圧縮機、第1冷媒流路切替装置、第1熱交換器、冷媒と熱媒体との間で熱交換を行なう第2熱交換器の冷媒流路、前記第2熱交換器に対応した絞り装置、及び第2冷媒流路切替装置を冷媒配管で接続して冷凍サイクルを構成し、前記第2熱交換器の熱媒体流路及び利用側熱交換器を熱媒体配管で接続し、前記冷媒と異なる熱媒体が循環する熱媒体循環回路を構成し、複数の前記絞り装置のうちの1つの絞り装置の前後に第1温度検知手段及び第2温度検知手段を設け、該絞り装置の前後に第1圧力検知手段及び第2圧力検知手段を設け、前記第1温度検知手段と第2温度検知手段及び第1圧力検知手段または第2圧力検知手段の検知結果に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する演算装置を備え、前記演算装置は、前記第1温度検知手段からの温度に基づいて算出される入口液エンタルピーと、前記第2温度検知手段からの温度情報及び前記第1圧力検知手段又は第2圧力検知手段から圧力情報に基づいて算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、に基づいて前記絞り装置のうちの1つの絞り装置から流出する冷媒の乾き度を算出し、該絞り装置から流出した冷媒の温度及び冷媒の圧力に基づいて、該絞り装置から流出する冷媒の液相濃度及び気相濃度を算出し、算出された前記乾き度、前記液相濃度、及び前記気相濃度に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出することを特徴とする空気調和装置。前記圧縮機、第1冷媒流路切替装置、及び前記第1熱交換器が搭載された室外機と、前記第2熱交換器、複数の前記絞り装置、複数の第2冷媒流路切替装置、及び前記演算装置が搭載された熱媒体変換機と、利用側熱交換器が搭載された少なくとも1つの室内機と、を備えたことを特徴とする請求項1に記載の空気調和装置。前記第1温度検知手段、前記第2温度検知手段、前記第1圧力検知手段、及び、前記第2圧力検知手段を、前記熱媒体変換機の内部に設けたことを特徴とする請求項1又は2に記載の空気調和装置。前記第1温度検知手段、前記第2温度検知手段、前記第1圧力検知手段、及び、前記第2圧力検知手段が設けられている配管は、質量流束が500[kg/m2s]以上になるように配管径が選定されていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記演算装置は、前記冷媒の組成を予め設定し、該設定された前記冷媒の組成と、前記第1温度検知手段、前記第2温度検知手段、前記第1圧力検知手段、及び、前記第2圧力検知手段が設けられている配管に設置されている絞り装置に流入する冷媒の温度と、に基づいて前記入口液エンタルピーを算出することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記演算装置は、前記冷媒の組成を予め設定し、該設定された前記冷媒の組成と、前記第1温度検知手段、前記第2温度検知手段、前記第1圧力検知手段、及び、前記第2圧力検知手段が設けられている配管に設置されている絞り装置に流入する冷媒の温度に基づいて算出される前記入口液エンタルピーと、絞り装置から流出する冷媒の温度または圧力から算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、から乾き度を算出することを特徴する請求項1~5のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記第1温度検知手段及び前記第2温度検知手段は、冷媒温度の検知精度が±0.5°C以内となるように構成されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記第1圧力検知手段及び前記第2圧力検知手段は、冷媒圧力の検知精度が±0.01MPa以内となるように構成されていることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記非共沸混合冷媒として、R32とHFO1234yfとの混合冷媒、又はR32とHFO1234zeとの混合冷媒が採用されたことを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の空気調和装置。特許文献1、2に記載の技術は、圧縮機をバイパスするように接続されるバイパス回路を有し、該バイパス回路に二重管熱交換器及び毛細管が接続され、冷媒自身の蒸発熱で冷媒ガスを液化させている。この方式では圧縮機の吐出側と吸入側とをバイパスしているために、冷房能力、暖房能力の低下に繋がってしまう。また、特許文献1、2に記載の技術は、バイパス流量が小さいため、外気温度等による外乱の影響を受けやすい。その結果、検知精度の低下を招いていた。本発明は、冷凍サイクルの性能低下を抑えつつ、循環組成の予測精度を向上させるようにした空気調和装置を提供することを目的としている。本発明に係る空気調和装置は、圧縮機、第1冷媒流路切替装置、第1熱交換器、冷媒と熱媒体との間で熱交換を行なう第2熱交換器の冷媒流路、前記第2熱交換器に対応した絞り装置、及び第2冷媒流路切替装置を冷媒配管で接続して冷凍サイクルを構成し、前記第2熱交換器の熱媒体流路及び利用側熱交換器を熱媒体配管で接続し、前記冷媒と異なる熱媒体が循環する熱媒体循環回路を構成し、複数の前記絞り装置のうちの1つの絞り装置の前後に第1温度検知手段及び第2温度検知手段を設け、該絞り装置の前後に第1圧力検知手段及び第2圧力検知手段を設け、前記第1温度検知手段と第2温度検知手段及び第1圧力検知手段または第2圧力検知手段の検知結果に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出する演算装置を備え、前記演算装置は、前記第1温度検知手段からの温度に基づいて算出される入口液エンタルピーと、前記第2温度検知手段からの温度情報及び前記第1圧力検知手段から圧力情報に基づいて算出される飽和ガスエンタルピー及び飽和液エンタルピーと、に基づいて前記絞り装置のうちの1つの絞り装置から流出する冷媒の乾き度を算出し、該絞り装置から流出した冷媒の温度及び冷媒の圧力に基づいて、該絞り装置から流出する冷媒の液相濃度及び気相濃度を算出し、算出された前記乾き度、前記液相濃度、及び前記気相濃度に基づいて、前記冷凍サイクルを循環する冷媒の組成を算出するものである。本発明に係る空気調和装置によれば、冷媒組成の検知精度を大幅に向上させることができる。以下、図面に基づいて本発明の実施の形態について説明する。図1は、本発明の実施の形態に係る空気調和装置の設置例を示す概略図である。図1に基づいて、本実施の形態に係る空気調和装置の設置例について説明する。この空気調和装置は、冷媒を循環させる冷凍サイクルを有しており、各室内機2が運転モードとして冷房モードあるいは暖房モードを自由に選択できるものである。なお、図1を含め、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。そして、本実施の形態に係る空気調和装置は、冷媒として非共沸混合冷媒が採用された冷媒循環回路A図2参照、及び熱媒体として水などが採用された熱媒体循環回路B図2参照を有しているが、この冷媒循環回路Aを循環する冷媒組成を高精度に算出する改良がなされたものである。なお、本実施の形態においては、非共沸混合冷媒としてR32とHFO1234yfとを採用している。低沸点冷媒はR32、高沸点冷媒はHFO1234yfである。また、本実施の形態における冷媒組成とは、特に断りがなければ、冷凍サイクルを循環する低沸点冷媒であるR32の組成をさすものとする。そして、高沸点冷媒であるHFO1234yfの冷媒組成については、R32の冷媒組成が算出されれば、一意的に決定されるので説明を省略している。本実施の形態に係る空気調和装置は、冷媒熱源側冷媒を間接的に利用する方式間接方式を採用している。すなわち、熱源側冷媒に貯えた冷熱または温熱を、熱源側冷媒とは異なる冷媒以下、熱媒体と称するに伝達し、熱媒体に貯えた冷熱または温熱で空調対象空間を冷房または暖房する。図1に図示されるように、本実施の形態に係る空気調和装置は、熱源機である1台の室外機1と、複数台の室内機2と、室外機1と室内機2との間に介在する熱媒体変換機3と、を有している。熱媒体変換機3は、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行なうものである。室外機1と熱媒体変換機3とは、熱源側冷媒を循環させるための冷媒配管4で接続されている。熱媒体変換機3と室内機2とは、熱媒体を循環させるための配管熱媒体配管5で接続されている。そして、室外機1で生成された冷熱あるいは温熱は、熱媒体変換機3を介して室内機2に配送されるようになっている。室外機1は、通常、ビル等の建物9の外の空間たとえば、屋上等である室外空間6に配置され、熱媒体変換機3を介して室内機2に冷熱又は温熱を供給するものである。室内機2は、建物9の内部の空間たとえば、居室等である室内空間7に冷房用空気、或いは暖房用空気を供給できる位置に配置され、空調対象空間となる室内空間7に冷房用空気あるいは暖房用空気を供給するものである。熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2とは別筐体として、室外空間6及び室内空間7とは別の位置に設置されるものである。この熱媒体変換機3は、室外機1及び室内機2と、冷媒配管4及び配管5を介してそれぞれ接続され、室外機1から供給される冷熱、又は温熱を室内機2に伝達するものである。