少なくとも、ロジンと多価アルコールの重縮合物であるポリエステル樹脂に存在する未反応の水酸基をシリル化剤でシリル化したシリル化ポリエステル樹脂および顔料を含むことを特徴とする電子写真用トナー。前記ロジンが、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、ジヒドロアビエチン酸、ピマール酸、イソピマール酸およびサンダラコピマール酸からなる群から選択される1つ以上の化合物である請求項1に記載のトナー。前記シリル化剤が、ハロゲン化トリアルキルシランである請求項1または2に記載のトナー。前記シリル化剤が、塩化トリアルキルシランである請求項1~3のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化剤が、クロロトリメチルシラン、クロロトリエチルシラン、クロロ-t-ブチルジメチルシラン、クロロトリイソプロピルシランからなる群から選択される1つ以上のシリル化剤である請求項1~4のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化が、塩基の存在下で行われる請求項1~5のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化が、イミダゾール、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジンまたは4-NN-ジアミノピリジンの存在下で行われる請求項1~6のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化ポリエステル樹脂が、重量平均分子量Mw3000~30000を有する請求項1~7のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化ポリエステル樹脂が、軟化温度110~140°Cを有する請求項1~8のいずれか1つに記載のトナー。前記シリル化ポリエステル樹脂が、ガラス転移温度50~80°Cを有する請求項1~9のいずれか1つに記載のトナー。しかしながら特許文献1に示す方法で製造されるトナーは、低温定着性、耐オフセット性に優れているものの、立体障害の大きなアビエチン酸と、隣接する位置にそれぞれ水酸基を有し、反応性の乏しい12-プロパンジオールとを重縮合させるため、未反応の水酸基が残存することにより、樹脂の結晶性や耐熱性が悪化する。よって、トナーとした際の高温環境下にて、ブロッキングし易いという問題を有している。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、地球環境保全に対して配慮され、低温定着性に優れかつ定着域が広くまた耐ブロッキング性に優れたトナーの提供を主たる課題とする。本発明の発明者は、鋭意努力研究を重ねた結果、少なくとも、ロジンおよび多価アルコールから製造されるポリエステル樹脂に存在する未反応の水酸基をシリル化して得られたポリエステル樹脂と顔料とを含む電子写真用トナーが、低温定着性に優れ、耐ブロッキング性に優れることを見出し、本発明の完成に至った。かくして、本発明によれば、少なくとも、ロジンと多価アルコールの重縮合物であるポリエステル樹脂に存在する未反応の水酸基をシリル化剤でシリル化したシリル化ポリエステル樹脂および含量を含むことを特徴とする電子写真用トナーが提供される。また、本発明によれば、前記ロジンが、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、ジヒドロアビエチン酸、ピマール酸、イソピマール酸およびサンダラコピマール酸からなる群から選択される1つ以上の化合物である前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化剤が、ハロゲン化トリアルキルシランである前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化剤が、塩化トリアルキルシランである前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化剤が、クロロトリメチルシラン、クロロトリエチルシラン、クロロ-t-ブチルジメチルシラン、クロロトリイソプロピルシランからなる群から選択される1つ以上のシリル化剤である前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化が、塩基の存在下で行われる前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化が、イミダゾール、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジンまたは4-NN-ジアミノピリジンの存在下で行われるトナー。