"下記を備えるアクセス端末:1つまたは複数の基地局へ信号を無線により送信するように構成された、複数のアンテナ;および、前記1つまたは複数の基地局における逆方向リンク信号品質を示す入力を受け取り、1つまたは複数のアンテナから送信される信号の利得および位相の少なくともいずれか一方を調節するように構成された係数適応制御装置。請求項1記載のアクセス端末、ここにおいて、前記入力は、1つまたは複数の基地局から送られたRPC値を備え、前記係数適応制御装置は、1つまたは複数のアンテナから送信される前記信号の前記利得および前記位相の少なくともいずれか一方を、前記RPC値がゼロに近づくまで調節するように構成される。請求項2記載のアクセス端末、ここにおいて、前記アクセス端末は、複数の基地局から送られたRPCビットを受け取って、フィルタリングされたRPC値を前記係数適応制御装置へ出力するように構成されたRPCフィルタ機能をさらに備える。請求項3に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記RPCフィルタ機能は、前記フィルタリングされたRPC値を、filtRPCn=1-αfiltRPCn-1αfRPC0n,RPC1n,......,RPCLnとして決定し、式中、αは、無限インパルス応答フィルタの定数を表し、filtRPCn-1は、前の時間スロットn-1のフィルタリングされたRPCを表し、RPCinは、現在のスロットnにおいて、基地局のアクティブ集合のi番目のセルから受信されたRPCビットを表し、fRPC0n,......,RPCLnは、実効的なRPCを表す。請求項4に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記実効的なRPCは、前記アクセス端末のアクティブ集合内の基地局から送られたすべてのRPCビットの論理OR関数を備える。請求項4に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記実効的なRPCは、前記アクセス端末のサービス提供中のセクタのみから送られたRPCビットを備える。請求項3に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記RPCフィルタ機能は、前記フィルタリングされたRPC値を、として決定し、ここでである。前記入力は、送信パイロット電力の測定値を備える、請求項1に記載のアクセス端末。前記入力は、送信利得調節値を備える、請求項1に記載のアクセス端末。請求項1に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記係数適応制御装置は、最小平均二乗LMSアルゴリズムを用いて、1つまたは複数のアンテナ上で送信される前記信号の前記利得および前記位相の少なくともいずれか一方を連続的に調節するように構成される。請求項1に記載のアクセス端末、ここにおいて前記入力は、アクティブセルのRPCビットを備え、前記係数適応制御装置は、1つまたは複数のアンテナ上で送信される前記信号の前記位相を、下記によって調節するように構成される:Θn=Θn-1μzn-1ここで、μはPhaseStep、および、{0,filtRPCn-1=filtRPCn-2の場合zn-1={-signΘn-1-Θn-2,filtRPCn-1>filtRPCn-2の場合{signΘn-1-Θn-2,filtRPCn-1<filtRPCn-2の場合。請求項1に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記入力は、測定された平均送信パイロット電力を備え、前記係数適応制御装置は、1つまたは複数のアンテナ上で送信される前記信号の前記位相を、下記によって、調節するように構成される:Θn=Θn-1μzn-1ここで、μはPhaseStep、および、{0,MeanTxPilotPowern-1=MeanTxPilotPowern-2の場合zn-1={-signΘn-1-Θn-2,MeanTxPilotPowern-1>MeanTxPilotPowern-2の場合{signΘn-1-Θn-2,MeanTxPilotPowern-1<MeanTxPilotPowern-2の場合。請求項1に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記係数適応制御装置は、1つまたは複数のアンテナ上で送信される前記信号の前記利得および前記位相の少なくともいずれか一方を周期的に調節するように構成される。請求項13に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記係数適応制御装置は、a各時間周期ごとに、2つ以上のアンテナの間に位相差を適用し、b各時間周期の間に平均送信パイロット電力を決定し、c位相差の離散的集合を使用した後に、平均送信パイロット電力が最小である位相差を選択し、前記位相差を使用するように構成される。