図1に図示されるように、本実施の形態に係る空気調和装置においては、室外機1と熱媒体変換機3とが2本の冷媒配管4を介して接続され、熱媒体変換機3と各室内機2a~2dとが2本の配管5を介して接続されている。このように、実施の形態1に係る空気調和装置では、冷媒配管4、及び配管5を介して各ユニット室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3を接続することにより、施工が容易となっている。なお、図1においては、熱媒体変換機3が、建物9の内部ではあるが室内空間7とは別の空間である天井裏等の空間たとえば、建物9における天井裏などのスペース、以下、単に空間8と称するに設置されている状態を例として図示している。熱媒体変換機3は、その他、エレベーター等がある共用空間等に設置してもよい。また、図1においては、室内機2が天井カセット型である場合を例に示してあるが、これに限定されるものではない。すなわち、空気調和装置100は、天井埋込型、天井吊下式、室内空間7に直接又はダクト等により、暖房用空気あるいは冷房用空気を吹き出せるようになっていれば、どんな種類のものでもよい。また、図1においては、室外機1が室外空間6に設置されている場合を例に示しているが、これに限定するものではない。たとえば、室外機1は、換気口付の機械室等の囲まれた空間に設置してもよいし、排気ダクトで廃熱を建物9の外に排気することができるのであれば建物9の内部に設置してもよい。また、水冷式の室外機1を用いる場合においても、建物9の内部に設置するようにしてもよい。このような場所に室外機1を設置するとしても、特段の問題が発生することはない。また、熱媒体変換機3は、室外機1の近傍に設置することもできる。ただし、熱媒体変換機3から室内機2までの距離が長すぎると、熱媒体の搬送動力がかなり大きくなるため、省エネの効果は薄れることに留意が必要である。さらに、室外機1、室内機2及び熱媒体変換機3の接続台数を図1に図示された台数に限定するものではなく、たとえば、本実施の形態に係る空気調和装置が設置される建物9に応じて台数を決定すればよい。図2は、本実施の形態に係る空気調和装置以下、空気調和装置100と称するの回路構成の一例を示す概略回路構成図である。図2に基づいて、空気調和装置100の詳しい構成について説明する。図2に示すように、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に備えられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して冷媒配管4で接続されている。また、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して配管5で接続されている。なお、冷媒配管4及び配管5については後段で詳述するものとする。[室外機1]室外機1には、冷媒を圧縮する圧縮機10、四方弁等で構成される第1冷媒流路切替装置11、蒸発器又は凝縮器として機能する熱源側熱交換器12、及び余剰冷媒を貯留するアキュムレーター19が冷媒配管4に接続されて搭載されている。また、室外機1には、第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び逆止弁13dが設けられている。第1接続配管4a、第2接続配管4b、逆止弁13a、逆止弁13b、逆止弁13c、及び逆止弁13dを設けることで、室内機2の要求する運転に関わらず、熱媒体変換機3に流入させる熱源側冷媒の流れを一定方向にすることができる。圧縮機10は、熱源側冷媒を吸入し、その熱源側冷媒を圧縮して高温高圧の状態にするものであり、たとえば容量制御可能なインバータ圧縮機等で構成するとよい。第1冷媒流路切替装置11は、暖房運転時全暖房運転モード時及び暖房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れと冷房運転時全冷房運転モード時及び冷房主体運転モード時における熱源側冷媒の流れとを切り替えるものである。熱源側熱交換器12は、暖房運転時には蒸発器として機能し、冷房運転時には凝縮器として機能し、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱源側冷媒との間で熱交換を行なうものである。アキュムレーター19は、圧縮機10の吸入側に設けられており、暖房運転モード時と冷房運転モード時の違いによる余剰冷媒、過渡的な運転の変化たとえば、室内機2の運転台数の変化や負荷条件によって発生した余剰冷媒を貯留するものである。このアキュムレーター19では、高沸点の冷媒が多く含まれる液相と、低沸点の冷媒が多く含まれる気相に分離される。そして、高沸点の冷媒が多く含まれる液相の冷媒が、アキュムレーター19内に貯留される。このため、アキュムレーター19内に液相の冷媒が存在すると、空気調和装置100を循環する冷媒組成は低沸点冷媒が多くなる傾向を示す。また、室外機1には制御装置57が搭載されている。制御装置57は、後述する熱媒体変換機3の制御装置から送信される組成情報をもとに、室外機1に搭載されている圧縮機10等の作動要素アクチュエーターを制御している。[室内機2]室内機2には、それぞれ利用側熱交換器26が搭載されている。この利用側熱交換器26は、配管5によって熱媒体変換機3の熱媒体流量調整装置25と第2熱媒体流路切替装置23に接続されている。この利用側熱交換器26は、図示省略のファン等の送風機から供給される空気と熱媒体との間で熱交換を行ない、室内空間7に供給するための暖房用空気あるいは冷房用空気を生成するものである。この図2では、4台の室内機2が熱媒体変換機3に接続されている場合を例に示しており、紙面下から室内機2a、室内機2b、室内機2c、室内機2dとして図示している。また、室内機2a~室内機2dに応じて、利用側熱交換器26も、紙面下側から利用側熱交換器26a、利用側熱交換器26b、利用側熱交換器26c、利用側熱交換器26dとして図示している。なお、室内機2の接続台数を図2に示す4台に限定するものではない。[熱媒体変換機3]熱媒体変換機3には、冷媒と熱媒体とが熱交換する2つの熱媒体間熱交換器15、冷媒を減圧させる2つの絞り装置16、冷媒配管4の流路を開閉する2つの開閉装置17、冷媒流路を切り替える2つの第2冷媒流路切替装置18、熱媒体を循環させる2つのポンプ21、配管5の一方に接続される4つの第1熱媒体流路切替装置22、配管5の他方に接続される4つの第2熱媒体流路切替装置23、及び、第2熱媒体流路切替装置22が接続される方の配管5に接続される4つの熱媒体流量調整装置25が設けられている。2つの熱媒体間熱交換器15熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15b、以下まとめて熱媒体間熱交換器15と称することもあるは、凝縮器放熱器又は蒸発器として機能し、熱源側冷媒と熱媒体とで熱交換を行ない、室外機1で生成され熱源側冷媒に貯えられた冷熱又は温熱を熱媒体に伝達するものである。熱媒体間熱交換器15aは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の冷却に供するものである。また、熱媒体間熱交換器15bは、冷媒循環回路Aにおける絞り装置16bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられており、冷房暖房混在運転モード時において熱媒体の加熱に供するものである。2つの絞り装置16絞り装置16a、絞り装置16b、以下まとめて絞り装置16と称することもあるは、減圧弁や膨張弁としての機能を有し、熱源側冷媒を減圧して膨張させるものである。絞り装置16aは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの上流側に設けられている。絞り装置16bは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの上流側に設けられている。2つの絞り装置16は、開度が可変に制御可能なもの、たとえば電子式膨張弁等で構成するとよい。2つの開閉装置17開閉装置17a、開閉装置17bは、二方弁等で構成されており、冷媒配管4を開閉するものである。開閉装置17aは、熱源側冷媒の入口側における冷媒配管4に設けられている。開閉装置17bは、熱源側冷媒の入口側と出口側の冷媒配管4を接続した配管に設けられている。2つの第2冷媒流路切替装置18第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18b、以下まとめて第2冷媒流路切替装置18と称することもあるは、たとえば四方弁等で構成され、運転モードに応じて熱源側冷媒の流れを切り替えるものである。第2冷媒流路切替装置18aは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15aの下流側に設けられている。第2冷媒流路切替装置18bは、全冷房運転モード時の熱源側冷媒の流れにおいて熱媒体間熱交換器15bの下流側に設けられている。2つのポンプ21ポンプ21a、ポンプ21b、以下まとめてポンプ21と称することもあるは、配管5を導通する熱媒体を循環させるものである。ポンプ21aは、熱媒体間熱交換器15aと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。