移動体の軌道に沿って敷設される給電線を介し、前記移動体に非接触で給電する非接触給電装置であって、電源の周波数を高周波に変換して出力するインバータと、前記インバータの第一出力端子に一端が接続される第一インダクタと、前記インバータの第二出力端子に一端が接続される第二インダクタと、前記第一インダクタの他端と前記第二インダクタの他端とに両端がそれぞれ接続される第一キャパシタと、前記第一インダクタの他端と前記給電線の一端とを接続する第三インダクタとを備える非接触給電装置。さらに、前記第二インダクタの他端と前記給電線の他端とを接続する第四インダクタを備える請求項1に記載の非接触給電装置。さらに、前記第三インダクタの他端と前記給電線の一端とに両端がそれぞれ接続される第二キャパシタを備える請求項1に記載の非接触給電装置。さらに、前記第一インダクタと前記第二インダクタとを収容し、前記第一インダクタと前記第二インダクタとの位置関係が対称となるように保持する箱状の電磁シールドを備える請求項1に記載の非接触給電装置。ところが、本願発明者は、従来の非接触給電装置を用いる場合、給電線に供給する電流の周波数よりも高い周波数のノイズが商用電源側に印加されることを見いだした。このような高周波のノイズが商用電源側に出力されることで、同じ商用電源に接続される他の機器に悪影響を及ぼすことがある。そして本願発明者の鋭意研究と実験との結果、商用電源側に印加されるノイズは、非接触給電装置が備えるインバータが方形波を出力する際に含まれる高周波の成分であり、搬送車の軌道に沿って引き回される給電線がアンテナのように機能して高周波のノイズが輻射され、当該ノイズが商用電源側に印加されることを見いだすに至った。本願発明は、前記知見に基づきなされたものであり、非接触給電装置の給電効率を高い状態で維持しつつ、給電線から輻射される高周波のノイズを抑制し、商用電源側に印加されるノイズ量を低減することのできる非接触給電装置の提供を目的としている。上記目的を達成するために、本願発明にかかる非接触給電装置は、移動体の軌道に沿って敷設される給電線を介し、前記移動体に非接触で給電する非接触給電装置であって、電源の周波数を高周波に変換して出力するインバータと、前記インバータの第一出力端子に一端が接続される第一インダクタと、前記インバータの第二出力端子に一端が接続される第二インダクタと、前記第一インダクタの他端と前記第二インダクタの他端とに両端がそれぞれ接続される第一キャパシタと、前記第一インダクタの他端と前記給電線の一端とを接続する第三インダクタとを備えることを特徴としている。これにより、インバータの出力端子のそれぞれに接続される第一インダクタと第二インダクタとにより給電線に印加される高周波ノイズ成分を低減するとともに、第一キャパシタと第三インダクタにより給電効率を高い状態とすることが可能となる。さらに、前記第二インダクタの他端と前記給電線の他端とを接続する第四インダクタを備えるものとしても良い。これによれば、インバータと給電端子との間に接続されるインダクタとキャパシタとの回路構成を幾何的に対称とすることができ、輻射される高周波ノイズを効果的に低減することが可能となる。さらに、前記第一インダクタと前記第二インダクタとを収容し、前記第一インダクタと前記第二インダクタとの位置関係が対称となるように保持する箱状の電磁シールドを備えるものとしても良い。これによれば、第一インダクタ、および、第二インダクタから漏洩する高周波ノイズが電磁シールドで有効に遮断され、高周波ノイズが商用電源に印加されることを効果的に回避することが可能となる。本願発明によれば、給電効率を高い状態で維持しつつ、給電線からの高周波のノイズの輻射を低減し、商用電源側に印加されるノイズ量を低減することが可能となる。次に、本願発明に係る非接触給電装置の実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。なお、以下の実施の形態は、本願発明に係る非接触給電装置の一例を示したものに過ぎない。従って本願発明は、以下の実施の形態を参考に請求の範囲の文言によって範囲が画定されるものであり、以下の実施の形態のみに限定されるものではない。実施の形態1図1は、非接触給電装置と給電対象である移動体と給電線との関係を模式的に示す図である。図2は、移動体が備えるピックアップコイルと給電線との関係を模式的に示す斜示図である。図1に示すように、有軌道移動体システム200は、クリーンルームなどにおいて処理前の荷物や処理済みの荷物を製造装置との間で移載し、また、荷物の保管場所や他の製造装置に搬送するためのシステムであって、非接触給電装置100と、給電線210と、移動体220とを備えている。移動体220は、工場内に敷設される軌道図示せずに沿って走行する走行車であり、非接触給電装置100から給電線210を介して非接触で電力を受電し駆動する装置である。移動体220は、給電線210から非接触で電力を受電するための受電装置であるピックアップコイル201を備えている。なお、図1では省略状態で示されているが、給電線210の長さは往復で数百メートル以上となる場合がある。また、複雑な軌道に沿って複雑に引き回されることがある。