"支持基板上に少なくとも陽極及び陰極を有し、該陽極と該陰極間に少なくとも一つの発光層を含む有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該発光層は、少なくとも1種の有機イリジウム錯体からなる発光ドーパントと少なくとも1種のビニルポリマーからなる分散物を含有する塗布液を塗布することにより形成されたことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。支持基板上に少なくとも陽極及び陰極を有し、該陽極と該陰極間に少なくとも一つの発光層を含む有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該発光層は、少なくとも3種の有機イリジウム錯体からなる発光ドーパントと少なくとも1種のビニルポリマーからなる分散物を含有する塗布液を塗布することによりを塗布することにより形成されたことを特徴とする請求項1に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。白色に発光することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。請求項1~3のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えたことを特徴とする表示装置。請求項1~3のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えたことを特徴とする照明装置。本発明の課題目的は、分散物の単分散性が高く、分散安定性が良好な分散液を用いて、高い外部取り出し量子効率を示し、且つ、発光寿命が長い有機EL素子を提供し、該有機EL素子を具備した照明装置および表示装置を提供することである。本発明の上記目的は下記の構成1~5により達成された。1.支持基板上に少なくとも陽極及び陰極を有し、該陽極と該陰極間に少なくとも一つの発光層を含む有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該発光層は、少なくとも1種の有機イリジウム錯体からなる発光ドーパントと少なくとも1種のビニルポリマーからなる分散物を含有する塗布液を塗布することにより形成されたことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。2.支持基板上に少なくとも陽極及び陰極を有し、該陽極と該陰極間に少なくとも一つの発光層を含む有機化合物層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、該発光層は、少なくとも3種の有機イリジウム錯体からなる発光ドーパントと少なくとも1種のビニルポリマーからなる分散物を含有する塗布液を塗布することによりを塗布することにより形成されたことを特徴とする請求項1に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。3.白色に発光することを特徴とする第1項または第2項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。4.第1項~第3項のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えたことを特徴とする表示装置。5.第1項~第3項のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えたことを特徴とする照明装置。本発明により、分散物の単分散性が高く、分散安定性が良好な分散液を用いて、高い外部取り出し量子効率を示し、且つ、発光寿命が長い有機EL素子を提供し、該有機EL素子を具備した照明装置および表示装置を提供することが出来る。本発明の分散液においては、請求項1~5のいずれか1項に記載の構成を有することにより、分散物の単分散性が高く、分散安定性が良好な分散液を得、該分散液を用いて、外部取り出し量子効率が高く、且つ、発光寿命が長い有機EL素子を得た。また、前記有機EL素子を用いることにより、高輝度の表示装置、照明装置を得ることにも併せて成功した。以下、本発明に係る各構成要素の詳細について、順次説明する。《分散液》本発明に係る分散液について説明する。本発明に係る分散液は、少なくとも2種類の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含有し、該有機エレクトロルミネッセンス素子用材料の少なくともひとつが分散状態にあることが特徴である。本発明に係る分散液を調製することのメリットとしては、例えば、下記が挙げられる。a極めて難溶性の有機EL素子用材料を溶液として調製するためには、膨大な量の溶媒が必要となるが、分散状態なら、少量の溶媒量ですむ。b複数の有機EL素子用材料を分散体とし、これを塗布し成膜することで、溶液から形成した塗布膜とは異なった薄膜を提供できる。これについては、複数種の混合物有機EL素子用材料を溶解した溶液系では、各々の溶解性、相溶性、が異なるため、均一に単分散された状態ではなく、数分子が集合したクラスターのような状態を取り易いことが予想される。特に、発光成分となるドーパントを代表とする有機金属錯体において、この傾向は顕著であり、濃度消光が生じ易い状態となるため、高効率化での問題となりやすい。本発明に係る分散液では、特に、ホスト化合物に対して混合比率の低いドーパント材料においては、各粒子内に理想的な単分散状態で、隔離されることにより、前述のクラスターの生成を抑制できるため、前記問題解決のための効果的な手段となり、理想的な有機EL素子を実現できることが判った。c複数の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含有する均一溶液を塗布し成膜した場合、異種の材料がCT錯体様な挙動にとり、結果エキシマー発光を生じ、有機EL性能の低下を生じさせる場合がある。しかしながら本発明では、複数の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料のうち、少なくともひとつが分散状態にあることにより、塗布液中での分子間相互作用を抑制できるため、前述のエキシマー発光を抑制でき、高性能な有機EL素子を提供できる。d特に、複数の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料が、溶液状態を含む分散液状態を呈する場合、例えば有機エレクトロルミネッセンス素子用材料Aの溶液に有機エレクトロルミネッセンス素子用材料Bが分散している状態では、材料Aがバインダーとして働き、成膜性、密着性のよりいっそうの向上が可能となる。分散状態にあるとは、有機EL素子の構成層に係る材料の少なくとも1種が固形分として存在していることを表し、該固形分は分散液中に微粒子状に分散していることが好ましい。ここで、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料とは、後述する、本発明の有機EL素子の構成層に係る材料であり、具体的には、有機EL素子の構成層陽極、陰極、有機化合物層等に係る材料化合物、成分等ともいうを表す。分散液の調製方法分散液の調製方法としては、従来公知の分散液を製造する方法を用いることができる。例えば、ホモジナイザー高圧、超音波等、ビーズミル、ジェットミル、アルティマイザーによる物理的な力による分散や、乳化分散等がある。上記方法に加えて、高分子材料の場合、気相重合、乳化重合、懸濁重合等の方法により、高分子微粒子を合成し、これを分散液場合によっては、再分散が必要な場合もあるとする方法があり、本発明に係る塗布に用いることができる。微粒子分散液の調製には、上記の方法を単独で用いてもよく、複数の方法を併用複合して用いるともいうして用いても構わない。また、ナノ粒子の調製方法として従来公知の再沈法例えば、化学と工業、137ページ、2002年に記載の方法等を適用してもよい。非水分散液:非水溶媒中に分散物が分散されている本発明の分散液は、後述する非水溶媒を分散媒体として用いて調製された非水分散液が好ましい。ここで、非水分散液とは、分散液における分散溶媒複数種の分散溶媒を使用する場合は構成する分散溶媒の内、50体積以上の主成分であるものとして、後述する非水溶媒を用いて調製された分散液を表し、非水溶媒としては、水以外の溶媒として好ましくは、アルコール系、ニトリル系、炭化水素系溶媒具体的には、下記に示す芳香族系溶剤等が挙げられる等を用いている分散液を指す。なお、後述する、有機EL素子の構成層で記載の、陽極、陰極、有機化合物層の形成材料と、溶媒の組合せとしては、有機化合物層の種類に応じて適宜、最適の組み合わせを選択することが好ましい。非水分散液の調製においては、分散液中の固形分が分散液全体の質量の0.01質量~50質量の範囲に調整することが好ましく、また、分散液の調製においては、分散粒子の粒径が1μm以下になるように調整することが好ましい。非水溶媒本発明に係る非水溶媒について説明する。塗布液溶液でも、分散液でもよいを調製するにあたり、本発明に係る好ましい態様の一つとして、非水溶媒を用いて調製することが挙げられる。ここで、非水溶媒とは、実質的に水を含まない溶媒を表すが、実質的に水を含まない溶媒とは、溶媒中の水の含有量が0.1質量以下であるものを非水溶媒と定義し、また、溶媒中の水の含有量は、従来公知のカールフィッシャー水分計や、市販の自動水分測定装置等により測定できる。分散液の調製に用いる溶媒分散液の調製に用いる溶媒としては、特に制限はなく、適宜選択することができ、例えば、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタン、ジクロロベンゼン、ジクロロヘキサノン等のハロゲン系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン、メチルイソブチルケトン、n-プロピルメチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶剤、酢酸エチル、酢酸n-プロピル、酢酸n-ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、γ-ブチロラクトン、炭酸ジエチル等のエステル系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒、メタノール、エタノール、1-ブタノール、エチレングリコール等のアルコール系溶媒、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル系溶媒、ジメチルスルホキシド、水、これらの混合溶媒、等が挙げられる。尚、これらの中でも前記溶媒として、水、メタノール、1-ブタノール、エチレングリコール等のアルコール系溶媒、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒、これらの混合溶媒等を使用すると、親水性分散液が得られる。上記の中でも、分散液を調製する場合は、分散溶媒は分散媒体を溶解しないものなら、何でもよいがアルコール系溶媒、ニトリル系溶媒が好ましい、より好ましくはメタノール、エタノール、アセトニトリル、プロピオニトリルである。また、溶媒の沸点としては、60°C~200°Cが好ましく、更に好ましくは、80°C~180°Cの範囲である。分散液中の分散粒子の平均粒径及び平均粒径の測定方法これらの方法を用いることにより、ナノサイズの粒径を持つナノ粒子を含む分散液ナノ微粒子分散液の製造が可能であり、本発明の有機EL素子の構成層を塗布で形成する場合に有効であり、且つ、得られた素子の諸特性輝度、発光寿命等も極めて良好である。ここで、本発明に係る分散液中の分散粒子の平均粒径は1nm~200nmの範囲が好ましく、更に好ましくは、5nm~100nmの範囲であり、特に好ましくは、10nm~60nmの範囲である。上述の方法を有機EL素子用材料によって適宜選択、または、組み合わせることで、有機EL素子の構成層の形成に適した、ナノ微粒子分散液を調製することができる。ここで、分散液中の微粒子の粒径はマルバーン社製ゼータサイザー1000HSにより測定した。分散液の濃度は、使用条件によって分散溶媒に用いたものと同一の溶媒で適宜希釈調整することが可能である。分散液中の分散物の濃度分散液中の有機EL素子用材料の濃度分散物濃度、微粒子分散物濃度ともいうの測定は、固形分濃度を求め、この値を分散液の濃度とした。固形分濃度の測定分散液5gを量り取り、減圧下、100°Cで3時間乾燥し、残渣の質量を測定した。この時、下記一般式を用いて分散液の濃度固形分濃度を求めた。固形分濃度=残渣質量g/5g×100分散液の粘度本発明の分散液の粘度としては、乾燥時の塗布ムラを低減させ、且つ、乾燥膜厚の調整を容易にする観点から、0.5mPas~500mPasが好ましく、更に、1mPas~100mPasの範囲に調整することが好ましい。尚、分散液の粘度は、分散液を用いて塗布を行う際の温度、圧力等を調節することにより適宜所望の範囲に調整することができ、粘度は、従来公知の回転粘度計、B型粘度計等を用いて測定できる。また、分散液の種類は、有機EL素子の構成材料に応じて、適宜選択することができ、親水性分散液でもよく、親油性分散液でもよい。分散液の塗布方法、塗布手段前記分散液を用いて塗布を行う際には、例えば、ディッピング法、スピンコーティング法、キャスティング法、ダイコート法、ロールコート法、ブレードコート法、バーコート法、グラビヤコート法等の湿式塗布法により特に好適に行うことができる。これらの中でも、塗布手段としてコータを用いて行うのが好ましく、前記コータの中でも、吐出型コータを用いて行うのが特に好ましい。また、吐出型コータを用いる場合、精密ダイヤフラムポンプを備え、該精密ダイヤフラムポンプの駆動により塗布液が吐出される態様が好ましい。この場合、前記塗布液の吐出量を容易に制御し、大面積に塗布可能であり、精密に、且つ、薄層に、しかも任意の形状に塗布できるので、高輝度で発光効率に優れた有機発光素子が低コストで効率良く得られる点で非常に有利である。分散液塗布後の乾燥前記乾燥の条件としては、特に制限はないが、塗布形成した層が損傷しない範囲の温度、圧力等を採用することが好ましい。