"有底筒状の缶体と蓋部とを固定して形成した電池筐体と、前記電池筐体に収納されている発電要素と前記蓋部に配置されている電極端子との間の電流経路を遮断する電流遮断弁とが備えられ、前記電流遮断弁は、薄板状の弾性部材である弁体の可動部分が、前記電池筐体内の内圧が設定圧力に達するに伴って、電池筐体内方側に凸の姿勢から電池筐体外方側に凸の姿勢に弾性変形によって姿勢変化し、前記姿勢変化に伴って前記弁体が他の電流経路構成部材と離脱することによって前記電流経路を遮断するように構成され、前記弁体の端縁側が、前記蓋部の端縁と共に前記缶体の開口端でかしめられて構成されている電池であって、前記弁体に、前記弁体の中心から設定間隔を隔てた位置に、その位置と前記中心とを結ぶ仮想線の垂直方向での断面視で、湾曲形状あるいは屈曲形状に形成した溝状部が、前記中心を囲む状態で配置されている電池。前記溝状部が、前記弁体における他の部分よりも薄肉化された状態で形成されている請求項1記載の電池。前記溝状部は、前記溝状部の存在位置と前記中心とを結ぶ仮想線の垂直方向での断面視で、V字形状となるように形成されている請求項1又は2記載の電池。上記の2つの構成は、弁体の動作として比較すると、後者の構成では、電池内圧の上昇に伴って弁体が徐々に姿勢変化するので、弁体と他の電流経路構成部材との接合強度等とも関連して、電流遮断弁が遮断動作する電池筐体の内圧のばらつきが相対的に大となる。これに対して、前者の構成では、電池筐体内の内圧が上昇したときに、弁体の姿勢が、弁体自身の弾性力に抗して急峻に姿勢変化するため、電流遮断弁を遮断動作させる電池筐体の内圧を比較的に精度良く設定できる。この反面、前者の構成では、弁体の取り扱いにおいて難点がある。すなわち、前者の構成における弾性部材により形成される弁体は、後者の構成の弁体に比較して、かなり薄肉の板材にて形成されるため、特に、弁体を蓋部と共に缶体の開口端にかしめによって固定する際の取り扱いが難しいものとなる。蓋部と缶体とをかしめる際には、非常に大きな力を加えて変形させるため、弁体を、それの中心に向けて圧縮する力が作用し、その力によって薄い弁体自身が変形してしまうのである。具体例を、電池筐体BCを構成する蓋部2に電流遮断弁CSの弁体11を取り付けた部分を抜き出して断面を示す図7で説明すると、実線で示すかしめ前の姿勢から2点鎖線で示すかしめ後の姿勢に変形してしまう。変形の態様は、弁体11において弾性変形する部分の周囲部分が垂れ下がってしまう変形となっている。このように弁体が変形してしまうと、電流遮断弁が遮断動作する電池筐体内の内圧の設定精度が低下してしまう。このようなかしめ作業時の弁体の変形を抑制するために、例えば、図8aに示すように、弁体102の下方側に位置する下板103通常、電池の電流経路を構成する金属板にて形成されるを、かしめ部分において、弁体102の端縁を囲むように屈曲させ、この屈曲部分でかしめ時の圧力を受けることで、弁体102を保護する構成が考えられている。このように、弁体102を保護する構成を備えることで、かしめ時の弁体102の変形を抑制できるのであるが、上記下板103を、電気的な絶縁材料であるガスケット104を重ねた状態でかしめ部分に引き出すことになるため、それだけ、かしめ部分の構造を複雑化させ、ガスケット104の両側面が電解液の漏出経路となって、電解液の漏出経路を増やしてしまうことになる。これに対して、後者の構成では、弁体112自身に厚みがあることに加えて、弁体112の形状を段差形状としているため、かしめ時の圧力に対する耐性が高く、又、弁体112のわずかな変形に対して電流遮断弁の動作圧力が敏感に変化するということも少ない。本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、構造の複雑化を可及的に回避しながら、電流遮断弁の動作精度を良好に維持する点にある。