"感光体上に形成された静電潜像にトナーを付着させてトナー像を形成する現像手段と、前記感光体上のトナー像を用紙へと転写する転写手段と、該転写手段によって用紙に転写されたトナー像を圧力によって定着する定着手段と、該定着手段にて前記トナー像を定着された用紙を前記転写手段へ搬送する搬送手段と、外部から入力された入力画像データに基づいて画像形成を行うために必要とされる前記用紙へのトナーの付着量を算出する付着量算出手段と、前記定着手段が一度に定着可能なトナー量に基づき、前記付着量算出手段により算出された付着量のトナーを定着させるのに必要とされる、前記定着手段への前記用紙の通過回数を算出する回数算出手段と、該回数算出手段により算出された回数分、前記入力画像データを分割する画像分割手段と、を備え、前記現像手段、前記転写手段及び前記定着手段は、分割された前記入力画像データ毎に繰り返し画像形成を行うことを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、前記入力画像データに基づいて画像形成を行うために必要とされる総トナー量を算出し、前記回数算出手段は、前記総トナー量に基づいて前記回数を算出し、前記画像分割手段は、算出された前記回数分、前記入力画像データを分割することを特徴とする画像形成装置。請求項1に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、所定領域毎のトナー付着量の最大値を算出し、前記回数算出手段は、前記定着手段が一度に定着可能なトナー量及び前記最大値に基づいて前記回数を算出し、前記画像分割手段は、算出された前記回数分、前記入力画像データを分割することを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至3の何れか一項に記載の画像形成装置において、現像手段を各色のトナー毎に複数備えたことを特徴とする画像形成装置。請求項4に記載の画像形成装置において、画像分割手段は、各色に対応する画像データ毎に、一律に前記回数分だけ前記入力画像データを分割することを特徴とする画像形成装置。請求項4に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、各色のトナー付着量を算出し、画像分割手段は、付着量が所定量以下の色のトナーについて前記入力画像データの分割を行わないことを特徴とする画像形成装置。請求項4乃至6の何れか一項に記載の画像形成装置において、少なくとも前記感光体及び前記現像手段からなる画像形成ユニットを各色毎に備え、各色の画像形成ユニットが直列に配置されていることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至7の何れか一項に記載の画像形成装置において、画像形成に用いられるトナーは形状係数SF-1で100~150の範囲にあり、かつ形状係数SF-2で100~150の範囲にあることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、特許文献1に記載の方式では、モノクロ部とカラー部との画質の違いが大きく、違和感のある画像となってしまう。またカラー部分に用いるインクが滲んでしまうため、限られた用紙のみでしか画質が保証できず、用紙対応性が悪くなる。よって用紙対応性の広い電子写真方式のメリットが生かせなくなってしまうという問題があった。本発明においては、上記の課題を鑑みて、省エネルギーであり大幅な環境負荷低減に寄与しながら、幅広い用紙対応性をもつカラー画像形成装置を提供することを目的とする。上記の課題を解決するために、請求項1の発明は、感光体上に形成された静電潜像にトナーを付着させてトナー像を形成する現像手段と、前記感光体上のトナー像を用紙へと転写する転写手段と、該転写手段によって用紙に転写されたトナー像を圧力によって定着する定着手段と、該定着手段にて前記トナー像を定着された用紙を前記転写手段へ搬送する搬送手段と、外部から入力された入力画像データに基づいて画像形成を行うために必要とされる前記用紙へのトナーの付着量を算出する付着量算出手段と、前記定着手段が一度に定着可能なトナー量に基づき、前記付着量算出手段により算出された付着量のトナーを定着させるのに必要とされる、前記定着手段への前記用紙の通過回数を算出する回数算出手段と、該回数算出手段により算出された回数分、前記入力画像データを分割する画像分割手段と、を備え、前記現像手段、前記転写手段及び前記定着手段は、分割された前記入力画像データ毎に繰り返し画像形成を行う画像形成装置を特徴とする。