現地地盤の土壌、水、セメント及び該セメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合攪拌した改良体杭を施工し、前記改良体杭をラップさせて構築された遮水壁。深層混合処理工法により、多軸掘削機で複数の前記改良体杭をまとめて構築して遮水壁とし、次に施工される改良体杭を、先に構築した遮水壁の最も外側の前記改良体杭と完全にラップさせる請求項1に記載の遮水壁。前記改良体杭には、前記遅延剤が前記セメントとの重量比で0.5~2混入されている請求項1又は2に記載の遮水壁。請求項1~3のいずれか1項に記載の遮水壁で、平面視が格子状に構築される格子状地盤改良体の最外周部が形成されている格子状地盤改良体。現地地盤の土壌、水、セメントを混合攪拌させて施工する深層混合処理工法による改良体杭のうち、その日最後に施工される改良体杭に、該セメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合して構築するステップと、前記深層混合処理工法による改良体杭を、遅延剤が混合された前記改良体杭とラップさせて構築するステップと、を有する遮水壁の構築方法。本発明は、上記事実に鑑み、地盤改良体の構築作業が翌日に持ち越されても、接続部分の遮水性能を維持する、深層混合処理工法による遮水壁及び遮水壁の構築方法を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明に係る遮水壁は、現地地盤の土壌、水、セメント及び該セメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合攪拌した改良体杭を施工し、前記改良体杭をラップさせて構築されたことを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、遅延剤を入れることにより、セメント凝結時のブリージング現象が長時間生じる結果、改良体杭の透水性が低下し、遮水壁の遮水性能が向上する。また、先行構築した改良体杭を夜間放置すると、先行構築した改良体杭が硬化して、後行構築した改良体杭が、先行構築した改良体杭を削って改良体杭同士接続部分をラップできないことがある。しかし、先行構築した改良体杭に遅延剤を混合することで、先行構築した改良体杭の流動性が確保されるので、確実に改良体杭同士接続部分をラップさせることができ、また、セメントの化学反応が遅くなり、ラップ部が一体化した後硬化するため、接続部の遮水性を確保することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の遮水壁において、深層混合処理工法により、多軸掘削機で複数の前記改良体杭をまとめて構築して遮水壁とし、次に施工される改良体杭を、先に構築した遮水壁の最も外側の前記改良体杭と完全にラップさせることを特徴としている。請求項2に記載の発明によれば、多軸掘削機で、複数の改良体杭をまとめて先行構築された最も外側の改良体杭と、複数の改良体杭をまとめて後行構築された最も外側の改良体杭とが互いに完全にラップされて、遮水壁を構成している。これにより、遮水壁の地下深部においても十分なラップ幅を確保することができる。この結果、所要の遮水性能が確保される。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の遮水壁において、前記改良体杭には、前記遅延剤が前記セメントとの重量比で0.5~2混入されていることを特徴としている。これにより、遅延剤の混入量を、セメントとの重量比で0.5~2の範囲で変えることで、セメントの凝結時間を調節することができる。なお、遅延剤の量がセメントとの重量比で0.5未満では、遅延剤の効果が小さい。一方、遅延剤の量がセメントとの重量比で2を越えると、不経済であることに加え、場合によってはセメントが硬化しなくなる。請求項4に記載の発明に係る格子状地盤改良体は、請求項1~3のいずれか1項に記載の遮水壁で、平面視が格子状に構築される格子状地盤改良体の最外周部が形成されていることを特徴としている。請求項4に記載の発明によれば、格子状地盤改良体の最外周部が、請求項1~3のいずれか1項に記載の遮水壁により形成され、格子状地盤改良体の最外周部に遮水機能を持たせている。これにより、格子状地盤改良本来の機能である地盤の液状化を抑制し、また、直接基礎の支持地盤として利用できる。