"圧縮機61と、上記圧縮機61の吸込口に直接または間接に連なると共に、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる圧縮機回転数である特定過給回転数R1,R2を変更可能とする過給部70とを備えることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。請求項1に記載の圧縮機アッセンブリにおいて、上記過給部70は、上記通路断面積を所定の断面積に設定することで、上記圧縮機61に予め設定されている通常運転回転数の範囲Z内に、上記特定過給回転数R2を設定可能であり、除霜時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部70を動作させると共に、上記圧縮機61を上記特定過給回転数R2で回転させる制御部80を備えることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。請求項1または2に記載の圧縮機アッセンブリにおいて、上記過給部70は、略同じ長さで断面積の異なる2つの配管71,72を切り換え可能に構成されていることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。請求項3に記載の圧縮機アッセンブリにおいて、上記2つの配管71,72は、同心に配置された二重管構造であることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。請求項1から4の何れか一つに記載の圧縮機アッセンブリにおいて、アキュームレータ62を備え、上記過給部70の少なくとも一部は、上記アキュームレータ62内に配置されていることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。請求項1に記載の圧縮機アッセンブリにおいて、上記過給部70は、上記通路断面積を所定の断面積に設定することで、上記圧縮機61に予め設定されている通常運転回転数の範囲Z内に、上記特定過給回転数R2を設定可能であり、起動時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部70を動作させると共に、上記圧縮機61を上記特定過給回転数R2で回転させる制御部80を備えることを特徴とする圧縮機アッセンブリ。そこで、この発明の課題は、簡単な構成で小型化を図りつつ、過給効果を得ることができる圧縮機アッセンブリを提供することにある。上記課題を解決するため、この発明の圧縮機アッセンブリは、圧縮機と、上記圧縮機の吸込口に直接または間接に連なると共に、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる圧縮機回転数である特定過給回転数を変更可能とする過給部とを備えることを特徴としている。この発明の圧縮機アッセンブリによれば、上記過給部は、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる特定過給回転数を変更可能とするので、簡単な構成で小型化を図りつつ、過給効果を得ることができる。また、一実施形態の圧縮機アッセンブリでは、上記過給部は、上記通路断面積を所定の断面積に設定することで、上記圧縮機に予め設定されている通常運転回転数の範囲内に、上記特定過給回転数を設定可能であり、除霜時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部を動作させると共に、上記圧縮機を上記特定過給回転数で回転させる制御部を備える。この実施形態の圧縮機アッセンブリによれば、上記制御部は、除霜時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部を動作させると共に、上記圧縮機を上記特定過給回転数で回転させて、除霜時に圧縮機への冷媒の吸込量を多くして、除霜時間を短縮し、速暖性を図ることができる。また、一実施形態の圧縮機アッセンブリでは、上記過給部は、略同じ長さで断面積の異なる2つの配管を切り換え可能に構成されている。この実施形態の圧縮機アッセンブリによれば、上記過給部は、略同じ長さで断面積の異なる2つの配管を切り換え可能に構成されているので、一層簡単な構成とできる。また、一実施形態の圧縮機アッセンブリでは、上記2つの配管は、同心に配置された二重管構造である。この実施形態の圧縮機アッセンブリによれば、上記2つの配管は、同心に配置された二重管構造であるので、二重管構造により、一層小型化を図ることができる。また、一実施形態の圧縮機アッセンブリでは、アキュームレータを備え、上記過給部の少なくとも一部は、上記アキュームレータ内に配置されている。この実施形態の圧縮機アッセンブリによれば、上記過給部の少なくとも一部は、上記アキュームレータ内に配置することで、一層小型化を図ることができる。