"記録ヘッドの温度を粘度立ち上がり温度1°C以上に加熱し、オイルゲル化剤を含有し室温でゲル状態となるインクで、色の異なる複数のインクを吐出する記録ヘッドを備えたインクジェット記録方法において、少なくとも1つの該インクの液滴の記録媒体に最初に接触する瞬間の温度が、ゲル化温度以上、かつ、粘度立ち上がり温度1°C以下の温度となるように制御することを特徴とするインクジェット記録方法。前記色の異なる複数のインクの全てのインクの液滴が、記録媒体に最初に接触する瞬間に、ゲル化温度以上、かつ、粘度立ち上がり温度1°C以下の温度となることを特徴とする請求項1に記載のインクジェット記録方法。前記記録ヘッドの温度が前記インクの粘度立ち上がり温度5°C以上、かつ、80°C以下であることを特徴とする請求項1または2に記載のインクジェット記録方法。前記インクが、活性光線により硬化する活性光線硬化型組成物を含有し、記録媒体に着弾した後に、紫外線照射により硬化することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。前記インクの粘度立ち上がり温度が50°C以上65°C以下であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。前記インクが前記オイルゲル化剤を0.3~15.0質量含有することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。前記記録ヘッドがラインヘッドであることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。印字中または印字前後に、前記記録媒体を裏面から加熱することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。本発明の目的は、微吸収性記録媒体、またはPETなどの非吸収性記録媒体に高精細に高速に印字することが可能であり、記録媒体に着弾したインクが色混ざりを生じることがないインクジェット記録方法を提供することである。更に本発明の目的は、画像の細線の鮮鋭性を向上し、画像の光沢を高めたインクジェット記録方法を提供することである。具体的には、特許文献1に準じて、オイルゲル化剤を含有するインクを、インクのゲル化温度より高温の記録ヘッドから出射しする方法を検討したが、色混ざりの防止および細線の鮮鋭性の向上は不十分であった。また、インク液滴が記録媒体に着弾したときに、素早くゲル化して濡れ広がりを抑制するように、できるだけインクのゲル化温度に近い温度でインクを吐出することを検討したが、ヘッド内でのインク粘度が高くなり、液滴の尾が長く伸びたり、ノズル目詰まりが発生するなどし、射出性と画質の両立が課題になっていた。本インクの射出性を向上し、且つ画像の細線部の高画質化が可能なインクジェット記録方法について鋭意検討を行った。飛翔液滴の液滴量とノズル面とメディア間の距離以下、ギャップ幅ともいう、記録ヘッドの温度をコントロールすることで、この課題を解決することに至った。液滴量を小さくすることにより、飛翔液滴の比表面積が増大し、これにより飛翔液滴の冷却時定数が低下し、またギャップ幅を大きくすることで飛翔時間が長くなり、吐出時の液滴温度と着弾時の液滴温度差が大きくなることにより、目的を達成できた。具体的には、本発明の課題は以下の手段により解決された。1.記録ヘッドの温度を粘度立ち上がり温度1°C以上に加熱し、オイルゲル化剤を含有し室温でゲル状態となるインクで、色の異なる複数のインクを吐出する記録ヘッドを備えたインクジェット記録方法において、少なくとも1つの該インクの液滴の記録媒体に最初に接触する瞬間の温度が、ゲル化温度以上、かつ、粘度立ち上がり温度1°C以下の温度となるように制御することを特徴とするインクジェット記録方法。2.前記色の異なる複数のインクの全てのインクの液滴が、記録媒体に最初に接触する瞬間に、ゲル化温度以上、かつ、粘度立ち上がり温度1°C以下の温度となることを特徴とする前記1に記載のインクジェット記録方法。3.前記記録ヘッドの温度が前記インクの粘度立ち上がり温度5°C以上、かつ、80°C以下であることを特徴とする前記1または2に記載のインクジェット記録方法。4.前記インクが、活性光線により硬化する活性光線硬化型組成物を含有し、記録媒体に着弾した後に、紫外線照射により硬化することを特徴とする前記1~3のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。5.前記インクの粘度立ち上がり温度が50°C以上65°C以下であることを特徴とする前記1~4のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。6.前記インクが前記オイルゲル化剤を0.3~15.0質量含有することを特徴とする前記1~5のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。7.