小型船や流木等の漂流物などの小流物が、大型船等の非接近設備に接近するのを防止する小流物接近防止方法であって、前記非接近設備の喫水部から水面側に向けて気泡を放出して、水面近傍における反非接近設備側への水流を形成する、ことを特徴とする小流物接近防止方法。前記非接近設備が船舶である場合に、その進行方向の反対側に向けて前記水流を形成する、ことを特徴とする請求項1に記載の小流物接近防止方法。小型船や流木等の漂流物などの小流物が、大型船等の非接近設備に接近するのを防止するための小流物接近防止装置であって、水中で気泡を発生させる気泡発生手段と、前記非接近設備の喫水部に配設され、前記気泡を水面側に向けて放出して、水面近傍における反非接近設備側への水流を形成する気泡放出手段と、を備えることを特徴とする小流物接近防止装置。前記非接近設備が船舶であり、前記気泡放出手段を前記非接近設備の周囲に配設し、前記非接近設備の進行方向の反対側から前記水流を形成するように、前記気泡放出手段を制御する制御手段を備える、ことを特徴とする請求項3に記載の小流物接近防止装置。ところで、大型船舶重機に小型船が危険接近しようとした場合に、大型船から小型船に対して放水などを行うと、小型船が転覆したり、小型船の乗員に損傷傷害を与えたりするおそれがある。また、特許文献1の技術では、海洋生物が取水口などに流入するのを防止することは可能であるが、大型船への小型船の危険接近を防止することはできない。そこでこの発明は、小型船の安全を確保しつつ、小型船や流木等の漂流物などの小流物が、大型船等に接近するのを防止することができる、小流物接近防止方法および小流物接近防止装置を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、請求項1の発明は、小型船や流木等の漂流物などの小流物が、大型船等の非接近設備に接近するのを防止する小流物接近防止方法であって、前記非接近設備の喫水部から水面側に向けて気泡を放出して、水面近傍における反非接近設備側への水流を形成する、ことを特徴とする。請求項3の発明は、小型船や流木等の漂流物などの小流物が、大型船等の非接近設備に接近するのを防止するための小流物接近防止装置であって、水中で気泡を発生させる気泡発生手段と、前記非接近設備の喫水部に配設され、前記気泡を水面側に向けて放出して、水面近傍における反非接近設備側への水流を形成する気泡放出手段と、を備えることを特徴とする。これらの発明によれば、水面近傍において反非接近設備側への水流、つまり非接近設備から外側小流物側への水の流れが形成されるため、小流物が非接近設備に接近することが困難となる。請求項2の発明は、請求項1に記載の小流物接近防止方法において、前記非接近設備が船舶である場合に、その進行方向の反対側に向けて前記水流を形成する、ことを特徴とする。請求項4の発明は、請求項3に記載の小流物接近防止装置において、前記非接近設備が船舶であり、前記気泡放出手段を前記非接近設備の周囲に配設し、前記非接近設備の進行方向の反対側から前記水流を形成するように、前記気泡放出手段を制御する制御手段を備える、ことを特徴とする。これらの発明によれば、非接近設備である船舶大型船の進行方向の反対側に向けて水流を形成するため、その反力反作用によって、大型船に進行方向への推進力が作用する。さらに、水深部では大型船側に向かう連行される水流が発生し、この水流によって、大型船に進行方向への推進力が作用する。請求項1および3の発明によれば、水面近傍における反非接近設備側への水流によって、小型船や流木等の漂流物などが非接近設備に接近することが困難となる。しかも、非接近設備の喫水部から水面側に向けて気泡を放出するだけで、小型船に直接放水などを行うものではないため、小型船を転覆させたり、小型船の乗員に損傷を与えたりすることがない。このように、小型船の安全を確保しつつ、小型船や流木等の漂流物などが非接近設備に接近するのを防止することができる。この結果、非接近設備による航行や工事などを支障、遅滞なく行うことができるとともに、小型船の安定安全な航行を確保、維持することができる。請求項2および4の発明によれば、非接近設備である船舶大型船から気泡を放出する反力反作用や、水深部での大型船側に向かう水流によって、大型船に進行方向への推進力が作用するため、スクリュ等の船舶推進装置が故障もしくは破壊されたときにも、船舶航行のための推進力を得ることが可能となる。以下、この発明を図示の実施の形態に基づいて説明する。図1は、この発明の実施の形態に係る小流物接近防止装置1を示す概略斜視図であり、図2は、この小流物接近防止装置1による小流物接近防止方法を示す概略図である。