物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足し、前記前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成されることを特徴とするズームレンズ。0.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をndとしたとき、ndは1.30以下であることを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項4に記載のズームレンズ。前記像面側のレンズ面は、最も物体側のレンズにおけるレンズ面であることを特徴とする請求項5に記載のズームレンズ。前記凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項4に記載のズームレンズ。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記凹形状のレンズ面は、最も物体側のレンズから像面側に3番目のレンズにおける物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項8に記載のズームレンズ。前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、最も物体側のレンズから像面側に3番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とであることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から10いずれか一項に記載のズームレンズ。0.500<-Fn/1/2<1.300ただし、Fn:無限遠物体合焦時の前記前群の焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離Ft:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から11のいずれか一項に記載のズームレンズ。1.500<Fp/Fw<3.000ただし、Fp:無限遠物体合焦時の前記後群の焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離前記前群は、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Gcを少なくとも有し、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から12のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.500<-Fc/Fw<5.000ただし、Fc:前記接合負レンズ成分Gcの焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離前記前群は、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Gcと、前記接合負レンズ成分Gcの像面側に配置された正レンズとを有することを特徴とする請求項1から13のいずれか一項に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項13または請求項14に記載のズームレンズ。0.000<Ncn-Ncpただし、Ncn:前記接合負レンズ成分Gc中の前記負レンズの媒質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率Ncp:前記接合負レンズ成分Gc中の前記正レンズの媒質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaは、物体側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が長くなる形状の非球面であり、像面側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が短くなる形状の非球面であることを特徴とする請求項1から15のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbは、ガラスと樹脂による複合レンズで構成されていることを特徴とする請求項1から16のいずれか一項に記載のズームレンズ。請求項1から請求項17のいずれか一項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする撮像装置。物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有するようにし、前記非球面レンズ成分Gaと前記非球面レンズ成分Gbが、以下の条件式を満足するようにし、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、前記前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成されることを特徴とするズームレンズの製造方法。0.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離しかしながら、上述のような従来のズームレンズの中で、35mm判カメラ用の大画角を有するものは、前玉径が大きいため、常用フィルターサイズを逸脱してしまう。また、従来技術を用いてズームレンズのさらなる大画角化を実現しようとすれば、非点収差、像面湾曲、コマ収差、及び歪曲収差について重大な欠点を有するズームレンズとなってしまうという課題があった。また、このようなズームレンズにおける光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式を満足し、前記前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成されていることを特徴とするズームレンズを提供する。0.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離また本発明は、前記ズームレンズを有することを特徴とする撮像装置を提供する。また本発明は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有するようにし、前記非球面レンズ成分Gaと前記非球面レンズ成分Gbが、以下の条件式を満足するようにし、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、前記前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成されていることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。0.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離本発明によれば、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法を提供することができる。以下、本願のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの製造方法について説明する。本願のズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有し、前記前群は、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有し、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、以下の条件式1を満足することを特徴とする。10.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離このように構成することで、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズとすることができる。一般に、大画角を有するレトロフォーカス型のズームレンズは、負の屈折力を有する前群が巨大化しやすく、フィルター径も巨大化する傾向にあった。35mmフルサイズの撮像領域をカバーするズームレンズ、特に画角2ω=106°を越える超広角ズームレンズは、フィルターサイズが一般的な常用サイズの77mmφフィルターを大きく越えてしまう傾向があった。そこで、本願のズームレンズは、小型化、特に前玉径の小型化を図るために、上記構成の非球面レンズ成分Ga及び非球面レンズ成分Gbを前群に配置している。まず、非球面レンズ成分Gaを前群に配置することで、コマ収差、像面湾曲、非点収差、及び歪曲収差等の諸収差を良好に補正することができる。非球面レンズ成分Gaは、比較的近軸では大きな負の屈折力を有しており、周辺では負の屈折力が小さくなる。この構成は、歪曲収差、像面湾曲、非点収差等の軸外収差を良好にコントロールできるという特徴を有している。しかしながら、本願のように非球面形状が著しく変化する場合、補正過剰となるため、非球面レンズ成分Ga以外のレンズによって歪曲収差やコマ収差を補正することが必要となる。また、非球面レンズ成分Gaの周辺で負の屈折力が極端に小さくなれば、斜光線の入射高が大きくなるため、前玉径が大きくなってしまう。そこで本願のズームレンズは、この2点を改善するために、非球面レンズ成分Gbを前群に導入している。非球面レンズ成分Gbは、所謂非球面補正板のような効果を奏するレンズである。非球面レンズ成分Gbの近軸の屈折力は比較的小さく、正でも負でもよい。そして、周辺で比較的大きな負の屈折力を有することが非球面レンズ成分Gbの特徴である。このような非球面レンズ成分Gbにより、斜光線の入射高を小さくすることができ、前玉径を小型化することができる。