"鞘内に挿通され軸方向に変位可能な操作ケーブルの曲がり配索部分において、隣接する2箇所を2つのクランプを用いて車体に固定するケーブル保持機構であって、前記2つのクランプはそれぞれ、前記操作ケーブルを把持する把持部と、前記把持部から延設されたアーム部と、前記アーム部の端部に設けられ、前記車体に設けられた回り止め手段が挿通される回り止め受け部と、前記アーム部に設けられた前記車体に固定手段で固定するための孔と、前記把持部およびアーム部の幅方向の両端側に設けられたフランジと、を有し、前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記回り止め受け部は前記フランジが切り欠かれて平坦な回り止め受け部をなし、この平坦な回り止め受け部の上から他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部を重ねて配置するときに、前記2つのクランプの前記回り止め受け部に前記回り止め手段を挿通させ、前記2つのクランプのそれぞれの前記孔に前記固定手段で前記車体に固定することを特徴とするケーブル保持機構。前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記平坦な回り止め受け部は前記車両の車幅方向に延設し、他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部は前記車両の車体下方方向または前方向に延設していることを特徴とする請求項1に記載のケーブル保持機構。前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記平坦な回り止め受け部は前記車両の車体下方方向または前方向に延設し、他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部は前記車両の車幅方向に延設していることを特徴とする請求項1に記載のケーブル保持機構。前記平坦な回り止め受け部のフランジが切り欠かれたフランジ欠落部は、前記把持部および前記アーム部のフランジに沿う方向の長さが、前記幅方向の両端側とも同じであることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のケーブル保持機構。前記回り止め受け部の前記回り止め手段が挿通される形状は、先端部が開口したU字形状であることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のケーブル保持機構。しかしながら、特許文献1に記載の構造は、2つのクランプにそれぞれ仮止め用の爪を設けてクランプを連結するものであるが、それぞれのクランプに爪を設けると、この爪の分の厚みが増してクランプを連結して固定した場合に装置が大型化するという問題があった。また、爪を設けると、製造コストが高くなり、またクランプを組み付ける際の作業が煩雑になり、さらにはクランプの経年劣化によってクランプを取り外す際にも作業効率が低下するという問題もある。本発明は、前記した従来の問題を解決するものであり、簡単な構造で作業効率に優れたケーブル保持機構を提供することを課題とする。本発明は、鞘内に挿通され軸方向に変位可能な操作ケーブルの曲がり配索部分において、隣接する2箇所を2つのクランプを用いて車体に固定するケーブル保持機構であって、前記2つのクランプはそれぞれ、前記操作ケーブルを把持する把持部と、前記把持部から延設されたアーム部と、前記アーム部の端部に設けられ、前記車体に設けられた回り止め手段が挿通される回り止め受け部と、前記アーム部に設けられた前記車体に固定手段で固定するための孔と、前記把持部およびアーム部の幅方向の両端側に設けられたフランジと、を有し、前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記回り止め受け部は前記フランジが切り欠かれて平坦な回り止め受け部をなし、この平坦な回り止め受け部の上から他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部を重ねて配置するときに、前記2つのクランプの前記回り止め受け部に前記回り止め手段を挿通させ、前記2つのクランプのそれぞれの前記孔に前記固定手段で前記車体に固定することを特徴とする。