複数のノズルを列設したノズル列の方向に沿って圧力室を隔壁によって複数区画して並設し、圧力発生手段の駆動により当該圧力室内の液体に圧力変動を生じさせることで前記ノズルから液体を噴射させる液体噴射ヘッドであって、圧力室の並設方向の両端に位置する圧力室のうちの少なくとも一つは、液体の噴射が行われないダミー圧力室であり、該ダミー圧力室に液体が充填されたことを特徴とする液体噴射ヘッド。前記ダミー圧力室の、圧力室並設方向の幅は、前記圧力室の同方向の幅に揃えられたことを特徴とする請求項1に記載の液体噴射ヘッド。前記ダミー圧力室と前記圧力室とを区画する隔壁の幅は、前記圧力室同士を区画する隔壁の幅に揃えられたことを特徴とする請求項1又は2に記載の液体噴射ヘッド。前記複数の圧力室に共通の液体を供給するリザーバーを備え、該リザーバーと前記ダミー圧力室とが連通することを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載の液体噴射ヘッド。前記複数の圧力室に共通の液体を供給するリザーバーを備え、前記ダミー圧力室は、前記リザーバーに対して独立した空間であると共に、当該ダミー圧力室に前記ノズルから噴射させる液体とは組成の異なる液体が充填されたことを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載の液体噴射ヘッド。前記ダミー圧力室に充填する液体の圧縮率と、前記ノズルから噴射させる液体の圧縮率とが揃えられたことを特徴とする請求項5に記載の液体噴射ヘッド。しかしながら、上記のような従来の液体噴射ヘッドのダミー圧力室は、他の圧力室や流路に対して独立した空間であって、その内部には空気が満たされていた。液体と空気とでは圧縮率が異なるため、ダミー圧力室の隣の圧力室で圧力変動が生じたときのダミー圧力室側の隔壁の変形度合いと、液体が充填された他の圧力室側の隔壁の変形度合いとが異なる。これにより、ダミー圧力室側への圧力変動の伝播の仕方が、液体が充填された圧力室側への伝播の仕方とは異なる。このため、単にダミー圧力室を設けただけでは、各圧力室の圧力損失のばらつきを確実に抑制することが困難であった。その結果、液体噴射特性ノズルから噴射される液体の量や飛翔速度に差が生じ、着弾対象上において液体の濃度差から生じるムラとなる虞があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、並設された各圧力室の液体噴射特性を揃えることができる液体噴射ヘッドを提供することにある。本発明の液体噴射ヘッドは、上記目的を達成するために提案されたものであり、複数のノズルを列設したノズル列の方向に沿って圧力室を隔壁によって複数区画して並設し、圧力発生手段の駆動により当該圧力室内の液体に圧力変動を生じさせることで前記ノズルから液体を噴射させる液体噴射ヘッドであって、圧力室の並設方向の両端に位置する圧力室のうちの少なくとも一つは、液体の噴射が行われないダミー圧力室であり、該ダミー圧力室に液体が充填されたことを特徴とする。本発明の液体噴射ヘッドによれば、ダミー圧力室に、他の圧力室と同様に液体が充填されているので、ダミー圧力室の隣の圧力室において圧力変動が生じたときのダミー圧力室側の隔壁の変形度合いと他の圧力室側の隔壁の変形度合いとを同程度に揃えることができる。これにより、並設した圧力室のうちダミー圧力室の隣に位置する圧力室であっても、内側に位置する他の圧力室における圧力損失と同程度の圧力損失量同一の大きさの圧力変動が生じたときの圧力損失量を得ることができる。その結果、並設された各圧力室の液体噴射特性を揃えることができる。上記構成において、前記ダミー圧力室の、圧力室並設方向の幅は、前記圧力室の同方向の幅に揃えられたことが望ましい。この構成によれば、ダミー圧力室側への圧力損失量を圧力室側への圧力損失量により正確に揃えることができる。