"開口領域を画成する遮光性メッシュを備えた光学部材と、開口領域を画成する導電性メッシュを備えた電磁波遮蔽材と、を備え、前記遮光性メッシュは、二つの分岐点の間を延びて前記開口領域を画成する多数の境界線分から形成され、前記遮光性メッシュは、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が含まれている領域を含み、前記遮光性メッシュの前記領域に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又は面積は一定ではなく、前記導電性メッシュは、二つの分岐点の間を延びて前記開口領域を画成する多数の境界線分から形成され、前記導電性メッシュは、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が含まれている領域を含み、前記導電性メッシュの前記領域に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又はび面積は一定ではない、積層体。前記遮光性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が含まれている、請求項1に記載の積層体。前記遮光性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が最も多く含まれている、請求項1または2に記載の積層体。前記遮光性メッシュの前記領域に含まれた開口領域のうち、k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとすると、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1となり、kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となる、請求項1~3のいずれか一項に記載の積層体。前記光学部材は、前記遮光性メッシュによって画成された前記開口領域内に設けられた透明な樹脂からなる透明樹脂部を、さらに有する、請求項1~4のいずれか一項に記載の積層体。前記導電性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が含まれている、請求項1~5のいずれか一項に記載の積層体。前記導電性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が最も多く含まれている、請求項1~6のいずれか一項に記載の積層体。前記導電性メッシュの前記領域に含まれた開口領域のうち、k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとすると、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1となり、kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となる、請求項1~7のいずれか一項に記載の積層体。前記電磁波遮蔽材は、前記導電性メッシュを支持する透明基材をさらに備える、請求項1~8のいずれか一項に記載の積層体。画像形成装置と、前記画像形成装置上に設けられた、請求項1~9のいずれか一項に記載の積層体と、を備える、画像表示装置。しかしながら、遮光部が繰り返し配列された光学部材と、単位格子が繰り返し配列された導電性メッシュを有した電磁波遮蔽材と、を一つの積層体内で重ねた場合、遮光部の周期性と電性メッシュの周期性との干渉に起因した縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞が視認されることがある。加えて、PDPやCRT等に代表される画像形成装置は、繰返し周期を持った画素配列を有し、画素毎の光を制御することによって所望の画像を形成している。このため、画像形成装置上に、光学部材および電磁波遮蔽材が配置されると、画素配列の周期性と、遮光部の周期性および導電性メッシュの周期性と、の干渉に起因したより複雑なモアレが視認され得る。このようなモアレは、画像表示装置によって表示される画像の画質を著しく劣化させることになる。特許文献1および特許文献2では、モアレの発生を防止するため、導電性メッシュのメッシュパターンを改良することが提案されている。特許文献1では、有機溶剤処理と酸処理とを組み合わせた化学処理によって導電性メッシュを作製することが提案されている。この導電性メッシュは完全にランダム化したパターンを有しており、モアレの解消には有効である。しかしながら、特許文献1に開示された導電性メッシュのパターンは、必然的にパターン自体に粗密を含むようになり、その粗密による濃淡の外観ムラが発生する。そして、特許文献1の導電性メッシュを画像形成装置上に配置すると、明度の濃淡ムラが視認され、画質を著しく劣化させることになる。また、特許文献1に開示された導電性メッシュのパターンは、断線した箇所を含むようになり、当該部分は、電磁波遮蔽の目的に有効に機能しないだけでなく、透明性を低下させるといった不具合をも来す。一方、特許文献2に開示された電磁波遮蔽材の導電体メッシュのパターンは、断線箇所を含んでいないものの、完全にランダム化されておらず部分的に周期性を残している。特許文献2に開示された電磁波遮蔽材を用いた場合、十分な電磁波遮蔽性を確保しつつ濃淡ムラの発生を抑制することもできるが、モアレを十分に目立たなくなせることができない。本発明は、このような点からなされたものであり、濃淡ムラおよびモアレを目立たなくさせることができる積層体、並びに、この積層体を含んだ画像表示装置を提供することを目的とする。本発明による積層体は、開口領域を画成する遮光性メッシュを備えた光学部材と、開口領域を画成する導電性メッシュを備えた電磁波遮蔽材と、を備え、前記遮光性メッシュは、二つの分岐点の間を延びて前記開口領域を画成する多数の境界線分から形成され、前記遮光性メッシュは、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が含まれている領域を含み、前記遮光性メッシュの前記領域に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又は面積は一定ではなく、前記導電性メッシュは、二つの分岐点の間を延びて前記開口領域を画成する多数の境界線分から形成され、前記導電性メッシュは、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が含まれている領域を含み、前記導電性メッシュの前記領域に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又は面積は一定ではない。本発明による積層体において、前記遮光性メッシュと前記導電性メッシュは、互いに異なるパターンを有していてもよい。本発明による積層体において、前記遮光性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が含まれていてもよい。本発明による積層体において、前記遮光性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が最も多く含まれていてもよい。本発明による積層体において、前記遮光性メッシュの前記領域に含まれた開口領域のうち、k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとすると、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1となり、kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となるようにしてもよい。本発明による積層体の前記遮光性メッシュの前記領域において、一つの分岐点から延び出す境界線分の数の平均が3.0以上4.0未満となっていてもよい。本発明による積層体の前記遮光性メッシュの前記領域において、一つの分岐点で接続される境界線分の数の前記平均が3.0より大きくなっていてもよい。本発明による積層体の前記遮光性メッシュの前記領域において、一つの分岐点で接続される境界線分の数の前記平均が3.0であってもよい。本発明による積層体において、前記光学部材は、前記遮光性メッシュによって画成された前記開口領域内に設けられた透明な樹脂からなる透明樹脂部を、さらに有するようにしてもよい。本発明による積層体において、前記導電性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が含まれていてもよい。本発明による積層体において、前記導電性メッシュの前記領域には、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が最も多く含まれていてもよい。本発明による積層体において、前記導電性メッシュの前記領域に含まれた開口領域のうち、k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとすると、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1となり、kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となるようにしてもよい。本発明による積層体の前記導電性メッシュの前記領域において、一つの分岐点から延び出す境界線分の数の平均が3.0以上4.0未満となっていてもよい。本発明による積層体の前記導電性メッシュの前記領域において、一つの分岐点で接続される境界線分の数の前記平均が3.0より大きくなっていてもよい。本発明による積層体の前記導電性メッシュの前記領域において、一つの分岐点で接続される境界線分の数の前記平均が3.0であってもよい。本発明による積層体において、前記電磁波遮蔽材は、前記導電性メッシュを支持する透明基材をさらに有するようにしてもよい。本発明による画像表示装置は、画像形成装置と、前記画像形成装置上に設けられた、上述した本発明による積層体のいずれかと、を備える。本発明によれば、濃淡ムラの発生を抑制しながら、モアレを極めて効果的に目立たなくさせることができる。以下、図面を参照して本発明の一実施の形態について説明する。なお、本件明細書に添付する図面においては、図示と理解のしやすさの便宜上、適宜縮尺および縦横の寸法比等を、実物のそれらから変更し誇張してある。また、以下に説明する実施の形態は、本発明をプラズマディスプレイ装置として構成された画像表示装置に適用する例とした。しかしながら、この例に限られず、本発明を、例えばCRTを用いた画像表示装置等、種々の画像表示装置或いは其の他の用途に対して広く適用することができる。図1~図22は、本発明による一実施の形態を説明するための図である。このうち、図1および図2は、画像表示装置の表示面への法線方向に沿った断面において当該画像表示装置を示す断面図である。図3~図10は、画像表示装置に組み込まれた光学部材光学シートを説明するための図であり、図11は、図9に示された遮光性メッシュについて、開口領域を取り囲む境界線分の本数と、各本数の境界線分によって取り囲まれた開口領域の個数と、の関係を示すグラフである。図12は、画像表示装置に組み込まれた電磁波遮蔽材電磁波遮蔽シートを説明するための図である。図13は、光学部材の遮光性メッシュおよび電磁波遮蔽材の導電性メッシュを重ねた状態で示す図である。図14は、画像形成装置の画素配列を説明するための図である。図15は、光学部材の遮光性メッシュおよび画像形成装置の画素配列を重ねた状態で示す図である。図16は、電磁波遮蔽材の導電性メッシュおよび画像形成装置の画素配列を重ねた状態で示す図である。図17は、光学部材の遮光性メッシュ、電磁波遮蔽材の導電性メッシュおよび画像形成装置の画素配列を重ねた状態で示す図である。図18~図22は、光学部材の遮光性メッシュおよび電磁波遮蔽材の導電性メッシュの平面パターンを決定する方法を説明するための図である。図1に示すように、画像表示装置10は、画像を形成し得る画像形成装置15と、画像形成装置15の出光側画像観察者側、以下、画像観察者側を単に観察者側とも略称するに配置された積層体20と、を有している。したがって、積層体20の出光面が、画像表示装置10の表示面出光面10aをなし、観察者は、画像形成装置15で形成された画像を、積層体20を介して観察することになる。なお、図示された例では、積層体20が、画像形成装置15に接触して配置されている。この場合、積層体20は、接着剤粘着剤を含む意味として使用によって画像形成装置15と接合されていてもよいし、単に、画像形成装置15上に配置されていてもよい。あるいは、図示された例とは異なり、積層体20が、画像形成装置15から離間して配置されていてもよい。また、積層体20が、画像形成装置15と接合されていない場合には、積層体20が、硝子板等の高剛性を有した支持板支持層を含むようにしてもよい。なお、本明細書で用いる接着には、粘着の意味も含まれるものとする。本実施の形態では、画像表示装置10をプラズマディスプレイ装置として構成していることに対応して、画像形成装置15は、プラズマディスプレイパネルPDPとして構成されている。PDPは、二枚のガラス基板を有し、この二枚のガラス基板の間には画像を画成する放電セルを有し、該放電セル内にはキセノン等の希ガスが充填されている。そして、この希ガス雰囲気中にプラズマを生成し、このときに生じる紫外線を各放電セル内の蛍光体に当てることによって、画素毎に可視光を発生させるようになっている。