さらに、収差補正上、過剰になった歪曲収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を良好に補正することができる。したがって、本願は上述のような非球面レンズ成分Ga及び非球面レンズ成分Gbを用いることで、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを達成することができる。また、本願のズームレンズでは、前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含んでいる。このように構成することで、本願のズームレンズは、物体からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。また、本願のズームレンズでは、前記反射防止膜は多層膜であり、前記ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をndとしたとき、屈折率ndが1.30以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群において反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このレンズ面に反射防止膜を形成すれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記像面側のレンズ面は、最も物体側のレンズにおけるレンズ面であることが好ましい。前群の最も物体側のレンズにおいて開口絞りから見て凹形状の像面側のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。前群において開口絞りから見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群において反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。前群において物体側から見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このようにすれば、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群における前記物体から見て凹形状のレンズ面は、最も物体側のレンズから像面側に3番目のレンズにおける物体側のレンズ面であることが好ましい。前群において物体側から見て凹形状のレンズ面にゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。また、本願のズームレンズでは、前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、最も物体側のレンズから像面側に3番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とであることが好ましい。前群において最も物体側のレンズにおける像面側のレンズ面であり、かつ開口絞りから見て凹形状のレンズ面と、最も物体側のレンズから像面側に3番目のレンズにおける物体側のレンズ面であり、かつ物体側から見て凹形状のレンズ面とにゴースト光が発生し易いため、このような光学面に反射防止膜を形成することでゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。なお、本願のズームレンズでは、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は屈折率が1.30以下となる層を少なくとも1層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、屈折率が1.30以下となる層を少なくとも1層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこの時、屈折率が1.30以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。次に、本願のズームレンズの特徴を各条件式に基づいて説明する。上記条件式1は、前群内の非球面レンズ成分Gaと非球面レンズ成分Gbの近軸の屈折力の比を規定する条件式である。なお、いずれもレンズ成分と記しているのは、所謂複合型非球面レンズを念頭に置いているためである。樹脂とガラス材料の複合型非球面レンズの場合、樹脂部は独立して存在することはできないため、一般の接合レンズとは異なり、全体で1枚のレンズと考えるのが妥当である。したがって、本願の条件式1の対応値を計算する際には、非球面レンズ成分Gaや非球面レンズ成分Gbが複合型非球面レンズである場合、樹脂部とガラスレンズ部の合成した近軸の焦点距離を用いるものとする。本願のズームレンズは、非球面レンズ成分Gaの近軸の焦点距離が比較的短くなり、即ち屈折力が大きく、非球面レンズ成分Gbの近軸の焦点距離が比較的長くなり、即ち屈折力が小さいことが特徴である。この特徴による効果は、上述のように歪曲収差、コマ収差、像面湾曲、及び非点収差を良好に補正することができ、かつ前玉径の小径化が可能になることである。条件式1の対応値が上限値を上回ると、非球面レンズ成分Gaの近軸の焦点距離が長くなる、即ち近軸の負の屈折力が小さくなる。この場合、斜光線の入射高が高くなり、前玉径の大型化を招いてしまうため好ましくない。一方では、非球面レンズ成分Gbの近軸の焦点距離が短くなり、即ち近軸の屈折力が大きくなる。この場合、広角端状態におけるコマ収差と像面湾曲と非点収差、及び望遠端状態におけるコマ収差と球面収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、条件式1の上限値を0.625とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式1の上限値を0.600とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式1の上限値を0.550とすることにより、本願の効果をさらに確実にすることができ、これによってコマ収差等をより良好に補正することができる。また、条件式1の上限値を0.300とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式1の上限値を0.200とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式1の上限値を0.100とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式1の対応値が下限値を下回ると、非球面レンズ成分Gaが正の屈折力を有することになる。この場合、斜光線の入射高が高くなり、前群全体が巨大化してしまう。また、広角端状態におけるコマ収差と像面湾曲、及び望遠端状態におけるコマ収差と像面湾曲と非点収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、条件式1の下限値を0.005とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式1の下限値を0.010とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式2を満足することが望ましい。20.50<-Fn/1/2<1.30ただし、Fn:無限遠物体合焦時の前記前群の焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離Ft:望遠端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離条件式2は、前群の焦点距離に関する条件式である。なお、条件式2の対応値が1.00のとき、本願のズームレンズの全長が広角端状態と望遠端状態で一致することを意味する。また、条件式2の対応値が1.00より小さいときには全長が望遠端状態で最長大になり、当該対応値が1.00より大きいときには全長が広角端状態で最長大になることを意味する。条件式2の対応値が上限値を上回ると、前群の焦点距離が長くなる、即ち前群の負の屈折力が小さくなる。また、前述のように本願のズームレンズの全長が広角端状態において最長大になる。この場合、広角端状態において斜光線の入射高が高くなり、前玉径及びフィルター径が増大し、周辺光量も低下してしまうため好ましくない。また、収差補正上は、変倍によるコマ収差の変動が大きくなる傾向があるため好ましくない。なお、条件式2の上限値を1.20とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式2の上限値を1.10とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式2の上限値を1.05とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式2の上限値を1.02とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式2の対応値が下限値を下回ると、前群の焦点距離が短くなり、即ち負の屈折力が大きくなる。また、前述のように本願のズームレンズの全長が望遠端状態において最長大になる。この場合、広角端状態における歪曲収差、コマ収差、像面湾曲の変倍による変動、望遠端状態における球面収差を補正することが困難になる。なお、条件式2の下限値を0.60とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによってコマ収差等の諸収差の補正に有利となる。