"下記一般式a1で表される化合物及び一般式a2で表される化合物から選ばれる1種以上の化合物Aを0.001~5重量、並びに、炭素数2~3の1価アルコールBを25~85重量含有する、微生物の毒素産生抑制に用いる皮膚外用剤。R1-OHa1式中、R1は炭素数9~18の炭化水素基を示す。R2-O-EOn-Ha2式中、R2は炭素数8~18の炭化水素基を示し、EOはエチレンオキシ基を示し、nは1~15の整数を示す。更に、A以外の界面活性剤、A以外の溶剤、及び、B以外の溶剤から選ばれる成分Cを含有する、請求項1記載の皮膚外用剤。成分Cとして、A以外の界面活性剤を0.0005~50重量含有する、請求項2記載の皮膚外用剤。成分Cとして、A以外の溶剤、及び、B以外の溶剤から選ばれる溶剤を0.05~50重量含有する、請求項2又は3記載の皮膚外用剤。手指に用いる請求項1~4の何れか1項記載の皮膚外用剤。頭皮に用いる請求項1~4の何れか1項記載の皮膚外用剤。下記一般式a1で表される化合物及び一般式a2で表される化合物から選ばれる1種以上の化合物Aを0.001~5重量、並びに、炭素数2~3の1価アルコールBを25~85重量含有する皮膚外用剤による、皮膚上の微生物の毒素産生抑制方法。R1-OHa1式中、R1は炭素数9~18の炭化水素基を示す。R2-O-EOn-Ha2式中、R2は炭素数8~18の炭化水素基を示し、EOはエチレンオキシ基を示し、nは1~15の整数を示す。皮膚外用剤が、更に、A以外の界面活性剤、A以外の溶剤、及び、B以外の溶剤から選ばれる成分Cを含有する、請求項7記載の皮膚上の微生物の毒素産生抑制方法。皮膚外用剤が、成分Cとして、A以外の界面活性剤を0.0005~50重量含有する、請求項8記載の皮膚上の微生物の毒素産生抑制方法。皮膚外用剤が、成分Cとして、A以外の溶剤、及び、B以外の溶剤から選ばれる溶剤を0.05~50重量含有する、請求項8又は9記載の皮膚上の微生物の毒素産生抑制方法。特許文献1に代表される、殺菌的アプローチは、一時的な殺菌効果はあるものの、経時的な毒素産生抑制効果、例えば日単位での毒素産生抑制効果には問題があり、結果的に長期にわたる毒素の産生は抑制できていなかった。同様に特許文献2記載の1-オクタノール等を利用した手法も抗菌的に微生物の増殖を抑制する傾向があるため、一時的な効果はあるものの日単位での毒素産生抑制効果には問題があり、結果的に長期にわたる毒素の産生は抑制できていなかった。上述した問題以外にこれらの剤を用いたアプローチは皮膚人体への刺激性が高く、また病原微生物だけでなく生体防御としての役割を果たしている皮膚常在菌表皮ブドウ球菌などに対しても作用してしまうので、皮膚トラブル、例えば頭皮のかゆみあるいは創傷治癒遅延やアトピー性皮膚炎などの皮膚疾患の悪化につながる。更にこれらの手法は薬剤耐性菌を出現させる原因となることも知られており、いまだ効果としては不十分である。本発明の課題は、微生物由来の毒素産生を抑制することにより、微生物による皮膚表面での様々なトラブルを抑制する皮膚外用剤を提供することである。本発明は、下記一般式a1で表される化合物及び一般式a2で表される化合物から選ばれる1種以上の化合物Aを0.001~5重量、並びに、炭素数2~3の1価アルコールBを25~85重量含有する、微生物の毒素産生抑制に用いる皮膚外用剤に関する。R1-OHa1式中、R1は炭素数9~18の炭化水素基を示す。R2-O-EOn-Ha2式中、R2は炭素数8~18の炭化水素基を示し、EOはエチレンオキシ基を示し、nは1~15の整数を示す。また、本発明は、上記一般式a1で表される化合物及び一般式a2で表される化合物から選ばれる1種以上の化合物A以下、成分Aというを0.001~5重量、並びに、炭素数2~3の1価アルコールB以下、成分Bというを25~85重量含有する皮膚外用剤による、皮膚上の微生物の毒素産生抑制方法に関する。本発明によれば、皮膚上の微生物が産生する毒素を抑制し、微生物による皮膚表面での様々なトラブルを抑制することができる。すなわち、頭皮のかゆみ、創傷治癒遅延あるいはアトピー性皮膚炎、皮膚掻痒症、接触皮膚炎などの皮膚疾患の悪化などの微生物由来の皮膚トラブルを軽減、抑制することができる。