また、本発明によれば、前記シリル化ポリエステル樹脂が、重量平均分子量Mw3000~30000を有する前記トナーが提供される。また、本発明によれば、前記シリル化ポリエステル樹脂が、軟化温度110~140°Cを有する前記トナーが提供される。さらに、本発明によれば、前記シリル化ポリエステル樹脂が、ガラス転移温度50~80°Cを有する前記トナーが提供される。本発明によれば、低温定着性に優れ、かつ定着域が広く、耐ブロッキング性に優れたトナー、およびそのトナーの製造方法が提供される。本発明によるトナーは、ロジンおよび多価アルコールの重縮合により得られるポエリエステル樹脂に存在する未反応の水酸基がシリル化されたシリル化ポリエステル樹脂および顔料を含むことを特徴とする。本発明によるシリル化ポリエステル樹脂の製造に用いられるロジンには、松材をクラフト法によってパルプ化する製造工程で、副生する粗トール油を水蒸気蒸留して得られるトールロジン;松の樹幹に傷をつけ、採集した生松ヤニを水蒸気蒸留して得られるガムロジン;および伐採した松の根株をチップ状にして有機溶剤で抽出し、さらに蒸留して得られるウッドロジンがある。これらのロジンは、従来知られた製法によって得られる。ロジンは、その約90が樹脂酸であり、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、ジヒドロアビエチン酸、デヒドロアビエチン酸、パラストリン酸、ピマール酸、イソピマール酸およびサンダラコピマール酸等の樹脂酸の混合物を主成分としている。したがって、本発明によるシリル化ポリエステル樹脂の製造に用いるモノカルボン酸モノマー原料であるロジンとしては、アビエチン酸、ネオアビエチン酸、ジヒドロアビエチン酸、ピマール酸、イソピマール酸及びサンダラコピマール酸からなる群から選択される1以上の化合物を用いてもよい。また、本発明によるシリル化ポリエステル樹脂の製造には、ジカルボン酸モノマーを用いてもよく、具体的には、ポリエステル用モノマーとして知られるものを使用でき、例えば、テレフタル酸、イソフタル酸、無水フタル酸、無水トリメリト酸、ピロメリト酸、ナフタレンジカルボン酸などの芳香族カルボン酸類;無水マレイン酸、フマル酸、琥珀酸、アルケニル無水琥珀酸、アジピン酸などの脂肪族カルボン酸類;ならびにこれら多塩基酸の低級アルキルエステル、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、i-プロピル、t-ブチルエステル化合物などが挙げられる。多塩基酸は1種を単独で使用できまたは2種以上を併用できる。多価アルコールとしては、ポリエステル用モノマーとして知られるものを使用でき、たとえば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリンなどの脂肪族多価アルコール類;シクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールAなどの脂環式多価アルコール類;ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物などの芳香族系ジオール類;などが挙げられる。多価アルコールは1種を単独で使用できまたは2種以上を併用できる。また、モノカルボン酸または多塩基酸と多価アルコールとの重縮合反応は、常法に従って実施でき、例えば有機溶媒および重縮合触媒の存在下に、モノカルボン酸または多塩基酸と多価アルコールとを重合させることによって行われる。重合反応は、生成するポリエステル樹脂の酸価、軟化温度などが所定の値になったところで終了すればよい。このようにして、ポリエステル樹脂が得られる。なお、場合によっては、有機溶媒は用いなくてよい。多塩基酸の一部に、多塩基酸のメチルエステル化物を用いると、脱メタノール重縮合反応が行われる。この重縮合反応において、多塩基酸と多価アルコールとの配合比、反応率などを適宜変更することによって、たとえば、ポリエステルの末端のカルボキシル基含有量を調整でき、ひいては得られるポリエステルの特性を変えることができる。また多塩基酸として無水トリメリト酸を用いると、ポリエステルの主鎖中にカルボキシル基を容易に導入することができ、変性ポリエステルを得ることができる。アルコール成分とカルボン酸成分との重縮合は、エステル化触媒の存在下で行うことが好ましい。