"媒体を収容する収容容器と、前記収容容器に収容された媒体を送り出す送出部材と、前記送出部材に送り出された媒体が搬送される供給路と、をそれぞれ有する複数の媒体供給装置と、前記複数の媒体供給装置の各供給路の搬送方向下流端が合流して前記各供給路から供給された媒体が搬送される合流路と、前記各媒体供給装置が媒体を前記合流路まで供給可能か否かを判別する供給判別手段と、前記供給判別手段によって媒体を前記合流路まで供給可能であると判別された媒体供給装置を登録する装置登録手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に、供給可能であると判別された媒体供給装置が増加した場合に、増加した媒体供給装置を登録する前記装置登録手段と、前記装置登録手段によって登録された供給可能であると判別された媒体供給装置に基づいて、2以上の媒体供給装置が登録されている場合に、登録された前記2以上の媒体供給装置のうちのいずれか1つの媒体供給装置を制御して媒体を供給し、且つ、前記合流路に向けて媒体を供給した前記いずれか1つの媒体供給装置とは異なる媒体供給装置を制御して次の媒体を供給する装置制御手段と、を備えたことを特徴とする媒体供給ユニット。前記装置登録手段によって登録された媒体供給装置が2以上の場合に、前記装置登録手段によって登録された各媒体供給装置から供給された媒体が、前記合流路に到達する合流時期を媒体供給装置ごとに設定する合流時期の設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に前記登録数が増加した場合に、増加した前記登録数に基づいて、前記合流時期を再設定する前記合流時期の設定手段と、前記装置登録手段によって登録された媒体供給装置が2以上の場合に、前記各供給路において前記収容容器から前記合流路まで媒体が搬送される供給時間と、前記合流時期とに基づいて、前記各媒体供給装置において前記各収容容器から媒体が取り出される取出時期を設定する取出時期の設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に前記登録数が増加した場合に、前記各供給路の前記供給時間と、再設定された前記合流時期とに基づいて、前記取出時期を再設定する前記取出時期の設定手段と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載の媒体供給ユニット。供給可能であると判別された媒体供給装置が1つのみ登録されている場合に、登録された前記1つの媒体供給装置を制御して媒体を供給する前記装置制御手段、を備えたことを特徴とする請求項1または2に記載の媒体供給ユニット。前記収容容器に収容された媒体を検知する収容検知部材と、前記収容検知部材の検知結果に基づいて、前記収容容器に収容された媒体が空であると判別された場合に、空の前記収容容器を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の媒体供給ユニット。前記供給路上の媒体の搬送不良を検知する搬送不良の検知部材と、前記搬送不良の検知部材の検知結果に基づいて、前記供給路において媒体の詰まりが発生していると判別された場合に、媒体の詰まりが発生した前記供給路を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載の媒体供給ユニット。前記搬送不良の検知部材の検知結果に基づいて、前記送出部材が故障したと判別された場合に、故障した前記送出部材を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする請求項5に記載の媒体供給ユニット。前記送出部材を駆動する駆動源、をそれぞれ有する前記複数の媒体供給装置と、媒体を前記合流路に供給する媒体供給装置の駆動源を制御して、前記送出部材を駆動させて前記収容容器に収容された媒体を前記供給路を介して前記合流路に供給する前記装置制御手段と、を備えたことを特徴とする請求項1ないし6のいずれかに記載の媒体供給ユニット。前記各送出部材を駆動可能な駆動源と、前記駆動源の駆動力を前記送出部材に伝達する駆動伝達系、をそれぞれ有する前記複数の媒体供給装置と、前記駆動源と前記各駆動伝達系との接続をそれぞれ切断可能な駆動切断部材と、前記駆動切断部材を制御して、媒体を前記合流路に供給する媒体供給装置以外の各駆動伝達系と前記駆動源との接続を切断する前記装置制御手段と、を備えたことを特徴とする請求項1ないし6のいずれかに記載の媒体供給ユニット。媒体を収容する収容容器と、前記収容容器に収容された媒体を送り出す送出部材と、前記送出部材に送り出された媒体が搬送される供給路と、をそれぞれ有する複数の媒体供給装置と、前記複数の媒体供給装置の各供給路の搬送方向下流端が合流して前記各供給路から供給された媒体が搬送される合流路と、前記各媒体供給装置が媒体を前記合流路まで供給可能か否かを判別する供給判別手段と、前記供給判別手段によって媒体を前記合流路まで供給可能であると判別された媒体供給装置が2以上存在する場合に、前記合流路に向けて各媒体供給装置が媒体を供給する順番である供給順を設定する供給順設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に、供給可能であると判別された媒体供給装置が増加した場合に、増加した媒体供給装置を含む2以上の媒体供給装置の前記供給順を設定する前記供給順設定手段と、前記供給順設定手段によって設定された前記供給順に基づいて、前記各媒体供給装置を制御して媒体を供給する装置制御手段と、を備えたことを特徴とする媒体供給ユニット。媒体を搬送する請求項1ないし9のいずれかに記載の媒体供給ユニットと、前記媒体供給ユニットから搬送された媒体に画像を記録する画像記録装置と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。本発明は、複数の媒体供給装置から合流路に媒体が供給される際に、合流路における媒体の単位時間当たりの供給枚数を向上させることを技術的課題とする。前記技術的課題を解決するために、請求項1に記載の発明の媒体供給ユニットは、媒体を収容する収容容器と、前記収容容器に収容された媒体を送り出す送出部材と、前記送出部材に送り出された媒体が搬送される供給路と、をそれぞれ有する複数の媒体供給装置と、前記複数の媒体供給装置の各供給路の搬送方向下流端が合流して前記各供給路から供給された媒体が搬送される合流路と、前記各媒体供給装置が媒体を前記合流路まで供給可能か否かを判別する供給判別手段と、前記供給判別手段によって媒体を前記合流路まで供給可能であると判別された媒体供給装置を登録する装置登録手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に、供給可能であると判別された媒体供給装置が増加した場合に、増加した媒体供給装置を登録する前記装置登録手段と、前記装置登録手段によって登録された供給可能であると判別された媒体供給装置に基づいて、2以上の媒体供給装置が登録されている場合に、登録された前記2以上の媒体供給装置のうちのいずれか1つの媒体供給装置を制御して媒体を供給し、且つ、前記合流路に向けて媒体を供給した前記いずれか1つの媒体供給装置とは異なる媒体供給装置を制御して次の媒体を供給する装置制御手段と、を備えたことを特徴とする。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の媒体供給ユニットにおいて、前記装置登録手段によって登録された媒体供給装置が2以上の場合に、前記装置登録手段によって登録された各媒体供給装置から供給された媒体が、前記合流路に到達する合流時期を媒体供給装置ごとに設定する合流時期の設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に前記登録数が増加した場合に、増加した前記登録数に基づいて、前記合流時期を再設定する前記合流時期の設定手段と、前記装置登録手段によって登録された媒体供給装置が2以上の場合に、前記各供給路において前記収容容器から前記合流路まで媒体が搬送される供給時間と、前記合流時期とに基づいて、前記各媒体供給装置において前記各収容容器から媒体が取り出される取出時期を設定する取出時期の設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に前記登録数が増加した場合に、前記各供給路の前記供給時間と、再設定された前記合流時期とに基づいて、前記取出時期を再設定する前記取出時期の設定手段と、を備えたことを特徴とする。請求項3に記載の発明は、請求項1または2に記載の媒体供給ユニットにおいて、供給可能であると判別された媒体供給装置が1つのみ登録されている場合に、登録された前記1つの媒体供給装置を制御して媒体を供給する前記装置制御手段、を備えたことを特徴とする。請求項4に記載の発明は、請求項1ないし3のいずれかに記載の媒体供給ユニットにおいて、前記収容容器に収容された媒体を検知する収容検知部材と、前記収容検知部材の検知結果に基づいて、前記収容容器に収容された媒体が空であると判別された場合に、空の前記収容容器を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする。請求項5に記載の発明は、請求項1ないし4のいずれかに記載の媒体供給ユニットにおいて、前記供給路上の媒体の搬送不良を検知する搬送不良の検知部材と、前記搬送不良の検知部材の検知結果に基づいて、前記供給路において媒体の詰まりが発生していると判別された場合に、媒体の詰まりが発生した前記供給路を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする。請求項6に記載の発明は、請求項5に記載の媒体供給ユニットにおいて、前記搬送不良の検知部材の検知結果に基づいて、前記送出部材が故障したと判別された場合に、故障した前記送出部材を有する媒体供給装置を、媒体を前記合流路まで供給不能であると判別する前記供給判別手段と、を備えたことを特徴とする。請求項7に記載の発明は、請求項1ないし6のいずれかに記載の媒体供給ユニットにおいて、前記送出部材を駆動する駆動源、をそれぞれ有する前記複数の媒体供給装置と、媒体を前記合流路に供給する媒体供給装置の駆動源を制御して、前記送出部材を駆動させて前記収容容器に収容された媒体を前記供給路を介して前記合流路に供給する前記装置制御手段と、を備えたことを特徴とする。請求項8に記載の発明は、請求項1ないし6のいずれかに記載の媒体供給ユニットにおいて、前記各送出部材を駆動可能な駆動源と、前記駆動源の駆動力を前記送出部材に伝達する駆動伝達系、をそれぞれ有する前記複数の媒体供給装置と、前記駆動源と前記各駆動伝達系との接続をそれぞれ切断可能な駆動切断部材と、前記駆動切断部材を制御して、媒体を前記合流路に供給する媒体供給装置以外の各駆動伝達系と前記駆動源との接続を切断する前記装置制御手段と、を備えたことを特徴とする。前記技術的課題を解決するために、請求項9に記載の発明の媒体供給ユニットは、媒体を収容する収容容器と、前記収容容器に収容された媒体を送り出す送出部材と、前記送出部材に送り出された媒体が搬送される供給路と、をそれぞれ有する複数の媒体供給装置と、前記複数の媒体供給装置の各供給路の搬送方向下流端が合流して前記各供給路から供給された媒体が搬送される合流路と、前記各媒体供給装置が媒体を前記合流路まで供給可能か否かを判別する供給判別手段と、前記供給判別手段によって媒体を前記合流路まで供給可能であると判別された媒体供給装置が2以上存在する場合に、前記合流路に向けて各媒体供給装置が媒体を供給する順番である供給順を設定する供給順設定手段であって、前記合流路に媒体が供給されている間に、供給可能であると判別された媒体供給装置が増加した場合に、増加した媒体供給装置を含む2以上の媒体供給装置の前記供給順を設定する前記供給順設定手段と、前記供給順設定手段によって設定された前記供給順に基づいて、前記各媒体供給装置を制御して媒体を供給する装置制御手段と、を備えたことを特徴とする。前記技術的課題を解決するために、請求項10に記載の発明の画像形成装置は、媒体を搬送する請求項1ないし9のいずれかに記載の媒体供給ユニットと、前記媒体供給ユニットから搬送された媒体に画像を記録する画像記録装置と、を備えたことを特徴とする。請求項1、9、10に記載の発明によれば、合流路に媒体が供給されている間に供給可能であると判別された媒体供給装置から媒体を供給する構成を有しない場合に比べ、複数の媒体供給装置から合流路に媒体が供給される際に、合流路における単位時間当たりの供給枚数を向上させることができる。請求項2に記載の発明によれば、合流路に媒体が供給されている間に供給可能であると判別された媒体供給装置が増加した場合に、増加分の媒体供給装置に応じた合流時期や取出時期を再設定することができる。請求項3に記載の発明によれば、合流路に媒体が供給されている間に供給可能であると判別された媒体供給装置が増加するまで、1つの媒体供給装置から媒体を供給することができる。請求項4に記載の発明によれば、空の収容容器を有する媒体供給装置を、供給不能であると判別することができる。請求項5に記載の発明によれば、媒体の詰まりが発生した供給路を有する媒体供給装置を、供給不能であると判別することができる。請求項6に記載の発明によれば、故障した送出部材を有する媒体供給装置を、供給不能であると判別することができる。請求項7に記載の発明によれば、供給不能であると判別された媒体供給装置の駆動源を停止して送出部材を停止する構成を有しない場合に比べ、送出部材の損耗や送出部材を駆動するための電力消費を低減することができる。請求項8に記載の発明によれば、供給不能であると判別された媒体供給装置に対して駆動伝達系との接続を切断して送出部材を停止する構成を有しない場合に比べ、送出部材の損耗や送出部材を駆動するための電力消費を低減することができる。次に図面を参照しながら、本発明の実施の形態の具体例である実施例を説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、以後の説明の理解を容易にするために、図面において、前後方向をX軸方向、左右方向をY軸方向、上下方向をZ軸方向とし、矢印X,-X,Y,-Y,Z,-Zで示す方向または示す側をそれぞれ、前方、後方、右方、左方、上方、下方、または、前側、後側、右側、左側、上側、下側とする。また、図中、○の中にが記載されたものは紙面の裏から表に向かう矢印を意味し、○の中に×が記載されたものは紙面の表から裏に向かう矢印を意味するものとする。なお、以下の図面を使用した説明において、理解の容易のために説明に必要な部材以外の図示は適宜省略されている。図1は実施例1の画像形成装置の斜視図である。図2は実施例1の画像形成装置の全体説明図である。図1、図2において、画像形成装置の一例としての大型のプリンタUは、プリンタUを操作するための操作部U1、給紙装置U2、画像記録装置の一例としての画像形成装置本体U3、および後処理装置U4を有している。前記操作部U1は、情報を表示する表示部U1aや画像形成装置の各種設定を行うための入力釦U1bを有する。前記給紙装置U2は、内部に収容された媒体の一例としてのシートSを画像形成装置本体U3に供給する。図2において、前記画像形成装置本体U3は、プリンタUの制御を行う制御部Cおよび前記制御部Cにより制御される潜像形成装置の駆動回路の一例としてのレーザ駆動回路D、電源回路E等を有している。制御部Cにより作動を制御されるレーザ駆動回路Dは、図示しない情報端末から送信された画像情報に基づいて、Y:黄色、M:マゼンタ、C:シアン、K:黒の各色の画像情報を作成し、それに応じた駆動信号を所定の時期に各色の可視像形成装置UY,UM,UC,UKの潜像形成装置ROSy,ROSm,ROSc,ROSkに出力する。なお、前記各色の可視像形成装置UY,UM,UC,UKは、画像形成装置本体U3の前方に引き出された引出位置と画像形成装置本体U3内部に装着された装着位置との間で移動可能に支持されている。黒の可視像形成装置UKにおいて、像保持体Pkの周囲には、帯電器CCk、現像器Gk、像保持体清掃器CLk等が配置されている。そして、他の可視像形成装置UY,UM,UCの前記像保持体Py,Pm,Pcの周囲にもそれぞれ前記像保持体Pkの周囲と同様の帯電器CCy,CCm,CCc、現像器Gy,Gm,Gc、像保持体清掃器CLy,CLm,CLc等が配置されている。図2において、像保持体Py~Pkは、それぞれ帯電器CCy~CCkにより一様に帯電された後、前記潜像形成装置ROSy~ROSkの出力する潜像書込光Ly,Lm,Lc,Lkによりその表面に静電潜像が形成される。前記像保持体Py~Pk表面の静電潜像は、現像器Gy~GkによりY:黄色、M:マゼンタ、C:シアン、K:黒色の色の可視像、いわゆるトナー像に現像される。なお、現像により現像器Gy~Gkの現像器が消費されると、画像形成装置本体U3の上部に配置された現像剤補給装置U3aから現像剤が補給される。