請求項13に記載のアクセス端末、ここにおいて、前記係数適応制御装置は、a各時間周期ごとに、2つ以上のアンテナの間に利得差を適用し、b各時間周期の間に平均送信パイロット電力を決定し、c利得差の離散的集合を使用した後に、平均送信パイロット電力が最小である利得差を選択し、前記利得差を使用するように構成される。さらに下記を備える請求項1に記載のアクセス端末:複数の乗算器、ここで各乗算器は、前記係数適応制御装置と、前記複数のアンテナの1つの、指定された信号経路とに結合され、各乗算器は、前記係数適応制御装置からの複素利得係数に、前記指定された信号経路の信号を乗じるように構成される。下記を備える方法:アクセス端末において複数のアンテナを用いて、1つまたは複数の基地局へ信号を無線により送信すること;前記1つまたは複数の基地局において、逆方向リンク信号品質を示す入力を受け取ること;および、1つまたは複数のアンテナ上で送信される信号の利得および位相の少なくともいずれか一方を調節すること。請求項17に記載の方法、ここにおいて、前記入力は、1つまたは複数の基地局から送られたRPC値を備え、ここにおいて、調節することは、1つまたは複数のアンテナ上で送信される前記信号の前記利得および前記位相の少なくともいずれか一方を、前記RPC値がゼロに近づくまで調節することを備える。さらに下記を備える請求項18に記載の方法:複数の基地局から送られたRPCビットを受け取ること;および、受け取った、複数の基地局から送られた前記RPCビットに基づいて、フィルタリングされたRPC値を生成すること。アンテナ選択を用いるビーム形成方法、該方法は下記を備える:第1の時間周期の間に第1のアンテナ上で信号を無線により送信すること;次の時間周期の間に第2のアンテナ上で前記信号を無線により送信すること;a1つまたは複数の基地局から送られたRPCビット、およびb各時間周期の間に測定された閉ループ平均送信パイロット電力の、少なくともいずれか一方を観察すること;より低い閉ループ平均送信パイロット電力に関連付けられたアンテナを選択することと、前記選択されたアンテナを、前記第1の時間周期より長い第2の時間周期の間に使用すること。[発明の詳細な説明]類似の参照符号は、同じまたは同様の対象物を識別することが可能である。本明細書に記載の各実施形態は、他の実施形態に対し、必ずしも好ましいか有利であるわけではない。本開示の各種態様を図面に表しているが、これらの図面は、必ずしもスケールするように描かれているわけではなく、必ずしも包括的に描かれているわけでもない。ある構造物の構成要素を、別の構造物の1つまたは複数の構成要素と組み合わせたり、別の構造物の1つまたは複数の構成要素に置き換えたりしてもよい。ある方法の操作を、別の方法の1つまたは複数の操作と組み合わせたり、別の方法の1つまたは複数の操作に置き換えたりしてもよい。図1は、無線通信システム100を示す。無線通信システム100は、システムコントローラ102と、基地局104A~104Bと、複数のアクセス端末106A~106Dとを含む。システム100は、任意の数のコントローラ102、基地局104、およびアクセス端末106を有してよい。本明細書に記載の各種の態様および実施形態を、システム100に実装することが可能である。アクセス端末106は、移動式でも固定式でもよく、図1の通信システム100の全体にわたって分散していてもよい。アクセス端末106を、ラップトップコンピュータのような演算装置に接続したり、実装したりすることが可能である。代替として、アクセス端末は、自己完結型データ装置携帯情報端末PDAなど、有線電話、無線電話、携帯電話、無線通信パーソナルコンピュータPCカード、外部モデム、内部モデムなどであってよい。アクセス端末は、無線チャネルまたは有線チャネル光ファイバや同軸ケーブルなどを介して通信を行うことによってユーザとのデータ接続性を提供する任意の装置であってよい。アクセス端末は、移動局、アクセスユニット、加入者ユニット、モバイル装置、モバイル端末、モバイルユニット、モバイル電話、モバイル、リモート局、リモート端末、リモートユニット、ユーザ端末、ユーザ装置、ハンドヘルド装置などと呼ばれる場合がある。システム100は、いくつかのセルに通信を提供する。各セルは、1つまたは複数の基地局104からサービスを受ける。基地局104は、基地局トランシーバシステムBTS、アクセスポイント、アクセスネットワークの一部、モデムプールトランシーバMPT、ノードBなどと呼ばれる場合もある。アクセスネットワークは、パケット交換データネットワークPSDNたとえば、インターネットとアクセス端末106との間のデータ接続性を提供する任意のネットワーク設備を意味する場合がある。順方向リンクFL、すなわち、ダウンリンクは、基地局104からアクセス端末106への伝送を意味する。逆方向リンクRL、すなわち、アップリンクは、アクセス端末106から基地局104への伝送を意味する。基地局104は、一組の様々なデータレートから選択された一のデータレートを用いて、データをアクセス端末106へ送信することが可能である。アクセス端末106は、基地局104から送られたパイロット信号の信号対干渉雑音比SINRを測定して、基地局104からアクセス端末106へデータを送信する際の所望のデータレートを決定することが可能である。