本発明によれば、一方の回り止め受け部のフランジを切り欠いたことによって、回り止め受け部同士を重ねた状態でクランプを車体に固定することができるので、それぞれのクランプを車体に固定したときに厚みが増すのを防止することができる。すなわち、平坦な回り止め受け部の上に、フランジを有した回り止め受け部を重ねることにより、平坦な回り止め受け部の表面にフランジを有した回り止め受け部の裏面が接するように配置することができるので、互いのクランプの重なり部分の厚みが増すのを防止できる。よって、クランプを固定する固定手段例えば、ボルトの長さを短くすることが可能になる。また、回り止め手段に回り止め受け部を挿通して、固定手段で固定するという簡単な作業で第1クランプおよび第2クランプを車体に取り付けることができる。また、固定手段による固定を解除するだけで第1クランプおよび第2クランプを車体から取り外すことができる。よって、取付け作業や取り外し作業における作業効率を向上させることができる。また、第1クランプおよび第2クランプの形状を簡単な構造で構成できるので、製造コストが高くなるのを防止できる。例えば、前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記平坦な回り止め受け部は前記車両の車幅方向に延設し、他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部は前記車両の車体下方方向または前方向に延設させてもよい。また、前記2つのクランプのうちの一方のクランプの前記平坦な回り止め受け部は前記車両の車体下方方向または前方向に延設し、他方のクランプの前記フランジを有した回り止め受け部は前記車両の車幅方向に延設させてもよい。また、前記平坦な回り止め受け部のフランジが切り欠かれたフランジ欠落部は、前記把持部および前記アーム部のフランジに沿う方向の長さが、前記幅方向の両端側とも同じであることを特徴とする。これによれば、例えば自動車のパーキングブレーキ装置のパーキング開始解除の場合の操作ケーブルの動きによって固定手段を支点とした回転力が作用したとしても、一方のクランプの幅方向の両端側のフランジの端部肩部に、他方のクランプのフランジを有した回り止め受け部のフランジの外側面が当接して各端部の2点で外側面が支持される。よって、他方のクランプが回転するのを防止することが可能になり、パーキングブレーキ装置の引き摺りを防止することが可能になる。前記回り止め受け部の前記回り止め手段が挿通される形状は、先端部が開口したU字形状であることを特徴とする。これによれば、先端部が開口したU字形状とすることにより、回り止め受け部を車体に設けられた回り止め手段に配置する際に、回り止め受け部を配置し易くなり、作業性が向上する。本発明によれば、簡単な構造で作業効率に優れたケーブル保持機構を提供できる。以下に、本発明の実施形態に係る車両用ホイールについて図を参照しながら詳細に説明する。なお、以下の説明において、前、後、左、右については、車両の車体を基準とした方向を示すものとする。図1に示すように、本実施形態に係るケーブル保持機構は、例えば自動車のパーキングブレーキ装置1に適用されるものであり、車体2に取り付けられるものである。車体2は、車室の床面などを構成するフロアパネル3を有し、フロアパネル3の左右両側端部には、車両前後方向に延びるサイドシル4,4が接続されて構成されている。なお、図示していないが、車体2には、車両前後方向に延びるサイドフレームや、車幅方向左右方向に延びるクロスメンバなども適宜設けられている。また、フロアパネル3には、後側が前側よりも高さが高く設定された段差部3aが形成されている。この段差部3aの後方は、例えば、後席のシートが取り付けられる位置であり、前方は前席のシートが取り付けられる位置である。また、車体2の後部には、左右一対の後輪W,Wが車体2に対して図示しないサスペンションを介して上下に相対移動するように構成されている。パーキングブレーキ装置1は、手動で操作するタイプのものであり、フロアパネル3上の左右の前席のシート間に設けられる。