前記現像剤補給装置U3aには、図示しない現像剤補給容器、いわゆる、トナーカートリッジが着脱、交換可能に支持されている。像保持体Py~Pk表面上の可視像は、1次転写器の一例としての1次転写部材T1y,T1m,T1c,T1kにより、中間転写体の一例としての中間転写ベルトB上に順次重ねて転写され、中間転写ベルトB上に多色画像が形成される。中間転写ベルトB上に形成された多色画像は、2次転写領域Q4に搬送される。なお、単色画像のみの場合は黒Kの像保持体Pkおよび現像器Gkのみが使用され、黒の可視像のみが形成される。1次転写後、像保持体Py~Pk表面の残留物は、像保持体清掃器CLy~CLkにより除去、清掃される。前記中間転写ベルトBは、中間転写体駆動部材Rd、張力発生部材Rt、蛇行防止部材Rw、複数の従動部材Rf、2次転写対向部材T2a、1次転写部材T1y~T1kにより矢印Ya方向に回転可能に支持されている。実施例1では、各部材Rd,Rt,Rw,Rf,T2a,T1y~T1kは、いわゆるロール状の部材により構成されている。前記2次転写対向部材の一例としてのバックアップロールT2aの下方には2次転写ユニットUtが配置されている。2次転写ユニットUtの2次転写部材T2bは、前記中間転写ベルトBを挟んでバックアップロールT2aに接触、離隔可能に配置されており、前記2次転写ロールT2bが中間転写ベルトBと圧接する領域により2次転写領域Q4が形成されている。また、実施例1では、前記バックアップロールT2aには接触導通部材T2cが当接しており、前記接触導通部材T2cには制御部Cにより制御される電源回路Eから所定の時期に現像剤の帯電極性と同極性の2次転写電圧が印加される。2次転写対向部材T2a、2次転写部材T2b、接触導通部材T2cにより実施例1の2次転写器T2が構成されており、1次転写部材T1y~T1k、中間転写ベルトB、2次転写器T2により実施例1の転写装置T1y~T1kT2Bが構成されている。前記中間転写ベルトBの下方には媒体搬入路の一例としてのシート供給路SH2が配置されている。前記給紙装置U2から給紙されたシートSは、媒体搬送部材の一例としての搬送ロールRaを介して、給紙時期調整部材の一例としてのレジロールRrに搬送される。レジロールRrに搬送されたシートSは、多色画像が2次転写領域Q4に搬送されるのに時期を合わせて転写前上流側媒体案内部材SGr、転写前下流側媒体案内部材SG1を通って2次転写領域Q4に搬送される。前記中間転写ベルトB上の多色画像は、前記2次転写領域Q4を通過する際に前記2次転写器T2によりシートSに転写される。なお、多色画像の場合は中間転写ベルトB表面に重ねて1次転写されたトナー像が一括してシートSに2次転写される。2次転写後の前記中間転写ベルトBは、中間転写体清掃器CLBにより清掃される。なお、前記2次転写部材T2bおよび中間転写体清掃器CLBは、中間転写ベルトBと接触、離隔自在に配設されており、多色画像が形成される場合には最終色の未定着可視像が中間転写ベルトBに1次転写されるまで、中間転写ベルトBから離隔している。未定着可視像が2次転写されたシートSは、転写後媒体案内部材SG2、媒体搬送部材BHを通って定着装置Fに搬送される。定着装置Fは、加熱定着部材の一例としての加熱ロールFhと、加圧定着部材の一例としての加圧ロールFpとを有し、一対の定着部材Fh,Fpが圧力が作用した状態で接触する定着領域Q5にシートSは搬送される。シートS上の未定着可視像は定着領域Q5を通過する際に定着装置Fにより加熱定着される。前記定着装置Fの下流側には切替部材G1が設けられている。前記切替部材G1はシート供給路SH2を搬送されて定着領域Q5で加熱定着されたシートSを、排出路SH3または反転路SH4側のいずれかに選択的に切り替える。前記排出路SH3に搬送されたシートSは排出部材の一例としての排出ロールRhから後処理装置U4に排出される。前記反転路SH4は循環路SH5が接続されており、その接続部には搬送方向規制部材G2が設けられている。前記搬送方向規制部材G2は反転路SH4に搬送されてきたシートSをそのまま一旦通過させ、通過したシートSを逆方向に搬送して循環路SH5側に搬送する。前記循環路SH5に搬送されたシートSは前記シート供給路SH2を通って前記転写領域Q4に再送される。前記符号SH2~SH5で示された要素により媒体搬送路SHが構成されている。また、前記符号SH,Ra,Rr,Rh,SG1,SG2,SGr,BH、G1,G2で示された要素により媒体搬送装置SUが構成されている。実施例1の後処理装置U4の説明図2において、後処理装置U4は画像形成装置本体U3と接続する面に、画像形成装置本体U3で画像記録が行われたシートSを搬入する媒体搬入口U4aが設けられている。この媒体搬入口U4aから搬入されたシートSは、第1切替部材U4bの切替えにより、右上に延びる上端排出路SH6または下方に延びる第1後処理搬送路SH7のいずれかに搬送される。また、第1後処理搬送路SH7には第2後処理搬送路SH8が接続されており、その接続部に配置された第2切替部材U4cによりシートSは第1後処理搬送路SH7または第2後処理搬送路SH8のいずれかに搬送される。前記上端排出路SH6に搬送されたシートSはそのまま、後処理を行われることなく、上端排出部材4により上端排出口P0から排出される。第1後処理搬送路SH7の下流側には、端綴じ装置HTSが配置されている。前記端綴じ装置HTSは、複数のシートSを積載して揃え、シート束の端部に綴じ孔を形成したり、コの字形の針をシート束に打ち込んで綴じたり、あるいは、綴じずに揃えて排出する端綴じ処理を実行する。第2後処理搬送路SH8の下流側には、中綴じ装置NTSが配置されている。前記中綴じ装置NTSは、複数のシートSを積載して揃え、シート束の中央部をコの字形の針で綴じた後2つ折りにして排出したり、あるいは綴じずに二つ折りにして排出する中綴じ処理を実行する。なお、端綴じ装置HTSや中綴じ装置NTSは、従来公知であり、例えば、特開2003-089462号公報、特開2003-089463号公報等に記載されているため、詳細な説明は省略する。実施例1の給紙装置U2の説明図2において、前記給紙装置U2は、画像形成装置本体U3にシートSを供給する第1の媒体供給ユニットU2aを有し、第1の媒体供給ユニットU2aは、第1の媒体供給ユニット本体101を有している。前記第1の媒体供給ユニット本体101は、画像形成装置本体U3に隣接して配置された第1媒体搬送部102と、第1媒体搬送部102の左方に配置された媒体供給部103と、第1媒体供給部103の上端の第1媒体搬送部102側に形成された第1ユニット装着部104と、第1ユニット装着部104に装着された手差しユニット105とを有する。前記第1媒体供給部103には、案内部材の一例としての左右一対のガイドレールGR1が2段設けられており、前記ガイドレールGR1には、収容容器の一例としての給紙トレイTR11,TR12が前後方向に出入可能に支持されている。前記給紙トレイTR11,TR12に収容されたシートSは、搬送部材の一例であって、送出部材の一例としてのピックアップロールRp1により取り出され、媒体さばき部材の一例としてのさばきロールRs1により1枚ずつ分離される。なお、実施例1では、下段の給紙トレイTR11は、中段の給紙トレイTR12よりもシートSの収容量が少ない構成となっている。前記手差しユニット105は、第1ユニット装着部104に装着されるユニット本体部105aと、収容容器の一例であって、手差し給紙部の一例として、ユニット本体部105aの左方に支持される手差しトレイTRtとを有している。前記ユニット本体部105aには、搬送部材の一例であって、送出部材の一例としての手差しピックアップロールRptと、媒体さばき部材の一例としての手差しさばきロールRstが設置されている。よって、手差しトレイTRtに収容されたシートSは、手差しピックアップロールRptにより取り出され、手差しさばきロールRstにより1枚ずつ分離される。前記第1媒体搬送部102には、画像形成装置本体U3のシート供給路SH2に接続された合流路の一例としての合流供給路SH11が形成されている。前記合流供給路SH11の上流端の合流部B1には、第1の下段の供給路の一例として、下段の給紙トレイTR11から延びる下段供給路SH12と、第1の上段の供給路の一例として、中段の給紙トレイTR12から延びる中段供給路SH13と、第1ユニット装着部104から延びる上段供給路SH14とが合流している。各供給路SH11~SH13には、シートSを搬送する搬送部材の一例としての搬送ロールRa1が配置されており、上段供給路SH14には、上段の搬送部材の一例としての上段搬送ロールRatが配置されている。したがって、下段の給紙トレイTR11から供給されたシートSは、下段供給路SH12、合流供給路SH11を搬送されて画像形成装置本体U3に供給され、中段の給紙トレイTR12から供給されたシートSは、中段供給路SH13、合流供給路SH11を搬送されて画像形成装置本体U3に供給される。また、手差しユニット105から供給されたシートSは上段供給路SH14、合流供給路SH11を搬送されて画像形成装置本体U3に供給される。なお、第1媒体搬送部103における合流供給路SH11は、下段の給紙トレイTR11のピックアップロールRp1の上方、中段の給紙トレイTR12のピックアップロールRp1の下方に形成されている。また、図3において、各供給路SH12,SH13,SH14の搬送方向の上流端部には、搬送不良の検知部材の一例として、シートSを検知する各給紙センサ107a,107b,107cが配置されている。また、ピックアップロールRp1の後方には、収容検知部材の一例として、各トレイTR11,TR12,TRtへのシートSの積載の有無を検知する各トレイセンサ108a,108b,108cが配置されている。実施例1の前記各トレイセンサ108a~108cは、図示しない照射部と受光部とを有する遮光センサによって構成されており、ピックアップロールRp1を下降させる際に給紙トレイTR11,TR12,TRtが空の場合に移動する空検知位置に移動した場合に、ピックアップロールRp1と連動する図示しない遮光板によって照射部から受光部への光が遮光されるように構成されている。すなわち、実施例1では、ピックアップロールRp1が空検知位置に移動して遮光板がトレイセンサ108a~108cを遮光した場合に、各トレイTR11,TR12,TRtが空であることを検知する。なお、遮光センサによって各トレイTR11,TR12,TRtが空であることを検知する技術については、例えば、特開2010-023961号公報等に記載されており、公知であるため、図示および詳細な説明は省略する。また、各給紙トレイTR11,TR12には、媒体種類の検知部材の一例として、収容されたシートSのサイズを検知する各サイズセンサ109a,109bが配置されている。なお、各サイズセンサ109a,109bによってシートSのサイズを検知する技術については、例えば、特開2010-024047号公報や特開2010-024057号公報等に記載されており、公知である。図4は実施例1の給紙装置が複数の媒体供給ユニットを有している場合の説明図である。図4において、前記給紙装置U2は、図2、図3に示す第1の媒体供給ユニットU2aの左方に第2の媒体供給ユニットU2bおよび第3の媒体供給ユニットU2cが連結された状態で設置可能である。第2の媒体供給ユニットU2bは、第1媒体供給ユニット本体101左方に隣接して配置された第2媒体供給ユニット本体201を有する。また、第3の媒体供給ユニットU2cは、第2媒体供給ユニット本体201左方に隣接して配置された第3媒体供給ユニット本体301を有する。前記第2媒体供給ユニット本体201が配置される場合、前記第1ユニット装着部104から、手差しユニット105が取り外されて、連設用の追加搬送路の一例としての第1接続搬送路SHuを有する連設用の接続ユニットの一例としての第1搬送路接続ユニットUH1が装着されている。前記接続搬送路SHuの下流側は、上段供給路SH14に連結される。前記第2媒体供給ユニット本体201は、第1媒体供給ユニット本体101に隣接して配置された第2媒体搬送部202と、第1媒体供給部103と同様に構成された第2媒体供給部203と、第1ユニット装着部104と同様に構成された第2ユニット装着部204とを有し、第2ユニット装着部204には、第1搬送路接続ユニットUH1と同様の第2搬送路接続ユニットUH2が装着されている。第2搬送路接続ユニットUH2は、第1接続搬送路SHuと同様の第2接続搬送路SHu′を有する。前記第2媒体搬送部203上部には、前記第1搬送路接続ユニットUH1に接続される共通供給路SH21が形成されている。前記共通供給路SH21の上流端の共通合流部B2には、第2ユニット装着部204から延びる上段供給路SH24と、中段の給紙トレイTR22から延びる中段供給路SH23と、下段の給紙トレイTR21から延びる下段供給路SH22とが合流している。その他、前記第2媒体供給ユニット本体201は、第1媒体供給ユニット本体201の符号TR11,TR12,Rp1,Rs1,Ra1,107a~107c,108a~108cが付された各部材と同様の部材TR21,TR22,Rp1′,Rs1′,Ra1′,107a′~107c′,108a′~108b′,109a′~109b′を有する。また、前記第3媒体供給ユニット本体301は、第2媒体供給ユニット本体201と同様に構成されており、符号202~204が付された各部と同様の各部302~304を有し、第3ユニット装着部304には、図2、図3で前記第1ユニット装着部104に装着されていた手差しユニット105が装着されている。その他、前記第3媒体供給ユニット本体301は、第2媒体供給ユニット本体201の符号SH21~SH24,TR21,TR22,Rp1′,Rs1′,Ra1′,B2,107a′~107c′,108a′~108c′が付された各部材と同様の各部材SH31~SH34,TR31,TR32,Rp1′′,Rs1′′,Ra1′′,B3,107a′′~107c′′,108a′′~108b′′,109a′′~109b′′を有する。なお、実施例1では、各供給路SH11~SH14,SHu,SH21~SH24,SHu′,SH31~SH34上の各ロールを駆動するための駆動源の一例としての駆動モータが供給路ごとに独立して設けられている。すなわち、実施例1では、下段供給路SH12の各ロールRp1,Rs1,Ra1には、下段の駆動伝達系の一例としての下段のギア列GA11を介して、下段の駆動源の一例としての下段の駆動モータMA12が接続されている。また、その他の各供給路SH11,SH13,SH14,SHu,SH21~SH24,SHu′,SH31~SH34にも同様のギア列GA11,GA13,GA14,GAu,GA21~GA24,GAu′,GA31~GA34および駆動モータMA11,MA13,MA14,MAu,MA21~MA24,MAu′,MA31~MA34が配置されている。なお、実施例1では、各供給トレイTR11,TR12,TR21,TR22,TR31,TR32から合流部B1までの搬送方向の長さL1[mm],L2[mm],L3[mm],L4[mm],L5[mm],L6[mm]が、L1=L2<L4<L3<L6<L5となるように予め設定されている。実施例1では、第1の媒体供給ユニットU2aにおいて、下段の給紙トレイTR11および前記給紙トレイTR11から給紙を行う前記符号Rp1,Rs1,Ra1,SH12の各部材等によって第1の媒体供給装置111が構成されている。また、中段の給紙トレイTR12および前記給紙トレイTR12から給紙を行う前記符号Rp1,Rs1,Ra1,SH13の各部材等によって第2の媒体供給装置112が構成されている。また、実施例1では、第2の媒体供給ユニットU2bが増設されている場合、下段の給紙トレイTR21および前記給紙トレイTR21から給紙を行う前記符号Rp1′,Rs1′,Ra1′,Rat,SH22SH21SHuSH14の各部材等によって第3の媒体供給装置211が構成される。また、中段の給紙トレイTR22および前記給紙トレイTR22から給紙を行う前記符号Rp1′,Rs1′,Ra1′,Rat,SH23SH21SHuSH14の各部材等によって第4の媒体供給装置212が構成される。また、実施例1では、第3の媒体供給ユニットU2cが増設されている場合、下段の給紙トレイTR31および前記給紙トレイTR31から給紙を行う前記符号Rp1′′,Rs1′′,Ra1′′,Rat′,Ra1′,Rt,SH32SH31SHu′SH24SHuSH14の各部材等によって第5の媒体供給装置311が構成される。また、中段の給紙トレイTR32および前記給紙トレイTR32から給紙を行う前記符号Rp1′′,Rs1′′,Ra1′′,Rat′,Ra1′,Rt,SH33SH31SHu′SH24SHuSH14の各部材等によって第6の媒体供給装置312が構成される。なお、実施例1の前記媒体供給装置111~312は、1台ごとのシートSの単位時間当たりの最大供給枚数が、A4LEFに換算して80[ppm]に予め設定されている。