本発明によれば、一回の圧力定着において通過させるトナー付着量を制限し、それに応じて画像を分割した上で、複数回作像を行ってその都度圧力定着を行うことで、定着不良を発生させずに、省エネルギーでの画像形成を行うことができる。また、請求項2の発明は、請求項1に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、前記入力画像データに基づいて画像形成を行うために必要とされる総トナー量を算出し、前記回数算出手段は、前記総トナー量に基づいて前記回数を算出し、前記画像分割手段は、算出された前記回数分、前記入力画像データを分割する画像形成装置を特徴とする。本発明によれば、トナー付着量の全平均から画像データを分割することで、より簡便に分割処理を行うことができ、圧力定着の定着不良を防止できる。また、請求項3の発明は、請求項1に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、所定領域毎のトナー付着量の最大値を算出し、前記回数算出手段は、前記定着手段が一度に定着可能なトナー量及び前記最大値に基づいて前記回数を算出し、前記画像分割手段は、算出された前記回数分、前記入力画像データを分割する画像形成装置を特徴とする。本発明によれば、トナー付着量が一番多いところで作像回数を判断することで、より効率的に画像データの分割がなされ、画像分割および複数回定着することによる画質の劣化を防止することができる。また、請求項4の発明は、請求項1乃至3の何れか一項に記載の画像形成装置において、現像手段を各色のトナー毎に複数備えた画像形成装置を特徴とする。また、請求項5の発明は、請求項4に記載の画像形成装置において、画像分割手段は、各色に対応する画像データ毎に、一律に前記回数分だけ画像データを分割する画像形成装置を特徴とする。また、請求項6の発明は、請求項4に記載の画像形成装置において、前記付着量算出手段は、各色のトナー付着量を算出し、画像分割手段は、付着量が所定量以下の色のトナーについて前記入力画像データの分割を行わない画像形成装置を特徴とする。本発明によれば、所定付着量以下の色については画像データの分割をせずに、所定付着量を超えた色のみについて画像データの分割を行うことにより、画像分割に伴う色再現性の劣化を防止することができる。また、請求項7の発明は、請求項4乃至6の何れか一項に記載の画像形成装置において、少なくとも前記感光体及び前記現像手段からなる画像形成ユニットを各色毎に備え、各色の画像形成ユニットが直列に配置されている画像形成装置を特徴とする。また、請求項8の発明は、請求項1乃至7の何れか一項に記載の画像形成装置において、画像形成に用いられるトナーは形状係数SF-1で100~150の範囲にあり、かつ形状係数SF-2で100~150の範囲にある画像形成装置を特徴とする。以上のように構成したので、本発明によれば、省エネルギーであることで環境負荷を大幅に低減し、且つ、幅広い種類の用紙に対応可能なカラー画像形成装置を提供することが可能となる。図1は、本発明を適用される画像形成装置の一例を示す概略構成図である。図1に示す画像形成装置は、感光体1を有し、感光体1の周りには、感光体1表面に電荷を与える帯電装置2、帯電した各感光体の表面に各色の画像データに基づいて露光をし、潜像を形成する露光装置露光手段3、感光体1表面に形成された潜像を各色トナーで現像してトナー像とする現像装置現像手段4、感光体1表面上のトナー像を用紙に転写する転写装置転写手段5、トナー像転写後の感光体1表面のクリーニングをするクリーニング装置6がそれぞれ配置されている。一方、転写された用紙上のトナー像を圧力にて用紙へ固定化し定着する圧力定着装置定着手段9は、転写装置転写手段5の、用紙搬送方向下流側に設置されている。現像装置4は各色K、Y、C、Mのトナーを収納する各色の現像装置を備え、順番に感光体に対向させることができ、例えば図1の矢印のように回転して切り替える構成などをとることができる。