましい実施態様において、多重層は850~1800nmの波長域、特に好ましくは850~1500nmの波長域において30の赤外線放射を反射するASTMD1003に従い測定される。特に好ましくは、多重層は、800~1200nm波長域において40の赤外線放射を反射する。好ましくは、基層の吸収能は、それらが低い赤外線透過率20未満を有する波長域に対して、すなわち、これらが赤外線放射を40よりも多く反射する波長域に対して、それらが多重層の反射特性と著しく重複しないように調整される。本発明に係る多層構造体は、少なくとも片面に耐引掻きコーティングを好ましく有し、特に好ましくは両面に有する。この耐引掻性コーティングは、付加的なUV吸収剤を含有できる。2層系は、耐引掻性コーティングとして好ましい。2層系の最外層が、特に好ましくは付加的なUV吸収剤を有する、シロキサン系の耐引掻性コーティングである系が特に好ましい。本発明に係る多層構造体は、低いTTS値と可視波長域において共に高い光透過率を有する。さらに、本発明に係る多層構造体は、中間色の固有色を有する。本発明に係る多層構造体は、単純な方法で製造できる。したがって、本発明はまた、本発明に係る多層構造体の製造法を提供し、以下の工程を特徴とする:A少なくとも1つの透明熱可塑性物質、インジウムスズ酸化物ITOおよびまたはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子、および所望による少なくとも1つの紫外線吸収剤およびまたは少なくとも1つの安定剤を含有するプラスチック組成物を調製し、Bプラスチック製の基層を、工程Aで得られたプラスチック組成物から押出し成形または射出成形を用いて製造し、C多重層フィルムを、工程Bで得られたプラスチック製基層に接着剤を用いおよびまたはラミネートにより施し、D少なくとも1つの耐引掻きコーティングを、工程Cで得られた製品の1つの外面または両方の外面に、所望により施す。少なくとも1つの透明熱可塑性物質、インジウムスズ酸化物ITOおよびまたはアンチモンドープしたスズ酸化物に基づくナノ粒子、および所望による少なくとも1つの紫外線吸収剤およびまたは少なくとも1つの安定剤および所望による更なるポリマー添加剤を含有する上記Aに係るプラスチック組成物の製造は、相互に導入し、混合しおよび各成分を均質化することによる通常の混入方法で行われ、この均質化は、特に好ましくは、せん断力をかけながら溶融状態で行われる。相互に導入し混合することは、粉末のプレミックスを用いて、溶融均質化の前に所望により行われる。適当な溶媒を用いる混合成分の溶液から調製されるプレミックス、溶液中で行われる所望による均質化およびその後溶媒を除去することも採用できる。特に、本発明に係る組成物の、赤外線吸収剤、熱安定剤、紫外線安定剤および他の添加剤を、既知の方法によって混入でき、またはバスターバッチとして混入できる。マスターバッチの使用が好ましく、特に、赤外線吸収剤の混入に特に好ましく、分散剤を含有するすぐに使用できる赤外線吸収剤配合物の形態で赤外線吸収剤が混入されるポリカーボネートに基づくマスターバッチが特に使用される。対応する赤外線吸収剤配合物と併用してこれらのマスターバッチを使用することにより、ポリマー組成物中における赤外線吸収剤の凝集を効果的に防ぐ。ITOおよびまたはATOナノ粒子を、粉状分散体として使用できる。無機ITOまたはATOナノ粒子は、少なくとも1つの分散剤、および更なる有機溶媒、例えば、トルエン、ベンゼン、または他の芳香族炭化水素などと混合し、適当なミル例えばボールミルを用いて、例えば03mmの直径を有する酸化ジルコニウムと共に粉砕して、所望の粒径分布を得てもよい。ITOまたはATOナノ粒子は分散体の形態で得られる。破砕のあと、更なる分散剤を所望により添加してもよい。溶媒を、減圧条件下、温度上昇させて除去する。透明熱可塑性物質中で使用するために、この方法で得られたITOまたはATO粒子は、有機マトリックス、例えばポリマー分散剤中に好ましくは分散し、適当な補助物質、例えば二酸化ジルコニウムを用い、および所望により有機溶媒例えば、トルエン、ベンゼン、または同様の炭化水素を用いて、ミルを使用して上述のようにして所望により破砕し、その後、溶媒または複数の溶媒を減圧条件下、温度上昇させて除去する。