実施例1の制御部の説明図5は実施例1の画像形成装置の制御部が備えている各機能を機能ブロック図で示した図である。図6は図5の続きのブロック図である。図5、図6において、実施例1の前記給紙装置U2を備えた前記プリンタUの制御部Cは、小型の情報処理装置、いわゆるマイクロコンピュータにより構成されており、外部との信号の入出力、および、入出力信号レベルの調節等を行うI/O:InputOutput、必要な処理を実行するためのプログラム、および、データ等が記憶されたROM:ReadOnlyMemory、必要なデータを一時的に記憶するためのRAM:GndomAccessMemoryや、HDD:HardDiskDrive、前記ROMや、前記HDDに記憶されたプログラムに応じた処理を行うCPU:CentralProcessingUnit、ならびにクロック発振器等を有しており、前記ROMに記憶されたプログラムを実行することにより種々の機能を実現することができる。実施例1の制御部Cに接続された信号入力要素前記制御部Cには、操作部U1、各センサ107a~107c′′,108a~108b′′,109a~109b′′等の信号出力要素からの出力信号が入力されている。前記操作部U1は、表示部U1aと、画像形成装置の各種設定を行うための入力釦U1bと、給紙方法を設定するための給紙方法設定釦U1cとを有する。前記給紙センサ107a~107c′′は、各供給路SH12~SH34の搬送方向の上流端部に搬送されたシートSを検知する。前記トレイセンサ108a,108b,108a′,108b′,108a′′,108b′′は、各トレイTR11,TR12,TR21,TR22,TR31,TR32に収容されたシートSの有無を検知する。前記サイズセンサ109a,109b,109a′,109b′,109a′′,109b′′は、各トレイTR11,TR12,TR21,TR22,TR31,TR32に収容されたシートSのサイズを検知する。実施例1の制御部Cに接続された被制御要素制御部Cは、次の被制御要素D,D1,D2,Eの制御信号を出力している。D:レーザ駆動回路レーザ駆動回路Dは、潜像形成装置ROSy~ROSkを制御して、像保持体Py~Pk表面に潜像を形成する。D1:メインモータ駆動回路主駆動源駆動回路の一例としてのメインモータ駆動回路D1は、主駆動源の一例としてのメインモータM1を駆動することにより、像保持体Py~Pk等を回転駆動する。D2:駆動モータ制御回路駆動源駆動回路の一例としての駆動モータ制御回路D2は、駆動モータMA11~MA14,MAu,MA21~MA24,MAu′,MA31~MA34を駆動することにより、給紙装置U2の各ロールを駆動させる。E:電源回路電源回路Eは、現像用電源回路Ea、帯電用電源回路Eb、転写用電源回路Ec、定着装置Fの加熱ロールFhにヒータ加熱用の電源を供給する定着用電源回路Ed等を有している。Ea:現像用電源回路現像用電源回路Eaは、現像器Gy~Gkの現像ロールGaに現像電圧を印加する。Eb:帯電用電源回路帯電用電源Ebは、帯電器CCy~CCkに像保持体Py~Pk表面を帯電させるための帯電電圧を印加する。Ec:転写用電源回路転写用電源回路Ecは、1次転写部材T1y~T1kに1次転写電圧を印加すると共に、接触導通部材T2cに2次転写電圧を印加する。実施例1の制御部Cの機能前記制御部Cは、前記信号出力要素からの入力信号に応じた処理を実行して、前記各制御要素に制御信号を出力する機能を有している。すなわち、制御部Cは次の機能を有している。C1:ジョブ制御手段画像形成動作の制御手段の一例としてのジョブ制御手段C1は、受信した画像情報に応じて、帯電器CCy~CCk、現像器Gy~Gk、転写装置T1y~T1kT2B、定着装置F等の動作を制御して画像形成動作の一例としてのジョブを実行する。C2:メインモータ制御手段主駆動源の制御手段の一例としてのメインモータ制御手段C2は、メインモータ駆動回路D1を介して前記メインモータM1の駆動を制御して、像保持体Py~Pk、現像器Gy~Gk、定着装置Fの加熱ロールFh、排出ロールRh等の駆動を制御する。C3:電源制御手段電源制御手段C3は、現像電圧の制御手段C3Aと、帯電電圧の制御手段C3Bと、転写電圧の制御手段C3Cと、定着電源の制御手段C3Dとを有し、電源回路Eの作動を制御して、各部材への電圧や電源供給を制御する。C3A:現像電圧の制御手段現像電圧の制御手段C3Aは、現像用電源回路Eaを制御して、現像器Gy~Gkの各現像ロールGaへの現像電圧の印加を制御する。C3B:帯電電圧の制御手段帯電電圧の制御手段C3Bは、帯電用電源回路Ebを制御して、帯電器CCy~CCkへの帯電電圧の印加を制御する。C3C:転写電圧の制御手段転写電圧の制御手段C3Cは、転写用電源回路Ecを制御して、1次転写部材T1y~T1kへの1次転写電圧の印加と、接触導通部材T2cへの2次転写電圧の印加とを制御する。C3D:定着電源の制御手段定着電源の制御手段C3Dは、定着用電源回路Edを制御して、定着装置Fのオン、オフを制御して、定着温度の制御を行う。C4:潜像形成制御手段潜像形成制御手段C4は、前記レーザ駆動回路Dを介して潜像形成装置ROSy~ROSkを制御し、像保持体Py~Pk表面に静電潜像を形成する。C5:給紙設定手段媒体の供給設定手段の一例としての給紙設定手段C5は、給紙方法の設定手段C5Aと、サイズ設定手段C5Bとを有し、給紙装置U2のシートSの供給に関する情報を設定する。C5A:給紙方法の設定手段媒体の供給方法の設定手段の一例としての給紙方法の設定手段C5Aは、給紙方法設定釦U1cが選択されたか否かを判別する給紙方法設定釦の選択判別手段C5A1と、給紙方法設定画像の表示手段C5A2と、給紙方法の判別手段C5A3と、給紙方法情報の記憶手段C5A4とを有する。前記給紙方法の設定手段C5Aは、媒体の供給方法の一例としての給紙方法、いわゆる、給紙モードを設定する。なお、実施例1では、1枚づつ異なる媒体供給装置111~312から給紙する複数給紙モードと、1枚づつ同じ媒体供給装置111~312から給紙する単数給紙モードとが選択可能な給紙モードとして予め設定されている。図7は実施例1の給紙方法設定画像の説明図である。C5A2:給紙方法設定画像の表示手段媒体の供給方法の設定画像の表示手段の一例としての給紙方法設定画像の表示手段C5A2は、給紙方法設定釦U1cが選択されたと判別された場合に、媒体の供給方法の設定画像の一例として、図7に示す給紙方法設定画像401を表示部U1aに表示する。図7において、実施例1の前記給紙方法設定画像401は、複数供給の選択部の一例として、複数給紙モードを選択するための複数給紙ボタン401aと、単数供給の選択部の一例として、単数給紙モードを選択するための単数給紙ボタン401bとを有する。C5A3:給紙方法の判別手段給紙方法の判別手段C5A3は、給紙方法設定画像401において、複数給紙ボタン401aが選択された場合に複数給紙モードが選択されたと判別し、単数給紙ボタン401bが選択された場合に単数給紙モードが選択されたと判別する。C5A4:給紙方法情報の記憶手段給紙方法情報の記憶手段C5A4は、給紙方法判別手段C5A3によって判別された複数給紙モードまたは単数給紙モードの給紙モードを給紙方法情報として記憶する。C5B:サイズ設定手段媒体種類の設定手段の一例としてのサイズ設定手段C5Bは、サイズセンサ109a~109b′′が検知した給紙トレイTR11~TR32に収容されたシートSのサイズを記憶する媒体種類の記憶手段の一例としてのサイズ記憶手段C5B1を有し、給紙トレイTR11~TR32に収容されたシートSのサイズを設定する。C6:供給判別手段供給判別手段C6は、搬送不良の判別手段C6Aと、空容器の判別手段C6Bと、シートサイズ判別手段C6Cとを有し、前記各媒体供給装置111~312がシートSを合流供給路SH11まで供給可能か否かを判別する。C6A:搬送不良の判別手段搬送不良の判別手段C6Aは、ジャム判別手段C6A1と、故障判別手段C6A2とを有し、給紙センサ107a~107c′′の検知結果に基づいて、前記各媒体供給装置111~312において、シートSの搬送不良が発生しているか否かを判別する。C6A1:ジャム判別手段第1の搬送不良の判別手段の一例であって、媒体詰まりの判別手段の一例としてのジャム判別手段C6A1は、給紙センサ107a~107c′′がシートSを検知した状態、すなわち、オンの状態が給紙トレイTR11~TR32から合流供給路SH11までシートを供給する時間として予め設定された供給時間を超えた場合に、前記各供給路SH12~SH34においてシートSの詰まり、いわゆる、ジャムが発生したと判別する。また、前記ジャム判別手段C6A1は、詰まったシートSが取り除かれて給紙センサ107a~107c′′がシートSを検知しない状態、すなわち、オフの状態が予め設定された期間を超えた場合に、シートSの搬送不良が解消されたと判別する。C6A2:故障判別手段第2の搬送不良の判別手段の一例としての故障判別手段C6A2は、ジョブ実行時に、ピックアップロールRp1~Rp1′′によって給紙トレイTR11~TR32に収容されたシートSを取り出す予め設定された取出時期から供給時間を超えても給紙センサ107a~107c′′がオンにならない場合に、ピックアップロールRp1~Rp1′′等のロールが故障したと判別する。また、前記故障判別手段C6A2は、故障したロールが修理交換されて後述する図7Bに示す故障検知画像403の復旧完了ボタン403が選択された場合に、シートSの搬送不良が解消されたと判別する。C6B:空容器の判別手段空容器の判別手段C6Bは、トレイセンサ108a~108b′′の検知結果に基づいて、前記各媒体供給装置111~312の給紙トレイTR11~TR32に収容されたシートSが空であるか否かを判別する。実施例1の前記空容器判別手段C6Bは、給紙トレイTR11~TR32を装着したことを図示しない装着検知部材が検知した後、ピックアップロールRp1~Rp1′′を制御して下降させた場合に、ピックアップロールRp1~Rp1′′が空検知位置まで移動してトレイセンサ108a~108b′′が遮光されたか否かを判別することにより、給紙トレイTR11~TR32が装着時から空であるか否かを判別する。また、前記空容器の判別手段C6Bは、ジョブ実行中の給紙後に、ピックアップロールRp1~Rp1′′が空検知位置まで移動してトレイセンサ108a~108b′′が遮光されたか否かを判別することにより、給紙トレイTR11~TR32が給紙後に空になったか否かを判別する。C6C:シートサイズ判別手段媒体種類の判別手段の一例としてのシートサイズ判別手段C6Cは、サイズセンサ109a~109b′′の検知結果に基づいて、前記各媒体供給装置111~312の給紙トレイTR11~TR32に収容されたシートSが給紙装置U2が給紙するサイズであるか否かを判別する。実施例1の前記シートサイズ判別手段C6Cは、サイズセンサ109a~109b′′によって検知されたシートSのサイズが、受信した前記画像情報のサイズであるか否かを判別する。よって、実施例1の前記供給判別手段C6は、ジャムの発生や、ロールの故障や、空容器や、異なるサイズのシートSを各センサが検知した場合に、対応する媒体供給装置111~312が供給不能であると判別する。図8は実施例1の各検知画像の説明図であり、図8Aは実施例1のジャム検知画像の説明図、図8Bは実施例1の故障検知画像の説明図、図8Cは実施例1の空容器検知画像の説明図、図8Dは実施例1のサイズ検知画像の説明図である。C7:検知画像の表示手段検知画像の表示手段C7は、ジャム検知画像表示手段C7Aと、故障検知画像の表示手段C7Bと、空容器検知画像の表示手段C7Cと、サイズ検知画像表示手段C7Dとを有し、図8に示す各検知画像402~406を表示部U1aに表示する。C7A:ジャム検知画像表示手段第1の搬送不良の検知画像の表示手段の一例であって、媒体詰まり検知画像の表示手段の一例としてのジャム検知画像表示手段C7Aは、ジャムが発生したと判別された場合に、図8Aに示す第1の搬送不良の検知画像の一例であって、媒体詰まり検知画像の一例としてのとしてのジャム検知画像402を表示する。C7B:故障検知画像の表示手段第2の搬送不良の検知画像の表示手段の一例としての故障検知画像の表示手段C7Bは、ロールが故障したと判別された場合に、図8Bに示す第2の搬送不良の検知画像の一例としての故障検知画像403を表示する。図8Bにおいて、実施例1の前記故障検知画像403は、ロールの故障が修理交換等によって復旧したことを入力するための復旧完了入力部の一例としての復旧完了ボタン403を有する。C7C:空容器検知画像の表示手段空容器検知画像の表示手段C7Cは、給紙トレイTR11~TR32が空であると判別された場合に、図8Cに示す空容器検知画像404を表示する。C7D:サイズ検知画像表示手段媒体種類検知画像の表示手段の一例としてのサイズ検知画像表示手段C7Dは、前記画像情報のサイズとなるシートSが給紙トレイTR11~TR32に収容されていない場合に図8Dに示す媒体種類検知画像の一例としてのサイズ検知画像406を表示する。FL1~FL6:供給フラグ図6において、供給記憶手段の一例としての供給フラグFL1~FL6は、初期値が0000であり、対応する媒体供給装置111~312において、ジャム判別手段C6A1によってジャムが発生したと判別されると1桁目が1、すなわち、0001となり、故障判別手段C6A2によってロールの故障が発生したと判別されると2桁目が1、すなわち、0010となり、空容器の判別手段C6Bによって給紙トレイTR11~TR32が空であると判別されると3桁目が1、すなわち、0100となり、シートサイズ判別手段C6CによってシートSのサイズが前記画像情報のサイズでないと判別されると4桁目が1、すなわち、1000となる。また、前記供給フラグFL1~FL6は、ジャムが解消されたと判別されると1桁目が0に戻り、復旧完了ボタン403aが選択されたと判別されると2桁目が0に戻り、給紙トレイTR11~TR32が空でなくなったと判別されると3桁目が0に戻り、シートSのサイズが画像情報のサイズであると判別されると4桁目が0に戻る。C8:リスト登録手段装置登録手段の一例としてのリスト登録手段C8は、供給可能な媒体供給装置111~312が登録された登録情報の一例としての登録リストを記憶する装置登録の記憶手段C8Aと、供給フラグFL1~FL6に基づいて供給可能な媒体供給装置111~312が増加したか否かを判別する増加判別手段C8Bと、供給フラグFL1~FL6に基づいて供給可能な媒体供給装置111~312が減少したか否かを判別する減少判別手段C8Cとを有する。前記リスト登録手段C8は、シートSを合流供給路SH11まで供給可能であると判別された媒体供給装置111~312を登録リストに登録する。また、前記リスト登録手段C8は、供給可能な媒体供給装置111~312が増加した場合、増加した媒体供給装置111~312を登録リストに登録すると共に、供給可能な媒体供給装置111~312が減少した場合、減少した媒体供給装置111~312を登録リストから削除する。すなわち、登録を解除する。実施例1では、ジョブ開始時に供給フラグFL1~FL6が0000の場合、対応する媒体供給装置111~312を登録リストに登録する。また、前記増加判別手段C8Bにより、ジョブ実行中に供給フラグFL1~FL6のいずれかが0000以外の0001~1111から0000になった場合、対応する媒体供給装置111~312を登録リストに追加登録する。また、前記減少判別手段C8Cにより、ジョブ実行中に供給フラグFL1~FL6のいずれかが0000から0000以外になった場合、対応する媒体供給装置111~312を登録リストから削除する。なお、実施例1では、登録リストに登録する際に、供給フラグFL1~FL6が0000の媒体供給装置111~312が複数存在する場合、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112、...、第6の媒体供給装置312の順に登録リストに登録する。また、登録リストに追加登録する際に、増加した媒体供給装置111~312を登録リストの最後に登録する。C9:画像形成枚数の設定手段画像形成枚数の設定手段C9は、画像形成枚数の再設定手段C9Aを有し、ジョブ実行時のプリンタU全体の単位時間当たりの画像形成枚数を設定する。実施例1の前記画像形成枚数の設定手段C9は、複数給紙モードの前記画像形成枚数をPT[ppm:pageperminute]とした場合、登録リストに登録された媒体供給装置111~312が1台であれば、PT=50[ppm]、2台以上であれば、PT=100[ppm]となるように前記画像形成枚数PT[ppm]を設定する。また、前記画像形成枚数の設定手段C9は、単数給紙モードの前記画像形成枚数をPT′[ppm]とした場合、PT′=60[ppm]となるように前記画像形成枚数PT′[ppm]を設定する。よって、実施例1では、複数給紙モードで登録リストに2台以上登録されている場合、すなわち、2台以上で給紙する場合には、各媒体供給装置111~312の最大供給枚数である80[ppm]を超える100[ppm]が画像形成枚数PTとして設定されている。