一般的な殺菌剤が適用直後の殺菌力により短期的な効果を得ているのに対し、本発明の皮膚外用剤は、適用後、経時的に微生物の毒素産生を抑制できるため、皮膚トラブルの軽減、抑制効果の持続性に優れる。<成分A>本発明の方法に皮膚外用剤は、成分Aとして、下記一般式a1で表される化合物及び一般式a2で表される化合物から選ばれる1種以上の化合物を含有する。R1-OHa1式中、R1は炭素数9~18の炭化水素基、好ましくは炭素数9~18の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示す。R2-O-EOn-Ha2式中、R2は炭素数8~18の炭化水素基、好ましくは炭素数8~18の直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を示し、EOはエチレンオキシ基を示し、nは1~15の整数を示す。一般式a1中、R1で示される炭化水素基は、直鎖でも分岐鎖でもよいが直鎖が好ましい。また、飽和でも不飽和でもよいが飽和が好ましい。よって、R1は、皮膚上の微生物の毒素産生抑制の観点から、直鎖アルキル基が好ましい。R1は、炭素数9~10または13~18のものが好ましく、更に炭素数13、16または17のものが、毒素産生抑制効果が優れており好ましい。一般式a2中、R2で示される炭化水素基は、直鎖でも分岐鎖でもよいが直鎖が好ましい。また、飽和でも不飽和でもよいが飽和が好ましい。よって、R2は、皮膚上の微生物の毒素産生抑制の観点から、直鎖アルキル基が好ましい。R2は炭素数12のものが、毒素産生抑制効果が優れており好ましい。また、EOで示されるエチレンオキシ基の数nは、毒素産生抑制効果の観点から、2~12の整数が好ましく、3~6の整数がより好ましい。一般式a1で表される化合物としては、毒素産生抑制効果の観点から、1-ノナノール、2-ノナノール、1-デカノール、2-デカノール、2,4-デカジエン-1-オール、3-デシン-1-オール、1-トリデカノール、2-トリデカノール、1-テトラデカノールミリスチルアルコール、2-テトラデカノール、1-ペンタデカノール、1-ヘキサデカノール、2-ヘキサデカノール、1-ヘプタデカノール、1-オクタデカノールが好ましく、1-トリデカノール、2-トリデカノール、1-ヘキサデカノール、2-ヘキサデカノール、1-ヘプタデカノールがより好ましい。また、一般式a2で表される化合物としては、毒素産生抑制効果の観点から、ジエチレングリコールモノデシルエーテル、トリエチレングリコールモノデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノデシルエーテル、オクタエチレングリコールモノデシルエーテル、ジエチレングリコールモノドデシルエーテル、トリエチレングリコールモノドデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノドデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノドデシルエーテル、ヘキサエチレングリコールモノドデシルエーテル、ヘプタエチレングリコールモノドデシルエーテル、オクタエチレングリコールモノドデシルエーテル、ドデカエチレングリコールモノドデシルエーテル、ジエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、トリエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、ヘキサエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、オクタエチレングリコールモノテトラデシルエーテルが好ましく、トリエチレングリコールモノデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノデシルエーテル、トリエチレングリコールモノドデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノドデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノドデシルエーテル、ヘキサエチレングリコールモノドデシルエーテル、トリエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、テトラエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、ペンタエチレングリコールモノテトラデシルエーテル、ヘキサエチレングリコールモノテトラデシルエーテルがより好ましい。