アクセス端末106は、この所望のデータレートを基地局104に通知するために、データ要求チャネルメッセージまたはデータレート制御DRCメッセージを基地局104へ送ることが可能である。システムコントローラ102基地局コントローラBSCとも呼ばれるは、複数の基地局104に関して調整と制御を提供することが可能であり、さらに、基地局104を経由してアクセス端末106に向かう呼のルーティングを制御することが可能である。システムコントローラ102はさらに、移動交換局MSC経由で公衆交換電話ネットワークPSTNに結合されることが可能であり、パケットデータサービスノードPDSN経由でパケットデータネットワークに結合されることが可能である。通信システム100は、1つまたは複数の通信手法、プロトコル、または規格を用いることが可能であり、たとえば、符号分割多重アクセスCDMA、IS95、高レートパケットデータHighRatePacketDataHRPD高データレートHighDataRateHDRとも呼ばれ、cdma2000高レートパケットデータ無線インターフェース仕様cdma2000HighRatePacketDataAirInterfaceSpecificationTIA/EIA/IS-856で規定されている、CDMA1xEvolutionDataOptimizedEV-DO、1xEV-DV、広帯域CDMAWCDMA、ユニバーサル移動電気通信システムUniversalMobileTelecommunicationsSystemUMTS、時分割同期CDMATD-SCDMA、直交周波数分割多重OFDMなどを用いることが可能である。以下に記載の例のいくつかでは、理解しやすいように、cdma20001xおよび1xEV-DOを参照する場合がある。本明細書で示される考え方は、他のシステムにも同様に適用可能であり、本明細書に記載の各例は、本出願を限定するものではない。図2は、図1のアクセス端末106において実装可能な、送信機の構造および/またはプロセスの一例を示す。図2に示された機能および構成要素は、ソフトウェア、ハードウェア、またはソフトウェアとハードウェアの組み合わせによって実装可能である。図2に示された機能への追加または代替として、他の機能を図2に追加することも可能である。データ源200が符号器202にデータを渡し、符号器202は、1つまたは複数の符号化方式を用いてデータビットを符号化して、符号化されたデータチップを与える。各符号化方式は、1つまたは複数のタイプの符号化を含むことが可能であり、たとえば、巡回冗長検査CRC、畳込み符号化、ターボ符号化、ブロック符号化、他のタイプの符号化、または何の符号化も行わないことを含むことが可能である。いくつかの符号化方式は、自動反復要求ARQ、ハイブリッドARQHARQ、およびインクリメンタル冗長性反復incrementalredundancyrepeatの各方式を用いることが可能である。異なるタイプのデータの符号化に、異なる符号化方式を用いることが可能である。フェージング対策として、インタリーバ204が、符号化されたデータビットをインタリーブする。変調器206が、符号化およびインタリーブされたデータを変調して、変調されたデータを生成する。変調方式の例として、2相位相偏移変調BPSKおよび4相位相偏移変調QPSKがある。変調器206は、変調されたデータのシーケンスを繰り返すことも可能であり、あるいは、シンボルパンクチャ装置がシンボルのビットをパンクチャすることが可能である。変調器206は、データチップを形成するために、ウォルシュカバーすなわち、ウォルシュ符号を用いて変調されたデータを拡散することも可能である。変調器206は、パイロットチップおよび媒体アクセス制御MACチップを用いてデータチップを時分割多重TDMして、チップのストリームを形成することも可能である。変調器206は、擬似ランダム雑音PN拡散器を使用して、チップのストリームを1つまたは複数のPN符号たとえば、短い符号と長い符号で拡散することも可能である。1つまたは複数のアンテナ210から無線通信リンクを介して1つまたは複数の基地局104へ送信を行うために、ベースバンド/無線周波数RF変換装置208が、ベースバンド信号をRF信号に変換することが可能である。複数のアンテナ210は、後述されるように、送信ビーム形成に用いられることが可能である。図3は、図1の基地局104において実装可能な、受信機のプロセスおよび/または構造の一例を示す。図3に示された機能および構成要素は、ソフトウェア、ハードウェア、またはソフトウェアとハードウェアの組み合わせによって実装可能である。図3に示された機能への追加または代替として、他の機能を図3に追加することも可能である。1つまたは複数のアンテナ300が、1つまたは複数のアクセス端末106から逆方向リンクの変調された信号を受信する。複数のアンテナは、フェージングのような、パスへの悪影響に対抗する空間ダイバーシチを提供することが可能である。