本発明におけるエステル化触媒の好適例としては、チタン化合物及びSnC結合を有していない錫化合物、すなわち塩化錫IIおよび臭化錫IIなどの無機錫化合物が挙げられ、これらはそれぞれ単独で又は両者を併用して用いられる。チタン化合物としては、TiO結合を有するチタン化合物が好ましく、総炭素数1~28のアルコキシ基、アルケニルオキシ基又はアシルオキシ基を有する化合物がより好ましい。ポリエステル樹脂としては、ポリエステルの主鎖および/または側鎖にカルボキシル基、スルホン酸基などの親水性基を結合させることによって、水中で自己分散性を発揮する自己分散性ポリエステルを使用することもができる。またポリエステルとアクリル樹脂とをグラフト化した樹脂も使用することができる。シリル化剤であるアルキルシリルクロリドとしては、クロロトリメチルシラン、クロロトリエチルシラン、クロロ-t-ブチルジメチルシラン、クロロトリイソプロピルシランから一種を単独で使用でき、2種以上を用いても良い。ポリエステル樹脂とアルキルシリルクロリドとの反応は、例えば、有機溶媒および塩基性触媒であるアミンの存在下に、ポリエステル樹脂中に存在する未反応の水酸基とアルキルシリルクロリドとを反応させることによって行われ、生成するシリル化ポリエステルの酸価、軟化温度などが所定の値になったところで終了する。本発明におけるアミンの好適な例としては、イミダゾール、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジンおよび4-NN-ジメチルアミノピリジンが挙げられる。上記のアミンのいずれかを単独で、あるいは2種以上を併用しても良い。本発明のトナーに用いる着色剤は、有機系、及び無機系を問わず、様々な種類、及び様々な色の着色剤を用いることが可能である。黒色の着色剤としては、カーボンブラック、酸化銅、二酸化マンガン、アニリンブラック、活性炭、非磁性フェライト、磁性フェライト、及びマグネタイト等の着色剤が挙げられる。黄色顔料としては、黄鉛、亜鉛黄、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルイエロー、ナフトールイエローS、ハンザイエローG、ハンザイエロー10G、ベンジジンイエローG、ベンジジンイエローGR、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローNCG、及びタートラジンレーキ等の着色剤が挙げられる。橙色顔料としては、赤色黄鉛、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジGTR、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダスレンブリリアントオレンジRK、ベンジジンオレンジG、及びインダスレンブリリアントオレンジGK等の着色剤が挙げられる。赤色顔料としては、ベンガラ、カドミウムレッド、鉛丹、硫化水銀、カドミウム、パーマネントレッド4R、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウオッチングレッド、カルシウム塩、レーキレッドC、レーキレッドD、ブリリアントカーミン6B、エオシンレーキ、ローダミンレーキB、アリザリンレーキ、及びブリリアントカーミン3B等の着色剤が挙げられる。紫色顔料としては、マンガン紫、ファストバイオレットB、及びメチルバイオレットレーキ等の着色剤が挙げられる。青色顔料としては、紺青、コバルトブルー、アルカリブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、及びインダスレンブルーBC等の着色剤が挙げられる。緑色顔料としては、クロムグリーン、酸化クロム、ピクメントグリーンB、マイカライトグリーンレーキ、及びファイナルイエローグリーンG等の着色剤が挙げられる。なお本発明のトナーにおける着色剤濃度は、カーボンブラック等の黒色の着色剤の場合、5~12重量の範囲が好ましく、更には6~8重量の範囲とすることがより好ましい。またカラー画像の場合での着色剤濃度は、3~8重量の範囲が好ましく、更には4~6重量の範囲とすることがより好ましい。また本発明のトナーでは、上述した非晶性樹脂、結晶性樹脂、及び着色剤以外にも、磁性粉、離形剤、及び帯電制御剤等の薬剤を必要に応じて配合することができる。磁性粉としては、マグネタイト、γ-ヘマタイト、及び各種フェライト等の磁性体が挙げられる。離形剤としては、各種離形剤、特に低分子量ポリプロピレン、ポリエチレン、酸化型のポリプロピレン、及びポリエチレン等のポリオレフィン系ワックスが挙げられ、これらの離形剤を用いることにより本発明のトナーの定着性の向上を図ることができる。