また、条件式2の下限値を0.70とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式2の下限値を0.80とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式3を満足することが望ましい。31.50<Fp/Fw<3.00ただし、Fp:無限遠物体合焦時の前記後群の焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離条件式3は、本願のズームレンズの無限遠物体合焦時の後群の焦点距離の長さ、即ち後群の屈折力を規定する条件式である。条件式3の対応値が上限値を上回ると、後群の焦点距離が長くなる、即ち後群の屈折力が小さくなることを意味する。この場合、変倍時の後群の移動量が増加し、全長が長くなる。また、収差補正上は変倍による像面湾曲の変動が大きくなるため好ましくない。なお、条件式3の上限値を2.90とすることにより本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式3の上限値を2.80とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式3の上限値を2.70とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式3の上限値を2.45とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式3の対応値が下限値を下回ると、後群の焦点距離が短くなる、即ち後群の屈折力が大きくなることを意味する。この場合、球面収差とコマ収差が悪化し、変倍による球面収差とコマ収差の変動が大きくなるため好ましくない。なお、条件式3の下限値を1.70とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式3の下限値を1.80とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式3の下限値を1.90とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式3の下限値を2.00とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、本願のズームレンズは、前記前群が、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Gcを少なくとも有することが望ましい。この接合負レンズ成分Gcによって、より良好な収差補正、特にコマ収差、倍率色収差、像面湾曲を良好に補正することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式4を満足することが望ましい。40.50<-Fc/Fw<5.00ただし、Fc:前記接合負レンズ成分Gcの焦点距離Fw:広角端状態における無限遠物体合焦時の前記ズームレンズ全系の焦点距離条件式4は、前群内の接合負レンズ成分Gcの焦点距離の長さ、即ち接合負レンズ成分Gcの屈折力を規定する条件式である。本願のズームレンズの条件式4の対応値が上限値を上回ると、接合負レンズ成分Gcの焦点距離が長くなる、即ち接合負レンズ成分Gcの負の屈折力が小さくなる。このため、十分に補正されていた倍率色収差と像面湾曲が悪化してしまう。なお、条件式4の上限値を4.00とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式4の上限値を3.00とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差の補正が有利になる。また、条件式4の上限値を2.80とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式4の上限値を2.50とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。条件式4の対応値が下限値を下回ると、接合負レンズ成分Gcの焦点距離が短くなる、即ち接合負レンズ成分Gcの負の屈折力が大きくなる。このため、画角の差による倍率色収差の変化と、波長毎の像面湾曲の残差が発生してしまうため好ましくない。なお、条件式4の下限値を0.60とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式4の下限値を0.80とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式4の下限値を1.00とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式4の下限値を1.30とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、本願のズームレンズは、前記前群が、さらに、負レンズと正レンズとの接合負レンズ成分Gcと、前記接合負レンズ成分Gcの像面側に配置された正レンズとを有することが望ましい。この構成により、特に広角端状態における歪曲収差と像面湾曲とコマ収差、及び望遠端状態におけるコマ収差と球面収差を良好に補正することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式5を満足することが望ましい。50.00<Ncn-Ncpただし、Ncn:前記接合負レンズ成分Gc中の前記負レンズの媒質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率Ncp:前記接合負レンズ成分Gc中の前記正レンズの媒質のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率条件式5は、接合負レンズ成分Gc中の負レンズと正レンズの屈折率の差を規定する条件式である。本願のズームレンズでは、接合負レンズ成分Gc中の負レンズの屈折率が正レンズの屈折率よりも大きいことが収差補正上有効である。したがって、条件式5の対応値が下限値を下回ると、前記負レンズの屈折率が相対的に小さくなる。このため、ペッツバール和の最適な設定が困難になり、像面湾曲と非点収差が悪化してしまうため好ましくない。なお、条件式5の下限値を0.05とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式5の下限値を0.10とすることにより、本願の効果をより確実にすることができ、これによって諸収差をより良好に補正することができる。また、条件式5の下限値を0.15とすることにより、本願の効果をより確実にすることができる。また、条件式5の下限値を0.20とすることにより、本願の効果を最大限に発揮することができる。また、本願のズームレンズでは、前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaは、像面側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が長くなる形状の非球面であり、物体側のレンズ面が周辺へ向かうにつれて曲率半径が短くなる形状の非球面であることが望ましい。この構成により、特に広角端状態における歪曲収差、像面湾曲、及びコマ収差を良好に補正することができる。また、本願のズームレンズは、前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbが、ガラスと樹脂による複合レンズで構成されていることが望ましい。この構成により、非球面レンズ成分Gbを安価に製造することができ、また硝材を自由に選択することができる。そして結果的に、より良い光学性能を達成することができるため好ましい。また、本願の撮像装置は、後述するように、上述した構成のズームレンズを備えたことを特徴とする。これにより、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角の撮像装置を実現することができる。また、本願のズームレンズの製造方法は、後述するように、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、前記前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有するようにし、前記非球面レンズ成分Gaと前記非球面レンズ成分Gbが、以下の条件式1を満足するようにし、前記前群と前記後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行い、前記前群における光学面のうち少なくとも1面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも1層含むように構成されることを特徴とする。10.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離斯かる本願のズームレンズの製造方法により、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを製造することができる。以下、本願の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は、本願の第1実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Gnと、正の屈折力を有する後群Gpとから構成されている。前群Gnは、物体側から順に、非球面レンズ成分Gaと、非球面レンズ成分Gbと、接合負レンズ成分Gcと、両凸形状の正レンズL15とからなる。非球面レンズ成分Gaは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面I側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズL11からなる。