また、パーキングブレーキ装置1は、手で把持する操作レバー10を有し、この操作レバー10は、フロアパネル3に対して回動可能に支持されている。なお、前記した後輪W,Wには、制動用のブレーキ本体B,Bが取り付けられている。操作レバー10には、各ブレーキ本体B,Bと連結される左右一対の操作ケーブルパーキングブレーキケーブル11,11がイコライザ12を介して接続されている。操作ケーブル11は、イコライザ12にブレーキ本体Bの制動作動部をそれぞれ連動連結させるインナーケーブル図示せずと、インナーケーブルをそれぞれ摺動自在に内嵌させて支承するアウターケーブル鞘、図示せずとを有している。左右それぞれの操作ケーブル11は、フロアパネル3に沿って配設され、クランプ部材20,50を介して固定されている。また、左右共通の操作ケーブル11用のクランプとして、クランプ部材60がイコライザ12の近傍に設けられている。操作ケーブル11は、イコライザ12から後方に延出するように配索され、フロアパネル3の段差部3aに沿って上方へ曲げられ、かつ、外側に若干広がるように配策されている。そして、操作ケーブル11は、車幅方向に沿ってサイドシル4側に向けて直線状に配策され、さらに、サイドシル4の手前において後方に曲がるように配策される。そして、操作ケーブル11は、フロアパネル3を貫通して、ブレーキ本体Bへと延びている。なお、クランプ部材20は、段差部3aの曲がり配策部分に取り付けられるものであり、本実施形態に係るケーブル保持機構が適用される。また、本実施形態の操作ケーブル11の配策は、一例であり、適宜変更することができる。図2に示すように、クランプ部材20は、板金などでプレス成形された第1クランプ30一方のクランプと第2クランプ40他方のクランプで構成されている。第1クランプ30は、フロアパネル3に溶接などで固定されたボルト4aにナット5aおよびワッシャ6aを介して固定され、第2クランプ40は、同様にしてボルト4bにナット5bおよびワッシャ6bを介して固定される。なお、本実施形態では、ボルト4a,4b、ナット5a,5bおよびワッシャ6a,6bが固定手段に相当する。また、固定手段としてのナット5a,5bとワッシャ6a,6bはそれぞれ別個に形成されたものに限定されず、フランジ付きナットなど種類の異なるものを適宜使用できる。また、それぞれのクランプ部材20は、左右対称に設けられているので、以下では、左側のクランプ部材20を参照しながら説明する。なお、本実施形態におけるフロアパネル3の段差部3aは、鉛直方向上下方向に沿って延びる垂直面3a1と、鉛直方向上下方向に対して後方に傾斜して延びる傾斜面3a2と、後方に向けて水平に延びる上面3a3とを有している。また、クランプ部材20は、本実施形態の段差部3aに適用する場合に限定されず、全体が鉛直方向に沿った垂直面のみで構成された面に適用できる。第1クランプ30は、操作ケーブル11を把持する把持部31と、この把持部31から延設されるアーム部32と、アーム部32の端部に設けられる回り止め受け部33と、を有している。把持部31は、操作ケーブル11が挿通される略半円筒形状の固定部31aと、段差部3aの垂直面3a1に対して前方へ立ち上がる起立面31bとを有している。また、固定部31aは、例えば、操作ケーブル11が挿通された後にカシメられることによって第1クランプ30と操作ケーブル11との位置が固定される。アーム部32は、段差部3aの垂直面3a1に沿って、かつ、前方からの平面視において略J字状に形成される面32aを有している。また、アーム部32は、垂直面3a1に対して平行に形成されている。回り止め受け部33は、アーム部32を挟んで把持部31とは反対側の端部に設けられ、段差部3aの垂直面3a1に平行な平面33aを有している。この回り止め受け部33の平面33aは、車幅方向左右方向に延びるとともに垂直面3a1に平行に形成されている。また、平面33aには、U字形状の切欠部33bが形成されている。この切欠部33bは、第1クランプ30の幅方向の中央部において、先端縁部33cが開口し図3参照、固定手段ボルト4aなどを中心とした場合の径方向図2での左右方向、第1クランプ30が延設する方向に延びている。また、第1クランプ30の幅方向の両縁部両端部には、把持部31からアーム部32にかけてフロアパネル3と逆側に折り曲げられたフランジ34a,34bが形成されている。