前記記録ヘッドがラインヘッドであることを特徴とする前記1~6のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。8.印字中または印字前後に、前記記録媒体を裏面から加熱することを特徴とする前記1~7のいずれか1項に記載のインクジェット記録方法。本発明によれば、微吸収性記録媒体、またはPETなどの非吸収性記録媒体に高精細に高速に印字することが可能であり、記録媒体に着弾したインクが色混ざりを生じることがなく、画像の光沢が高く、画像の耐擦性が優れ、ノズル詰まりがなく安定出射可能な、インクジェット記録方法を提供することができる。以下に、発明を実施するための形態について詳細に説明するが本発明はこれらに限定されるものではない。インクジェット記録装置図1は、ライン型のインクジェット記録装置1の構成を示す模式図である。ロール状に巻かれた長尺状の記録媒体10は、図示しない駆動手段により巻き出しロール10Aから矢印X方向に繰り出され搬送される。長尺状の記録媒体10はバックロール20に巻回され支持されながら搬送される。ラインヘッド30よりインクが記録媒体10に向け吐出され、画像データに基づいた画像形成が行われる。ラインヘッド30は、記録媒体幅方向に吐出幅に対応した複数のインクジェットヘッド記録ヘッド31を有する。ラインヘッド30は4色のラインヘッドY、M、C、Kを有する。ラインヘッドYには、インクタンク50よりポンプPとインクチューブ51により、記録ヘッドのインクの背圧を調整する中間タンク41に送られたインクが、インクチューブ43により供給されている。インクタンク50、ポンプP、インクチューブ51、中間タンク41、インクチューブ43はインク供給ユニット40を構成している。ラインヘッドM、C、Kにも同様に、別のインク供給ユニットが接続されてインクが供給される。ラインヘッドの下流には、紫外線照射装置4が配置され、インクにより画像が形成された記録媒体、を照射し、光硬化性のインクを硬化し定着する。画像が定着された記録媒体は、乾燥部100で乾燥が行われ、巻き取りロール10Bに巻き取られる。記録ヘッドは記録媒体の搬送方向とは逆方向に相対的に走査される。走査中、一画素周期ごとに画像データに基づき駆動信号が選択され、インクの吐出状態が変化する。各記録ヘッド31は、ノズル面側が記録媒体10の記録面と対向するように配置されており、フレキシブルケーブル6図4参照を介して、駆動信号を生成するための回路が設けられる駆動信号生成手段100図5参照に電気的に接続されている。図2は、ラインヘッド30における記録ヘッド31の配置例である。1つの記録ヘッド31で吐出できる吐出幅は記録ヘッドの外形寸法よりも狭いことから、隙間なく吐出するために複数の記録ヘッド31を記録媒体搬送方向に対して千鳥配置している。図2に示す例では、記録媒体幅方向に吐出幅に対応した複数の記録ヘッドを2列の千鳥配置としている。図3に、記録ヘッド31の外形、吐出幅及び千鳥配置の関係を示す。記録ヘッド31の数及び千鳥配置の列数は、記録ヘッド31の吐出幅等により適宜設定されるものであり、図2の例に限定されるものではない。本発明においては、印字中あるいは印字前後の過程で、記録媒体の裏面を加熱することが更に好ましい。加熱手段としては、搬送台の温度を一定温度となるように制御する方法や、記録媒体を加熱ローラあるいはフラットヒータ等に接触させる方法などがあり、適宜選択することができる。好ましい加熱温度の範囲は40度以上、ゲル化温度以下である。40度以上に加熱すれば着弾後の液滴がゆっくりと冷却されて印字物の光沢性が更に良好となり、ゲル化温度以下であれば記録媒体に着弾したインクが色混ざりを生じることがなく画像鮮鋭性の高い画像を得ることができる。記録ヘッド図4aは3サイクル駆動によるせん断モード型の記録ヘッド31のヘッドチップ部分の一部断面で示す斜視図、bは3サイクル駆動によるせん断モード型の記録ヘッド31のチャネル配列方向からみた圧力室28の断面図である。図中、310はヘッドチップ、22はヘッドチップ310の前面に接合されたノズル形成部材である。ヘッドチップ310の前面及び後面には、それぞれ各圧力室28の前面側の開口部と後面側の開口部とが対向している。各圧力室28は、その後面側の開口部から前面側の開口部に亘る長さ方向で大きさと形状がほぼ変わらないストレートタイプである。圧力室28の一端以下、これをノズル端という場合があるはノズル形成部材22に形成されたノズル23につながり、他端以下、これをマニホールド端という場合があるは、共通インク室77、インク供給口25を経て、インクチューブ43に接続されている。加熱手段図4に示す記録ヘッド31のマニホールド部材102、103、104の外面には、図示されていないヒーターと温度センサーからなる前記加熱手段が取り付けられており、記録ヘッドと記録ヘッド内のインクを所定の温度に保温することが出来る。圧力発生手段図4、図5に示すように、各圧力室28を仕切る隔壁27の表面には、金属膜からなる電極29が密着形成されていて、前記圧力発生手段を構成している。