PDPとして構成された画像形成装置15は、画素毎の発光を制御することにより、画像形成面15aから観察され得る画像を、形成することができる。図14には、画像形成装置画像表示パネル15の画素配列の一例が開示されている。図14に示すように、一つの画素Pは、赤色に発光する副画素サブピクセルRPと、緑色に発光する副画素GPと、青色に発光する副画素BPと、から構成されている。すなわち、画像形成装置15はカラーで画像を形成することができるようになっている。図14に示された例は、いわゆるストライプ配列として、画素Pが形成されている。すなわち、赤色に発光する副画素RP、緑色に発光する副画素GPおよび青色に発光する副画素BPは、それぞれ、一つの方向図14では縦方向に連続して並べられている。一方、赤色に発光する副画素RP、緑色に発光する副画素GPおよび青色に発光する副画素BPは、当該一つの方向に直交する方向図14では横方向に、一つずつ順に繰り返して並べられている。なお、図14は、画像形成装置15の画像形成面出光面15aへの法線方向、言い換えると、画像形成装置15をなすプラズマディスプレイパネルのパネル面への法線方向から当該画像形成装置15を観察した状態で、画素Pの配列を示している。画像形成装置15の出光側に配置された積層体20は、シート状に形成された光学部材光学シート50と、シート状に形成された電磁波遮蔽材電磁波遮蔽シート30と、を有している。光学部材50は、画像形成装置15からの画像光を透過させることが可能であるとともに、その一方で、表示装置10内に入射した照明光や太陽光等の環境光に代表される不要光外光を適切に遮蔽する機能を有している。画像表示装置10が明るい環境内に配置されると、画像表示装置10内に入射する環境光によって、表示画像のコントラストが低下する。とりわけ、PDPを用いた画像表示装置10では、画像表示装置10内に入射した環境光がPDP内の蛍光体で反射されることにより、表示画像のコントラストが著しく低下しやすい。光学部材50は、画像表示装置10内に入射した環境光を吸収することにより、表示画像のコントラスト向上に寄与することができる。また、上述したように、画像形成装置15からは、不要な電磁波も放射される。そして、電磁波遮蔽材30は、画像形成装置15から放射されるkHzからGHz帯域の電磁波すなわち、ここで言う電磁波とは、近赤外線や紫外線を含まない概念であるを遮蔽し、且つ、画像を構成する可視光線を透過させるためのフィルタとして機能する。なお、図1に示す例では、光学部材50が電磁波遮蔽材30の出光側に位置している。ただし、これに限られず、電磁波遮蔽材30が光学部材50よりも出光側に配置されていてもよい。これらの光学部材50および電磁波遮蔽材30の詳細は、後述する。加えて、積層体20は、電磁波遮蔽材30および光学部材50に積層された種々の機能層を含み得る。積層体20に含まれる機能層は、画像形成装置15に対応して適宜選択され、例えば、プラズマディスプレイパネルからなる画像形成装置15から放射される特定波長域の放射線等を遮蔽するフィルタ機能を有した層や、光学機能を付与された層や、保護機能等のその他の機能を付与された層とすることができる。より具体的には、フィルタ機能を有した層としては、近赤外線を吸収する機能を有した層、ネオン光を吸収する機能を有した層、紫外線UVを吸収する機能を有した層、可視光線中の特定波長域の中に吸収スペクトルを持つ着色フィルタ機能を有した層等が挙げられる。また、光学機能を有した層としては、弗化マグネシウム、中空シリカ粒子添加した弗素樹脂等の低屈折率材料層からなる反射防止層、シリカ粒子添加したアクリル系樹脂塗膜等からなる防眩層等が挙げられ、保護機能等を有した層としては、ハードコート層、耐衝撃層、防汚染層、帯電防止等が挙げられる。ところで、積層体20に含まれる各層は、接着剤を用いて、互いに接合されていてもよい。また、この接着剤に、近赤外線を吸収する機能、ネオン光を吸収する機能、紫外線UVを吸収する機能等の種々の機能の一以上を付与するようにしてもよい。此処で、図2には、特に画像形成装置がPDPの場合に於いて好適となる積層体20の一例が示されている。図2に示された積層体20は、観察者側から順次、反射防止層21、透明基材51、光学機能層55、紫外線吸収剤及び酸化防止剤を添加した透明接着剤層透明粘着材層23、観察者側表面に黒化層を形成した導電メッシュ40、透明基材35、近赤外線吸収剤、ネオン光吸収劑、及び、着色色素を添加した透明粘着剤層24此の層がPDPと接着するを含んでいる。なお、本明細書において、出光側とは、進行方向を折り返されることなく画像形成装置15から積層体20を経て観察者へ向かう光の進行方向における下流側観察者側、図1および図2においては紙面の上側のことである。また、本明細書において、シート、フィルム、板の用語は、呼称の違いのみに基づいて、互いから区別されるものではない。さらに、本明細書において、シート面フィルム面、板面、パネル面とは、対象となるシート状の部材を全体的かつ大局的に見た場合において対象となるシート状部材の平面の広がり方向と一致する面のことを指す。本発明に於いて、光学部材50等の各シート状部材は、通常は、何れも厚み分布が全面に亘って均一の為、各シート状部材のシート面は、其の表面、裏面、或いはこれら表裏面と平行な仮想的平面を意味する。そして、本実施の形態においては、画像形成装置15のパネル面、画像形成装置15の出光面画像形成面15a、シート状の積層体20のシート面、シート状の電磁波遮蔽材30のシート面、シート状の光学部材50のシート面、画像表示装置10の表示面10a等は、互いに平行となっている。さらに、本明細書において用いる、形状や幾何学的条件を特定する用語、例えば、平行、直交、三角形、台形等の用語については、厳密な意味に縛られることなく、同様の機能を期待し得る程度の許容誤差を含めて解釈することとする。次に、光学部材50についてさらに詳述する。図1および図3に示すように、本実施の形態において、光学部材50は、シート状の透明基材51と、透明基材51上に設けられた光学機能層55と、を有している。なお、図1および図3に示された例において、光学部材50は積層体20の中間部に配置されており、且つ、光学部材50の基材51が画像形成装置15の側に配置されている。しかしながら、光学部材50が積層体20のうちの中間部以外の位置、例えば最も画像形成装置15の側に配置されていてもよい。また、図1に示された形態では、光学機能層55が観察者側に位置し、透明基材51が画像形成装置15の側に配置するようにして、光学部材50が配置されている。コントラスト向上効果をより重視する場合は此の形態が好ましい。但し、画像の視野角拡大の方をより重視する場合は、これに替えて図2の如く、光学機能層55が画像形成装置15側に位置するとともに透明基材51が観察者側に位置するようにして光学部材50を配置してもよい。尚、図1および図2の形態に於いては、積層体20の観察者側の最表面透明基材51の最表面であると共に画像表示裝置の最表面でもあるには、低屈折率層からなる反射防止層21が設けられている。外光が積層体20の最表面で反射することによる周囲の風景の映り込みを防止する上では、斯かる形態が好ましい。但し、勿論、高度の外光映り込み防止性能が要求されない場合には、反射防止層21は省略し得る。透明基材51は、光学機能層55を支持する層であり、適度な強度および適度な透明性を有するように、適宜構成される。一例として、透明基材51の厚さを20μm~200μmとすることができ、このような透明基材51として、例えば、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートPETフィルムを用いることができる。二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムは、適度な透明性と、紫外線照射処理や加熱処理等に対する耐久性と、を有している点で、透明基材51としての適用に好適である。光学機能層55は、多数の開口領域72を画成する遮光性メッシュ60と、開口領域72内に充填された透明な樹脂からなる透明樹脂部光透過部56と、を有している。遮光性メッシュ60は、多数の開口領域72を画成する網状に形成されたライン部74として形成されている。そして、遮光性メッシュ60は、シート状の光学部材50のシート面への法線方向から観察した場合図9の視野において、二つの分岐点76の間を延びて開口領域72を画成する多数の境界線分78から形成されたパターンを有している。したがって、図3および図4に示すように、光学部材50のシート面への法線方向に沿った断面において、遮光性メッシュ60および透明樹脂部56は、光学部材50のシート面に沿って交互に位置するようになる。ここで図4は、図3に示した光学機能層55に含まれる二つの透明樹脂部56と、その間に位置する遮光性メッシュ60の境界線分78と、を示す図3の部分拡大図である。なお、遮光性メッシュ60の平面視におけるパターンについては、後に詳述する。透明樹脂部56は、光を透過させる機能を有した部位であり、図3に示すように、画像形成装置15から出射され、出光面15aの法線方向乃至は其の近傍の方向に向かって進行する画像光L31が透過し得るようになっている。観察者は、透明樹脂部56を介して、画像形成装置15で形成される画像を観察し得るようになる。遮光性メッシュ60は、光を吸収する機能を有した部位であり、図3に示すように、光学部材50のシート面への法線方向から傾斜した光L36、典型的には観察者側から積層体20に入射した照明光や太陽光等の環境光、さらには、画像表示装置10内の迷光を吸収し得るようになっている。このように、画像表示装置10内に観察者側から入射した画像光以外の不要光L36を遮光性メッシュ60が吸収することにより、画像表示装置10によって表示される表示画像のコントラストを効果的に向上させることができる。図示された遮光性メッシュ60は、母材バインダー部61と、母材61中に分散された光吸収粒子62と、を有している。光吸収粒子62は、可視光を吸収する機能を有した粒子である。これにより、光学機能層55において、透明樹脂部56と遮光性メッシュ60との界面で反射せずに遮光性メッシュ60内に入射した光を光吸収粒子62で吸収することができる。ここで説明した光学機能層55では、このような光吸収粒子62の可視光吸収機能によって、光学部材50の法線方向から傾斜した方向に進む光、典型的には、環境光や迷光等の不要光が効果的に吸収されるようになり、表示画像のコントラストを向上させることができる。このような光吸収粒子62としては、カーボンブラック等の光吸収性の着色粒子が好ましく用いられるが、これらに限定されるものではなく、画像形成装置15からの光の特性に合わせて特定の波長を選択的に吸収する着色粒子を使用してもよい。具体的には、カーボンブラック、グラファイト等の炭素、黒色酸化鉄、酸化銅等の金属酸化物等の顔料、アニリンブラック等の染料、或いは、これら顔料或いは染料等で着色した樹脂微粒子や着色したガラスビーズ等を挙げることができる。特に、着色した樹脂微粒子が、コスト面、品質面、入手の容易さ等の観点から好ましく用いられ、より具体的には、カーボンブラックを含有した架橋アクリル微粒子や、カーボンブラックを含有した架橋ウレタン微粒子等が好ましく用いられる。こうした光吸収粒子は、通常、遮光性メッシュ60をなすようになる組成物中に3質量以上30質量以下の範囲で含まれ得る。なお、遮光性メッシュ60に可視光吸収機能を発現させるための手段は、光吸収粒子62による方法に限定されるものではない。例えば、顔料や染料によって、金属や樹脂からなる遮光性メッシュ60の表面全体を着色し、遮光性メッシュ60が全体として光吸収機能を発揮するようにしてもよい。図3および図4に示された例において、透明樹脂部56は、光学部材50への法線方向に沿った断面にて、台形形状となっている。そして、図3および図4の断面において、透明樹脂部56をなす台形形状における短い上底及び長い下底は、光学部材50のシート面に沿うようになっており、台形断面における長い下底が透明基材51の側に位置している。一方、図3および図4に示された例において、遮光性メッシュ60の境界線分78は、光学部材50への法線方向に沿った断面にて、三角形形状となっている。そして、遮光性メッシュ60の境界線分78をなす三角形形状断面における底辺と、透明樹脂部56をなす台形形状における短い上底と、によって光学機能層55の透明基材51に対面しない側の面が形成されている。また、図3および図4に示された例では、光学機能層55は、シート状に形成された透明なランド部land部、連通部57を有しており、このランド部57上に、遮光性メッシュ60および透明樹脂部56が支持されている。このようなランド部57は、例えば後述する光学機能層55の製造方法に起因して、透明樹脂部56と同一の材料から一体的に形成され得る。ただし、光学機能層55において、このランド部57は必須ではない。したがって、ランド部57が省略されて、光学機能層55が、遮光性メッシュ60および透明樹脂部56のみから形成されてもよい。なお、光学部材50の法線方向に沿った断面における、遮光性メッシュ60の境界線分78および透明樹脂部56の断面形状は、図3及び図4に示された例に限られず、例えば図5~図8に示すように、種々の変更が可能である。図5に示された態様では、遮光性メッシュ60の境界線分78の断面形状が台形形状となっている。詳しくは、遮光性メッシュ60の境界線分78の断面形状が平行な上底及び下底と、上底及び下底を結ぶ2つの斜辺とを有する台形、とりわけ等脚台形となっている。