外郭を構成する本体と、前記本体の上面に設けられ、調理容器が載置されるトッププレートと、前記トッププレートの下に設置され、内側に加熱コイルを有するコイルベースと、前記コイルベースを支持する弾性部材と、前記トッププレートと前記コイルベースとの間に設けられたスペーサー部材とを備え、前記弾性部材および前記スペーサー部材を前記コイルベースの内側に設けたことを特徴とする加熱調理器。前記弾性部材および前記スペーサー部材は、同一軸心上に配置されていることを特徴とする請求項1記載の加熱調理器。前記加熱コイルは、少なくとも周方向に配置された複数の加熱コイルを有し、前記弾性部材および前記スペーサー部材は、前記コイルベースの周方向に隣接する前記加熱コイルの間に設けられていることを特徴とする請求項2記載の加熱調理器。前記弾性部材は、弾性部材受け部に設けられ、前記スペーサー部材は、前記弾性部材の軸心を中心として、弾性部材受け部に前記弾性部材の反対側に設けられていることを特徴とする請求項2又は3記載の加熱調理器。しかしながら、前述した従来の加熱調理器では、コイルベースの外周縁からバネ受け部がはみ出しているため、他部品の配置に影響を与えやすく、他機種の加熱調理器との共有化が図りにくい構造であった。また、そのコイルベースからバネ受け部がはみ出しているため、バネ受け部の補強がしにくく、そのため、バネの力抗力により、バネ受け部やコイルベースが変形しやすく、加熱コイルとトッププレートとの距離が一定になりにくかった。本発明は、前述のような課題を解決するためになされたものであり、コイルユニットの周囲のスペースを確保し、バネから受ける応力によるバネ受け部やコイルベースの変形を抑えることができる加熱調理器を提供することを目的とする。本発明に係る加熱調理器は、外郭を構成する本体と、本体の上面に設けられ、調理容器が載置されるトッププレートと、トッププレートの下に設置され、内側に加熱コイルを有するコイルベースと、コイルベースを支持する弾性部材と、トッププレートとコイルベースとの間に設けられたスペーサー部材とを備え、弾性部材およびスペーサー部材をコイルベースの内側に設けている。本発明によれば、弾性部材およびスペーサー部材をコイルベースの内側に設けているので、コイルベースの外周面側にバネ受け部を設けた従来と比べコイルベースの外径を小さくでき、そのため、コイルベースの省スペース化が図れる。また、そのコイルベースの省スペース化により、他機種の加熱調理器への流用がし易くなった。さらに、コイルベースの内側に弾性部材およびスペーサー部材を設けたので、コイルベースおよびバネ受け部の補強が容易になり、変形を抑制できる。図1は実施の形態に係る加熱調理器の斜視図、図2は実施の形態に係る加熱調理器のトッププレートを取り外して示す斜視図、図3は図2の加熱調理器において左側のコイルユニットを拡大して示す上面図、図4は図3のコイルユニットを180度反転して示す下面図、図5は図4の下面図においてフェライト部分を拡大して示す側面視の断面図、図6は図3に示すA-A矢視の断面図である。これらの図において、本実施の形態の加熱調理器は、外郭を構成する加熱調理器本体1と、加熱調理器本体1の上部開口面を覆うように取り付けられ、外周に外枠を有するトッププレート2と、トッププレート2の後部の外枠に着脱自在に設けられた吸排気口のカバー3と、加熱調理器本体1の前面に配置された操作部4と、加熱調理器本体1の前面に操作部4と隣接して設けられたグリル扉5を備えている。トッププレート2は、例えば耐熱強化ガラスより構成されている。そのトッププレート2の下には例えば2つのコイルユニット6、7と、1つのヒーターユニット8が配置されている。コイルユニット6には、後述するが、複数の加熱コイルが設けられ、コイルユニット7には、小径および大径のリング状の加熱コイルが設けられている。また、ヒーターユニット8には、ラジエントヒーターが設けられている。前述の加熱コイルに高周波電流が流れると、加熱コイルから高周波電流に応じた磁束が発生し、その磁束によりトッププレート2に載置された調理容器である鍋などが誘導加熱される。なお、ヒーターユニット8に代えて、コイルユニット7の外径より小さいコイルユニットを用いてもよい。前述のコイルユニット6は、図3、図4に示すように、コイルベース61と、複数のフェライト63と、複数の加熱コイル64、65、66を備えている。