なお離形剤の添加量は、結着樹脂100重量部に対して1~10重量部とすることが好ましい。帯電制御剤としては、負帯電トナー用、及び正帯電トナー用の2種がある。負帯電トナー用の帯電制御剤としては、クロムアゾ錯体染料と、鉄アゾ錯体染料と、コバルトアゾ錯体染料と、サリチル酸と、サリチル酸誘導体のクロム錯体、亜鉛錯体、アルミニウム錯体、及びホウ素錯体と、サリチル酸塩化合物と、ナフトール酸と、ナフトール酸誘導体のクロム、亜鉛、アルミニウム、及びホウ素錯体と、ナフトール酸塩化合物と、ベンジル酸と、ベンジル酸誘導体のクロム、亜鉛、アルミニウム、及びホウ素錯体と、ベンジル酸塩化合物と、長鎖アルキルカルボン酸塩と、長鎖アルキルスルホン酸塩と等の界面活性剤が挙げられる。正帯電トナー用の帯電制御剤としては、ニグロシン染料、ニグロシン染料誘導体、トリフェニルメタン誘導体、四級アンモニウム塩、四級ホスホニウム塩、四級ピリジニウム塩、グアニジン塩、アミジン塩等の誘導体が挙げられる。なお帯電制御剤の添加量は、結着樹脂100重量部に対して、001~5重量部が好ましい。例えば、流動性の調整、感光体上へのトナーフィルミングの防止、及び感光体ドラム上の残留トナーのクリーニング性の向上を目的として添加する添加剤としては、シリカ、アルミナ、チタニア、ジルコニア、酸化錫、及び酸化亜鉛等の無機酸化物と、アクリル酸エステル類、メタクリル酸エステル類、及びスチレン等の化合物の単独、及び共重合体樹脂微粒子と、フッ素樹脂微粒子、シリコーン樹脂微粒子、及びステアリン酸等の高級脂肪酸、及びその高級脂肪酸の金属塩と、カーボンブラック、フッ化黒鉛、炭化珪素、及び窒化ホウ素と等の薬剤が挙げられる。なおこれらの各種添加剤の添加量は、結着樹脂100重量部に対して、05~5重量部が好ましい。上述した方法により製造した本発明のトナーは、コピー装置、及びプリンタ装置等の画像形成装置にてコピー用紙等のシート上に画像を形成すべく用いられる。本発明のトナーを使用した画像形成装置では、シート上に画像を形成する場合に、感光体ドラムを均一に帯電させ、帯電させた感光体ドラム上に形成すべき画像に基づく光像を走査して静電潜像を形成し、形成した静電潜像に、本発明のトナーを付着させることで可視画像化させる現像を行い、得られた可視画像をシート上に転写し、そして転写したトナーをシートに定着させることにより画像を形成する。次に本発明を実施例、及び比較例を用いて具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り特に本実施例に限定されるものではない。[物性値測定方法]実施例、及び比較例における各物性値は、以下に示すようにして測定した。結着樹脂のガラス転移温度Tg示差走査熱量計商品名:DiamondDSC、パーキンエルマージャパン株式会社製を用い、日本工業規格JISK7121-1987に準じ、試料001gを昇温速度毎分10°C10°C/minで加熱してDSC曲線を測定した。得られたDSC曲線のガラス転移に相当する吸熱ピークの低温側のベースラインを高温側に延長した直線とピークの低温側の曲線に対して勾配が最大になる点で引いた接線との交点の温度をガラス転移温度Tgとして求めた。軟化温度T12流動特性評価装置商品名:フローテスターCFT-500C、株式会社島津製作所製を用い、試料1gをシリンダに挿入し、ダイから押出されるように荷重10kgf/cm20980665MPaを与えながら、昇温速度毎分6°C6°C/minで加熱し、ダイから試料の半分が流出したときの温度を軟化温度として求めた。ダイには、口径1mm、長さ1mmのものを用いた。ピークトップ分子量、重量平均分子量Mwおよび分子量分布指数Mw/MnGPC装置商品名:HLC-8220GPC、東ソー株式会社製を用い、温度40°Cにおいて、試料の025重量のテトラヒドロフラン以下、THFと記す溶液を試料溶液とし、試料溶液の注入量を200μLとして、分子量分布曲線を求めた。得られた分子量分布曲線のピークの頂点の分子量をピークトップ分子量として求めた。また得られた分子量分布曲線から、重量平均分子量Mwおよび数平均分子量Mnを求め、数平均分子量Mnに対する重量平均分子量Mwの比である分子量分布指数Mw/Mn;以下、単にMw/Mnと記すを求めた。なお、分子量校正曲線は標準ポリスチレンを用いて作成した。THF不溶分の測定試料1gを円筒濾紙に投入し、ソックスレー抽出器にかけた。テトラヒドロフランTHF100mLを抽出溶媒として用い、6時間加熱還流して、試料からTHF可溶画分を抽出した。THF可溶画分を含む抽出液から溶媒を除去した後、THF可溶画分を100°Cで24時間乾燥し、得られたTHF可溶画分を秤量し、重量Xgを求めた。