一方、用紙トレイ7に保存されている用紙は、印刷要求に合わせて、給紙搬送手段によりレジストローラ8まで搬送される。ここでトナー像の転写のタイミングに合わせて、用紙はレジストローラ8から転写装置5まで搬送される。前述の転写装置5で用紙上にトナー像が転写された後は、用紙は圧力定着装置9まで搬送されてトナー像を定着される。定着後の用紙は、搬送切替装置10により、画像形成装置外へ排出されるか、再び転写装置5に搬送されるか、を切替可能である。搬送切替装置10により、転写装置5に搬送される場合は、用紙は、定着後用紙搬送装置11によりレジストローラ8まで搬送される。次にカラー作像画像形成における各装置の動作を順に説明する。ここではカラー作像の順番をY→M→C→Kとした。まず現像装置4がYの現像に切り替わり、Yの作像が感光体1で行われる。その後Yのみのトナー像が用紙に転写され、圧力定着装置9により圧力定着される。次に搬送切替装置10にて用紙は転写装置5方向へ戻され、レジストローラ8で待機する。それと平行して、現像装置4がMの現像に切り替わり、Mの作像が感光体1で行われる。その後、Mのみのトナー像が、すでにYのみが定着されている用紙上に転写され、圧力定着装置9により圧力定着される。次に、搬送切替装置10にて用紙は転写装置5方向へ戻され、レジストローラ8部で待機する。それと平行して、Cの作像が行われ、その後、戻された用紙に転写定着される、という工程を繰り返し、YMCKのカラー画像が用紙上に全て定着された後に、搬送切替装置10により排出先が、画像形成装置外へ切り替えられて、用紙は排出される。一方、転写装置5は図示しない電源に接続されており、所定のバイアスが印加される。本実施例では転写装置5は中心軸が金属で外周がスポンジに覆われたローラ形状の部材である。また中心軸に定電流電源に接続されており、感光体1と転写ローラ転写装置5間で電界を形成することができる。さらに、本画像形成装置は、後に詳細に説明するように、トナー量の多いカラー画像を圧力定着するために、複数回に分けて作像定着を行っている。そのために、画像形成装置は、PCPersonalComputerなどの外部装置から印刷のために入力された画像データを分割して露光手段3に与え、分割データに基づいて感光体1上に潜像を形成させる制御部Ctrを備えている。以下に、本画像形成装置の特徴をより詳細に説明する。感光体1は、例えば直径30~90mm程度のアルミニウム円筒基体上に感光層を形成したいわゆる有機感光体である。更にその感光層の上にポリカーボネート系の樹脂で保護層を形成したものであり、また、感光層と保護層との間に中間層を設けても良い。本実施例では直径30mmの感光体を用いた。帯電装置2は、帯電部材として導電性芯金の外側に中抵抗の弾性層を被覆して構成される帯電ローラ2aを備える。帯電ローラ2aは、図示しない電源に接続されており、所定の電圧が印加される。帯電ローラ2aは、感光体1に対して微小な間隙をもって配設される。この微小な間隙は、帯電ローラと感光体1との最近接部における距離が5~100μmに維持できるよう構成している。この微小な間隙は、例えば、帯電ローラ2aの両端部の非画像形成領域に一定の厚みを有するスペーサ部材を巻き付けるなどして、スペーサ部材の表面を感光体1表面に当接させることで設定することができる。この間隙のより好ましい範囲は、30~65μmであり、本発明の装置では、50μmに設定した。また、帯電ローラ2aには、帯電ローラ2a表面に接触してクリーニングする帯電クリーニング部材2bが設けられている。帯電ローラ2aには帯電用の電源を接続している。これにより、感光体1表面と帯電ローラ2a表面との間の微小な空隙での近接放電により、感光体表面を均一に帯電する。印加電圧は、本発明においては直流成分であるDC電圧に交流成分であるAC電圧を重畳した交番電圧を用いている。帯電ローラ2aに印加する印加電圧としてDC電圧にAC電圧を重畳させた交番電圧を印加すると、微小ギャップ変動による帯電電位のばらつきなどの影響が抑制されて均一な帯電が可能となる。本実施例においてはDC電圧が-700V、ACはピークツウピーク電圧が2kV、周波数が2kHzの矩形波のバイアスを印加した。帯電ローラ2aは円柱状を呈する導電性支持体としての芯金と、芯金の外周面上に形成された抵抗調整層を有する。