本発明において、皮膚外用剤中の成分Aの含有量は、優れた毒素産生抑制効果を得る点から0.001~5重量であるが、毒素産生抑制効果の点から0.005~0.5重量が好ましく、更に0.01~0.1重量が好ましい。<成分B>本発明の皮膚外用剤は、成分Bとして、本発明の成分Aを対象物に均等に適用する観点から、炭素数2~3の1価アルコールを含有する。成分Bとしては、エタノール、プロパノール、イソプロパノールが挙げられる。皮膚刺激性の観点から、エタノールおよびイソプロパノールが好ましく、特に、エタノールが好ましい。本発明において、皮膚外用剤中の成分Bの含有量は、成分Aの溶解性と蒸発速度の観点から20~85重量であるが、成分Aの溶解性の観点から25~80重量が好ましく、更に30~75重量が好ましい。<成分C>本発明の皮膚外用剤は、成分Aを分散、可溶化又は乳化するために、A以外の界面活性剤、A以外の溶剤、及び、B以外の溶剤から選ばれる成分Cを配合してもよい。成分Cとして用いる界面活性剤の種類は特に限定されず、陰イオン界面活性剤、非イオン界面活性剤、両性界面活性剤の何れでもよいが、乳化分散可溶化性能の観点から、界面活性剤の中で陰イオン界面活性剤又は非イオン界面活性剤を用いることが好ましい。陰イオン界面活性剤としては、硫酸系、スルホン酸系、カルボン酸系、リン酸系及びアミノ酸系のものが好ましく、例えばアルキル硫酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシアルキレンアルケニルエーテル硫酸塩、スルホコハク酸アルキルエステル塩、ポリオキシアルキレンスルホコハク酸アルキルエステル塩、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル硫酸塩、アルカンスルホン酸塩、アシルイセチオネート、アシルメチルタウレート、高級脂肪酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル酢酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルリン酸塩、アシルグルタミン酸塩、アラニン誘導体、グリシン誘導体、アルギニン誘導体等が挙げられる。これらのうち、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルケニルエーテル硫酸塩、アルキル硫酸塩、高級脂肪酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル酢酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルリン酸塩が好ましい。非イオン界面活性剤としては、ポリオキシアルキレンソルビタン脂肪酸エステル類、ポリオキシアルキレンソルビット脂肪酸エステル類、ポリオキシアルキレングリセリン脂肪酸エステル類、ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル類、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル類、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル類、ポリオキシアルキレン硬化ヒマシ油類、ショ糖脂肪酸エステル類、ポリグリセリンアルキルエーテル類、ポリグリセリン脂肪酸エステル類、脂肪酸アルカノールアミド、アルキルグリコシド類等が挙げられる。このうち、成分A以外のポリオキシアルキレンアルキルエーテル類、アルキルグリコシド類、ポリオキシアルキレン脂肪酸炭素数8~20が好ましい。エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、脂肪酸アルカノールアミドが好ましい。成分A以外のポリオキシアルキレンアルキルエーテル類としては、成分A以外のポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテルが好ましい。アルキルグリコシド類としては、アルキル基の炭素数8~14で、糖グルコースの縮合度1~2のものが好ましい。脂肪酸アルカノールアミドとしては、炭素数8~18、特に炭素数10~16のアシル基を有するものが好ましく、またモノアルカノールアミド、ジアルカノールアミドのいずれでもよいが炭素数2~3のヒドロキシアルキル基を有するものが好ましい。脂肪酸アルカノールアミドの具体例としては、オレイン酸ジエタノールアミド、パーム核油脂肪酸ジエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ラウリン酸ジエタノールアミド、ポリオキシエチレンヤシ油脂肪酸モノエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸モノエタノールアミド、ラウリン酸モノイソプロパノールアミド、ラウリン酸モノエタノールアミド、パーム核油脂肪酸メチルエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸メチルエタノールアミド等が挙げられる。両性界面活性剤としては、ベタイン系界面活性剤及びアミンオキサイド型界面活性剤等が挙げられる。このうち、イミダゾリン系ベタイン、アルキルジメチルアミノ酢酸ベタイン、脂肪酸アミドプロピルベタイン、スルホベタイン等のベタイン系界面活性剤及びアルキルジメチルアミンオキサイド等のアミンオキサイド型界面活性剤がより好ましく、アルキルカルボキシメチルヒドロキシエチルイミダゾリウムベタイン、脂肪酸アミドプロピルベタイン、アルキルヒドロキシスルホベタイン、アルキルスルホベタイン、脂肪酸アミドプロピルヒドロキシスルホベタイン及び脂肪酸アミドプロピルスルホベタイン等のスルホベタイン並びにアルキルジメチルアミンオキサイドが更に好ましい。アルキルジメチルアミンオキサイドは、炭素数8~18、特に炭素数10~16のアルキル基を有するものが好ましく、特にラウリルジメチルアミンオキサイド及びミリスチルジメチルアミンオキサイドが好ましい。界面活性剤は単独で、あるいはより乳化分散可溶化性能を高めるために2種以上を組み合わせて用いることができる。成分Cとして界面活性剤を含有する場合、本発明の皮膚外用剤における成分Aと成分Cの界面活性剤の重量比率成分Aの含有量/成分Cの界面活性剤の含有量は、毒素産生抑制効果の点から2以下が好ましく、2/1~1/100がより好ましく、2/1~1/50がより好ましく、2/1~1/20が更に好ましく、1/1~1/10がより更に好ましい。また、本発明の皮膚外用剤における成分Cの界面活性剤の含有量は、乳化分散可溶化性能の観点から0.0005~50重量が好ましく、より好ましくは0.0025~30重量、更に0.005~15重量が好ましい。さらに0.01~10重量が好ましく、0.1~5重量がより好ましい。また、成分Cの溶剤としては、炭素数4~7の1価アルコール、グリコール等のポリオール、ジエチレングリコールモノメチルエーテル等のグリコールエーテル、油脂、ロウ類、炭化水素油等が挙げられ、炭素数4~7の1価アルコール、グリコール等のポリオール、中でも炭素数2~4のポリオールが好ましい。1価アルコールとしてはn-ブタノール等が挙げられる。ポリオールとしてはエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール、2,3-ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール等のグリコール、グリセリン、ジグリセリン等が挙げられる。グリコールエーテルとしては、ジエチレングリコールモノメチルエーテル等が挙げられる。油脂、ロウ類、炭化水素油としては、ワセリン、スクワラン、パラフィン、コレステロール、動植物性のトリグリセライド等が挙げられる。