この小流物接近防止装置1は、小型船101や流木等の漂流物などの小流物が、大型船非接近設備100に危険接近するのを防止するための装置であり、主として、エアーコンプレッサ気泡発生手段2と、ノズル体気泡放出手段3と、制御コンピュータ制御手段、図示せずとを備えている。ここで、大型船100が大型船舶重機、小流物が小型船101で、小型船101が大型船100に危険接近する場合について説明するが、非接近設備がその他の船舶や、海上フェンス等の施工区域を明示する設備であってもよく、また、海以外の湖や川などであってもよいことは勿論である。さらに、小流物が流木等の漂流物であってもよく、また、小型船101は、一人または二人乗り程度の大きさで、例えば、平常時の喫水が20cm程度であり、エンジン等の駆動機関を有しない船舶を想定する。エアーコンプレッサ2は、海水W中水中で気泡を発生させるための空気圧縮機であり、圧縮空気を生成して、エアーパイプ21を介して圧縮空気をノズル体3に送る。このようなエアーコンプレッサ2は、大型船舶重機100に設置されている。ノズル体3は、大型船舶重機100の喫水部100aに配設され、気泡Bを海水面水面W1側に向けて放出するものである。すなわち、大型船舶重機100の船底近くの側面に、水平方向に延びるノズル管31が配設され、このノズル管31は、エアーパイプ21と連結されている。また、ノズル管31には、海水面W1側に向って気泡Bを噴射放出するノズル32が複数配設され、エアーパイプ21を介して送られた圧縮空気が、ノズル管31を通って各ノズル32から気泡Bとして噴射されるようになっている。また、各ノズル32から噴射された気泡Bによって、図2に示すように、海水面W1近傍における反大型船舶重機100側大型船舶重機100から離れる方向への水流F1が形成されるとともに、大型船舶重機100寄りの海水面W1近傍に、気泡Bの塊である残泡B1が形成されるように、ノズル管31の位置深さや、各ノズル32の噴射方向が設定されている。具体的には、図3に示すように、各ノズル32から気泡Bが噴射されることで、海水面W1近傍で水流F1が形成され、さらに水流F1によって、水深部海中部では大型船舶重機100側に向かう連行される水流F2が発生する。つまり、大型船舶重機100近傍において深さ方向の還流が発生し、このような水流F1、F2によって、大型船舶重機100寄りの海水面W1上に、乾舷100b側に上昇した水面上昇部W2が形成され、この水面上昇部W2内および水面上昇部W2上に、残泡B1が形成されるようになっている。また、ノズル32から所定の大きさの気泡Bが噴射されるように、ノズル32の口径などが設定されている。すなわち、気泡Bの粒径の違いによって、気泡Bが流れたり留まったりする範囲表面水流影響範囲や、気泡Bの層の厚み表面水流層厚が異なる。例えば、気泡Bの粒径が比較的小さい場合には、図4に示すように、表面水流影響範囲R1が大きく、かつ、表面水流層厚R2も大きい。一方、気泡Bの粒径が比較的大きい場合には、図5に示すように、表面水流影響範囲R1が小さく、かつ、表面水流層厚R2も小さい。従って、所定の大きさの表面水流影響範囲R1および表面水流層厚R2が形成され、小型船101が大型船舶重機100に危険接近するのをより確実に防止できるような、粒径の気泡Bが好まく、このような粒径になるように、ノズル32の構造や口径などが設定されている。同様に、後述するようにして、小型船101が大型船舶重機100に危険接近するのをより確実に防止できるように、気泡Bの量空気混入量やノズル管31の深さ気泡発生水深が設定されている。このようなノズル体3が大型船舶重機100のほぼ全周囲に沿うように複数配設され、気泡Bがノズル体3ごとに供給されるようになっている。すなわち、各ノズル体3は、制御弁図示せずを介してエアーパイプ21に接続され、各制御弁は、制御コンピューによって制御されるようになっている。例えば、大型船舶重機100の全方位から小型船101が危険接近する可能性がある場合には、すべての制御弁を開弁し、全ノズル体3から気泡Bを噴射させる。また、大型船舶重機100が前進中で、大型船舶重機100の船尾側から小型船101が危険接近する可能性がある場合には、船尾進行方向の反対側に配設されたノズル体3の制御弁を開弁し、このノズル体3から気泡Bを噴射させる。このように、小型船101の接近方向に応じて、大型船舶重機100の進行方向の反対側から気泡Bを噴射することで、後述するように、大型船舶重機100に進行方向への推進力が作用するものである。また、制御コンピューによる制御弁の制御は、開閉する制御弁を手動で選択入力してもよいし、大型船舶重機100の進行方向や小型船101の接近方向などに応じて、自動で行うようにしてもよい。次に、このような構成の小流物接近防止装置1による小流物接近防止方法などについて説明する。