帯電ローラ2aの表面は硬質であることが望ましい。ローラ部材としてはゴム部材も使用できるが、ゴム部材もように変形しやすい部材であると感光体1との微小ギャップの均一な維持が困難となり、作像条件によっては帯電ローラ2aの中央部のみが感光体表面に突発的に接触する可能性がある。帯電ローラ2aが感光体表面に局所的/突発的に接触する事によって生じる、トナーの乱れに対応することは困難であるため、非接触帯電方式を使用する場合にはたわみが少ない硬質の部材が望ましい。表面が硬質な帯電ローラ2aの具体例としては、例えば、抵抗調整層を高分子型イオン導電剤が分散する熱可塑性樹脂組成物ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメタクリル酸メチル、ポリスチレン及びその共重合体等により形成し、抵抗調整層の表面を硬化剤により硬化皮膜処理されたものが挙げられる。また硬化皮膜処理は、例えば、イソシアネート含有化合物を含む処理溶液に抵抗調整層を浸漬させることにより行われるが、抵抗調整層の表面に改めて硬化処理皮膜層を形成することにより行われてもよい。本実施例では、帯電ローラ2aをφ10mm直径10mmで形成した。現像装置4は、内部にトナーと磁性キャリアからなる現像剤を内包し、感光体1と対向する位置に内部に磁界発生手段を備える現像スリーブが配置されている。図示しないトナーボトルから投入されるトナーを現像剤と混合し、攪拌しながら現像スリーブとの対向位置まで搬送するためのスクリュー等が備えられている。現像スリーブ内部の磁界によって汲み上げられた現像剤は、図示しない現像剤規制部材であるドクターブレード等によって所定の現像剤層の厚みに規制され、現像スリーブに担持される。現像スリーブは、感光体1との対向位置において同方向に移動しながら、現像剤を担持搬送し、トナーを感光体1の潜像面に供給することで現像が行われる。その後現像後の現像剤は搬送され、現像スリーブ内部の磁界により現像スリーブより離間し、現像スクリューへと落下し、トナー補給位置まで搬送される、というサイクルが繰り返される。ここで本実施例では、現像スリーブの外径は直径18mm、ドクターと現像スリーブ間のギャップは0.60mmとした。圧力定着装置9は、定着ロールとしては、焼き入れされた一般構造用炭素鋼S45C表面に硬質クロムメッキを施した2本の中実の金属ロール有効長220mm、外径25mmを1.5度の角度で交差させて、両端から300kgfの荷重を圧縮コイルバネ図示せずにより負荷している。図2は、本発明を適用される画像形成装置の他の例を示す概略構成図である。図2に示す画像形成装置は、少なくとも感光体、現像手段からなる画像形成ユニットを各色毎に備えて、各色の画像形成ユニットが直列に配置されたいわゆるタンデム方式であることを特徴とする画像形成装置を用いても良い。画像形成ユニット自体は、主に感光体1Y、M、C、K、帯電装置2Y、M、C、K、現像装置4Y、M、C、K、クリーニング装置6Y、M、C、Kから構成され、これは図1で説明したものと同様の部材を用いることが可能である。一方、各色の画像形成ユニットの感光体1および2次転写ローラ5に当接した中間転写ベルト13をローラで張架した中間転写ユニット12を備えている。中間転写ユニット12は、中間転写ベルト13を介して感光体1と当接する1次転写ローラ14Y、M、C、Kを内部に備え、また2次転写ローラ5の搬送方向下流側には中間転写ベルト13上の転写残トナーを除去する中間転写クリーニング装置15なども備えている。動作としては、各色の画像形成ユニットで形成されたトナー像が順次中間転写ベルト13上に重ねて転写されていき、2次転写において、搬送された用紙に中間転写ベルト13上のトナー像が用紙へ転写される。その後は図1の動作と同様である。また、本画像形成装置は、図1の場合と同様に、本画像形成装置は、PCPersonalComputerなどの外部装置から印刷のために入力された画像データを分割して露光手段3に供給する制御部Ctrを備えている。上記したように、従来のカラー画像形成装置はモノクロに対してトナー付着量が多く、熱定着装置により多くのエネルギーを消費していたが、画像データを分割し、複数回に分けて作像圧力定着を行うことで、カラー画像形成への圧力定着方式の採用を可能とした本発明では、定着エネルギーの大幅な削減ができ、かつ定着不良を防止できる。