受信された信号の各々は、それぞれの受信機またはRF/ベースバンド変換装置302に渡され、これらは、該受信された信号を調整たとえば、フィルタリング、増幅、ダウンコンバートおよびデジタル化して、この受信された信号に対応するデータサンプルを生成する。復元されたシンボルを提供するために、復調器304が、該受信された信号を復調することが可能である。cdma2000の場合、1受信されたデータおよびパイロットを、それぞれの符号チャネル上に隔離またはチャネル化するために、逆拡散されたサンプルをチャネル化し、2復元されたパイロットを用いてチャネル化されたデータをコヒーレントに復調して復調されたデータを供給することによって、データ伝送を復元しようとする。逆インタリーバ306が、復調器304からのデータを逆インタリーブする。復号器308が、アクセス端末106から送信された復号されたデータビットを復元するために、復調されたデータを復号しようとする。該復号されたデータは、データシンク310に渡されることが可能である。図4は、図1のシステムにおける、3人のアクセス端末ユーザユーザ1、ユーザ2、ユーザ3から送信される合計電力電力分布および雑音の一例を示す。各ユーザは、特定の送信電力を使用するよう、基地局から指示されることが可能である。たとえば、ユーザ3が、雑音とほぼ等しい電力で送信を行い、ユーザ2が、ユーザ3の電力に雑音の電力を加えたものとほぼ等しい電力で送信を行い、ユーザ1が、ユーザ2の電力にユーザ3の電力と雑音の電力とを加えたものとほぼ等しい電力で送信を行うように、指示されることが可能である。RL送信ビーム形成図5は、たとえば、2つの送信アンテナ、2つの受信アンテナ、重みw1t、w2t、およびチャネル応答h11、h12、h21、およびh22による送信ビーム形成のモデルを示し、第1および第2の添え字は、それぞれ、送信アンテナおよび受信アンテナのインデックスを表す。図5は、2×2のアンテナの例のみを示しているが、他の構成では任意の数のアンテナが可能である。送信重みベクトルを次式で表すことが可能である。wtは、複数次元であってよい。2×2の例の場合の実効的なチャネル係数ベクトルheffは、各受信アンテナ300について、次式のように、送信重みベクトルwtに基づいて計算されることが可能である。送信重みベクトルwtは、最適ビーム形成最大比伝送MRT、アンテナ選択、および複数の送信アンテナにわたって同一利得結合により周期的または連続的に位相差を更新することなどのような、特定のビーム形成手法で決定されることが可能である。MRTの例の場合は、次式のように、標準的なMRT重みベクトルが、チャネル行列Hの支配的な右特異ベクトルv1であることが可能である。heff=Hv1=USVHv1=σ1u1ここで、σ1は、支配的な特異値であり、u1は、対応する左特異ベクトルである。アンテナ選択については、送信機が、以下のチャネル知識に基づいて、信号強度が最大である送信アンテナを選択することが可能である。たとえば、アクセス端末106が、ある時間周期すなわち、UpdatePeriodの間、アンテナ1のみで送信を行い、その後、アンテナ2のみで送信を行うことが可能である。この時間周期は、64スロットや256スロットなど、選択可能な任意の周期であってよいここで、1スロットの継続時間は1.666...ミリ秒。アクセス端末106は、逆方向リンク状態の指標を観察することが可能である。このような指標の例として、a基地局104から送られる逆方向電力制御RPCビット後述、および/またはb各UpdatePeriodの間に測定される閉ループ平均送信パイロット電力がある。アクセス端末106は、より低い閉ループ平均送信パイロット電力に関連付けられた送信アンテナを選択し、選択したアンテナを、ある時間周期たとえば、UpdatePeriod219スロットの間、使用することが可能である。その後、アクセス端末106は、前述の方法を繰り返すことが可能である。この方法は、アクセス端末106が固定式の場合に有用であろう。別の方法では、使用する送信アンテナを時間スロットごとに切り替えることが可能である空間ダイバーシチ。cdma20001xEV-DOのようなシステムでは、複数の送信アンテナ210A~210M図6を有するアクセス端末106の逆方向リンクにおける送信ビーム形成は、大きなパフォーマンス利得をもたらすことが可能である。各送信アンテナ210に加えられる複素利得または複素位相を調節することにより、受信アンテナ300における伝送信号の同相加算を可能にするように、実効的な送信ビームパターンを最適に位置合わせすることが可能であり、これによって、受信された信号のSINRを最大化することが可能である。これにより、特定のデータレートを達成するために必要なアクセス端末の送信電力を減らすことが可能であり、これを行うことにより、全体のセクタスループットの増大、またはネットワークカバレージの拡大、またはこれらの両方が可能になる。送信ビーム形成のための課題は、送信機の各アンテナから送信された信号が受信機において経験する正確なチャネルの知識利得および位相を取得することであり、この情報が、ビーム形成重みの計算に用いられる。