無端移動する表面に静電潜像を担持する潜像担持体と、該潜像担持体に無端移動させる駆動を伝達する駆動手段と、該潜像担持体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該潜像担持体の潜像にトナーを供給して現像する現像手段とを有する画像形成装置において、上記潜像担持体上に形成されたトナー像の画像濃度を測定する画像濃度測定手段と、上記駆動手段の駆動を制御して、該潜像担持体の表面の線速度を制御する駆動制御手段と、該潜像担持体の表面の劣化度を算出する劣化度算出手段とを備え、該駆動制御手段が、該潜像担持体の表面の線速度を変化させ、二つ以上の異なる線速度の条件で該潜像担持体上に上記トナー像を形成するトナー像形成処理を行い、異なる線速度の条件のそれぞれにおいて形成した該トナー像の画像濃度を上記画像濃度測定手段によって測定し、該劣化度算出手段は、異なる線速度の条件における画像濃度を比較し、その違いに基づいて該潜像担持体の表面の劣化度を算出することを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、上記劣化度算出手段は、通常の画像形成時の線速度の条件における画像濃度に対する通常の画像形成時よりも遅い線速度の条件における画像濃度の比を上記劣化度として算出することを特徴とする画像形成装置。請求項1または2の画像形成装置において、上記画像濃度測定手段によって測定した画像濃度の情報である画像濃度データと、上記劣化度算出手段によって算出した劣化度の情報である劣化度データとの少なくとも一方のデータを蓄積する情報蓄積手段を備え、該情報蓄積手段が蓄積するデータに基づいて上記潜像担持体の表面劣化に起因する異常画像が発生する時期を予測する異常画像発生時期予測手段を備えることを特徴とする画像形成装置。請求項3の画像形成装置において、上記潜像担持体の表面を研磨する研磨手段を備え、上記異常画像発生時期予測手段の予測に基づいて該研磨手段による該潜像担持体の表面の研磨を行うことを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至4の何れか一項に記載の画像形成装置において、上記劣化度算出手段によって算出した劣化度の情報である劣化度データに基づいて、上記潜像担持体の寿命時期を予測する寿命時期予測手段と、該寿命時期予測手段の予測に基づいて該潜像担持体の寿命時期を使用者または管理者の少なくとも何れか一方に報知する寿命報知手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。しかしながら、近年、潜像担持体の高耐久化が望まれ、表面保護層を設けたり、外部から表面に潤滑材料を供給したりすることにより、潜像担持体の耐磨耗性が向上し、寿命が飛躍的に向上している。耐磨耗性が向上し、潜像担持体表面が摩耗しにくくなると、劣化した状態の潜像担持体の表面が維持されるようになり、上述した画像流れのような異常画像が生じ易くなる。潜像担持体表面の劣化に起因して画像品質上問題があるような異常画像が生じると、潜像担持体の劣化した表面を研磨して表面をリフレッシュさせたり、潜像担持体を交換したりするメンテナンスの必要性が生じる。潜像担持体表面の研磨や潜像担持体の交換といったメンテナンスが終わるまでの間は、画像形成を行うことが出来ずダウンタイムとなる。このため、画像品質上問題があるような異常画像が生じる前に、異常画像が生じる時期を予測すること求められる。本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、潜像担持体の表面劣化に起因する異常画像が発生する時期を予測可能な画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、無端移動する表面に静電潜像を担持する潜像担持体と、該潜像担持体に無端移動させる駆動を伝達する駆動手段と、該潜像担持体の表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該潜像担持体の潜像にトナーを供給して現像する現像手段とを有する画像形成装置において、上記潜像担持体上に形成されたトナー像の画像濃度を測定する画像濃度測定手段と、上記駆動手段の駆動を制御して、該潜像担持体の表面の線速度を制御する駆動制御手段と、該潜像担持体の表面の劣化度を算出する劣化度算出手段とを備え、該駆動制御手段が、該潜像担持体の表面の線速度を変化させ、二つ以上の異なる線速度の条件で該潜像担持体上に上記トナー像を形成するトナー像形成処理を行い、異なる線速度の条件のそれぞれにおいて形成した該トナー像の画像濃度を上記画像濃度測定手段によって測定し、該劣化度算出手段は、異なる線速度の条件における画像濃度を比較し、その違いに基づいて該潜像担持体の表面の劣化度を算出することを特徴とするものである。