なお、複数給紙モードで登録リストに1台しか登録されていない場合や、単数給紙モードの場合、すなわち、1台で給紙する場合には、余裕を考慮して80[ppm]未満の50~60[ppm]が画像形成枚数PT,PT′として設定されている。C9A:画像形成枚数の再設定手段画像形成枚数の再設定手段C9Aは、複数給紙モードのジョブ実行中にプリンタU全体の単位時間当たりの画像形成枚数PT[ppm]を再設定する。実施例1の前記画像形成枚数の再設定手段C9Aは、登録リストに登録された媒体供給装置111~312が2台以上から1台まで減少した場合、PT=50[ppm]に前記画像形成枚数PT[ppm]を再設定する。また、前記画像形成枚数の再設定手段C9Aは、登録リストに登録された媒体供給装置111~312が1台から2台以上まで増加した場合、PT=100[ppm]に前記画像形成枚数PT[ppm]を再設定する。C10:時期設定手段時期設定手段C10は、合流時期の設定手段C10Aと、取出時期の設定手段C10Bとを有し、給紙装置U2において、ジョブ実行時にシートSが各供給路SH11~SH34上に搬入される時期を設定する。C10A:合流時期の設定手段合流時期の設定手段C10Aは、合流時期の再設定手段C10A1を有し、ジョブ実行時にシートSの搬送方向前端が合流供給路SH11に搬入される合流時期を設定する。実施例1の前記合流時期の設定手段C10Aは、複数給紙モードの場合、合流時期をtbとした場合に、シートSの搬送方向前端が2次転写領域Q4に搬入される転写時期に応じて、60/PT[秒]ごとに合流時期tbを設定する。C10A1:合流時期の再設定手段合流時期の再設定手段C10A1は、複数給紙モードのジョブ実行中に供給可能な媒体供給装置111~312が増減した場合に、合流時期tbを再設定する。実施例1の前記合流時期の再設定手段C10A1は、登録リストに登録された媒体供給装置111~312の登録数をNとした場合に、前記登録数Nが2台以上から1台まで減少した場合に、合流時期tbどうしの時間[秒]が2倍となるように、合流時期tbを再設定すると共に、前記登録数Nが1台から2台以上まで増加した場合に、合流時期tbどうしの時間[秒]が半分となるように、合流時期tbを再設定する。C10B:取出時期の設定手段取出時期の設定手段C10Bは、取出周期の設定手段C10B1と、取出周期の再設定手段C10B2と、取出タイマTMA1~TMA6と、取出時期の再設定手段C10B3とを有し、給紙トレイTR11~TR32からシートSを取り出す取出時期を設定する。実施例1の前記取出時期の設定手段C10Bは、複数給紙モードの場合、登録リストに登録された媒体供給装置111~312の前記供給時間をTM1~TM6とし、前記取出時期をta1~ta6とし、前記取出時期ta1~ta6に応じた合流時期tbをtb1~tb6とした場合に、ta1=tb1-TM1~ta6=tb6-TM6が成立するように取出時期ta1~ta6を設定する。なお、実施例1では、複数給紙モードのジョブ実行時におけるシートSの予め設定された搬送速度をV[m/s]とした場合に、供給時間TM1~TM6[秒]について、TM1=L1/V~TM6=L6/Vが成立する。よって、実施例1では、取出時期ta1~ta6が、{ta1=tb1-L1/V}~{ta6=tb6-L6/V}となるように設定されている。すなわち、搬送方向の長さL1~L6に応じた取出時期ta1~ta6が設定される。なお、実施例1では、給紙トレイTR11~TR32からシートSを1枚ずつ取り出す順番、すなわち、給紙順については、登録リストに登録された媒体供給装置111~312の登録順となるように設定する。よって、例えば、登録リストに登録された媒体供給装置111~312が全てであれば、取出時期がta1、ta2、ta3、ta4、ta5、ta6の順に設定される。また、前記取出時期の設定手段C10Bは、単数給紙モードの場合、シートSの搬送方向前端が2次転写領域Q4に搬入される転写時期に応じて、60/PT′[秒]ごとに取出時期を設定する。C10B1:取出周期の設定手段取出周期の設定手段C10B1は、各取出時期ta1~ta6の周期としての取出周期を設定する。実施例1の前記取出周期の設定手段C10B1は、前記取出周期をTMpとし、登録数Nが2台以上の場合、TMp=N×60/PT=N×60/100=0.60×N[秒]を設定すると共に、登録数Nが1台の場合、登録数Nが2台の場合の取出周期TMpを設定する。すなわち、TMp=1.20[秒]を設定する。なお、実施例1の前記各媒体供給装置111~312の最大供給枚数が80[ppm]であるため、前記取出周期TMpが、60/80=0.75[秒]以上であれば給紙可能である。これに応じて、実施例1では、前記取出周期TMpの最小値が1.20[秒]に設定されており、各媒体供給装置111~312の最大供給枚数を超えることなく給紙可能となっている。C10B2:取出周期の再設定手段取出周期の再設定手段C10B2は、複数給紙モードのジョブ実行中に供給可能な媒体供給装置111~312が増減した場合に、前記取出周期TMpを再設定する。実施例1の前記取出周期の再設定手段C10B2は、前記登録数Nが2台以上で増減した場合に、増減した登録数Nによって前記取出周期TMpを、0.60×N[秒]で再設定する。例えば、登録数Nが3台から2台となった場合、取出周期TMpが1.80[秒]から1.20[秒]に再設定され、登録数Nが2台から3台となった場合、取出周期TMpが1.20[秒]から1.80[秒]に再設定される。なお、登録数Nが2台から1台となった場合には、取出周期TMpが再設定されず、1.20[秒]が設定された状態が維持される。TMA1~TMA6:取出タイマ取出周期の計時手段の一例としての取出タイマTMA1~TMA6は、複数給紙モードのジョブ実行中に前記取出周期TMpを計時する。実施例1の前記取出タイマTMA1~TMA6は、媒体供給装置111~312において、取出時期ta1~ta6から前記取出周期TMpの計時を開始する。よって、実施例1の前記取出時期の設定手段C10Bでは、各媒体供給装置111~312において、各取出時期ta1~ta6に、取出周期TMpを取出タイマTMA1~TMA6にセットすることにより、取出周期TMp後の次の取出時期ta1~ta6まで計時される。図9は実施例1の取出時期の再設定時の説明図であり、図9Aは登録数が2台から3台に増加した場合の取出時期の再設定時のタイムチャートの一例の説明図であり、図9Bは登録数が1台から2台に増加した場合の取出時期の再設定時のタイムチャートの一例の説明図である。図10は実施例1の取出時期の再設定時の説明図であり、図10Aは登録数が3台から2台に減少した場合の取出時期の再設定時のタイムチャートの一例の説明図であり、図10Bは登録数が2台から1台に減少した場合の取出時期の再設定時のタイムチャートの一例の説明図である。C10B3:取出時期の再設定手段取出時期の再設定手段C10B3は、複数給紙モードのジョブ実行中に供給可能な媒体供給装置111~312が増減した場合に、図9、図10に示すように、取出時期ta1~ta6を再設定する。実施例1の前記取出時期の再設定手段C10B3は、登録数Nが2台以上から3台以上に増加した場合、増加前の取出周期TMpで給紙する最後の媒体供給装置111~312の次に増加分の媒体供給装置111~312が給紙するように、合流時期tb1~tb6から逆算された取出時期ta1~ta6を設定する。例えば、図9Aに示すように、2台の媒体供給装置111,112が登録された登録リストに第3の媒体供給装置211が追加登録され、且つ、増加前の1.20[秒]の取出周期TMpで最後に給紙するのが第2の媒体供給装置112の場合について説明する。この場合、第2の取出時期ta2に応じた第2の合流時期tb2の0.60[秒]後の次の合流時期tb、すなわち、新たな第3の合流時期tb3から逆算して、ta3=tb3-TM3=tb3-L3/Vとなる第3の取出時期ta3を設定する。なお、第1の媒体供給装置111については、1.80[秒]の取出周期TMpで最初に給紙するため、第3の取出時期ta3の次に第1の取出時期ta1となる。よって、以下、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112、第3の媒体供給装置211の順に、1.80[秒]の取出周期で1枚ずつ給紙することができる。また、登録数Nが1台から2台に増加した場合、登録済の媒体供給装置111~312の次に増加分の媒体供給装置111~312が給紙するように、合流時期tb1~tb6から逆算された取出時期ta1~ta6を設定する。例えば、図9Bに示すように、第1の媒体供給装置111が登録された登録リストに第2の媒体供給装置112が追加登録された場合について説明する。この場合、合流時期tbどうしの時間が半分の0.60[秒]となるため、第1の取出時期ta1に応じた合流時期tb1の0.60[秒]後の次の合流時期tb、すなわち、新たな第2の合流時期tb2から逆算して、ta2=tb2-TM2=tb2-L2/Vとなる第2の取出時期ta2を設定する。なお、第1の媒体供給装置111については、1.20[秒]の取出周期TMpで給紙し続けており、設定自体は変更されないが、第2の取出時期ta2の設定に伴って自動的に、第2の取出時期ta2の次に第1の取出時期ta1となる。よって、以下、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112の順に、1.20[秒]の取出周期で1枚ずつ給紙することができる。また、登録数Nが3台以上から2台以上に減少した場合、登録済の残りの媒体供給装置111~312が短縮された増加後の取出周期TMpで給紙するように取出時期ta1~ta6を設定する。例えば、図10Aに示すように、3台の媒体供給装置111,112,211が登録された登録リストから第3の媒体供給装置211が削除され、且つ、減少前の1.80[秒]の取出周期TMpで最後に給紙するのが第1の媒体供給装置111の場合について説明する。この場合、取出周期TMpごとの取出時期ta1~ta6を順番にta11~ta61,ta12~ta62,...とすると、第1の取出時期ta11になった際に、取出タイマTMA1に1.2[秒]をセットして次の取出時期ta12を設定する。また、第2の媒体供給装置112についても第1の媒体供給装置111と同様に、第2の取出時期ta21になると、取出タイマTMA2に1.20[秒]をセットして次の取出時期ta22まで計時する。よって、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112の順に、1.20[秒]の取出周期で1枚ずつ給紙することができる。また、登録数Nが2台から1台に減少した場合、取出周期TMpを短縮せずに登録済の残りの媒体供給装置111~312のみで給紙する。例えば、図10Bに示すように、2台の媒体供給装置111,112が登録された登録リストから第2の媒体供給装置112が削除された場合について説明する。この場合、第1の取出時期ta11になると、減少前と同様に、取出タイマTMA1に1.2[秒]をセットして次の取出時期ta12までを計時する。よって、第1の媒体供給装置111のみで、1.20[秒]の取出周期で1枚ずつ給紙することができる。図11は実施例1のジョブ中断画像の説明図である。C11:ジョブ中断の制御手段画像形成動作の中断制御手段の一例としてのジョブ中断の制御手段C11は、登録数Nがゼロになったか否かを判別する登録数判別手段C11Aと、登録数Nがゼロになった場合に図11に示す画像形成動作の中断画像の一例としてのジョブ中断画像407を表示するジョブ中断画像表示手段C11Bとを有し、登録数Nがゼロになった場合に、前記ジョブ制御手段C1を介して、ジョブの中断を制御する。実施例1の前記ジョブ中断の制御手段C11は、登録数Nがゼロになった場合に、ジョブ中断画像406を表示部U1aに表示してジョブを中断すると共に、登録数Nが1台以上になった場合に、ジョブ中断画像406を非表示にしてジョブを再開する。C12:装置制御手段装置制御手段C12は、駆動モータ制御手段C12Aと、ピックアップロール昇降手段C12Bとを有し、給紙装置U2の媒体供給装置111~312を制御する。C12A:駆動モータ制御手段駆動源の制御手段の一例としての駆動モータ制御手段C12Aは、駆動モータMA11~MA14,MAu,MA21~MA24,MAu′,MA31~MA34が駆動中であるか否かを判別する駆動判別手段C12A1を有し、駆動モータ制御回路D2を介して前記駆動モータMA11~MA14,MAu,MA21~MA24,MAu′,MA31~MA34の駆動を制御して、給紙装置U2の各ロールの駆動を制御する。実施例1の前記駆動モータ制御手段C12Aは、ジョブ開始時に登録リストに登録された媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する駆動モータの動作を制御して、各ロールを搬送速度V[m/s]で駆動する。また、前記駆動モータ制御手段C12Aは、ジョブ実行中に登録数Nが増加した場合、増加分の媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する駆動モータの動作を制御すると共に、登録数Nが減少した場合、減少分の媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する駆動モータの動作の制御を停止する。C12B:ピックアップロール昇降手段送出部材の制御手段の一例としてのピックアップロール昇降手段C12Bは、取出時期ta1~ta6になったか否かを判別する取出時期の判別手段C12B1と、給紙トレイTR11~TR32が装着されたか否かを判別する装着判別手段C12B2と、ピックアップロールRp1~Rp1′′が下降してから予め設定された下降時間を計時する下降時間の計時手段C12B3と、前記下降時間が計時されたか否かを判別することによってピックアップロールRp1~Rp1′′を上昇するか否かを判別する上昇判別手段C12B4とを有する。前記ピックアップロール昇降手段C12Bは、ピックアップロールRp1~Rp1′′の昇降を制御する。実施例1の前記ピックアップロール昇降手段C12Bは、取出時期の判別手段C12B1によって取出時期ta1~ta6になったと判別された場合、ピックアップロールRp1~Rp1′′を給紙トレイTR11~TR32の上方に配置された離隔位置から下降させる。なお、このとき、給紙トレイTR11~TR32にシートSの束が積載されていれば、前記ピックアップロールRp1~Rp1′′がシートSの束の最上面に接触する接触位置に移動し、給紙トレイTR11~TR32が空であれば、前記空検知位置に移動する。よって、空容器の判別手段C6Bによって給紙トレイTR11~TR32の空が検知される。なお、給紙トレイTR11~TR32にシートSが収容されている場合、駆動モータ制御手段C12AによってピックアップロールRp1~Rp1′′が駆動されて給紙が行われる。そして、前記ピックアップロール昇降手段C12Bは、下降時間の計時手段C12B3によって下降時間が計時された場合、上昇判別手段C12B4によってピックアップロールRp1~Rp1′′を離隔位置まで上昇させる。このため、ジョブ実行時に、各媒体供給装置111~312の取出時期ta1~ta6ごとに、空容器の判別手段C6Bによって空検知が実行されつつ、駆動モータ制御手段C12Aによって各ロールが駆動されてシートSが供給される。また、前記ピックアップロール昇降手段C12Bは、装着判別手段C12B2によって給紙トレイTR11~TR32が装着されたと判別された場合、ピックアップロールRp1~Rp1′′を離隔位置から下降させると共に、下降時間の計時手段C12B3によって下降時間が計時された場合、上昇判別手段C12B4によってピックアップロールRp1~Rp1′′を離隔位置まで上昇させる。このため、給紙トレイTR11~TR32の装着時に、空容器の判別手段C6Bによって給紙トレイTR11~TR32が空であるか、シートSが収容されているかが判別される。実施例1の流れ図の説明次に、実施例1のプリンタUの処理の流れを流れ図、いわゆるフローチャートを使用して説明する。なお、ジョブ中断の制御処理については、ジョブ開始後に登録数Nが0となった場合に、図11に示すジョブ中断画像407を表示してジョブを中断した後、登録数Nが1以上となった場合に、ジョブ中断画像407を非表示にしてジョブを再開する処理をジョブが終了するまで繰り返すだけであるため、図示および詳細な説明については省略する。また、取出時期ta1~ta6までを計時する処理については、登録リストに登録された媒体供給装置111~312に対して、対応する取出タイマTMA1~TMA6によって、取出時期ta1~ta6から取出周期TMpを計時するだけであるため、図示および詳細な説明を省略する。実施例1の給紙モード設定処理のフローチャートの説明図12は実施例1の給紙モード設定処理のフローチャートである。