適当な分散剤は、上記全てのもの、ポリマー分散剤、好ましくは、高い光透過率を有するこれらの分散剤である。使用可能なこれらの分散剤は、例えばおよび好ましくは、ポリアクリレート、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリエステル、またはポリエステルウレタンである。本発明に適当な分散剤は、商業的に入手できる。特に、ポリアクリレートに基づく分散剤が適当である。このような適当な分散剤は、例えばチバスペシャリティケミカルズ社から商品名EFKA登録商標、例えばEFKA登録商標4500およびEFKA登録商標4530として入手できる。ポリエステル含有分散剤は、同様に適当である。それらは、例えば、Avecia社から、商品名Solsperse登録商標たとえば、Solsperse登録商標22000、24000SC,26000、27000の商品名で入手可能である。さらに、ポリエーテル含有分散剤も既知であり、例えば、クスモト化学により製造されるDisparlon登録商標DA234およびDA325の商品名で入手可能である。ポリウレタンに基づく系もまた適当である。ポリウレタンに基づく系は、チバスペシャリティケミカルズ社からEFKA登録商標4046、EFKA登録商標4047の商品名で入手可能である。Texaphor登録商標P60およびP63は、コグニスの対応する商品名である。好ましい分散剤はポリアクリレートポリエーテルおよびポリエステル系ポリマー、ポリアクリレート、例えばポリメチルメタクリレートまたはポリメチルアクリレート共にポリメチルメタアクリレートと称される、およびポリエステルであり、ポリエステルが高い熱安定性の分散剤として特に好ましい。これらのアクリレートに基づくポリマーの混合物またはコポリマーも使用できる。このような分散助剤およびこのようなATOナノ粒子分散体の調製法は、例えば、JPA2009235303およびDEA69930822に記載されている。ポリアクリレートに基づく分散剤が特に適当である。分散剤中のITOまたはATOナノ粒子の量は、ITOまたはATOナノ粒子を含有する本発明において使用される分散体の総重量に基づき、好ましくは02重量~800重量、特に好ましくは10重量~400重量、まさに特に好ましくは5重量~35重量、およびとりわけ特に好ましい実施態様においては10重要~30重量である。すぐに使用できる赤外線吸収剤分散体の総組成物は、赤外線吸収剤と分散剤に加えて、更なる補助物質、例えば、ジルコニウム酸化物、残留溶媒、例えば、トルエン、ベンゼンまたは同様の芳香族炭化水素を含有できる。工程Aに係る基層用のプラスチック組成物を相互に混合し、均質化しその後常套の装置、例えばスクリュー押出機例えば、二軸押出機、、ニーダー、ブラベンダーミルまたはバンバリーミルなどで押出すことができる。押出の後、押出物を冷却して粉砕してもよい。個々の成分を予め混合して、次いで、残りの出発材料をそれぞれ添加してもよくおよびまたは同様に混合してもよい。透明な熱可塑性プラスチック組成物を加工して、例えばシート、フィルムまたは成形体の形態の適当な基材をもたらすことができる。これに関連して、工程Aに係るプラスチック組成物を、まず記載されたように粒状に加工し、この粒状体を既知の方法、例えば押出しまたは射出成形を用いる適当な加工法により加工し、種々の基材をもたらすことができる。これに関連して、押出しを用いる加工は共押出しを含む。これに関連して、本発明に係る層系用のプラスチックから成る基材を、例えば、ホットプレス、スピニング、ブロー成形、熱成形、押出または射出成形により、製品もしくは成形品、成形物、例えば、玩具部品、繊維、フィルム、テープ、シート、例えばソリッドシート、多層シート、2層シートまたは波形シートなど、容器、チューブまたは他の物品へと変換できる。押出のために、所望により、例えば乾燥によって予め処理されたプラスチック組成物は、押出機に供給され、押出機の可塑化システムで融解される。次いで、プラスチック融解物をシートダイまたは多層シートダイを介して押出し、平滑カレンダーのローラー間隙でそのようにして形成されものを所望の最終的な形態にし、次いで、周囲空気の条件下、平滑ローラーで相互に冷却することにより形態を固定させる。