本出願の第1の発明は、有底筒状の缶体と蓋部とを固定して形成した電池筐体と、前記電池筐体に収納されている発電要素と前記蓋部に配置されている電極端子との間の電流経路を遮断する電流遮断弁とが備えられ、前記電流遮断弁は、薄板状の弾性部材である弁体の可動部分が、前記電池筐体内の内圧が設定圧力に達するに伴って、電池筐体内方側に凸の姿勢から電池筐体外方側に凸の姿勢に弾性変形によって姿勢変化し、前記姿勢変化に伴って前記弁体が他の電流経路構成部材と離脱することによって前記電流経路を遮断するように構成され、前記弁体の端縁側が、前記蓋部の端縁と共に前記缶体の開口端でかしめられて構成されている電池において、前記弁体に、前記弁体の中心から設定間隔を隔てた位置に、その位置と前記中心とを結ぶ仮想線の垂直方向での断面視で、湾曲形状あるいは屈曲形状に形成した溝状部が、前記中心を囲む状態で配置されている。すなわち、電流遮断弁の弁体を、薄板状の弾性部材にて形成して、通常時の弁体の形状が、電池筐体の内方側に凸の姿勢となるように配置し、電池筐体の内圧が上昇するに伴って、電池筐体の外方側に凸となる姿勢に急峻に弾性変形して、電流遮断弁が遮断動作する構成としている。このような構成とすることによって、弁体を蓋部と共に缶体の開口端にかしめる際の弁体の変形が問題となるが、弁体に、断面視で湾曲形状あるいは屈曲形状とした溝状部を備えさせることで、かしめ時において大きな力が作用した時に、弁体に作用した力が、上記溝状部において吸収されるようにしている。その結果、かしめ時における弁体の変形が抑制される。又、本出願の第2の発明は、上記第1の発明の構成に加えて、前記溝状部が、前記弁体における他の部分よりも薄肉化された状態で形成されている。すなわち、上記溝状部の厚みを薄肉化することで、溝状部は、外力に対して変形し易くなる。そのため、かしめ時に弁体に作用する力を、より効率良く吸収できることになる。又、本出願の第3の発明は、上記第1又は第2の発明の構成に加えて、前記溝状部は、前記溝状部の存在位置と前記中心とを結ぶ仮想線の垂直方向での断面視で、V字形状となるように形成されている。すなわち、上記溝状部の具体形状としては各種の形状が考えられるが、本出願の発明者による実験の結果、V字形状の断面に形成したときに、効果的に弁体の変形を抑制することができた。上記第1の発明によれば、電流遮断弁の弁体を、電池筐体の内圧の上昇に伴って、電池筐体の内方側に凸の姿勢から、電池筐体の外方側に凸の姿勢に、弾性変形により急峻に姿勢変化する形式として、電流遮断弁の動作精度を向上させながらも、弁体に上記溝状部を形成して、かしめ時の弁体の変形を抑制しているので、弁体の変形を抑制するための構造を別途備える必要がないか、あるいは、備えるにしても簡素な構成のもので足りるものとなる。もって、構造の複雑化を可及的に回避しながら、電流遮断弁の動作精度を良好に維持できるものとなった。又、上記第2の発明によれば、かしめ時に作用する力を、より有効に吸収できるので、かしめ時における弁体の変形を一層抑制できる。又、上記第3の発明によれば、上位溝状部の断面形状をV字形状とすることで、かしめ時における弁体の変形を更に抑制できる。以下、本発明の電池の実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施の形態では、電池BTとして、二次電池、より具体的には、非水電解液二次電池であるリチウムイオン電池を例示して説明する。電池BTは、円筒型の電池筐体BCを有しており、電池筐体BCは、電池BTの上端側正極の電極端子側を断面視で示す図1に示すように、有底筒状より具体的には、有底円筒状の缶体1と、缶体1の開口端に被せる状態で配置される蓋部2とからなっている。