本発明者らが鋭意検討したところ、潜像担持体の表面上に所定のパターンの潜像を形成し、現像することでトナー像を形成し、このときのトナー像の画像濃度に基づいて潜像担持体の表面の劣化度を定量的に算出することが可能であることが分かった。以下、詳述する。潜像担持体の表面が劣化すると、表面上に形成された静電潜像が乱れ、所望のトナー量が付着せず、画像濃度の低下を引き起こす。この画像濃度の低下は、画像濃度測定手段によって検出することが出来るが、画像濃度の低下は、潜像担持体の表面の劣化に限らず、現像手段のトナー量の減少二成分の現像剤の場合は現像剤のトナー濃度の低下でも生じ得る。しかし、本発明者らが鋭意検討したところ、潜像担持体の表面の劣化による静電潜像の乱れは時間の経過と共に大きくなり、静電潜像を形成してからトナーを用いて現像されるまでの時間が長いほど画像濃度の低下も大きくなることがわかった。このため、表面劣化の状態が同じ状態であっても、潜像担持体の線速度が遅いほど、トナー像の画像濃度が低下する。また、線速度の条件が同じ場合は、表面劣化が進行しているほど、表面が低抵抗となっているためトナー像の画像濃度が低下する。これらのことから、線速度が速い条件で形成したトナー像の画像濃度と、線速度が速い条件で形成したトナー像の画像濃度との濃度差は、潜像担持体の表面劣化が進行しているほど大きくなることが分かった。一方、現像手段のトナー量の減少に起因して画像濃度が低下した場合は、潜像担持体の線速度が変化しても、トナー像の画像濃度は変化しない。よって、本発明の劣化度算出手段は、異なる線速度の条件における画像濃度を比較し、その違いに基づいて潜像担持体の表面の劣化度を算出することができる。そして、使用している潜像担持体の表面の劣化度を算出することができれば、実験等に基づいて予め求めた異常画像が発生する状態の潜像担持体の表面の劣化度と比較することで、異常画像が発生する時期が予測可能となる。本発明によれば、劣化度算出手段が算出した潜像担持体の表面の劣化度に基づいて、異常画像が発生する時期が予測可能という優れた効果がある。以下、本発明を画像形成装置としてのプリンタ以下、プリンタ100というに適用した、本発明の一実施形態について説明する。図1は、本実施形態のプリンタ100の要部概略説明図である。プリンタ100は、図1中の矢印A方向に回転するドラム状の潜像担持体としての感光体11を備えている。感光体11の周囲には、帯電装置12、露光装置13、現像装置14、画像濃度センサ15、転写装置16、研磨装置17、及びクリーニング装置18が、この順序で感光体回転方向に沿って配置されている。帯電装置12は感光体11の表面を一様に帯電する帯電手段であり、露光装置13は帯電装置12によって帯電された感光体11の表面をレーザ光で露光して静電潜像を形成する潜像形成手段である。現像装置14は感光体11の静電潜像にトナーを付着させて現像する現像手段であり、画像濃度センサ15は、現像装置14の現像により形成された感光体11上のトナー像の画像濃度を測定する画像濃度測定手段である。転写装置16感光体11上のトナー像を被転写材である記録材としての転写紙上に転写するための転写手段である。転写装置16としては、感光体11から転写紙にトナー像を直接転写する構成でも、感光体11から中間転写ベルト等の中間転写体を介して転写紙にトナー像を転写する構成であってもよい。研磨装置17は、感光体11の表面に対して接離可能な研磨部材を備え、感光体11の表面が画像流れ等の異常画像が発生する程度まで劣化した場合に、研磨部材を感光体11の表面に接触させることにより、感光体11の表面を削り取る研磨手段である。クリーニング装置18は感光体11の表面の転写残トナーをクリーニングするクリーニング手段である。また、クリーニング装置18と帯電装置12との間には、不図示の除電装置を備え、この除電装置は感光体11の表面の残留電荷を除去する除電手段である。