ポリマー組成物を押出加工するのに必要な温度が設定され、それは通常、製造者の指示に従う。ポリマー組成物が、例えば、高溶融粘度を有するポリカーボネートを含有する場合、これらは、通常、260°C~320°Cの溶融温度で加工され、可塑化シリンダーのシリンダー温度およびダイ温度も対応して調整される。1種以上の横押出機および多チャネルダイを用いることにより、または所望により、シートダイの上流の適当な溶融アダプターを用いることにより、種々の組成物製の熱可塑性溶融体を1層ずつ重ね、その結果、多層シートまたは多層フィルムを製造することができる。これらの層のうちの1つを、本発明における基層となる。共押出しに関して、EPA0110221、EPA0110238およびEP-A0716919を参照、アダプターおよびダイ方法の詳細は、JohannaberAstKunststoffMaschinenfuehrerHanserVerlag2000年、およびGesellschaftKunststofftechnikによるKoextrudierteFolienundPlattenZukunftsperspektivenAnforderungenAnlagenundHerstellungQualitatssicherungVDIVerlag1990年参照。成形体は、射出成形によって上記熱可塑性基材から製造されうる。この方法は当業者にとって既知であり、HandbuchSpritzgiessen,FriedrichJohannnaberWalterMichaeli,ミュンヘン;ウィーン:Hanser,2001年,ISBN3-446-15632-1またはAnleitungzumBauvonSpritzgiesswerkzeugen,MengesMichaeliMohren,ミュンヘン;ウィーン:Hanser,1999年,ISBN3-446-21258-2に記載されている。この方法では、射出成形装置を用いて、特定の材料、または成形組成物を、射出ユニットで可塑化し、射出型内へ射出される。金型の中空部、空洞は形状を規定し、生成した部品の表面構造を規定する。本発明における射出成形は、全ての射出成形法を含み、多成分射出成形および射出圧縮法を含む。プラスチック加工において既知の射出成形および射出圧縮の変形例は、プラスチック成形品の製造に使用される。射出圧縮法を除く常套の射出成形法は、小さな射出成形部品の製造に特に使用され、ここで生じる短い流路および穏やかな射出圧が使用される。常套の射出成形プロセスでは、固定位置の2つの密閉金型プレートの間に形成されるキャビティにプラスチック組成物を射出し、そこで固化する。射出圧縮法は、射出および/または固化操作を金型プレートの移動中に行うことが常套の射出成形法と異なる。既知の射出圧縮法では、金型プレートは、後の固化中に起こる収縮を補い、必要とされる射出圧を低減させるために射出操作のいくらか前に既に開いている。従って、予め大きくされたキャビティは、射出操作の開始時に既に存在する。金型の流出面は、金型プレートが幾分開かれていても予め大きくされたキャビティの十分な気密性を保証する。プラスチック組成物をこの予め大きくされたキャビティに射出し、金型を密閉方向に移動させる間にまたはその後に圧縮する。長い流路を用いる、特に大面積薄肉成形品の製造には、より複雑な射出圧縮技術が好ましいか、または場合によっては不可欠である。このようにして初めて、大きな成形品に要求される射出圧力の低減が達成される。更に、高い射出圧力の結果として生じる射出成形部品のストレスまたは歪は、射出圧縮によって防止されうる。このことは、光学用途用のプラスチック、例えば自動車におけるグレージングウィンドウ、の製造に特に重要である。なぜなら、ストレスがないことへの高まる要求を光学用途用のプラスチックに着実に実行すべきであるからである。これに関連して、ITOおよびまたはATOに基づく赤外線吸収剤は、プラスチックの加工温度にて高い熱安定性を有し、その結果、プラスチック加工により、それらの赤外線吸収能が損なわれないか、またはごく最小限の損傷となり、好ましくは損なわれない。