図6に示された態様では、遮光性メッシュ60の境界線分78をなす台形形状または三角形形状の斜辺遮光性メッシュ60と透明樹脂部56との界面が、1つの辺からではなく、2つの辺から構成されている。すなわち、遮光性メッシュ60の境界線分78を画成する斜辺は、断面において、折れ線状に形成されている。そして、断面略台形形状の下底側の斜辺または断面略三角形における底辺側の斜辺が光学機能層55のシート面への法線方向に対してなす角度をθa1とし、断面略台形形状の上底側の斜辺または断面略三角形における頂点側基材51の側に配置される斜辺が光学機能層55のシート面への法線方向に対してなす角度をθa2とすると、θa1>θa2の関係が成り立つようにしてもよい。また、図6に於いては、断面略台形形状の下底側の斜辺または断面略三角形における底辺側の斜辺の、光学機能層55のシート面への法線方向に沿った長さHa1が、断面略台形形状の上底側の斜辺または断面略三角形における頂点側の斜辺の、光学機能層55のシート面への法線方向に沿った長さHa2と同一Ha1=Ha2になるようにしてもよい。また、母材61及び光吸收粒子62を遮光性メッシュ60内に充填し易くする為に、Ha1<Ha2、且つθa1>θa2となるようにしてもよい。また、図6に示された例に限られず、遮光性メッシュ60の境界線分78をなす断面略台形形状または断面略三角形形状における各斜辺遮光性メッシュ60と透明樹脂部56との界面が、三以上の線分からなる折れ線として形成されていてもよい。さらに、遮光性メッシュ60の境界線分78の断面略台形形状または断面略三角形形状における各斜辺が、図7に示された態様のように、曲線として構成されていてもよい。あるいは、図8に示された態様のように、遮光性メッシュ60の境界線分78をなす断面形状が矩形状となっていてもよい。すなわち、図8に示された態様では、遮光性メッシュ60の境界線分78の断面形状は、光学部材50のシート面と平行に延びる一対の辺と、光学部材50のシート面への法線方向と平行に延びる一対の辺と、によって画成されている。このような透明樹脂部56および遮光性メッシュ60の具体例として、光学部材50の法線方向に沿った断面における各寸法図2~図8参照を、一例として、次のように設定することができる。まず、遮光性メッシュ60の境界線分78の最大幅Wmax、より厳密には、当該境界線分78の長手方向に直交する断面での最大幅Wmaxを5μm以上100μm以下とすることができる。また、遮光性メッシュ60の境界線分78の高さH透明樹脂部56の高さを20μm以上200μm以下とすることができる。光学機能層55がランド部57を有する場合には、光学機能層55の総厚みTと、遮光性メッシュ60の境界線分78の高さHとが、0.6T≦H<Tの関係を満たすようにしてもよい。また、開口領域72の大きさは、直径が5μm以上1000μm以下の円と同面積となるように決定することが好ましい。また、遮光性メッシュ60による不要光吸収機能をある程度確保するだけでなく、画像形成装置15からの画像光を透過させるため、遮光性メッシュ60光学部材50はある程度の高い可視光透過率を確保する必要がある。具体的には、平面視出光面10aの法線方向から見た場合に於いて、多数の開口領域72が閉めている領域の総割合以下において開口率とも呼ぶが50以上90以下となるように、境界線分78の幅、各開口領域72の大きさ乃至面積を調節することが好ましい。さらに、透明樹脂部56をなす材料の屈折率や、遮光性メッシュ60をなす材料の屈折率は、適宜選択され得る。ただし、図1に示された形態のように、遮光性メッシュ60の境界線分78の幅が観察者側に向けて広がっていく形態においては、遮光性メッシュ60の母材61の屈折率Nb及び透明樹脂部56をなす材料の屈折率Npは適宜の値に設計される。まず、遮光性メッシュ60の母材61の屈折率Nbと透明樹脂部56をなす材料の屈折率Npとを;Nb<Npと設定した場合には、次の作用効果を期待することができる。図3に示されているように、画像形成装置15から出射する画像光のうち、観察者に観察されて画像として認識される成分は、主として、光学材料50のシート面の法線図では左右方向と平行乃至略平行な光L31及びL32である。遮光性メッシュ60に当たること無く透明樹脂部56を通過するL31は、吸収されること無く光学機能層55を透過することができる。一方、遮光性メッシュ60へ向けて進む画像光L32は、その進行方向が遮光性メッシュ60の境界線分78を画成する斜面の法線に対してなす角度、すなわち遮光性メッシュ60への入射角度が臨界角超過となり、透明樹脂部56と遮光性メッシュ60との界面で吸収されること無く全反射し得る。此の全反射した画像光L32は、画像光の出射角度範囲を拡大することになり、表示装置10に適切な視野角を付与することが可能となる。一方、日光等の不要光L36は、光学部材50のシート面の法線に対して斜方向から入射する。其の為、不要光L36は該斜面の法線に対する入射角が臨界角未満となり、全反射すること無く、入射光の殆どが遮光性メッシュ60の内部に侵入し、光吸収粒子62に吸収され得る。以上の結果、遮光性メッシュ60の母材61の屈折率Nbを、透明樹脂部56をなす材料の屈折率Npに対して、Nb<Npとした場合、視野角拡大効果及び外光存在下に於ける画像コントラスト向上効果の両効果を奏することができる。なお、この観点において、透明樹脂部56と遮光性メッシュ60との界面が光学部材50のシート面への法線方向に対してなす角度θa,θa1,θa2は、0°より大きく10°以下となっていることが好ましく、0°より大きく6°以下となっていることが更に好ましい。尚、此の場合、遮光性メッシュ60の母材61の屈折率Nbは、透明樹脂部56をなす材料の屈折率Npよりも0.12~0.5だけ小さく設定することが好ましい。次に、遮光性メッシュ60の母材61の屈折率Nbと透明樹脂部56をなす材料の屈折率Npとを;Nb>Npと設定した場合について説明する。画像光のうち、透明樹脂部56を通過するL31は、前記態様と同様に、その儘吸収無しで透過する。一方、遮光性メッシュ60の境界線分78を画成する斜面に入射するL32は、図3の場合と異なり、透明樹脂部56と遮光性メッシュ60との界面で全反射することが無く、殆ど通常、入射光の95程度吸収される。其の為、画像光の出射角度範囲を縮小し狭め、画像表示装置10の視野角を制限することが可能となる。一方、日光等の不要光L36は該斜面の法線に対する入射角如何によらず、全反射無しで殆どは遮光性メッシュ60の内部に侵入し、光吸収粒子62に吸収される。其の結果、視野角抑制効果及び外光存在下に於ける画像コントラスト向上効果の両効果を奏する。此の形態は、個人用途や秘密情報表示用の画像表示装置に於ける覗き見防止用途に好適である。尚、以上の如き光学機能層の作用效果は、図24の様な平行線群からなる従来の遮光性パターンに於いては、平行線群の延在方向と直交する面内に存在する入射光に対してのみ奏されるものであった。一方、本発明の光学機能層55の遮光性メッシュ60のパターンに於いては、図9の平面図の如く、遮光性の境界線分78の延在方向には上下方向、左右方向、斜め方向等の各種の方向を向いたものが存在する。其の為、本発明の光学機能層55は、あらゆる方向から入射する光に対して、上述の效果を奏する。ここで、以上のような光学部材50を作製する方法の一例について説明する。以下の説明では、まず透明樹脂部56を形成し、その後に遮光性メッシュ60を形成することによって、光学部材50を作製している。まず、透明樹脂部56は、硬化することによって透明樹脂部56を構成するようになる光透過部構成組成物、例えば、電子線、紫外線等の電離放射線により硬化する特徴を有したエポキシアクリレートプレポリマー等を用いて、作製され得る。具体的には、遮光性メッシュ60の構成配置、形状等に対応した凸部を有した型ロール、言い換えると、透明樹脂部56の構成配置、形状等に対応した凹部を有した型ロールを準備する。当該型ロールとニップロールとの間に透明基材51となるシートを送り込み、該シートの送り込みに合わせて、光透過部構成組成物を型ロールと透明基材51との間に供給する。その後、透明基材51上に供給された未硬化状態で液状の光透過部構成組成物が型ロールの凹部に充填されるように、型ロールおよびニップロールで該光透過部構成組成物を押圧する。このとき、型ロールの凹部の深さより厚くなるように、すなわち、型ロールと透明基材51とが接触しないように、光透過部構成組成物を透明基材51上に供給しておくことによって、上述したランド部57が、透明樹脂部51と一体的に光透過部構成組成物から形成されるようになる。このようにして透明基材51と型ロールとの間に未硬化で液状の光透過部構成組成物を充填した後、電離放射線を照射して該光透過部構成組成物を硬化固化させることによって透明樹脂部56を形成することができる。次に、遮光性メッシュ60は、硬化することによって母材61をなすようになる電離放射線により硬化する特徴を有したウレタンアクリレートプレポリマー等と、カーボンブラックを含む平均粒径1.5μmの光吸収粒子62と、を含んだ未硬化で液状の光吸収部構成組成物を用いて、作製され得る。まず、先に形成された透明樹脂部56上に光吸収部構成組成物を供給する。その後、隣り合う透明樹脂部56の間の形成された溝、すなわち、型ロールの凸部に対応していた部分の内部に、ドクターブレードを用いながら、光吸収部構成組成物を充填しつつ、該溝外に溢出した余剰分の光吸収部構成組成物を掻き落としていく。その後、透明樹脂部56の間の光吸収部構成組成物に電離放射線を照射して硬化させることにより、遮光性メッシュ60が形成される。これにより、透明基材51、並びに、透明基材51上に設けられたランド部57と、ランド部57上に設けられた透明樹脂部56およびストライプ状の遮光性メッシュ60と、を有した光学機能層55を含む光学部材50が作製される。次に、図9、図10および図22を主として参照しながら、シート状の光学部材50のシート面への法線方向から観察した場合における遮光性メッシュ60のパターンについて、説明する。なお、以下に説明する、遮光性メッシュ60は、後述する電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40とパターン自体は異なるものの、構成の特徴は共通している。図9、図10および図22に示すように、遮光性メッシュ60のライン部74は、多数の分岐点76を含んでいる。そして、遮光性メッシュ60のライン部74は、両端において分岐点76を形成する多数の境界線分78から構成されている。すなわち、遮光性メッシュ60のライン部74は、二つの分岐点76の間を延びる多数の境界線分78から構成されている。そして、分岐点76において、境界線分78が接続されていくことにより、開口領域72が画成されている。言葉を換えて言うと、境界線分78で囲繞、区劃されて1つの開口領域72が画成されている。なお、図9、図10および図22に示すように、ここで説明する例では、ライン部74が境界線分78のみから構成されているため、開口領域72の内部に延び入るライン部74は存在しない。このような態様によれば、光学部材50に十分な不要光吸収機能と高い可視光透過率とを同時に付与することを効果的に実現することできる。ところで、上述したように、画素配列を有する画像形成装置15に遮光部160を有した従来の光学部材150が積層されると、画素の規則的周期的パターンと遮光部160の規則的周期的パターンとに起因した縞状の模様、すなわちモアレが視認されることがある。モアレが視認されると、画像表示装置に表示される画像の画質を著しく劣化させることになる。図24には、ストライプ状パターンで形成された遮光部160を有した従来の光学部材150が示されている。また、図27には、図24に示された従来の光学部材150の遮光部160を、図14に示された典型的な画素配列上に重ねた状態が示されている。図27からも理解され得るように、遮光部160が画像形成装置15の画素配列上に配置されると、遮光部160の規則的周期的パターンと画素Pの規則的周期的パターンとの干渉によって、明暗の筋図24に示された例では、左上から右下に延びている明暗の筋が視認されるようになる。なお、図示された例では、遮光部160によって形成されたストライプの配列方向が、画素Pの配列方向の配列方向に対して、それぞれ数度ずつ傾斜している。このような傾斜は、一般的に、モアレを目立たなくさせるものとして広く用いられている手法である。しかしながら、図27に於いても、なお残留した縞状模様が視認されることから理解され得るように、モアレ発生の程度は単にバイアス角のみで決まる訳では無く、其の他、画素P及び遮光部160間の繰返周期の比、遮光部160の線幅等の要因にも依存する。一方、モアレの発生を防止するため、本実施の形態による光学部材50の遮光性メッシュ60では、5本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72境界線分が狭義の真っ直ぐな線分の場合は5角形に相当、6本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72および7本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72の中から選ばれた少なくとも二種類がそれぞれ複数含まれている。加えて、本実施の形態による光学部材50の遮光性メッシュ60では、遮光性メッシュ60に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72の形状又は面積境界線分によって取り囲まれた部分の面積は一定ではないようになっている。