図12の媒体の供給方法の設定処理の一例であって、給紙方法の設定処理の一例としての給紙モード設定処理のフローチャートの各ST:ステップの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図12に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図12のST101において、操作部U1の給紙設定釦U1cが選択されたか否かを判別する。イエスYの場合はST102に移り、ノーNの場合はST101を繰り返す。ST102において、図7に示す給紙方法設定画像401を表示する。そして、ST103に移る。ST103において、複数給紙ボタン401aが選択されたか否かを判別することにより、複数給紙モードが選択されたか否かを判別する。イエスYの場合はST104に移り、ノーNの場合はST105に移る。ST104において、複数給紙モードを給紙方法情報として記憶する。そして、ST107に移る。ST105において、単数給紙ボタン401bが選択されたか否かを判別することにより、単数給紙モードが選択されたか否かを判別する。イエスYの場合はST106に移り、ノーNの場合はST103に戻る。ST106において、単数給紙モードを給紙方法情報として記憶する。そして、ST107に移る。ST107において、給紙方法設定画像401を非表示にする。そして、ST101に戻る。実施例1のジャム検知処理のフローチャートの説明図13は実施例1の第1のジャム検知処理のフローチャートである。次に、搬送不良の検知処理の一例であって、媒体詰まりの検知処理の一例としてのジャム検知処理について説明する。なお、第1の媒体搬送装置111における第1のジャム検知処理と、その他の媒体搬送装置112~312におけるジャム検知処理とは、同様の処理であるため、その他のジャム検知処理の図示および詳細な説明については省略する。図13のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図13に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図13のST201において、給紙センサ107aがオンの状態が供給時間を超えたか否かを判別することにより、給紙センサ107aがジャムを検知したか否かを判別する。イエスYの場合はST202に移り、ノーNの場合はST201を繰り返す。ST202において、以下の1,2の処理を実行し、ST203に移る。1供給フラグFL1の1桁目を1にセットする。2図8Aに示すジャム検知画像402を表示部U1aに表示する。ST203において、給紙センサ107a~107c′′がオフの状態が予め設定された期間を超えたか否かを判別することにより、ジャム解消を検知したか否かを判別する。イエスYの場合はST204に移り、ノーNの場合はST203を繰り返す。ST204において、以下の1,2の処理を実行し、ST201に戻る。1供給フラグFL1の1桁目を0にセットする。2ジャム検知画像402を非表示にする。実施例1の故障検知処理のフローチャートの説明図14は実施例1の第1の故障検知処理のフローチャートである。次に、搬送不良の検知処理の一例としての故障検知処理について説明する。なお、第1の媒体搬送装置111における第1の故障検知処理と、その他の媒体搬送装置112~312における故障検知処理とは、同様の処理であるため、その他の故障検知処理の図示および詳細な説明については省略する。図14のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図14に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図14のST211において、ジョブが開始されたか否かを判別する。イエスYの場合はST212に移り、ノーNの場合はST211を繰り返す。ST212において、第1の媒体供給装置111が登録リストに登録されているか否かを判別する。イエスYの場合はST213に移り、ノーNの場合はST220に移る。ST213において、第1の取出時期ta1になったか否かを判別する。イエスYの場合はST214に移り、ノーNの場合はST213を繰り返す。ST214において、タイマに供給時間TM1をセットして計時を開始する。そして、ST215に移る。ST215において、タイマがタイムアップして供給時間TM1が経過したか否かを判別する。ノーNの場合はST216に移り、イエスYの場合はST217に移る。ST216において、給紙センサ107aが供給時間TM1の計時中にオンの状態になったか否かを判別する。ノーNの場合はST220に移り、イエスYの場合はST215に戻る。ST217において、以下の1,2の処理を実行し、ST218に移る。1供給フラグFL1の2桁目を1にセットする。2図8Bに示す故障検知画像403を表示部U1aに表示する。ST218において、復旧完了ボタン403aが選択されたか否かを判別することにより、復旧したか否かを判別する。イエスYの場合はST219に移り、ノーNの場合はST218を繰り返す。ST219において、以下の1,2の処理を実行し、ST220に移る。1供給フラグFL1の2桁目を0にセットする。2故障検知画像403を非表示にする。ST220において、ジョブを終了したか否かを判別する。ノーNの場合はST212に戻り、イエスYの場合はST211に戻る。実施例1の空容器検知処理のフローチャートの説明図15は実施例1の第1の空容器検知処理のフローチャートである。次に、空容器検知処理について説明する。なお、第1の媒体搬送装置111における第1の空容器検知処理と、その他の媒体搬送装置112~312における空容器検知処理とは、同様の処理であるため、その他の空容器検知処理の図示および詳細な説明については省略する。図15のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図15に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図15のST221において、図示しない装着検知部材によって給紙トレイTR11が検知されているか否か、すなわち、給紙トレイTR11が装着されているか否かを判別する。イエスYの場合はST222に移り、ノーNの場合はST228に移る。ST222において、以下の1,2の処理を実行し、ST223に移る。1ピックアップロールRp1を離隔位置から下降させる。2下降時間の計時を開始する。ST223において、ピックアップロールRp1が空検知位置まで移動し、トレイセンサ108aが遮光されて給紙トレイTR11が空であることを検知したか否かを判別する。イエスYの場合はST224に移り、ノーNの場合はST225に移る。ST224において、以下の1,2の処理を実行し、ST226に移る。1供給フラグFL1の3桁目を1にセットする。2図8Cに示す空容器検知画像404を表示部U1aに表示する。ST225において、以下の1,2の処理を実行し、ST226に移る。1供給フラグFL1の3桁目を0にセットする。2空容器検知画像404を非表示にする。ST226において、下降時間が経過したか否かを判別する。イエスYの場合はST227に移り、ノーNの場合はST226を繰り返す。ST227において、ピックアップロールRp1を離隔位置まで上昇させる。そして、ST221に戻る。ST228において、ジョブが開始されたか、ジョブの実行中であるか否かを判別する。イエスYの場合はST229に移り、ノーNの場合はST221に戻る。ST229において、第1の媒体供給装置111が登録リストに登録されているか否かを判別する。イエスYの場合はST230に移り、ノーNの場合はST221に戻る。ST230において、ピックアップロールRp1が下降されたか否かを判別する。イエスYの場合はST231に移り、ノーNの場合はST230を繰り返す。ST231において、ピックアップロールRp1が空検知位置まで移動し、トレイセンサ108aが遮光されて給紙トレイTR11が空であることを検知したか否かを判別する。イエスYの場合はST224に戻り、ノーNの場合はST232に移る。ST232において、ピックアップロールRp1が上昇されたか否かを判別する。イエスYの場合はST233に移り、ノーNの場合はST232を繰り返す。ST233において、ジョブを終了したか否かを判別する。ノーNの場合はST229に戻り、イエスYの場合はST221に戻る。実施例1のサイズ検知処理のフローチャートの説明図16は実施例1の第1のサイズ検知処理のフローチャートである。以下、媒体種類の検知処理の一例としてのサイズ検知処理について説明する。なお、第1の媒体搬送装置111における第1のサイズ検知処理と、その他の媒体搬送装置112~312におけるサイズ検知処理とは、同様の処理であるため、その他のサイズ検知処理の図示および詳細な説明については省略する。図16のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図16に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図16のST241において、サイズセンサ109aが検知したシートSのサイズを記憶することにより、給紙トレイTR11に収容されたシートSのサイズを設定する。そして、ST242に移る。ST242において、ジョブが開始されたか、ジョブの実行中であるか否かを判別する。イエスYの場合はST243に移り、ノーNの場合はST241に戻る。ST243において、記憶されたシートSのサイズと画像情報のサイズとが一致するか否かを判別する。ノーNの場合はST244に移り、イエスYの場合はST245に移る。ST244において、供給フラグFL1の4桁目を1にセットする。そして、ST241に戻る。ST245において、供給フラグFL1の4桁目を0にセットする。そして、ST241に戻る。実施例1のリスト登録処理のフローチャートの説明図17は実施例1のリスト登録処理のフローチャートである。次に、装置登録処理の一例としてのリスト登録処理について説明する。図17のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図17に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図17のST301において、ジョブが開始されたか否かを判別する。イエスYの場合はST302に移り、ノーNの場合はST301を繰り返す。ST302において、供給フラグFL1~FL6が0000となる給紙可能な媒体供給装置111~312を登録リストに登録する。そして、ST303に移る。ST303において、供給フラグFL1~FL6が0000以外から0000となり、給紙不能から給紙可能となった増加分の媒体供給装置111~312があるか否かを判別する。イエスYの場合はST304に移り、ノーNの場合はST305に移る。ST304において、増加分の媒体供給装置111~312を登録リストに追加登録する。そして、ST307に移る。ST305において、供給フラグFL1~FL6が0000から0000以外となり、給紙可能から給紙不能となった減少分の媒体供給装置111~312があるか否かを判別する。イエスYの場合はST306に移り、ノーNの場合はST307に移る。ST306において、減少分の媒体供給装置111~312を登録リストから削除する。そして、ST307に移る。ST307において、ジョブを終了したか否かを判別する。イエスYの場合はST301に戻り、ノーNの場合はST303に戻る。実施例1の時期設定処理のフローチャートの説明図18は実施例1の時期設定処理のフローチャートである。図18のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図18に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図18のST401において、ジョブが開始されたか否かを判別する。イエスYの場合はST402に移り、ノーNの場合はST401を繰り返す。ST402において、給紙方法情報として複数給紙モードが記憶されているか否かを判別する。イエスYの場合はST403に移り、ノーNの場合はST415に移る。ST403において、単位時間当たりの画像形成枚数PTに応じて、シートSの合流部B1への合流時期tb1~tb6を設定する。そして、ST404に移る。ST404において、合流時期tb1~tb6より供給時間TM1~TM6前の取出時期ta1~ta6を設定する。そして、ST405に移る。ST405において、登録数Nが増加したか否かを判別する。イエスYの場合はST406に移り、ノーNの場合はST409に移る。ST406において、登録数Nが1台から2台以上に増加したか否かを判別する。イエスYの場合はST407に移り、ノーNの場合はST408に移る。ST407において、合流時期tbどうしの時間[秒]が半分に短縮されるように、合流時期tb1~tb6を再設定する。そして、ST408に移る。ST408において、以下の1,2の処理を実行し、ST414に移る。1増加分に応じて取出周期TMpを延長する。すなわち、増加後の登録数Nによって前記取出周期TMpを、0.60×N[秒]で再設定する。2増加分の取出時期ta1~ta6を設定する。すなわち、増加前の取出周期TMpで給紙する最後の媒体供給装置111~312の次に増加分の媒体供給装置111~312が給紙するように、合流時期tb1~tb6から逆算された取出時期ta1~ta6を設定する。ST409において、登録数Nが減少したか否かを判別する。イエスYの場合はST410に移り、ノーNの場合はST414に移る。ST410において、登録数Nが2台以上から1台に減少したか否かを判別する。イエスYの場合はST411に移り、ノーNの場合はST412に移る。ST411において、合流時期tbどうしの時間[秒]が2倍に延長されるように、合流時期tb1~tb6を再設定する。そして、ST413に移る。ST412において、減少分に応じて取出周期TMpを短縮する。すなわち、減少後の登録数Nによって前記取出周期TMpを、0.60×N[秒]で再設定する。そして、ST413に移る。ST413において、減少分の次の取出時期ta1~ta6までを計時しないようにする。すなわち、減少分の取出タイマTMA1~TMA6による前記取出周期TMpの計時を停止する。そして、ST414に移る。ST414において、ジョブを終了したか否かを判別する。イエスYの場合はST401に戻り、ノーNの場合はST405に戻る。ST415において、給紙方法情報として単数給紙モードが記憶されているため、登録リストの最初に登録された媒体供給装置111~312において、シートSの搬送方向前端が2次転写領域Q4に搬入される転写時期に応じた取出時期ta1~ta6を設定する単数給紙モードの時期設定処理を実行する。そして、ST401に戻る。なお、単数給紙モードの時期設定処理については、登録リストの最初に登録された媒体供給装置111~312について、転写時期から逆算した取出時期ta1~ta6を設定した後、ジョブ終了まで待機するだけであるため、図示および詳細な説明を省略する。実施例1の給紙処理のフローチャートの説明図19は実施例1の給紙処理のフローチャートである。図19のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図19に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図19のST501において、ジョブが開始されたか否かを判別する。イエスYの場合はST502に移り、ノーNの場合はST501を繰り返す。ST502において、駆動モータMA11の動作を制御して、合流供給路SH11の搬送ロールRa1の駆動を開始する。そして、ST503に移る。ST503において、給紙方法情報として複数給紙モードが記憶されているか否かを判別する。イエスYの場合はST504に移り、ノーNの場合はST505に移る。ST504において、以下の1~6の処理を実行し、ST506に移る。1第1の媒体搬送装置111における後述する図20に示す第1の装置制御処理を実行する。2第2の媒体搬送装置112における第2の装置制御処理を実行する。3第3の媒体搬送装置211における第3の装置制御処理を実行する。4第4の媒体搬送装置212における第4の装置制御処理を実行する。5第5の媒体搬送装置311における第5の装置制御処理を実行する。6第6の媒体搬送装置312における第6の装置制御処理を実行する。ST505において、給紙方法情報として単数給紙モードが記憶されているため、登録リストの最初に登録された媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する駆動モータの動作を制御して、各ロールを駆動する単数給紙モードの装置制御処理を実行する。そして、ST506に移る。