また、分散液を塗布した場合、塗布後、溶媒の乾燥後もしくは乾燥しながら、有機EL素子の構成層を形成することが好ましく、加熱成膜を行う場合には、前記構成層を形成する主成分この主成分は分散液中に分散部分的に一部が溶解していてもよいしている固形分中の主成分でもあるの材料のガラス転移点Tgよりも高い温度で製膜されることが好ましい。以下、本発明の分散液の調製方法の一例を下記a、b、cで示すが、本発明はこれらに限定されない。分散液aの調製:再沈法による分散液の調製:微粒子分散液の調製300mgのポリビニルカルバゾールPVK、18mgの、本発明に係る有機金属錯体の一例であるOC-2トリス2-フェニルピリジンイリジウムIrppy3を30mlのテトラヒドロフランTHFに溶解した。次に、エタノール/THF9/1溶液50mlを激しく撹拌し、これに前述のTHF溶液10mlをマイクロシリンジを用いて滴下し、一次分散液を得た。この一次分散液を撹拌しながら窒素気流下で約6時間かけて、体積がほぼ半分になるまでゆっくり濃縮し、分散液aを得た。得られた分散液a中の分散物の平均粒径は、60nmであった。分散液bの調製:乳化分散による分散液調製、ナノ微粒子の調製クレアミックスCLMエムテクニック株社製のポットに、ポリビニルカルバゾールPVK12g、本発明に係る有機金属錯体の一例である、PD-1トリス2-フェニルピリジンイリジウムIrppy30.72g、及び、1,2-ジクロロエタン100mlを加え、撹拌して溶解させた。ここに、270mlの純水を加え、20000rpmで5分間乳化を行った。その後1,2-ジクロロエタンを流去し、微粒子水分散液を得た平均粒径40nm。次に常法に従って、n-ブチルアルコールへの溶媒置換を行い、分散液b微粒子アルコール分散液を得た。得られた分散液b中の分散物の平均粒径は、50nmであった。分散液cの調製:アペックスミルを用いた分散液ナノ微粒子分散液の調製本発明に用いられる正孔輸送材料の一例である、OC-24,4’-ビス[N-1-ナフチル-N-フェニルアミノ]ビフェニルα-NPD50gをエチルアルコール300mlに加え、これを壽工業製アペックスミルで、0.05mmビーズを用いて20分間周速8m/秒で分散させ、分散液c微粒子アルコール分散液を得た。得られた分散液中の分散物の平均粒径は、35nmであった。得られた本発明の分散液a、b、cは、分散安定性が良好であった。《有機エレクトロルミネッセンス素子用材料》本発明の分散液に係る有機エレクトロルミネッセンス素子用材料有機EL素子用材料ともいうについて説明する。本発明の分散液中に分散状態で含有される分散物として含有されるともいう有機EL素子用材料としては、後述する有機EL素子の構成層のところで、前記構成層の形成に用いられる材料化合物が挙げられる。前記材料についても詳細は後述するが、例えば、有機化合物層陽極バッファ形成材料、正孔輸送材料、発光材料ホスト化合物、発光ドーパント等、正孔阻止材料、電子輸送材料、正孔阻止材料、電子阻止材料等、また、陽極、陰極、陰極バッファー層等を構成する材料に有機材料が用いられる場合は、それらも有機化合物層のカテゴリーに入る。、無機化合物層等の構成材料が挙げられる。本発明の有機EL素子に係る構成層ここで、構成層とは、陽極、陰極、有機化合物層等であり、詳細は、有機EL素子の構成層のところで説明する。の形成に、本発明の分散液を用いて塗布を行うことについては、特に構成層の限定はなく、いずれの構成層にも適用できる。《有機金属錯体》本発明に係る有機EL素子用材料の中でも、本発明の目的である、素子の外部取りだし量子効率の向上、発光寿命の長寿命化等の効果を好ましく得る観点からは、有機EL素子用材料として有機金属錯体を用いることが好ましく、更に好ましくは、錯体形成に係る金属が、元素周期表の8族~10族に属するいずれか1種の金属、AlまたはZnであることが好ましく、特に好ましくは、前記金属が、Ir、Pt、AlまたはZnである。また、本発明に係る有機金属錯体は、有機EL素子の有機化合物層の全ての構成層に用いることができるが、特に、有機EL素子の発光層の形成材料として用いられる場合には、後述するドーパント化合物発光ドーパント、単にドーパントともいうであることが好ましく、更に好ましくは、リン光発光性有機金属錯体リン光発光性化合物ともいうである。リン光発光性有機金属錯体本発明に係るりん光発光性有機金属錯体リン光発光性有機金属錯体については後で詳細に説明するを発光層形成時に分散液分散物として用いて、発光層中にドーパントを組み込むメリットについて、本発明者等は以下のように考えている。従来、有機金属錯体リン光発光性有機金属錯体もこの範疇であるを素子材料として用いて素子の構成層を形成するときには、蒸着スパッタリング等や、溶液を用いての塗布による方法が用いられてきている。蒸着法に比較して、特に、コストメリットに優れている、溶液系での塗布を考えると、従来、有機金属錯体を溶解するためには、当該業者においては極性溶媒が使用されることが一般的であった。しかしながら、有機金属錯体が溶解しやすい極性溶媒を用いることにより、従来の有機EL素子材料の中で、濃度消光の抑制効果が高いとされている、包接型の有機金属錯体や、デンドリマー構造をもつ発光性化合物、ポリマー鎖を含む配位子を有する有機金属錯体等では、本来の濃度消光機能が十分に発揮されないという問題点があった。そこで、有機金属錯体を溶解するのではなく、微粒子分散系微粒子分散物として用いることで、包接型の有機金属錯体や、ポリマー鎖を含む配位子を有する有機金属錯体が、各々本来持っている濃度消光抑制機能が十分に発揮されることを、本発明者等は見出した。更に、有機金属錯体を溶液として用いるのではなく、分散系分散物として用いる場合、平均粒子径や分散濃度の変化により個々の材料に対する最適化チューニング調整が可能となり、薄膜物性のコントロールが可能になるという、有機EL素子製造上のメリットをも併せて得ることが出来た。また、分散系は均一溶液系に比べても、ミクロな範囲で分子間相互作用を持たせることができるため、個々の材料に対する薄膜物性の最適化チューニングが容易となるということが併せて、本発明の効果をより好ましく得ることができる。また、リン光発光性有機金属錯体を微粒子分散させる溶媒としては、特に分散可能な溶媒であれば特に限定はなく、上記の非水溶媒や、分散液の調製に用いる溶媒を用いることが出来るが、本発明に記載の効果を最大限得るためには、一般的に貧溶媒と考えられる非極性溶媒、アルコールまたは水等を分散溶媒として用いることが好ましい。《複合体》分散液微粒子分散物でもよいに含まれる、りん光発光性有機金属錯体リン光発光性有機金属錯体については後で詳細に説明するは、りん光発光性有機金属錯体が、包接化合物に包接され、複合体を形成していてもよい。複合体とは、包接化合物に、りん光発光性有機金属錯体発光ドーパントともいい、説明は後述する。を包接させた状態で存在することが好ましい。また、包接化合物は、正孔輸送性基または電子輸送性基を有することが好ましい。前記正孔輸送性基、電子輸送性基については、包接化合物のところで説明する。更に、包接化合物は、包接機能を有する部分構造を繰り返し単位として有する重合体の形態としても用いることが出来る。本発明者等は、上記の問題点を本発明の複合体を用いて作製された有機EL素子により、素子の外部取り出し量子効率や発光寿命の向上、駆動電圧の低減等を達成したが、その経緯を下記に示す。従来公知の、デンドリマー構造をもつ発光性化合物ここで、デンドリマーとは、デンドロン樹木状分子ともいいを分子内に有するものである、有機蛍光色素をシクロデキストリン誘導体に包接させた固定化有機蛍光色素を有する蛍光色変換膜をもちいた有機発光素子や、有機化合物とシクロデキストリン類の包接錯体を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子においては、各々の発光性化合物が包接化合物の内部空間に包接されたことによる、包接効果籠効果ともいい、立体的な要因によりドーパント同士の接近が妨げられることによる濃度消光の抑制、材料の劣化防止、素子の安定性向上等を得ることには成功しているが、反面、有機EL素子の発光に欠かせない正孔と電子の再結合の効率が低下したり、正孔と電子の再結合により生成したホスト化合物の励起三重項状態からリン光発光性化合物有機金属錯体へのスムースなエネルギー移動が抑制され、発光効率の低下、駆動電圧の増加等の好ましくない現象が招来される等の傾向があった。本発明者等は、種々検討の結果、包接効果と電荷注入のバランスの調整が上記問題点解決のキーと考え、前記バランスを調整する手段として、包接化合物と有機金属錯体の分子間相互作用ここで、分子間相互作用とは有機金属錯体が包接化合物により包接されている度合いを示すに着目した。そして、前記分子間相互作用の強さを表すパラメーターとして、有機金属錯体、複合体の各々の濃度消光の抑制度本発明では蛍光強度測定から濃度消光を示す濃度を算出する、これについては、包接化合物のところで詳細に説明するを測定することにより、包接効果と電荷注入のバランスの状態を推定することが可能になった。尚、本発明に係る複合体は、種々の表示デバイス、ディスプレーに加えて、各種発光光源、照明装置の形成材料として用いる、家庭用照明、車内照明、また露光光源のような一種のランプ用形成材料としても有用であり、また、液晶表示装置のバックライト等、表示装置用の形成材料としても有用である。中でも、上記の表示装置、照明装置に用いられる有機EL素子の形成材料として好ましく用いられ、特に、有機EL素子の構成層である発光層発光層についての詳細は後述するの形成用材料として好ましく用いられる。また、複合体の合成に当たっては、包接化合物をりん光発光性有機金属錯体に包接させるわけであるが、従来公知の包接体包接化合物がゲスト分子を包接化合物の内部空間に取りこんだ状態の合成方法これら合成は、当該業者にとっては周知の合成方法である。を参照することにより、本発明に用いられる複合体を合成できる。《包接化合物》本発明に用いられる包接化合物について説明する。本発明に用いられる包接化合物は下記に示すような包接機能を有する化合物である。包接本発明に用いられる包接とは、イオン結合力、イオン-双極子相互作用、水素結合、電荷移動相互作用、配位結合、ファンデルワールス力、π-π相互作用πスタック等の結合力により、包接化合物が包接される化合物本発明では、りん光発光性有機金属錯体が包接される化合物である。を取り囲んで、複合体を生成する現象を示す。また、本発明においては、包接化合物がゲスト分子を取り囲むという状態は、包接化合物の内部空間にゲスト化合物が完全または部分的に取り込まれる状態はもちろんであるが、包接化合物がゲスト分子との分子間相互作用により分子集合体を形成する場合も含み、前記包接化合物の内部空間にゲスト化合物が完全に取り込まれていない状態も包接されている状態として含む。本発明においては、包接化合物の内部空間にゲスト化合物分子が完全に取り込まれていない状態のほうが、本発明に記載の効果素子の外部取り出し量子効率の向上をより好ましく得ることができる。包接の確認法法本発明に係るりん光発光性有機金属錯体が包接化合物に包接されて複合体を形成したか、または未包接体の状態で存在しているかの確認方法としては、従来公知の包接体の一般的な確認方法を使用することができる。例えば、包接化合物は溶解するが、有機金属錯体は溶解しないような溶媒系で包接を行うことで、溶液中での有機金属錯体の消失をもって包接体の生成を確認出来る。より定量的な確認手段としては、1H-NMR核磁気共鳴分析または、13C-NMR核磁気共鳴分析等を用いることで、単独の有機金属錯体で存在しているか、包接化合物と複合体を形成しているかどうかを定量的に確認することが出来る。また、包接効果と電荷注入のバランス、即ち、包接化合物と有機金属錯体の分子間相互作用の大きさは、下記で詳述する、濃度消光の抑制度を算出することにより包接の度合い濃度消光の抑制度ともいうを確認することができる。以下に、包接の度合いについて説明する。《包接の度合い濃度消光の抑制度の算出方法》包接の度合いの算出方法としては、複合体、未包接状態の有機金属錯体の蛍光強度測定から濃度消光を示す濃度を各々測定し、濃度消光の抑制度を算出し、包接の度合いを推定した。具体的には、次のような操作により算出することができる。合成した複合体包接体ともいうをゲル濾過クロマトグラフィー、もしくはカラムクロマトグラフィー等により精製した後、濃度を変えて蛍光測定測定は各々N=3を行い、その平均値を用いた。各濃度での蛍光強度から、濃度消光を示す濃度[C]を決定した。同様にして、ブランクとなる未包接体の有機金属錯体の濃度消光を示す濃度[C0]を決定し、両者の関係が、C/C0>1.1のとき、包接体有機金属錯体が包接化合物により包摂されていると定義した。ここで、本発明においては、C/C0の値が1.2以上であることが好ましく、更に好ましくは、1.4~3.0の範囲である。また、包接体中のリン光ドーパントの濃度は、当該業者周知の無機金属の定量方法であるICP誘導結合プラズマ発光分析により決定し、算出することが出来る。以上から、本発明者等は、上記の包接の度合い濃度消光の抑制度から、包接化合物と有機金属錯体の分子間相互作用を考慮することによって、包接効果と電荷注入のバランスを最適化し、リン光発光型有機EL素子の高い発光効率を生かしながら、且つ、高い発光寿命を有する有機EL素子の開発に至ったものである。また、本発明の有機EL素子は、駆動電圧も低いという優れた特性を示すことがわかった。また、包接化合物と、該包接化合物に包接したりん光発光性有機金属錯体により形成された複合体における、該有機金属錯体の包接状態のコントロールの一つの方法としては、包接化合物とリン光発光性ドーパントの組み合わせを選択することで、例えば1:1包接体、2:1包接体と言ったように、包接時の包接化合物と有機金属錯体リン光ドーパントのとの包接比を調節することができる。前述のように、包接状態のコントロール具体的には、包接効果と分子間相互作用とのバランス調整ということであるの結果、後述の実施例に示すように、外部取り出し量子効率や発光寿命の向上だけではなく、素子の駆動電圧の低減という効果をも併せて実現することが出来る。