上記各構成において、前記ダミー圧力室と前記圧力室とを区画する隔壁の幅は、前記圧力室同士を区画する隔壁の幅に揃えられたことが望ましい。この構成によれば、ダミー圧力室側への圧力損失量を圧力室側への圧力損失量に更に正確に揃えることができる。また、前記複数の圧力室に共通の液体を供給するリザーバーを備え、該リザーバーと前記ダミー圧力室とが連通することが望ましい。この構成によれば、ダミー圧力室に供給される液体と圧力室に供給される液体とを同じにでき、ダミー圧力室側への圧力損失量を圧力室側への圧力損失量に一層正確に揃えることができる。さらに、前記複数の圧力室に共通の液体を供給するリザーバーを備え、前記ダミー圧力室は、前記リザーバーに対して独立した空間であると共に、当該ダミー圧力室に前記ノズルから噴射させる液体とは組成の異なる液体が充填されたことが望ましい。この構成によれば、ダミー圧力室内にゴミや気泡等が停留することを防止できる。また、ノズルから噴射する液体に顔料等の粒子を含む液体を用いたとしても、ダミー圧力室内に当該粒子が沈殿して、堆積することを防止できる。上記構成において、前記ダミー圧力室に充填する液体の圧縮率と、前記ノズルから噴射させる液体の圧縮率とが揃えられたことが望ましい。この構成によれば、ダミー圧力室側への圧力損失量を圧力室側への圧力損失量により正確に揃えることができる。以下、本発明を実施するための形態を、添付図面を参照して説明する。なお、以下に述べる実施の形態では、本発明の好適な具体例として種々の限定がされているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。また、以下においては、本発明の液体噴射装置として、インクジェット式記録装置1以下、プリンターを例に挙げて説明する。図1はプリンター1の構成を示す斜視図である。このプリンター1は、液体噴射ヘッドの一種である記録ヘッド2が取り付けられると共に、液体供給源の一種であるインクカートリッジ3が着脱可能に取り付けられるキャリッジ4と、記録動作時の記録ヘッド2の下方に配設されたプラテン5と、キャリッジ4を記録紙6記録媒体および着弾対象の一種の紙幅方向、即ち、主走査方向に往復移動させるキャリッジ移動機構7と、主走査方向に直交する副走査方向に記録紙6を搬送する搬送機構8と、を備えている。キャリッジ4は、主走査方向に架設されたガイドロッド9に軸支された状態で取り付けられており、キャリッジ移動機構7の作動により、ガイドロッド9に沿って主走査方向に移動する。キャリッジ4の主走査方向の位置は、位置情報検出手段の一種であるリニアエンコーダー10によって検出され、その検出信号、即ち、エンコーダーパルス位置情報の一種をプリンター1の制御部に送信する。また、キャリッジ4の移動範囲内における記録領域よりも外側の端部領域には、キャリッジ4の走査の基点となるホームポジションが設定されている。本実施形態におけるホームポジションには、記録ヘッド2のノズル形成面ノズルプレート16:図2、図4参照を封止するキャッピング部材11と、ノズル形成面を払拭するためのワイパー部材12とが配置されている。そして、プリンター1は、このホームポジションから反対側の端部へ向けてキャリッジ4が移動する往動時と、反対側の端部からホームポジション側にキャリッジ4が戻る復動時との双方向で記録紙6上に文字や画像等を記録する所謂双方向記録を行う。次に記録ヘッド2について説明する。図2は、本実施形態の記録ヘッド2の構成を示す分解斜視図であり、図3は、記録ヘッド2を模式的に表した要部断面図である。また図4は、図3におけるA-A断面図である。本実施形態における記録ヘッド2は、流路形成基板15、ノズルプレート16、振動板17、圧電素子18本発明における圧力発生手段に相当、及び、保護基板19等を積層して構成されている。本実施形態の流路形成基板15はシリコン単結晶基板からなり、後述するノズル列方向に沿って複数の圧力室21が並設されている。各圧力室21は、ノズル列に直交する方向に長尺な空部である。