更に、格子状地盤改良体を、汚染土壌等の封じ込めに利用することもできる。請求項5に記載の発明に係る遮水壁の構築方法は、現地地盤の土壌、水、セメントを混合攪拌させて施工する深層混合処理工法による改良体杭のうち、その日最後に施工される改良体杭に、該セメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合して構築するステップと、前記深層混合処理工法による改良体杭を、遅延剤が混合された前記改良体杭とラップさせて構築するステップと、を有することを特徴としている。請求項5に記載の発明によれば、遅延剤を入れることにより、セメント凝結時のブリージング現象が長時間生じる結果、改良体杭の透水性が低下し、遮水壁の遮水性能が向上する。また、先行構築した改良体杭を夜間放置すると、構築した改良体杭が硬化して、後行構築した改良体杭が、先行構築した改良体杭を削って改良体杭同士をラップできないことがある。しかし、先行構築した改良体杭に遅延剤を混合することで、先行構築した改良体杭の流動性が確保できるので、確実にラップさせることができ、接続部の遮水性を確保することができる。本発明は、上記構成としてあるので、地盤改良体の構築作業が翌日に持ち越されても、接続部分の遮水性能を維持する、深層混合処理工法による遮水壁及び遮水壁の構築方法を提供することができる。第1の実施の形態図1の平面図に示すように、第1の実施の形態に係る遮水壁10は、深層混合処理工法により構築された地盤改良体12を、側壁の一部を互いにラップさせて連続して壁状に構築した構成である。これにより、遮水壁10の内部の内側地盤14と遮水壁10の外部の外側地盤16が区画される。ここに、深層混合処理工法とは、軟弱な地盤の土壌にセメントなどの安定剤を混合攪拌して、所定の強度に固化する地盤改良工法の1つである。鉛直断面の図示は省略するが、地盤改良体12の下部は、下方の不透水層例えば粘土層に根入れされ、遮水壁10の内側地盤14と遮水壁10の外側地盤16との間の水の移動が抑制されている。図1Bは、遮水壁10を構成するQ1部分の部分拡大図である。図1Bに示すように、遮水壁10を構成する地盤改良体12a~12hは、現地地盤14、16の土壌に、水とセメントを混合攪拌して図示しない多軸掘削機で柱状に構築されている。多軸掘削機でまとめて、一体として構築される地盤改良体12a~12d、及び地盤改良体12e~12hは、いずれも同じ寸法直径Dは約1000mmに形成され、セミラップ接続方法最大ラップ幅Lは約200mmで端部同士が接続されている。地盤改良体12a~12hの構築は、例えば、図示しない4軸掘削機で4本の地盤改良体12a~12dを同時に、一体として先行構築する施工工程P1。続いて、地盤改良体12e~12hを一体として構築する施工工程P2。このとき、先行構築された地盤改良体12a~12dが硬化する前例えば同日に、地盤改良体12e~12hを構築する。これにより、先行構築された地盤改良体12a~12dの端部の地盤改良体12dと、後行構築される地盤改良体12e~12hの端部の地盤改良体12eとを、セミラップ接続方法で接続できる。なお、先行構築した地盤改良体12a~12dが、例えば夜間放置されると、地盤改良体12a~12dが硬化し、地盤改良体12e~12hを構築する際、先行構築された地盤改良体12dのラップ部がうまく掘削されず、地盤改良体12dと地盤改良体12eを所定幅ラップ幅Lは約200mmでラップできないことがある。しかし、先行構築された地盤改良体12dが硬化する前では、地盤改良体12dの流動性が確保され、このような問題は生じない。この結果、地盤改良体12dと地盤改良体12eをセミラップ接続方法で接続することにより、接続部の遮水性を確保することができる斜線部分。遮水壁10の全周に渡り、セミラップ接続方法を繰り返すことで、約200mmのラップ幅Lが全周囲に渡って維持され、閉じた遮水壁10を連続して構築することができる。これにより遮水壁10の遮水機能が確保される。しかし、図2Aの平面図に示すように、遮水壁10には、地盤改良体12の一部に、接合用地盤改良体12z斜線部分が設けられている。ここに、接合用地盤改良体12zは、遮水壁10の構築段階において、多軸掘削機で同時に構築された複数の遅延剤混入地盤改良体12w~12zの中の、最も外側の1軸分である。即ち、図2Bの平面図に示すように、遮水壁10の規模が大きくなると、規模に応じて施工期間が長くなり、施工時には、遮水壁10を分割し、何日かに分けて順次構築してゆく必要が生じる。