THF可溶画分重量Xgと、測定に用いた試料の重量1gとから、下記式1:P重量={1g-Xg}/1g×1001に基づいて、試料中のTHF不溶画分の割合P重量を算出した。以下、この割合PをTHF不溶解分と称する。実施例1[シリル化ポリエステル樹脂作成工程]170°Cで溶融した状態のアビエチン酸7kg、テレフタル酸キシダ化学株式会社製1kg、13-プロパンジオールキシダ化学株式会社製11kg、グリセリンキシダ化学株式会社製500g、ビスフェノールAキシダ化学株式会社製32kg、及びエステル化触媒としてチタンジイソプロピレートビストリエタノールアミネート102kg酸成分およびアルコール成分の総量100重量部に対し、0080重量部相当を添加し、25°Cの水を通水した還流冷却管を上部に装備した98°Cの温水を通水した分溜管、窒素導入管、脱水管、攪拌器及び温度計を装備した20リットルの四つ口フラスコ中、窒素雰囲気下、165°Cで2時間重縮合反応させた後、4時間かけて200°Cまで昇温した。その後50kPaに減圧した。所望の軟化点110°Cに達するまで反応を行ってポリエステルを得た。さらに、ジメチルホルムアミドキシダ化学株式会社製5L、イミダゾールアルドリッチ社製3kg、クロロトリメチルシラン東京化成株式会社製48kgを加え、40°Cで所望の軟化点125°Cに達するまで反応を行ってシリル化ポリエステル138kgを得た。[前混合工程]シリル化ポリエステル樹脂85重量部、着色剤として、予め非晶性ポリエステル樹脂中に40重量の濃度で予備混練分散させた銅フタロシアニン顔料混練物10重量部顔料濃度4、離型剤としてポリエチレンワックス商品名:PW-600、ベーカーペトロライト社製、融点Tm:87°C3重量部、帯電制御剤商品名:CopyChargeN4PVP2481、クラリアントジャパン株式会社製2重量部を含有するトナー原料10kgをヘンシェルミキサー商品名:FM20C、三井鉱山株式会社製にて10分間混合し、原材料混合物99kgを得た。この混合物のTHF不溶分は158であった。溶融混練工程得られた原材料は株式会社池貝製二軸混練機PCM-37にて、設定温度140°C、供給量5KgHで溶融混練して溶融混練物95kgを作製した。この混練物のTHF不溶分は218であった。粉砕分級工程溶融混練工程にて得られた溶融混練物95kgを室温まで冷却して固化した後、カッターミル商品名:VM-16、オリエント株式会社製で粗粉砕した。次いで、粗粉砕によって得られた粗粉砕物をカウンタージェットミル商品名:AFG、ホソカワミクロン株式会社製によって微粉砕した後、得られた粉砕物をロータリー式分級機商品名:TSPセパレータ、ホソカワミクロン株式会社製によって分級して、未外添トナー81kgを得た。外添工程次いで、得られた未外添トナー粒子100重量部に対して、シランカップリング剤とジメチルシリコーンオイルで表面処理している疎水性シリカ微粉体BET比表面積140m2/g12重量部、シランカップリング剤で表面処理している疎水性シリカ微粉体BET比表面積30m2/g08重量部、酸化チタンBET比表面積130m2/g05重量部を添加し、ヘンシェルミキサ商品名:FMミキサ、三井鉱山株式会社製で混合することによって実施例1のトナー78kgを製造した。実施例2実施例1において、アビエチン酸の代わりにネオアビエチン酸を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例2のトナー76kgを製造した。実施例3実施例1において、アビエチン酸の代わりにジヒドロアビエチン酸を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例3のトナー77kgを製造した。実施例4実施例1において、アビエチン酸の代わりにピマール酸を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例4のトナー78kgを製造した。実施例5実施例1において、アビエチン酸の代わりにイソピマール酸を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例5のトナー77kgを製造した。実施例6実施例1において、アビエチン酸の代わりにサンダラコピマール酸を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例6のトナー76kgを製造した。実施例7実施例1において、アビエチン酸の代わりにアビエチン酸-ネオアビエチン酸の混合物重量比=1:1を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例7のトナー77kgを製造した。