非球面レンズ成分Gbは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズL12からなる。接合負レンズ成分Gcは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合負レンズからなる。後群Gpは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と両凸形状の正レンズL22との接合正レンズと、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24と、両凹形状の負レンズL25と両凸形状の正レンズL26との接合正レンズと、像面I側に凸面を向けた正メニスカスレンズL27と像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL28との接合正レンズとからなる。本実施例のズームレンズでは、前群Gnの負メニスカスレンズL11の像面I側のレンズ面と、負レンズL13の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Gnと後群Gpとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図1中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Gn及び後群Gpの移動軌跡を示している。以下の表1に、第1実施例に係るズームレンズの諸元値を掲げる。表1のレンズ面データにおいて、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、rはレンズ面の曲率半径、dはレンズ面の間隔、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、は開口絞りS、像面は像面Iをそれぞれ示している。なお、曲率半径r=∞は平面を示している。また、面番号の左側に付された印は非球面を示している。[非球面データ]には、[レンズ面データ]に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の円錐係数と非球面係数を示す。Xy=y2/r/1{1-κy2/r2}1/2A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10A12×y12ここで、光軸に垂直な方向の高さをy、高さyにおける光軸方向の変位量をXy、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をr、円錐係数をκ、n次の非球面係数をAnとする。なお、Enは×10nを示し、例えば1234E05は1234×10-5を示す。[各種データ]では、Fは焦点距離、FNOはFナンバー、ωは半画角単位:度、Yは像高、TLは光学系全長、Σdは最も物体側のレンズ面第1面から最も像側のレンズ面までの距離、BFはバックフォーカス、d0は物体面から第1面までの距離、dii:整数は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示し、広角端状態における無限遠物体合焦時、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時、望遠端状態における無限遠物体合焦時の値をそれぞれ示す。ここで、表1に掲載されている焦点距離F、曲率半径r、及びその他長さの単位は一般にmmが使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた符号の説明及び諸元表の説明は、以降の実施例においても同様であり、以降の実施例における説明を省略する。表1第1実施例レンズ面データ面番号rdndνd物面∞1120032330000174443049532148111110000100000033200965300001516800641247000001000015538903809599386634500010000006565907200001816000466371701967000016034203802873845901000100000093247605000017173602952101579244可変1000000112380961000017950004530121565933000014978208256131090622060000100000014∞0700010000001526398025000149782082561679322446000100000017395467800001744000447918162022920000100000019923426100001755000522920208016500001518230588921210542010001000000223444872550001497820825623135094100001834810427224317192BF1000000像面∞[非球面データ]第1面κ=127063A4=252869E07A6=551300E10A8=477913E13A10=307832E16A12=049549E19第2面κ=00947A4=670196E06A6=178783E08A8=515142E12A10=483366E14A12=021367E15第5面κ=0000A4=250710E05A6=209871E08A8=163612E10A10=120936E13A12=017594E14[各種データ]ズーム比177広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F=164824002910FNO=441529588ω=532741723632°Y=216021602160TL=138151355113824Σd=998484477857BF=383151045967広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F:164800024000002910000d0:∞∞∞d10:2283854747382157260BF:383132551037665966724[レンズ群データ]群始面FGn12185385Gp113697834[条件式対応値]1-Fa/Fb=006202-Fn/1/2=09983Fp/Fw=22434-Fc/Fw=16365Ncn-Ncp=02126図2a、図2b、及び図2cはそれぞれ、本願の第1実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高、dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmをそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示している。また、非点収差図において実線はサジタル像面、点線はメリジオナル像面を示し、コマ収差図における実線はメリジオナルコマ収差を示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、以降の説明を省略する。各諸収差図より、本第1実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。図3において、物体側からの光線BMが図示のようにズームレンズZL1に入射すると、負レンズL13における物体側のレンズ面第1番目のゴースト発生面でありその面番号は6で反射し、その反射光は負メニスカスレンズL11における像面I側のレンズ面第2番目のゴースト発生面でありその面番号は2で再度反射して像面Iに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第1番目のゴースト発生面6は、物体側から見て凹形状のレンズ面、第2番目のゴースト発生面2は開口絞りから見て凹形状のレンズ面である。このようなレンズ面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減さすることができる。第2実施例図4は、本願の第2実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Gnと、正の屈折力を有する後群Gpとから構成されている。前群Gnは、物体側から順に、非球面レンズ成分Gaと、非球面レンズ成分Gbと、接合負レンズ成分Gcと、両凸形状の正レンズL15とからなる。非球面レンズ成分Gaは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面I側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズL11からなる。非球面レンズ成分Gbは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズL12からなる。接合負レンズ成分Gcは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合負レンズからなる。後群Gpは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と両凸形状の正レンズL22との接合正レンズと、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の負レンズL24と、両凹形状の負レンズL25と両凸形状の正レンズL26とを接合してなる接合正レンズと、両凹形状の正レンズL27と像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL28との接合負レンズとからなる。