好ましくは、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール重量平均分子量100~1000である。これらは、単独あるいは2種以上を併用して用いることができ、上記の界面活性剤と併用して用いることができる。また、本発明の皮膚外用剤における成分Cの溶剤の含有量は、0.05~50重量であることが好ましく、より好ましくは0.1~20重量、更に0.5~10重量が好ましい。本発明の皮膚外用剤は、上記成分以外に、化粧料、皮膚外用剤に用いられる任意の成分を、本発明の効果を損なわない範囲で用いることができる。例えば、高級脂肪酸、合成エステル類、シリコーン、金属封鎖剤、水溶性高分子、増粘剤、パウダー成分、着色剤、着香剤、収斂剤、抗炎症剤、保湿剤、pH調整剤、殺菌剤、植物エキス類などが挙げられる。本発明の皮膚外用剤の製品形態としては、液状、ゲル状、固体状、クリーム状、水-油の2相分離系又はエアゾール等が挙げられる。使用方法としては直接塗布、噴霧あるいは、予め、布、不織布、紙などに含浸させておいて塗布しても良い。本発明の皮膚外用剤が洗浄剤である場合には、洗浄後、濯ぐことにより用いるのが好ましい。また、本発明の皮膚外用剤が皮膚表面上に長時間残存するようなリーブオンの形態であることがより好ましい。本発明の皮膚外用剤は、人体のみならず、ペット等の動物の皮膚にも用いることができる。本発明の皮膚外用剤は、特に制限されるものではないが、手指の清浄や頭皮のケアに用いることができる。本発明の皮膚外用剤のpHは、毒素産生抑制効果と皮膚刺激性の観点から、20°Cで2~11が好ましく、より好ましくは3~10、更に好ましくは4~9であり、6~8が特に好ましい。本発明の皮膚外用剤は、皮膚上の微生物の毒素産生抑制に用いる皮膚外用剤である。人の皮膚表面には生体防御としての役割を果たしている皮膚常在菌表皮ブドウ球菌やコリネバクテリウム属などや病原微生物である黄色ブドウ球菌が生息している。皮膚表面に生息する病原微生物が増殖すると毒素を産生することが知られている。この病原微生物が産生する毒素により様々な皮膚トラブルが引き起こされる。例えば、病原微生物である黄色ブドウ球菌が産生するα-トキシンやδ-トキシン、表皮剥離毒素などにより、頭皮のかゆみあるいは創傷治癒遅延やアトピー性皮膚炎、皮膚掻痒症、接触皮膚炎の悪化などの様々なトラブルが引き起こされる。本発明の皮膚外用剤の毒素産生抑制能については、成分Bの殺菌効果を取り除いて確認することができる。例えば、後述の実施例1に示した通り、本発明の皮膚外用剤を希釈して確認しても良いし、成分Bを揮発させて確認しても良い。すなわち、本発明の皮膚外用剤の毒素産生抑制能は、本発明の皮膚外用剤を希釈して、或いは、本発明の皮膚外用剤の成分Bを揮発させた後、黄色ブドウ球菌に対して作用させた時に産生されるδ-トキシン量V1が、皮膚外用剤を作用させない時に産生されるδ-トキシン量V0と比較して減少する程度即ち、V0-V1の大小により確認することができる。成分Aを0.001~5重量及び成分Bを25~85重量含有する皮膚外用剤により、皮膚上の微生物由来毒素の産生を抑制する方法が提供される。本発明の皮膚外用剤は、皮膚上での微生物の増殖を妨げることなく、微生物による皮膚表面での様々なトラブルを抑制することができる。本発明の成分Bには一時的な殺菌効果があるが、成分Aと併用することで、日単位でみた場合に微生物の増殖を妨げない皮膚外用剤を得ることができる。すなわち、本発明の皮膚外用剤を皮膚に適用した直後は、成分Bの作用により皮膚表面に存在する微生物が一時的に殺菌されることはあっても、生き残った微生物または皮膚内部に存在する微生物がすぐに増殖してくることや、適用後すぐに成分Bが蒸発して殺菌性が失われるため、その後は増殖に影響を及ぼさない。その結果、日単位での微生物の増殖を妨げることなく、微生物由来の毒素産生を著しく抑制することができる。なお、本発明の皮膚外用剤は日単位の微生物の増殖を妨げないものであるが、長期的な微生物の増殖抑制を評価する場合は、成分Bの影響を考慮しない条件を採用して、成分Aによる微生物の増殖抑制効果を評価することができる。