《包接化合物の具体例》本発明に用いられる包接化合物とは、下記に示す包接機能を有する化合物を指し、例えば、クラウンエーテル誘導体、シクロファン誘導体、カリックスアレーン誘導体、カーボンナノチューブ誘導体、シクロデキストリン誘導体、シクロトリフォスファゼン誘導体、クリプタンド誘導体、ポタンド誘導体等があげられるが、中でも、カリックスアレーン誘導体、クラウンエーテル誘導体、シクロデキストリン誘導体が好ましく、更に好ましくは、カリックスアレーン誘導体、クラウンエーテル誘導体が挙げられる。また、本発明に用いられる包接化合物として好ましく用いられるカリックスアレーン誘導体、クラウンエーテル誘導体、シクロデキストリン誘導体について、以下に具体的に説明する。カリックスアレーン誘導体本発明に用いられるカリックスアレーン誘導体とは、下記一般式Aで表されるように、フェノール誘導体をアルキレン基またはオキシアルキレン基で結合した環状構造を有する化合物の総称を表し、また、分子内のフェノール性水酸基は置換基で置換されていて構わない。一般式Aにおいて、A、Lで、各々表される二価の連結基としては、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基などの炭化水素基のほか、前記アルキレン基、前記アルケニレン基、前記アルキニレン基、前記アリーレン基中、各々ヘテロ原子例えば、窒素原子、硫黄原子、珪素原子等を含むものであってもよく、また、チオフェン-2,5-ジイル基や、ピラジン-2,3-ジイル基のような、芳香族複素環を有する化合物ヘテロ芳香族化合物ともいうに由来する二価の連結基であってもよいし、酸素や硫黄などのカルコゲン原子であってもよい。また、アルキルイミノ基、ジアルキルシランジイル基やジアリールゲルマンジイル基のような、ヘテロ原子を会して連結する基でもよい。更に、A、Lで各々表される二価の連結基としては、例えば、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環モノアザカルボリン環ともいい、カルボリン環を構成する炭素原子のひとつが窒素原子で置き換わった構成の環構成を示す、トリアゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピラジン環、キノキサリン環、チオフェン環、オキサジアゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、インドール環等のような芳香族複素環群から選択される芳香族複素環から導出される二価の基等を用いることが出来る。また、更に、後述するRで表される置換基を有してもよい。一般式Aにおいて、Rで表される置換基としては、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等、シクロアルキル基例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基等、アルキニル基例えば、エチニル基、プロパルギル基等、アリール基例えば、フェニル基、ナフチル基等、芳香族複素環基例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリニル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基前記カルボリニル基のカルボリン環を構成する任意の炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す、フタラジニル基等、複素環基例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等、アルコキシ基例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等、シクロアルコキシ基例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等、アリールオキシ基例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等、アルキルチオ基例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等、シクロアルキルチオ基例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等、アリールチオ基例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等、アルコキシカルボニル基例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等、アリールオキシカルボニル基例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等、スルファモイル基例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、2-ピリジルアミノスルホニル基等、アシル基例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、2-エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等、アシルオキシ基例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等、アミド基例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、2-エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等、カルバモイル基例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、2-エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、2-ピリジルアミノカルボニル基等、ウレイド基例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、2-ピリジルアミノウレイド基等、スルフィニル基例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、2-エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、2-ピリジルスルフィニル基等、アルキルスルホニル基例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、2-エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等、アリールスルホニル基またはヘテロアリールスルホニル基例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、2-ピリジルスルホニル基等、アミノ基例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、2-エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、2-ピリジルアミノ基等、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等、フッ化炭化水素基例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シリル基例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等等が挙げられる。これらの置換基は、上記の置換基によってさらに置換されていてもよい。また、これらの置換基は複数が互いに結合して環を形成していてもよい。以下に、本発明に用いられるカリックスアレーン誘導体の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。CA-1において、Aは、CHまたはNを表し、Rは、水素原子、メチル基またはアセチル基を表し、nは、1~6の整数を表す。クラウンエーテル誘導体本発明に用いられるクラウンエーテル誘導体とは、下記一般式Bまたは一般式Cで各々表されるように、環状ポリエーテルであって、環全体が多座配位子となり、金属イオンや有機イオンと包接する機能を持つ化合物の総称を表し、且つ、酸素原子の代わりにその一部、または全てが窒素、硫黄で置換されても良い。一般式B、一般式Cの各々において、Lは、単結合または二価の連結基を表し、Chは、酸素原子または硫黄原子を表す。mは、1~9の整数、nは、1~3の整数を表し、Zは、蛍光性化合物の残基またはリン光性化合物の残基を表す。一般式B、一般式Cの各々において、Lで表される二価の連結基は、上記一般式AのA、Lで各々表される二価の連結基と同義である。一般式B、一般式Cの各々において、Zで表される蛍光性化合物の残基として用いられる蛍光性化合物としては、後述する蛍光性ドーパント蛍光発光性化合物ともいうに記載の色素、蛍光性化合物または蛍光性ドーパントの具体例等が挙げられる。一般式B、一般式Cの各々において、Zで表されるリン光性化合物の残基として用いられるリン光性化合物としては、後述するリン光性化合物リン光ドーパントともいうに記載の化合物等が挙げられる。また、上記一般式B、Cで各々表されるクラウンエーテル誘導体は、上記一般式Aで表されるカリックスアレーン誘導体が有する置換基Rを有していてもよい。以下、本発明に用いられるクラウンエーテル誘導体の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。上記の具体例である、CE-1、CE-2の各々において、Aは、CHまたはNを表し、nは、1~9の整数を表す。シクロデキストリン誘導体本発明に用いられるシクロデキストリン誘導体とは、下記一般式Dで表されるように、複数のD-グルコピラノース基がα-1、4グリコシド結合によって環化した構造を有する化合物の総称。分子内に存在する1級と2級の水酸基は置換基で置換されていて構わない。一般式Dにおいて、Rは置換基を表し、Zは、蛍光性化合物の残基またはリン光性化合物の残基を表す。一般式Dにおいて、Rで表される置換基は、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基と同義である。一般式Dにおいて、Zで表される蛍光性化合物の残基として用いられる蛍光性化合物としては、後述する蛍光性ドーパント蛍光発光性化合物ともいうに記載の色素、蛍光性化合物または蛍光性ドーパントの具体例等が挙げられる。一般式Dにおいて、Zで表されるリン光性化合物の残基として用いられるリン光性化合物としては、後述するリン光性化合物リン光ドーパントともいうに記載の化合物等が挙げられる。以下、本発明に用いられるシクロデキストリン誘導体の好ましい具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。CD-1、2において、Acは、各々アセチル基を表す。また、本発明に用いられる包接化合物は、素子の発光効率向上の観点から、少なくとも正孔輸送性基または電子輸送性基を有することが好ましい。以下に、本発明に用いられる包接化合物が有する正孔輸送性基、電子輸送性基について説明する。包接化合物が有する正孔輸送性基本発明に用いられる包接化合物が有する正孔輸送性基について説明する。本発明に用いられる包接化合物が有する正孔輸送性基としては、後述する、本発明の有機EL素子の構成層として用いられる正孔輸送性層に含有される正孔輸送材料から誘導される置換基が好ましく用いられる。前記置換基正孔輸送性基を分子内に部分構造として含む正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよいが、例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、カルボリン誘導体、ジアザカルバゾール誘導体ここで、ジアザカルバゾールとは、前記カルボリン誘導体のカルボリン環を構成する炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを表す。、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また、導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等の従来公知の材料や、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、芳香族第三級アミン化合物等が挙げられる。芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノフェニル;N,N′-ジフェニル-N,N′-ビス3-メチルフェニル-1,1′-ビフェニル-4,4′-ジアミンTPD;2,2-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルプロパン;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルシクロヘキサン;N,N,N′,N′-テトラ-p-トリル-4,4′-ジアミノビフェニル;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニル-4-フェニルシクロヘキサン;ビス4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニルフェニルメタン;ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルフェニルメタン;N,N′-ジフェニル-N,N′-ジ4-メトキシフェニル-4,4′-ジアミノビフェニル;N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノジフェニルエーテル;4,4′-ビスジフェニルアミノクオードリフェニル;N,N,N-トリp-トリルアミン;4-ジ-p-トリルアミノ-4′-4-ジ-p-トリルアミノスチリルスチルベン;4-N,N-ジフェニルアミノ-2-ジフェニルビニルベンゼン;3-メトキシ-4′-N,N-ジフェニルアミノスチルベンゼン;N-フェニルカルバゾール、更には、米国特許第5,061,569号明細書に記載されている2個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば4,4′-ビスN-1-ナフチル-N-フェニルアミノビフェニルNPD、特開平4-308688号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが3つスターバースト型に連結された4,4′,4′′-トリスN-3-メチルフェニル-N-フェニルアミノトリフェニルアミンMTDATA等が挙げられる。