ポンプ21bは、熱媒体間熱交換器15bと第2熱媒体流路切替装置23との間における配管5に設けられている。2つのポンプ21は、たとえば容量制御可能なポンプ等で構成するとよい。なお、ポンプ21aを、熱媒体間熱交換器15aと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。また、ポンプ21bを、熱媒体間熱交換器15bと第1熱媒体流路切替装置22との間における配管5に設けてもよい。4つの第1熱媒体流路切替装置22第1熱媒体流路切替装置22a~第1熱媒体流路切替装置22d、以下まとめて第1熱媒体流路切替装置22と称することもあるは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第1熱媒体流路切替装置22は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第1熱媒体流路切替装置22は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが熱媒体流量調整装置25に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第1熱媒体流路切替装置22a、第1熱媒体流路切替装置22b、第1熱媒体流路切替装置22c、第1熱媒体流路切替装置22dとして図示している。また、熱媒体流路の切替には、一方から他方への完全な切替だけでなく、一方から他方への部分的な切替も含んでいるものとする。4つの第2熱媒体流路切替装置23第2熱媒体流路切替装置23a~第2熱媒体流路切替装置23d、以下まとめて第2熱媒体流路切替装置23と称することもあるは、三方弁等で構成されており、熱媒体の流路を切り替えるものである。第2熱媒体流路切替装置23は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。第2熱媒体流路切替装置23は、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15aに、三方のうちの一つが熱媒体間熱交換器15bに、三方のうちの一つが利用側熱交換器26に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2熱媒体流路切替装置23a、第2熱媒体流路切替装置23b、第2熱媒体流路切替装置23c、第2熱媒体流路切替装置23dとして図示している。また、熱媒体流路の切替には、一方から他方への完全な切替だけでなく、一方から他方への部分的な切替も含んでいるものとする。4つの熱媒体流量調整装置25熱媒体流量調整装置25a~熱媒体流量調整装置25d、以下まとめて熱媒体流量調整装置25と称することもあるは、開口面積を制御できる二方弁等で構成されており、配管5に流れる熱媒体の流量を制御するものである。熱媒体流量調整装置25は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。熱媒体流量調整装置25は、一方が利用側熱交換器26に、他方が第1熱媒体流路切替装置22に、それぞれ接続され、利用側熱交換器26の熱媒体流路の出口側に設けられている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から熱媒体流量調整装置25a、熱媒体流量調整装置25b、熱媒体流量調整装置25c、熱媒体流量調整装置25dとして図示している。また、熱媒体流量調整装置25を利用側熱交換器26の熱媒体流路の入口側に設けてもよい。また、熱媒体変換機3には、各種検出手段2つの第1温度センサー31、4つの第2温度センサー34、4つの第3温度センサー35、1つの第4温度センサー50、第1圧力センサー36、及び、第2圧力センサー51が設けられている。これらの検出手段で検出された情報たとえば、温度情報や圧力情報、熱源側冷媒の濃度情報は、空気調和装置100の動作を統括制御する制御装置58に送られ、圧縮機10の駆動周波数、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26近傍に設けられる図示省略の送風機の回転数、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動周波数、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、熱媒体の流路の切替等の制御に利用されることになる。制御装置58は、マイコン等で構成されており、熱媒体変換機3の演算装置52での冷媒組成の算出結果に基づいて、蒸発温度、凝縮温度、飽和温度、過熱度、及び過冷却度を計算する。そして、制御装置58は、これらの計算結果に基づいて、絞り装置16の開度、圧縮機10の回転数、熱源側熱交換器12や利用側熱交換器26の送風機の速度ON/OFF含む等を制御し、空気調和装置100のパフォーマンスが最大になるようにする。その他に、制御装置58は、各種検知手段での検知情報及びリモコンからの指示に基づいて、圧縮機10の駆動周波数、送風機の回転数ON/OFF含む、第1冷媒流路切替装置11の切り替え、ポンプ21の駆動、絞り装置16の開度、開閉装置17の開閉、第2冷媒流路切替装置18の切り替え、第1熱媒体流路切替装置22の切り替え、第2熱媒体流路切替装置23の切り替え、及び、熱媒体流量調整装置25の開度等を制御するものである。すなわち、制御装置58は、後述する各運転モードを実行するために、各種機器を統括制御するものである。また、熱媒体変換機3には演算装置52が搭載されている。この演算装置52は、冷媒組成を算出する機能を有している。この演算装置52にはROMが設けられている。このROMには、冷媒組成の値ごとに、液エンタルピーと冷媒温度との相関、飽和液エンタルピーと冷媒温度との相関、及び、飽和ガスエンタルピーと冷媒温度との相関を示す物性テーブルが記憶されている。また、ROMには、冷媒の圧力ごとに、冷媒の飽和液温度と液冷媒濃度、及び冷媒の飽和ガス温度とガス冷媒濃度との相関を示す物性テーブルが記憶されている後述の図13、図8参照。なお、演算装置52の物性テーブルは、たとえば空気調和装置100の設置後などに、設定しなおすことができる。また、演算装置52には、上述の相関を示す物性テーブルがROMに記憶されていると述べたが、テーブルではなく定式化された関数が記憶されていてもよい。さらに、冷媒組成検知機構の冷媒組成検知については、後段で詳細に説明するものとする。熱媒体変換機3の制御装置58は、熱媒体変換機3の演算装置52と一体であっても別体であってもよい。また、室外機1の制御装置57の機能を熱媒体変換機3の制御装置58に兼用させることによって、室外機1の制御装置57を搭載しなくても済む。2つの第1温度センサー31第1温度センサー31a、第1温度センサー31b、以下まとめて第1温度センサー31と称することもあるは、熱媒体間熱交換器15から流出した熱媒体、つまり熱媒体間熱交換器15の出口における熱媒体の温度を検出するものであり、たとえばサーミスター等で構成するとよい。第1温度センサー31aは、ポンプ21aの入口側における配管5に設けられている。第1温度センサー31bは、ポンプ21bの入口側における配管5に設けられている。4つの第2温度センサー34第2温度センサー34a~第2温度センサー34d以下まとめて第2温度センサー34と称することもあるは、第1熱媒体流路切替装置22と熱媒体流量調整装置25との間に設けられ、利用側熱交換器26から流出した熱媒体の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第2温度センサー34は、室内機2の設置台数に応じた個数ここでは4つが設けられるようになっている。なお、室内機2に対応させて、紙面下側から第2温度センサー34a、第2温度センサー34b、第2温度センサー34c、第2温度センサー34dとして図示している。4つの第3温度センサー35第3温度センサー35a~第3温度センサー35d、以下まとめて第3温度センサー35と称することもあるは、熱媒体間熱交換器15の熱源側冷媒の入口側または出口側に設けられ、熱媒体間熱交換器15に流入する熱源側冷媒の温度または熱媒体間熱交換器15から流出した熱源側冷媒の温度を検出するものであり、サーミスター等で構成するとよい。第3温度センサー35aは、熱媒体間熱交換器15aと第2冷媒流路切替装置18aとの間に設けられている。第3温度センサー35bは、熱媒体間熱交換器15aと絞り装置16aとの間に設けられている。第3温度センサー35cは、熱媒体間熱交換器15bと第2冷媒流路切替装置18bとの間に設けられている。第3温度センサー35dは、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられている。第4温度センサー50は、冷媒組成を検知するときに使用する温度情報を得るものであり、絞り装置16aと絞り装置16bの間に設けられている。第4温度センサー50は、たとえばサーミスター等で構成するとよい。第1圧力センサー36は、第3温度センサー35dの設置位置と同様に、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間に設けられ、熱媒体間熱交換器15bと絞り装置16bとの間を流れる熱源側冷媒の圧力を検知するものである。第2圧力センサー51は、冷媒組成を検知するときに使用する圧力情報を得るものであり、絞り装置16aと絞り装置16bの間に設けられている。