よって環境負荷低減に寄与するカラー画像形成装置とすることが出来る。なお、図2の場合において、タンデム構成にすることにより、各色毎の作像を並行して行うことができるため、トナー付着量が少ない場合には出力の高速化をすることができる。次に、本発明に係る画像形成装置において使用されるトナーの特性について説明する。本発明のトナーは、少なくとも、窒素原子を含む官能基を有するポリエステルプレポリマー、ポリエステル、着色剤、離型剤とを有機溶媒中に分散させたトナー材料液を、水系溶媒中で架橋及び/又は伸長反応させて得られるトナーを用いた。粒径について、トナーの重量平均粒径は3~8μmが好ましい。粒径が小さくかつ粒径分布のシャープなトナーを用いることで、トナー粒子間の間隙が小さくなるため、色再現性を損なうことなくトナーの必要付着量を低減することができる。よって現像における濃度変動を小さくすることができる。また600dpi以上の微小なドット画像の安定再現性が向上し、長期間安定した高画質を得ることができる。一方、重量平均粒径D4が3μm未満では、転写効率の低下、ブレードクリーニング性の低下といった現象が発生しやすい。重量平均粒径D4が8μmを超えると、画像のパイルハイトが大きくなり、文字やラインの飛び散りを抑えることが難しい。また、同時に重量平均粒径D4と個数平均粒径D1との比D4/D1は1.00~1.40の範囲にあることが好ましい。D4/D1が1.00に近いほど粒径分布がシャープであることを示す。このような小粒径で粒径分布の狭いトナーでは、トナーの帯電量分布が均一になり、地肌かぶりの少ない高品位な画像を得ることができ、また、静電転写方式では転写率を高くすることができる。次に、トナー粒子の粒度分布の測定方法について説明する。コールターカウンター法によるトナー粒子の粒度分布の測定装置としては、コールターカウンターTA-IIやコールターマルチサイザーIIいずれもコールター社製があげられる。以下に測定方法について述べる。まず、電解水溶液100~150ml中に分散剤として界面活性剤好ましくはアルキルベンゼンスルフォン酸塩を0.1~5ml加える。ここで、電解液とは1級塩化ナトリウムを用いて約1NaCl水溶液を調製したもので、例えばISOTON-IIコールター社製が使用できる。ここで、更に測定試料を2~20mg加える。試料を懸濁した電解液は、超音波分散器で約1~3分間分散処理を行ない、前記測定装置により、アパーチャーとして100μmアパーチャーを用いて、トナー粒子又はトナーの体積、個数を測定して、体積分布と個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの重量平均粒径D4、個数平均粒径D1を求めることができる。チャンネルとしては、2.00~2.52μm未満;2.52~3.17μm未満;3.17~4.00μm未満;4.00~5.04μm未満;5.04~6.35μm未満;6.35~8.00μm未満;8.00~10.08μm未満;10.08~12.70μm未満;12.70~16.00μm未満;16.00~20.20μm未満;20.20~25.40μm未満;25.40~32.00μm未満;32.00~40.30μm未満の13チャンネルを使用し、粒径2.00μm以上乃至40.30μm未満の粒子を対象とする。トナーの形状係数SF-1は100~150、形状係数SF-2は100~150の範囲にあることが好ましい。図3、図4は、夫々形状係数SF-1、形状係数SF-2を説明するためにトナーの形状を模式的に表した図である。形状係数SF-1は、トナー形状の丸さの割合を示すものであり、下記式Aで表される。トナーを2次元平面に投影してできる形状の最大長MXLNGの二乗を図形面積AREAで除して、100π/4を乗じた値である。SF-1={MXLNG2/AREA}×100π/4式ASF-1の値が100の場合トナーの形状は真球となり、SF-1の値が大きくなるほど不定形になる。また、形状係数SF-2は、トナーの形状の凹凸の割合を示すものであり、下記式Bで表される。トナーを2次元平面に投影してできる図形の周長PERIの二乗を図形面積AREAで除して、100/4πを乗じた値である。