接合用地盤改良体12zは、施工を行った日の最後に施工される施工工程Pn地盤改良体12w~12zの最も端部に位置している。ここに、接合用地盤改良体12zは、現地地盤14、16の土壌に、水、セメント及びセメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合攪拌して構築されている。なお、遅延剤は、接合用地盤改良体12zのみに混入してもよいし、地盤改良体12w~12zの全てに混入してもよい。接合用地盤改良体12zに遅延剤を混合することで、先行構築した接合用地盤改良体12zの硬化が抑制され、流動性が翌日まで確保される。これにより、図2Cの平面図に示すように、翌日に最初に構築する施工工程Pn1において、地盤改良体12a~12dを構築する際に、接合用地盤改良体12zと、地盤改良体12aとを完全ラップして構築することができる。即ち、地盤改良体12aは、地盤改良体12zと同一場所に、地盤改良体12zと重ねて構築される。この結果、接合用地盤改良体12zが夜間に放置されたため硬化してしまい、接合用地盤改良体12zがうまく削れず、接合用地盤改良体12zと地盤改良体12aがラップできない事態を避けることができる。また、接合用地盤改良体12zと地盤改良体12aが完全ラップされるので、遮水性能のより高い、連続した遮水壁を提供することができる。ここに、遅延剤は、例えばグルコン酸、クエン酸、酒石酸、リンゴ酸等のオキシカルボン酸塩を主成分とするものが望ましい。しかし、オキシカルボン酸塩を主成分とする遅延剤に限定されることはなく、接合用地盤改良体12zの硬化を遅延させる薬剤であれば同等の効果が発揮されるまた、接合用地盤改良体12zにおいて、遅延剤が、セメントとの重量比で0.5~2混入されているのが望ましい。これにより、接合用地盤改良体12zへの遅延剤の混入量を、セメントとの重量比で0.5~2の範囲で変えることで、セメントの凝結時間を調節することができる。なお、遅延剤の量がセメントとの重量比で0.5未満では、遅延剤の効果が小さい。一方、遅延剤の量がセメントとの重量比で2を越えると、不経済であることに加え、場合によってはセメントが硬化しなくなる。以上説明したように、接合用地盤改良体12zに混入された遅延剤により、接合用地盤改良体12zが夜間に放置されても、接合用地盤改良体12zの硬化が抑制され、流動性が確保される。この結果、セメントの化学反応が遅くなり、ラップ部を一体化した後硬化するため、翌日に構築される地盤改良体12aを、接合用地盤改良体12zと確実に完全ラップさせることができ、地盤改良体12a~12dの構築作業が翌日に持ち越されても、地盤改良体12w~12zと地盤改良体12a~12dとの接続部分の遮水性能が維持される、接続部の遮水性を確保することができる。即ち、後行構築される地盤改良体12a~12dの構築の際、端部の地盤改良体12aが、先行構築された地盤改良体12w~12zの端部の接続用地盤改良体12zをうまく削れず、地盤改良体12aと接合用地盤改良体12zがラップできないという不具合を解消することができる。更に、地盤改良体の1軸分を完全に重ねる完全ラップとすることで所要の遮水性能を確保することができる。即ち、仮に、地盤改良体12a~12dの鉛直施工精度を1/100とすると、地表面下20mの深度では、20m×1/100=20cmのずれが生じる。しかし、完全ラップとすることで、重なり代が大きくなり、十分なラップ幅約1000mmを確保することができる。また、接合用地盤改良体12zにおけるセメント凝結時のブリージング現象が長時間生じる結果、接合用地盤改良体12zの透水性が低下し、遮水壁としての遮水性能が向上する。上述したように、深層混合処理工法において、施工日の最後に構築される接続用地盤改良体12zに遅延剤を用いることにより、翌日に最初に施工される地盤改良体12aとの接続時に、所要のラップ寸法を確保することができる。また、遅延剤を混入することで、単に硬化時間を遅らせるだけでなく、遮水性能が向上した高遮水性能を有する遮水壁を構築することができる。即ち、地盤改良体12の構築作業が翌日に持ち越されても、接続部分の遮水性能が確保された遮水壁10を構築することができる。これにより、遮水壁を、土壌汚染物質の原位置封じ込め、建築物構築時の地下工事におけるドライワークの確保ならびに場内揚水量の削減、海岸付近において地下水に海水が混入することの防止および地下ダムなどに用いることができる。