また、一実施形態の圧縮機アッセンブリでは、上記過給部は、上記通路断面積を所定の断面積に設定することで、上記圧縮機に予め設定されている通常運転回転数の範囲内に、上記特定過給回転数を設定可能であり、起動時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部を動作させると共に、上記圧縮機を上記特定過給回転数で回転させる制御部を備える。この実施形態の圧縮機アッセンブリによれば、上記制御部は、起動時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部を動作させると共に、上記圧縮機を上記特定過給回転数で回転させるので、起動時に圧縮機への冷媒の吸込量を多くし、圧縮機のモータのトルクを増加する。これにより、モータの電流が増加し、モータの発熱量が増加し、モータ周りの冷媒や潤滑油の温度が上昇して、圧縮機内の潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制できる。この結果、潤滑油の濃度を高くして、軸焼け等のない信頼性の向上を図ることができる。また、従来と同程度の能力を出力する際に従来よりも回転数を低くできて、軸焼けを一層低減できる。この発明の圧縮機アッセンブリによれば、上記過給部は、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる特定過給回転数を変更可能とするので、簡単な構成で小型化を図りつつ、過給効果を得ることができる。以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、この発明の圧縮機アッセンブリを用いた空気調和機の簡略構成図を示している。この空気調和機は、圧縮機アッセンブリ51と、室外機としての第1熱交換器52と、膨張機構53と、室内機としての第2熱交換器54とを順に環状に接続してなる。圧縮機アッセンブリ51と第1熱交換器52との間と、第2熱交換器54と圧縮機アッセンブリ51との間とを、四路切換弁55で接続している。上記四路切換弁55の第1位置では、上記第1熱交換器52は、凝縮器として作用し、上記第2熱交換器54は、蒸発器として作用する。つまり、冷媒は、実線の矢印に示すように、圧縮機アッセンブリ51、第1熱交換器52、膨張機構53、第2熱交換器54を順に流れ、第2熱交換器54は、冷房運転を行う。上記四路切換弁55の第2位置では、上記第1熱交換器52は、蒸発器として作用し、上記第2熱交換器54は、凝縮器として作用する。つまり、冷媒は、点線の矢印に示すように、圧縮機アッセンブリ51、第2熱交換器54、膨張機構53、第1熱交換器52を順に流れ、第2熱交換器54は、暖房運転を行う。上記圧縮機アッセンブリ51は、圧縮機61と、この圧縮機61の吸込口に吸込管11を介して連結されたアキュームレータ62とを有する。圧縮機61の下流側と、アキュームレータ62の上流側とが、四路切換弁55に接続している。上記吸込管11には、吸込管11の通路断面を可変するバルブ63を設けている。このバルブ63の切換は、制御部80により、制御される。図2に示すように、上記圧縮機61は、密閉容器1と、この密閉容器1内に配置された圧縮機構部2と、上記密閉容器1内に配置されると共に圧縮機構部2を駆動するモータ3とを備えている。この圧縮機は、ロータリ圧縮機である。上記密閉容器1の下側側方に、吸込管11を接続する一方、密閉容器1の上側に吐出管12を接続している。上記吸込管11から供給される冷媒は、上記圧縮機構部2の吸込側に導かれる。上記モータ3は、上記圧縮機構部2の上側に配置され、上記圧縮機構部2を回転軸4を介して駆動する。上記モータ3は、上記圧縮機構部2から吐出された高圧の冷媒が満たされる上記密閉容器1内の高圧領域に配置されている。上記密閉容器1内の下部には、潤滑油が溜められた油溜まり部10が形成されている。この潤滑油は、油溜まり部10から、上記回転軸4に設けられた図示しない油通路を通って、上記圧縮機構部2や上記モータ3のベアリング等の摺動部に移動して、この摺動部を潤滑する。上記圧縮機構部2は、シリンダ20と、このシリンダ20の上下の開口端のそれぞれに取り付けられた上端部8および下端部9とを備える。上記回転軸4は、上端部8および下端部9を貫通して、シリンダ20の内部に挿入されている。回転軸4は、上端部8の軸受21と下端部9の軸受22とにより、回転自在に支持されている。上記シリンダ20内の回転軸4にクランクピン5が設けられ、このクランクピン5には、ローラ6が嵌合され、ローラ6とシリンダ7との間に形成された圧縮室7により、圧縮を行う。ローラ6は、偏芯した状態で回転し、または、公転運動を行い、圧縮室7の容積を変化させる。上記モータ3は、ロータ30とステータ40とを有する。ロータ30は、円筒形状であり、上記回転軸4に固定されている。ステータ40は、ロータ30の外周側を囲むように配置されている。つまり、上記モータ3は、インナーロータ型のモータである。