すなわち、5本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72が遮光性メッシュ60に含まれている場合、当該5本の境界線分78によって画成されている複数の開口領域72の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、6本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72が遮光性メッシュ60に含まれている場合、当該6本の境界線分78によって画成されている複数の開口領域72の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、さらに、7本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72が遮光性メッシュ60に含まれている場合、当該7本の境界線分78によって画成されている複数の開口領域72の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有している。このような態様によれば、遮光性メッシュ60のパターンを効果的に不規則化することができる。此処で、開口領域72の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有するとは、a全開口領域のうちの少なくとも二つが異なる形状を有し且つ全開口領域は同一の面積を有する場合、b全開口領域のうちの少なくとも二つが異なる面積を有し且つ全開口領域は同一の形状を有する場合、c全開口領域が同一形状を有し且つ全開口領域が同一の面積を有する場合、のいずれかの場合に該当するという意味である。より好ましくは、同一本数の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72のうちの50以上が互いに其の形状又は面積が異なるように構成される。更に好ましくは、同一本数の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72の全てが互いに其の形状又は面積が異なるように構成される。尚、2つ以上の合同な開口領域72であって、且つ其の向きが互いに異なる場合は、これら開口領域72の形状は互いに異なる但し、面積は互いに同一として扱う。本件発明者らは、鋭意研究を重ねた結果として、単に遮光性メッシュ60のパターンを不規則化するのではなく、5本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72、6本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72および7本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72の中から選ばれた少なくとも二種類が、それぞれ複数、遮光性メッシュ60に含まれ、且つ、遮光性メッシュ60に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72の形状又は面積が一定ではないよう、遮光性メッシュ60のパターンを画成することにより、光学機能層55を有した光学部材50を、画素配列を有した画像形成装置15に重ねた場合に生じ得るモアレを極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることを知見した。一般的には、パターンを不規則化することが、モアレの不可視化に有効であるとされてきた。しかしながら、本件発明者らの研究によれば、単に遮光性メッシュ60のパターンの形状及び配列ピッチを不規則化したとしても、常に、モアレを十分に目立たなくさせることはできなかった。モアレの問題は、表示装置の表示面に裝着される種々の部材と画像形成装置15の画素配列との間で生じる。例えば、従来の電磁波遮蔽シートは、開口領域を画成する導電性メッシュを有しており、この導電性メッシュのメッシュパターンが規則性を持つ場合、画像形成装置15の画素配列との関係でモアレを生じさせていた。そして、このモアレを除去する上で、電磁波遮蔽シートの導電性メッシュのパターンを不規則化することが研究されてきた。例えば、特開平11-121974号公報上述の特許文献2に開示された導電性メッシュでは、2次元XY平面内に於いてY軸方向について繰り返し周期性を持たないようになっており、この結果、2次元平面全体としては完全な繰返周期を持たず不一定のパターンとして視認され得る。すなわち、開口領域の形状又は配列ピッチを部分的にでも不規則化することによれば、当該開口領域の配列の繰返規則性を、同一形状の単位開口部が縦横に一定の繰り返しピッチで特定の直線方向に並べられている正方格子配列と比較して大きく低下させ、導電性メッシュ自体が全体として不規則なパターンとして視認されるようになり得る。しかしながら、この不規則性パターンとして視認される導電性メッシュでは、モアレを知覚され得ない程度にまで目立たなくさせることができなかった。モアレを有効に目立たなくさせることができない原因は、依然としてX軸方向には繰返周期を有している為と考えられる。すなわち、部分的にでもXY平面内の何れかの方向に繰り返し周期性が残存していると、その残存周期性によってモアレが発生するものと考えられる。また、WO2007/114076号公報上述した特許文献1の如く、2次元XY平面内のX軸方向、Y軸方向共に各単位開口領域が繰返周期性を持た無い完全に不規則なパターンとすれば、モアレを解消することも可能となる。しかしながら、斯かる完全不規則なパターンを採用した場合、新たな問題点が発生した。それは、各開口領域の形状及び面積が不揃いの為、該導電性メッシュ全体を眺めたとき、導電性メッシュそれ自体に外観上、濃淡のムラが目立ってしまうことである。此れは、画像表示装置の画面上に設置する用途に於いては欠点となる。実際に本件発明者らが、WO2007/114076号公報に開示された導電性メッシュを作製したところ、モアレの不可視化には有効性を見せたものの、導電性メッシュに濃淡のムラが発生した。また、実際に本件発明者らが確認したところ、WO2007/114076号公報に開示された導電性メッシュと同様のパターンを、上述した寸法にて、遮光性メッシュに適用した場合、モアレを目立たなくさせることはできたものの、遮光性メッシュに濃淡のムラが発生した。その一方で、ここで説明する本実施の形態に係る遮光性メッシュ60の平面パターンのように、遮光性メッシュ60に含まれるパターンが、次の条件AおよびBの両方を満たす場合、当該パターンにおいて、モアレの発生を効果的に防止することが可能になるとともに、濃淡ムラの発生を効果的に防止することも可能となった。条件A:5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が、それぞれ複数、含まれている。条件B:5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又は面積が一定ではない。すなわち、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該5本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、且つ、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該6本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、且つ、7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該7本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有している。条件AおよびBを満たす遮光性メッシュ60によって奏される作用効果は、モアレの不可視化として単にパターンの不規則化を実施してきた従来の技術水準に照らして、予測され得る範囲を超えた顕著な効果であると言える。そして、条件AおよびBを満たす遮光性メッシュ60によってこのような作用効果が得られるようになる理由の詳細は不明であるが、次のことがその理由になっているものと推定される。ただし、本願発明は、以下の推定に限定されるものではない。まず、条件Aによれば、開口領域72の配列が、同一形状の正六角形を規則的に配置してなるハニカム配列から、各開口領域72の形状および配置の規則性を崩した配列、言い換えると、ハニカム配列を基準として各開口領域72の形状および配置をランダム化した配列とすることができる。これにより、開口領域72の配列に明らかな粗密が生じてしまうことを抑制することができ、多数の開口領域72を概ね均一な密度で、すなわち概ね一様に分布させることができるものと推測される。加えて、条件Bにより、多数の開口領域72の配列を十分にランダム化することが可能となる。これらのことから、濃淡ムラおよびモアレの両方を効果的に目立たなくさせることができるものと推測される。実際に本件発明者らが鋭意調査を重ねたところ、条件AおよびBが満たされる場合に、開口領域72の配列が十分にランダム化されていた。さらには、条件AおよびBが満たされる場合に、開口領域72の配列を完全に不規則化し得ること、すなわち、開口領域72が規則的に配列された方向が存在しないようにし得ることが、安定して可能となり、結果として、濃淡ムラおよびモアレの両方を極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることが確認された。ここで、図10は、開口領域A図9及び図12の開口領域72、42に相当が規則的に配列された方向が存在しない状態、言い換えると、開口領域Aが規則性を持って並べられた方向が存在しない状態を説明するための平面図である。図10においては、メッシュパターン上において、任意の位置で任意の方向を向く一本の仮想的な直線diが選ばれている。この一本の直線diは、ライン部の境界線分L図9及び図12の境界線分78、48に相当と交差し交差点を形成している。この交差点を、図面では図面左下の側から順に、交差点C1,C2,C3,,C9として図示してある。隣接する交差点、例えば、交差点C1と交差点C2との距離が、前記或る一つの開口領域Aの直線di上での寸法T1である。次に、寸法T1を持つ開口領域Aに対して直線diに沿って隣接する別の開口領域Aについても、同様に、直線di上での寸法T2が定まる。そして、任意位置で任意方向の直線diについて、直線diと交差する境界線分Lとから、任意位置で任意方向の直線diと遭遇する多数の開口領域Aについて、該直線di上における寸法として、T1,T2,T3,,T8が定まる。そして、T1,T2,T3,,T8の数値の並びには、周期性規則性が存在しない。すなわち、開口領域Aは、直線方向diに沿って規則性を持たないように並べられ、Tk≠Tklk:任意の自然数、l:任意の自然数条件式xを満たすようになっている。なお、図10では、このT1,T2,T3,,T8は、判り易い様に図面下方に、直線diと共にメッシュパターンとは分離して描いてある。また、この直線diを図10で図示のものから任意の角度だけ回転させて別の直線di1方向について各開口領域Aの寸法T1,T2,を求めると、やはり図10で図示された場合と同様に、直線di1方向に対しても、条件式xが満たされ、開口領域Aの寸法T1,T2,に繰返し周期性規則性は見られない。このように、開口領域Aがいずれの方向においても条件式xを満たす場合、開口領域が規則的に配列された方向が存在しない、あるいは、開口領域Aが繰返周期を持つ方向が存在しない、あるいは、開口領域Aの配列が規則性を持たない、と表現する。また、本件発明者らが種々のメッシュパターンについて調査を行ったところ、条件AおよびBに加えて、次の条件Cがさらに満たされる場合、とりわけ、条件CおよびDがさらに満たされる場合に、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせることができた。そしてさらには、条件AおよびBに加えて、次の条件C、DおよびEがさらに満たされる場合に、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせることができた。このような傾向は、上記推定とも合致し、上記推定を裏付ける現象と言える。条件C:6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、複数含まれている。条件D:6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、最も多く含まれている。すなわち、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、他の本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域と比較して、より多く含まれている。条件E:k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとして、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となっている。