蓋部2は、導電体である金属材料にて形成され、全体として略円板状であるが、それの中央部が電池筐体BCの外方側へ凸となる形状に形成されて、その凸形状部分が正極の電極端子2aとなっている。その正極端子2a付近には、後述する電流遮断弁CSの動作によって電池筐体BC内のガスを排出させるための開口2bが形成されている。電流遮断弁CSは、弁体11と下板12とを主要部として構成されており、何れも導電体の金属材料具体的には、アルミニウムにて構成されている。弁体11は、薄板状のアルミニウムを、電池BTへの取り付け前の形状として、斜視図で示す図2及び断面図で示す図3に示すように、全体として略皿状の形状に形成されている。弁体11の中央部には、弁動作の主要部となる窪み部11aが形成され、弁体11の端縁部分には、立ち上がり部11bが形成されている。この立ち上がり部11bは、後述する蓋部2の固定作業の過程で、他の部分と平行姿勢となるように押しつぶされ、図1等に示すように蓋部2の端縁を挟み込む形状となる。従って、弁体11の端縁側も、蓋部2と共に缶体1の開口端でかしめられる。弁体11は、上記窪み部11aを形成することで、いわゆる皿バネに相当する弾性部材となる。それによって、図1において実線で示す姿勢において、下方側から押圧しても、それの弾性力によって、上記実線の姿勢を維持し、下方側から押圧する力が設定圧力に達すると、2点鎖線で示す姿勢に急峻に変形する。下板12は、全体としては、弁体11よりは肉厚の板材にて円板状に形成され、それの中央部に、弁体11における窪み部11aの下端に溶接される薄肉部12aが形成されている。下板12には、更に、端縁寄りの位置に、電池筐体BC内のガス排出の際の流路となる開口12bが形成されている。下板12の下面側には、弁体11と下板12との接続位置溶接位置の下方側位置において、導電体である金属材料にて形成されているリード14の一端側が固定されている。下板12は、電気的な絶縁材料であり気密シール材料である樹脂性のガスケット13に保持されている。ガスケット13は、下板12の端縁を保持し、下板12の保持位置から弁体11の径方向外周側に向かう部分で弁体11の下面側に接当し、弁体11の端縁において立ち上がり部13aが形成され、ガスケット13は全体としてドーナッツ形状に形成されている。上記立ち上がり部13aは、缶体1と弁体11の立ち上がり部11bとの間に介在して、両者の電気的な絶縁及び気密シールを確保している。ガスケット13の下面側は、下板12の保持位置付近において下方側に延出し、その延出部分13bが絶縁板15と接当している。絶縁板15の下方側には1点鎖線で概略的に示す発電要素16が配置されている。詳細な説明は省略するが、発電要素16は、夫々活物質を塗布した箔状正極板と箔状負極板とをセパレータを挟んだ状態で巻回して構成しており、箔状正極板と上記のリード14とが電気的に接続されている。上記構成の電池BTにおいては、電池筐体BCの内圧が上昇して、設定圧力例えば、2MPaに達すると、弁体11の可動部分窪み部11aの形成部分の姿勢が、図1において実線で示す、電池筐体BC内方側に凸の姿勢から、図1において2点鎖線で示す、電池筐体BC外方側に凸の姿勢に、急峻に、弾性変形によって姿勢変化する。この姿勢変化に伴って、弁体11の窪み部11aの下面が他の電流経路構成部材である下板12と離脱する。弁体11と下板12との離脱について、弁体11と下板12との溶接箇所付近を拡大して示す図4に基づいて、更に詳細に説明する。図4aに示すように、下板12の薄肉部12aの上面側には、弁体11の下面との溶接箇所の周囲において、平面視下板12の上面の法線方向視でリング状にV字溝12cが形成されており、弁体11の姿勢変化によって弁体11が下板12から離脱する際には、図4bに示すように、上記のV字溝12cの形成箇所が破断する。