この圧力室並列方向の端部には、液体の噴射が行われないダミー圧力室22が形成されている。本実施形態のダミー圧力室22は、圧力室並設方向の両端に1つずつ形成されている。言い換えると、圧力室並設方向の両端に位置する圧力室をダミー圧力室22としている。この圧力室21およびダミー圧力室22は、後述するように、その上部が振動板17によって封止される一方、その下部がノズルプレート16によって封止される。そして、圧力室21にはノズル29が連通する。また、圧力室21に対応する振動板17の上部には圧電素子18が配置される何れも、後述する。。なお、本実施形態のダミー圧力室22は、圧力室21と同じ寸法形状の空部である。このため、図4に示すように、ダミー圧力室22の、圧力室並設方向の幅Lcは、他の圧力室21の同方向の幅Lcに揃えられている。また、このダミー圧力室22と、その隣の圧力室21との間隔は、他の圧力室21同士の間隔に揃えられている。即ち、図4に示すように、ダミー圧力室22と圧力室21とを区画する隔壁23aの幅Lwは、圧力室21同士を区画する隔壁23bの幅Lwに揃えられている。また、流路形成基板15の圧力室21およびダミー圧力室22の長手方向外側の領域には、圧力室並設方向に沿って長尺な連通部24が一連に形成されている。この連通部24と各圧力室21およびダミー圧力室22とが、各インク供給路25を介してそれぞれ連通されている。これにより、連通部24のインクを各圧力室21およびダミー圧力室22に充填することができる。なお、インク供給路25は、一部に圧力室21およびダミー圧力室22よりも狭い幅で形成された狭窄部25aを有しており、連通部24から圧力室21に流入するインクの流路抵抗を一定に保持している。なお、連通部24は、後述する保護基板19の共通室36と連通して各圧力室21の共通のインク室となるリザーバー26の一部を構成する。流路形成基板15の開口面側下側には、圧力室21の底面を構成するノズルプレート16が、接合されている。ノズルプレート16は、厚さが例えば、0.1~1mm程度のシリコン単結晶基板やステンレス鋼等からなり、複数のノズル29からなるノズル列が開設されている。各ノズル29は、それぞれ圧力室21のインク供給路25とは反対側の端部に連通する。なお、本実施形態では、ダミー圧力室22に対応する位置にノズル29は開設されない。また、ノズル29は、例えば、ノズルプレート16をシリコン単結晶基板で作製する場合には、エッチングにより形成され、ノズルプレート16をステンレス鋼で作成する場合には、プレス加工あるいはレーザー加工により形成される。流路形成基板15の開口面とは反対側上側には、振動板17が形成されている。本実施形態の振動板17は、例えば、厚さが例えば約1.0μmの二酸化シリコンSiO2からなる弾性膜32と、この弾性膜32上に積層された厚さが例えば、約0.4μmの酸化ジルコニウムZrO2からなる絶縁体膜33と、から構成されている。また、この絶縁体膜33上には、圧電素子18が各圧力室21に対応して複数設けられている。本実施形態における圧電素子18は撓み振動モードの振動子であり、駆動電極と共通電極とによって圧電体を挟んで構成されている図示を省略。そして、圧電素子18の駆動電極に駆動信号が印加されると、駆動電極と共通電極との間には電位差に応じた電場が発生する。この電場は圧電体に付与され、圧電体が付与された電場の強さに応じて変形する。そして、この変形により、圧力室21内の容積が変化し、圧力室21内のインクの圧力が変動する。また、流路形成基板15上の圧電素子18側の面には、圧電素子18に対向する領域にその変位を阻害しない程度の大きさの空間となる圧電素子保持部35を有する保護基板19が、振動板17を挟んで接合されている。圧電素子18は、この圧電素子保持部35内に収容されるため、外部環境の影響を殆ど受けない状態で保護されている。