《有機EL素子の構成層、有機化合物層、無機化合物層》本発明の有機EL素子の構成層、前記構成層に係る有機化合物層、無機化合物層、及び、該構成層に含有される有機EL素子用材料について説明する。本発明の有機EL素子の層構成としては、例えば、下記のiに示すように有機化合物層が発光層のみの場合~下記viiに示すように、有機化合物層として、陽極バッファー層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、陰極バッファー層等、6層もの多層構成を有する場合等が挙げられるが、本発明に記載の効果を最も好ましく得る観点からは、下記iに記載のように、陽極と陰極との間に、有機化合物層として発光層のみが設けられている構成が好ましい。ここで、下記iに記載の発光層には、本発明に係る有機EL素子用材料が少なくとも2種含有されているが、該有機EL素子用材料の少なくともひとつは発光ドーパントを含むが、前記2種の有機素子用材料パント以外には、上記の有機化合物層の形成材料例えば、陽極バッファ層形成材料、正孔輸送材料、発光材料ホスト化合物、発光ドーパント等、正孔阻止材料、電子輸送材料、正孔阻止材料、電子阻止材料等や、無機化合物層の形成材料等を含有していてもよい。i陽極/発光層/陰極ii陽極/陽極バッファー層/発光層/陰極バッファー層/陰極iii陽極/発光層/電子輸送層/陰極iv陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/陰極v陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極vi陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極vii陽極/陽極バッファー層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極有機化合物層本発明の有機EL素子に係る有機化合物層としては、上記の層構成の中で、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層等が挙げられるが、その他、正孔注入層、電子注入層等、有機EL素子の構成層に含有される有機化合物が含有されていれば、有機化合物層として定義される。更に、陽極バッファー層、陰極バッファー層等に有機化合物が用いられる場合には、陽極バッファー層、陰極バッファー層は、各々有機化合物層を形成する。尚、前記有機化合物層には、後述する、有機EL素子の構成層に使用可能な有機EL素子材料等を含有する層も含まれる。無機化合物層本発明の有機EL素子に用いられる無機化合物層とは、構成層の構成成分として無機化合物が主成分ここで、主成分とは、層全体の50質量以上含有される場合を示すを形成する場合の層を示し、具体的には、上記の層構成の中で、陽極バッファー層、陰極バッファー層等の形成に無機化合物が用いられる場合が挙げられる。《正孔輸送層》正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。本発明に用いられる正孔輸送層には、例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また、導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等の従来公知の材料を用いてもよい。正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第三級アミン化合物を用いることが好ましい。芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノフェニル;N,N′-ジフェニル-N,N′-ビス3-メチルフェニル-1,1′-ビフェニル-4,4′-ジアミンTPD;2,2-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルプロパン;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルシクロヘキサン;N,N,N′,N′-テトラ-p-トリル-4,4′-ジアミノビフェニル;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニル-4-フェニルシクロヘキサン;ビス4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニルフェニルメタン;ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルフェニルメタン;N,N′-ジフェニル-N,N′-ジ4-メトキシフェニル-4,4′-ジアミノビフェニル;N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノジフェニルエーテル;4,4′-ビスジフェニルアミノクオードリフェニル;N,N,N-トリp-トリルアミン;4-ジ-p-トリルアミノ-4′-4-ジ-p-トリルアミノスチリルスチルベン;4-N,N-ジフェニルアミノ-2-ジフェニルビニルベンゼン;3-メトキシ-4′-N,N-ジフェニルアミノスチルベンゼン;N-フェニルカルバゾール、さらには、米国特許第5,061,569号明細書に記載されている2個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば4,4′-ビスN-1-ナフチル-N-フェニルアミノビフェニルNPD、特開平4-308688号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが3つスターバースト型に連結された4,4′,4′′-トリスN-3-メチルフェニル-N-フェニルアミノトリフェニルアミンMTDATA等が挙げられる。更に、これらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、p型-Si、p型-SiC等の無機化合物も正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。正孔輸送層は、上記正孔輸送材料を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、LB法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は5nm~5μm程度、好ましくは5nm~200nmである。この正孔輸送層は、上記材料の1種または2種以上からなる一層構造であってもよい。以下、本発明の有機EL素子の正孔輸送層の形成に好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。《電子輸送層》本発明に用いられる電子輸送層は、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。また、電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料を含有し、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は単層または複数層設けることができる。この電子輸送層に用いられる材料以下、電子輸送材料というの例としては、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレン等の複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。更に、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引性基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。更に、これらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。または、8-キノリノール誘導体の金属錯体、例えばトリス8-キノリノールアルミニウムAlq3、トリス5,7-ジクロロ-8-キノリノールアルミニウム、トリス5,7-ジブロモ-8-キノリノールアルミニウム、トリス2-メチル-8-キノリノールアルミニウム、トリス5-メチル-8-キノリノールアルミニウム、ビス8-キノリノール亜鉛Znq等、及びこれらの金属錯体の中心金属がIn、Mg、Cu、Ca、Sn、GaまたはPbに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。その他、メタルフリーまたはメタルフタロシアニン、更には、それらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。または、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様に、n型-Si、n型-SiC等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。この電子輸送層は、上記化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、LB法等の公知の薄膜形成法により製膜して形成することができる。電子輸送層の膜厚電子輸送層は、上記電子輸送材料を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、LB法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は5nm~5μm程度、好ましくは5nm~200nmである。電子輸送層は、上記材料の1種または2種以上からなる一層構造であってもよい。以下、本発明の有機EL素子の電子輸送層の形成に好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。《発光層》本発明に用いられる発光層について説明する。本発明に用いられる発光層は、電極または電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子及び正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であってもよい。本発明に用いられる発光層には、本発明の複合体上記の包接化合物に、上記のりん光発光を示す有機金属錯体リン光性発光ドーパントが包接されているを用いることで、発光効率が高く、長寿命の有機EL素子を作製することができる。リン光性化合物の発光は、原理としては2種挙げられ、一つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光性化合物に移動させることでリン光性化合物からの発光を得るというエネルギー移動型、もう一つはリン光性化合物がキャリアトラップとなり、リン光性化合物上でキャリアの再結合が起こり、リン光性化合物からの発光が得られるというキャリアトラップ型であるが、いずれの場合においても、リン光性化合物の励起状態のエネルギーはホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。本発明においては、リン光性化合物のリン光発光極大波長としては特に制限されるものではなく、原理的には、中心金属、配位子、配位子の置換基等を選択することで得られる発光波長を変化させることができるが、リン光性化合物のリン光発光波長が380nm~480nmにリン光発光の極大波長を有することが好ましい。このようなリン光発光波長を有するものとしては、青色に発光する有機EL素子や白色に発光する有機EL素子が挙げられるが、これらの素子はより発光電圧を抑え、低消費電力で作動させることができる。また、リン光性化合物を複数種用いることで、異なる発光を混ぜることが可能となり、これにより任意の発光色を得ることができる。リン光性化合物の種類、ドープ量を調整することで白色発光が可能であり、照明、バックライトへの応用もできる。《ホスト化合物》本発明に用いられるホスト化合物とは、発光層に含有される化合物のうちで室温25°Cにおいてリン光発光のリン光量子収率が、0.01未満の化合物である。本発明に用いられる発光層においては、ホスト化合物として、公知のホスト化合物を複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種もちいることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機EL素子を高効率化することができる。これらの公知のホスト化合物としては、正孔輸送能、電子輸送能を有しつつ、かつ、発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高Tgガラス転移温度である化合物が好ましい。公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物が挙げられる。特開2001-257076号公報、同2002-308855号公報、同2001-313179号公報、同2002-319491号公報、同2001-357977号公報、同2002-334786号公報、同2002-8860号公報、同2002-334787号公報、同2002-15871号公報、同2002-334788号公報、同2002-43056号公報、同2002-334789号公報、同2002-75645号公報、同2002-338579号公報、同2002-105445号公報、同2002-343568号公報、同2002-141173号公報、同2002-352957号公報、同2002-203683号公報、同2002-363227号公報、同2002-231453号公報、同2003-3165号公報、同2002-234888号公報、同2003-27048号公報、同2002-255934号公報、同2002-260861号公報、同2002-280183号公報、同2002-299060号公報、同2002-302516号公報、同2002-305083号公報、同2002-305084号公報、同2002-308837号公報等である。