このような知識は、各アクセス端末106への、順方向リンクに関する大量のフィードバックを必要とする場合があり、これは、順方向リンクのセクタ容量を大幅に制限する可能性がある。したがって、望ましいのは、最小限のオーバヘッドで、パフォーマンスの大幅な向上を達成する送信ビーム形成手法を見つけることであろう。図6は、図1のアクセス端末106において実装可能な、複数アンテナの送信機を示す。図6の送信機は、2つ以上の乗算器600A~600Mと、複数のフロントエンド処理装置602A~602Mと、アンテナ210A~210Mとを備える。通信チャネルを介して受信機へ送信されるデータシンボルのストリームすなわち、図6のベースバンド処理からの複合信号を、s[n]で表す。スロットnにおける、m番目のアンテナのための複素スケーリングが、乗算器600Mによって行われ、乗算器600Mは、複合信号に係数cm[n]すなわち、重みを乗じる。各アンテナ210におけるフロントエンド処理602は、ベースバンド/無線周波数RF変換と、パルス整形フィルタリングと、自動利得制御AGCと、電力増幅とを含むことが可能である。基地局104の各受信アンテナ300における受信された複合信号は、次式で表されることが可能である。ここで、jは、受信アンテナのインデックスを表し、hm,j[n]は、m番目のアンテナからj番目の受信機までのチャネルを表し、s[n]は、望ましい送信される信号を表し、w[n]は、背景雑音を表し、白色ガウス雑音であると仮定される。送信機がチャネルを正確に認識していれば、c[n]は、hj[n]と等しく設定され、受信機において信号が同相で加算されることが可能になり、これによって、最大SINRが達成される。w[n]が非白色であれば、c[n]を、h[n]と、w[n]の干渉共分散行列とに基づいて動的に調節するか、適応的に調節して、所望のアクセス端末の信号の最大化と、干渉の抑圧とを同時に行うことにより、受信された信号のSINRを最大化することが可能である。しかしながら、送信ビーム形成を、チャネル知識に従って正確に行うためには、大量のオーバヘッド情報が必要になる可能性があり、これは順方向リンクのスループットに影響する可能性がある。以下に記載の方法は、大量のフィードバックオーバヘッドを順方向リンクに課すことなく、最適な送信ビームパターンのよりよい推定を与えるように、時間係数cm[n]を適合させることが可能である。以下では、本明細書は、cdma20001xおよび1xEV-DOシステムのような無線通信システムにおいて追加フィードバック情報を必要としない逆方向リンクの送信ビーム形成方法を提案する。RPCに基づく送信ビーム形成重みの最適化アクセス端末106は、逆方向電力制御RPCチャネルにおいて1つまたは複数の基地局104から送られた情報に基づいて、送信ビーム形成を行うことが可能である。本方法は、平均RPC出力のゼロからの偏移を適応的に最小化することに基づく。本方法は、前述のビーム形成の利点に加えて、順方向/逆方向リンクの不均衡を小さくして、遅延に敏感なアプリケーションのカバレージおよび能力を向上させることも可能である。RPCおよび逆方向リンクの電力制御については、参照により全体が本明細書に組み込まれている、共に譲渡された米国特許第6,678,257号明細書件名基地局チャネルに対する電力の割り当ての方法および装置Methodsandapparatusforallocationofpowertobasestationchannelsおよび同第6,687,510号明細書件名通信システムの逆方向リンクの電力制御チャネルの上の電力割当のための方法および装置Methodsandapparatusforpowerallocationonareverselinkpowercontrolchannelofacommunicationsystemに記載されている。RPCについては、前述のIS-95、cdma2000、およびEV-DOの各規格にも記載がある。開ループ電力制御は、アクセス端末106が、これのRL送信電力を、1つまたは複数の基地局104から受信したFL信号の電力レベルに従って、調節することTxGainAdjustを意味する。閉ループ電力制御は、基地局104が、アクセス端末106からのRL信号の信号強度を測定し、このRL信号の信号強度を閾値と比較し、RPCビットをアクセス端末106へ送信することを意味する。アクセス端末106は、これの平均RL送信パイロット電力を、1つまたは複数の基地局からのRPCビットを用いて増減することが可能である。閉ループ電力制御は、開ループ電力制御より高速であることが可能である。図7は、図1のアクセス端末106において実装可能な、複数アンテナの送信機を示す。図7の送信機は、RPCチャネルフィルタ機能または装置700と、送信重み適応制御機能または装置702と、複数の乗算器600A~600Mと、複数のフロントエンド処理装置602A~602Mと、複数のアンテナ210A~210Mとを備える。送信重み適応制御機能702は、RPCチャネルビットのような情報と、閉ループ電力調節とを用いて、複素利得係数すなわち、重みc0[n]~cM[n]を決定することが可能である。