SF-2={PERI2/AREA}×100/4π式BSF-2の値が100の場合トナー表面に凹凸が存在しなくなり、SF-2の値が大きくなるほどトナー表面の凹凸が顕著になる。形状係数の測定は、具体的には、走査型電子顕微鏡S-800:日立製作所製でトナーの写真を撮り、これを画像解析装置LUSEX3:ニレコ社製に導入して解析して計算した。トナーの形状が球形に近くなると、トナーと感光体との接触状態が点接触になるために、トナーと感光体との吸着力も弱くなって、転写率は高くなり高画質化に寄与する。一方、形状係数SF-1、SF-2のいずれかが150を超えると、転写率が低下するため好ましくない。すなわち、球形度の高いトナーを用いることにより、定着時のトナー部の充填率が高まり、圧力定着装置9の圧力がよりトナーに伝わることで定着性が向上する。次に、本発明において特徴的な入力画像データの分割方法について説明する。図5は、入力画像データ分割のために画像形成装置の制御部Ctrにて実行される処理を示す機能ブロック図である。まず入力画像データとしては、例えばカラーであればRGBデータからCMYKデータに分版され、かつ出力解像度に変換されたデジタルデータを用いればよい。図5に示す機能構成において、本発明の画像形成装置は、外部から入力された入力画像データに基づいて画像形成を行うために必要とされる用紙へのトナーの付着量所定付着量を算出する付着量算出部21と、圧力定着装置9が一度に定着可能なトナー量から、画像形成に必要な量のトナーを定着させるのに必要となる圧力定着装置9への用紙トナー像の通過回数、すなわち、感光体1、帯電装置2、露光装置3、現像装置4等による必要な作像回数を算出する作像回数算出部22と、作像回数算出部22により算出された回数分、入力画像データを分割する画像分割部23と、を備えている。入力画像データのトナー像を形成するのに必要なトナー量圧力定着装置9で定着しなければならない総トナー量が、圧力定着装置9で圧力定着可能なトナー量を上回る場合は、複数回に分割して作像を行い、圧力定着装置9による定着が可能な範囲で定着を行うことで、熱定着に頼らない圧力定着のみによる定着を可能としている。画像分割部23により分割されたデータは、中間調処理部24により、対応する作像タイミング毎に中間調処理を施したデータとされて露光手段3に送られる。なお、図5に示す付着量算出部付着量算出手段21、作像回数算出部回数算出手段22、画像分割部画像分割手段23、中間調処理部中間調処理手段24は、制御部Ctrに含まれるCPUにより実行されるソフトウェアとして実現しても良いし、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitなどのハードウェアにより実現しても良い。図6は、画像データ分割方法の実施形態の1つを説明するフローチャートである。本方法は、付着量算出部21により総トナー付着量を算出し、作像回数算出部22により所定付着量を超えないように作像回数を算出し、画像分割部23によって作像回数分だけ一律に画像データを分割するものである。まず各色毎に入力画像データ1ページ分について、下記式1のように積分値Dcolを算出するステップS101。主走査方向位置をx、副走査方向位置をyとしたとき各ドットにおけるデジタルデータ値をdcolx,yとする。ここでdは例えば0から255の8bitデータとし、0は画像無し、255はその色で一番濃い色というように画像データの色の濃さを表している。逆に0を一番濃い色としても後で変換をするので問題ない。...式1次に、付着量算出部21図5が、各色毎に入力画像データ1ページ分にあたるトナー付着量Mcol[g]を、下記式2のように算出するステップS102。これは入力画像データ積分値Dcolにある係数αを乗じて計算する。例えば、解像度600dpiでデータ値255で全ベタ画像を表すのであれば、αは3.5E-11程度の値となる。...式2次に、付着量算出部21が、下記式3のように総付着量M[g]を算出するステップS103。これは各色CMYKの付着量Mcolの合計である。...式3次に、付着量算出部21が、下記式4のように、単位面積当たりの付着量m[g/mm2]を算出するステップS104。これは総付着量Mを1ページあたりの画像有効長面積AA4であれば、例えば57,400mm2の4倍4色分で割った値となる。...