本実施例のズームレンズでは、前群Gnの負メニスカスレンズL11の像面I側のレンズ面と、負レンズL13の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Gnと後群Gpとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図4中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Gn及び後群Gpの移動軌跡を示している。以下の表2に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。表2第2実施例面データ面番号rdndνd物面∞182735830000174443049532141379900001000000375579030000151680064124400000050001553890380958380296000010000006775324200001816000466371746126500016034203802870935810500100000093466495000017173602952102140325可変100000011274177100001788000473812151887300001497820825613218155960000100000014∞0700010000001523243428000148749070451645223946270100000017390084800001755000522918114119220000100000019943568100001755000522920268051500001518230588921181493010001000000224717364550001497820825623127396100001834810427224334851BF1000000像面∞[非球面データ]第1面κ=40103A4=116908E06A6=458987E10A8=452741E14A10=738248E16A12=00000第2面κ=00638A4=794597E07A6=598169E09A8=211786E11A10=551429E14A12=081892E16第5面κ=56064A4=251241E05A6=220702E08A8=550134E11A10=142359E13A12=072010E15[各種データ]ズーム比177広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F=164824002910FNO=440527587ω=532041293596°Y=216021602160TL=137911351313777Σd=996184257835BF=382950885941広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F:164802824000002910000d0:∞∞∞d10:2283788747624157589BF:382922250878105941406[レンズ群データ]群始面FGn12197176Gp113677451[条件式対応値]1-Fa/Fb=002922-Fn/1/2=10033Fp/Fw=22324-Fc/Fw=18835Ncn-Ncp=02126図5a、図5b、及び図5cはそれぞれ、本願の第2実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。第3実施例図6は、本願の第3実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Gnと、正の屈折力を有する後群Gpとから構成されている。前群Gnは、物体側から順に、非球面レンズ成分Gaと、非球面レンズ成分Gbと、接合負レンズ成分Gcと、両凸形状の正レンズL15とからなる。非球面レンズ成分Gaは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面I側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズL11からなる。非球面レンズ成分Gbは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており、樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズL12からなる。接合負レンズ成分Gcは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合負レンズからなる。後群Gpは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と両凸形状の正レンズL22との接合正レンズと、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24と、両凹形状の負レンズL25と両凸形状の正レンズL26との接合正レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL27と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズL28との接合正レンズとからなる。本実施例のズームレンズでは、前群Gnの負メニスカスレンズL11の像面I側のレンズ面と、負レンズL13の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Gnと後群Gpとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図6中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Gn及び後群Gpの移動軌跡を示している。以下の表3に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。表3第3実施例面データ面番号rdndνd物面∞1118974830000174443049532147456110000100000032843220300001516800641247000001000015538903809576344524500010000006555066200001816000466371707667000016034203802875065201000100000093265745000017173602952101579244可変1000000112384271000017950004530121565823000014978208256131090622060000100000014∞0700010000001526377225000149782082561677623246000100000017395697800001744000447918168430520000100000019921532100001755000522920206673500001518230588921210064010001000000223531908550001497820825623135255100001834810427224317192BF1000000像面∞[非球面データ]第1面κ=127326A4=283606E07A6=494742E10A8=456144E13A10=311089E16A12=014795E19第2面κ=00904A4=675619E06A6=180695E08A8=467950E12A10=479969E14A12=021420E15第5面κ=0000A4=250236E05A6=214959E08A8=165356E10A10=119372E13A12=017563E14[各種データ]ズーム比177広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F=164824002910FNO=441529588ω=531741643627°Y=216021602160TL=138131354813821Σd=998484477857BF=382951015964広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F:164800024000002910000d0:∞∞∞d10:2283880747127156898BF:382933651012285963815[レンズ群データ]群始面FGn12186055Gp113697375[条件式対応値]1-Fa/Fb=007022-Fn/1/2=09983Fp/Fw=22444-Fc/Fw=16635Ncn-Ncp=02126図7a、図7b、及び図7cはそれぞれ、本願の第3実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。第4実施例図8は、本願の第4実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Gnと、正の屈折力を有する後群Gpとから構成されている。前群Gnは、物体側から順に、非球面レンズ成分Gaと、非球面レンズ成分Gbと、接合負レンズ成分Gcと、両凸形状の正レンズL15とからなる。非球面レンズ成分Gaは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており、像面I側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズL11からなる。非球面レンズ成分Gbは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面負メニスカスレンズL12からなる。