次に施工方法について、図1、2を用いて説明する。なお、具体的な内容については、既に説明済みであり、詳細な説明は省略する。先ず、先行する地盤改良体の構築ステップを実行する。具体的には、現地地盤14、16の土壌、水、セメントを混合攪拌させて、深層混合処理工法による地盤改良体12を構築する。このとき、その日最後に施工される地盤改良体12w~12zにおいて、地盤改良体12w~12zの端部の接合用地盤改良体12zには、セメントの凝結を遅らせる遅延剤を混合する。接合用地盤改良体12zに遅延剤を混合することで、接合用地盤改良体12zの流動性を翌日まで確保することができる。次に、後行する地盤改良体の構築ステップを実行する。具体的には、日を異ならせて施工する、深層混合処理工法による地盤改良体12の端部を、遅延剤が混合された接合用地盤改良体12zと完全ラップさせて構築する。これにより、後行の地盤改良体12a~12dを翌日に構築しても、接合される接合用地盤改良体12zと地盤改良体12aを確実に完全ラップさせることができ、接続部の遮水性を確保することができる。その後は、同一日の施工においては、継続して通常の手順で地盤改良体12を構築する。また、その日の最後の地盤改良体12においては、上述した構成で接合用地盤改良体12zを施工する。これにより、地盤改良体12の構築作業が翌日に持ち越されても、接続部分の遮水性能が確保された遮水壁10を構築することができる。次に、実証実験について説明する。図3、4に示す実験施工体及び評価方法を用いて、深層混合処理工法により構築した地盤改良体12のラップ部の透水性を評価した。具体的には、後述する揚水流量と水位低下量の実測値を求め、実測値を用いてFEM有限要素法浸透流解析により改良地盤の透水係数を同定した。図3Aの平面図に示すように、揚水流量と水位低下量の実測値は、地盤改良体56~59で平面視が矩形状に閉じた遮水壁54を構築して測定した。また、遮水壁54の内側地盤34には、井戸62を設置し、遮水壁54の外側地盤36には、井戸63を設置した。揚水流量は、遮水壁54の内側地盤34から井戸62で揚水する流量を計測し、水位低下量は、内側地盤34の地下水位の低下量と、外側地盤36の地下水位の低下量を測定して求めた。図3Bの断面図に示すように、遮水壁54は、深さの異なる2種類遮水壁54A、54Bをそれぞれ構築した。原位置の地盤構成は、地表面68側から埋土層67、砂層64、粘土層60、砂礫層66の順となっている。地下水位は、砂層64の自由水位は、地表面68からの深さが2.8mの位置であり、砂礫層66の被圧水位は、地表面68からの深さが3.2mの位置であった。透水係数は、砂層64では2.40×10-4m/sであり、粘土層60では1.00×10-9m/sであり、砂礫層66では5.63×10-5m/sであった。遮水壁54Aの構築は、地盤改良体5656a~56d、地盤改良体5757a~57dを、4軸施工機械で先行施工した。地盤改良体56、57の施工と連続して、同一日に、地盤改良体5858a~58d、地盤改良体5959a~59dを、同じ4軸施工機械で施工した。このとき、地盤改良体56と地盤改良体57の両端部地盤改良体56a、56d、57a、57dと、地盤改良体58と地盤改良体59の両端部地盤改良体58a、58d、59a、59dとを完全ラップさせて構築した。地盤改良体56、57、地盤改良体58、59のいずれにも、遅延剤は含まれていない。遮水壁54Bの構築は、地盤改良体5656a~56d、地盤改良体5757a~57dを、4軸施工機械で先行施工した。地盤改良体56と地盤改良体57の施工後1日経過後に、地盤改良体5858a~58dと地盤改良体5959a~59dを4軸施工機械で施工した。このとき、地盤改良体56、57の両端部地盤改良体56a、56d、57a、57dと、地盤改良体58、59の両端部地盤改良体58a、58d、59a、59dとを完全ラップさせている。地盤改良体56、57には、遅延剤を混入させた。一方、地盤改良体58、59には、遅延剤は含まれていない。遅延剤は、オキシカルボン酸塩を主成分とし、重量比でセメント量の1.5を混入した。遮水壁54Aは、地盤改良体の下部が粘土層60を貫通する深さに構築した。遮水壁54Bは、粘土層60に3.5m根入れした。また、井戸62A、62Bには、図示しない揚水試験用の揚水ポンプを設置し、揚水ポンプで遮水壁54A、54Bの内部の水位制御を行った。