すなわち、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が最も多く含まれ、開口領域を取り囲む境界線分の本数が6本から多くなっていくにつれて、且つ、開口領域を取り囲む境界線分の本数が6本から少なくなっていくにつれて、開口領域の数量が少なくなっていく。なお、各条件A~Eを満たすか否かは、厳密には、遮光性メッシュ60内に含まれる全ての開口領域72について調査することになる。ただし、実際的には、ライン部74によって画成された一つあたりの開口領域72の大きさ等を考慮した上で、一つの開口領域72を取り囲む境界線分78の本数の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域72が形成されている遮光性メッシュ60においては、30mm×30mmの部分に含まれる開口領域72について取り囲む境界線分78の数を調査して、各条件A~Eが満たされるか否かを判断すればよい。同様に、開口領域が規則的の配列された方向か存在するか否かについても、厳密には、対象となる遮光性メッシュの全領域内において任意の方向における開口領域の配列を調査することなる。ただし、実際的には、開口領域72の配列の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域72が形成されている遮光性メッシュにおいては、30mm×30mmの部分の中心を通過する各方向例えば、上述した寸法例で開口領域72が形成されている遮光性メッシュにおいては、15°おきの方向について、開口領域72の配列を調査して、開口領域が規則的に配列された方向か存在するか否かを判断すればよい。実際に、図9に示された光学部材50の遮光性メッシュ60について調査したところ、図11に示すように、この遮光性メッシュ60には、4本、5本、6本、7本、8本、9本の境界線分78によって取り囲まれた開口領域72が、それぞれ、79個、1141個、2382個、927個、94個、8個含まれていた。また、この遮光性メッシュ60には、3本の境界線分78によって取り囲まれた開口領域72、および、10本以上の境界線分78によって取り囲まれた開口領域72が含まれていなかった。すなわち、図9に示された遮光性メッシュ60は、条件AおよびBに加えて、条件C、DおよびEも満たしている。なお、図15には、図9に示された遮光性メッシュ60を有した光学部材50を、図14に示された典型的な画素配列の画像形成装置15上に配置した状態が示されている。図15からも理解され得るように、図9に示された遮光性メッシュ60を実際に作製して画像形成装置15の画素配列上に配置した場合、視認され得る程度の縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞は発生しなかった。加えて、本件発明者ら研究を重ねたところ、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせるために、一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均が3.0以上4.0未満とすることが有効であることが知見された。一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均が3.0以上4.0未満となっている場合、同一形状の正六角形を規則的に配置してなるハニカム配列から、或いは、正方形を規則的に配置してなる正方格子配列から、各開口領域72の形状および配置の規則性を崩した配列、言い換えると、ハニカム配列または正方格子配列を基準として各開口領域72の形状および配置をランダム化した配列とすることができる。これにより、開口領域72の配列に明らかな粗密が生じてしまうことを抑制することができ、多数の開口領域72を概ね均一な密度で、すなわち概ね一様に分布させることができるものと推測される。実際に、本件発明者らが鋭意研究を重ねたところ、一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均を3.0以上4.0未満とした場合、開口領域72の配列を不規則化して、開口領域72が繰返規則性周期性を持って並べられた方向が存在しないようにすることが安定して可能となり、結果として、モアレを極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることが、確認された。実際に、図9に示された光学部材50の遮光性メッシュ60について調査したところ、一つの分岐点に於ける境界線分の平均分岐数は3.08となっていた。なお、一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均は、厳密には、遮光性メッシュ60内に含まれる全ての分岐点76について、延び出す境界線分78の数を調べてその平均値を算出することになる、ただし、実際的には、ライン部74によって画成された一つあたりの開口領域72の大きさ等を考慮した上で、一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域72が形成されている遮光性メッシュにおいては、30mm×30mmの部分に含まれる分岐点76について延び出す境界線分78の数を調べてその平均値を算出し、算出された値を当該遮光性メッシュについての一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均値として取り扱うようにしてもよい。次に、電磁波遮蔽材30についてさらに詳述する。図1に示すように、本実施の形態において、電磁波遮蔽材30は、シート状の透明基材35と、透明基材35上に設けられた導電性メッシュ40と、を有している。なお、図1に示された例において、電磁波遮蔽材30は積層体20の画像形成装置15の側に配置されており、且つ、電磁波遮蔽材30の基材35が画像形成装置15の側に配置されている。ただし、この例に限られず、電磁波遮蔽材30が積層体20のうちの画像形成装置15側以外の位置に配置されていてもよい。また、電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40が画像形成装置15の側に配置されていてもよい。透明基材35は、導電性メッシュ40を支持する層であり、適度な強度および適度な透明性を有するように、適宜構成される。一例として、透明基材35の厚さを20μm~150μmとすることができ、また、透明基材35の光透過率が80以上となるようにしてもよい。このような透明基材35として、例えば、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートPETフィルムを用いることができる。二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムは、適度な透明性と、紫外線照射処理や加熱処理等に対する耐久性と、を有している点で、透明基材35としての適用に好適である。他の一例として、透明基材35の厚さは500μm~10000μm1cmとすることができる。このような透明材料として、例えば、ソーダ硝子、カリ硝子等の硝子、PLZT等の透明セラミックス、石英の板を用いることが出来る。図1に示されているように、電磁波遮蔽用の導電性メッシュ40は、多数の開口領域42を画成する網状に形成されたライン部44として形成されている。導電性メッシュ40をなすライン部44は、図示しない位置通常、周縁部において、接地され、これにより、画像形成装置15の出光面15aと重なる位置に配置された導電性メッシュ40が、画像形成装置15からの電磁波を遮蔽するようになる。電磁波遮蔽材30に十分な電磁波遮蔽機能を付与するため、一つあたりの開口領域42の大きさは、導電体から成る開口領域42を奥行きの短い導波管と近似した場合の、其の遮断周波数FCUTが当該電磁波遮蔽材30導電性メッシュ40の遮蔽すべき電磁波帯域の最大周波数FMAX以上、即ち、FCUT≧FMAXとなるように設定する。まず簡単の為に、各開口領域42の形状を1辺の長さがAの正方形矩形とみなすと、FCUT=C/2Aとなる。但しここでは、導波管中を進行し得る各種モードのうちで最小周波数の基本モードを想定して算出している。従って、FCUT=C/2A≧FMAXの関係が成り立り、さらには、C/2FMAX≧Aとなる。ここで式中におけるCは、光速度約30×108m/s2である。ここで説明する導電性メッシュ40においては、現実の個々の開口領域42の形状は正方形では無く各種各様では有るが、全開口領域に於いて確実にFMAX以下の周波数の電磁波を遮蔽する為には、AMIN~AMAXの範囲に分布する個々のA各開口領域を、これを同面積の正方形と見做した時の該正方形1辺の長さとして定義の最大値AMAXについて、C/2FMAXを満たす様に設計すべきである為、結局、C/2FMAX≧AMAXとすることによって、遮蔽すべき電磁波帯域の最大周波数FMAXが決まれば、開口領域42を正方形とみなした場合における一辺の長さAの最大値をAMAXが決まる。FMAX=100GHzとすれば、AMAX≦1.5mmとなり、多少の余裕を見込んで、AMAX≦1.0mmと設計すれば良い。尚、画像光の透過率画面の明るさの確保ある程度以上の開口面積率が必要及び微細加工の難易度を考慮すると、最低でも、AMIN≧0.1mm程度は必要である。以上のことから、電磁波遮蔽材30を画像表示装置の画像形成面上へ配置して用いることを想定すると、開口領域42をこれと同面積の正方形とみなした場合の一辺の長さを、0.1mm≦AMIN≦AMAX≦1mm、或いはμm単位で、100μm≦AMIN≦AMAX≦1000μmとすれば良い。また、此のAMIN及びAMAXの値を開口領域42の単位開口面積の値に置き換えると、開口領域の平均面積は、0.01mm2以上1mm2以下の範囲であることが好ましい。加えて、電磁波遮蔽材30に十分な電磁波遮蔽機能を付与するためには、導電性メッシュ40の面抵抗を低くする必要もある。同時に、導電性メッシュ40は、画像形成装置15の画像形成面出光面15a上に位置するため、高い可視光透過率を有している必要もある。そこで、一つあたりの開口領域42の面積を調整しながら、併せて導電性メッシュ40をなすライン部44の幅を調節することにより、導電性メッシュ40の面抵抗を低く保ちながら高い可視光透過率を確保することも可能となる。具体的には、一つあたりの開口領域42の面積を上述した範囲に調節しながら、画像形成装置画像表示パネル15の画像形成面15a上において多数の開口領域42が閉めている領域の総割合以下において開口率とも呼ぶが50以上95以下となるように、ライン部44の線幅を設定することが好ましい。具体的な線幅としては、1μm~100μm程度、好ましくは5μm~50μmの範囲で選定することができる。開口領域42をこれと同面積の正方形とみなした場合の一辺の長さAの平均値AAVGと画像表示装置の画素Pとの関係についても、各様の設計が可能である。導電メッシュの濃淡ムラを特に軽減することを求める場合は、開口領域42の平均値AAVGを画像表示装置の画素Pの縦横の寸法のうちの小さい方の寸法TMIN画素が正方形ならば、何れか1辺の寸法よりも小さく設定し、AAVG<TMINとすることが好ましい。通常、AAVG=0.1×TMIN~0.7×TMINの範囲とすることができる。又、画面の明るさ可視光線透過率及びライン部44の不可視性を特に求める場合は、開口領域42の平均値AAVGを画像表示装置の画素Pの縦横の寸法のうちの大きい方の寸法TMAX画素が正方形ならば、何れか1辺の寸法以上に設定し、AAVG≧TMINとすることが好ましい。通常、AAVG=1.3×TMIN~2.0×TMINの範囲とすることができる。又、光学部材50の遮光性メッシュ60の各開口領域72と同面積の正方形の1辺の長さの平均値aAVG、画素Pの縦横寸法のうちの小さい方の寸法TMIN、画素Pの縦横寸法のうちの大きい方の寸法TMAX、及び電磁波遮蔽材30の各開口領域42と同面積の正方形の1辺の長さの平均値AAVGとの関係についても、画像表示装置に要求される性能等に応じて適宜設計が可能である。例えば、aAVG≦TMIN≦TMAX≦AAVGAAVG≦TMIN≦TMAX≦aAVGTMIN≦TMAX≦aAVG≦AAVGTMIN≦TMAX≦AAVG≦aAVGaAVG≦AAVG≦TMIN≦TMAXAAVG≦aAVG≦TMIN≦TMAXTMIN≦aAVG≦AAVG≦TMAXTMIN≦AAVG≦aAVG≦TMAX等の設計が可能である。以上のような導電性メッシュ40は、例えば次の1~3等の従来既知の方法によって、透明基材35上に形成することができる。1透明基材35上に銅、アルミニウム等の導電性金属箔を積層し、この箔を所望のパターン状にエッチングする方法。2導電性インキ例えば、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂等の樹脂バインダー中に銀、銅、ニッケル等の導電性金属粒子を分散させた導電性インキを透明基材35上に所望のパターンで印刷する方法。必要に応じて、導電性をより向上させる為、更に該導電性インキのパターン表面に、銅、銀、金、ニッケル等の高導電率金属の薄膜をメッキ法等により形成してもよい。3パラジウムコロイド粒子等の無電解メッキ触媒を樹脂バインダー中に含有するインキで透明基材35上に所望のパターンで印刷し、該印刷パターン表面に無電解メッキ法にて銅、銀、金、ニッケル等の高導電率金屬の薄膜を形成する。尚、これらの方法で形成した導電メッシュ40の表面は金属光沢を有する。其の為、光学部材50による画像コントラスト向上効果をより有効に発現せしめる為に、導電メッシュ40の観察者側表面に光吸収性の物質からなる黒化層を形成しておくことが好ましい。