複素利得係数c0[n]~cM[n]は、利得情報と位相情報の両方を含むことが可能である。RPCチャネルまたは閉ループ電力調節の何れか一方を用いることの合理性は、これらが、受信側の基地局104における逆方向リンクの信号品質についての副情報を与えることである。たとえば、フィルタリングされたRPC値が0に近いことは、アクセス端末の送信電力が、所望のリンクパフォーマンスを達成するための適正なレベルにあることを意味し、フィルタリングされたRPC値が大きな正の値であることは、受信側の基地局104における信号品質が低すぎることを意味する。同様に、閉ループ電力調節が大きく増えることは、逆方向リンクの瞬時状態が貧弱であり、受信側の基地局における信号品質が低すぎることを示し、閉ループ電力調節が減ることは、受信側の基地局における信号品質が、必要とされる信号品質を超えて良好であることを示す。後者の場合、アクセス端末は、他のアクセス端末への干渉を減らすためにパイロット送信電力を下げるように指示される。フィルタリングされたRPC送信重み適応制御機能702は、RPCフィルタ機能700からの現在のフィルタリングされたRPC値に基づいて、各アンテナ210のビーム形成重みを設定するか、決定するか、選択するか、適応させるか、調節することが可能である。適応制御機能702は、フィルタリングされたRPC値が、可能な限りゼロに近づくようにあるいは、近づくまでビーム形成重みを調節することが可能である。さらに、フィルタリングされたRPC値が負であることは、現在の受信されたSINRが所望のしきい値より良好であることを意味し、この場合、アクセス端末106は、適応ループをフリーズすることが可能である。一例として、フィルタリングされたRPCは、次式で定義されることが可能である。filtRPCn=1-αfiltRPCn-1αfRPC0n,......,RPCLn6ここで、αは、無限インパルス応答フィルタの定数を表し、filtRPCn-1は、前のスロットn-1のフィルタリングされたRPCを表し、RPCinは、現在のスロットnにおいて、アクティブ集合のi番目のセルから受信されたRPCビットを表し、fRPC0n,RPC1n,......,RPCLnは、実効的なRPCEffRPCを表す。実効的なRPCfとして、たとえば、以下を含むことが可能である。1アクセス端末のアクティブ集合内のセルから送信されたすべてのRPCビットの論理OR関数、すなわち、OR-of-the-downsdownsは、ゼロ値を有するRPCを意味する、または2サービス提供中のセクタだけから送信されたRPCビット、すなわち、RPC0nのみ。第1の関数fを使用することは、所与のターゲットデータレートに対して逆方向リンクの送信電力たとえば、送信パイロット電力を最小化することを試みる。第2の関数fを使用することは、アクセス端末106とサービス提供中の基地局104との間のリンク状態を最適化するためにサービス提供中のセルのアンテナ300にビームを向けることを試みる。第2の関数fを使用することのさらなる利点は、比較的静的な状態においてアクセス端末106の順方向リンクと逆方向リンクとを均衡させて、全体のリンク効率を高めることに役立つことである。蓄積されたRPCAccumRPCは、UpdatePeriodたとえば、64スロットまたは256スロットの間に受信された、蓄積された実効的なRPCコマンドである。AccumRPCk,nは、n番目のUpdatePeriodの、k番目のスロットの閉ループパイロット送信電力の測度である。フィルタリングされたRPC値は、次式で計算されることが可能である。平均閉ループ送信パイロット電力の測定値が直ちに利用可能でない場合は、filtRPC値が、UpdatePeriodの間の平均閉ループ送信パイロット電力の測度である。アクセス端末106は、1つのUpdatePeriodのfiltRPCを、次のUpdatePeriodのfiltRPCと比較することが可能である。利得の適応2アンテナの送信機の場合、スロットnにおける全体の送信される信号は、次式で表されることが可能である。ここで、Gnは、第1のアンテナからの送信される電力を表し、1-Gnは、第2のアンテナからの送信される電力を表し、Φ1nおよびΦ2nは、それぞれ、アンテナ1および2からの送信される信号の位相を表す。式2および本明細書に記載の他の式では、変数は、スロットnまたは時間tの関数として表されることが可能である。たとえば、s[n]はstとして表されることが可能である。合計電力を維持するために、2つのアンテナからの送信される信号の電力Gnおよび1-Gnは、合計で1になる2つのアンテナの合計電力は、アンテナが1つの場合の電力と同じでなければならない。フィルタリングされたRPC値に基づいて最適な送信ビームパターンを得るために、Gnは、次式のように適応されることが可能である。Gn=Gn-1μzn-13ここで、Gn-1は、Gnの前の値であり、μは、選択された一定のステップサイズであり、zn-lは、過去のフィルタリングされたRPC値と、開ループ電力制御からの現在のTxGainAdjustと、所与のアンテナ210において用いられる現在の利得および位相との関数であることが可能である。