すなわち、各チャネル内で対向する隔壁面の電極29同士が電気的に接続されている。圧力室内の電極29は接続電極300及び異方性導電フィルム78、ケーブル6を介して、駆動信号発生手段100と接続している。図5a~cは、3サイクル駆動によるせん断モード型の記録ヘッドのチャネル延伸方向からみたチャネル列の断面図である。各隔壁27は、ここでは図5の矢印で示すように分極方向が異なる2枚の圧電材料27a、27bによって構成されているが、圧電材料は隔壁27の少なくとも一部にあればよい。図5では圧力室28の一部である3本28A、28B、28Cが示されており、それらは隔壁27A、27B、27C、27Dで隔てられている。ヘッドチップ310の前面及び後面には、それぞれ各圧力室28の前面側の開口部と後面側の開口部とが対向している。各圧力室28は、その後面側の開口部から前面側の開口部に亘る長さ方向で大きさと形状がほぼ変わらないストレートタイプである。図4に示すように、圧力室28の一端以下、これをノズル端という場合があるはノズル形成部材22に形成されたノズル23につながり、他端以下、これをマニホールド端という場合があるは、共通インク室77、インク供給口25を経て、インクチューブ43に接続されている。図4、図5に示すように、各チャネル28の内面全面には、金属膜からなる電極29が密着形成されている。すなわち、各チャネル内で対向する隔壁面の電極29同士が電気的に接続されている。圧力室内の電極29は接続電極300及び異方性導電フィルム6を介して、駆動信号発生手段100と接続している。電極29A、29B、29Cに、それぞれ駆動信号発生手段100より膨張用の電圧が印加されることにより、隔壁が図5aの状態から図5bの状態に変化し、圧力室28B内にインクが導入される。次に、電極29A、29B、29Cに駆動信号発生手段100より収縮用の電圧が印加されると、図5cの状態になり圧力発生手段により圧力室28B内のインクに圧力が加えられ、ノズルから出射される。図6にインクジェット記録装置の要部の構成の一例を示す。図6aはその側面図であり、図4bはその上面図である。図6で示したインクジェット記録装置はライン記録方式と呼ばれており、ラインヘッド30に各色インクの記録ヘッド31を記録媒体10の全幅をカバーするようにして、複数個、固定配置しており、記録媒体がそれら固定されたヘッドキャリッジ下を搬送されることで画像を形成する。記録媒体の搬送方向に対して、色毎に用いられる記録ヘッドの個数は、用いるヘッドのノズル密度と印字する際の解像度によって変わってくる。例えば、液滴量2plノズル密度360dpiのヘッドを用いて、1440dpiの解像度の画像を形成したい場合には、記録媒体搬送方向に対して、記録ヘッドを4個使用してずらして配置することで1440×1440dpiの画像の形成が可能となる。液滴量6plノズル密度360dpiのヘッドを用いて、720×720dpiの解像度の画像を形成したい場合には、記録ヘッドを2個使用してずらして配置することで720dpiの画像の形成が可能となる。本発明でいうdpiとは、2.54cm当たりのドット数を表す。ラインヘッド下流側には、メタルハライドランプあるいはLEDランプといった紫外線照射装置4が記録媒体の全幅をカバーするように配置され、画像が形成された後速やかに該ランプにより紫外線が照射され画像が完全に定着される。また記録媒体の下部には温度制御装置5が取り付けられており、記録媒体の温度を適宜調製できる。図7は、シェアモード型ピエゾ記録ヘッドを駆動して微小液滴を安定に高速で吐出するための駆動信号の例を示した図である。図7において、横軸はAL時間、縦軸は駆動電圧を表す。t1は第1膨張パルス幅第1の膨張パルスのパルス幅であるt2は収縮パルス幅収縮パルスのパルス幅であるt3は第2膨張パルス幅第2の膨張パルスのパルス幅である。第一膨張パルスにより圧力室にインクを導入し、収縮パルスによりインクに圧力を加えインクを吐出させ、第二膨張パルスによりインクに掛かる圧力波を早期に収束させ、高周波数高速の駆動をしても安定して出射できる。インク本発明インクジェット記録方法に用いられるインクは、オイルゲル化剤を添加することにより、ゾルゲル転移を可能としたインクである。更に、ゾルゲル相転移温度相転移温度を、インク出射時のインク温度と、記録媒体等への着弾後のインク温度との間に容易に制御可能なインクである。すなわち、本発明のインクは、インク出射時には低粘度で良好な流動性を有する。また、前記インクは記録ヘッドから出射されて飛翔中に、インクの温度が低下してゲル状態への転移が開始または開始直前の状態になることにより、記録媒体上に着弾後、記録媒体上でインクのドットが広がるのを抑制することが出来る。それに対して、着弾直前のインクの温度が高すぎると、着弾したインクが記録媒体に伝熱してゲル転移の開始温度まで冷却される速度よりも、着弾して広がる速度が速いことにより、記録媒体上で広がってしまう。