また、発光層は、ホスト化合物としてさらに蛍光極大波長を有するホスト化合物を含有していてもよい。この場合、他のホスト化合物とリン光性化合物から蛍光性化合物へのエネルギー移動で、有機EL素子としての電界発光は蛍光極大波長を有する他のホスト化合物からの発光も得られる。蛍光極大波長を有するホスト化合物として好ましいのは、溶液状態で蛍光量子収率が高いものである。ここで、蛍光量子収率は10以上、特に30以上が好ましい。具体的な蛍光極大波長を有するホスト化合物としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素等が挙げられる。蛍光量子収率は、前記第4版実験化学講座7の分光IIの362頁1992年版、丸善に記載の方法により測定することができる。本明細書の発光する色は、新編色彩科学ハンドブック日本色彩学会編、東京大学出版会、1985の108頁の図4.16において、分光放射輝度計CS-1000ミノルタ製で測定した結果をCIE色度座標に当てはめたときの色で決定される。発光層は、上記化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、LB法、インクジェット法等の公知の薄膜化法により製膜して形成することができる。発光層としての膜厚は特に制限はないが、通常は5nm~5μm、好ましくは5nm~200nmの範囲で選ばれる。この発光層は、これらのリン光性化合物やホスト化合物が1種または2種以上からなる一層構造であってもよいし、あるいは、同一組成または異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。以下、本発明の有機EL素子の発光層のホスト化合物として好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。《リン光性化合物リン光ドーパント、リン光発光性ドーパント》本発明に用いられるリン光性化合物としては、下記のようなりん光発光を示す有機金属錯体リン光性化合物ともいうの中から適宜選択して用いることが好ましい。例えば、特開2001-247859号公報に記載のイリジウム錯体、国際公開第00/70,655号パンフレット、16~18ページに挙げられるような式で表される、例えば、トリス2-フェニルピリジンイリジウム等やオスミウム錯体、あるいは2,3,7,8,12,13,17,18-オクタエチル-21H,23H-ポルフィリン白金錯体のような白金錯体もドーパントとして挙げられる。ドーパントとしてこのようなリン光性化合物を用いることにより、内部量子効率の高い発光有機EL素子を実現できる。本発明に用いられるリン光性化合物としては、好ましくは元素周期表の8族、9族または10族に属するいずれか1種の金属を含有する錯体系化合物が好ましいが、更に好ましくは、イリジウム化合物、オスミウム化合物、または白金化合物白金錯体系化合物、希土類錯体である。本発明に用いられるりん光性化合物リン光発光性化合物は、励起三重項からの発光が観測されるが、更に、リン光量子収率が、25°Cにおいて0.001以上であることが好ましく、更に好ましくは、リン光量子収率が0.01以上であり、特に好ましくは0.1以上である。上記リン光量子収率は、第4版実験化学講座7の分光IIの398頁1992年版、丸善に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、任意の溶媒の何れかにおいて上記リン光量子収率が達成されれば良い。以下、本発明の有機EL素子の発光層のリン光性化合物リン光発光性化合物、発光ドーパント等ともいうとして好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。上記の各有機金属錯体は、単独で用いてもよく、2種以上の化合物を併用して用いてもよい。尚、これらの化合物は、例えば、Inorg.Chem.40巻、1704~1711に記載の方法等を参照することにより合成可能である。本発明のりん光性化合物リン光発光性化合物としては、励起三重項からの発光が青色である、いわゆる、青色発光ドーパントとして下記のような青色発光性オルトメタル錯体が好ましく用いられる。また、本発明に係るリン光性化合物として、下記一般式Dで表されるデンドリマー型リン光発光性有機金属錯体を用いることができる。一般式DP-[デンドロンm]n一般式Dにおいて、デンドロンは、下記一般式Eで表される樹木状分子を表し、nは、0を超える整数を表し、mは、0を超え、且つ、n未満の整数を表す。Pは、コア核となる、リン光発光性有機金属錯体を表す。一般式E一般式EにおいてArは、芳香族炭化水素環または芳香族複素環から導出される三価の基を表す。芳香族複素環を表し、Xは、前記コア核となる、リン光発光性有機金属錯体Pと結合する単結合または二価の連結基を表す。nは、分岐回数世代数ともいうを表す。一般式Eにおいて、Arで表される芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、o-テルフェニル環、m-テルフェニル環、p-テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。尚、これらの環は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。一般式Eにおいて、Arで表される芳香族複素環としては、例えば、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、ベンゾイミダゾール環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、インダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、シンノリン環、キノリン環、イソキノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環カルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の一つが更に窒素原子で置換されている環を示す等が挙げられる。尚、これらの環は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。一般式Eにおいて、Xで表される二価の連結基は、一般式Aにおいて、Aで表される二価の連結基と同義である。以下、一般式Dで表されるデンドリマの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。本発明に用いられるリン光性化合物は、例えばOrganicLetter誌、vol3、No.16、p2579~25812001、InorganicChemistry,第30巻、第8号、1685~1687ページ1991年、J.Am.Chem.Soc.,123巻、4304ページ2001年、InorganicChemistry,第40巻、第7号、1704~1711ページ2001年、InorganicChemistry,第41巻、第12号、3055~3066ページ2002年、NewJournalofChemistry.,第26巻、1171ページ2002年、更に、これらの文献中に記載の参考文献等の方法を適用することにより合成できる。このほかにも、例えば、J.Am.Chem.Soc.123巻4304~4312頁2001年、国際公開第00/70655号パンフレット、同第02/15645号パンフレット、特開2001-247859号公報、同2001-345183号公報、同2002-117978号公報、同2002-170684号公報、同2002-203678号公報、同2002-235076号公報、同2002-302671号公報、同2002-324679号公報、同2002-332291号公報、同2002-332292号公報、同2002-338588号公報等に記載の一般式であげられるイリジウム錯体、あるいは、具体的例として挙げられるイリジウム錯体、特開2002-8860号公報記載の式IVで表されるイリジウム錯体等が挙げられる。《蛍光性ドーパント蛍光発光性化合物ともいう》本発明の有機EL素子の発光層にはさらにリン光発光性化合物からなるドーパントの他に、蛍光性ドーパントが加えられていても良く、蛍光性ドーパントの代表例としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素、又は希土類錯体系蛍光体、その他公知の蛍光性化合物等が挙げられる。以下、本発明に用いられる蛍光性ドーパントの好ましく具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。《阻止層:正孔阻止層、電子阻止層》正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層であり、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層は、正孔輸送層から移動してくる正孔を陰極に到達するのを阻止する役割と、陰極から注入された電子を効率よく発光層の方向に輸送することができる化合物により形成される。正孔阻止層を構成する材料に求められる物性としては、電子移動度が高く正孔移動度が低いこと、及び正孔を効率的に発光層内に閉じこめるために、発光層のイオン化ポテンシャルより大きいイオン化ポテンシャルの値を有するか、発光層のバンドギャップより大きいバンドギャップを有することが好ましい。正孔阻止材料としては、スチリル化合物、トリアゾール誘導体、フェナントロリン誘導体、オキサジアゾール誘導体、ボロン誘導体の少なくとも1種を用いることも本発明の効果を得るうえで有効である。その他の化合物例として、特開2003-31367号公報、同2003-31368号公報、特許第2721441号明細書等に記載の例示化合物が挙げられる。一方、電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層であり、正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。この正孔阻止層、電子阻止層は、上記材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、LB法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。《陽極》有機EL素子における陽極としては、仕事関数の大きい4eV以上金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としてはAu等の金属、CuI、インジウムチンオキシドITO、SnO2、ZnO等の導電性透明材料が挙げられる。また、IDIXOIn2O3-ZnO等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は100μm以上程度、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を10より大きくすることが望ましく、また、陽極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常10nm~1000nm、好ましくは10nm~200nmの範囲で選ばれる。《陰極》一方、陰極としては、仕事関数の小さい4eV以下金属電子注入性金属と称する、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム-カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム/銅混合物、マグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウムAl2O3混合物、インジウム、リチウム/アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えばマグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウムAl2O3混合物、リチウム/アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましく、膜厚は通常10nm~5μm、好ましくは50nm~200nmの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機EL素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。また、陰極に上記金属を1nm~20nmの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。《塗布による電極の形成方法》本発明に係る電極陰極、陽極等の形成方法について説明する。電極の形成においては、通常ガラス基板上へのITOインジウムティンオキサイドのスパッタや、アルミニウム、カルシウム等の金属の真空蒸着によって形成されることが多いが、塗布溶液塗布、分散液塗布等による電極形成方法としてはPEDOT誘導体を電極とする方法特表2005-501373号公報及び米国特許第5035926号明細書等、導電性ペーストを塗布し、回路を形成する方法特開2002-324966号公報等が開示されており、これらの方法を使用することが出来る。次に、本発明の有機EL素子の構成層として用いられる、注入層、阻止層、電子輸送層等について説明する。《バッファ層》:陽極バッファ層、陰極バッファ層注入層は必要に応じて設け、陰極バッファ層電子注入層と陽極バッファ層正孔注入層があり、上記のごとく陽極と発光層または正孔輸送層の間、及び、陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。バッファ層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、有機EL素子とその工業化最前線1998年11月30日エヌティーエス社発行の第2編第2章電極材料123~166頁に詳細に記載されており、陽極バッファ層と陰極バッファ層とがある。