式4次に、作像回数算出部22が、下記式5のように、作像回数Nを算出するステップS105。作像回数は単位面積当たりの付着量mを、圧力定着装置9で1回で作像定着可能な単位面積当たりのトナー付着量である所定付着量m0で割った値に対して小数点以下を切り上げた整数値である。ここで所定付着量m0は2E-6[g/mm2]とした。...式5次に、画像分割部23は図5が、下記式6のように入力画像データを分割するステップS106。ドット毎のデータdcolx,yに対して、作像回数Nで割ったものが、分割後のd’colx,yとなる。ここで割った後の余り分は無視しても良いし、最後の作像回数分に付加しても良い。...式6図7は、図6の方法で行った画像分割を詳しく説明する図である。まず分割前の入力画像データから見積もった各色のトナー付着量my,mc,mm,mkが、圧力定着の閾値圧力定着装置9による定着が可能な最大のトナー付着量である所定付着量m0の2.5倍であったとする。すると作像回数NはN=3となり、各色のトナー付着量が3分割されるように画像データが分割されることで、所定付着量m0より少ない状態で各回の作像が行われることになる。このように、一回の圧力定着において通過させるトナー付着量を制限し、それに応じて画像を分割した上で、複数回作像を行ってその都度圧力定着を行うことで、定着不良を発生させずに、省エネルギーでの画像形成を行うことができる。また、トナー付着量の全平均から画像データを分割することで、より簡便に分割処理を行うことができ、圧力定着の定着不良を防止できる。さらに、図7に示すように、入力画像データの各色の図中高さ方向トナー量の情報を分割することで、簡便に複数回の作像データを作成することが可能となる。図8は、画像データ分割方法の他の実施形態の1つを説明するフローチャートである本方法では、所定領域毎のトナー付着量の最大値が、所定付着量を超えないように作像回数を算出し、画像分割手段画像分割部23によって作像回数分だけ一律に画像データを分割する。まず、下記式7のように、付着量算出部21図5が、各色毎に所定の領域面積について積分値Dcol,rを算出するステップS201。ここで領域rにおける主走査方向位置をx、副走査方向位置をyとしたとき各ドットにおけるデジタルデータ値をdcol,rx,yとする。ここでdは例えば0から255の8bitデータとし、0は画像無し、255はその色で一番濃い色というように画像データの色の濃さを表している。逆に0を一番濃い色としても後で変換をするので問題ない。またrはここでは600dpiで500×500ドットの領域とした。...式7次に、付着量算出部21が、式8のように、各色毎に所定の領域面積にあたるトナー付着量Mcol,r[g]を算出するステップS202。これは入力画像データ積分値Dcol,rにある係数αを乗じて計算する。例えば、解像度600dpiでデータ値255で全ベタ画像を表すのであれば、αは3.5E-11程度の値となる。...式8次に、付着量算出部21が、式9のように、所定領域毎に総付着量Mr[g]を算出するステップS203。これは各色CMYKの付着量Mcol,rの合計である。...式9次に、付着量算出部21が、式10のように、単位面積当たりの付着量mr[g/mm2]を算出するステップS204。これは総付着量Mrを所定領域面積Arここでは、448mm2で割った値となる。...式10次に、付着量算出部21が、式11のように、単位面積当たりの付着量の最大値を算出するステップS205。ここでは全ての所定領域の中で単位面積あたりの付着量の最大値mmaxを求める。...式11次に、図5の作像回数算出部22が、式12のように、作像回数Nを算出するステップS206。作像回数は単位面積当たりの付着量の最大値mmaxを、圧力定着装置により一度に定着可能な単位面積当たりのトナー付着量である所定付着量m0で割った値に対して小数点以下を切り上げた整数値である。ここで所定付着量m0は2E-6[g/mm2]とした。...式12次に、画像分割部23図5が、式13のように、入力画像データを分割するステップS207。ドット毎のデータdcolx,yに対して、作像回数Nで割ったものが、分割後のd’colx,yとなる。ここで割った後の余り分は無視しても良いし、最後の作像回数分に付加しても良い。...