かかる黒化層の色調は黒が理想的であるが、其の他、灰色、褐色、紺色、臙脂色、深緑色、暗紫色等の低明度の有彩色又は無彩色としても良い。黒化層を構成する材料としては、公知の物の中から選択すれば良く、例えば、カーボンブラック墨、黒色酸化鉄、酸化銅、微粒子状の銅―コバルト合金等が使用することができる。次に、図12を主として参照しながら、シート状の電磁波遮蔽材30のシート面への法線方向から観察した場合における導電性メッシュ40のパターン平面視パターンについて、説明する。上述したように、導電性メッシュ40は、光学部材50の遮光性メッシュ60と異なるパターンを有しているが、遮光性メッシュ60と同様の構成にて不規則パターンとして構成されている。すなわち、図12に示すように、導電性メッシュ40のライン部44は、多数の分岐点46を含んでいる。そして、導電性メッシュ40のライン部44は、両端において分岐点46を形成する多数の境界線分48から構成されている。すなわち、導電性メッシュ40のライン部44は、二つの分岐点46の間を延びる多数の境界線分48から構成されている。そして、分岐点46において、境界線分48が接続されていくことにより、開口領域42が画成されている。言葉を換えて言うと、境界線分48で囲繞、区劃されて1つの開口領域42が画成されている。なお、図12に示すように、ライン部44が境界線分48のみから構成されているため、開口領域42の内部に延び入って行き止まりとなるライン部44は存在しない。これは、言葉を換えて言えば、断線し、電気回路として開いた回路は無く、全てのライン部44が閉回路を構成することになる。その結果、ライン部44全体を回路網として考えた場合に、同じ導電体の被覆面積率及び厚みで最大の電気伝導度を得ることができる。このような態様によれば、電磁波遮蔽材30に十分な電磁波遮蔽機能と高い可視光透過率とを同時に付与することを効果的に実現することできる。なお、WO2007/114076号公報上述した特許文献1では、メッシュを構成するライン部の先端が他のライン部と接続し無いで断線し、回路として開いてしまう箇所が生じている。その結果、導電メッシュ全体としての電気伝導度が低下する。このような断線箇所の存在は、電気伝導度の改善に寄与しないだけでなく、可視光透過率を下げる原因となるため、電磁波遮蔽材としては大きな欠点となっている。ところで、上述したように、導電性メッシュを有した従来の電磁波遮蔽材を画像形成装置上に配置すると、画素配列の周期性と導電性メッシュの周期性との干渉に起因した縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞が視認されることがある。さらに、遮光部が繰り返し配列された従来の光学部材とともに電磁波遮蔽材を画像形成装置上に配置すると、画素配列の周期性と、遮光部の周期性および導電性メッシュの周期性と、の干渉に起因したより複雑なモアレが視認されやすくなる。モアレが視認されると、画像表示装置に表示される画像の画質を著しく劣化させることになる。ここで図25には、正方格子状パターンで形成された導電性メッシュ140を有した従来の典型的な電磁波遮蔽シート130が示されている。また、図26には、図25に示された従来の導電性メッシュ140を有した電磁波遮蔽シート130を、図24に示されたストライプ状パターンで配列された遮光部160を有した従来の光学部材150と重ねた状態が示されている。また、図28には、図25の電磁波遮蔽シート130を、図14に示された典型的な画素配列の画像形成装置15上に配置した状態が示されている。さらに、図29には、図25に示された従来の電磁波遮蔽シート130を、図24に示された従来の光学部材50とともに、図14に示された画像形成装置15上に配置した状態が示されている。図26および図28に示されているように、正方格子状パターンで形成された導電性メッシュ140が、ストライプ状パターンで配列された従来の光学部材150の遮光部160または画像形成装置15の画素配列と重ねられると、導電性メッシュ140の規則的周期的パターンと、遮光部160の規則的周期的パターンまたは画素Pの規則的周期的パターンと、の干渉によって、明暗の筋が視認されるようになる。さらに、図27に示すように、バイアス角設定によって、ストライプ状パターンの遮光部160と画像形成装置15の画素配列との間ではモアレがわずかにしか視認されない場合においても、正方格子状パターンの導電性メッシュ140が、ストライプ状パターンの遮光部160および画素配列の両方と重なることにより、図29に示すように、モアレがより明確に視認されるようになった。このように図29の状態において、より明確にモアレが視認されるようになるのは、導電性メッシュ140の規則性周期性、遮光部160の規則性周期性および画素Pの規則性周期性だけでなく、さらに、導電性メッシュ140と遮光部160との干渉により生じる縞状模様モアレの規則性周期性および導電性メッシュ140と画素Pとの干渉により生じる縞状模様モアレの規則性周期性が加わって、新たな干渉を引き起こすためであると考えられる。なお、図25~図29に示された例では、導電性メッシュ140によって形成された正方格子の配列方向が、画素Pの配列方向および遮光部160の配列方向に対して、それぞれ数度ずつ傾斜している。上述したように、このような傾斜は、一般的に、モアレを目立たなくさせるものとして広く用いられている手法である。しかしながら、図25~図29に於いても、なお残留した縞状模様が視認されることから理解され得るように、モアレ発生の程度は単にバイアス角のみで決まる訳では無く、其の他、画素P、遮光部160及び導電性メッシュ140間の繰返周期の比、導電性メッシュ140や遮光部160の線幅等の要因にも依存する。とりわけ、規則的パターンで配列された要素が三以上重ねられる場合には、もはや、バイアス角のみでモアレを解消することが事実上困難となる。一方、モアレの発生を防止するため、本実施の形態による電磁波遮蔽部材30の導電性メッシュ40は、光学部材50の遮光性メッシュ60と同様に、既に説明した次の条件AおよびBの両方を満たすようになっている。条件A:5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域および7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の中から選ばれた少なくとも二種類が、それぞれ複数、含まれている。条件B:5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域の形状又は面積が一定ではない。すなわち、5本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該5本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、且つ、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該6本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有し、且つ、7本の境界線分によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域が含まれている場合に、当該7本の境界線分によって画成されている複数の開口領域の少なくとも二つが異なる形状又は面積を有している。実際に本件発明者らが鋭意調査を重ねたところ、条件AおよびBが満たされる場合に、開口領域42の配列が十分にランダム化されていた。さらには、条件AおよびBが満たされる場合には、既に推定理由とともに説明したように、開口領域42の配列を完全に不規則化し得ること、すなわち、開口領域42が規則的に配列された方向が存在しないようにし得ることが、安定して可能となり、結果として、濃淡ムラおよびモアレの両方を極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることが確認された。なおここで、開口領域42が規則的に配列された方向が存在しない状態、言い換えると、開口領域42が規則性を持って並べられた方向が存在しない状態とは、光学部材50の遮光性メッシュ60を例示しながら図11を参照して説明した通りである。また、本件発明者らが種々の導電性メッシュ40のパターンについて調査を行ったところ、上述した遮光性メッシュ60と同様に、条件AおよびBに加えて、次の条件Cがさらに満たされること、とりわけ、条件CおよびDがさらに満たされる場合に、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせることができた。そしてさらには、条件AおよびBに加えて、次の条件C、DおよびEがさらに満たされる場合に、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせることができた。条件C:6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、複数含まれている。条件D:6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、最も多く含まれている。すなわち、6本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域が、他の本数の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域と比較して、より多く含まれている。条件E:k本の境界線分によって周囲を取り囲まれた開口領域の数をNkとして、kが3≦k≦5を満たす整数の場合に、Nk≦Nk1kが6≦kを満たす整数の場合に、Nk≧Nk1となっている。なお、導電性メッシュ40が各条件A~Eを満たすか否かは、厳密には、導電性メッシュ40内に含まれる全ての開口領域42について調査することになる。ただし、実際的には、上述した光学部材と同様に、ライン部44によって画成された一つあたりの開口領域42の大きさ等を考慮した上で、一つの開口領域42を取り囲む境界線分48の本数の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域42が形成されている導電性メッシュにおいては、30mm×30mmの部分に含まれる開口領域42について取り囲む境界線分48の数を調査して、各条件A~Eが満たされるか否かを判断すればよい。同様に、開口領域が規則的の配列された方向か存在するか否かについても、対象となる導電性メッシュの全領域内において任意の方向における開口領域の配列を調査する必要はなく、実際上、開口領域42の配列の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域42が形成されている導電性メッシュにおいては、30mm×30mmの部分の中心を通過する各方向例えば、上述した寸法例で開口領域42が形成されている導電性メッシュにおいては、15°おきの方向について、開口領域42の配列を調査して、開口領域が規則的に配列された方向か存在するか否かを判断すればよい。実際に、図12に示された電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40について調査したところ、図12に示された電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40条件は、AおよびBに加えて、条件C、DおよびEも満たしていた。加えて、本件発明者ら研究を重ねたところ、濃淡ムラおよびモアレの両方をより目立たなくさせることを目的として、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均が3.0以上4.0未満とすることが有効であることが知見された。一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均が3.0以上4.0未満となっている場合、同一形状の正六角形を規則的に配置してなるハニカム配列から、或いは、正方形を規則的に配置してなる正方格子配列から、各開口領域42の形状および配置の規則性を崩した配列、言い換えると、ハニカム配列または正方格子配列を基準として各開口領域42の形状および配置をランダム化した配列とすることができる。これにより、開口領域42の配列に明らかな粗密が生じてしまうことを抑制することができ、多数の開口領域42を概ね均一な密度で、すなわち概ね一様に分布させることができるものと推測される。実際に、本件発明者らが鋭意研究を重ねたところ、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均を3.0以上4.0未満とした場合、開口領域42の配列を不規則化して、開口領域42が繰返規則性周期性を持って並べられた方向が存在しないようにすることが安定して可能となり、結果として、モアレを極めて効果的に目立たなくさせることが可能となることが、確認された。実際に、図12に示された電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40では、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均が30より大きく4.0未満となっている。さらに具体的には、387個の分岐点46について境界線分48の数を確認したところ、3つの境界線分48が延び出している分岐点46が373個存在し、その他の14個の分岐点46からは4つの境界線分48が延び出し、一つの分岐点に於ける境界線分の平均分岐数は3.04個であった。