熱媒体を循環させるための配管5は、熱媒体間熱交換器15aに接続されるものと、熱媒体間熱交換器15bに接続されるものと、で構成されている。配管5は、熱媒体変換機3に接続される室内機2の台数に応じて分岐ここでは、各4分岐されている。そして、配管5は、第1熱媒体流路切替装置22、及び、第2熱媒体流路切替装置23で接続されている。第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を制御することで、熱媒体間熱交換器15aからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、熱媒体間熱交換器15bからの熱媒体を利用側熱交換器26に流入させるか、が決定されるようになっている。[冷媒組成検知機構]次に、演算装置52の算出する各種物理量について説明する。なお、詳細は後述するが、本発明においては、4つの運転モード、全冷房運転モード以下全冷と記す、冷房主体運転モード以下冷主と記す、暖房主体運転モード以下、暖主と記す、全暖房運転モード以下、全暖モードを記すが存在する。そのため、冷媒の流れ変更が変わるため、同じ温度センサーであっても、絞り装置絞り装置16a、絞り装置16bの上流側になったり、下流側になったりする。演算装置52は、物性テーブルと絞り装置16bの入口側の温度を検出する第4温度センサー50全冷または絞り装置16bの出口側の温度を検出する第3温度センサー35d全冷以外の検知結果に基づいて、絞り装置16bに流入する冷媒の液エンタルピー入口液エンタルピーを算出することができる。また、演算装置52は、この物性テーブルと第4温度センサー50全冷以外または第3温度センサー35d全冷の検知結果に基づいて、絞り装置16bから流出した冷媒の飽和液エンタルピー、及び飽和ガスエンタルピーをそれぞれ算出する。なお、演算装置52は、入口液エンタルピーと、飽和液エンタルピー及び飽和ガスエンタルピーとを算出するときにおいて、正確な冷媒組成の値がわかっていないが、仮の冷媒組成の値を設定して、これらを算出する。すなわち、この設定された冷媒組成の値に対応する物性テーブルと、第4温度センサー50全冷または第3温度センサー35d全冷以外との検知結果に基づいて液エンタルピーを算出し、また、該物性テーブルと第4温度センサー50全冷以外または第3温度センサー35d全冷の検知結果に基づいて飽和液エンタルピー及び飽和ガスエンタルピーを算出するということである。このように、正確な冷媒組成の値がわかっていなくとも、空気調和装置100は、冷媒組成を高精度に算出することができるので、従来のような繰り返し計算が不要となっている。この点については、後述するものとする。さらに、演算装置52は、この物性テーブルと第4温度センサー50全冷以外または第3温度センサー35d全冷、及び、絞り装置16bの出口側の圧力を検出する第1圧力センサー36全冷または絞り装置16bの入口側の圧力を検出する第2圧力センサー51全冷以外の検知結果に基づいて、絞り装置16bから流出した液冷媒の濃度、及び絞り装置16bから流出したガス冷媒の濃度を算出することができる。ここで、演算装置52は、算出された入口液エンタルピー、飽和液エンタルピー、及び飽和ガスエンタルピーに基づいて、乾き度を算出することができる。この乾き度の算出する際の式は、以下に示す式1から算出する。[式1]Xr=Hin-Hls/Hgs-Hlsそして、演算装置52は、この乾き度、液冷媒の濃度、及びガス冷媒の濃度に基づいて、冷媒組成を算出する。この冷媒組成を算出する際の式は、以下に示す式2から算出する。[式2]α=1-Xr×Xr32Xr×YR32[運転モード]空気調和装置100は、圧縮機10、第1冷媒流路切替装置11、熱源側熱交換器12、開閉装置17、第2冷媒流路切替装置18、熱媒体間熱交換器15の冷媒流路、絞り装置16、及び、アキュムレーター19を、冷媒配管4で接続して冷媒循環回路Aを構成している。また、熱媒体間熱交換器15の熱媒体流路、ポンプ21、第1熱媒体流路切替装置22、熱媒体流量調整装置25、利用側熱交換器26、及び、第2熱媒体流路切替装置23を、配管5で接続して熱媒体循環回路Bを構成している。つまり、熱媒体間熱交換器15のそれぞれに複数台の利用側熱交換器26が並列に接続され、熱媒体循環回路Bを複数系統としているのである。よって、空気調和装置100では、室外機1と熱媒体変換機3とが、熱媒体変換機3に設けられている熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続され、熱媒体変換機3と室内機2とも、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bを介して接続されている。すなわち、空気調和装置100では、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bで冷媒循環回路Aを循環する熱源側冷媒と熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体とが熱交換するようになっている。空気調和装置100が実行する各運転モードについて説明する。この空気調和装置100は、各室内機2からの指示に基づいて、その室内機2で冷房運転あるいは暖房運転が可能になっている。つまり、空気調和装置100は、室内機2の全部で同一運転をすることができるとともに、室内機2のそれぞれで異なる運転をすることができるようになっている。空気調和装置100が実行する運転モードには、駆動している室内機2の全てが冷房運転を実行する全冷房運転モード、駆動している室内機2の全てが暖房運転を実行する全暖房運転モード、冷房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての冷房主体運転モード、及び、暖房負荷の方が大きい冷房暖房混在運転モードとしての暖房主体運転モードがある。以下に、各運転モードについて、熱源側冷媒及び熱媒体の流れとともに説明する。[全冷房運転モード]図3は、図2に示す空気調和装置100の全冷房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図3では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ冷熱負荷が発生している場合を例に全冷房運転モードについて説明する。なお、図3では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図3では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図3に示す全冷房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら高圧の液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した高圧冷媒は、逆止弁13aを通って、室外機1から流出し、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高圧冷媒は、開閉装置17aを経由した後に分岐されて絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。なお、開閉装置17bは閉となっている。この二相冷媒は、蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入し、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低温低圧のガス冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出したガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18a、第2冷媒流路切替装置18bを介し、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13dを通って、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは低圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、第3温度センサー35aで検知された温度と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるスーパーヒート過熱度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、第3温度センサー35cで検知された温度と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全冷房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検知された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。全冷房運転モードを実行する際、熱負荷のない利用側熱交換器26サーモオフを含むへは熱媒体を流す必要がないため、熱媒体流量調整装置25により流路を閉じて、利用側熱交換器26へ熱媒体が流れないようにする。図3においては、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bにおいては熱負荷があるため熱媒体を流しているが、利用側熱交換器26c及び利用側熱交換器26dにおいては熱負荷がなく、対応する熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉としている。そして、利用側熱交換器26cや利用側熱交換器26dから熱負荷の発生があった場合には、熱媒体流量調整装置25cや熱媒体流量調整装置25dを開放し、熱媒体を循環させればよい。[全暖房運転モード]図4は、図2に示す空気調和装置100の全暖房運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図4では、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bでのみ温熱負荷が発生している場合を例に全暖房運転モードについて説明する。なお、図4では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の流れる配管を示している。また、図4では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図4に示す全暖房運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を、熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれと利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bとの間を熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、分岐されて第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bのそれぞれに流入する。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bに流入した高温高圧のガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら凝縮液化し、高圧の液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bから流出した液冷媒は、絞り装置16a及び絞り装置16bで膨張させられて、低温低圧の二相冷媒となる。この二相冷媒は、開閉装置17bを通って、熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。なお、開閉装置17aは閉となっている。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18a及び第2冷媒流路切替装置18bは高圧配管と連通されている。また、絞り装置16aは、第1圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるサブクール過冷却度が一定になるように開度が制御される。同様に、絞り装置16bは、第1圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。なお、熱媒体間熱交換器15の中間位置の温度が測定できる場合は、その中間位置での温度を圧力センサー36の代わりに用いてもよく、安価にシステムを構成できる。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。全暖房運転モードでは、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方で熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21a及びポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。そして、熱媒体が利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bで室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。それから、熱媒体は、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bから流出して熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bに流入する。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bから流出した熱媒体は、第1熱媒体流路切替装置22a及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21a及びポンプ21bへ吸い込まれる。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、第1温度センサー31aで検知された温度、あるいは、第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。熱媒体間熱交換器15の出口温度は、第1温度センサー31aまたは第1温度センサー31bのどちらの温度を使用してもよいし、これらの平均温度を使用してもよい。このとき、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、熱媒体間熱交換器15a及び熱媒体間熱交換器15bの双方へ流れる流路が確保されるように、中間的な開度にしている。また、本来、利用側熱交換器26aは、その入口と出口の温度差で制御すべきであるが、利用側熱交換器26の入口側の熱媒体温度は、第1温度センサー31bで検知された温度とほとんど同じ温度であり、第1温度センサー31bを使用することにより温度センサーの数を減らすことができ、安価にシステムを構成できる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[冷房主体運転モード]図5は、図2に示す空気調和装置100の冷房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図5では、利用側熱交換器26aで冷熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで温熱負荷が発生している場合を例に冷房主体運転モードについて説明する。なお、図5では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図5では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図5に示す冷房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26aとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26bとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11を介して熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12で室外空気に放熱しながら液冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した冷媒は、室外機1から流出し、逆止弁13a、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入した冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら、さらに温度が低下した冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで、熱媒体を冷却しながら、低圧のガス冷媒となる。このガス冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介して熱媒体変換機3から流出し、冷媒配管4を通って再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13d、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して、圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、第3温度センサー35aで検知された温度と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるスーパーヒートが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17a、開閉装置17bは閉となっている。なお、絞り装置16bは、第1圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35dで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度を制御してもよい。また、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでスーパーヒートまたはサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、冷房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15aへ流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検知された温度と第1温度センサー31aで検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[暖房主体運転モード]図6は、図2に示す空気調和装置100の暖房主体運転モード時における冷媒の流れを示す冷媒回路図である。