上記ロータ30は、ロータコア31と、このロータコア31に軸方向に埋め込まれると共に周方向に配列された複数の磁石32とを有する。上記ステータ40は、上記密閉容器1の内面に接触するステータコア41と、このステータコア41に巻回されたコイル42とを有する。上記コイル42に電流を流すことで、電磁力により、上記ロータ30が回転し、ロータ30が回転することで、回転軸4を介して、ローラ6を公転させて、圧縮動作を行う。図3に示すように、上記吸込管11の上記バルブ63の上流側部分は、略同じ長さで通路断面積の異なる第1配管71および第2配管72から構成される。第1配管71の断面積は、第2配管72の断面積よりも小さい。第1配管71および第2配管72は、同心に配置された二重管構造であり、第1配管71が、第2配管72の内部に配置されている。第1配管71および第2配管72の一部は、アキュームレータ62内に配置されている。上記吸込管11の上記バルブ63の下流側部分の通路断面積は、第2配管72の通路断面積と同じである。上記バルブ63は、アキュームレータ62の外部に配置されている。バルブ63は、第1配管71を開閉するように構成されている。つまり、バルブ63の開により、二重管の冷媒の通路断面積を、第1配管71の断面積と第2配管72の断面積との和とする。一方、バルブ63の閉により、二重管の冷媒の通路断面積を、第2配管72の断面積のみとする。バルブ63としては、例えば、スプールバルブ、ニードルバルブ、ロータリバルブ、ボールバルブなどであり、抵抗の小さいバルブを用いる。なお、バルブ63は、第2配管72を開閉するように構成してもよい。上記第1配管71、上記第2配管72および上記バルブ63は、過給部70を構成する。つまり、過給部70は、2つの配管71,72を切り換え可能に構成されている。過給部70は、上記吸込管11の上記下流側部分を介して、圧縮機61の吸込口に間接に連なっている。過給部70の一部は、アキュームレータ62内に配置されている。上記過給部70は、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる圧縮機回転数である特定過給回転数を変更可能とする。この過給効果とは、音響共鳴脈動により圧縮機61への吸込量が増加する状態をいう。過給部70は、通常運転時、バルブ63を開とし、第1配管71および第2配管72を開として、通路断面積を大きくする一方、過給効果を得る場合に、バルブ63を閉とし、第1配管71を閉とし第2配管72を開として、通路断面積を小さくする。そして、図4に示すように、上記過給部70は、上記通路断面積を所定の断面積に設定することで、上記圧縮機61に予め設定されている通常運転回転数の範囲Z内に、特定過給回転数R2を設定可能である。図4では、横軸に圧縮機61の回転数を示し、縦軸に容積効率を示す。上記制御部80は、除霜時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部70を動作させると共に、上記圧縮機61を上記特定過給回転数R2で回転させる。ここで、除霜とは、図1に示す室内機としての第2熱交換器54の暖房運転において、図1に示す室外機としての第1熱交換器52に付着する霜を除去することをいう。図4の点線のグラフNに示すように、通常運転時、上記過給部70は、第1配管71および第2配管72を開とし、過給効果が得られる特定過給回転数を、通常運転回転数の範囲Z外に設定する。このとき設定された特定過給回転数を、以下、第1の特定過給回転数R1という。図4の実線のグラフDに示すように、除霜運転時、上記過給部70は、第1配管71を閉とし第2配管72を開とし、過給効果が得られる特定過給回転数を、通常運転回転数の範囲Z内に設定する。このとき設定された特定過給回転数を、以下、第2の特定過給回転数R2という。ここで、具体的な数値として、例えば、上記通常運転回転数の範囲Zは、0~118s1であり、上記第2の特定過給回転数R2は、64.7s1であり、上記第1の特定過給回転数R1は、132s1である。この過給効果が得られる回転数R1,R2は、冷媒の音速、吸込み配管長さ過給部の通路長さ、押除量シリンダ容積、吸込み配管の断面積過給部の通路断面積により、決定される。図5に示すように、第1の特定過給回転数R1を決定する場合Aと、第2の特定過給回転数R2を決定する場合Bとでは、配管内径、つまり、吸込み配管の断面積過給部の通路断面積のみを変えることで、第1の特定過給回転数R1と第2の特定過給回転数R2とを異ならせている。つまり、ケースBの断面積16E05m2を、ケースAの断面積65E05m2の1/4程度とすることで、第2の特定過給回転数R2647s1を、第1の特定過給回転数R1132s1の1/2程度とできる。図4に示すように、グラフNに示す通常運転時、通常運転回転数の範囲Z内で運転しているため、圧縮機の回転数が、第1の特定過給回転数R1に一致することがなく、過給効果は、得られない。