例えば、後述の実施例のようなinvitro試験では、皮膚に適用するinvivo試験とは異なり、エタノールや1-プロパノール、2-プロパノールなどの成分Bを含有する皮膚外用剤を使用した場合、培養開始の段階で黄色ブドウ球菌が殺菌されてしまい、毒素産生抑制能評価に影響を及ぼす可能性が考えられる。そのため、成分Bの一時的な殺菌効果の影響を排除して微生物の増殖抑制を評価することが適切である。すなわち、本発明において、長期的な微生物の増殖抑制を評価する場合は、成分Aのみを適用する、本発明の皮膚外用剤を希釈する、成分Bを揮発させる、等により、実質的に成分Bの影響が無視できる条件で、成分Aを微生物に適用し、所定の条件にて微生物を培養後、静止期stationaryphase:細菌の分裂率と死滅率が平衡に達して生菌数が一定となる、つまり最も菌濃度が高い時期における菌数Nが、コントロールの菌数N0と比べると、菌数の比が0.1<N/N0<10となる場合を、長期的日単位の増殖期間に微生物の増殖を妨げないとする。他方、この長期的な評価において微生物の増殖を妨げるとは、N/N0≦0.1となることである。この菌数は、後述の実施例のように、便宜的に培地中の微生物に対して試験した結果であってもよい。また、本発明の皮膚外用剤は、黄色ブドウ球菌等のグラム陽性菌に対する増殖抑制効果を持たないものが好ましい。なお、ここで、増殖抑制効果を持たないとは、108cfumL以下の濃度の菌液に対して対象となるサンプルの皮膚外用剤を用いた場合に、TrypticSoyBrothNo2培地にて37°Cの条件で培養した場合、静止期stationaryphaseにおいて、グラム陽性菌の菌数が109cfumLに達することをいう。以下の実施例で用いた成分を示す。<成分A>A-11-ノナノールA-21-デカノールA-31-ウンデカノールA-4トランス-2-ドデセン-1-オールA-51-ドデカノールA-61-トリデカノールA-71-テトラデカノールA-81-ペンタデカノールA-91-ヘキサデカノールA-102-ヘキサデカノールA-111-ヘプタデカノールA-121-オクタデカノールA-13ジエチレングリコールモノデシルエーテルA-14トリエチレングリコールモノデシルエーテルA-15テトラエチレングリコールモノデシルエーテルA-16ペンタエチレングリコールモノデシルエーテルA-17オクタエチレングリコールモノデシルエーテルA-18ジエチレングリコールモノドデシルエーテルA-19トリエチレングリコールモノドデシルエーテルA-20テトラエチレングリコールモノドデシルエーテルA-21ペンタエチレングリコールモノドデシルエーテルA-22ヘキサエチレングリコールモノドデシルエーテルA-23ヘプタエチレングリコールモノドデシルエーテルA-24オクタエチレングリコールモノドデシルエーテルA-25ドデカエチレングリコールモノドデシルエーテルA-26トリエチレングリコールモノテトラデシルエーテルA-27テトラエチレングリコールモノテトラデシルエーテルA-28ペンタエチレングリコールモノテトラデシルエーテルA-29ヘキサエチレングリコールモノテトラデシルエーテル<成分A’比較化合物>A’-11-ペンタノールA’-21-オクタノール<成分B>B-1エタノールB-21-プロパノールB-32-プロパノールイソプロパノール<成分C>C-1ポリオキシエチレンエチレンオキシド平均付加モル数4.5ドデシルエーテル酢酸ナトリウムC-2モノドデカン酸ポリエチレングリコールエチレンオキシド平均付加モル数12C-3ドデシルグルコシドC-4プロピレングリコール実施例1成分A又は成分A’、成分B、成分C及びイオン交換水を表1~3に示す含有量で配合し、本発明品、比較品の皮膚外用剤を調製した。皮膚外用剤のpH20°Cは、6.5~7.0の範囲とした。本発明品及び比較品を、TrypticSoyBrothNo2培地TSBNo2培地、シグマアルドリッチジャパン株を用いて1重量に希釈し、これを培養フラスコベクトンディッキンソン株製に1485mL入れたなお、本試験では、成分Bの一時的な殺菌効果の影響を排除するために本発明品及び比較品を1重量に希釈して試験を行った。。