弁体11を下板12から離脱させる態様としては、弁体11と薄肉部12aとの溶接箇所で破断させる構成も考えられるが、上記のようにV字溝12cを形成して、その形成位置で破断させることで、電流遮断弁CSの作動圧のばらつきを抑制して、より高精度に動作させることができる。すなわち、弁体11と薄肉部12aとの溶接箇所で破断させる場合は、弁体11と薄肉部12aとの溶接強度のばらつきを抑制するのが容易ではないのに対して、上記のようにV字溝12cで破断させる構成では、電流遮断弁CSの作動圧のばらつきはV字溝12cの加工精度に大きく依存し、そのような加工は高精度で行えるので、電流遮断弁CSの作動圧のばらつきを高度に抑制できる。発電要素16と蓋部2の電極端子2aとは、リード14,下板12,弁体11及び蓋部2自身を経る電流経路で電気的に接続されており、弁体11と下板12とが離脱することで、この電流経路が遮断される。又、電流遮断弁CSは、いわゆる破裂弁としての機能をも併せ持っており、電池筐体BCの内圧が過度に上昇すると、その内圧によって図1において2点鎖線で示す姿勢で弁体11が破れ、蓋部2の開口2bを通して、電池筐体BC内のガスを電池筐体BCの外部へと排出する。上記構成の電池BTを組み立てる際においては、蓋部2と弁体11とを溶接すると共に、弁体11の立ち上がり部11bで蓋部2の端縁を囲むように折り曲げ加工を行った物を、ガスケット13及び下板12と組み付けて、下板12の薄肉部12aと弁体11の窪み部11aの下面側とを溶接して、蓋部2側の組品とする。尚、蓋部2と弁体11との溶接箇所は、かしめられる部分以外であれば、蓋部2と弁体11とが接触している面上のどこであっても良いが、弁体11に形成された溝状部SCよりも弁体の中心寄りであることが好ましい。缶体1側では、リード14を接続した発電要素16を缶体1に収納し、缶体1にくびれ部1aを形成する加工を行う。次に、蓋部2側の組品の下板12と缶体1側のリード14の端部とを溶接すると共に、蓋部2側の組品を缶体1側に被せて、缶体1の開口端と蓋部2の端縁とをかしめ、ガスケット13の立ち上がり部13aを、缶体1の開口端と共に屈曲させ、缶体1の開口端と蓋部2の端縁とを固定する。尚、電解液は、上記かしめ作業の前の適宜のタイミングで注液する。このかしめ作業の際に、弁体11の端縁に大きな力が作用する。そのため、何ら対策をとっていない状態では、図7で2点鎖線で示すように、弁体11がガスケット13もろともに変形してしまう。この変形を抑制するために、弁体11に溝状部SCを形成している。溝状部SCは、弁体11の中心から設定間隔を隔てた位置に、図3等の断面視、すなわち、溝状部SCの存在位置と弁体11の中心とを結ぶ仮想線の垂直方向での断面視周方向での断面視で、湾曲形状あるいは屈曲形状に形成して、弁体11の中心を囲む状態でリング状に配置されている。溝状部SCの配置位置は、より詳細には、缶体1と蓋部2とをかしめる際に、そのかしめる力が作用する部分よりもわずかに弁体11の中心寄りに設定されている。溝状部SCの断面形状としては種々の形状を用いることができるが、図1及び図3等では、図5bにおいて拡大して示すように、V字形状断面とする場合を図示している。更に詳細には、図5bに示す断面形状では、弁体11の他の部分よりも、溝状部SCを含む設定幅のリング状に薄肉化している。具体的な数値で説明すると、弁体11の厚みは0.2mm~0.4mmに設定すれば良いが、例えば、弁体11の厚さを0.3mmとした場合において、プレス加工にて0.2mmまで薄肉化する。図5bに示す形状では、この薄肉化の後、更にプレス加工等にてV字形状の溝を形成している。