接合負レンズ成分Gcは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合負レンズからなる。後群Gpは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合負レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL24と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL25と、両凹形状の負レンズL26と両凸形状の正レンズL27とを接合してなる接合正レンズと、像面I側に凸面を向けた正メニスカスレンズL28と像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL29との接合負レンズとからなる。本実施例のズームレンズでは、前群Gnの負メニスカスレンズL11の像面I側のレンズ面と、正レンズL15の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Gnと後群Gpとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、図8中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Gn及び後群Gpの移動軌跡を示している。以下の表4に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。表4第4実施例面データ面番号rdndνd物面∞1143191330000174443049532156782110000100000034104013300001713000538942069456450001000000589183420000181600046636151616750001603420380274082430100010000008268914550001717360295291579244可変100000010468881100001804000465811168336250001516800641212141437301000100000013257582250001497820825614353558560000100000015∞07000100000016294255250001497820825617633534460001000000185157798000017440004479196505962000010000002078064110000175500052292117778050000151823058892221404001000100000023679060550001497820825624126974100001834810427225317192BF1000000像面∞[非球面データ]第1面κ=176085A4=179431E06A6=680079E10A8=186415E13A10=867549E16A12=016129E17第2面κ=02161A4=704903E06A6=123127E08A8=185973E11A10=529912E14A12=027950E15第4面κ=0000A4=247716E05A6=295962E08A8=129703E10A10=158560E13A12=020420E14[各種データ]ズーム比188広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F=164824923101FNO=432519586ω=528740723468°Y=216021602160TL=14023613954144237Σd=101939865780673BF=382975296463565広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F:164825424918313101490d0:∞∞∞d9:2283854747382157260BF:382971852964396356450[レンズ群データ]群始面FGn12074244Gp103606477[条件式対応値]1-Fa/Fb=004062-Fn/1/2=08843Fp/Fw=21884-Fc/Fw=152225Ncn-Ncp=02126図9a、図9b、及び図9cはそれぞれ、本願の第4実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。第5実施例図10は、本願の第5実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Gnと、正の屈折力を有する後群Gpと、固定群Gsとから構成されている。前群Gnは、物体側から順に、非球面レンズ成分Gaと、非球面レンズ成分Gbと、接合負レンズ成分Gcと、両凸形状の正レンズL15とからなる。非球面レンズ成分Gaは、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有しており像面I側に凹面を向けた両側非球面メニスカスレンズL11からなる。非球面レンズ成分Gbは、合成で正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状を有しており樹脂部とガラスレンズとを複合してなる複合型非球面正レンズL12からなる。接合負レンズ成分Gcは、物体側から順に、両凹形状の負レンズL13と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14との接合負レンズからなる。後群Gpは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と両凸形状の正レンズL22との接合正レンズと、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24と、両凹形状の負レンズL25と両凸形状の正レンズL26との接合正レンズと、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL27と像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL28との接合正レンズとからなる。固定群Gsは、像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31のみからなる。本実施例のズームレンズでは、前群Gnの負メニスカスレンズL11の像面側のレンズ面と、負レンズL13の物体側のレンズ面に後述する反射防止膜が形成されている。これにより、各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。また、本実施例に係るズームレンズでは、前群Gnと後群Gpとの間の空気間隔を変化させることによって、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。なお、固定群Gsの位置は、変倍に際して固定である。また、図10中の矢印は、広角端状態から望遠端状態への変倍時の前群Gn及び後群Gpの移動軌跡を示している。以下の表5に、本実施例に係るズームレンズの諸元値を示す。表5第5実施例面データ面番号rdndνd物面∞1120032330000174443049532148111110000100000033200965300001516800641247000001000015538903809599386634500010000006565907200001816000466371701967000016034203802873845901000100000093247605000017173602952101579244可変1000000112380961000017950004530121565933000014978208256131090622059435100000014∞0700010000001526398025000149782082561679322446000100000017395467800001744000447918162022920000100000019923426100001755000522920208016500001518230588921210542010001000000223444872550001497820825623135094100001834810427224317192可変10000002510000002000015168006412261070000BF1000000像面∞[非球面データ]第1面κ=127063A4=252869E07A6=551300E10A8=477913E13A10=307832E16A12=049549E19第2面κ=00947A4=670196E06A6=178783E08A8=515142E12A10=483366E14A12=021367E15第5面κ=0000A4=250710E05A6=209871E08A8=163612E10A10=120936E13A12=017594E14[各種データ]ズーム比177広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F=164824002910FNO=449533593ω=527341733633°Y=216021602160TL=139691369313940Σd=102781000310250BF=369036903690広角端状態中間焦点距離状態望遠端状態F:164800024000002910000d0:∞∞∞d10:2283854808582208111d24:10000012999532147140BF:369047736904773690477[レンズ群データ]群始面FGn12185385Gp113695878Gs25327674607[条件式対応値]1-Fa/Fb=006202-Fn/1/2=09983Fp/Fw=22434-Fc/Fw=16365Ncn-Ncp=02126図11a、図11b、及び図11cはそれぞれ、本願の第5実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時の諸収差、中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時の諸収差、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差を示す図である。