プリンタ100は、この他に、制御部200、記憶部201、線速度設定部202、報知部203及び感光体モータ113等を備える。制御部200は、劣化度算出手段として機能し、記憶部201は、画像濃度センサ15によって測定した画像濃度データと制御部200が算出した劣化度データとの少なくとも一方のデータを蓄積する情報蓄積手段として機能する。感光体モータ113は、感光体11に回転駆動を伝達し、無端移動させる駆動手段であり、線速度設定部202は、感光体モータ113の駆動を制御して、感光体11の表面の線速度を制御する駆動制御手段である。また、報知部203は、制御部200が算出した感光体11の表面の劣化度に基づいた情報を使用者または管理者に報知する報知手段である。図2は、感光体11に駆動を伝達する駆動機構の一例を示す概略図である。感光体11の軸方向の端部には、潜像担持体端部部材である感光体駆動入力ギア102が接続されており、潜像担持体駆動部材であるモータ出力ギア101とギア接続されている。モータ出力ギア101は、出力する回転駆動の回転速度が制御可能な感光体モータ113と接続している。プリンタ100で画像形成を行う場合、図示しない画像読取部で原稿から読み取られた原画像信号、あるいは、外部の図示しないパーソナルコンピュータ等の上位装置で作成された原画像信号が図示しない画像処理部に入力され、所定の画像処理が行われる。このようにして得られた入力画像信号が露光装置13に入力され、レーザ光を変調する。入力画像信号によって変調されたレーザ光は、感光体モータ113によって所定の線速度で無端移動し、帯電装置12により一様に帯電された感光体11の表面に照射される。感光体11の表面にレーザ光が照射されると、感光体11の表面上には入力画像信号に対応した静電潜像が形成される。感光体11上に形成された静電潜像は、現像装置14によりトナーで現像され、感光体11上にトナー像が形成される。感光体11上に形成されたトナー像は、感光体11の図1中の矢印A方向への回転に伴われて、感光体11に対向して配置された転写装置16との対抗部である転写領域に向かって搬送される。一方、この転写領域に向かって図示しない給紙部から転写紙が搬送され、転写装置16によって転写領域に印加される転写バイアスの作用により、感光体11上のトナー像が転写紙上に転写される。トナー像が転写された転写紙は、図示しない定着装置に搬送され、熱と圧力とを加えられることによってトナー像が定着され、プリンタ100の装置外へと排出される。トナー像の転写紙への転写が終了した感光体11の表面に残留する転写残トナー等の付着物は、クリーニング装置18によりクリーニングされる。さらに、感光体11表面の残留電荷が不図示の除電装置により除去されて、一回の画像形成動作が終了する。劣化度算出手段として機能する制御部200は、画像濃度センサ15の測定結果に基づいて算出した画像濃度を示す画像IDを記憶部201に蓄積し、異なる線速度における画像IDを比較することとで感光体11の表面の劣化度を判定する。図1及び図2を用いて説明した画像形成装置は、一例であり、少なくとも潜像担持体と、この潜像担持体に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、潜像担持体上にトナーを供給して現像する現像手段と、潜像担持体上に現像したトナー像の画像濃度を測定する画像濃度検知手段と、潜像担持体の線速度を変更可能に潜像担持体を駆動する駆動機構とを有していればよい。近年、プリンタ100のような電子写真方式の画像形成装置においては高画質化に加え、長寿命化が求められており、最近ではさらに環境配慮の観点から、高画質を維持したままこれまで以上のサプライ品を含む長寿命化が求められている。そこで、これに対応して、耐摩耗性に優れた高耐久で高安定な電子写真感光体以下、潜像担持体ともいうを用いることなどにより高画質を維持しつつ長寿命化を目的とした電子写真方式の画像形成装置が既に提供されている。また、特にプロダクションプリンティングに用いられる画像形成装置については、従来のオフィスで用いられる画像形成装置よりもプリントボリュームが多く、さらなる高画質、高生産性、高安定が求められ、経時使用に起因する各部材の交換等のメンテナンスを要する時期以下、メンテナンス時期と呼ぶを高精度に予測する技術の実現が望まれている。