次に、黄色ブドウ球菌staphylococcusaureusNCTC8325株をTrypticSoyBrothNo2培地TSBNo2培地、シグマアルドリッチジャパン株中で、37°C、18時間振とう培養前培養した後、生理食塩水大塚製薬株製を用いて105cfumLの菌液を調製した。そして、培養フラスコに調製した菌液を150μL添加した後、37°Cの条件で振とう培養を行い、36時間培養後の静止期stationaryphaseにおける菌数及びδ-トキシン量を定量した。菌数の定量方法としては、寒天平板希釈法に従い、36時間培養の培養液または生理食塩水で10倍、102倍、103倍、104倍、105倍、106倍、107倍に希釈した培養液をSMA培地日本製薬株に100μL撒いて24時間静置培養し、培地上に形成したコロニーをカウントした。結果を表1~3に示す。また、δ-トキシン量の定量方法としては、遠心分離機日立株を使用して、菌数定量試験に使用しなかった残りの培養液を菌と上清に分け、さらにcelluloseacetate02μmフィルターアドバンテック株を用いて上清から菌を除外した。そして逆相HPLCを用いてこの上清中に含まれるδ-トキシン量つまり、黄色ブドウ球菌が産生したδ-トキシン量を定量した。δ-トキシン量の定量は、MichaelOttoらの文献MichaelOttoFriedrich2000BioTechniques2810881096を参考にして測定を行った。また、検量線は人工的に合成したδ-トキシン東レリサーチセンター株製を使用して作成した。結果を表1~3に示す。尚、表1~3において、皮膚外用剤の希釈物を作用させない時に産生されるδ-トキシン量V0は、比較品を作用させた場合のδ-トキシン産生量である。これに対して、本発明品の希釈物を作用させた場合に産生されるδ-トキシン量V1は表1、表2に示されたδ-トキシン産生量である。すべての系で黄色ブドウ球菌は109cfumL以上まで増殖する傾向が確認されたが、成分A及び成分Bを含有する本発明品1-1~1-33ではδ-トキシンの産生が抑制されていた。また本発明品1-8と1-9の比較または、本発明品1-23と1-24の比較から、成分Cの添加により、さらにδ-トキシン産生抑制能が向上することが明らかになった。一方、成分A’及び成分Bを含有する比較品1-1~1-13ではδ-トキシンの産生は抑制されない。また、成分Aのみを含有する比較品1-14~1-17では、成分Aが十分に溶解していないため、δ-トキシンの産生は抑制されない。よって、成分Aと成分Bの併用によりδ-トキシンを抑制できることと、この系に成分Cをさらに加えることによりδ-トキシン産生抑制能が向上することが明らかになった。この結果から、本発明の皮膚外用剤は、皮膚上での黄色ブドウ球菌の増殖を妨げずに黄色ブドウ球菌が産生するδ-トキシンを抑制できるものと推察される。実施例2常法により表4の化粧料を製造した。試験は本発明品、比較品各群について頭皮のかゆみの自覚症状を持つ各10名に対して行った。試験品使用直前に頭皮のかゆみの状態を下記の基準で自己申告させた。洗髪後に試験品を1日に1回3mLを頭皮全体に均一に塗布し、7日間使用させた後、試験開始日から8日後に再度、頭皮のかゆみの状態を下記の基準で自己申告させた。尚、試験品使用開始1週間前より試験終了までの間、かゆみ抑制剤、殺菌剤含有シャンプー及びリンス、コンディショナー、整髪料等の使用は禁止し、全員が殺菌剤未配合の同じシャンプーのみを使用した。10名の評点の平均で評価した。結果を表4に示す。かゆみの基準1,かゆみを全く感じない2,かゆみを少し感じる3,かゆみを感じる4,かゆみを強く感じる処方例1成分Aとしてトリエチレングリコールモノドデシルエーテルを0.01質量、成分Bとして95度エタノールを80質量、成分Cとしてグリセリンを0.1質量、精製水を19.89質量含有する手指用アルコール製剤。処方例2成分Aとしてトリエチレングリコールモノドデシルエーテルを0.01質量、成分Bとして95度エタノールを25質量、成分Cとしてポリオキシエチレン硬化ヒマシ油EO60モルを0.1質量、成分Cとしてグリセリンを0.1質量、パラオキシ安息香酸メチルを0.1質量、香料を0.05、精製水を74.64質量含有する頭皮ケア剤。"