基材への多重層フィルムを施すことは、接着剤およびまたはラミネーションを用いて行われ、接着剤を併用して行われるラミネーションにより施すこと、または接着剤を全く用いることなくラミネーションにより施すことも可能である。さらに、熱可塑性基層と多重層フィルムの複合材料を製造するために、熱可塑性基の対応する材料と共に、多重層フィルムを金型内に導入できる。接着剤を用いて施す場合、潜在性反応性接着剤の使用がまさに特に好ましい。潜在性反応性接着剤は、当業者に既知である。好ましい潜在性反応性接着剤は、水性分散体を含み、および>30°Cの融点または軟化点を有するジ-またはポリイソシアネートおよびイソシアネートと反応性のポリマーを含有するものである。好ましくは、該水性分散体は、少なくとも2000mPasの粘度を有する。さらに、好ましくは、この分散体におけるイソシアネート反応性ポリマーは、熱機械分析TMAにより計測した場合、110°C未満の温度、好ましくは90°C未満の温度にて部分的にまたは完全に脱結晶化する結晶性ポリマー鎖から構成されたポリウレタンである。TMAによる測定は、ISO11359パート3浸透温度の決定と同様に行う。さらに、好ましくは、ジ-またはポリイソシアネートは、二量化生成物、三量化生成物およびTDIトルイレン-ジイソシアネートまたはIPDIイソホロン-ジイソシアネートのウレア誘導体の群から選択されるものである。このような潜在性反応性接着剤は、例えばDE-A102007054046に記載されている。特定の実施態様において、本発明に係る多層構造体は、片面または両面を、好ましくは両面を、好ましくは付加的な紫外線吸収剤を含有する耐引掻きコーティングでコーティングされてもよい。このコーティングは、多層構造体を、表面の機械的損傷例えば引掻き傷から保護する役割、および一般的な風化作用例えば日光からの紫外線放射による損傷から保護する役割を果たし、その結果、このコーティングは、これに対応して処理された製品の耐性を増加させる。プラスチック製の物品に耐引掻きコーティングを施すための様々な方法が知られている。例えば、エポキシ系、アクリル系、ポリシロキサン系、コロイダルシリカゲル系、または無機有機ハイブリッド系に基づくラッカーを使用できる。これらの系は、例えば、ディッピング法、スピンコーティング、噴霧法またはフローコーティングを介して行なえる。硬化は、熱的にまたはUV放射を用いて行なえる。単層または多層系を使用できる。耐引掻きコーティングは、例えば、プライマーを用いる基材表面の調製後または直接的に施すことができる。更に、耐引掻きコーティングは、プラズマ補助重合法、例えばSiO2プラズマを介して施すことができる。例えば防曇コーティングまたは他のコーティングなどの付加的に使用可能な更なるコーティングを、プラズマ法を介して同様に製造できる。種々の添加剤、例えば、トリアゾールまたはトリアジンから誘導される紫外線吸収剤などを、耐引掻き層に存在させてもよい。耐引掻きラッカー自体またはプライマー層はこれらの添加剤を含有できる。耐引掻き層の厚さは、好ましくは1μm~20μm、好ましくは2μm~15μmである。1μmを下回ると、無機耐引掻き層の耐性は通常不十分である。20μmを上回ると、ラッカーに亀裂が生じる危険性がある。製造後、本発明の多層構造体は、好ましくは、上述の少なくとも1つの耐引掻き層と共に射出成形を用いてまたは押出し成形を用いてもたらされる。ポリカーボネート系表面のコーティングに関して、耐引掻性ラッカーの接着性を改良するために、紫外線吸収剤を含有するプライマーが好ましく使用される。プライマーは、更なる安定剤、例えばHALS系立体障害アミンに基づく安定剤、接着促進剤、フロー助剤などを含有してもよい。特定のプライマー樹脂を、多数の材料から選択でき、例えば、ウルマンズ工業化学百科事典、第5版、第A18巻、第368頁~第426頁、VCH、ワインハイム1991年に記載されている。ポリアクリレート、ポリウレタン、フェノール系、メラミン系、エポキシおよびアルキド系またはこれらの系の混合物を使用できる。樹脂は、通常、適当な溶媒に溶解され、多くの場合、アルコールに溶解される。選択される樹脂に応じて、硬化は、室温または昇温条件下で行うことができる。