揚水試験は、遮水壁54A、54Bの構築1月後と、構築1年後に実施した。このとき、各試験時点の揚水前の外側の地下水位を自然水位とした。図3Cは、遮水壁54Aにおける、揚水流量の経時変化特性の一例を示している。横軸は経過時間tminであり、縦軸は揚水流量m3/sである。ここに、揚水開始から1日後を破線範囲の評価区間1、揚水開始から3~4日後を破線範囲の評価区間2とした。試験結果から、揚水流量は、試験開始の当初は多く、以後は、遮水壁54Aの内部地盤34の、貯留水の減少に伴い減少する傾向を示した。評価区間1での揚水流量の平均値は、1月後で2.42×10-6m3/sであり、1年後で3.26×10-6m3/sであった。材齢による顕著な差は見られず、類似した経時変化を示している。評価区間2での揚水流量の平均値は、1年後で1.91×10-7m3/sとなり、評価区間1より小さい値となった。これは、揚水流量が減少して、より定常状態に近づいたものと考えられる。なお、図示は省略するが、評価区間1での遮水壁54Aの自然水位からの水位低下は、1月後の内側地盤で4.87m、外側地盤で0.01m、1年後の内側地盤で4.33m、外側地盤で0.03mであった。評価区間2での遮水壁54Aの自然水位からの水位低下は、1年後の内側地盤で4.01m、外側地盤で-0.03mであった。いずれも、水位低下量は、計測期間を通して安定していた。次に、透水係数の評価について説明する。上述した揚水流量と水位低下量の実測値を用いて、軸対称のFEM浸透流解析により、改良地盤の透水係数を同定した。図4Aに解析モデル76を示す。破線で示す解析領域70の水平方向は、外側地盤36の水位低下が微小であったため、遮水壁54Aの地盤改良体56の側面から10.0mまでとした。解析領域70の深度方向は、砂層64の上端自然水位付近から砂礫層66の下端までとした。各地層の透水係数は、地盤調査の計測値を用いた。境界条件は、内側地盤34の地表面から下方へ6.5mの位置を、実測値に合わせた低下水頭の固定境界74太い実線部分とした。また、地盤改良体56の外側10.0mの位置を、実測値に合わせた自然水頭の固定境界72太い実線部分とした。図4Bに、原位置試験による透水係数の同定結果を示す。透水係数は、4.37×10-10m/s~7.56×10-9m/sと小さい値を示した。外側地盤36の水位は、共通して解析値と実測値はほぼ同等であった。図4Cに、現地採取したコアの室内試験結果の透水係数を示す。室内試験結果の透水係数は、3.36×10-12m/s~1.4×10-10m/sとなっており、原位置試験結果より小さい値を示した。図4B及び図4Cの結果から、原位置試験の透水係数が、室内試験結果の数値より大きいのは、揚水機器の制御や計測精度の制約等により、揚水流量の完全な定常状態までの測定ができなかったこと、及び、粘土層60との境界部における浸透の可能性が考えられる。しかし、粘土層60との境界部における透水係数は、10-10m/s程度と考えられ、非常に小さい値であった。以上の試験結果から、同一日に施工し完全ラップで接合させた遮水壁54Aと、遅延剤を添加した地盤改良体へ一日経過して施工し完全ラップで接合させた遮水壁54Bとの、ラップ部や粘土層との境界部を含めた改良地盤の透水係数は、いずれも実用上の不透水性1.0×10-8m/s以下とみなすことができる。次に、室内試験において透水係数を求めた結果について説明する。室内試験において、試験に用いた地盤は、沖積砂である。原位置透水試験定常法で透水係数を求めた結果は、2.4×10-4m/sであった。室内配合供試体は、原位置から採取した土を用いて、地盤工学会基準JGS0821-2000安定処理土の締固めをしない供試体作製方法により作製した。供試体40の寸法は、直径50mm×高さ50mmである図5A参照。供試体40は、遅延剤の添加率が0.0、1.5、2.0の3種類を作製した。図5Aに試験装置38を示す。試験装置38は、上下面が閉じた中空筒体とされた圧力容器42を有している。圧力容器42の底面には開口部が設けられ、開口部につながれた配管51でビュレット52に接続されている。また、圧力容器42の上面にも開口部が設けられ、開口部につながれた配管53でエアコンプレッサ50に接続されている。圧力容器42の内部は、底面にポーラスストーン46が所定の厚さで敷かれ、その上に供試体40が配置されている。