次式は、znの一例である。zn=maxfiltRPCn,0filtRPCn-1-filtRPCnsignGn-2-Gn-14ここで、signは、正または負を意味する。利得の調節/更新を用いるビーム形成は、連続的であっても周期的であってもよい。位相の適応アクセス端末106は、利得の適応に加えて、または利得の適応の代わりに、各アンテナにおいて送信される信号の位相を変化させることが可能である。たとえば、2つの送信アンテナを有するアクセス端末の場合、アクセス端末は、2つのアンテナ210から送信される信号の位相差Φ1n-Φ2nを調節することが可能である。一方法では、0から2πまでの全体空間がカバーされるようにするために、周期的に位相差を所定量だけ更新することが可能である。この変化量を、現在のRPC値と、過去のフィルタリングされたRPC値と、閉ループパイロット電力調節の測度である現在のTxGainAdjustと、アンテナ210A~210Mにおける現在の送信電力との関数にすることが可能である。現在の受信されたSINRが所望のレベルよりずっと低い場合は、受信機における信号の、よりコヒーレントな結合をもたらす重みを探すために、各更新時間周期ごとに位相差を所定量だけ変化させることが可能である。SINRが所望のレベルを超えている場合は、現在の結合重みを有効利用するために、位相差は固定されるか、スローダウンされることが可能である。前述された3の利得適応方式と同時にまたは逐次的に、位相適応ループが実行されることが可能である。代替として、位相適応は、同一利得結合とともに用いられることが可能である。すなわち、アクセス端末106は、以下のように、2つの送信アンテナ210に総電力を均等に分配して、第2の送信アンテナにθ度の位相差を適用することが可能である。アクセス端末106は、異なる2つのアプローチ周期的な更新または連続的な更新のいずれかを用いて位相の適応を決定することが可能である。位相の適応-周期的な更新アクセス端末106は、周期的に位相掃引をトリガすることが可能である。すなわち、アクセス端末106は、X個の位相差たとえば、10個の位相差の離散的集合を用いて、両方のアンテナで逐次的に送信を行うこれらの位相差は、それぞれが、0度から360度までの間でY度たとえば、20度や60度PhaseStepと呼ばれるずつ区切られている。これらは例に過ぎず、任意の数の位相差およびPhaseStepを用いることが可能である。アクセス端末106は、指定された時間周期UpdatePeriodと呼ばれる。たとえば、64スロットの間に各位相差を使用して、平均送信パイロット電力を計算することが可能である。アクセス端末106は、集合内にあるすべての位相差を試行した後、平均送信パイロット電力の測定値が最小になった位相を選択し、この位相を次の位相掃引までたとえば、位相掃引継続時間より長い時間たとえば、20度のPhaseStepの例に基づいて10×64×19スロットにわたって使用する。このプロセスを、一種のビームパターン選択と呼ぶことがある。前述の方法の変形形態は、アンテナ1のみの送信とアンテナ2のみの送信とを位相掃引のオプションに含むことが可能であり、さらにアンテナをスロットごとに切り替えることが可能である。適応制御機能702は、位相の代わりに、異なる利得の固定された集合を前述の方法で用いることが可能である。位相の適応-連続的な更新第2のアプローチでは、アクセス端末106は、最小平均二乗LMSアルゴリズムを用いて位相差を連続的に更新位相の適応することが可能である。この更新メカニズムは、2つの入力、すなわち、1アクセス端末106の周囲のアクティブセルのRPCビット、および/または2平均送信パイロット電力を用いることが可能である。これを、一種の適応ビーム形成と呼ぶことがある。アクセス端末106は、次式のように、UpdatePeriodスロットごとに位相を更新することが可能であるここで、μはPhaseStepである。Θn=Θn-1μzn-1ここで、nはUpdatePeriodインデックスである適応方式への入力は、次式のように、アクティブセルのRPCビットだけでもよい。{0,filtRPCn-1=filtRPCn-2の場合zn-1={-signΘn-1-Θn-2,filtRPCn-1>filtRPCn-2の場合{signΘn-1-Θn-2,filtRPCn-1<filtRPCn-2の場合適応制御機能702は、RPCビットを用いる代わりに、平均送信パイロット電力を用いて、位相の適応を行うことが可能である。適応制御機能702への入力は、次式のように、平均送信パイロット電力である。{0,MeanTxPilotPowern-1=MeanTxPilotPowern-2の場合zn-1={-signΘn-1-Θn-2,MeanTxPilotPowern-1>MeanTxPilotPowern-2の場合{signΘn-1-Θn-2,MeanTxPilotPowern-1<MeanTxPilotPowern-2の場合図8は、図1のアクセス端末106を使用する方法を示す。