陽極バッファ層正孔注入層は、特開平9-45479号公報、同9-260062号公報、同8-288069号公報等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファ層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファ層、アモルファスカーボンバッファ層、ポリアニリンエメラルディンやポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファ層等が挙げられる。上記の中で、例えば、酸化バナジウムが主成分として含有される酸化物バッファ層等は、上記の無機化合物層として定義される。陰極バッファ層電子注入層は、特開平6-325871号公報、同9-17574号公報、同10-74586号公報等にもその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファ層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファ層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファ層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファ層等が挙げられる。上記バッファ層注入層はごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるが、その膜厚は0.1nm~5μmの範囲が好ましい。上記の中で、例えば、ストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファ層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファ層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファ層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファ層等は、本発明に係る無機化合物層である。《基体基板、基材、支持体等ともいう》本発明の有機EL素子は基体上に形成されているのが好ましい。本発明の有機EL素子に係る基体としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また、透明のものであれば特に制限はないが、好ましく用いられる基板としては例えばガラス、石英、光透過性樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい基体は、有機EL素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。樹脂フィルムとしては、例えばポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリエーテルスルホンPES、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネートPC、セルローストリアセテートTAC、セルロースアセテートプロピオネートCAP等を有するフィルム等が挙げられる。また、樹脂フィルムの表面には、無機物または有機物の被膜またはその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよい。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光の室温における外部取り出し効率は1以上であることが好ましく、より好ましくは5以上である。ここに、外部取り出し量子効率=有機EL素子外部に発光した光子数/有機EL素子に流した電子数×100である。また、カラーフィルタ等の色相改良フィルタ等を併用しても、有機EL素子からの発光色を蛍光体を用いて多色へ変換する色変換フィルタを併用してもよい。色変換フィルタを用いる場合においては、有機EL素子の発光のλmaxは480nm以下が好ましい。《有機EL素子の構成層に使用可能な有機EL素子材料》更に、本発明の有機EL素子の構成層の構成材料として適用可能な化合物を具体的に説明する。尚、下記に示す化合物は、本発明の有機EL素子の性能に影響しない範囲ならば、本発明に係る有機化合物層のいずれの層に用いることも可能である。ビニルモノマー本発明に用いられるビニルモノマーとしては、下記一般式1で表される化合物が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。一般式1において、Rは、水素原子またはメチル基を表し、Aは二価の連結基または単結合を表す。Zは、蛍光性化合物の残基またはリン光性化合物残基リン光発光性化合物残基ともいい、分子構造中に有機金属錯体を有していてもよい。を表す。一般式1において、Aで表される二価の連結基としては、アルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基などの炭化水素基のほか、前記アルキレン基、前記アルケニレン基、前記アルキニレン基、前記アリーレン基中、各々ヘテロ原子例えば、窒素原子、硫黄原子、珪素原子等を含むものであってもよく、また、チオフェン-2,5-ジイル基や、ピラジン-2,3-ジイル基のような、芳香族複素環を有する化合物ヘテロ芳香族化合物ともいうに由来する二価の連結基であってもよいし、酸素や硫黄などのカルコゲン原子であってもよい。また、アルキルイミノ基、ジアルキルシランジイル基やジアリールゲルマンジイル基のような、ヘテロ原子を会して連結する基でもよい。更に、Aで表される二価の連結基としては、例えば、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環モノアザカルボリン環ともいい、カルボリン環を構成する炭素原子のひとつが窒素原子で置き換わった構成の環構成を示す、トリアゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピラジン環、キノキサリン環、チオフェン環、オキサジアゾール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、インドール環等のような芳香族複素環群から選択される芳香族複素環から導出される二価の基等を用いることが出来る。また、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。一般式1において、蛍光性化合物の残基に用いられる蛍光性化合物としては、上記の蛍光性ドーパント蛍光発光性化合物ともいうで記載の化合物、希土類錯体系蛍光体、その他公知の蛍光性化合物等が挙げられる。一般式1において、リン光性化合物残基に用いられるリン光発光性化合物としては、上記のリン光化合物で記載の有機金属錯体や従来公知の文献に記載の化合物等を用いることが出来る。以下に、本発明に用いられるビニルモノマーの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。ビニルポリマー本発明に用いられるビニルポリマーとしては、下記一般式2で表される繰り返し単位を有する化合物を用いることができ、前記化合物は、ホモポリマーでもよく、その他重合可能な単量体との共重合体でもよい。一般式2において、Rは、水素原子またはメチル基を表し、Aは二価の連結基または単結合を表す。Zは、蛍光生化合物の残基またはリン光性化合物残基リン光発光性化合物残基ともいい、分子構造中に有機金属錯体を有していてもよい。を表す。一般式2において、Aで表される二価の連結基は、上記一般式1において、Aで表される二価の連結基と同義である。一般式2において、Zで表される蛍光性化合物の残基、リン光性化合物残基は、各々、一般式1において、Zで表される蛍光性化合物残基、リン光性化合物残基と各々同義である。前記の共重合可能な単量体モノマーともいうとしては、例えば、メタクリル酸及びそのエステル誘導体メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸プロピル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸i-ブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸オクチル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸テトラヒドロフルフリル、メタクリル酸ベンジル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル等、或いはアクリル酸及びそのエステル誘導体アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、アクリル酸i-ブチル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸オクチル、アクリル酸シクロヘキシル、アクリル酸2-ヒドロキシエチル、アクリル酸2-ヒドロキシプロピル、アクリル酸テトラヒドロフルフリル、アクリル酸2-エトキシエチル、アクリル酸ジエチレングリコールエトキシレート、アクリル酸3-メトキシブチル、アクリル酸ベンジル、アクリル酸ジメチルアミノエチル、アクリル酸ジエチルアミノエチル等、アルキルビニルエーテルメチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル等、アルキルビニルエステルギ酸ビニル、酢酸ビニル、酪酸ビニル、カプロン酸ビニル、ステアリン酸ビニル等、アクリロニトリル、塩化ビニル、スチレン等を挙げることが出来る。以下に、本発明に用いられるビニルポリマーの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。縮合ポリマー本発明に用いられる縮合ポリマーとしては、下記一般式3で表される化合物が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。一般式3において、[Ar]nは、n個所の置換可能な部位を有する、芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表す。Zは、蛍光性化合物残基またはリン光性化合物残基を表し、Arの置換可能な部位n個所のうちのm個所がKを介して連結している。Kは、二価の連結基または単結合を表す。nは、1~3の数を表し、mは、1~nの数を表す。ここで、Z、Kが複数の場合、各々は独立に、同一でもよく、異なっていてもよい。Lは、後述する連結基群1から選択される二価の連結基である。一般式3において、Arで表される芳香族炭化水素環としては、ベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、o-テルフェニル環、m-テルフェニル環、p-テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。尚、これらの環は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。一般式3において、Arで表される芳香族複素環としては、例えば、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、ベンゾイミダゾール環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、インダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、シンノリン環、キノリン環、イソキノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環カルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の一つが更に窒素原子で置換されている環を示す等が挙げられる。尚、これらの環は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。一般式3において、Kで表される二価の連結基は、一般式1において、Aで表される二価の連結基と同義である。一般式3において、Zで表される蛍光性化合物の残基、リン光性化合物残基は、各々、一般式1において、Zで表される蛍光性化合物残基、リン光性化合物残基と各々同義である。一般式3において、Lで表される二価の連結基は、下記の連結基群1から選択される。上記連結基群1において、R1~R4は、各々アルキル基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基を表す。上記連結基群1において、R1~R4で各々表されるアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等が挙げられる。これらは、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。上記連結基群1において、R1~R4で表される芳香族炭化水素基としては、例えば、フェニル基、p-クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等が挙げられる。これらの基は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。上記連結基群1において、R1~R4で表される芳香族複素環基としては、例えば、ピリジル基、ピリミジニル基、フリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ピラジニル基、トリアゾリル基例えば、1,2,4-トリアゾール-1-イル基、1,2,3-トリアゾール-1-イル基等、オキサゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、チアゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、チエニル基、キノリル基、ベンゾフリル基、ジベンゾフリル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、インドリル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基カルボニル基のカルボリン環を構成する炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す、キノキサリニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キナゾリニル基、フタラジニル基等が挙げられる。