なお、単数給紙モードの装置制御処理については、各ロールの駆動を開始した後、取出時期ta1~ta6から下降時間が経過するまでピックアップロールRp1を下降させてシートSを取り出す処理をジョブを終了するまで繰り返し、各ロールの駆動を停止するだけであるため、図示および詳細な説明を省略する。ST506において、駆動モータMA11の動作を停止して、合流供給路SH11の搬送ロールRa1の駆動を停止する。そして、ST501に戻る。実施例1の第1の装置制御処理のフローチャートの説明図20は実施例1の第1の装置制御処理のフローチャートであり、図19のST5041のサブルーチンである。なお、図19のST5041に示す第1の装置制御処理と、図19のST5042~6に示すその他の装置制御処理とは、同様の処理であるため、その他の装置制御処理の図示および詳細な説明については省略する。図20のフローチャートの各STの処理は、プリンタUの制御部Cのハードディスク等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理はプリンタUの他の各種処理と並行して並列処理で実行される。図20に示すフローチャートはプリンタUの電源が投入された時に開始される。図20のST551において、供給フラグFL1が0000であるか否かを判別する。イエスYの場合はST552に移り、ノーNの場合はST559に移る。ST552において、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1が駆動中であるか否かを判別する。ノーNの場合はST553に移り、イエスYの場合はST554に移る。ST553において、駆動モータMA12の動作を制御して、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を開始する。そして、ST554に移る。ST554において、取出時期ta1になったか否かを判別する。イエスYの場合はST555に移り、ノーNの場合はST554を繰り返す。ST555において、以下の1,2の処理を実行し、ST556に移る。1下側のピックアップロールRp1を離隔位置から接触位置に下降させてシートSの取り出しを開始する。2下降時間の計時を開始する。ST556において、下降時間が経過したか否かを判別する。イエスYの場合はST557に移り、ノーNの場合はST556を繰り返す。ST557において、下側のピックアップロールRp1を接触位置から離隔位置に上昇させてシートSの取り出しを終了する。そして、ST558に移る。ST558において、ジョブを終了したか否かを判別する。イエスYの場合はST561に移り、ノーNの場合はST551に戻る。ST559において、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1が駆動中であるか否かを判別する。イエスYの場合はST560に移り、ノーNの場合はST558に戻る。ST560において、駆動モータMA12の動作を停止して、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を停止する。そして、ST558に戻る。ST561において、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1が駆動中であるか否かを判別する。イエスYの場合はST562に移り、ノーNの場合は第1の装置制御処理を終了し、図19のST504に戻る。ST562において、駆動モータMA12の動作を停止して、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を停止する。そして、第1の装置制御処理を終了し、図19のST504に戻る。実施例1の作用前記構成を備えた実施例1の前記プリンタUでは、ジョブが開始されると、リスト登録処理が実行され、各検知処理によってシートSが供給可能であると判別された媒体供給装置111~312が、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112、...、第6の媒体供給装置312の登録順で登録リストに登録される。また、ジョブが開始されると、時期設定処理も並行して実行され、形成される画像が2次転写領域Q4に到達する転写時期に応じて合流時期tb1~tb6や取出時期ta1~ta6等が設定される。実施例1の前記時期設定処理では、単数給紙モードの場合、登録リストに最初に登録された媒体供給装置111~312に対して、1.00[秒]ごとの転写時期から逆算された取出時期ta1~ta6が設定される。この結果、給紙装置U2の1台の媒体供給装置の給紙トレイから給紙され、画像形成装置本体U3に搬送されたシートSに画像が転写、定着されて後処理装置U4に搬出される。また、複数給紙モードの場合、登録リストに登録された媒体供給装置111~312に応じて0.60[秒]ごとの合流時期tb1~tb6が登録順に設定され、前記合流時期tb1~tb6から逆算された取出時期ta1~ta6が設定される。そして、ジョブ実行中に登録リストの登録数Nが増減しなければ、装置制御処理によって、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112、...、第6の媒体供給装置312の登録順に給紙、画像の転写、定着、搬出が繰り返される。すなわち、ジョブ開始時に設定された取出時期ta11~ta61から取出周期TMpの間隔で各媒体供給装置111~312からシートSが供給され、画像が転写、定着されて後処理装置U4に搬出される。図21は実施例1の作用説明図であり、図21Aは第1の媒体供給装置と第2の媒体供給装置とが登録されている場合に第2の媒体供給装置がジョブ実行中に供給不能と判別された後で復旧したタイムチャートの一例の説明図、図21Bは第1の媒体供給装置から第3の媒体供給装置まで登録されている場合に第3の媒体供給装置がジョブ実行中に供給不能と判別された後で復旧したタイムチャートの一例の説明図、図21Cは図21Bのタイムチャートの一例の続きの説明図である。また、実施例1の前記時期設定処理では、ジョブ実行中に登録数Nが減少した場合、合流時期tb1~tb6や取出時期ta1~ta6が再設定される。例えば、登録数Nが2台以上から1台に減少した場合については、図21Aに示すように、第1の媒体供給装置111と第2の媒体供給装置112とが登録されている場合に、第2の媒体供給装置112において、ジョブ実行中にジャムが発生したり、ロールの故障が発生したり、給紙トレイTR12が空となったりして供給不能と判別された場合を一例として説明する。この場合、第2の媒体供給装置112が登録リストから削除され、次の取出時期ta2までの取出周期TMpが計時されず、給紙されないようになる。このとき、合流時期tbどうしの時間については2倍に延長される。すなわち、第1の合流時期tb1の次に第2の合流時期tb2が設定されず、合流時期どうしの時間が、{tb21,tb12}間の0.60[秒]から、{tb12,tb13}間の1.20[秒]に延長される。なお、残りの取出時期ta1の取出周期TMpについては変更されず、減少前と同様に1.20[秒]ごとに第1の取出時期ta1になる。この結果、実施例1では、登録数Nが2台以上から1台に減少した場合には、単位時間当たりの画像形成枚数PTが、100[ppm]から50[ppm]まで半減した状態でジョブが継続して実行される。また、例えば、登録数Nが3台以上から2台以上に減少した場合については、図21B、図21Cに示すように、第1の媒体供給装置111から第3の媒体供給装置211までの3台が登録されている場合に、第3の媒体供給装置112がジョブ実行中にジャムが発生等により供給不能と判別されされた場合を一例として説明する。この場合、第3の媒体供給装置211が登録リストから削除され、次の取出時期ta3までの取出周期TMpが計時されず、給紙されないようになる。このとき、各取出時期ta1,ta2の取出周期TMpについては2/3倍に短縮される。すなわち、取出周期TMpが計時されない第3の取出時期ta3を残りの取出時期ta1,ta2に置き換えるために、取出周期TMpが1.80[秒]から1.20[秒]に短縮される。なお、実施例1では、登録数Nが3台以上から2台以上に減少しても、前記画像形成枚数PTが、100[ppm]のままで減少しないが、その後、登録数Nが1台にまで減少した場合には、図21Aと同様に50[ppm]まで半減した状態でジョブが継続して実行される。ここで、特許文献1、2等の構成では、複数給紙モードで使用する媒体供給装置が1台となった場合には、1台の媒体供給装置で給紙し続けなければならない。なお、特許文献2には、ジョブ実行中に使用する媒体供給装置が1台まで減少した場合にも、取出周期TMpを短縮して可能な限り前記画像形成枚数PTを維持する技術が記載されているが、例えば、実施例1のように媒体供給装置の最大供給枚数が80[ppm]であれば、取出周期TMpを短縮しても画像形成枚数PTを100[ppm]のまま維持できず、単位時間当たりの供給枚数を80[ppm]以下に設定しなければならない。また、画像形成枚数PTを100[ppm]にしようとすると、媒体供給装置の各ロールの供給性能を高性能化させる必要がある。この場合、媒体供給装置の1台当たりの最大供給枚数を大きくして、取出周期TMpを半分にすることが可能となるが、媒体供給装置の1台当たりの製作費用、いわゆる、コストが高くなるという問題があった。さらに、仮にジョブ実行中にユーザによる復旧等により供給可能となった媒体供給装置が存在しても、供給可能となった媒体供給装置が使用されず、残り1台の媒体供給装置で給紙し続けなければならないため、媒体供給装置を高性能化しなければ100[ppm]を維持できないという問題があった。これに対して、実施例1では、図21において、第2の媒体供給装置112や第3の媒体供給装置211がジョブ実行中に供給不能と判別されると、図8に示す各検知画像402~404が表示部U1aに表示される。このため、各検知画像402~404を確認したユーザがジョブ継続中に供給不能の原因を除去した場合には、媒体供給装置112,211がジョブ実行中に復旧することが可能となっている。このとき、前記リスト登録処理によって、媒体供給装置112,211が供給可能と判別され、登録リストに再び登録される。また、ジョブ開始時に供給不能と判別された媒体供給装置212~312についても、各検知画像402~404に供給不能の原因が表示されているため、ジョブ実行中に復旧すれば登録リストに登録される。そして、ジョブ実行中に媒体供給装置112,211が再び登録されたり、媒体供給装置212~312が追加登録されて登録数Nが増加した場合には、実施例1の前記時期設定処理では、合流時期tb1~tb6や取出時期ta1~ta6等が再設定される。例えば、登録数Nが1台から2台以上に増加した場合については、図21Aに示すように、第2の媒体供給装置112が復旧して再び供給可能と判別された場合を一例として説明する。この場合、再び2台の媒体供給装置111,112で給紙可能となるため、合流時期tbどうしの時間については再び半分に短縮される。すなわち、自然数をiとし、i≧4とした場合に、合流時期どうしの時間が、{tb1i,tb1i1}間の1.20[秒]から、{tb1i1,tb22}間の0.60[秒]に短縮される。そして、第1の取出時期ta1i1の次に第2の取出時期ta22が再設定されると共に、取出周期TMpの計時も再開され、第2の媒体供給装置112からも再び給紙されるようになる。なお、増加後も各取出時期ta1,ta2の取出周期TMpについては変更されず、1.20[秒]ごとに各取出時期ta1,ta2になる。この結果、実施例1では、登録数Nが1台から2台以上に増加した場合には、単位時間当たりの画像形成枚数PTが、50[ppm]から100[ppm]まで戻った状態でジョブが継続して実行される。また、例えば、登録数Nが2台以上から3台以上に増加した場合については、図21B、図21Cに示すように、第3の媒体供給装置112が復旧して再び供給可能と判別された場合を一例として説明する。この場合、既に2台以上の媒体供給装置111,112で給紙しており、合流時期tbどうしの時間については変更されないが、各取出時期ta1,ta2の取出周期TMpについては3/2倍、すなわち、1.50倍に延長される。すなわち、取出周期TMpが1.20[秒]から1.80[秒]に延長され、1.20[秒]後の第2の取出時期ta2iと1.80[秒]後の第1の取出時期ta1i1との間に第3の取出時期ta32が設定される。また、第2の取出時期ta2iの次に第3の取出時期ta32が再設定され、次の取出時期ta3までの取出周期TMpの計時も再開され、第3の媒体供給装置211からも再び給紙されるようになる。したがって、実施例1の前記プリンタUは、複数給紙モードで登録数Nが1台になった場合でも、ジョブ実行中に登録数Nを2台以上に増加させることが可能であり、2台以上の媒体供給装置111~312による給紙時の画像形成枚数PTである100[ppm]まで戻すことが可能となっている。この結果、実施例1の前記プリンタUは、ジョブ実行中に前記画像形成枚数PTを戻すことが可能となっており、ジョブ実行中に使用する媒体供給装置が増加しない特許文献1、2等の構成に比べ、単位時間当たりの供給枚数を向上させることが可能になっている。また、実施例1の前記プリンタUは、媒体供給装置の最大供給枚数を大きくせずに、ジョブ実行中に登録数Nが増加させることで画像形成枚数PTを100[ppm]に可能な限り維持され、特許文献1、2等の構成に比べ、媒体供給装置の1台当たりのコストが高くなることを低減することが可能となっている。よって、実施例1の前記プリンタUは、特許文献1、2等の構成に比べ、媒体供給装置の1台当たりのコスト上昇を抑えつつ、単位時間当たりの供給枚数を向上させることが可能になっている。また、特許文献1、2の構成のように、使用する媒体供給装置が1台に減少した場合に、前記画像形成枚数PTを最大供給枚数に応じて80[ppm]とすると、合流時期tb1どうしの時間を100/80=1.25倍に延長するだけでなく、転写時期どうしの時間も1.25倍となるように再設定する必要がある。この結果、再設定された転写時期に画像が2次転写領域Q4に到達するように画像形成装置本体U3を制御しなければならず、プリンタU全体の制御が複雑になるという問題がある。これに対して、実施例1では、登録数Nが1台に減少した場合、合流時期tb1どうしの時間が2倍に延長される。すなわち、合流時期tb1,tb2のうちの第2の合流時期tb2が間引かれた状態となる。この結果、実施例1の前記プリンタUは、転写時期も半分だけ間引き、且つ、減少前の1枚分を飛ばして画像が2次転写領域Q4に到達するように画像形成装置本体U2を制御すれば、ジョブを継続して実行できる。また、登録数Nが2台以上に増加した場合には、間引いた転写時期にも画像が2次転写領域Q4に到達するように画像形成装置本体U3を制御すれば、ジョブを継続して実行できる。したがって、実施例1の前記プリンタUは、登録数Nが1台に減少した際に合流時期tb1や転写時期を2倍に延長しない構成に比べ、プリンタU全体の制御を簡略化することが可能となっている。なお、実施例1では、登録数Nが2台以上から3台以上に増加しても、前記画像形成枚数PTが、100[ppm]のままで増加しないが、ジョブ実行中に登録数Nが1度減少すると増加しない特許文献1、2等の構成に比べ、減少した媒体供給装置で給紙し続ける時間が低減される。この結果、実施例1の前記プリンタUは、ジョブ実行中に使用する媒体供給装置が増加しない特許文献1、2等の構成に比べ、残りの給紙トレイに収容されたシートSが大量に消費されることが低減され、シートSが大量に消費された給紙トレイにシートSを補充する回数が低減される。また、実施例1の前記プリンタUは、特許文献1、2等の構成に比べ、大量に給紙した媒体供給装置のロール等の損耗や経時的な劣化が低減され、給紙に失敗してジャムが発生したり、ロールの故障が発生したりする可能性が低減される。さらに、実施例1の前記プリンタUは、ジョブ実行中に登録数Nが3台以上まで増加できない構成に比べ、登録数Nが1台にまで減少する可能性が低減され、画像形成枚数PTが100[ppm]以下に減少した状態でジョブが継続される可能性が低減される。また、前記構成を備えた実施例1の前記プリンタUでは、各供給路SH11~SH34,SHu,SHu′ごとに駆動モータMA11~MA34,MAu,MAu′が設けられており、ジョブ実行中に、登録リストに登録された媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する駆動モータMA11~MA34,MAu,MAu′のみが駆動される。この結果、実施例1の前記プリンタUは、ジョブ実行中に供給不能な媒体供給装置111~312の各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′を駆動し続ける構成に比べ、媒体供給装置111~312のロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′等の経時的な劣化や、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′を駆動するための電力消費を低減することが可能となっている。