この図6では、利用側熱交換器26aで温熱負荷が発生し、利用側熱交換器26bで冷熱負荷が発生している場合を例に暖房主体運転モードについて説明する。なお、図6では、太線で表された配管が冷媒熱源側冷媒及び熱媒体の循環する配管を示している。また、図6では、熱源側冷媒の流れ方向を実線矢印で、熱媒体の流れ方向を破線矢印で示している。図6に示す暖房主体運転モードの場合、室外機1では、第1冷媒流路切替装置11を、圧縮機10から吐出された熱源側冷媒を熱源側熱交換器12を経由させずに熱媒体変換機3へ流入させるように切り替える。熱媒体変換機3では、ポンプ21a及びポンプ21bを駆動させ、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bを開放し、熱媒体流量調整装置25c及び熱媒体流量調整装置25dを全閉とし、熱媒体間熱交換器15aと利用側熱交換器26bとの間を、熱媒体間熱交換器15bと利用側熱交換器26aとの間を、それぞれ熱媒体が循環するようにしている。まず始めに、冷媒循環回路Aにおける熱源側冷媒の流れについて説明する。低温低圧の冷媒が圧縮機10によって圧縮され、高温高圧のガス冷媒となって吐出される。圧縮機10から吐出された高温高圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11、逆止弁13bを通り、室外機1から流出する。室外機1から流出した高温高圧のガス冷媒は、冷媒配管4を通って熱媒体変換機3に流入する。熱媒体変換機3に流入した高温高圧のガス冷媒は、第2冷媒流路切替装置18bを通って凝縮器として作用する熱媒体間熱交換器15bに流入する。熱媒体間熱交換器15bに流入したガス冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体に放熱しながら液冷媒となる。熱媒体間熱交換器15bから流出した冷媒は、絞り装置16bで膨張させられて低圧二相冷媒となる。この低圧二相冷媒は、絞り装置16aを介して蒸発器として作用する熱媒体間熱交換器15aに流入する。熱媒体間熱交換器15aに流入した低圧二相冷媒は、熱媒体循環回路Bを循環する熱媒体から吸熱することで蒸発し、熱媒体を冷却する。この低圧二相冷媒は、熱媒体間熱交換器15aから流出し、第2冷媒流路切替装置18aを介し、熱媒体変換機3から流出し、再び室外機1へ流入する。室外機1に流入した冷媒は、逆止弁13cを通って、蒸発器として作用する熱源側熱交換器12に流入する。そして、熱源側熱交換器12に流入した冷媒は、熱源側熱交換器12で室外空気から吸熱して、低温低圧のガス冷媒となる。熱源側熱交換器12から流出した低温低圧のガス冷媒は、第1冷媒流路切替装置11及びアキュムレーター19を介して圧縮機10へ再度吸入される。このとき、第2冷媒流路切替装置18aは低圧側配管と連通されており、一方、第2冷媒流路切替装置18bは高圧側配管と連通されている。また、絞り装置16bは、第1圧力センサー36で検知された圧力を飽和温度に換算した値と第3温度センサー35bで検知された温度との差として得られるサブクールが一定になるように開度が制御される。また、絞り装置16aは全開、開閉装置17a、開閉装置17bは閉となっている。なお、絞り装置16bを全開とし、絞り装置16aでサブクールを制御するようにしてもよい。次に、熱媒体循環回路Bにおける熱媒体の流れについて説明する。暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15bで熱源側冷媒の温熱が熱媒体に伝えられ、暖められた熱媒体がポンプ21bによって配管5内を流動させられることになる。また、暖房主体運転モードでは、熱媒体間熱交換器15aで熱源側冷媒の冷熱が熱媒体に伝えられ、冷やされた熱媒体がポンプ21aによって配管5内を流動させられることになる。ポンプ21a及びポンプ21bで加圧されて流出した熱媒体は、第2熱媒体流路切替装置23a及び第2熱媒体流路切替装置23bを介して、利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入する。利用側熱交換器26bでは熱媒体が室内空気から吸熱することで、室内空間7の冷房を行なう。また、利用側熱交換器26aでは熱媒体が室内空気に放熱することで、室内空間7の暖房を行なう。このとき、熱媒体流量調整装置25a及び熱媒体流量調整装置25bの作用によって熱媒体の流量が室内にて必要とされる空調負荷を賄うのに必要な流量に制御されて利用側熱交換器26a及び利用側熱交換器26bに流入するようになっている。利用側熱交換器26bを通過し若干温度が上昇した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25b及び第1熱媒体流路切替装置22bを通って、熱媒体間熱交換器15aに流入し、再びポンプ21aへ吸い込まれる。利用側熱交換器26aを通過し若干温度が低下した熱媒体は、熱媒体流量調整装置25a及び第1熱媒体流路切替装置22aを通って、熱媒体間熱交換器15bへ流入し、再びポンプ21bへ吸い込まれる。この間、暖かい熱媒体と冷たい熱媒体とは、第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23の作用により、混合することなく、それぞれ温熱負荷、冷熱負荷がある利用側熱交換器26へ導入される。なお、利用側熱交換器26の配管5内では、暖房側、冷房側ともに、第2熱媒体流路切替装置23から熱媒体流量調整装置25を経由して第1熱媒体流路切替装置22へ至る向きに熱媒体が流れている。また、室内空間7にて必要とされる空調負荷は、暖房側においては第1温度センサー31bで検知された温度と第2温度センサー34で検知された温度との差を、冷房側においては第2温度センサー34で検知された温度と第1温度センサー31aで検知された温度との差を目標値として保つように制御することにより、賄うことができる。なお、熱負荷の有無によって、熱媒体流量調整装置25の開閉を制御すればよいことは全冷房運転モードで説明した通りである。[冷媒配管4]以上説明したように、実施の形態に係る空気調和装置100は、幾つかの運転モードを具備している。これらの運転モードにおいては、室外機1と熱媒体変換機3とを接続する冷媒配管4には熱源側冷媒が流れている。[配管5]本実施の形態に係る空気調和装置100が実行する幾つかの運転モードにおいては、熱媒体変換機3と室内機2を接続する配管5には水や不凍液等の熱媒体が流れている。[熱源側冷媒]本実施の形態では、熱源側冷媒としてR32とHFO1234yfを採用した場合を例に説明した。ここで、他の2成分系の非共沸混合冷媒においても、後述する本実施の形態の冷媒組成の制御フローを採用することによって、精度よく循環組成を算出することができる。[熱媒体]熱媒体としては、たとえばブライン不凍液や水、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることができる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。また、冷房主体運転モードと暖房主体運転モードにおいて、熱媒体間熱交換器15bと熱媒体間熱交換器15aの状態加熱または冷却が変化すると、今まで温水だったものが冷やされて冷水になり、冷水だったものが温められて温水になり、エネルギーの無駄が発生する。そこで、空気調和装置100では、冷房主体運転モード及び暖房主体運転モードのいずれにおいても、常に、熱媒体間熱交換器15bが暖房側、熱媒体間熱交換器15aが冷房側となるように構成している。さらに、利用側熱交換器26にて暖房負荷と冷房負荷とが混在して発生している場合は、暖房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を加熱用の熱媒体間熱交換器15bに接続される流路へ切り替え、冷房運転を行なっている利用側熱交換器26に対応する第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23を冷却用の熱媒体間熱交換器15aに接続される流路へ切り替えることにより、各室内機2にて、暖房運転、冷房運転を自由に行なうことができる。空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。たとえば、熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転か暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても同様の効果を奏する。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26には、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではない。たとえば、利用側熱交換器26としては放射を利用したパネルヒーターのようなものを用いることもできるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものを用いることもできる。