コイルベース61は、中央に位置する中央支持体62と、この中央支持体62を中心に放射状に伸びる複数の梁部62aと、この梁部62aの端部と連結されたリング形状の側板62bと、トッププレート2側に突出するスペーサー部材67をそれぞれ有する例えば4つのバネ受け部68弾性部材受け部を有し、円盤状に形成されている。そして、梁部62aは、図5に示すように、断面形状が下方向に開口するコの字状に形成され、その開口にフェライト63が嵌め込まれて固着されている。また、コイルベース61の上側面、つまり、梁部62aのフェライト63側の反対側の面には、後述する加熱コイル64、65、66が設けられている。フェライト63は、加熱コイル64、65、66から発生する磁束のうち下方や側方に漏洩する磁束の磁路としての役割をなしている。これによって、コイルユニット6から漏れる磁束を防止でき、操作部4に設けられた回路基板上の電子部品や、加熱コイル64、65、66に高周波電流を供給するための回路基板上の電子部品などへの悪影響を与えないように防いでいる。コイルユニット6の加熱コイル64は、リング状に形成され、中央支持体62を中心として中央支持体62の外周を囲むように配置されている。加熱コイル65は、加熱コイル64の外径より大きいリング状に形成され、その加熱コイル64の外周を囲むように配置されている。加熱コイル66は、コイルベース61の周方向に延びた変形リング状に形成され、加熱コイル65の周囲に周方向に等間隔に例えば4個配置されている。前述したバネ受け部68は、図5に示すように、ほぼ中央に仕切壁68bを有し、梁部62aの開口側に一体に成形された外円筒部68aと、外円筒部68a内の仕切壁68bの片面に上方に延びて設けられ、外円筒部68aの軸心を中心とする内円筒部68cとで構成されている。そのバネ受け部68の外円筒部68aは、図3、図4に示すように、内円筒部68cがコイルベース61の周方向に配置された隣接する加熱コイル66の間に位置するように設けられている。バネ受け部68の外円筒部68a内には、加熱調理器本体1のグリル加熱庫図示せずの上方に設けられた仕切板図示せずの上方に載置される弾性部材が取り付けられている。内円筒部68c内には、トッププレート2の下面に当接するスペーサー部材67が挿入されている。弾性部材として例えばコイルバネ70が使用されている。スペーサー部材67には、例えばフッ素系あるいはシリコン系などの耐熱性のゴムが使用されている。前記のように構成されたコイルユニット6を前述の仕切板に載せた場合、コイルユニット6の上部が加熱調理器本体1の開口面から露出する。その状態において、トッププレート2を加熱調理器本体1の開口面を覆って取り付けたときには、4つのバネ受け部68のコイルバネ70が軸心方向に縮む。一方、その4つのコイルバネ70の抗力により内円筒部68c内に挿入されたスペーサー部材67の頭部がトッププレート2の下面に当接している。以上のように本実施の形態によれば、円盤状のコイルベース61内にスペーサー部材67およびコイルバネ70を有するバネ受け部68を設けたので、コイルベース61の外周面側にバネ受け部を設けた従来と比べコイルユニット6の外径を小さくでき、そのため、コイルユニット6の省スペース化が図れる。また、そのコイルユニット6の省スペース化により、他機種の加熱調理器への流用がし易くなった。また、バネ受け部68は、スペーサー部材67とバネ70が上下の位置関係となるので、スペーサー部材67がトッププレート2から押圧されることにより受ける荷重を、直接垂直方向にバネ70が受ける構成となっている、これにより、バネ受け部68を介して受けるコイルベース61に作用する力の方向を、一方向の軸上に納めることができ、そのため、コイルベース61を変形させるような力が作用し難くなっている。また、円盤状のコイルベース61内方にスペーサー部材67およびコイルバネ70を有するバネ受け部68を設けたので、バネ受け部68の周囲からバネ受け部68に対してコイルベース61と一体となるような補強を形成することが可能となり、バネ受け部68およびコイルユニット6の補強が容易になり、トッププレート2の方向やコイルバネ70から受ける応力によるバネ受け部68の変形を抑制できる。さらに、スペーサー部材67を加熱コイル66の間に設けているので、加熱コイル66間の絶縁距離を保持することが容易となる。