なお、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均は、厳密には、導電性メッシュ40内に含まれる全ての分岐点46について、延び出す境界線分48の数を調べてその平均値を算出することになる、ただし、実際的には、ライン部44によって画成された一つあたりの開口領域42の大きさ等を考慮した上で、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の全体的な傾向を反映し得ると期待される面積を持つ一区画例えば、上述した寸法例で開口領域42が形成されている導電性メッシュにおいては、30mm×30mmの部分に含まれる分岐点46について延び出す境界線分48の数を調べてその平均値を算出し、算出された値を当該導電性メッシュについての一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均値として取り扱うようにしてもよい。なお、図13には、図12に示された導電性メッシュ40を有した電磁波遮蔽材30を、図9に示された遮光性メッシュ60を有した光学部材50と重ねた状態が示されている。また、図16には、図12の電磁波遮蔽材30を、図14に示された典型的な画素配列の画像形成装置15上に配置した状態が示されている。さらに、図17には、図12の電磁波遮蔽材30を、図9に示された光学部材50とともに、図14に示された画像形成装置15上に配置した状態が示されている。図13からも理解され得るように、図12に示された導電性メッシュ40を有する電磁波遮蔽材30を実際に作製して、図9に示された遮光性メッシュ60を有する光学部材50と組み合わせて、電磁波遮蔽材30および光学部材50を含んでなる積層体20を作製した場合、当該積層体20には視認され得る程度の縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞は発生しなかった。また、図16からも理解され得るように、図12に示された導電性メッシュ40を実際に作製して画像形成装置15の画素配列上に配置した場合、視認され得る程度の縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞は発生しなかった。さらに、図17から理解され得るように、図12に示された導電性メッシュ40および図9に示された遮光性メッシュ60を含む積層体20を実際に画像形成装置15の画素配列上に配置した場合、視認され得る程度の縞状の模様、すなわちモアレ干渉縞は発生しなかった。ここで、上述した条件AおよびBを満たすパターンを作製する方法の一例を説明する。なお、上述した図9に示された遮光性メッシュ60のパターンおよび図12に示された導電性メッシュ40のパターンは、実際に以下に説明する方法で決定されたパターンである。そして、既に説明したように、作製された導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60のパターンは、条件AおよびBだけでなく、条件C、DおよびEも満たし、さらに、一つの分岐点46,76から延び出す境界線分48,78の数の平均が3.0以上4.0未満となっていた。以下に説明する方法は、母点を決定する工程と、決定された母点からボロノイ図を作成する工程と、ボロノイ図における一つのボロノイ境界によって結ばれる二つのボロノイ点の間を延びる境界線分の経路を決定する工程と、決定された経路の太さを決定して各境界線分を画定してメッシュ40,60ライン部44,74のパターンを決定する工程と、を有している。以下、各工程について順に説明していく。まず、母点を決定する工程について説明する。最初に、図18に示すように、絶対座標系XYの任意の位置に一つ目の母点以下、第1の母点と呼ぶBP1を配置する。尚、此処で言う絶対座標系とは、通常の2次元空間平面のことであるが、後述の相対座標系と区別する為に、特に絶対座標系と呼称する。次に、図19に示すように、第1の母点BP1から距離r1以上且つ距離r2以下だけ離れた任意の位置に第2の母点BP2を配置する。すなわち、第1の母点BP1を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r1の円周と、第1の母点BP1を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r2の円周と、によって囲まれた円環状の領域内に、第2の母点BP2を配置する。ここで、距離r1は距離r2よりも小さくr1<r2、図9に示された導電性メッシュを作製する際には、距離r1を160μmとし、距離r2を190μmとした。次に、図20に示すように、第1の母点BP1から距離r1以上且つ距離r2以下だけ離れ、さらに、第2の母点BP2から距離r1以上離れた任意の位置に、第3の母点BP3を配置する。その後、第1の母点BP1から距離r1以上且つ距離r2以下だけ離れ、さらに、その他の母点BP2,BP3から距離r1以上離れた任意の位置に、第4の母点を配置する。このようにして、次の母点を配置することができなくなるまで、第1の母点BP1から距離r1以上且つ距離r2以下だけ離れ、加えて、その他の母点BP2,BP3,から距離r1以上離れた任意の位置に母点を配置していく。すなわち、第1の母点BP1を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r1の円周と、第1の母点BP1を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r2の円周と、によって囲まれた周状の領域内に、第1母点BP1以外のすべて母点から距離r1以上離れた位置が存在しなくなるまで、母点を配置していく。その後、第2の母点BP2を基準にしてこの作業を続けていく。すなわち、第2の母点BP2から距離r1以上且つ距離r2以下だけ離れ、さらに、既に配置されたその他の母点BP1,BP3,BP4,から距離r1以上離れた任意の位置に、次の母点を配置していく。第2の母点BP2を基準にして、次の母点を配置することができなくなるまで、すなわち、第2の母点BP2を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r1の円周と第2の母点BP2を中心として絶対座標系XY上に位置する半径r2の円周と、によって囲まれた円環状の領域内に、第2の母点BP2以外のすべての母点から距離r1以上離れた位置が存在しなくなるまで、母点を配置していく。その後、基準となる母点を順に変更していき、同様の手順で母点を形成していく。以上の手順で、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなるまで、母点を配置していく。導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなった際に、母点を作製する工程が終了する。ここまでの処理により、2次元平面XY平面に於いて不規則的に配置された母点群が、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に一様に分散した状態となる。此のような工程で2次元平面XY平面内に分布された母点群BP1、BP2、、BP6図21A参照について、個々の母点間の距離は一定では無く分布を有する。但し、任意の隣接する2母点間の距離の分布は完全なランダム分布一様分布でも無く、平均値RAVGを挟んで上限値RMAXと下限値RMINとの間の範囲ΔR=RMAX-RMINの中で分布している。尚、此処で、隣接する2母点については、母点群BP1、BP2、から後述するようにしてボロノイ図を作成した際に、2つのボロノイ領域XAが隣接している場合に、その2つのボロノイ領域XA内にそれぞれ位置する母点同士が隣接していると定義する。尚、図21Aに於いて、これら母点群から得られるボロノイ境界図22参照を参考までに破線で図示してある。即ち、ここで説明した母点群について、各母点を原点とする座標系相対座標系o-x-yと呼称し、一方、前記の通り、現実の2次元平面座標系を絶対座標系O-X-Yと呼称する上に、当該原点に置いた母点と隣接する全母点をプロットした図21B、図21C、等のグラフを、全母点について求める。そして、これら全部の相対座標系上の隣接母点群のグラフを、各相対座標系の原点oを重ね合わせて表示すると、図21Dの如きグラフが得られる。斯かる相対座標系上での隣接母点群の分布パターンは、母点群を構成する任意の隣接する2母点間の距離は、0から無限大迄の一様分布では無く、0よりも大きいRAVG―ΔRから、RAVGΔR迄の有限の範囲半径RMINからRMAX迄のドーナツ形領域内に分布するようになる。一方、このように隣接する二母点間の距離に制限が加えられる一方で、母点の方向性については何ら制限が加えられていない。このため、図21Dに示すように、相対座標系上での隣接母点群の方位角分布パターンは、不規則的であり、半径RMINからRMAX迄の円環状乃至ドーナツ形領域内に実質等方的に分布するようになる。斯くの如く各母点間の距離を設定することによって、該母点群から以下に説明する方法で得られるボロノイ領域XA、更には、これから得られる開口領域42,72の開口領域の面積の分布についても、一様分布完全ランダムでは無く、有限の範囲内に分布したものとなる。この結果、作製されたメッシュ40,60を目視した際の透明性の面分布がより均一化する。なお、この透明性の面均一性が不足すると生じてしまう濃淡ムラを、実質上、目視不能とし、且つ、メッシュ40,60のパターンの非周期性によるモアレ防止性を確保する観点からは、図21Dに示された相対座標系上での隣接母点群の分布パターンにおけるΔR=RMAX-RMINのRAVG=RMAX-RMIN/2に対する比の値が、0より大きく0.6以下であることが好ましく、0.2以上0.4以下であることがより好ましい。すなわち、次の条件y1が満たされることが好ましく、条件y2が満たされることがより好ましい。本件発明者らが種々のパターンを形成して試したところ、条件y1が満たされる場合、通常の観察能力において、濃淡ムラを感じることがなく、さらに条件y2が満たされる場合には、注意深く観察したとしても濃淡ムラを感じることがなかった。0<ΔR/RAVG≦0.6条件y10.2<ΔR/RAVG≦0.4条件y2なお、以上の母点を決定する工程において、距離r1および距離r2の大きさを変化させることにより、図21DにおけるRAVG並びに一つあたりの開口領域42,72の大きさを調節することができる。具体的には、距離r1および距離r2の大きさを小さくすることにより、図21DにおけるRAVGが小さくなり、且つ、一つあたりの開口領域42,72の大きさを小さくすることができ、逆に距離r1および距離r2の大きさを大きくすることにより、図21DにおけるRAVGが大きくなり、且つ、一つあたりの開口領域42の大きさを大きくすることができる。また、距離r1と距離r2との差を変化させることにより、隣接する2母点間の距離が分散する範囲の大きさ図21DにおけるΔRの大きさを変化させることができる。具体的には、距離r1と距離r2との差を小さくすることにより、隣接する2母点間の距離のバラツキは小さくなる傾向を呈する。次に、図22に示すように、配置された母点を基準にして、ボロノイ図を作成する。図22に示すように、ボロノイ図とは、隣接する2つの母点間に垂直二等分線を引き、その各垂直二等分線同士の交点で結ばれた線分で構成される図である。ここで、垂直二等分線の線分をボロノイ境界XBと呼び、ボロノイ境界XBの端部をなすボロノイ境界XB同士の交点をボロノイ点XPと呼び、ボロノイ境界XBに囲まれた領域をボロノイ領域XAと呼ぶ。図22のように作成されたボロノイ図において、各ボロノイ点XPが、メッシュ40,60の分岐点46,76をなすようにする。そして、一つのボロノイ境界XBの端部をなす二つのボロノイ点XPの間に、一つの境界線分48,78を設ける。この際、境界線分48,78は、図9および図12に示された例のように二つのボロノイ点XPの間を直線状に延びるように決定してもよいし、あるいは、他の境界線分48,78と接触しない範囲で二つのボロノイ点XPの間を種々の経路例えば、円弧、楕円弧、抛物線、双曲線、正弦曲線、双曲線正弦曲線、楕円函数曲線、ベッセル関数曲線等の曲線状、折れ線状等の経路で延びるようにしてもよい。なお、図9および図12に示された例のように、境界線分48,78がボロノイ点XPの間を直線状に結ぶように決定された場合、各ボロノイ境界XBが、境界線分48,78を画成することになる。各境界線分48,78の経路を決定した後、各境界線分48,78の線幅太さを決定する。境界線分48,78の線幅は、例えば、開口率が上述した範囲となるように、すなわち、遮光性メッシュ60が所望の可視光透過率および不要光吸収機能を発現するように、或いは、導電性メッシュ40が所望の電気伝導度および可視光透過率を発現するように、決定される。以上のようにして、遮光性メッシュ60および導電性メッシュ40のパターンを決定することができる。