各部材のメンテナンス時期を高精度に予測することで、ダウンタイムの大幅な低減や、メンテナンスのためのコスト低減が見込まれる。本発明の画像形成装置では、経時使用でメンテナンスを要する部材である潜像担持体の劣化度を画像濃度に基づいて算出し、そのメンテナンス時期を予測可能とするものである。潜像担持体のメンテナンスを要する不具合として、画像流れと呼ばれる現象が起きることがわかっている。以下に、この画像流れの発生するメカニズムを説明する。電子写真方式の画像形成装置では、潜像担持体の表面に静電潜像を形成するのに先立って、その潜像担持体の表面を色々な方法で均一に帯電させている。帯電方式としては、放電により像担持体を帯電させるコロナ帯電方式や接触または非接触のローラ帯電方式がある。コロナ放電による帯電装置の場合には、窒素酸化物以下NOxと称するなどの放電生成物が生成され、それが画像形成に悪影響を与えてしまうということもあった。すなわち、帯電動作を開始させることにより放電が発生し、それによりNOxが形成されると、そのNOxが空気中の水分と反応して硝酸が生成されると共に、硝酸アンモニウム塩や金属と反応して金属硝酸塩等の硝酸塩が生成される。この硝酸または硝酸塩が薄い膜になって静電潜像担持体の表面に付着すると、高湿環境下では画像が流れたような異常画像になる。これは硝酸や硝酸塩が吸湿することで低抵抗となり、静電潜像担持体の表面の静電潜像が壊れてしまうためである。この現象が画像流れと呼ばれている。なお、放電生成物の生成は、コロナ放電による帯電装置に限るものではなく、ローラ帯電方式であっても帯電時に放電が生じるものであれば、起こり得る問題である。潜像担持体は、帯電時の放電により発生した放電生成物の付着や帯電時の活性ラジカルの衝突による膜消失などにより、経時使用で表面状態が徐々に変化する。従来の耐磨耗性の低い潜像担持体を用いていた場合、表面状態が変化しても潜像担持体表面の磨耗量が非常に大きく、状態が変化した部分は磨耗によって除去され、表面状態の変化に起因する異常画像は抑制されていたため、潜像担持体のメンテナンス時期は主に潜像担持体の磨耗量で決まっていた。しかし、近年、潜像担持体の高耐久化が望まれ、表面保護層を設けたり、外部から表面に潤滑材料を供給したりすることにより、潜像担持体の耐磨耗性が向上し、寿命が飛躍的に向上している。耐磨耗性が向上し、潜像担持体表面が摩耗しにくくなると、劣化した状態の潜像担持体の表面が維持されるようになり、上述した画像流れのような異常画像が生じ易くなる。潜像担持体表面の劣化に起因して画像品質上問題があるような異常画像が生じると、潜像担持体の劣化した表面を研磨して表面をリフレッシュさせたり、潜像担持体を交換したりするメンテナンスの必要性が生じる。このため、近年の潜像担持体のメンテナンス時期は潜像担持体の磨耗量のみではなく、潜像担持体表面の劣化も考慮する必要がある。潜像担持体の使用初期の状態では、潜像担持体表面の抵抗は適正に保たれており、画像流れは発生しない。しかし、潜像担持体の表面状態変化により、潜像担持体表面の電気抵抗が低下し静電潜像が崩れやすくなり、所望の画像形成が行えなくなってしまう。そこで、本発明者らが鋭意検討したところ、潜像担持体に所定のパターンの潜像形成およびトナー現像を実施し、そのときのトナー像の画像濃度から推定トナー付着量を定量する方法を利用することで潜像担持体表面の劣化度を定量的に算出することが可能であることを突き止めた。画像流れに起因する異常画像が発生する状態の潜像担持体は、表面劣化により、静電潜像が乱れ、所望のトナー量が付着せず、画像濃度の低下を引き起こす。この画像濃度の低下は、画像濃度測定手段の測定結果の変化で検出できる。また画像流れが発生するときは、潜像担持体に形成された静電潜像が乱れる。この静電潜像の乱れは、使用の時間の経過と共に大きくなる。潜像担持体が初期状態の場合、線速度を通常の画像形成時の線速度よりも遅くしても、潜像担持体の静電潜像の乱れは小さい。しかし潜像担持体の表面抵抗が変化し始めた場合、線速度が通常の画像形成時よりも遅い条件における静電潜像の乱れは大きくなる。また、静電潜像の乱れは、静電潜像が形成されてからの時間の経過と共に大きくなる。すなわち、静電潜像を形成してからトナーを用いて現像されるまでの時間が長いほどトナー像の画像濃度の低下も大きくなる。このため、潜像担持体の表面劣化に起因する画像濃度低下は、通常使用時の線速度よりも線速度を遅く設定した場合小さくなった場合に、より顕著に現れる。