図22は実施例2の給紙装置の駆動モータと各クラッチと各ギア列との接続の関係を示す説明図であり、給紙装置全体の接続の関係を示す説明図である。図23は実施例2の第1搬送路接続ユニットと第2の媒体供給ユニットとの接続の関係を示す要部拡大説明図である。次に本発明の実施例2の説明をするが、この実施例2の説明において、前記実施例1の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。この実施例は下記の点で、前記実施例1と相違しているが、他の点では前記実施例1と同様に構成される。図22において、実施例2の給紙装置U2には、実施例1の駆動モータMA11~MA34,MAu,MAu′に替えて、駆動源の一例として、1つの駆動モータMSが第1の媒体供給ユニットU2aに設けられている。実施例2の前記駆動モータMSは、矩形状の信号である矩形信号の一例としてのパルス信号の入力に応じて回転駆動するパルスモータ、いわゆる、ステッピングモータにより構成されている。なお、前記ステッピングモータは、例えば、特開2011-066854号公報等に記載されており、従来公知であるため、詳細な説明については省略する。また、前記駆動モータMSは、合流供給路SH11のギア列GA11と接続されており、合流供給路SH11のギア列GA11の搬送方向下流端の歯車の一例としての合流ギア121,122は、各供給路SH12~SH14の各ギア列GA12~GA14の搬送方向上流端の歯車の一例としての第1供給ギア123~126と噛み合っている。実施例2の前記第1供給ギア123~126は、小径の歯車の一例として、合流ギア121,122と噛み合う小径ギア123a~126aと、大径の歯車の一例として、各ギア列GA12~GA14の搬送方向下流側の歯車と噛み合い小径ギア123a~126aより同軸で大径の大径ギア123b~126bとを有する。また、前記各ギア123a~126a,123b~126bどうしの間には、駆動切断部材の一例としてのクラッチCH12~CH14が配置されている。なお、実施例2の前記クラッチCH12~CH14については、例えば、特開2011-066854号公報等に記載された従来公知の電磁クラッチ等を使用可能であるため、詳細な説明を省略する。実施例2では、前記クラッチCH12~CH14がオンの状態の場合には、駆動モータMSの駆動力が第1合流ギア121,122から伝達され、小径ギア123a~126aと大径ギア123b~126bとが一体的に回転駆動する。また、前記クラッチCH12~CH14がオフの状態の場合には、大径ギア123b~126bに対する駆動モータMSからの駆動力が切断され、小径ギア123a~126aのみが回転する。したがって、実施例2では、前記クラッチCH12~CH14のオンオフにより、各供給路SH12~SH14の各ギア列GA12~GA14を介して、各ロールRp1,Rs1,Ra1,Ratの駆動停止を制御することが可能となっている。また、上段供給路SH14のギア列GA14の搬送方向下流端の歯車の一例としての第2供給ギア127は、第1接続搬送路SHuのギア列GAuの搬送方向上流端の歯車の一例としての第1接続ギア128と噛み合っている。実施例2の前記第1接続ギア128は、前記各ギア123~126と同様に、小径ギア128aと大径ギア128bとを有し、前記各ギア128a,128bどうしの間にはクラッチCHuが配置されている。また、実施例2では、図22、図23において、第2の媒体供給ユニットU2bが連結された場合、第1接続搬送路SHuのギア列GAuの搬送方向下流端の歯車の一例としての第2接続ギア129と、共通供給路SH21のギア列GA21の搬送方向上流端の歯車の一例としての第1合流ギア131とが噛み合った状態で各ユニットUH1,U2bが設置される。また、前記ギア列GA21の搬送方向下流端の歯車の一例としての第2合流ギア132,133および前記第1合流ギア131は、各供給路SH22~SH24の各ギア列GA22~GA24の第1供給ギア134~137と噛み合っている。実施例2の前記第1供給ギア134~137は、前記各ギア123~126,128と同様に、小径ギア134a~137aと大径ギア134b~137bとを有し、前記各ギア134a~137a,134b~137bどうしの間にはクラッチCH22~CH24が配置されている。また、図22において、上段供給路SH24は、上段供給路SH14と同様に、ギア列GA24の第2供給ギア138が、第2接続搬送路SHu′のギア列GAu′の第1接続ギア139と噛み合っている。また、前記第1接続ギア139は、前記各ギア123~137と同様に、小径ギア139aと大径ギア139bとを有し、前記各ギア139a,139bどうしの間にはクラッチCHu′が配置されている。また、実施例2では、第3の媒体供給ユニットU2cが連結された場合、前記ギア列GAu′の第2接続ギア141と、共通供給路SH31のギア列GA31の第1合流ギア142とが噛み合った状態で各ユニットUH1′,U2cが設置される。また、前記ギア列GA31の各ギア143,144,142は、各供給路SH32~SH34の各ギア列GA32~GA34の第1供給ギア146~148と噛み合っている。前記第1供給ギア146~148は、前記各ギア123~139と同様に、小径ギア146a~148aと大径ギア146b~148bとを有し、前記各ギア146a~148a,146b~148bどうしの間にはクラッチCH32~CH34が配置されている。実施例2では、前記クラッチCH22~CH34,CHu,CHu′は、前記クラッチCH12~CH14と同様に、オンの状態の場合に、各ギア134a~148a,134b~148bが一体的に回転駆動し、オフの状態の場合には、小径ギア134a~148aのみが回転する。よって、実施例2では、前記クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′のオンオフを制御して、1つの駆動モータMSの駆動力によって、各供給路SH12~SH24,SHu,SHu′の各ギア列GA12~GA34,GAu,GAu′を介して、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstの駆動停止を制御することが可能となっている。実施例2の制御部の説明図24は実施例2の画像形成装置の制御部が備えている各機能を機能ブロック図で示した図であり、実施例1の図5に対応する説明図である。図25は図24の続きのブロック図であり、実施例1の図6に対応する説明図である。実施例2の制御部Cに接続された被制御要素図24、図25において、実施例2の制御部Cは、実施例1の前記駆動モータ制御回路D2に替えて、駆動モータ制御回路D2′とクラッチ制御回路D3との制御信号を出力している。D2′:駆動モータ制御回路駆動源駆動回路の一例としての駆動モータ制御回路D2′は、パルス信号を入力してステッピングモータとしての駆動モータMSを回転駆動することにより、給紙装置U2の各ロールを駆動させる。D3:クラッチ制御回路駆動切断部材の制御回路の一例としてのクラッチ制御回路D3は、クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′のオンオフによって各ギア123~148の大径ギア128b~148bの駆動切断を制御することにより、各供給路SH12~SH24,SHu,SHu′の各ギア列GA12~GA34,GAu,GAu′の駆動を制御して、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstの駆動を制御する。実施例2の制御部Cの機能図24、図25において、実施例2の制御部Cは、実施例1の前記リスト登録手段C8と前記装置制御手段C12とに替えて、供給順設定手段C8′と装置制御手段C12′とを有する。C8′:供給順設定手段供給順設定手段C8′は、供給可能な媒体供給装置111~312がシートSを供給する順番である供給順が設定された設定情報の一例としての供給順リストを記憶する供給順記憶手段C8Aと、前記増加判別手段C8Bと、前記減少判別手段C8Cとを有する。前記供給順設定手段C8′は、シートSを合流供給路SH11まで供給可能であると判別された媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストに設定する。また、前記供給順設定手段C8′は、供給可能な媒体供給装置111~312が増加した場合、増加した媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストに設定すると共に、供給可能な媒体供給装置111~312が減少した場合、減少した媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストから削除する。実施例2の前記供給順設定手段C8′では、前記供給順リストには、媒体供給装置111~312ごとに供給順が何番目であるかが設定されており、全ての媒体供給装置111~312が供給可能と判別された場合、第1の媒体供給装置111が1番目、第2の媒体供給装置112が2番目、...、第6の媒体供給装置312が6番目となる供給順が設定される。例えば、第1の媒体供給装置111から第3の媒体供給装置211まで供給可能であると判別された場合、第1の媒体供給装置111が1番目、第2の媒体供給装置112が2番目、第3の媒体供給装置211が3番目、残りの媒体供給装置212~312が供給順なしに設定される。また、前記供給順設定手段C8′は、供給可能な媒体供給装置111~312が増加した場合、増加した媒体供給装置111~312の供給順が最後の順番となるように供給順リストを設定する。例えば、第1の媒体供給装置111から第3の媒体供給装置211までの供給順が供給順リストに設定された後で第5の媒体供給装置311が供給可能であると判別された場合、第5の媒体供給装置311が4番目に設定される。また、前記供給順設定手段C8′は、供給可能な媒体供給装置111~312が減少した場合、減少した媒体供給装置111~312の供給順より下位の供給順が繰り上がる。例えば、第1の媒体供給装置111から第3の媒体供給装置211までの供給順が供給順リストに設定された後で第2の媒体供給装置112が供給不能であると判別された場合、第2の媒体供給装置112が供給順なし、第3の媒体供給装置211が2番目に設定される。なお、実施例2の取出時期の設定手段C10Bでは、設定数Nが2個以上で増加して取出周期TMpが再設定された場合に、増加後の供給順で給紙するために、1番目の媒体供給装置111~312から延長された取出周期TMpの計時を実行する。なお、実施例2の各手段C9~C11については、登録リストを供給順リスト、登録を設定、登録された媒体供給装置111~312を設定された媒体供給装置111~312の供給順、台を個、登録数を供給順の設定数に読み替えるだけで、実施例1と同様であるため、詳細な説明については省略する。C12′:装置制御手段装置制御手段C12′は、駆動モータ制御手段C12A′と、クラッチ制御手段C12Cと、前記ピックアップロール昇降手段C12Bとを有し、給紙装置U2の媒体供給装置111~312を制御する。C12A′:駆動モータ制御手段駆動源の制御手段の一例としての駆動モータ制御手段C12A′は、駆動モータ制御回路D2′を介して前記駆動モータMSの駆動を制御して、給紙装置U2の各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstを駆動する。実施例2の前記駆動モータ制御手段C12A′は、ジョブ実行時に駆動モータMSに対してパルス信号を入力して各ロールを搬送速度V[m/s]で回転駆動させる。C12C:クラッチ制御手段駆動切断部材の制御手段の一例としてのクラッチ制御手段C12Cは、クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′のオンの状態で各供給路SH12~SH24,SHu,SHu′の各ロールが駆動中であるか否かを判別する駆動判別手段C12C1を有する。前記クラッチ制御手段C12Cは、クラッチ制御回路D3を介して前記クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′のオンオフを制御して、給紙装置U2の各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstの駆動停止を制御する。実施例2の前記クラッチ制御手段C12Cは、ジョブ開始時に供給順リストに供給順が設定された媒体供給装置111~312の各供給路SH12~SH24,SHu,SHu′に配置されたクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′をオンにして、供給可能な媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する。具体的には、第1の媒体供給ユニットU2aの各媒体供給装置111,112に供給順が設定されている場合、各供給路SH12,SH13に応じて各クラッチCH12,CH13をオンの状態にする。また、第2の媒体供給ユニットU2bの各媒体供給装置211,212に供給順が設定されている場合、各給紙トレイTR21,TR22から延びる各供給路SH22,SH23に応じた各クラッチCH22,CH23だけでなく、合流供給路SH11までの各供給路SH21,SHu,SH14に応じた各クラッチCHu,CH14についてもオンの状態にする。さらに、第3の媒体供給ユニットU2cの各媒体供給装置311,312に供給順が設定されている場合、各給紙トレイTR31,TR32から延びる各供給路SH32,SH33に応じた各クラッチCH32,CH33だけでなく、合流供給路SH11までの各供給路SH31,SHu′,SH21,SHu,SH14に応じた各クラッチCHu′,CHu,CH14についてもオンの状態にする。なお、このとき、供給順が設定されていない媒体供給装置111~312に応じたクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′はオフの状態にされ、供給不能な媒体供給装置111~312の各ロールの駆動が停止された状態となる。また、前記クラッチ制御手段C12Cは、ジョブ実行中に設定数Nが増加した場合、増加分の媒体供給装置111~312に応じたクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′をオンの状態にして、増加分の媒体供給装置111~312の各ロールを駆動する。また、設定数Nが減少した場合、減少分の媒体供給装置111~312に応じたクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′をオフの状態にして、減少分の媒体供給装置111~312の各ロールの駆動を停止する。実施例2の流れ図の説明図26は実施例2の供給順設定処理のフローチャートであり、実施例1の図17に対応する説明図である。図27は実施例2の給紙処理のフローチャートであり、実施例1の図19に対応する説明図である。図28は実施例2の第1の装置制御処理のフローチャートであり、図27のST5041のサブルーチンであり、実施例1の図20に対応する説明図である。次に、実施例2のプリンタUの処理の流れを流れ図、いわゆるフローチャートを使用して説明する。実施例2では、図17に示すリスト登録処理と、図19に示す給紙処理と、図20等に示す装置制御処理とに替えて、図26に示す供給順設定処理と、図27に示す給紙処理と、図28等に示す装置制御処理が実行される。なお、図12~図16、図18に示す実施例1の前記各処理については、登録リストを供給順リスト、登録を設定、登録された媒体供給装置111~312を設定された媒体供給装置111~312の供給順、台を個、登録数を供給順の設定数に読み替えるだけで、実施例2においても同様であるため、詳細な説明については省略する。実施例2の供給順設定処理のフローチャートの説明図26において、実施例2の供給順設定処理は、実施例1の前記リスト登録処理のST302,ST304,ST306に替えて、ST302′,ST304′,ST306′を実行するだけであるため、その他の各STの処理については、詳細な説明を省略する。図26のST301において、イエスYの場合はST302′に移る。ST302′において、供給フラグFL1~FL6が0000となる給紙可能な媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストに設定する。そして、ST303に移る。ST303において、イエスYの場合はST304′に移る。ST304′において、増加分の媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストに追加登録する。