一方、グラフDに示す除霜運転時、上記制御部80は、過給部70を動作させて第2の特定過給回転数R2を設定すると共に圧縮機61を第2の特定過給回転数R2で回転させることにより、過給効果が得られて、容積効率、つまり、能力を増大する。したがって、暖房運転時には、図1に示す室外機としての第1熱交換器52に霜がついて、室外機の熱交換効率が低下するが、上記制御部80による除霜運転を行うことで、過給効果により容積効率が増大して、室外機の霜を短時間で除去することができる。このように、除霜時、圧縮機61への冷媒の吸込量を多くして、除霜時間を短縮し、速暖性を図ることができる。図6に示すように、過給周波数を変更する前を、白抜きの丸印のグラフBで示し、過給周波数を変更した後を、白抜きの菱形のグラフAで示す。グラフAでは、過給周波数を60Hzとしている。図6では、横軸に圧縮機の回転数を示し、縦軸に容積効率を示す。図6から分かるように、圧縮機の回転数を、60Hzの過給周波数に一致させて、運転すると、過給周波数を変更した後では、過給周波数を変更する前と比べて、能力容積効率が20上昇する。このように、有効に過給効果が得られる。上記構成の圧縮機アッセンブリによれば、上記過給部70は、冷媒の通路断面積を可変とすることで冷媒の過給効果が得られる特定過給回転数R1,R2を変更可能とするので、簡単な構成で小型化を図りつつ、過給効果を得ることができる。また、上記制御部80は、除霜時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部70を動作させると共に、上記圧縮機61を上記第2の特定過給回転数R2で回転させて、除霜時に圧縮機61への冷媒の吸込量を多くして、除霜時間を短縮し、速暖性を図ることができる。また、上記過給部70は、略同じ長さで断面積の異なる2つの配管71,72を切り換え可能に構成されているので、一層簡単な構成とできる。また、上記2つの配管71,72は、同心に配置された二重管構造であるので、二重管構造により、一層小型化を図ることができる。また、上記過給部70の少なくとも一部は、上記アキュームレータ62内に配置することで、一層小型化を図ることができる。図示しないが、制御部は、起動時、上記通路断面積が上記所定の断面積となるように上記過給部70を動作させると共に、上記圧縮機61を上記第2の特定過給回転数R2で回転させるようにしてもよい。ここで、起動時とは、圧縮機の起動時をいい、圧縮機を運転停止状態から運転開始状態に移行するときをいう。こうすることによって、起動時に圧縮機への冷媒の吸込量を多くし、圧縮機のモータのトルクを増加する。これにより、モータの電流が増加し、モータの発熱量が増加し、モータ周りの冷媒や潤滑油の温度が上昇して、圧縮機内の潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制できる。この結果、潤滑油の濃度を高くして、軸焼け等のない信頼性の向上を図ることができる。また、従来と同程度の能力を出力する際に従来よりも回転数を低くできて、軸焼けを一層低減できる。図7に示すように、過給周波数を変更する前を、黒塗りの丸印のグラフBで示し、過給周波数を変更した後を、黒塗りの菱形のグラフAで示す。グラフAでは、過給周波数を60Hzとしている。図7では、横軸に圧縮機の回転数を示し、縦軸に圧縮機効率を示す。図7から分かるように、圧縮機の回転数を、60Hzの過給周波数に一致させて、運転すると、過給周波数を変更した後では、過給周波数を変更する前と比べて、圧縮機効率が4低下する。このように、過給効果が得られて、圧縮機効率を低下させ、圧縮機のモータのトルクを増加する。これにより、モータの電流が増加し、モータの発熱量が増加し、モータ周りの冷媒や潤滑油の温度が上昇して、圧縮機内の潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制できる。この結果、潤滑油の濃度を高くして、軸焼けを防止できる。言い換えると、図7から分かるように、過給効果で容積効率は増加するが、それ以上にモータへの入力が増加し、圧縮機効率が低下している。したがって、過給効果が得られる回転数で運転すると、過給効果が得られない状態と比べて、入力が大きくなり、モータ電流が大きくなり、モータ発熱量が増加して、潤滑油への冷媒の溶け込みを抑制できる。なお、この発明は上述の実施形態に限定されない。例えば、過給部としての第1配管および第2配管を、同心状に配置しないで、並列に配置してもよい。また、過給部を、圧縮機の吸込口に直接に連結してもよい。また、過給部を、アキュームレータの外側に配置してもよい。また、過給部のバルブを、アキュームレータ内であって、第1配管および第2配管の二重管の吸込口に取り付けてもよい。また、空気調和機として、四路切換弁による逆サイクル運転可能な空気調和機でなくてもよく、順サイクル運転のみの空気調和機であってもよい。また、圧縮機構部として、ロータリタイプ以外に、スクロールタイプやレシプロタイプを用いてもよい。"