すなわち、通常使用時には、画像濃度が適正な範囲の状態であっても、線速度を遅く設定することにより、画像濃度低下が大きくなる。このように潜像担持体の線速度を変化させたときの画像濃度の変化を検出することにより、潜像担持体の表面状態の劣化度が検出可能となる。そして、潜像担持体の劣化度を検出することにより、通常使用時に異常画像となるような表面劣化となる時期、すなわち、メンテナンス時期を予測可能となる。本実施形態のプリンタ100では、線速度を変化させたときの画像濃度の変化のデータを蓄積することにより、潜像担持体である感光体11の表面の劣化度を検出し、そこで通常使用時のおける画像流れを事前に予測することが可能である。通常使用時の線速度に対して1/4~3/4の線速度、好ましくは、1/3~1/2程度の線速度の条件であれば、その条件における画像濃度の通常使用時の画像濃度に対する濃度変化が、感光体11の表面の劣化度の検出感度として充分に得ることができた。1/4以下では効率が悪く、3/4以上では充分な感度を得にくい。この線速度の条件を変化させることによる画像濃度の変化を検出することにより、感光体11の表面の劣化度を判定し、通常使用時の線速度の条件において、画像品質上の問題となるような画像流れが発生する時期を予測することが可能となる。また、この予測に基づき、感光体11の寿命を予測し、報知部203で報知することにより、使用者は感光体11の交換時期を予測することが出来る。これにより、交換を要する程度に感光体11の表面の劣化が進行する前に、感光体11の交換を促すことができるため、通常使用時の環境において異常画像を発生させることなく、交換の際のダウンタイムを最小限に留めることができる。画像濃度測定手段である画像濃度センサ15としては、一般的な画像濃度検知装置を用いることが出来る。方式としては、光学式反射濃度センサ等の方式があげられる。光学式反射濃度センサは、潜像担持体上のトナー像に対して光を照射し、照射光の反射光量に基づいてトナー像の付着量を検知するデバイスである。構成としては発光部、受光部、駆動および検知回路からなる。そして、プリンタ100では、光学式反射濃度センサからなる画像濃度センサ15で検知した付着量から求められる画像IDのデータを画像濃度データとして、記憶部201に記憶する。画像IDは画像濃度を数値化したものであり、画像IDの算出方法としては、特開2000-206761号公報、特許第4520181号及び特許3591144号等に記載の画像濃度の算出方法等、公知の画像濃度の算出方法を用いることが出来る。このようにして、画像IDのデータを記憶部201に蓄積し、蓄積したデータに基づいて、感光体11の表面の劣化度を報知することが可能となる。この収集データを報知部203で使用者に報知し、感光体11の表面の研磨を促すか、もしくは、プリンタ100内で研磨判断を行い、画像出力時以外の任意のタイミングで、研磨装置17によって表面研磨を行う。さらにこの収集データに基づいて、感光体11の寿命を予測し、使用者に報知し、感光体11の交換を促すか、プリンタ100から、電話回線やLAN回線等を通じて、外部機関に報知し、感光体11の交換を促す。次に実際のマシンで測定された画像濃度画像IDデータの一例を示す。現在、市販されているリコー製ImagioMP2550を画像濃度測定及び潜像担持体の回転速度制御が可能になるように改造し、評価を行った。潜像担持体は、機械的耐久性を上げる目的で、表面保護層特開2005-099688参照を設けた。上述したマシンの初期状態において、潜像担持体の線速度を変化させ、潜像担持体上に形成されたトナー像の画像濃度を測定した。潜像担持体の線速度条件として、通常使用時の線速度、通常使用時の1/3の線速度、及び、通常使用時の1/2の線速度の各条件について画像IDを算出し、通常使用時の線速度における画像IDと、他の二つの線速度の条件における画像IDとを比較した。その結果、通常使用時の1/3の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.91倍となり、通常使用時の1/2の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.95倍となった。次に、上述したマシンにおいて、A4横で5万枚の通紙画像形成を行った後、通常使用時には、画像流れは発生していなかった。