各諸収差図より、本実施例に係るズームレンズは、球面収差、像面湾曲、非点収差、及びコマ収差を含む諸収差が良好に補正されていることがわかる。ここで、本願のズームレンズに用いられる反射防止膜多層広帯域反射防止膜とも言うについて説明する。図14は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜101は7層からなり、レンズ等の光学部材102の光学面に形成される。第1層101aは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第1層101aの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第2層101bが形成される。さらに、この第2層101bの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第3層101cが形成され、この第3層101cの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第4層101dが形成される。またさらに、この第4層101dの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第5層101eが形成され、この第5層101eの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第6層101fが形成される。そして、このようにして形成された第6層101fの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第7層101gが形成されて本実施形態の反射防止膜101が形成される。第7層101gの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル-ゲル法を用いている。ゾル-ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル-ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。このように、この反射防止膜101の第1層101a~第6層101fまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第7層101gは、フッ酸/酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズの成膜面上述の光学部材102の光学面に真空蒸着装置を用いて第1層101aとなる酸化アルミニウム層、第2層101bとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層、第3層101cとなる酸化アルミニウム層、第4層101dとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層、第5層101eとなる酸化アルミニウム層、第6層101fとなる酸化チタン-酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材102を取り出した後、フッ酸/酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第7層101gとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸/酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式aに示す。a2HFMgCH3COO2→MgF22CH3COOHこの成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで140°C、24時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材102は、第7層101gの成膜終了後、大気中で160°C、1時間加熱処理して完成される。このようなゾル-ゲル法を用いることにより、大きさが数nmから数十nmの粒子が空隙を残して堆積することにより第7層101gが形成される。このようにして形成された反射防止膜101を有する光学部材の光学的性能について図15に示す分光特性を用いて説明する。本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材レンズは、以下の表6に示す条件で形成されている。ここで表6は、基準波長をλとし、基板の屈折率光学部材が1.62、1.74及び1.85について反射防止膜101の各層101a第1層~101g第7層の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表6では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2SiO2とそれぞれ表している。表6物質屈折率光学膜厚光学膜厚光学膜厚媒質空気1第7層MgF2SiO21260268λ0271λ0269λ第6層ZrO2TiO22120057λ0054λ0059λ第5層Al2O31650171λ0178λ0162λ第4層ZrO2TiO22120127λ013λ0158λ第3層Al2O31650122λ0107λ008λ第2層ZrO2TiO22120059λ0075λ0105λ第1層Al2O31650257λ003λ003λ基板の屈折率162174185図15は、表6において基準波長λを550nmとして反射防止膜101の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。図15から、基準波長λを550nmで設計した反射防止膜101を有する光学部材は、光線の波長が420nm~720nmの全域で反射率を0.2以下に抑えられることが判る。また、表6において基準波長λをd線波長587.6nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜101を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図15に示す基準波長λが550nmの場合とほぼ同等の分光特性を有する。次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は5層からなり、表6と同様、以下の表7で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第5層の形成に前述のゾル-ゲル法を用いている。表7物質屈折率光学膜厚光学膜厚媒質空気1第5層MgF2SiO21260275λ0269λ第4層ZrO2TiO22120045λ0043λ第3層Al2O31650212λ0217λ第2層ZrO2TiO22120077λ0066λ第1層Al2O31650288λ0290λ基板の屈折率146152図16は、表7において、基板の屈折率が1.52及び基準波長λを550nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図16から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が420nm~720nmの全域で反射率が0.2以下に抑えられることがわかる。なお、表7において基準波長λをd線波長587.6nmとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図15に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。図17は、図16に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が30度、45度、60度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図16、図17には表7に示す基板の屈折率が1.46の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が1.52とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。また比較のため、図18に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図18は、表7と同じ基板の屈折率1.52に以下の表8で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図19は、図18に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が30度、45度、60度の場合の分光特性をそれぞれ示す。表8物質屈折率光学膜厚媒質空気1第7層MgF21390243λ第6層ZrO2TiO22120119λ第5層Al2O31650057λ第4層ZrO2TiO22120220λ第3層Al2O31650064λ第2層ZrO2TiO22120057λ第1層Al2O31650193λ基板の屈折率152図15~図17で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図18および図19で示される従来例の分光特性と比較すると、本反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域を有することが良くわかる。