式13このように、トナー付着量が一番多いところで作像回数を判断することで、より効率的に画像データの分割がなされ、画像分割および複数回定着することによる画質の劣化を防止することができる。図9、図10は、本発明の画像データ分割方法の更に別の例を示すフローチャートである。本方法では、所定付着量以下の色については画像データの分割はせずに、所定付着量を超えた色のみについて画像データの分割を行う。まず、式14のように、各色毎に入力画像データ1ページ分について積分値Dcolを算出するステップS301。主走査方向位置をx、副走査方向位置をyとしたとき各ドットにおけるデジタルデータ値をdcolx,yとする。ここでdは例えば0から255の8bitデータとし、0は画像無し、255はその色で一番濃い色というように画像データの色の濃さを表している。逆に0を一番濃い色としても後で変換をするので問題ない。...式14次に、付着量算出部21図5が、式15のように、各色毎に入力画像データ1ページ分にあたるトナー付着量Mcol[g]を算出するステップS302。これは前記入力画像データ積分値Dcolにある係数αを乗じて計算する。例えば、解像度600dpiでデータ値255で全ベタ画像を表すのであれば、αは3.5E-11程度の値となる。...式15次に、付着量算出部21図5が、式16のように、色毎に単位面積当たりの付着量mcol[g/mm2]を算出するステップS303。...式16これは色毎の総付着量Mcolを1ページあたりの画像有効長面積AA4であれば例えば57,400mm2で割った値となる。次に、付着量算出部21図5が、データ分割する色の判断と分割色の総付着量m’の算出を行うステップS304。この制御については、図10を用いて説明する。まず、各色について単位面積当たりの付着量mcolが所定付着量m0よりも大きいか否かを判断するステップS401。大きい場合にはステップS402でYes、分割する色とされステップS403、等しいか小さい場合にはステップS402でNo分割しない色と判別されるステップS406。分割する色の場合のみ、分割色の総付着量m’として加算するステップS404。これを各色CMYKで行い、全ての色について行うとステップS405でYes図9の処理に戻る。以上の処理により、分割色の単位面積当たりの総付着量m’が算出される。一方分割しない色に関しては非分割数nをカウントアップするステップS407。次に、図9に戻り、付着量算出部21が、式17のように、分割数n’を算出するステップS305。作像回数は分割色の単位面積当たりの総付着量m’を、圧力定着装置で1回で作像可能な単位面積当たりのトナー付着量である所定付着量m0で割った値に対して小数点いかを切り上げた整数値である。ここで所定付着量m0は2E-6[g/mm2]とした。...式17次に、作像回数算出部22が、式18のように作像回数Nを算出するステップS06。作像回数は分割数n’と非分割数nの和である。...式18次に、画像分割部23が、式19のように、入力画像データを分割するステップS07。ドット毎のデータdcolx,yに対して、分割数n’で割ったものが、分割後のd’colx,yとなる。ここで割った後の余り分は無視しても良いし、最後の作像回数分に付加しても良い。...式19図11、12は、図9、10に示す方法で行う画像分割を詳しく説明する図である。まず図11において、分割前の入力画像データから見積もった各色のトナー付着量my,mc,mm,mkについて、圧力定着の閾値である所定付着量m0よりも多い色は、yとcで、所定付着量以下の色はmとkである。よってyとcは画像分割し、mとkは画像分割しない。また非分割数は2である。一方図12において、分割する色y,cの積算の付着量が、所定付着量m0の2.7倍であったとすると、分割数は3となり、作像回数は、32で5回となる。よって分割後の画像は、図のように所定付着量より少ない状態で各回の作像が行われることになる。このように、各色毎に入力画像データを分割することで、より簡便に分割処理を行うことができ、圧力定着の定着不良を防止できる。所定付着量以下の色については画像データの分割をせずに、所定付着量を超えた色のみについて画像データの分割を行うことにより、画像分割に伴う色再現性の劣化を防止することができる。"