さらに、図2に示すように、保護基板19には、流路形成基板15の連通部24に対応する領域に共通室36が設けられている。この共通室36は、保護基板19を厚さ方向に貫通して圧力室21の並設方向に沿って設けられており、上述したように流路形成基板15の連通部24と連通されて各圧力室21の共通のインク室となるリザーバー26を構成している。さらに、保護基板19上には、封止膜37及び固定板38とからなるコンプライアンス基板39が接合されている。封止膜37は、可撓性を有する材料例えば、厚さが6μmのポリフェニレンサルファイドフィルムからなり、この封止膜37によって共通室36の一方面が封止されている。また、固定板38は、金属等の硬質の材料例えば、厚さが30μmのステンレス鋼等で形成される。この固定板38のリザーバー26に対向する領域は、厚さ方向に完全に除去された開口部40となっているため、リザーバー26の一方面は可撓性を有する封止膜37のみで封止されている。そして、上記構成の記録ヘッド2では、インクカートリッジ3からのインクを図示しないインク導入路から取り込み、リザーバー26を介して各圧力室21およびダミー圧力室22にインクを供給する。各圧力室21およびダミー圧力室22にインクが満たされた状態で、図示しないプリンタコントローラー側からの駆動信号の供給により、圧力室21に対応する圧電素子18を駆動させ、各圧力室21内のインクの圧力を変動させる。そして、この圧力変動を制御することで、ノズル29からインク滴が噴射吐出される。ここで、圧電素子18の駆動により圧力変動が生じると、この圧力変動が隔壁23を介して隣接する圧力室21側またはダミー圧力室22側のインクに伝播し、圧力損失が生じる。より詳しくは、圧力室21内が負圧に変化すると、隔壁23が内側当該圧力室21側に撓む。一方、圧力室21内が正圧に変化すると、隣接する圧力室21内またはダミー圧力室22内のインクの圧力に抗しつつ、隔壁23が外側隣接する圧力室21側またはダミー圧力室22側に撓む。これにより、圧電素子18の駆動により圧力室21内に発生させた圧力変動の一部が吸収され、圧力損失が生じる。このときの圧力損失量は、隔壁23の撓みやすさと隣接する圧力室21またはダミー圧力室22の内部に充填されたインクの体積変化のしやすさ例えば、圧縮率に依存する。即ち、インクの圧縮率が大きく、或いは、隔壁23が撓みやすいほど圧力損失量は大きくなる。また、インクの圧縮率が小さく、或いは、隔壁23が撓みにくいほど圧力損失量は小さくなる。そして、圧力損失が大きいほど、ノズル29から噴射されるインクの噴射特性ノズル29から噴射されるインクの量や飛翔速度が、目標値から低下する。そして、本実施形態では、ダミー圧力室22に、他の圧力室21と同様にインクが充填されているので、即ち、ダミー圧力室22に液体が充填されているので、ダミー圧力室22の隣の圧力室21で圧力変動が生じたときのダミー圧力室22側の隔壁23の変形度合いと他の圧力室21側の隔壁23の変形度合いとを同程度に揃えることができる。これにより、圧力変動の伝播による圧力損失量をダミー圧力室22側と圧力室21側とで同程度に揃えることができる。これにより、並設された圧力室21のうちダミー圧力室22の隣に位置する圧力室21であっても、内側に位置する他の圧力室21の圧力損失量と同程度の圧力損失量を得ることができる。その結果、並設された各圧力室21の液体噴射特性を揃えることができる。また、本実施形態では、ダミー圧力室22の圧力室並設方向の幅Lcが、圧力室21の同方向の幅Lcに揃えられたので、ダミー圧力室22側への圧力損失量を圧力室21側への圧力損失量により正確に揃えることができる。さらに、ダミー圧力室22と圧力室21とを区画する隔壁23aの幅Lwは、圧力室21同士を区画する隔壁23bの幅Lwに揃えられたので、ダミー圧力室22側への圧力損失量を圧力室21側への圧力損失量に更に正確に揃えることができる。