このようなフランジ34a,34bを形成することによって、第1クランプ30の剛性が高められ、パーキングブレーキ装置1の操作時の力によって第1クランプ30が変形しないようになっている。第2クランプ40は、操作ケーブル11を把持する把持部41と、この把持部41から延設されるアーム部42と、アーム部42の端部に設けられる回り止め受け部43と、を有している。把持部41は、操作ケーブル11が挿通される略半円筒形状の固定部41aと、段差部3aの上面3a3から上方へ立ち上がる起立面41bとを有している。また、把持部41では、例えば、固定部41aに操作ケーブル11を挿通した後にカシメられることによって、第2クランプ40と操作ケーブル11との位置が固定される。アーム部42は、段差部3aの傾斜面3a2に沿って延びる第1面42aと、傾斜面3a2から離れる方向に立ち上がる第2面42bと、段差部3aの上面3a3に沿って延びる第3面42cとを有している。回り止め受け部43は、アーム部42を挟んで把持部41とは反対側の端部に設けられ、段差部3aの垂直面3a1に平行な平面43aを有している。この回り止め受け部43の平面43aには、U字形状の切欠部43bが形成されている。この切欠部43bは、第2クランプ40の幅方向の中央部において、先端縁部43cが開口し、固定手段ボルト4bなどを中心とした径方向図2での上下方向、第2クランプ40が延設する方向に延びている。また、第2クランプ40の幅方向の両縁部両端部には、把持部41から回り止め受け部43にかけてフロアパネル3と逆側に折り曲げられたフランジ44a,44bが形成されている。このようなフランジ44a,44bを形成することによって、第2クランプ40の剛性が高められ、パーキングブレーキ装置1の操作時の力によって第2クランプ40が変形しないようになっている。なお、図示していないが、把持部31,41に操作ケーブル11を保持する際にグロメットなどの弾性部材を介して保持するようにしてもよい。これにより、操作ケーブル11が把持部31,41との間での摩擦によって損傷するのを防止できる。図3に示すように、第1クランプ30には、アーム部32の面32aに、ボルト4aが挿通されるボルト挿通孔32a1が形成されている。このボルト挿通孔32a1にボルト4aが挿通され、ナット5aおよびワッシャ6aを介して第1クランプ30がフロアパネル3に固定される。なお、回り止め受け部33の幅方向の両端部には、前記したフランジ34a,34bが形成されていないフランジ欠落部R,R破線で囲んだ部分を参照を有している。つまり、回り止め受け部33の幅方向の両端部にはフランジ34a,34bが形成されておらず、平坦な形状平板形状の回り止め受け部33を成している。また、このフランジ欠落部R,Rの長手方向の寸法L,Lは、いずれも同じ長さとなるように形成されている。第2クランプ40には、アーム部42の第1面42aに、ボルト4bが挿通されるボルト挿通孔42a1が形成されている。このボルト挿通孔42a1にボルト4bが挿通され、ナット5bおよびワッシャ6bを介して第2クランプ40がフロアパネル3に固定される。このような第1クランプ30と第2クランプ40を介して操作ケーブル11をフロアパネル3車体2に取り付ける場合、第1クランプ30の把持部31を操作ケーブル11の所定位置に把持させた後に、回り止め受け部33のU字形状の切欠部33bをフロアパネル3から突出して固定された回り止め部材7回り止め手段に挿通し、固定手段ボルト4a、ナット5a、ワッシャ6aを介してフロアパネル3の垂直面3a1に固定する図2参照。なお、回り止め部材7としては、固定手段と同様なボルトを流用してフロアパネル3に固定することにより、回り止め部材7として専用のピン部材棒状部材を用意する必要がなくなる。続いて、第2クランプ40の把持部41に操作ケーブル11を所定位置に把持させた後に、回り止め受け部43のU字形状の切欠部43bを回り止め部材7に挿通し、固定手段ボルト4b、ナット5b、ワッシャ6bを介してフロアパネル3の傾斜面3a2に固定する図2参照。このように、第1クランプ30と第2クランプ40の2つのクランプをひとつの回り止め部材7で共有することができ、クランプ部材20を組み付ける際の工程数を削減することができ、また共有化による部品点数の削減により重量を削減することができる。