そして、ST307に移る。ST305において、イエスYの場合はST306′に移る。ST306′において、減少分の媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストから削除すると共に、削除された供給順より下位の供給順が設定されていた残りの媒体供給装置111~312の供給順を繰り上げる。そして、ST307に移る。実施例2の給紙処理のフローチャートの説明図27において、実施例2の給紙処理は、実施例1の前記給紙処理のST502,ST506に替えて、ST502′,ST506′を実行するだけであるため、その他の各STの処理については、詳細な説明を省略する。図27のST501において、イエスYの場合はST502′に移る。ST502′において、駆動モータMSにパルス信号を入力して、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′を搬送速度Vで回転駆動させる。そして、ST503に移る。ST503~ST505の各処理を実行した後、ST506′に移る。ST506′において、駆動モータMSにパルス信号の入力を停止して、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′の駆動を停止する。そして、ST501に戻る。実施例2の第1の装置制御処理のフローチャートの説明図28において、実施例2の第1の装置制御処理は、実施例1の前記第1の装置制御処理のST553,ST560,ST562に替えて、ST553′,ST560′,ST562′を実行するだけであるため、その他の各STの処理については、詳細な説明を省略する。図28のST552において、ノーNの場合はST553′に移る。ST553′において、クラッチCH12をオンの状態にして、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を開始する。そして、ST554に移る。ST559において、イエスYの場合はST560′に移る。ST560′において、クラッチCH12をオフの状態にして、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を停止する。そして、ST558に戻る。ST561において、イエスYの場合はST562′に移る。ST562′において、クラッチCH12をオフの状態にして、第1の媒体供給装置111の各ロールRp1,Rs1,Ra1の駆動を停止する。そして、第1の装置制御処理を終了し、図27のST504に戻る。実施例2の作用前記構成を備えた実施例2の前記プリンタUでは、ジョブが開始されると、供給順設定処理が実行され、シートSが供給可能であると判別された媒体供給装置111~312について、1番目から6番目までの供給順が供給順リストに設定される。また、ジョブが開始されると、時期設定処理も並行して実行され、複数給紙モードの場合、供給順リストに供給順が設定された媒体供給装置111~312に応じて0.60[秒]ごとの合流時期tb1~tb6が供給順に設定され、前記合流時期tb1~tb6から逆算された取出時期ta1~ta6が設定される。そして、ジョブ実行中に供給順リストの設定数Nが増減しなければ、供給順に給紙され、画像の転写、定着、搬出が繰り返される。また、実施例2では、ジョブ実行中にジャム等が発生した媒体供給装置111~312が供給不能と判別されて設定数Nが減少しても、ジョブ実行中に復旧すれば復旧した媒体供給装置111~312が供給可能と判別され、供給順リストに復旧した媒体供給装置111~312の供給順が再設定される。また、ジョブ実行中に設定数Nが増加すると、実施例1と同様に、ジョブ実行中に合流時期tb1~tb6や取出時期ta1~ta6が再設定され、復旧した媒体供給装置111~312から給紙が再開される。このとき、設定数Nが1台から2台以上に増加した場合には、単位時間当たりの画像形成枚数PTが、50[ppm]から100[ppm]まで戻った状態でジョブが継続して実行される。したがって、実施例2の前記プリンタUは、各媒体供給装置の最大供給枚数を大きくせずに画像形成枚数PTを戻すことが可能となっており、ジョブ実行中に使用する媒体供給装置が増加しない特許文献1、2等の構成に比べ、媒体供給装置の1台当たりのコスト上昇を抑えつつ、単位時間当たりの供給枚数を向上させることが可能になっている。また、前記構成を備えた実施例2の前記プリンタUでは、1つの駆動モータMSが各供給路SH12~SH34,SHu,SHu′の各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstを駆動可能に構成されている。また、実施例2では、各供給路SH12~SH34,SHu,SHu′ごとにクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′が設けられており、ジョブ実行中に、供給順リストに供給順が設定された媒体供給装置111~312に応じたクラッチCH12~CH34,CHu,CHu′がオンの状態にされ、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstを駆動するギア列GA12~GA34,GAu,GAu′が駆動される。この結果、実施例2の前記プリンタUは、実施例1と同様に、ジョブ実行中に供給不能な媒体供給装置111~312の各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′を駆動し続ける構成に比べ、媒体供給装置111~312のロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′等の損耗や経時的な劣化や、各ロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rat,Rat′を駆動するための電力消費を低減することが可能となっている。その他、実施例2の前記プリンタUは、実施例1の前記プリンタUと同様の作用効果を奏する。変更例以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例H01~H019を下記に例示する。H01前記実施例において、画像形成装置の一例としてプリンタUを例示したが、これに限定されず、複写機、FAX、あるいはこれら複数の機能を備えた複合機等に適用可能である。また、電子写真方式の画像形成装置に限定されず、インクジェット記録方式やサーマルヘッド方式などをはじめリソグラフ等の印刷機等任意の画像形成方式の画像形成装置に適用可能である。また、多色現像の画像形成装置に限定されず、単色、いわゆるモノクロの画像形成装置により構成することも可能である。H02前記実施例において、各媒体供給ユニットU2a~U2cは上段と下段の2段の給紙トレイTR11~TR32により構成されていたが、これに限定されず、3段以上や、逆に1段のみの給紙トレイによる構成も可能である。H03前記実施例において、各媒体供給ユニットU2a~U2cは、中段の給紙トレイTR12,TR22,TR32に比べ、下段の給紙トレイTR11,TR21,TR31が小さく構成されていたが、これに限定されず、下段の給紙トレイTR11,TR21,TR31を中段の給紙トレイTR12,TR22,TR32に比べ大きくしたり、同様の大きさにしたりするなど、任意の大きさの組み合わせが可能である。H04前記実施例において、1台または3台の媒体供給ユニットU2a~U2cにより構成されていたが、これに限定されず、2台または4台以上の媒体供給ユニットが連設された構成も可能である。H05前記実施例では、複数給紙モードの画像形成枚数PTを、N=1の場合に50[ppm]、N≧2の場合に100[ppm]とし、単数給紙モードの画像形成枚数PT′を60[ppm]としたが、画像形成枚数PT,PT′等の具体的な数値については、任意に変更可能である。なお、複数給紙モードの画像形成枚数PTは、供給可能な全ての媒体供給装置111~312の前記最大供給枚数の合計値以下となるように設定するが可能であり、前記最大供給枚数以下とすることも可能である。H06前記実施例では、余裕を考慮して最大供給枚数である80[ppm]未満の50~60[ppm]が各媒体供給装置111~312の供給枚数が設定されているが、各媒体供給装置111~312の前記最大供給枚数で給紙することも可能である。例えば、単数給紙モードの場合に、PT′=80[ppm]とすることも可能である。また、画像形成枚数PT,PT′が160[ppm]以上に設定可能な場合、複数給紙モードでN=1の場合にPT=80[ppm]とし、N≧2の場合の場合にPT=80×2=160[ppm]とすることも可能である。H07前記実施例では、複数給紙モードでN≧2の場合の画像形成枚数PTを、単数給紙モードの場合の画像形成枚数PT′より大きくし、PT>PT′となる構成としたが、画像形成枚数PT,PT′の大小関係についてはこれに限定されず、任意に変更可能である。例えば、PT=PT′やPT<PT′とすることも可能である。H08前記実施例では、複数給紙モードの場合に、各媒体供給装置111~312の単位時間当たりの供給枚数を50[ppm]に設定し、N=1の場合とN≧2の場合とで同一の値としたが、これに限定されず、異なる値とすることも可能である。例えば、特許文献2のように、複数給紙モードでN=1の場合の前記供給枚数を最大供給枚数である80[ppm]とし、N≧2の場合の50[ppm]より増加させることも可能である。この場合、N=1の場合の搬送速度VをとN≧2の場合の搬送速度Vより高速に設定して取出時期ta等を再設定することも可能である。なお、前記実施例2のように、入力するパルス信号に応じて回転量が変化するステッピングモータによって駆動モータMSを構成すれば、搬送速度Vを精度良く変化させることが可能である。H09前記実施例では、複数給紙モードの場合に、前記画像形成枚数PTを、N≧2の場合がN=1の場合の2倍の値となるように設定したが、これに限定されず、任意の値に設定することも可能である。例えば、N=2の場合がN=1の場合の2倍の値、N=3の場合がN=1の場合の3倍の値、...、N=6の場合がN=1の場合の6倍の値となるように設定することも可能である。また、特許文献2のように、複数給紙モードでN=1の場合の前記供給枚数を増加する場合、N≧2の場合もN=1の場合も同一の値、例えば、80[ppm]となるように設定することも可能である。具体的には、N≧2の場合の前記供給枚数を40[ppm]とし、N=1の場合の前記供給枚数を80[ppm]とした場合、N≧2からN=1まで減少しても、常に画像形成枚数PTを80[ppm]に設定することが可能となる。H010前記実施例では、全ての媒体供給装置111~312の前記最大供給枚数を80[ppm]で同一の値としたが、これに限定されず、異なる値とすることも可能である。例えば、各媒体供給ユニットU2a~U2cの下段の給紙トレイTR11,TR21,TR31を有する各媒体供給装置111,211,311の最大供給枚数を80[ppm]とし、中段の給紙トレイTR12,TR22,TR32を有する各媒体供給装置112,212,312の最大供給枚数を60[ppm]とすることも可能である。また、例えば、第1の媒体供給ユニットU2aの各媒体供給装置111,112の最大供給枚数を80[ppm]とし、第1の媒体供給ユニットU2aに連結する各媒体供給ユニットU2b,U2cの各媒体供給装置211~312の最大供給枚数を60[ppm]とすることも可能である。すなわち、最大供給枚数が異なる別々の媒体供給ユニットU2a~U2cを混同して連結させることも可能である。これらの場合、各媒体供給装置111~312の単位時間当たりの供給枚数を、最小値である60[ppm]以下、例えば、50[ppm]とすれば、同一の供給枚数で給紙することが可能となる。H011前記実施例では、図7に示す給紙方法設定画像401によって複数給紙モードと単数給紙モードとの2つの給紙モードが選択可能となるように構成したが、これに限定されず、例えば、単数給紙モードを省略することも可能である。すなわち、給紙方法情報に複数給紙モードが常に設定され、ジョブ開始時に供給可能な全ての媒体供給装置111~312から登録順または供給順に1枚ずつ給紙する構成とすることも可能である。H012前記実施例1では、ジョブ実行中に供給可能な媒体供給装置111~312が増加した場合、増加した媒体供給装置111~312を登録リストの最後に追加登録したが、これに限定されず、増加した媒体供給装置111~312を登録リストの任意の登録順で追加登録することも可能である。例えば、第1の媒体供給装置111、第2の媒体供給装置112、...、第6の媒体供給装置312の登録順となるように、増加分の媒体供給装置111~312を登録リストに登録済の媒体供給装置111~312の間や登録リストの最初に追加登録することも可能である。この場合、登録数Nが2台以上で増加して取出周期TMpが再設定される際には、増加分の媒体供給装置111~312の次の登録順の媒体供給装置111~312から、延長された取出周期TMpの計時を開始すれば、増加後の登録順を供給順とすることも可能である。H013前記実施例2では、ジョブ実行中に供給可能な媒体供給装置111~312が増加した場合、増加した媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストの最後に追加登録したが、これに限定されず、増加した媒体供給装置111~312の供給順を任意の順位に追加登録することも可能である。例えば、第1の媒体供給装置111から第6の媒体供給装置312の順に1番目から6番目の供給順となるように、増加分の媒体供給装置111~312の供給順を供給順リストに設定済の媒体供給装置111~312の間や供給順リストの最初に追加登録することも可能である。例えば、供給順リストに第1の媒体供給装置111が1番目、第3の媒体供給装置211に2番目が設定された状態で第2の媒体供給装置112が供給可能となった場合、第2の媒体供給装置112が2番目に設定され、第3の媒体供給装置211が3番目に繰り下がる。この場合、設定数Nが2個以上で増加して取出周期TMpが再設定される際には、増加分の媒体供給装置111~312の供給順の次の供給順の媒体供給装置111~312から、延長された取出周期TMpの計時を開始すれば、増加後の供給順を実際の供給順とすることも可能である。H014前記実施例1では、複数給紙モードでN≧2の場合に、登録された媒体供給装置111~312から登録順に1枚ずつ給紙したが、これに限定されず、登録された媒体供給装置111~312のうちのいずれか1つの媒体供給装置111~312からシートSを供給し、且つ、異なる媒体供給装置112~312,111から次のシートSを供給することも可能である。例えば、登録された媒体供給装置111~312のうち、乱数等によってランダムに選択された媒体供給装置111~312から1枚目のシートSを供給し、2枚目以降は最後に給紙した媒体供給装置111~312を除いてランダムに選択された媒体供給装置111~312からシートSを供給することも可能である。H015前記実施例2では、1つの駆動モータMSが各供給路SH12~SH34,SHu,SHu′の全てのロールRp1~Rp1′′,Rs1~Rs1′′,Ra1~Ra1′′,Rpt,Rstを駆動可能な構成としたが、駆動モータの台数については任意の台数にすることが可能である。例えば、3台の各媒体供給ユニットU2a~U2cに1台ずつ駆動モータを設けて、各駆動モータMSが各媒体供給ユニットU2a~U2cの各ロールを独立して駆動可能な構成とすることも可能である。H016前記実施例2では、クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′を、供給路SH12~SH34,SHu,SHu′ごとに設けているが、クラッチの数については増減させることが可能である。例えば、前記実施例2では配置されていない共通接続路SH21,SH31にもクラッチを設けたり、前記実施例2では配置されている接続搬送路SHu,SHu′のクラッチCHu,CHu′を省略したりすることも可能である。H017前記実施例2では、クラッチCH12~CH34,CHu,CHu′を、各供給路SH12~SH34,SHu,SHu′の搬送方向上流端に設けているが、クラッチの位置については任意の位置に配置することが可能である。例えば、各供給路SH12~SH34,SHu,SHu′の搬送方向の中央部や下流端に設けることも可能である。H018前記実施例2の駆動モータMSは、ステッピングモータによって構成したが、前記実施例1の駆動モータMS11~MA34,MAu,MAu′についても同様のステッピングモータによって構成することも可能である。H019前記実施例では、取出時期taから計時された取出周期TMp後の時期を次の取出時期taとしたが、次の合流時期tbから逆算された時期を次の取出時期taとすることも可能である。"