供試体40の側壁は、ベントナイト48により所定の厚さで覆われ、側壁からの水の浸入が防止されている。圧力容器42の内部には水44が注入され、水面は、供試体40の上面より高い位置とされている。これにより、エアコンプレッサ50で、圧力容器42の上面から水面に圧力を加えることで、供試体40の上面に水圧が加えられる。供試体40の内部を、上方から下方へ浸透した水が、ポーラスストーンを通過してビュレット52に導かれる。図5Bに透水係数の試験結果を示す。図5Bの横軸は遅延剤の添加率であり、縦軸は透水係数m/sである。材齢28日における供試体40の試験結果を、遅延剤添加率をパラメータ黒丸印で示している。図5Bから、透水係数の値は、10-12m/s~10-10m/sの範囲にあり、遅延剤を添加したものは、遅延剤を添加しない場合に比べ、透水係数がやや小さくなる傾向を示した。この原因としては、遅延剤を混入するとセメントが硬化するまでに時間を要するようになるため、硬化時のブリージング現象が長時間生じる。この結果、供試体40地盤改良体の間隙が少なくなり、地盤改良体の透水性が低下したと考えられる。なお、この、地盤改良体の硬化遅延効果と遮水性の向上は、確認実験に用いたオキシカルボン酸塩を主成分とする遅延剤だけでなく、地盤改良体の硬化を遅延させる薬剤であれば同等の効果が発揮される。以上より、遅延剤を用いることで、深層混合処理工法において完全ラップ施工を可能とするだけでなく、地盤改良体の構築作業が翌日に持ち越されても、接続部分の遮水性能を維持する、深層混合処理工法による遮水壁及び遮水壁の構築方法を提供することができる。また、遅延剤を用いることで、地盤改良体の透水係数を小さくして遮水性能を向上させた地盤改良体を構築することが可能となる。第2の実施の形態図6ABに示すように、第2の実施の形態に係る遮水壁24は、遅延剤が添加された接合用地盤改良体12zの一部が、翌日に施工された地盤改良体12aの一部とセミラップで接合されている。即ち、接合用地盤改良体12zが、翌日に施工された地盤改良体12aと完全ラップではなく、セミラップで接合されている点が第1の実施の形態と相違する。相違点を中心に説明する。遮水壁24は、作業当日の最後の施工工程Pnとして、地盤改良体12w~12zを先行構築している。ここに、地盤改良体12w~12zの端部の接合用地盤改良体12z斜線部分には、上述したように、遅延剤が混入されている。接合用地盤改良体12zは、翌日に施工される施工工程Pn1において、地盤改良体12a~12dの端部の地盤改良体12aと、少なくとも一部とラップさせるセミラップ接続方法で接続されている最大ラップ幅Lは約200mm。地盤改良体12a~12dには、遅延剤は添加されていない。これにより、例えば、遮水壁24の根入れ深度が深くない場合等では、遮水壁24の下部においても、所要のラップ寸法が維持され、遮水性能の高い遮水壁24を提供することができる。他の構成は、第1の実施の形態と同じであり説明は省略する。第3の実施の形態図7に示すように、第3の実施の形態に係る格子状地盤改良体20は、平面視が格子状に壁体26が構築されている。格子状地盤改良体20の最外周部には、遮水壁22が構築されている。ここに、遮水壁22は、第1の実施の形態で説明した遮水壁10、又は第2の実施の形態で説明した遮水壁24が構築されている。また、平面視が格子状に構築された壁体26は、地盤改良体13が連続して構築されている。地盤改良体13は、一部に、施工日の最後に構築される接合部地盤改良体13zを有している。接合部地盤改良体13zには、遅延剤は混入されていない。また、接合部地盤改良体13zは、翌日に施工される地盤改良体13aと地盤改良体12aと、少なくとも一部とラップさせるセミラップで接合されている最大ラップ幅Lは約200mm。これは、壁体26は、基礎地盤の液状化抑制が目的であり、遮水機能は要求されていないためである。一方、格子状地盤改良体20の最外周部に構築された遮水壁22は、施工日の最後に構築される接合部地盤改良体12zを有し、接合部地盤改良体12zには、遅延剤が混入されている。これにより、上述したように遮水機能を確保することができる。以上説明した構成とすることにより、格子状地盤改良体20の壁体26、及び遮水壁22で、格子状地盤改良本来の機能である地盤の液状化が抑制され、直接基礎の支持地盤として利用できる。同時に、遮水壁22により、遮水壁22の内側地盤14と外側地盤16との間で水の移動が防止され、遮水機能を確保することができる。