実施例8実施例1において、アビエチン酸の代わりにネオアビエチン酸-ピマール酸の混合物重量比1:1を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例8のトナー75kgを製造した。実施例9実施例1において、アビエチン酸の代わりにアビエチン酸-ネオアビエチン酸-ピマール酸の混合物重量比=1:1:1を同量用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例9のトナー77kgを製造した。実施例10実施例1において、クロロトリメチルシラン115kgの代わりにクロロトリエチルシラン160kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例10のトナー78kgを製造した。実施例11実施例1において、クロロトリメチルシラン115kgの代わりにクロロ-t-ブチルジメチルシラン159kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例11のトナー77kgを製造した。実施例12実施例1において、クロロトリメチルシラン115kgの代わりにクロロトリイソプロピルシラン204kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例12のトナー79kgを製造した。実施例13実施例1において、イミダゾール072kgの代わりにトリエチルアミン108kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例13のトナー77kgを製造した。実施例14実施例1において、イミダゾール072kgの代わりにジイソプロピルエチルアミン137kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例14のトナー77kgを製造した。実施例15実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール153kg、グリセリン070kgおよびビスフェノールA210kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例15のトナー76kgを製造した。実施例16実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール170kg、グリセリン075kgおよびビスフェノールA160kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例16のトナー77kgを製造した。実施例17実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール052kg、グリセリン024kgおよびビスフェノールA578kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例17のトナー78kgを製造した。実施例18実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール039kg、グリセリン018kgおよびビスフェノールA640kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例18のトナー7.6kgを製造した。実施例19実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール165kg、グリセリン075kgおよびビスフェノールA480kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例19のトナー77kgを製造した。実施例20実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール193kgおよびグリセリン088kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例20のトナー78kgを製造した。実施例21実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール015kg、グリセリン007kgおよびビスフェノールA733kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例21のトナー77kgを製造した。