しかし、通常使用時の1/3の線速度の条件では画像流れが発生し、通常使用時の1/2の線速度の条件では画像流れが発生しなかった。このとき、上述したものと同様に画像濃度の測定を行ったところ、通常使用時の1/3の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.75倍となり、通常使用時の1/2の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.85倍となった。上述した5万枚の通紙画像形成を行った後、さらに、5万枚の通紙画像形成を行った後、通常使用時において画像流れが発生した。このとき、通常使用時の1/3の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.61倍となり、通常使用時の1/2の線速度の条件における画像IDは、通常使用時の条件における画像IDの0.71倍となった。最初の5万枚通紙後には、通常使用時には画像流れは発生していなかったが、通常使用時の1/3の線速度の条件では画像流れが発生していたため、5万枚通紙時の線速度変化による画像IDの変化を検出することにより、5万5千枚通紙時に発生する画像流れを予測することが可能である。線速度変化による画像濃度の変化は、実際には、潜像担持体の構成、プロセス条件、マシン条件により変化の挙動が異なり、マシンごとに画像流れ発生予測の基準値画像流れが発生するであろうと予測される状態の通常使用時の線速度における画像IDに対する低線速度における画像IDの比が変化する。上述した値は、あくまでも一例であり、他のマシン及びプロセスが異なった場合は、個々に測定が必要である。このように、本発明を適用した画像形成装置では、潜像担持体の線速度を可変し、線速度が異なる各条件において所定のパターン画像を潜像担持体上に形成したときの画像IDを測定し、そのデータから潜像担持体の劣化度を算出し、潜像担持体の表面劣化に起因する異常画像の発生時期を予測する。この予測に基づいて、潜像担持体のメンテナンス時期を報知することにより、異常画像の発生を未然に防止することが可能となる。またこれにより、画像形成装置の保証期間内での突然の異常画像の発生を予知して未然に防止することもできるため、特にプロダクションプリンティングのように一度に大量部数を印刷する場合でも常に安定して高画質な印刷が可能となる。実施形態1図3はプリンタ100において本発明を実施する一つ目の実施形態以下、実施形態1と呼ぶにおける劣化度を測定する劣化度測定モードのフローチャートである。実施形態1のプリンタ100では、所定枚数例えば2千枚の通紙を行う毎に通常の画像形成を停止し、または、所定枚数の通紙時に実行中のジョブが終了した後に、劣化度測定モードを実行する。劣化度測定モードにおいては、まず、通常時の線速度の条件で画像IDを測定しS101、次に低線速度の条件で画像IDを測定するS102。これらの測定結果を基づき、通常線速度時と低線速度時との画像ID比を求めS103、そして、求めた画像ID比のデータを記憶部201に蓄積しS104、劣化度測定モードを終了する。ここで、例えば、使用者や管理者が画像ID比を報知する操作を行うなどにより、S104で蓄積した画像ID比を報知部203に報知することにより、使用者や管理者は感光体11の表面の劣化度そのときの劣化度及び過去の劣化度を確認することが出来、異常画像が発生する時期を予測可能となる。実施形態2図4はプリンタ100において本発明を実施する二つ目の実施形態以下、実施形態2と呼ぶにおける劣化度を測定する劣化度測定モードのフローチャートである。実施形態2のプリンタ100においても、所定枚数例えば2千枚の通紙を行う毎に通常の画像形成を停止し、または、所定枚数の通紙時に実行中のジョブが終了した後に、劣化度測定モードを実行する。劣化度測定モードにおいては、まず、通常時の線速度の条件で画像IDを測定しS201、次に低線速度の条件で画像IDを測定するS202。これらの測定結果を基づき、通常線速度時と低線速度時との画像ID比を求めS203、そして、求めた画像ID比のデータを記憶部201に蓄積しS204、この蓄積したデータに基づいて画像流れ発生時期メンテナンス時期を予測しS205、劣化度測定モードを終了する。