これらの基は、更に、上記一般式Aにおいて、Rで表される置換基を有していてもよい。以下、一般式3で表される縮合ポリマーの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。《有機EL素子の作製方法》本発明の有機EL素子の作製方法の一例として、陽極/陽極バッファ層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファ層/陰極からなる有機EL素子の作製法について説明する。まず適当な基体上に、所望の電極物質、例えば陽極用物質からなる薄膜を、1μm以下、好ましくは10nm~200nmの膜厚になるように、蒸着、スパッタリング、溶液塗布、分散液塗布等の方法により形成させ、陽極を作製する。次に、この上に、有機EL素子を構成する材料を各々含む、陽極バッファ層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、陰極バッファ層等の有機化合物層層を薄膜ともいうを形成させるが、前記各層の形成には、本発明の分散液を用いて、塗布法ウェットプロセスともいい、下記で詳細に説明する。により形成することが好ましい。尚、前記分散液に含有される有機EL素子用材料は、各有機化合物層の機能発現に適した化合物例えば、正孔輸送層には、正孔輸送性材料、発光層には、ホスト化合物や発光ドーパント、電子輸送層には、電子輸送材料等が選択される。これらの有機化合物層有機化合物薄膜ともいうの形成に好ましく用いられる塗布方法ウェットプロセスとしては、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法等があるが、均質な膜が得られやすく、且つ、ピンホールが生成しにくい等の点から、スピンコート法、インクジェット法、印刷法が特に好ましく用いられる。更に、層ごとに異なる製膜法を適用してもよい。製膜に真空蒸着法、スパッタリング法等を採用する場合、その蒸着条件は、使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度50°C~450°C、真空度10-6Pa~10-2Pa、蒸着速度0.01nm/秒~50nm/秒、基板温度-50°C~300°C、膜厚0.1nm~5μm、好ましくは5nm~200nmの範囲で適宜選ぶことが望ましい。これらの層を形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を、1μm以下、好ましくは50~200nmの範囲の膜厚になるように、例えば、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陰極を設けることにより、所望の有機EL素子を得ることが出来る。《表示装置、照明装置》本発明の表示装置単色でもよく、多色でもよい、照明装置について説明する。本発明の多色の表示装置は、発光層形成時のみシャドーマスクを設け、他層は共通であるのでシャドーマスク等のパターニングは不要であり、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、スプレー法、印刷法等で膜を形成できる。発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、印刷法である。蒸着法を用いる場合においてはシャドーマスクを用いたパターニングが好ましい。また作製順序を逆にして、陰極、陰極バッファ層、電子輸送層、正孔輸送層、発光層、正孔輸送層、陽極バッファ層、陽極の順に作製することも可能である。このようにして得られた多色の表示装置に、直流電圧を印加する場合には、陽極を、陰極を-の極性として電圧2V~40V程度を印加すると、発光が観測できる。また、交流電圧を印加してもよい。尚、印加する交流の波形は任意でよい。本発明の表示装置は、表示デバイス、ディスプレー、各種発光光源として用いることができる。表示デバイス、ディスプレーにおいて、青、赤、緑発光の3種の有機EL素子を用いることにより、フルカラーの表示が可能となる。表示デバイス、ディスプレーとしてはテレビ、パソコン、モバイル機器、AV機器、文字放送表示、自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像や動画像を再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリックスパッシブマトリックス方式でもアクティブマトリックス方式でもどちらでもよい。本発明の照明装置は、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサの光源等が挙げられるがこれに限定するものではない。また、本発明に係る有機EL素子に共振器構造を持たせた有機EL素子として用いてもよい。このような共振器構造を有した有機EL素子の使用目的としては、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサの光源等が挙げられるが、これらに限定されない。また、レーザ発振をさせることにより、上記用途に使用してもよい。本発明の有機EL素子は、照明用や露光光源のような1種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置ディスプレイとして使用zしてもよい。動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクスパッシブマトリクス方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。または、異なる発光色を有する本発明の有機EL素子を3種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。または、一色の発光色、例えば白色発光をカラーフィルタを用いてBGRにし、フルカラー化することも可能である。さらに、有機ELの発光色を色変換フィルタを用いて他色に変換しフルカラー化することも可能であるが、その場合、有機EL発光のλmaxは480nm以下であることが好ましい。本発明の有機EL素子を構成として有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。図1は、有機EL素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機EL素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。ディスプレイ1は、複数の画素を有する表示部A、画像情報に基づいて表示部Aの画像走査を行う制御部B等からなる。制御部Bは、表示部Aと電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送り、走査信号により走査線毎の画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Aに表示する。図2は、表示部Aの模式図を表す。表示部Aは基板上に、複数の走査線5及びデータ線6を含む配線部と、複数の画素3等とを有する。表示部Aの主要な部材の説明を以下に行う。図2においては、画素3の発光した光が、白矢印方向下方向へ取り出される場合を示している。配線部の走査線5及び複数のデータ線6は、各々導電材料からなり、走査線5とデータ線6は格子状に直交して、直交する位置で画素3に接続している詳細は図示せず。画素3は、走査線5から走査信号が印加されると、データ線6から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を、適宜、同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。次に、画素の発光プロセスを説明する。図3は、画素の模式図を表す。画素は、有機EL素子10、スイッチングトランジスタ11、駆動トランジスタ12、コンデンサ13等を備えている。複数の画素に有機EL素子10として、赤色、緑色、青色発光の有機EL素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。図3において、制御部Bからデータ線6を介してスイッチングトランジスタ11のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Bから走査線5を介してスイッチングトランジスタ11のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサ13と駆動トランジスタ12のゲートに伝達される。画像データ信号の伝達により、コンデンサ13が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ12の駆動がオンする。駆動トランジスタ12は、ドレインが電源ライン7に接続され、ソースが有機EL素子10の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン7から有機EL素子10に電流が供給される。制御部Bの順次走査により走査信号が次の走査線5に移ると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフする。しかし、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフしてもコンデンサ13は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ12の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機EL素子10の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ12が駆動して有機EL素子10が発光する。すなわち、有機EL素子10の発光は、複数の画素それぞれの有機EL素子10に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ11と駆動トランジスタ12を設けて、複数の画素3それぞれの有機EL素子10の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。ここで、有機EL素子10の発光は、複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、2値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサ13の電位の保持は、次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前に放電させてもよい。本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機EL素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。図4は、パッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図4において、複数の走査線5と複数の画像データ線6が画素3を挟んで対向して格子状に設けられている。順次走査により走査線5の走査信号が印加されたとき、印加された走査線5に接続している画素3が画像データ信号に応じて発光する。パッシブマトリクス方式では画素3にアクティブ素子がなく、製造コストの低減が計れる。本発明の有機EL素子材料は、また、照明装置として、実質白色の発光を生じる有機EL素子に適用可能である。複数の発光材料により複数の発光色を同時に発光させて混色により白色発光を得る。複数の発光色の組み合わせとしては、青色、緑色、青色の3原色の3つの発光極大波長を含有させたものでも良いし、青色と黄色、青緑と橙色等の補色の関係を利用した2つの発光極大波長を含有したものでも良い。また、複数の発光色を得るための発光材料の組み合わせは、複数のリン光または蛍光を発光する材料発光ドーパントを、複数組み合わせたもの、蛍光またはリン光を発光する発光材料と、該発光材料からの光を励起光として発光する色素材料とを組み合わせたもののいずれでも良いが、本発明に係わる白色有機エレクトロルミネッセンス素子においては、発光ドーパントを複数組み合わせる方式が好ましい。複数の発光色を得るための有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成としては、複数の発光ドーパントを、一つの発光層中に複数存在させる方法、複数の発光層を有し、各発光層中に発光波長の異なるドーパントをそれぞれ存在させる方法、異なる波長に発光する微小画素をマトリックス状に形成する方法等が挙げられる。本発明に係わる白色有機エレクトロルミネッセンス素子においては、必要に応じ製膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもいいし、電極と発光層をパターニングしてもいいし、素子全層をパターニングしてもいい。発光層に用いる発光材料としては特に制限はなく、例えば液晶表示素子におけるバックライトであれば、CFカラーフィルター特性に対応した波長範囲に適合するように、本発明に係わる白金錯体、また公知の発光材料の中から任意のものを選択して組み合わせて白色化すれば良い。このように、本発明の白色発光有機EL素子は、前記表示デバイス、ディスプレーに加えて、各種発光光源、照明装置として、家庭用照明、車内照明、露光光源のような一種のランプとして、また、液晶表示装置のバックライト等の表示装置にも有用に用いられる。