実施例22実施例1において、13プロパンジオール110kg、グリセリン050kgおよびビスフェノールA320kgの代わりに、13プロパンジオール008kg、グリセリン004kgおよびビスフェノールA764kgを用いた以外は実施例1と全く同様にして、実施例22のトナー78kgを製造した。比較例1実施例1において、用いたクロロトリメチルシラン115kgおよびイミダゾール072kgを、使用しなかった以外は実施例1と全く同様にして、比較例1のトナー77kgを製造した。[評価]作製した実施例、及び比較例のトナーについて、以下のようにして評価を行った。粒度分布トナーの体積平均粒径D50および変動係数CV値電解液商品名:ISOTON-II、ベックマンコールター社製50mlに、試料20mgおよびアルキルエーテル硫酸エステルナトリウム分散剤、キシダ化学株式会社製1mlを添加し、超音波分散器商品名:UH-50、株式会社エスエムテー製にて超音波周波数20kHzで3分間超音波分散処理したものを測定用試料とした。この測定用試料について、粒度分布測定装置商品名:Multisizer3、ベックマンコールター社製を用い、アパーチャ径20μm、測定粒子数50000カウントの条件下に試料粒子の粒径の測定を行い、得られた測定結果から試料粒子の体積粒度分布を求め、求めた体積粒度分布から体積平均粒径D50μmを算出した。また、体積粒度分布における標準偏差を求めて、下記式3に基づいて変動係数CV値、を算出した。なお、体積平均粒径D50μmとは、累積体積分布における大粒径側からの累積体積が50になる粒径のことを示す。CV値=体積粒度分布における標準偏差/体積平均粒径×1002非オフセット域定着幅または定着域ともいうキャリアとして、体積平均粒径45μmのフェライトコアキャリアを用いて、キャリアに対する実施例、及び比較例のトナーの被覆率がそれぞれ60となるようにV型混合器混合機商品名:V-5、株式会社特寿工作所製にて20分間混合して、二成分現像剤を作製した。得られた二成分現像剤を、カラー複合機商品名:MX-2700、シャープ株式会社製を改造したものを用いて、記録媒体である記録用紙商品名:PPC用紙SF-4AM3、シャープ株式会社製に、縦20mm、横50mmの長方形状のベタ画像部を含むサンプル画像を、ベタ画像部における未定着状態でのトナーの記録用紙への付着量が05mg/cm2になるように調整して未定着画像を作製した。得られた未定着画像の非オフセット域を、カラー複合機の定着部を用いて作製した外部定着器を用いて、所定の温度で定着を行い、紙面へのオフセットの有無を目視で評価した。尚、定着機のプロセススピードは124mm/secで、A4サイズの試験紙には52g/m2紙を用い、低温オフセットもホットオフセットも起こらない温度域を非オフセット域として、定着性の指標とした。本評価方法において:Ggood:非オフセット域が60°C以上;NBnotbad:非オフセット域が45~55°C;Bbad:非オフセット域が45°C以下;とし、NB以上を実使用上問題ないレベルとした。保存性評価トナー100gをポリエチレン容器に入れて密封した後、50°Cの恒温恒湿槽に48時間放置した。このトナーを200メッシュ網を搭載した振動式ふるい機にて60hzで1分間振動させた後のメッシュ上のトナーの重量を測定し、以下の基準で保存性を3段階評価し、NB以上を実使用上問題ないレベルとした。Ggood:メッシュアップ率が10未満である。NBnotbad:メッシュアップ率が10以上~30未満である。Bbad:メッシュアップ率が30以上である。耐久性10000枚の用紙に印字処理を連続して行ない、現像剤の凝集について評価した。用紙はA4サイズである。また、各用紙に印字処理された画像の印字率は5である。現像剤の凝集は、印字処理を行なった後の現像剤の流動性を測定して凝集の有無を測定した。なお、流動性測定は、流動性測定装置振動移送式流動性測定装置株式会社エトワス社製を用い、電圧60V、振動数137Hzの試験条件で現像剤の移送時間を測定して行なった。ここで、未使用の現像剤の移送時間は5分未満であった。評価基準Ggood良好:移送時間が5分未満NBnotbad実用上問題なし:移送時間が5分以上、10分未満Bbad:移送時間が10分以上総合評価上記の非オフセット域、保存性および耐久性の各評価において:VGverygood:全ての評価がGである;Ggood:全ての評価においてNBが1つある;NBnotbad:全ての評価においてNBが2つある;Bbad:全ての評価においてBが1以上ある。実施例1~22および比較例1によるトナーの評価結果を以下の表に示す。上記の結果から、本発明の実施例1~22によるトナーは、保全性、耐久性および総合評価のいずれにおいても極めて優れていることが判った。