50°C~130°Cの間の温度であり、溶媒の大部分を室温で簡単に除去したのちに施されることが多い。商業的に入手可能な系は、例えば、MomentivePerformanceMaterial社により製造されたSHP470、SHP470FT2050およびSHP401である。このようなコーティングは、例えばUS6350512B1、US5869185、EP1308084、WO2006108520に記載されている。好ましい耐引掻きラッカーは、シロキサンから構成され、好ましくは紫外線吸収剤を含有する。それらは、好ましくは、ディッピング法またはフロー法を介して施される。硬化は、50°C~130°Cの温度で好ましく行われる。商業的に入手可能な系は、例えば、MomentivePerformanceMaterial社製のAS40000、SHC5020、およびAS4700である。このような系は、例えば、US5041313、DE3121385、US5391795、WO2008109072に記載されている。これらの材料の合成は、通常、アルコキシシランおよびまたはアルキルアルコキシシランを酸触媒または塩基触媒の存在下での縮合により行われる。所望により、ナノ粒子を導入できる。好ましい溶媒は、アルコール、例えば、ブタノール、イソプロパノール、メタノール、エタノール、メトキシプロパノールおよびそれらの混合物である。プライマー耐引掻きコーティングの組合せの代わりに、1成分ハイブリッド系を使用できる。これらは、例えば、EP0570165またはWO2008071363またはDE2804283に記載されている。商業的に入手可能なハイブリッド系は、例えば、MomentivePerformanceMaterial社からPHC587またはUVHC3000の商品名で入手できる。本発明に係る多層構造体は、本発明の多層構造体を含むシート、フィルム、例えば車両窓またはルーフ用グレージング例えば自動車窓、自動車サンルーフ、鉄道用窓または航空機用窓など、パノラミックルーフ、屋根もしくは建造物用グレージングの製造に特に適している。これに関連して、2層シートまたは多層シートも使用できる。本発明に係る組成物に加えて、本発明の製品の更なる構成要素として、本発明に係る製品は、例えば、更なる適切な部品を含んでもよい。例えば、グレージングは、グレージングの縁にシーリング材を有してもよい。屋根は、屋根ふき要素を固定するまたは折りたたみ式またはスライディングルーフの場合案内する役割を果たす例えば金属の構成要素、例えば、ねじ、金属ピンなどを有してもよい。本発明に係る組成物と更なる材料を、例えば2成分系射出成形により併用してもよい。したがって、赤外線吸収能を有する対応成分を、例えば接着に役立つ端部に施してもよい。本発明に係る多層構造体は、プラスチックの加工温度およびグレージングにおける長期間の使用において高い熱安定性を有し、および永続的な入射光に対して高い安定性を有し、それらの使用は、建造物、自動車、鉄道車両、および航空機におけるプラスチック製グレージングにおける長期間の使用に特に好ましい。本発明は、建造物、自動車、鉄道車両、および航空機におけるプラスチック製グレージング用の本発明に係る多層構造体の使用を更に提供する。本発明は、更に、本発明に係る少なくとも1つの多層構造体を含む、建造物、自動車、鉄道車両、および航空機分野におけるプラスチック製グレージングを更に提供する。以下の実施例は、実施例により本発明を説明する役割を果たし、これらに限定されるべきではない。本発明は、実施態様例を活用して以下により詳細に説明され、逆のことが記載されていない限り、ここに記載された測定法は、本発明による全ての対応量に適用される。メルトボリュームレートMVRの測定:メルトボリュームレートMVRを、ISO1133300°Cにて、12kgに従い行った。色の測定:透過中の色を、ASTME308に記載された式および重み係数を用いるASTME1348に従い測光球を用いるPerkinElmer製のLambda900分光光度計を用いて測定する。CIELAB色座標L、a、bを、光種D65および10°の通常観察者から算出する。