なお、第1クランプ30および第2クランプ40の取付方法については、前記した実施形態に限定されるものではなく、例えば、第1クランプ30および第2クランプ40を車体2に固定した後に、操作ケーブル11を把持部31,41に保持するようにしてもよい。図4に示すように、第2クランプ40の回り止め受け部43が、第1クランプ30の回り止め受け部33の上に重ねられるが、このとき回り止め受け部43の裏面が回り止め受け部33の表面に接した状態で第1クランプ30と第2クランプ40とを重ねることが可能になる。なお、図4は、模式的に示したものであり、第1クランプ30のフランジ34a,34b、第2クランプ40のフランジ44a,44b、固定手段4a,5a,6aの図示を省略している。このように、第1クランプ30ではフランジ欠落部R,R図3参照を有する平坦な回り止め受け部33とし、この回り止め受け部33の上から第2クランプ40のフランジ44a,44bを有した回り止め受け部43を重ねて配置したので、第1クランプ30と第2クランプ40とを重ねたときの厚みが増すのを防止することが可能になる。これにより、固定手段としてのボルト4bボルト4aについても同様のフロアパネル3からの出っ張り高さを短くすることが可能になる。また、回り止め部材7のフロアパネル3からの出っ張り高さH1図4参照を、ナット5bのフロアパネル3からの出っ張り高さH2と同等またはそれ以下にできる。また、第1クランプ30が必要とする回り止め部材7の突出長さを短くすることが可能になる。よって、フロアパネル3の表面に内装部材を設ける際に、その内装部材の出っ張りを少なくすることが可能になる。また、前記したケーブル保持機構によれば、第1クランプ30において回り止め受け部33に形成したフランジ欠落部R,Rの長さを互いに同じ寸法Lに設定したので図3参照、パーキングブレーキ装置1のパーキング開始パーキング解除の場合の操作ケーブル11の動きによって固定手段ボルト4b、ナット5b、ワッシャ6bを支点とした回転力S図2参照が作用したとしても、回り止め受け部43に形成されたフランジ44aの外側面が、アーム部32のフランジ34a,34bの肩部34a1,34b1に2点で当接するので、第2クランプ40がそれ以上回転するのを阻止することが可能になる。さらに説明すると、回り止め部材7のみでは、切欠部33b,43bとの間で若干余裕を持って組み付けられるため、多少のがたつきが生じるものとなるが、フランジ44aを肩部34a1,34b1の2点で当接させることにより、前記ガタツキを防止することが可能になる。これにより、パーキングブレーキ装置1の引き摺りを防止することが可能になる。また、前記したケーブル保持機構によれば、回り止め部材7に挿通される回り止め受け部33,34の切欠部33b,43bの形状がU字形状であるので、回り止め部材7の先端からではなく側面周面から挿入することが可能になるので、第1クランプ30および第2クランプ40を組み付ける際の作業効率を向上させることが可能になる。なお、前記した実施形態では、第1クランプ30をフロアパネル3車体2側に形成した場合を例に挙げて説明したが、逆に第2クランプ40の回り止め受け部43にフランジ欠落部Rを形成して、第2クランプ40をフロアパネル3車体2側に配置してもよい。また、前記した実施形態では、第1クランプ30の平坦な回り止め受け部33を車両の車幅方向に延設し、第2クランプ40のフランジ44a,44bを有した回り止め受け部43を車両の車体2の下方方向車体下方方向に延設したが、これに限定されず、第1クランプ30の平坦な回り止め受け部33を車両の車体2の下方方向車体下方方向に延設し、第2クランプ40のフランジ44a,44bを有した回り止め受け部43を車両の車幅方向に延設するような構成にしてもよい。また、車体下方方向に替えて前方向に延設するようにして、前方向と車幅方向とを組み合わせて構成してもよい。また、回り止め受け部33,43に形成される切欠部33b,43bの形状は、U字形状に限定されるものではなく、先端部が閉塞した長孔形状であってもよい。また、回り止め部材7は、ボルトに限定されるものではなく、ピン状棒状のものであってもよい。"