つまり、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26としては、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであれば種類を問わず、用いることができる。[冷媒組成検知の詳細]冷媒組成の算出次に、空気調和装置100に採用された冷媒組成検知について詳細に説明する。なお、空気調和装置100には、前述したように、4つの運転モードが存在するが、ここでは全冷房運転モード全冷と記すでの場合を例に挙げて説明する。図7は、全冷時の冷媒の状態遷移を示すP-H線図である。図8は、図7に示す点A~点Dに対応する位置を冷媒回路上に示した冷媒回路図である。図9は、空気調和装置100に採用された冷媒組成検知の処理の流れを示すフローチャートである。図10は、飽和液温度と液冷媒濃度の相関、及び冷媒の飽和ガス温度とガス冷媒濃度との相関を示したグラフである。図11は、乾き度と冷媒組成との相関を示したグラフである。図7~図11を参照して、空気調和装置100が実行する冷媒組成検知について説明する。なお、図7に示す点A~点Dは、P-H線図上の運転動作点であり、図8に示す点A~点Dに対応している。点Aは圧縮機10の吐出部における状態を、点Bは絞り装置16bの上流における状態を、点Cは絞り装置16bの下流における状態を、点Dは圧縮機10の吸入部における状態を、それぞれ示している。すなわち、点Aは冷媒が高温高圧のガス状態であることを、点Bは冷媒が液状態であることを、点Cは冷媒が気液二相状態であることを、点Dは低圧のガス状態であることを、それぞれ表している。ステップST1演算装置52は、第4温度センサー50の検知結果TH1、第3温度センサー35dの検知結果TH2、及び、第1圧力センサー36の検知結果P1を読み込む。その後、ステップST2に移行する。ステップST2演算装置52は、循環冷媒の組成の値を仮設定し、設定値に対応する物性テーブルを出力する。そして、演算装置52は、ステップST1の第4温度センサー50の検知結果と、この物性テーブルとに基づいて、絞り装置16bに流入する冷媒のエンタルピーHin入口液エンタルピーを算出する。その後、ステップST3に移行する。ここで、本実施の形態では、設定する循環冷媒の組成を、空気調和装置100に充填した非共沸混合冷媒の組成比率であるものとする。また、設定する循環冷媒の組成としては、予め実験などを行い発生する割合が多い冷媒組成を調べ、その冷媒組成を採用してもよい。ステップST3演算装置52は、ステップST1の第3温度センサー35dの検知結果と、ステップST2の物性テーブルとに基づいて、絞り装置16bから流出した冷媒の飽和液エンタルピーHls、及び飽和ガスエンタルピーHgsを算出する。その後、ステップST4に移行する。ステップST4演算装置52は、ステップST2の入口液エンタルピーHinと、ステップST3の飽和液エンタルピーHls及び飽和ガスエンタルピーHgsと、前述の式1とに基づいて、乾き度Xrを算出する。その後、ステップST5に移行する。なお、ステップST2で述べたように、充填した非共沸混合冷媒の組成比率を冷媒組成として採用しているので、算出された乾き度Xrは、充填組成における乾き度Xrである。ステップST5演算装置52は、ステップST1の第3温度センサー35dの検知結果、及びステップST1の第1圧力センサー36の検知結果と、物性テーブルとに基づいて、絞り装置16bから流出した液冷媒の濃度XR32、及び絞り装置16bから流出したガス冷媒の濃度YR32を算出する。その後、ステップST6に移行する。ステップST6演算装置52は、ステップST4で算出した乾き度Xrと、ステップST5で算出した液冷媒の濃度XR32及びガス冷媒の濃度YR32と、前述の式2とに基づいて、冷媒組成αを算出する。その後、ステップST7に移行する。ステップST7演算装置52は、ステップST6で算出した冷媒組成αを制御装置58に出力する。次に、図10を参照して液冷媒濃度及びガス冷媒濃度の算出方法について説明し、図11を参照して冷媒組成の算出方法について説明する。以下の説明において、図10及び図11を濃度平衡線図とも称する。この濃度平衡線図の説明の前に、絞り装置16bから流出した気液二相状態の冷媒の自由度について説明する。冷媒の自由度は、次の式より算出することができる。F=n2-rここで、F:自由度、n:混合した冷媒の数、r:相数、である。したがって、空気調和装置100は、2つの冷媒が混合されているので、気液二相状態における自由度Fは、22-2=2となる。つまり、冷媒の独立変数の内、2つを決定することにより、この系の状態を決定することができるということである。空気調和装置100では、絞り装置16bから流出した気液二相状態の冷媒の温度、及び圧力を、それぞれ第3温度センサー35d、及び第1圧力センサー36によって検知する。これにより、気液二相状態の冷凍サイクルの状態を決定することができる。すなわち、低沸点冷媒における液相の濃度、及び低沸点冷媒における気相の濃度を決定することができるということである。図10に図示されるように、第3温度センサー35dの検知結果TH2、及び第1圧力センサー36の検知結果P1が決定されると、低沸点冷媒における液相濃度、及び低沸点冷媒における気相濃度が決定されることがわかる。そして、ステップST4で算出される乾き度を、図10のグラフに当てはめると図11の点線に対応する。つまり、図10に図示される液相濃度XR32液側濃度と気相濃度YR32ガス側濃度とを、この乾き度によって、低沸点冷媒の濃度冷媒組成に換算すると、図11のαとして表されるということである。冷媒組成の算出誤差次に、空気調和装置100の冷媒組成の算出誤差について、図12~図16を参照して説明する。図12は、冷媒組成を算出する制御フローで設定する冷媒組成が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するための表である。図13は、冷媒組成を算出する制御フローにおける各種検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するための表である。図14は、第3温度センサー35dの検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するためのグラフである。図15は、第1圧力センサー36の検知結果が、算出される冷媒組成にどの程度の誤差を与えるかを説明するためのグラフである。図16は、乾き度とR32の冷媒組成との関係を示す図である。図12におけるαbが、ステップST2で設定される冷媒組成の値である。そして、その設定値αbとしたときにおける冷媒組成の算出結果がαである。なお、第4温度センサー50の検知結果TH1=44°Cとし、第3温度センサー35dの検知結果TH2=-3°Cとし、第1圧力センサー36の検知結果P1=0.6MPaabsとして冷媒組成を算出した。なお、この図12及び図13においては、R32とR134aとからなる非共沸混合冷媒を採用して得たデータを示している。これは、R32とR134aとからなる非共沸混合冷媒の方が、データの精度がよいためである。また、混合比率は、R32を66wtとし、R134aを34wtとした。さらに、物性値は、NISTNationalInstituteofStandardsandTechnologyが発売しているREFPROPVersion8.0から得られたものである。図12に図示されるように、ステップST2で仮設定される冷媒組成αbの値を、50から74wtと大きく変化させても、算出される冷媒組成αの値は、ほとんど変化しない。つまり、この結果から、ステップST2で冷媒組成を任意の値に設定して、乾き度Xrを算出する方法は、最終的に得られる冷媒組成αにはほとんど影響しないことがわかる。したがって、空気調和装置100は、従来のように冷媒組成を設定し、繰り返し計算によって冷媒組成を算出しなくとも、高精度に冷媒組成を算出することができるということである。これにより、演算装置52にかかる計算負荷及び演算装置52のROMにかかる負荷が軽減される。また、計算負荷やROMへの容量負荷を軽減できるので、演算装置52の演算速度アップや容量増設などの改良が不要となるので、空気調和装置100のコストアップを抑制することができる。ここで、図16を参照して、乾き度XrとR32の冷媒組成αとの関係について説明する。図16に図示されるように、R32の冷媒組成が変化しても、乾き度Xrはほとんど変化しないことがわかる。ステップST4で求められる乾き度Xrは冷媒組成αの変化の影響をほとんど受けないため、仮設定値から求めた乾き度Xrを用いても、精度良く冷媒組成αを算出することができるのである。空気調和装置100は、冷媒組成αの算出にあたり、ステップST4で乾き度Xrを算出し、ステップST5で液冷媒の濃度XR32及びガス冷媒の濃度YR32を算出する。そして、ステップST7で、算出された乾き度Xr、液冷媒の濃度XR32、及びガス冷媒の濃度YR32から冷媒組成を算出する。すなわち、冷媒組成を予測するためには、乾き度を経由し、第3温度センサー35dの検知結果と第1圧力センサー36から得られる濃度平衡線図を用いる推測方法が最も良いと言える。そこで、空気調和装置100は、この算出方法を採用することにより、高精度に冷媒組成を算出することができるようになっている。図13を参照して、第4温度センサー50の検知結果が、算出される冷媒組成に与える誤差について説明する。図13では、冷媒組成の検知結果αが2通り記載されている。つまり、αテーブルとα詳細版である。