光透過率:光透過率を、ISO13468-2に従い、測光球を用いるPerkinElmer製のLambda900分光光度計を用いておこなった。TDS値日光の直接透過率、RDS日光の直接反射率およびTTS値日光の総透過率の測定:透過率および反射率の測定を、測光球を用いるPerkinElmer製のLambda900分光光度計を用いて行った。Δλ5nmごとに、320nm~2300nm以下の波長にて全ての値を測定した。日光の直接透過率TDS、日光の直接反射率RDSおよび日光の総透過率TTSをISO13837、計算規定Aに従い算出した。これに関連して、TTS値の算出をISO13837の添付Bに従い行った。これに関連して、ISO13837の添付B.2に従い固定媒体に対して垂直に配置すること、およびISO13837の添付B.2における注記2に基づく単一のガラスに関して述べられた係数を想定した。本発明において採用される赤外線吸収剤ナノ粒子の平均粒径の測定:粒径の測定をFEICompany5651GGEindhoven、オランダ製のEM208型の透過型電子顕微鏡を用いておこなった。これに関して、透過型電子顕微鏡用に赤外線吸収剤の分散体例えば、分散系FMDS874を、メノウ乳鉢を用いて破砕し、その後、銅製の支持格子上のエタノール中で超音波を用いて調製した。310000の固定倍率で撮影した。粒径を明視野コントラストにおける画像分析測定法を用いて測定した濃淡値コントラストによる粒径評価。平均粒径の測定を製品FMDS874について行い、以下の結果を得た:評価した対象物数:217最小の測定値:3.0nm最大の測定値:20.1nm算術平均平均粒径:7.80サンプルシートの製造:サンプルシートを製造するために、ISO1133に従い300°Cおよび12kgの加重で12cm310分のメルトボリュームレートMVRを有するBayerMaterialScience製の添加剤不含ポリカーボネートMakrolon2608直鎖状のビスフェノールAポリカーボネートを使用した。添加剤の配合は、100rpmの回転速度、270°Cの溶融温度、および260°Cのハウジング温度にて、KrausMaffeiBerstorff製のZE25型の2軸押出機を用いて行った。粒子を、真空条件下、120°Cにて3時間乾燥させ、続いて、90°Cの金型温度、および300°Cの溶融温度にて、25の射出ユニットを有する、Arburg370型の射出成形機を用いて加工して、60mm×40mm×4mm寸法を有するサンプルシートを形成した。粉状分散体住友金属鉱山日本製のFMDS874、ポリアクリレート分散体を、ATOに基づく赤外線吸収剤として使用し、分散体中におけるSnO2:Sbの固形分は25重量であった。六ホウ化ランタン、LaB6住友金属鉱山日本製のKHDS06を、比較例における赤外線吸収剤として使用した。製品は、ポリアクリレート中の紛状分散体の形態であった。使用した市販のKHDS06分散体における六ホウ化ランタンの固形分は21.5重量であった。トリフェニルホスフィンTPP、シグマアルドリッチ、82018、Taufkrichen、ドイツを、熱安定剤として使用した。BASFAGLudwigshafen製のTINUVIN329以下、TIN329;2-ベンゾトリアゾール-2-イル-4-244トリメチルペンタン-2-イルフェノール/CAS番号3147-75-9を、紫外線吸収剤として使用した。ペンタエリスリトールテトラステアレートCognisOleochemicalsGmbH、Dusseldorfを、離型剤として使用した。多重層フィルム:3M製の商業的に入手できる赤外線反射フィルムSRF1200を使用した。このフィルムは透明であり、850~1100nmの領域において20未満の光透過率を有する赤外反射フィルムであるASTMD1003に従い測定した。接着剤コーティングおよび多重層フィルムへの塗布熱可塑性基層サンプルシートに多重層フィルムをラミネートするために、接着剤層を接着促進剤として使用した。これは、以下の成分を含有する接着剤分散体から調製した:Aポリウレタン分散体:DispercollU53BayerMaterialScienceAG51368Leverkusen製のポリウレタン分散体;固形分約45重量;直線状のポリウレタン鎖からなるイソシアネート-反応性ポリマーB増粘剤:Borchi登録商標GelL75N非イオン性、液体、脂肪族ポリウレタン系増粘剤:23°Cでの粘度:>9000mPas;不揮発性成分:50重量。