上側ウエイト部1と下側ウエイト部2、前記上側ウエイト部と前記下側ウエイト部との空間を調整する手段とで構成され、前記空間を調整する手段は、下側ウエイト部2上側に垂直に固着した、中空状の角柱3aを設け、上側ウエイト部1下側に垂直に固着した角柱1aを、摺動自在に挿入するようにし、上側ウエイト部1と下側ウエイト部2の合計重量がトレーニング実施者の体重の10~15であることを特徴とする、ウエイト式トレーニング器具。上記特許文献1の腹筋鍛錬用ベルト付寝台で腹筋トレーニングを行なう場合腹筋トレーニングする実施者は、必ず寝台の上でなければ腹筋トレーニングをする事ができなった。又、腹筋運動に伴う発汗によりマットレスが汚れ運動後のマットレスの手入れ等に、時間と手間がかかる。上記特許文献2の腹筋運動補助具は市販の重量のある鉄アレー等を前記器具に取付け腹筋運動を実施する際、前記補助具への鉄アレーの取付けの不備による鉄アレーのずれが生じた場合鉄アレー重量の不均衡による前記補助具本体の捩じれ、鉄アレーの落下等による腹筋運動の中断、又鉄アレー等前記補助具取付け状態での手持運搬時の落下事故などの不具合が想定される。上記特許文献3のウエイトトレーニング用錘入りぬいぐるみ枕は、足首に固定する機能が備わっておらず脚を伸ばした体勢でしか腹筋運動を実施することができない為に、腹筋トレーニング実施時、腰の負担が大きく、腰痛などを惹き起こすおそれがあった。本発明品は、上記のような課題を解決するべく創案されたもので、その目的とするところはトレーニング実施者が安全で確実に、効率の良い筋力トレーニングを実施し、尚且つ収納スペース、使用後の手入れもいらない、ウエイト式筋力トレーニング器具を提供するものである。本発明は、トレーニング実施者の体重の10~15パーセントの重量のある成型された金属に、トレーニング実施中又は収納時にトレーニング実施者あるいは、第三者が負傷しないよう想定内の摩擦、衝撃に耐えうる厚さ10~15mmのゴム系緩衝材で金属部分を被覆し、上側ウエイト部1と下側ウエイト部2で両足首を上下に挟む形状図1をした本発明を両足首に装着する事により、効果的で手間が掛からず何処でも簡単、安全に効率良く筋力トレーニングができるようウエイト部と足首に装着する機能を一体化することにより上記課題を解決したウエイト式筋力トレーニング器具100である。本発明は、多様なトレーニング実施者の足首の太さの違いに対応するべく、また本発明を両足首に取付ける際、外す際にウエイト式筋力トレーニング器具100の上側ウエイト部を、間隔調整ハンドル4を緩める方向に回す事により、トレーニング実施者はトレーニング実施前に上側ウエイト部1を両足首が入る又は、使用後にウエイト式トーニング器具100が両足首が外れる高さまで上側ウエイト部1を持上げる事により、上側ウエイト部1下側ウエイト部2との空間図22021を広げ、各々の作業を容易に行なえるようにしたウエイト式筋力トレーニング器具である。本発明のウエイト式筋力トレーニング器具100は、トレーニング実施中に上側ウエイト部と1下側ウエイト部2の間隔調整用ボルト4gの締付が不完全で間隔調整ボルト4gが緩んだ場合、上側ウエイト部と1下側ウエイト部2の間隔が開き、筋力トレーニング実施者の足首からウエイト式筋力トレーニング器具が外れ、筋力トレーニング実施者に被害を及ぼさないよう安全面を考慮した構造になっている。本発明の人体への接触部分は両足首のみである為、使用後の本発明品の手入れは不用であるという効果がある。本発明は、筋力トレーニングをする実施者が容易に、また確実に両足首に装着する事ができ、トレーニング開始までの時間が大幅に短縮できる。本発明を使用する事により、本来の目的である筋力トレーニングを単独で効果的に手軽に行うことができる。本発明は、ウエイト部を上側ウエイト部1、下側ウエイト部2に分散させることにより上記課題の小型化を図り、日本の住宅事情を考慮し収納時のスペースの確保を容易にしたウエイト式筋力トレーニング器具である。本発明は、ウエイト部と足首に取付ける機能を一体化することにより、安全に連続した安定的筋力トレーニングが行なえる。本発明のウエイト式筋力トレーニング器具図1100は、上側ウエイト部と1下側ウエイト部2前記両ウエイト部を連結する上側ウエイト金属1w下側に垂直に固着された上側ウエイト支柱1a、下側ウエイト金属2w上側に垂直に固着された下側ウエイト連結支柱3a上側ウエイト部1と下側ウエイト部2との間隔を調整する間隔調整用ボルト4gを回す間隔調整用ボルトに接着された間隔調整用ハンドル4金属部分上部ウエイト部1wと下部ウエイト部2wと下部ウエイト部支柱3aを各々被覆しているゴム系緩衝材、上側ウエイト部ゴム系緩衝材1cと下側ウエイト部ゴム系緩衝材2cと下側ウエイト部支柱ゴム系緩衝材3cから構成されている。両足首との接触面である上側ウエイト部ゴム系緩衝材1cの下側と下側ウエイト部ゴム系緩衝材2cには、トレーニング実施者の両足首に本発明のウエイト式トレーニング器具が合致するよう、又筋力トレーニング実施中にトレーニング実施者の足首の横方向のずれを防止する為に、ほぼ半円形の窪みが施されている。