加えて、リザーバー26とダミー圧力室22とを連通させたので、ダミー圧力室22に供給される液体と圧力室21に供給される液体とを同じにでき、ダミー圧力室22側への圧力損失量を圧力室21側への圧力損失量に一層正確に揃えることができる。ところで、上記実施形態では、リザーバー26とダミー圧力室22とを連通させたが、これには限られない。例えば、図5に示す第2の実施形態では、ダミー圧力室22′を、リザーバー26に対して独立した空間とし、当該ダミー圧力室22′内にノズル29から噴射させるインクリザーバー26内のインクとは組成の異なる液体が充填されている。具体的に説明すると、ダミー圧力室22′に連通するインク供給路25′の一部に接着剤や樹脂等からなる封止材42が充填され、インク供給路25′が封止されている。これにより、ダミー圧力室22′とリザーバー26とが隔離される。そして、ダミー圧力室22′内には、ノズル29から噴射させるインクとは組成の異なる液体であって、当該インクの圧縮率と揃えられた液体、例えば、インクから顔料や染料等の着色成分を抜いた液体即ち、インクの溶媒が充填される。なお、このようなダミー圧力室22′は、まず、流路形成基板15に振動板17を接合した状態でインク供給路25′の一部を封止材42により封止し、この状態で、ダミー圧力室22′内に液体を充填した後で、ノズルプレート16を流路形成基板15に接合することで形成される。また、その他の構成等は第1の実施形態と同じであるため、説明を省略する。このように、本実施形態では、ダミー圧力室22′を、リザーバー26に対して独立した空間としたため、ダミー圧力室22′内にゴミや気泡等が停留することを防止できる。また、ノズル29から噴射させるインクとは組成の異なる液体を充填しているため、ノズル29から噴射する液体に顔料等の粒子を含む液体を用いたとしても、ダミー圧力室22′内に当該粒子が沈殿して、堆積することを防止できる。さらに、ダミー圧力室22′に充填する液体の圧縮率と、ノズル29から噴射させるインクの圧縮率とを揃えたので、ダミー圧力室22′側への圧力損失量を圧力室21側への圧力損失量により正確に揃えることができる。ところで、本発明は、上記した各実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて種々の変形が可能である。例えば、上記した各実施形態では、ダミー圧力室22を圧力室並設方向の両端に位置させたが、両端のうちどちらか一方にダミー圧力室22を設ける構成とすることもできる。また、第2の実施形態では、封止材42を用いたが、封止材42を用いずに、ダミー圧力室22′をリザーバー26に対して独立した空間とすることもできる。例えば、流路形成基板15をエッチング等により作成する際に、予めインク供給路25のうち封止材42に対応する部分を残してリザーバー26と連通させないで、ダミー圧力室22′を形成すればよい。さらに、上記実施形態では、圧力発生手段として、所謂撓み振動型の圧電振動子を例示したが、これには限られず、例えば、所謂縦振動型の圧電振動子を採用することも可能である。さらに、圧力発生手段としては圧電振動子には限らず、圧力室内に気泡を発生させる発熱素子や静電気力を利用して圧力室の容積を変動させる静電アクチュエーター等の各種圧力発生手段を用いる場合にも本発明を適用することができる。そして、本発明は、圧力発生手段を用いて液体の噴射制御が可能な液体噴射装置の液体噴射ヘッドであれば、プリンターに限らず、プロッター、ファクシミリ装置、コピー機等、各種のインクジェット式記録装置や、記録装置以外の液体噴射装置、例えば、ディスプレイ製造装置、電極製造装置、チップ製造装置等に用いられる液体噴射ヘッドにも適用することができる。そして、ディスプレイ製造装置では、色材噴射ヘッドからRRedGGreenBBlueの各色材の溶液を噴射する。また、電極製造装置では、電極材噴射ヘッドから液状の電極材料を噴射する。チップ製造装置では、生体有機物噴射ヘッドから生体有機物の溶液を噴射する。