その他、時計等のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体等の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等、更には表示装置を必要とする一般の家庭用電気器具等広い範囲の用途が挙げられる。以下、実施例により本発明を説明するが、本発明はこれらに限定されない。実施例1以下のようにして、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含有する分散液1~5を調製し、次いで、前記分散液1~5を用いて、本発明の有機EL素子1-1~1-5を各々作製した。また、比較として、均一溶液を用いて、有機EL素子2-1~2-5を各々作製した。《分散液1の調製》:非水分散液再沈法による微粒子分散液90mgのVP-16、210mgのVP-24、15mgのPD-1トリス2-フェニルピリジンイリジウムIrppy3を30mlのクロロホルムに溶解した。次に、50mlのアセトニトリルを激しく撹拌し、これに前述のクロロホルム溶液10mlをマイクロシリンジを用いて滴下し、一次分散液を得た。この一次分散液を撹拌しながら窒素気流下で約6時間かけて、体積がほぼ半分になるまでゆっくり濃縮し目的の非水分散液1を得た分散物の平均粒径は100nmに調整。。《分散液2~5の調製》:非水分散液再沈法による微粒子分散液分散液1の調製において、PD-1の量を60mg、30mg、10mg、5mgと各々変更した以外は同様にして、分散液2~5を調整した。《有機EL素子1-1の作製》:分散液塗布陽極として100mm×100mm×1.1mmのガラス基板上にITOインジウムチンオキシドを100nm成膜した基板NHテクノグラス社製NA-45にパターニングを行った後、このITO透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、UVオゾン洗浄を5分間行った。この透明支持基板上に、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン-ポリスチレンスルホネートPEDOT/PSS、Bayer社製、BaytronPAl4083を純水で70質量に希釈した溶液を3000rpm、30秒でスピンコート法により成膜した後、200°Cにて1時間乾燥し、膜厚30nmの陽極バッファー層を設けた。この陽極バッファー層上に、上記で調製した分散液1非水分散液を、1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により製膜し、層の平滑化処理を兼ねて120°Cで1時間真空乾燥し、膜厚80nmの発光層とした。これを真空蒸着装置に取付け、次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧し、陰極バッファー層としてカルシウム10nm及び陰極としてアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子1-1を作製した。《有機EL素子1-2~1-5の作製》有機EL素子1-1の作製において、非水分散液1の代わりに、非水分散液2~5を用いた以外は同様にして、有機EL素子1-2~1-5を作製した。《有機EL素子2-1の作製》:溶液塗布比較例有機EL素子1-1の作製において、陽極バッファー層までを設け、その後、この陽極バッファー層上に、3mgのVP-16、7mgのVP-24、0.5mgのPD-1を3mlのジクロロベンゼンに溶解した溶液1を、1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により製膜し、80°Cで1時間真空乾燥し、膜厚100nmの発光層を形成した。これを真空蒸着装置に取付け、次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧し、陰極バッファー層としてカルシウム10nm及び陰極としてアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子2-1を作製した。《有機EL素子2-2~2-5の作製》:溶液塗布比較例実施例3と全く同様にして、溶液1中のPD-1の量を2.0mg、1.0mg、0.33mg、0.13mgと変えた溶液2~5を用いて有機EL素子2-2~2-5を作製した。《有機EL素子1-1~1-5および2-1~2-5の評価》得られた有機EL素子1-1~1-5および2-1~2-5を評価するに際しては、作製後の各有機EL素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚み300μmのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤東亞合成社製ラックストラックLC0629Bを適用し、これを上記陰極上に重ねて前記透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からUV光を照射し、硬化後、封止して、図5、図6に示すような照明装置を作製して評価した。図5は、照明装置の概略図を示し、有機EL素子101は、ガラスカバー102で覆われている尚、ガラスカバーでの封止作業は、有機EL素子101を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス純度99.999以上の高純度窒素ガスの雰囲気下で行った。図6は、照明装置の断面図を示し、図6において、105は陰極、106は有機EL層、107は透明電極付きガラス基板を示す。尚、ガラスカバー102内には窒素ガス108が充填され、捕水剤109が設けられている。《外部取りだし量子効率》作製した有機EL素子について、23°C、乾燥窒素ガス雰囲気下で2.5mA/cm2定電流を印加した時の外部取り出し量子効率を測定した。尚、測定には分光放射輝度計CS-1000ミノルタ製を用いた。有機EL素子1-1~1-5および2-1~2-5の外部取り出し量子効率の測定結果は、有機EL素子2-1を100とした時の相対評価を行った。得られた結果を表1に示す。《発光寿命》23°C、乾燥窒素ガス雰囲気下で2.5mA/cm2の一定電流で駆動したときに、輝度が発光開始直後の輝度初期輝度の半分に低下するのに要した時間を測定し、これを半減寿命時間τ1/2として寿命の指標とした。尚、測定には同様に、分光放射輝度計CS-1000ミノルタ製を用いた。発光寿命については、発光層中のドーパント濃度を各々同一になるように調製されている、有機EL素子1-1本発明、1-3本発明、有機EL素子2-1比較について測定を行い、測定結果は、有機EL素子2-1を100とした時の相対評価を行った。得られた結果は下記に示す。有機EL素子No.発光寿命有機EL素子1-1350有機EL素子1-3360有機EL素子2-1100表1から、本発明の有機EL素子は、外部取りだし量子効率が高く高発光効率であるなっていることが明らかである。特に、発光ドーパント濃度が高くなるにつれて生じることが知られている濃度消光については、その発現する濃度が、従来の均一溶液系に比べより高濃度となっており、濃度消光が抑制されていることが明らかである。これは、微粒子分散液とすることで、発光ドーパント同士のクラスター化を妨げ、電荷輸送材料と効率よく電荷の授受が行われているためと推察している。また、発光寿命についても、比較の有機EL素子2-1に比べて、本発明の有機EL素子1-1、1-3は、大幅な発光寿命の改善が認められることが判る。実施例2《フルカラー表示装置の作製》青色発光有機EL素子実施例1で作製した非水分散液1においてPD-1をPD-9に変更した以外は同様にして、調整した非水分散液1Bを用いて、実施例2の有機EL素子1-1の作製と同様にして、青色発光有機EL素子1-1Bを作製した。緑色発光有機EL素子緑色発光有機EL素子として、実施例2で作製した有機EL素子1-1を用いた。赤色発光有機EL素子実施例1の有機EL素子1-1の作製において、分散液1非水分散液のPD-1をPD-6に変更し、調製した分散液1R非水分散液を用いた以外は同様にして、赤色発光有機EL素子1-1Rを作製した。上記の赤色、緑色及び青色発光有機EL素子を、同一基板上に並置し、図1に記載の形態を有するアクティブマトリクス方式フルカラー表示装置を作製し、図2には、作製した前記表示装置の表示部Aの模式図のみを示した。即ち、同一基板上に、複数の走査線5及びデータ線6を含む配線部と、並置した複数の画素3発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素等とを有し、配線部の走査線5及び複数のデータ線6はそれぞれ導電材料からなり、走査線5とデータ線6は格子状に直交して、直交する位置で画素3に接続している詳細は図示せず。前記複数の画素3は、それぞれの発光色に対応した有機EL素子、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタと駆動トランジスタそれぞれが設けられたアクティブマトリクス方式で駆動されており、走査線5から走査信号が印加されると、データ線6から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。この様に各赤、緑、青の画素を適宜、並置することによって、フルカラー表示装置を作製した。該フルカラー表示装置を駆動することにより、発光効率が高い発光寿命の長いフルカラー動画表示が得られることを確認することができた。実施例3《白色照明装置の作製》実施例1の有機EL素子1-1の作製に用いた、分散液1非水分散液のPD-1を、PD-1、PD-6、PD-9に変更した以外は同様にして調製した非水分散液1Wを用いた以外は同様にして、白色発光有機EL素子1-1Wを作製した。実施例1と同様に、得られた有機EL素子1-1Wを非発光面をガラスケースで覆い、照明装置とした。照明装置は、発光効率が高く発光寿命の長い白色光を発する薄型の照明装置として使用することができた。実施例4《分散液6の調製》:非水分散液再沈法による微粒子分散液100mgのOC-8、5.0mgのPD-1を3.0mlのクロロホルムに溶解した。次に、18.0mlのヘキサンを激しく撹拌し、これに前述のクロロホルム溶液3.0mlをマイクロシリンジを用いて加え、分散液を得た。分散物の平均粒径は110nmに調整。《分散液7の調製》:非水分散液再沈法による微粒子分散液5.0mgのPD-1を1.0mlのクロロホルムに溶解した。次に、別途100mgのOC-8をTHF2.0mlに溶解し、この溶液を18.0mlのヘキサンで希釈した。激しく撹拌したヘキサン/THF溶液中に、前述のクロロホルム溶液1.0mlをマイクロシリンジを用いて加え、OC-8が溶解した、PD-1の分散液を得た分散物の平均粒径は80nmに調整。。《有機EL素子3-1の作製》:分散液塗布陽極として100mm×100mm×1.1mmのガラス基板上にITOインジウムチンオキシドを100nm成膜した基板NHテクノグラス社製NA-45にパターニングを行った後、このITO透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、UVオゾン洗浄を5分間行った。この透明支持基板上に、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン-ポリスチレンスルホネートPEDOT/PSS、Bayer社製、BaytronPAl4083を純水で70質量に希釈した溶液を3000rpm、30秒でスピンコート法により成膜した後、200°Cにて1時間乾燥し、膜厚30nmの陽極バッファー層を設けた。この陽極バッファー層上に、上記で調製した分散液6非水分散液を、1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により製膜し、層の平滑化処理を兼ねて120°Cで1時間真空乾燥し、膜厚80nmの発光層とした。これを真空蒸着装置に取付け、次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧し、陰極バッファー層としてカルシウム10nm及び陰極としてアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子3-1を作製した。《有機EL素子3-2の作製》有機EL素子3-1の作製において、非水分散液6の代わりに、非水分散液7を用いた以外は同様にして、有機EL素子3-2を作製した。《有機EL素子3-3の作製》:溶液塗布比較例有機EL素子3-1の作製と全く同様にして、陽極バッファー層までを設けた。その後、この陽極バッファー層上に、30mgのOC-8、1.5mgのPD-1を6.3mlのクロロホルムに溶解した溶液2を、1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により製膜し、80°Cで1時間真空乾燥し、膜厚100nmの発光層を形成した。これを真空蒸着装置に取付け、次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧し、陰極バッファー層としてカルシウム10nm及び陰極としてアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子2-1を作製した。《有機EL素子3-1~3-3の評価》実施例1の場合と同様にして、外部取り出し量子効率、発光寿命の評価を行った。測定結果は、有機EL素子3-3を100とした時の相対評価を行った。得られた結果を以下に示す。有機EL素子外部取りだし量子効率発光寿命備考3-1105350本発明3-2108400本発明3-3100100比較例上記評価結果から、本発明の有機EL素子は、実施例1の場合と同様に、外部取りだし量子効率が高く、発光寿命に関しても大幅に改善されていることがわかる。特に、有機EL素子3-2の場合、発光層に用いた2種類の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料OC-8、PD-1の内、PD-1が分散状態にあり、且つOC-8が溶解しているため、PD-1の分子間相互作用を抑制するとともに、OC-8がバインダーとなり、成膜性や密着性を向上しているため、より高性能な有機EL素子を達成できたと考えられる。"