次に、本願の第1実施例から第5実施例に、上記表6に示す反射防止膜を適用した例について説明する。本第1実施例のズームレンズにおいて、前群Gnの負メニスカスレンズL11の屈折率は、表1に示すように、nd=1.744430であり、前群Gnの負レンズL13の屈折率は、nd=1.816000であるため、負メニスカスレンズL11における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表6参照を用い、負レンズL13の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.85に対応する反射防止膜表6参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第2実施例のズームレンズにおいて、前群Gnの負メニスカスレンズL11の屈折率は、表2に示すように、nd=1.744430であり、前群Gnの負レンズL13の屈折率は、nd=1.816000であるため、負メニスカスレンズL11における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表6参照を用い、負レンズL13の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.85に対応する反射防止膜表6参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第3実施例のズームレンズにおいて、前群Gnの負メニスカスレンズL11の屈折率は、表3に示すように、nd=1.744430であり、前群Gnの負レンズL13の屈折率は、nd=1.816000であるため、負メニスカスレンズL11における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表6参照を用い、負レンズL13の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.85に対応する反射防止膜表6参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第4実施例のズームレンズにおいて、前群Gnの負メニスカスレンズL11の屈折率は、表4に示すように、nd=1.744430であり、前群Gnの正レンズL15の屈折率は、nd=1.717360であるため、負メニスカスレンズL11における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表6参照を用い、正レンズL15の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表6参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。本第5実施例のズームレンズにおいて、前群Gnの負メニスカスレンズL11の屈折率は、表5に示すように、nd=1.744430であり、前群Gnの正レンズL15の屈折率は、nd=1.717360であるため、負メニスカスレンズL11における像面側のレンズ面に基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜101表6参照を用い、正レンズL15の物体側のレンズ面に、基板の屈折率が1.74に対応する反射防止膜表6参照を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。以上の各実施例によれば、一眼レフカメラ等の撮像装置に好適な、広角端状態で包括角2ω=106.3°を越え、Fナンバー=4~5.6程度の口径を有し、レンズ枚数が少なく、前玉径が小さく即ちフィルター径が小さく、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有するレトロフォーカス型のズームレンズを実現することができる。ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。本願のズームレンズの数値実施例として2群、3群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成例えば、4群、5群等のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本願のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは空気間隔で分離された少なくとも1枚のレンズを有する部分をいう。また、本願のズームレンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。また、合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。特に、本願のズームレンズでは前群又は後群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、本願のズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に直交する方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動揺動させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願のズームレンズでは後群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしてもよい。また、本願のズームレンズにおいて開口絞りは後群の内部又は近傍に配置されることが好ましく、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。また、本願のズームレンズは、ズーム比が2~7程度である。また、本願のズームレンズにおいて前群は、正レンズ成分を2つと、負レンズ成分を2つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に負、正、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。或いは前群は、正レンズ成分を1つと、負レンズ成分を3つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に負、負、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。また、後群は、正レンズ成分を3つと、負レンズ成分を1つ有することが好ましく、特にこれらのレンズ成分を物体側から順に正、正、負、正の順番で空気間隔を介在させて配置することが好ましい。次に、本願のズームレンズを備えたカメラを図12に基づいて説明する。図12は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ1は、撮影レンズ2として上記第1実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として搭載した上記第1実施例に係るズームレンズは、その特徴的なレンズ構成により、小型で、レンズ枚数が少なく、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能と大画角を有している。これにより本カメラ1は、小型で、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有しており、大画角を包括する広角撮影が可能となる。なお、上記第2~第5実施例に係るズームレンズを撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。また、前記実施例に係るズームレンズは、クイックリターンミラーのないミラーレスカメラに搭載することで同様の効果を奏することができる。最後に、本願のズームレンズの製造方法の概略を図13に基づいて説明する。本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群と、正の屈折力を有する後群とを有するズームレンズの製造方法であって、以下のステップS1~S3を含むものである。ステップS1:前群が、物体側から順に、負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が小さくなる形状を有する非球面レンズ成分Gaと、正の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力に転じる形状又は負の屈折力を有し周辺へ向かうにつれて負の屈折力が大きくなる形状を有する非球面レンズ成分Gbとを有するようにする。ステップS2:非球面レンズ成分Gaと非球面レンズ成分Gbが以下の条件式1を満足するようにして、前群と後群を鏡筒内に物体側から順に配置する。10.000≦-Fa/Fb<0.650ただし、Fa:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gaの焦点距離Fb:前記前群内の前記非球面レンズ成分Gbの焦点距離ステップS3:前群と後群との間の空気間隔を変化させることによって変倍を行うようにする。斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、小型で、諸収差を良好に補正し、ゴーストやフレアをより低減させ、高い結像性能を有する大画角のズームレンズを製造することができる。