αテーブルとは、演算装置52が有する物性テーブルによって冷媒組成を算出した結果である。それに対し、α詳細版は物性テーブルを採用せず、REFPROPVersion8.0による解析により詳細に冷媒組成を算出した結果である。ここで、本実施の形態ではテーブルを採用しているが、冷媒組成は物性テーブルを採用しても、REFPROPVersion8.0を採用しても、概ね同様の値が算出されていることわかる。すなわち、空気調和装置100は、十分な算出精度を有しているということである。図13に図示されるように、第4温度センサー50の温度TH1が±1[°C]変化しても、循環組成は高々±0.1しか変化しない図13中の番号1~3を参照。この結果から、第4温度センサー50は、±1[°C]の精度を有しているとよいことがわかる。また、図14に図示されるように、算出される冷媒組成の値の誤差をたとえば約±2[wt]比率では約±3の範囲に抑えるためには、第3温度センサー35dの検知精度を、約±0.5°Cとするとよいことがわかる。さらに、図15に図示されるように、算出される冷媒組成の値の誤差をたとえば約±2[wt]比率では約±3の範囲に抑えるためには、第1圧力センサー36の検知精度を、約±0.01MPaとするとよいことがわかる。したがって、図13~図15に図示されるように、第4温度センサー50、第3温度センサー35d、及び第1圧力センサー36の検知結果を、上述の範囲内とすることで、演算装置52が冷媒組成を高精度に算出することができる。これにより、制御装置58が、蒸発温度、凝縮温度、飽和温度、過熱度、及び過冷却度を高精度に計算することが可能となるので、絞り装置16の開度、圧縮機10の回転数、熱源側熱交換器12や利用側熱交換器26のファンの速度ON/OFF含む等を最適に制御することが可能となる。他の運転モード冷房主体運転モード、暖房主体運転モード、全暖房運転モードでは、第3温度センサー35dの値がTH1となり、第4温度センサー50の値がTH2、第2圧力センサー51の値がP1となる。検知アルゴリズムは全冷時で説明した制御フロー図8に示すST1~ST7と同じである。本方式の冷媒組成検知は、バイパス回路圧縮機の吐出部と吸入部とを接続した回路での冷媒組成検知ではないので、熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bに流れ込む冷媒流量は小さくならない。そのため、性能低下が起こらない。また、冷媒組成は第3温度センサー35d、第4温度センサー50、第1圧力センサー36、第2圧力センサー51から推測する。これらのセンサーは、大きな冷媒流量が大きいところに設置されているので、外気温度などにより、乾き度が変化するなどの影響がほとんどなくなり、検知精度が大幅に向上する。図17は、質量流束[kg/m2s]と吸熱による乾き度Xrの変化の計算結果を示すグラフである。なお、外気温度は50°C、二相温度TH2は0°C、配管長さは500[mm]、管外熱伝達率は50[W/m2K]、管内熱伝達率は3000[W/m2K]とした。縦軸の乾き度変化は外気によって、どの程度乾き度が変化するかを示している。たとえば、乾き度が吸熱によって、0.05ずれた場合、通常の乾き度の値は0.3程度なので、誤差としては0.05/0.3=0.16716.7にもなる。図17からも分かるように、低質量流束では飛躍的に乾き度変化が大きい。バイパス方式による冷媒組成検知では、性能の低下を抑えるために、できるだけバイパス流量を減らす必要があり、10馬力程度の場合、バイパスの冷媒流量はおおよそ10[kg/h]である。冷媒流量が10[kg/h:]で、バイパス配管にφ6.35[mm]を用いた場合、質量流束は157[kg/m2s]となり、このときの乾き度変化は図17から0.03となり、誤差としては約10にもなる。空気調和装置100に設置した冷媒組成検知用の第3温度センサー35d、第4温度センサー50、第1圧力センサー36、第2圧力センサー51はφ12.7の配管以下、この部分の配管を検知部配管と呼ぶに設けられている。定格での冷媒流量は500[kg/h]であり、この冷媒が、すべてが検知部配管に流れた場合、乾き度の変化は0.001とたいへん小さく、外乱による誤差が小さい。また、全冷房運転時では、冷媒は熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bに流れるため、検知部配管には全流量の半分250[kg/h]が流れ込み、乾き度としては、0.003程度の変化となり、外乱による検知誤差は小さい約1の誤差。以上、説明したように、空気調和装置100では、多くの冷媒が流れる配管に冷媒組成検知用の温度センサーと圧力センサーを設けることにより、検知精度を大幅に向上させることができる。現実的には、図17において、乾き度の変化がサチュレートするあたりの質量流束になる配管径を選定すれば、外乱による誤差を抑えることができる。具体的には質量流束が500[kg/m2s]以上になる配管径を選定すれば良い。また、冷媒組成検知用の圧力センサーと温度センサーは、過熱度や過冷却度を求めるときに必要となるセンサーのため、それらに冷媒組成検知用の機能を兼用することが可能となり、製品のコストアップをさらに抑えることが可能となる。冷媒組成は熱媒体変換機3の演算装置52にて算出され、その算出された冷媒組成は熱媒体変換機3のアクチュエーターの制御に利用されるとともに、同時に室外機1の制御装置57にも送信され、室外機1のアクチュエーターの制御にも利用される。なお、本実施の形態で説明した第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23は、三方弁等の三方流路を切り替えられるもの、開閉弁等の二方流路の開閉を行なうものを2つ組み合わせる等、流路を切り替えられるものであればよい。また、ステッピングモーター駆動式の混合弁等の三方流路の流量を変化させられるもの、電子式膨張弁等の二方流路の流量を変化させられるものを2つ組み合わせる等して第1熱媒体流路切替装置22及び第2熱媒体流路切替装置23として用いてもよい。この場合は、流路の突然の開閉によるウォーターハンマーを防ぐこともできる。さらに、本実施の形態では、熱媒体流量調整装置25が二方弁である場合を例に説明を行なったが、三方流路を持つ制御弁とし利用側熱交換器26をバイパスするバイパス管と共に設置するようにしてもよい。また、熱媒体流量調整装置25は、ステッピングモーター駆動式で流路を流れる流量を制御できるものを使用するとよく、二方弁でも三方弁の一端を閉止したものでもよい。また、熱媒体流量調整装置25として、開閉弁等の二法流路の開閉を行うものを用い、ON/OFFを繰り返して平均的な流量を制御するようにしてもよい。また、第2冷媒流路切替装置18が四方弁であるかのように示したが、これに限るものではなく、二方流路切替弁や三方流路切替弁を複数個用い、同じように冷媒が流れるように構成してもよい。本実施の形態に係る空気調和装置100は、冷房暖房混在運転ができるものとして説明をしてきたが、これに限定するものではない。熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16がそれぞれ1つで、それらに複数の利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25が並列に接続され、冷房運転か暖房運転のいずれかしか行なえない構成であっても同様の効果を奏する。また、利用側熱交換器26と熱媒体流量調整装置25とが1つしか接続されていない場合でも同様のことが成り立つのは言うまでもなく、更に熱媒体間熱交換器15及び絞り装置16として、同じ動きをするものが複数個設置されていても、当然問題ない。さらに、熱媒体流量調整装置25は、熱媒体変換機3に内蔵されている場合を例に説明したが、これに限るものではなく、室内機2に内蔵されていてもよく、熱媒体変換機3と室内機2とは別体に構成されていてもよい。熱媒体としては、たとえばブライン不凍液や水、ブラインと水の混合液、水と防食効果が高い添加剤の混合液等を用いることができる。したがって、空気調和装置100においては、熱媒体が室内機2を介して室内空間7に漏洩したとしても、熱媒体に安全性の高いものを使用しているため安全性の向上に寄与することになる。本実施の形態では、空気調和装置100にアキュムレーター19を含めている場合を例に説明したが、アキュムレーター19を設けなくてもよい。また、一般的に、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26には、送風機が取り付けられており、送風により凝縮あるいは蒸発を促進させる場合が多いが、これに限るものではない。たとえば、利用側熱交換器26としては放射を利用したパネルヒーターのようなものを用いることもできるし、熱源側熱交換器12としては、水や不凍液により熱を移動させる水冷式のタイプのものを用いることもできる。つまり、熱源側熱交換器12及び利用側熱交換器26としては、放熱あるいは吸熱をできる構造のものであれば種類を問わず、用いることができる。本実施の形態では、利用側熱交換器26が4つである場合を例に説明したが、個数を特に限定するものではない。また、熱媒体間熱交換器15a、熱媒体間熱交換器15bが2つである場合を例に説明したが、当然、これに限るものではなく、熱媒体を冷却または/及び加熱できるように構成すれば、幾つ設置してもよい。さらに、ポンプ21a、ポンプ21bはそれぞれ一つとは限らず、複数の小容量のポンプを並列に並べて接続してもよい。