ピックアップコイル201は、給電線210に流れる交流電流による誘導起電力を用いて電力を受電する装置であり、給電線210の往路211と復路212とをそれぞれ跨ぐような断面が略E字型をしたフェライト製のコア213と、コア213に巻き付けられたコイル214とを備えている。ピックアップコイル201は、給電線210に高周波電流を流すことによって生成する交番磁界をコイル214で受け、その磁束の変化によってコイル214に発生する電圧から電力を取り出す装置である。ピックアップコイル201を備える移動体220は、以上により、給電線210から非接触で電力を受電することが可能となる。給電線210は、ピックアップコイル201に対し、トランスの一次側コイルとして機能する電線である。本実施の形態の場合、高周波ノイズの漏洩をある程度抑止可能なリッツ線が用いられている。給電線210は、往路211と復路212とが一対となって移動体220の軌道に沿って引き回されるものであり、工場建屋の金属部分や電気設備の近傍にも敷設され、このような部分から高周波ノイズが漏洩し易いと考えられる。図3は、非接触給電装置の部品構成を示す回路図である。同図に示すように、非接触給電装置100は、移動体220の軌道に沿って敷設される給電線210を介し、移動体220に非接触で給電する装置であって、インバータ110と、第一インダクタ101と、第二インダクタ102と、第一キャパシタ121と、第三インダクタ103とを備えている。インバータ110は、商用電源215から得られる交流の電力を所定の周波数に変換することができる装置である。本実施の形態の場合、インバータ110は、スイッチング素子で構成され、所定周波数の方形波を第一出力端子Uと第二出力端子Vとの間で出力することのできる装置である。インバータ110が出力する方形波の周波数は、およそ10kHzであり、出力電圧は最大数百V程度である。第一インダクタ101は、インバータ110の第一出力端子Uに一端が接続されるコイルである。本実施の形態の場合、第一インダクタ101は、給電線210に出力される高周波例えば10kHzを低損失で通過させ、かつ、前記周波数よりも高い周波数のノイズ成分を低減させる特性を備えたものである。ここで、本願明細書および特許請求の範囲に記載する接続とは、電気的な接続を意味している。また、接続は、導線による直接的な接続ばかりでなく、途中で他の部品が介在した場合も接続に含まれる。また、接続には、交流として電気の導通が確保できる場合も含まれる。従って、直流的かつ定常的には絶縁状態となるコンデンサが直列的に接続された場合でも接続に含まれる。なお、前記高周波ノイズの低減機能は、第一インダクタ101のみで実現できるものでは無く、後述の各構成部品を含む回路全体のバランスにより実現できるものである。第二インダクタ102は、インバータ110の第二出力端子Vに一端が接続されるコイルである。本実施の形態の場合、第二インダクタ102は、第一インダクタ101と特性の同じコイルが用いられている。第三インダクタ103は、第一インダクタの他端と前記給電線の一端とを接続するコイルである。本実施の形態の場合、第三インダクタ103は、給電線210のインダクタンスとマッチングを図って給電効率を向上させるためのものであり、セレクタ131によりインダクタンスを調整できるものとなっている。第三インダクタ103のインダクタンスを可変とすることにより、有軌道移動体システム200の構成により決定される給電線210のインダクタンスにマッチングするように第三インダクタ103のインダクタンスを調整することが可能となる。従って、非接触給電装置100が備えるLC回路を最適な状態とすることが可能となる。第一キャパシタ121は、第一インダクタ101の他端と第二インダクタ102の他端とに両端がそれぞれ接続されるコンデンサである。本実施の形態の場合、第一キャパシタ121の一端は、第一インダクタ101と第三インダクタ103との間に接続され、他端は第二インダクタ102と給電線210との間に接続されている。第一キャパシタ121は、第一インダクタ101と第二インダクタ102との組み合わせによりLC回路を形成しており、当該LC回路によりインバータ110の第一出力端子U、および、第二出力端子Vの両方から出力される高周波のノイズ成分をいずれも低減、または、除去することが可能となる。以上の非接触給電装置100によれば、長く引き回される給電線210とのマッチングを図って高い給電効率を確保しつつ、インバータ110から出力される高周波のノイズ成分を可及的に除去することができる。従って、長く引き回される給電線210からノイズ成分が輻射されることを抑制し、商用電源にノイズ成分が印加されることを抑制することが可能となる。実施の形態2次に、本願発明に係る他の実施の形態を説明する。図4は、非接触給電装置の部品構成を示す回路図である。同図に示すように、非接触給電装置100は、前記実施の形態1と同様、移動体220の軌道に沿って敷設される給電線210を介し、移動体220に非接触で給電する装置であって、インバータ110と、第一インダクタ101と、第二インダクタ102と、第一キャパシタ121と、第三インダクタ103とを備えている。