ここで、例えば、使用者や管理者が画像流れ発生時期を報知する操作を行うなどにより、S205で予測した画像流れ発生時期を報知部203に報知することにより、使用者や管理者は感光体11のメンテナンス時期を予め知ることができる。ここで、感光体11の劣化度から画像流れ発生時期を予測する予測方法の一例について説明する。図5は、通紙枚数と劣化度との関係を示すグラフであり、蓄積したデータを黒丸のプロットで示す。蓄積したデータから二次回帰線を算出し、予め用意していた基準値図5中のαに到達する時期を予測する。画像流れ発生時期の予測値は、図5の回帰線を延長して、予め用意していた基準値αとの交点から求める。基準値αは、使用環境を想定した各種の温湿度環境における耐久試験結果から、使用モードを考慮して決めることができる。実施形態3図6はプリンタ100において本発明を実施する3つ目の実施形態以下、実施形態3と呼ぶにおける劣化度を測定する劣化度測定モードのフローチャートである。実施形態3のプリンタ100においても、所定枚数例えば2千枚の通紙を行う毎に通常の画像形成を停止し、または、所定枚数の通紙時に実行中のジョブが終了した後に、劣化度測定モードを実行する。また、劣化度測定モードの開始後、S301~S305については実施形態2のS201~S205と同様のプロセスを実施し、画像流れ発生時期メンテナンス時期を予測する。次に、予測した画像流れ発生時期となる使用量と当該時点での使用量との差分を残寿命εとした場合に、予め設定しておいた要回復処理残寿命aと比較するS306。ここで、残寿命εが要回復処理残寿命a以下であると判定されたS306でYes場合には、制御部200が研磨装置17を制御して感光体11の表面を研磨する。S307、感光体11の表面の研磨を実施することで感光体11表面上の低抵抗成分を除去することができ、感光体11の表面をリフレッシュすることができる。感光体11の表面を研磨した後は、劣化度測定モードを終了する。このように、実施形態3のプリンタ100では、感光体11表面の研磨機構である研磨装置17を有し、感光体11の劣化度の時間変化に基づいて異常画像の発生を予測し、感光体11の表面の研磨を行うものである。一方、残寿命εが要回復処理残寿命aよりも大きいと判定されたS306でNo場合には、研磨することなく、劣化度測定モードを終了する。実施形態4図7はプリンタ100において本発明を実施する四つ目の実施形態以下、実施形態4と呼ぶにおける劣化度を測定する劣化度測定モードのフローチャートである。実施形態4のプリンタ100においても、所定枚数例えば2千枚の通紙を行う毎に通常の画像形成を停止し、または、所定枚数の通紙時に実行中のジョブが終了した後に、劣化度測定モードを実行する。また、劣化度測定モードの開始後、S401~S405については実施形態2のS201~S205と同様のプロセスを実施し、画像流れ発生時期メンテナンス時期を予測する。次に、予測した画像流れ発生時期となる使用量と当該時点での使用量との差分を残寿命εとした場合に、予め設定しておいた要報知残寿命eと比較するS406。ここで、残寿命εが要報知残寿命e以下であると判定されたS406でYes場合には、感光体11は寿命切れと判定しS407、その判定結果を報知部203に報知しS408、使用者または管理者に感光体11の交換を促し、劣化度測定モードを終了する。一方、残寿命εが要報知残寿命eよりも大きいと判定されたS406でNo場合には、予測される感光体寿命予測される画像流れ発生時期までの使用可能量を報知部203に報知しS409、劣化度測定モードを終了する。以上、本発明を図面に示した実施形態をもって説明してきたが、本発明は図面に示した実施形態に限定されるものではなく、他の実施形態、追加、変更、削除など、当業者が想到することができる範囲内で変更することができ、いずれの態様においても本発明の作用効果を奏する限り、本発明の範囲に含まれるものである。また、本発明を適用可能な電子写真方式を用いた画像形成装置の一例としてプリンタについての実施形態について説明したが、画像形成装置としては、複写装置、ファクシミリ、プリンタ及びこれらを包括したデジタル複合機が挙げられる。このとき、感光体、クリーニング手段とともに画像濃度測定手段を装置内に固定して組み込んでいてもよく、あるいはこれらの画像形成装置の構成の一例であるプロセスカートリッジとして搭載してもよい。さらに、本発明はタンデムフルカラーの画像形成装置にも適用することが可能である。