以上のような本実施の形態によれば、電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40が、二つの分岐点46の間を延びて開口領域42を画成する多数の境界線分48から形成されており、5本の境界線分48によって周囲を取り囲まれた開口領域42、6本の境界線分48によって周囲を取り囲まれた開口領域42および7本の境界線分48によって周囲を取り囲まれた開口領域42の少なくとも二種類が導電性メッシュ40に含まれており、且つ、導電性メッシュ40に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分48によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域42の形状又は面積が一定とならないようになっている。また、光学部材50の遮光性メッシュ60が、二つの分岐点76の間を延びて開口領域72を画成する多数の境界線分78から形成されており、5本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72、6本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72および7本の境界線分78によって周囲を取り囲まれた開口領域72の少なくとも二種類が遮光性メッシュ60に含まれており、且つ、遮光性メッシュ60に含まれた5本、6本または7本のうちの同一本数の境界線分78によって周囲を取り囲まれた複数の開口領域72の形状又は面積が一定とならないようになっている。この結果、電磁波遮蔽材30および光学部材50を重ねてなる積層体20において、縞状の模様モアレ、干渉縞が視認され得る程度に発生することを効果的に防止することができる。さらに、規則的周期的に画素Pが配列された画像形成装置15に、この積層体20を重ねたとしても、縞状の模様モアレ、干渉縞が視認され得る程度に発生することを効果的に防止することができる。なお、上述した実施の形態に対して様々な変更を加えることが可能である。例えば、上述した実施の形態において、導電性メッシュ40の境界線分48が直線状に形成されている例を示したが、これに限られない。境界線分48が、既に説明したように、二つの分岐点46の間を曲線状等の種々の経路に沿って延びていてもよい。同様に、遮光性メッシュ60の境界線分78が直線状に形成されている例を示したが、これに限られない。境界線分78が、既に説明したように、二つの分岐点76の間を曲線状等の種々の経路に沿って延びていてもよい。さらに、上述した導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60のパターン設計方法は単なる一例に過ぎない。例えば、次の手順で母点を配置していってもよい。まず、図18と同様に、絶対座標系XYの任意の位置に一つめの母点BP1を配置する。次に、第1の母点BP1から距離rだけ離れた任意の位置に第2の母BP2を配置する。その後、第1の母点BP1から距離rだけ離れ且つ第2の母点BP2から距離r以上離れた任意の位置に第3の母点BP3を配置する。その後、第1の母点BP1から距離rだけ離れ且つ既に配置されている第1母点BP1以外の全ての母点BP2,BP3から距離r以上離れた任意の位置に、次の母点を順に配置していく。以上の手順で第1の母点BP1から距離rだけ離れた位置に母点を配置することができなくなったら、次に、第2の母点から距離rだけ離れ且つ既に配置されている第2母点BP2以外の全ての母点から距離r以上離れた任意の位置に、次の母点を順に配置していく。このように第2の母点BP2を基準にして、次の母点を配置することができなくなるまで母点を配置していく。その後、基準となる母点を順に変更していき、同様の手順で母点を形成していく。以上の手順で、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなるまで、母点を配置していく。導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなった際に、母点を作製する工程が終了する。このような処理によっても、不規則的に配置された母点群が、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に一様に分散した状態とすることができる。さらには、次の手順で母点を配置していくこともできる。まず、図18と同様に、絶対座標系XYの任意の位置に一つめの母点BP1を配置する。次に、第1の母点BP1から距離r以上離れた任意の位置に第2の母BP2を配置する。その後、第1の母点BP1および第2の母点BP2のそれぞれから距離r以上離れた任意の位置に第3の母点BP3を配置する。その後、既に配置されている全ての母点から距離r以上離れた任意の位置に、次の母点を順に配置していく。以上の手順で、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなるまで、母点を配置していく。導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に母点を配置することができなくなった際に、母点を作製する工程が終了する。このような処理によっても、不規則的に配置された母点群が、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が形成されるべき領域内に一様に分散した状態とすることができる。さらに、上述した導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60のパターン設計方法に於いては、先ず、平面内に特定の母点を作図し、ついで、該母点のボロノイ分割パターンとして導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60のパターンを形成する例を示したが、これには限られない。例えば、手作業にて、平面内に互いに大きさ及び形状の異なる5角形及び6角形の開口領域42,72をランダムに作図し、其の際に、何れの方向にも繰返し周期を持たず、各5角形及び6角形の大きさ面積乃至外接円直径が所定の範囲に収まるように留意して作図することによって、遮光性メッシュ40または遮光性メッシュ60のパターンを作図しても良い。さらに、上述した実施の形態では、電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40の全領域において、上述した条件AおよびB、並びに、条件C~Eが満たされ、さらに、一つの分岐点46から延び出す境界線分48の数の平均が3.0以上4.0未満となり、加えて、電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40の全領域内にわたって、開口領域42が周期性を持って配列されている方向が存在しないようになっている例を示した。しかしながら、電磁波遮蔽材30の導電性メッシュ40に含まれる一部の領域内において、条件AおよびBが満たされるようにしてもよい。同様に、光学部材50の遮光性メッシュ60の全領域において、上述した条件AおよびB、並びに、条件C~Eが満たされ、さらに、一つの分岐点76から延び出す境界線分78の数の平均が3.0以上4.0未満となり、加えて、光学部材50の遮光性メッシュ60の全領域内にわたって、開口領域72が周期性を持って配列されている方向が存在しないようになっている例を示した。しかしながら、光学部材50の遮光性メッシュ60に含まれる一部の領域内において、条件AおよびBが満たされるようにしてもよい。典型的な変形例として、上述した条件AおよびBを満たす領域、好ましくは上述した条件A~Eを満たす領域、さらには、上述した条件A~Eを満たし且つ開口領域42,72が規則的に配列された方向が存在しない領域単位メッシュ領域Sを用意し、或いは、一つの分岐点46,76から延び出す境界線分48,78の数の平均が3.0以上4.0未満となる領域、さらには、一つの分岐点46,76から延び出す境界線分48,78の数の平均が3.0以上4.0未満となり且つ開口領域42,72が規則的に配列された方向が存在しない領域単位メッシュ領域Sを用意し、該領域Sが複数集合して導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60の全領域が構成されているようにしてもよい。即ち、此の形態に於いては、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60の全領域中に、同一パターンで開口領域群42,72が配列されてなる単位メッシュ領域Sを2箇所以上含むようになる。この例において、一つの領域S内における導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60のパターンは、例えば、図18~図22を参照しながら説明したパターン作成方法と同様にして作成することができ、また、上述した変形例によるパターン作成方法と同様にして作成することができる。特に最近では、プラズマディスプレイ装置に代表されるよう、画像表示装置10の表示面10aの大型化が進んでいる。とりわけこのような大型画像表示装置に対しては、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60が、複数の単位メッシュ領域Sの配列から構成されていて、且つ各々の単位メッシュ領域S内に於いては互いに同一のパターンで開口領域42,72が配列されている構成とした場合、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60のパターン作成を格段に容易化することが可能となる点において好ましい。なお、図23に示された例では、電磁波遮蔽材30および光学部材50が、同一の形状を有した六つの単位メッシュ領域Sに分割され、各領域S内で導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60が同一に構成されている。そして、六つの領域Sは、図23の縦方向に三つの領域が並ぶとともに、図23の横方向に二つの領域が並ぶように配列されている。このような変形例では、例えば図23に示すように、導電性メッシュ40および遮光性メッシュ60内において、開口領域42,72が一定の配列で並べられている範囲が、単位メッシュ領域Sの数だけ、当該領域の配列方向と平行な方向に繰り返し存在するようになる。すなわち、導電性メッシュ40または遮光性メッシュ60内において、複数の開口領域42,72が所定の規則性を持って繰り返し並べられている直線方向が存在するようになる。この場合、領域Sの規則的な配列に起因して、縞状模様モアレ、干渉縞或いは濃淡ムラが発生する心配もある。このため、単位メッシュ領域S内に含まれる開口領域42,72の数は、単位メッシュ領域Sの繰返しが実質上視認し難くする上で、出来るだけ多い方が好ましい。但し、特定方向への同一単位メッシュ領域Sの繰返しが或る程度までに抑えられていれば、斯かる縞状模様や濃淡ムラは無視し得る。これは、単に繰返し数が少ないことに加えて、領域Sの寸法が画素寸法と大幅に異なる結果、実質上モアレを生じる関係から外れる為でも在る。具体的には、図23に示すように、複数の単位領域Sがある方向に所定のピッチSP1,SP2で配列されている場合には、当該所定のピッチSP1,SP2は、ある方向に沿った画像形成装置の寸法L1,L2の1/4以上となっていることが好ましく、あるいは、家庭用テレビ受像器への適用においては50mm以上となっていることが好ましい。また、単位メッシュ領域S内に含まれる開口領域42,72の数は500個以上となっていることが好ましい。但し、隣接する単位メッシュ領域同士の境界の継目の修整処理継目を目立たなくさせるためのパターンの変形、修整処理、単位メッシュ領域の形状図23では長方形としたが、其の他、3角形、6角形、其の他形状も可能、配列様式図23では長方形の単位メッシュ領域を縦横に碁盤の目上に配列したが、単位メッシュ領域が長方形であっても、これを煉瓦積みの如き配列とすることも可能等の工夫如何によっては、単位メッシュ領域Sの縦横の配列ピッチSP1、SP2が、画像形成装置の寸法L1,L2の1/10以上となっていれば、あるいは、家庭用テレビ受像器や携帯端末用表示装置への適用において20mm以上となっていれば、縞状模様や濃淡ムラを十分に目立たなくし得ることが知見された。着色フィルタとの組み合わせ上述してきた積層体20は、実質上、画素Pとのモアレを生じ無いとともに、濃淡のムラも生じ無いものである。しかしながら、詳細な原因は現在不明で有るが、画像形成裝置15の出光面15a上に設置した場合、条件如何によっては、画像に微細なチラツキを生じる場合が有る。斯かるチラツキを目立ち難くする為、電磁波遮蔽材30中、光学部材50中、或いは積層体20中、或いは画像形成装置10中の適宜位置に、可視光線中の特定波長域の中に吸収スペクトルを持つ着色フィルタを設けることが有効である。該着色フィルタとしては、無彩色黒色乃至灰色、有彩色青、茶、緑等何れでも良いが、画像の色彩に影響が少ない無彩色の方ものが好ましい。用途以上に説明してきた積層体20および画像形成装置10は、各種用途に使用可能である。特に、テレビジョン受像装置、各種測定機器や計器類、各種事務用機器、各種医療機器、電算機器、電話機、電飾看板、各種遊戯機器等の表示部に用いられるプラズマディスプレイPDP装置、ブラウン管ディスプレイCRT装置、液晶ディスプレイ装置LCD、電場発光ディスプレイEL装置などの画像表示装置への適用に好適であり、特にプラズマディスプレイ装置への適用に好適である。また、以上に説明してきた積層体20は、住宅、学校、病院、事務所、店舗等の建築物の窓、車両、航空機、船舶等の乗物の窓、電子レンジの窓等の等の各種家電製品の窓等に重ねて用いる用途にも使用可能である。"