上側ウエイト部1の外径は下側ウエイト部2外径より細くしている為、運搬時及び装着時に、握り易い形状にしてある。上側ウエイト部と1下側ウエイト部2上側下側ウエイト部を連結する上側ウエイト部金属1w下側に垂直に接着された上側ウエイト支柱1aは四角柱の形状をしており、下側ウエイト金属2w上側に垂直に接着された下側ウエイト連結支柱3aは、中空状の角柱形状をしており、間隔調整用ボルト4gが貫通する前記ボルトの外径より少し大きい穴が空いており間隔調整用ボルト4gのナット側である、間隔調整用ナット3gが前記穴の同心円上に固着されている。多角形にすることで、上側ウエイト部と1下側ウエイト部2に捩じれが発生しないようになっている。本発明のウエイト式筋力トレーニング器具100の装着時に、間隔調整用ボルト4gの締付が不完全で、トレーニング実施中に上側ウエイト部と1下側ウエイト部2の間隔が開き、筋力トレーニング実施者の足首からウエイト式筋力トレーニング器具が外れ、トレーニング実施者に被害を及ぼしかねない。このような事故を発生させないよう、上側ウエイト部支柱1aの上側ウエイト部支柱正面1bに抜け止防止溝図91kを設けてある。この前記抜け止防止溝1kは間隔調整用ボルト4gが間隔調整用ボルト接触面1pに抵抗なく接触できるだけの幅があり、前記上側ウエイト部支柱1aの最下部より約10mm上から前記上側ウエイト部支柱1a最上部までの長さがある。この抜け止防止溝1kは、間隔調整用ボルト接触面1pの下側を支点としてウエイト式筋力トレーニング器具100の背面側に若干の傾斜を施してある。筋力トレーニング実施中、間隔調整用ボルト4gの締付が不完全で多少緩みが発生した場合、前記間隔調整用ボルト接触面1pの傾斜により、前記間隔調整用ボルト4gの先端部が上側ウエイト部支柱1aの前記抜け止防止溝1kの間隔調整用ボルト接触面1pに常に接触する状態にある為、前記間隔調整用ボルト4gの緩み防止及び、上側ウエイト部と下側ウエイト部2の間隔の保持になり、筋力トレーニング実施者への安全面及び効率面に考慮した構造になっている。また、この抜け止防止溝1kは、トレーニング実施者及び第3者が、ウエイト式筋力トレーニング器具100の上側ウエイト部1のみを持ち運搬する際に、間隔調整用ボルト4gの締付が不完全な状態で持上げてしまった場合、抜け止防止溝1kの最下部に間隔調整用ボルト4gが引っ掛かり、下側ウエイト部2の落下事故が発生しない構造になっている。腹筋トレーニングを実施する場合筋力トレーニング実施者は、ウエイト式トレーニング器具を両足首に取付け可能な位置に体操座りをし、実施者自らが間隔調整用ハンドル4を緩める方向に廻し、上側ウエイト部2を左足首が図220右足首が図221の空間に各々入るまで引上げ、筋力トレーニング実施者の両足首に図9の状態になるように前記上側ウエイト部2を適度な力で押圧した状態で、前記間隔調整用ハンドル4を締める方向に廻し、筋力トレーニング実施者の両足首に図10の状態になるよう装着する。筋力トレーニング実施者は、上体を寝かせ膝を約90 ゚曲げた体勢で腹筋運動図11図12を行なう。太腿部筋力トレーニングをする場合トレーニング実施者は、ウエイト式トレーニング器具を両足首に取付け可能な位置に正座から少し臀部を上げた状態で座り、実施者自ら間隔調整ハンドル4を緩める方向に廻し左足首が図221右足首が図220の空間に入るまで上側ウエイト部2を引上げ、筋力トレーニング実施者の両足首に上側ウエイト部2を適度な力で押圧した状態で、前記間隔調整用ハンドル4を締める方向に廻し、筋力トレーニング実施者の両足首に取付ける。ウエイト式筋力トレーニング器具を取付けた状態でうつ伏せの体勢になり、膝を曲げ伸ばしする動作を繰り返し行なうことにより太腿部の筋力トレーニングを行なう。トレーニング実施者の体重の10~15パーセントで本発明による腹筋トレーニングが、確実に行なえるか、実施例及び下図図1により説明する。グラフy軸目盛は、腹筋トレーニングの実施結果を示し、グラフx軸目盛は実施者の体重に対するウエイトの重さの割合を示している。表2に示す10人の方で、実験を行った。体重の3~25パーセントのウエイト重量に替えそれぞれ腹筋トレーニング及び太腿筋トレーニングを実施したところ、10人にほぼ共通の結果が得られた。体重の0~10パーセントまでのウエイト重量では、足が完全に浮上るもしくは時々浮上る現象がみられた。実施者の体重の10~15パーセントの範囲では、足が浮上る事無く連続且つスムーズな腹筋トレーニングが実施できた。また、15パーセント以上のウエイト重量では、大腿部筋力の乏しい人が太腿部筋力トレーニングを実施した場合、ウエイト重量が重過ぎる為、繰返し行なう必のある太腿部トレーニングが困難であった。また、15パーセント以上のウエイト重量になるの、筋力の乏しい子供又は女性、高齢者が本発明を持運びする際に困難が予想される。このような結果から、本発明のウエイト重量はトレーニング実施者の体重の10~15パーセントが適切であると判断した。