この場合、複数の潜像担持体を用いているため、それぞれの潜像担持体に独立して前述の画像濃度測定手段及び必要に応じて設けられる一連の装置を設ける必要があるが、それぞれの機構は上述したとおりであり、用いられる潜像担持体の個数に応じで具備すればよい。以上のように本発明の適用可能な範囲はこれまでに公知の電子写真方式を適用した潜像担持体を用いることによって成立している画像形成装置においてほとんど全てであり、帯電方式や用いられるトナーを含む現像方式、転写方式などは公知のいずれの方式にも適用可能である。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。態様A無端移動する表面に静電潜像を担持する感光体11等の潜像担持体と、潜像担持体に無端移動させる駆動を伝達する感光体モータ113等の駆動手段と、潜像担持体の表面に静電潜像を形成する露光装置13等の静電潜像形成手段と、潜像担持体の潜像にトナーを供給して現像する現像装置14等の現像手段とを有するプリンタ100等の画像形成装置において、潜像担持体上に形成されたトナー像の画像濃度を測定する画像濃度センサ15等の画像濃度測定手段と、駆動手段の駆動を制御して、潜像担持体の表面の線速度を制御する線速度設定部202等の駆動制御手段と、潜像担持体の表面の劣化度を算出する制御部200等の劣化度算出手段とを備え、駆動制御手段が、潜像担持体の表面の線速度を変化させ、二つ以上の異なる線速度の条件で潜像担持体上にトナー像を形成するトナー像形成処理を行い、異なる線速度の条件のそれぞれにおいて形成したトナー像の画像濃度を画像濃度測定手段によって測定し、劣化度算出手段は、異なる線速度の条件における画像濃度を比較し、その違いに基づいて該潜像担持体の表面の画像ID比等の劣化度を算出する。これによれば、上記実施形態1について説明したように、算出された劣化度に基づいて、使用者や管理者が異常画像が発生する時期を予測可能となる。態様B態様Aにおいて、制御部200等の劣化度算出手段は、通常の画像形成時の線速度の条件における画像濃度に対する通常の画像形成時よりも遅い線速度通常使用時の線速度に対して1/3の線速度等の条件における画像濃度の比を劣化度として算出する。これによれば、上記実施形態について説明したように、潜像担持体表面の劣化が進行し、低抵抗になるほど、数値が低くなる値を劣化度として算出することができる。態様C態様Aまたは態様Bにおいて、画像濃度センサ15等の画像濃度測定手段によって測定した画像濃度の情報である画像ID等の画像濃度データと、制御部200等の劣化度算出手段によって算出した劣化度の情報である画像ID比等の劣化度データとの少なくとも一方のデータを蓄積する記憶部201等の情報蓄積手段を備え、情報蓄積手段が蓄積するデータに基づいて感光体11等の潜像担持体の表面劣化に起因する異常画像が発生する時期を予測する制御部200等の異常画像発生時期予測手段を備える。これによれば、上記実施形態2について説明したように、異常画像発生時期予測手段の予測結果を報知することにより、使用者や管理者が、異常画像発生の予測時期を知ることができる。態様D態様Cにおいて、感光体11等の潜像担持体の表面を研磨する研磨装置17等の研磨手段を備え、制御部200等の異常画像発生時期予測手段の予測に基づいて研磨手段による潜像担持体の表面の研磨を行う。これによれば、上記実施形態3について説明したように、潜像担持体の表面の研磨を実施することで潜像担持体の表面上の低抵抗成分を除去することができ、潜像担持体の表面をリフレッシュすることができる。態様E態様A乃至態様Dの何れか一つの態様において、制御部200等の劣化度算出手段によって算出した劣化度の情報である画像ID比等の劣化度データに基づいて、感光体11等の潜像担持体のメンテナンス時期等の寿命時期を予測する制御部200等の寿命時期予測手段と、寿命時期予測手段の予測に基づいて潜像担持体の寿命時期を使用者または管理者の少なくとも何れか一方に報知する報知部203等の寿命報知手段とを備える。これによれば、上記実施形態4について説明したように、潜像担持体が寿命時期となったことを寿命報知手段に報知することで、使用者または管理者に潜像担持体の交換を促し、不良画像が生じてから交換する場合に比べて、不良画像の発生を防止し、且つ、交換時のダウンタイムを削減することができる。