C表面不活性化ポリイソシアネート:DispercollBLXP2514固形分が約40重量である、表面不活性化TDIウレトジオンTDIダイマーの水中懸濁液。接着剤分散体を調製するために、まず、7重量部の増粘剤Bを、撹拌しながら700重量部のポリウレタン分散体Aに添加し、粘度を増加させた。次いで、10重量部の表面不活性化ポリイソシアネートCを100重量部のこの粘度上昇分散体に撹拌しながら添加し、水性分散体を得た。次いで、赤外線反射フィルムを、接着剤分散体の湿潤層厚が100μmとなるように、スパイラルドクターブレードを用いて接着剤分散体によりコーティングし、これにより、約30μmの層厚が得られた。コーティングを施したフィルムを、次いで、乾燥キャビネット中で、約35°Cにて90分間乾燥させ、その後、ラミネーションにおいてすぐに使用できるようにした。サンプルシートへのフィルムのラミネートは、以下のパラメーターを用いるBurkle製の貼合せプレスを用いて行った。:-プレスを170~180°Cに予備加熱し、-5N/cm2の圧力の下、8分間押圧し、-200N/cm2の圧力の下、2分間押圧し、-プレスを38°Cまで冷却し、プレスを開く。例1比較例上記条件にて、0.05のトリフェニルホスフィンをMakrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例2比較例0.025重量のATOプラスチック組成物の総重量に基づく、ATOの重量含有量;ATOを含有するFMDS874分散体の0.1重量に相当するおよび0.05のトリフェニルホスフィンを、上記条件にて、Makrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例3比較例0.0022の六ホウ化ランタンプラスチック組成物の総重量に基づく、LaB6の重量含有量;LaB6を含有するKHDS06分散体の0.01重量に相当するおよび0.05のトリフェニルホスフィンを、上記条件にて、Makrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例4比較例0.0065の六ホウ化ランタンプラスチック組成物の総重量に基づく、LaB6の重量含有量;LaB6を含有するKHDS06分散体の0.03重量に相当するおよび0.05のトリフェニルホスフィンを、上記条件にて、Makrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例5本発明に係る0.075のATOプラスチック組成物の総重量に基づく、ATOの重量含有量;ATOを含有するFMDS874分散体の0.3重量に相当するおよび0.05のトリフェニルホスフィンを、上記条件にて、Makrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例6本発明に係る0.10のATOプラスチック組成物の総重量に基づく、ATOの重量含有量;ATOを含有するFMDS874分散体の0.4重量に相当するおよび0.05のトリフェニルホスフィンを、上記条件にて、Makrolon2608に添加し、混合物を配合した。サンプルシートの製造後、多重層フィルムを上述のようにして貼合せた。例1~6のTTS、Ty、Reおよび明度の測定結果を、表1にまとめた。本発明に係る例5および6は、本発明に係る層構造により赤外線放射に対して、低い総透過率TTS<56を示し、同時に可視波長域において高い透過率Tyと低い固有色をもたらすことができることを示す。したがって、これらの系は、熱放射に対する高い保護を有しながらも、可視透過率を損なわない。これとは対照的に、比較例に係る系はIR放射に対する極めて高い総透過率を示し例1および2参照;TTs値が極めて高いまたは、固有色を有する例3および4参照。例3および6は、TTsおよび可視光透過率Tyの観点では同等であるが、例3は、著しく高い色値を有する。例4は、確かに低いTTs値を有するが色および光透過率は許容できない。"