ブロック800では、アクセス端末106において複数のアンテナ210A~210Mを使用して、1つまたは複数の基地局104へ信号を無線により送信する。ブロック802では、1つまたは複数の基地局104において、逆方向リンクの信号品質を示す入力を受け取る。ブロック804では、1つまたは複数のアンテナ210A~210Mの上で送信される信号の利得および位相の少なくともいずれか一方を調節する。ブロック804の後、ブロック800に戻ることが可能である。当業者であれば理解されるように、情報および信号は、様々な技術および方式のいずれを用いても表現されることが可能である。たとえば、前述の説明の全体にわたって参照されることが可能なデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁界、磁気粒子、光場、光学粒子、またはこれらの組み合わせで表現されることが可能である。当業者であればさらに理解されるように、本明細書で開示された実施形態に関連して説明された、様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、またはこれらの組み合わせとして実装されることが可能である。この、ハードウェアおよびソフトウェアの互換性を明確に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップを、これらの機能性に関して一般的に説明してきた。このような機能性がハードウェアとして実装されるか、ソフトウェアとして実装されるかは、個々の用途、および全体システムに課せられる設計上の制約によって異なる。当業者であれば、説明された機能性を、用途ごとに異なるかたちで実装することが可能であろうが、このような実装の決断は、本明細書の範囲からの逸脱を起こすものであると解釈されてはならない。本明細書で開示された実施形態に関連して説明された、様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、DSP、ASIC、FPGAまたは他のプログラマブルロジックデバイス、離散的ゲートまたはトランジスタロジック、ディスクリートハードウェア部品、または、本明細書に記載の機能を実施するように設計された、これらの任意の組み合わせによって、実装または実施されることが可能である。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサであってよいが、代替として、任意の従来型のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であってもよい。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組み合わせたとえば、DSPとマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、1つまたは複数のマイクロプロセッサとDSPコアとの組み合わせ、または他の任意のこのような構成として実装されることも可能である。本明細書で開示された実施形態に関連して説明された方法またはアルゴリズムの各ステップは、ハードウェアのかたちで直接実施されるか、プロセッサが実行するソフトウェアモジュールのかたちで実施されるか、これら両方の組み合わせのかたちで実施されることが可能である。ソフトウェアモジュールは、RAMメモリ、フラッシュメモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または他の任意の形態の記憶媒体に存在することが可能である。記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み出したり、記憶媒体に情報を書き込んだりできるように、プロセッサと結合される。代替として、記憶媒体は、プロセッサと一体であってもよい。プロセッサおよび記憶媒体は、ASIC内に存在してもよい。このASICは、ユーザ端末内に存在してもよい。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内で別個の部品として存在してもよい。本明細書には、参照用として、かつ、特定のセクションを探す手がかりになるように、見出しが含まれている。これらの見出しは、見出しの箇所に記載された概念の範囲を限定するものではなく、これらの概念は、本明細書全体にわたって、他のセクションでの適用可能性を持ちうるものである。開示された実施形態のここまでの記述は、当業者であれば本発明を作成または使用することが可能であるように、提供されている。これらの実施形態に対する様々な修正は、当業者であれば、直ちに明らかであろう。また、本明細書で定義された一般原理は、本発明の趣旨または範囲から逸脱することなく他の実施形態に適用されることが可能である。したがって、本発明は、本明細書に示された実施形態に限定されるものではなく、本明細書で開示された原理および新規な特徴と矛盾しない最大範囲を与えられるものとする。"