溝状部SCの断面形状の他の例としては、図5aに示すように、同じV字形状の断面としながら、上述の薄肉化を行っていないものの他、上記薄肉化を行っていないもので丸形形状の断面としたもの図5c、上記薄肉化を行った後に丸形形状の断面としたもの図5d、上記薄肉化を行っていないもので角形形状の断面としたもの図5e、及び、上記薄肉化を行った後に角形形状の断面としたもの図5d等がある。更には、上記各断面形状のものを並べて配置して波形形状としたもの等でも良い。次に、弁体11に上記溝状部SCを形成することによる、かしめ作業時の弁体11の変形抑制効果について、実験結果に基づいて説明する。実験に用いたサンプルは、直径が42mm,総長が91mmの円筒型の電池であり、弁体11の厚みを0.3mmとして、溝状部SCを図5a~図5fの各断面形状としている。各断面形状の溝状部SCは、図5aにおいて示す、溝状部SCの頂部と弁体11の上面との間隔H、及び、径方向での形成幅W1について、H=0.8mm,W1=1.0mmとしている。上記薄肉化を行っているものは、0.3mm厚の板材を0.2mmの厚さまでプレス加工によって薄くしており、薄肉化を行う部分の径方向での幅W2図5b参照について、W2=1.2mmとしている。各断面形状の溝状部SCの形成位置は、図3において示す、弁体11の中心と溝状部SCの頂部との径方向での距離D1、及び、かしめにより押圧する領域の中心位置図3においてCで示す位置と溝状部SCの頂部と径方向での距離D2について、D1=17mm,D2=2.6mmとしている。以上の各部の寸法は、実験に用いたサンプルの数値例であり、本発明は、一般的な規格である18650,26650及び14450等の各種の寸法形状の電池に適用できるのはもちろんのことである。上記の各形状サンプルについて、蓋部2のかしめ作業後に、図7において符号Lで示す、正極の電極端子2aの上端と弁体11の窪み部11aの下面との距離を測定した。この測定結果を、図6に示す。この距離Lは、かしめ作業前の値すなわち、設計値は、4.3mmとしてあり、距離Lの測定結果が4.3mmに近いほど弁体11の変形量が小さいことになる。図6では、図5a及び図5bの断面形状についての測定結果をV字リブとして示し、図5c及び図5dの断面形状についての測定結果を丸形リブとして示し、図5e及び図5fの断面形状についての測定結果を角形リブとして示し、夫々において、上記薄肉化を行っていないものを白丸、薄肉化を行ったものを黒丸で示している。又、左端の対策無しでは、比較のために、溝状部SCを形成しなかった場合の測定結果を白抜きの四角で示している。図6から明らかなように、溝状部SCの断面形状を、V字形状とした場合において弁体11の変形が小さく、更に溝状部SCの薄肉化を行った場合において特に変形が小さくなっている。又、溝状部SCの断面形状を角形形状とした場合は、溝状部SCの薄肉化を行わないときは、弁体11の変形を抑制する効果は明確ではないが、薄肉化することによって変形抑制効果が大となっている。更に、溝状部SCの断面形状を丸形形状とした場合は、薄肉化を行わないときは、弁体11の変形を抑制する効果が明確であるものの、薄肉化を行うことによって、弁体11の変形を抑制する効果はかえって小さくなっている。この理由については明確ではないが、少なくとも、かしめ作業による弁体11の変形を抑制する効果は確認できる。別実施形態以下、本発明の別実施形態を列記する。1上記実施の形態では、弁体11に形成する溝状部SCにおいて、下に凸電池筐体BCの内方側に凸のV字形状等の溝として形成しているが、電池筐体BCの外方側に凸の溝状に形成しても良い。2上記実施の形態では、本発明を非水電解液二次電池であるリチウムイオン電池に適用する場合を例示しているが、電池筐体BCの内圧上昇に対して何らかの保護手段を必要とする各種の電池に本発明を適用できる。"