本実施の形態の場合非接触給電装置100はさらに、第四インダクタ104と、第二キャパシタ122と、第三キャパシタ123と、電磁シールド130とを備えている。なお、実施の形態1と同じ機能を備える構成は同じ符号を付し、説明を省略する。第四インダクタ104は、第二インダクタの他端と前記給電線の他端とを接続するコイルである。本実施の形態の場合、第四インダクタ104は、第三インダクタ103とともに給電線210のインダクタンスとマッチングを図って給電効率を向上させるものであり、セレクタ132によりインダクタンスを調整できるものとなっている。このように第四インダクタ104を設けることで、第三インダクタ103と幾何対称に配置することができ、非接触給電装置100から高周波ノイズが輻射されることをより抑制することができる。第二キャパシタ122は、第三インダクタ103の他端と給電線210の一端とに両端がそれぞれ接続されるコンデンサである。第二キャパシタ122は、給電線210とのマッチングを図るためのものであり容量の調整が可能となっている。本実施の形態の場合具体的には、非接触給電装置100は、平行に並べて配置される2本のブスバーを有する第一ブスバー列141を備え、給電線210と接続されるブスバーとインバータ110側に接続されるブスバーとの間を複数のコンデンサで架橋状に接続し、または、接続されたコンデンサのいくつかを取り外すことで全体として第二キャパシタ122の容量を調整することができるものとなっている。第三キャパシタ123は、第二キャパシタ122と同様に、第四インダクタ104の他端と給電線210の他端とに両端がそれぞれ接続されるコンデンサである。第二キャパシタ122は、給電線210とのマッチングを図るためのものであり容量の調整が可能となっている。具体的には、非接触給電装置100は、平行に並べて配置される2本のブスバーを有する第二ブスバー列142を備え、給電線210と接続されるブスバーとインバータ110側に接続されるブスバーとの間を複数のコンデンサで架橋状に接続し、または、接続されたコンデンサのいくつかを取り外すことで全体として第三キャパシタ123の容量を調整することができるものとなっている。電磁シールド130は、非接触給電装置100から輻射される高周波ノイズを遮蔽するための箱状の部材である。本実施の形態の場合、電磁シールド130は、第一インダクタ101と、第二インダクタ102と、第三インダクタ103と、第四インダクタ104と、第二キャパシタ122と、第三キャパシタ123と、第一ブスバー列141と、第二ブスバー列142とを内方に収容している。また、第一インダクタ101と第二インダクタ102、第三インダクタ103と第四インダクタ104、第一キャパシタ121、第二キャパシタ122と第三キャパシタ123、第一ブスバー列141と第二ブスバー列142、以上の部品の組み合わせは、電磁シールド130内において幾何的に対称線対称となるように配置されている。さらに、前記部品の組み合わせは、電磁シールド130の壁面との幾何的な位置関係においても対称となるように配置されている。すなわち、第一インダクタ101と、第二インダクタ102と、第三インダクタ103と、第四インダクタ104と、第二キャパシタ122と、第三キャパシタ123と、第一ブスバー列141と、第二ブスバー列142の幾何的な対称軸と、電磁シールド130の幾何的な対称軸とが一致している。また第一キャパシタ121は、対称軸上に配置されている。以上のように非接触給電装置100内部の幾何的な構造を対称とし、インバータ110の出力に平衡接続することにより、インバータ110の第一出力端子Uと第二出力端子Vとから個々に送出される高周波ノイズの商用電源への流出を低減することが可能となる。さらに、部品の配置のアンバランスさや電磁シールド130と部品との位置関係のアンバランスさを解消することにより、回路から漏出するノイズを可及的に低減することが可能となる。なお、本願発明は、上記実施の形態に限定されるものではない。例えば、本明細書において記載した構成要素を任意に組み合わせて、また、構成要素のいくつかを除外して実現される別の実施の形態を本願発明の実施の形態としてもよい。また、上記実施の形態に対して本願発明の主旨、すなわち、請求の範囲に記載される文言が示す意味を逸脱しない範囲で当業者が思いつく各種変形を施して得られる変形例も本願発明に含まれる。例えば、図4には、第二キャパシタ122と第三キャパシタ123とを記載したが、これらキャパシタのいずれか一方を備えない非接触給電装置100も本願発明に含まれる。また、インバータ110は、電磁シールド130の内方に収容されていてもかまわない。また、図5に示すように、第一インダクタ101や第二インダクタ102を二つのコイルで構成し、インバータ110に近い側のコイルをコモンモードチョークコイルとして機能させてもかまわない。また、電磁シールド130は、いわゆる配電盤として内包される部品を構造的に保護する機能を有していてもかまわない。また、平行や対称などの文言は本願発明の趣旨を逸脱しない程度の誤差ひろがりを許容する意味で使用している。