まず、大型船舶重機100による航行中や工事中に、小型船101が大型船舶重機100に危険接近した場合、あるいは危険接近する可能性がある場合に、エアーコンプレッサ2を起動させるとともに、接近方向に配設されたノズル体3の制御弁を制御コンピューによって開弁する。これにより、ノズル体3の各ノズル32から気泡Bが噴射され、図2に示すように、海水面W1近傍において反大型船舶重機100側への水流F1が形成される。つまり、大型船舶重機100から小型船101側への水の流れが形成されるため、小型船101が大型船舶重機100に接近することが困難となる。さらに、上記のように、大型船舶重機100寄りの海水面W1近傍に、気泡Bの塊である残泡B1が形成される。このため、大型船舶重機100近傍、つまり水面上昇部W2および残泡B1における海水気泡Bが混在した海水の比重密度が低くなり、浮力が低下する。この結果、図2中の矢印Dに示すように、小型船101の喫水が増加し、小型船101が海水面W1近傍の流れ水平流の影響を受けやすくなり、小型船101が大型船舶重機100に接近することが困難となる。ただし、大型船舶重機100から小型船101側への水の流れF1や残泡Bにより浮力の低下が発生する範囲、および水面上昇部W2の範囲は、気泡が海面上ではじけ水塊内に存在しなくなる範囲には及ばないため、大型船舶重機100の航行により危険な影響衝突を受ける範囲より外側では、小型船101の航行に支障を与える横方向水流や浮力の低下などは発生しないことから、本方法によって小型船101の安全性は低下しない。一方、ノズル体3から気泡Bを噴射することによって発生する水面部の水流により、図3に示すように、噴射方向とは逆方向の、つまり小型船101から離れる方向の推進力Pが、大型船舶重機100に作用する。さらに、上記のように、水深部では大型船舶重機100側に向かう水流F2が発生するため、この水流F2によって、小型船101から離れる方向の推進力Pが、大型船舶重機100に作用する。以上のように、この小流物接近防止装置1および小流物接近防止方法によれば、海水面W1近傍における反大型船舶重機100側への水流F1と、大型船舶重機100寄りの海水面W1近傍に形成された残泡B1とによって、小型船101が大型船舶重機100に接近することが困難となる。しかも、大型船舶重機100の喫水部100aから海水面W1側に向けて気泡Bを噴射するだけで、小型船101には直接放水などを行うものではないため、小型船101を転覆させたり、小型船101の乗員に損傷を与えたりすることがない。このように、小型船101の安全を確保しつつ、小型船101が大型船舶重機100に危険接近するのを効果的に防止することができる。この結果、大型船舶重機100による航行や工事などを支障、遅滞なく行うことができるとともに、小型船101の安定安全な航行を確保、維持することができる。さらに、上記のように、気泡Bの噴射による反力反作用や、水深部での水流F2などによって、大型船舶重機100に推進力Pが作用する。このため、この推進力Pが大型船舶重機100の進行方向と一致する場合には、大型船舶重機100の推進に要する動力エネルギーを軽減することが可能となる。以上、この発明の実施の形態について説明したが、具体的な構成は、上記の実施の形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更等があっても、この発明に含まれる。例えば、上記の実施の形態では、エアーコンプレッサ2から圧縮空気を送ることで、ノズル体3から気泡Bを生成、噴射させているが、他の気泡発生手段によって気泡を生成してもよい。例えば、図6に示すように、海水Wを汲み上げ、気泡発生装置51によって海水W中に気泡を発生させ、気泡を含む海水W3を水槽52に貯留する。そして、必要に応じて、水槽52中の海水W3をノズル体3に送ることで、気泡を噴射させるものである。この方法によれば、気泡を含む海水W3を噴射するため、空気自体を噴射する場合に比べて海水Wからの水圧に対抗でき、エネルギー効率が高く、均等かつ安定して気泡を噴射することができる。また、電気分解によって気泡を生成してもよい。すなわち、図7に示すように、燃料電池発電機61を大型船舶重機100に設置し、喫水部100aに配設した複数の電極電極群62による電気分解によって、気泡を生成するものである。この方法によれば、高いエネルギー効率で気泡を生成することができる。なお、この方法では、気泡発生手段と気泡放出手段とが、一体的に構成されている。一方、上記の実施の形態では、ノズル体3を深さ方向に一段一層のみ設けているが、必要な気泡Bの量などに応じて、二段以上設けてもよい。また、エアーコンプレッサ2を大型船舶重機100に設置しているが、大型船舶重機100とは異なる船や岸にエアーコンプレッサ2を設置してもよい。さらに、気泡放出手段がノズル体3の場合について説明したが、その他の手段機構であってもよいことは勿論である。