本発明でいうゲルとは、ラメラ構造、共有結合や水素結合した高分子網目、物理的な凝集によって形成される高分子網目、微粒子の凝集構造などの相互作用により、溶質が独立した運動性を失って集合した構造を持ち、急激な粘度上昇や著しい弾性増加を伴って固化または半固化した状態のことを言う。オイルゲル化剤本発明でいうオイルとは、水以外の化合物の総称であり、本発明に係るオイルゲル化剤とは、これら水以外の化合物に添加した場合に、前記ゲルを形成しうる化合物のことを言う。一般に、ゲルには、加熱により流動性のある溶液ゾルと呼ばれる場合もあるとなり、冷却すると元のゲルに戻る熱可逆性ゲルと、一旦ゲル化してしまえば加熱しても、ふたたび溶液には戻らない熱不可逆性ゲルがある。本発明に係るオイルゲル化剤によって形成されるゲルは、熱可逆性ゲルであることが好ましい。本発明のゾル-ゲル相転移は、ゾル状態のインクをレオメータで温度を下げながら粘度測定することにより、ある温度で温度変化に対する粘度変化の傾斜が変化して急になることで分かる。本発明のインクで用いられるオイルゲル化剤は、高分子化合物であっても、低分子化合物であってもよいが、インクに用いられる観点から低分子化合物であることが好ましい。また、ゲル構造として、オイルゲル化剤自体が繊維状会合体を形成しうる化合物が好ましい。繊維状会合体の形成は透過電子顕微鏡による形態観察で容易に確認できる。本発明で好ましく用いられる高分子化合物の具体例としては、ステアリン酸イヌリンなどの脂肪酸イヌリンや、パルミチン酸デキストリン、ミリスチン酸デキストリンなどの脂肪酸デキストリンレオパールシリーズとして千葉製粉より入手可能や、ベヘン酸エイコサン二酸グリセリル、ベヘン酸エイコサン二酸ポリグリセリルノムコートシリーズとして日清オイリオより入手可能などが挙げられる。本発明で好ましく用いられる低分子化合物の具体例としては、例えば特開2005-126507号公報や特開2005-255821号公報や特開2010-111790号公報に記載の低分子オイルゲル化剤や、N-ラウロイル-L-グルタミン酸ジブチルアミド、N-2-エチルヘキサノイル-L-グルタミン酸ジブチルアミドなどのアミド化合物味の素ファインテクノより入手可能や、1,3:2,4-ビス-O-ベンジリデン-D-グルシトールゲルオールD新日本理化より入手可能などのジベンジリデンソルビトール類や、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラクタムなどの石油系ワックスや、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ロウ、ホホバ油、ホホバ固体ロウ、ホホバエステルなどの植物系ワックスや、ミツロウ、ラノリン、鯨ロウなどの動物系ワックスや、モンタンワックス、水素化ワックスなどの鉱物系ワックスや、硬化ヒマシ油または硬化ヒマシ油誘導体や、モンタンワックス誘導体、パラフィンワックス誘導体、マイクロクリスタリンワックス誘導体またはポリエチレンワックス誘導体などの変性ワックスや、ベヘン酸、アラキジン酸、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸,ラウリン酸、オレイン酸、エルカ酸などの高級脂肪酸や、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコールなどの高級アルコールや、12-ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシステアリン酸や、12-ヒドロキシステアリン酸誘導体や、ラウリン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘン酸アミド、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミド、12-ヒドロキシステアリン酸アミドなどの脂肪酸アミド例えば、ニッカアマイドシリーズ日本化成社製や、ITOWAXシリーズ伊藤製油社製や、FATTYAMIDシリーズ花王社製や、N-ステアリルステアリン酸アミド、N-オレイルパルミチン酸アミドなどのN-置換脂肪酸アミドや、N,N′-エチレンビスステアリルアミド、N,N′-エチレンビス12-ヒドロキシステアリルアミド、N,N′-キシリレンビスステアリルアミドなどの特殊脂肪酸アミドや、ドデシルアミン、テトラデシルアミンまたはオクタデシルアミンなどの高級アミンや、ステアリルステアリン酸、オレイルパルミチン酸、グリセリン脂肪酸エステル,ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、エチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルなどの脂肪酸エステル化合物例えばEMALLEXシリーズ日本エマルジョン社製や、リケマールシリーズ理研ビタミン社製や、ポエムシリーズ理研ビタミン社製や、ショ糖ステアリン酸、ショ糖パルミチン酸などのショ糖脂肪酸エステル例えばリョートーシュガーエステルシリーズ三菱化学フーズ社製や、ポリエチレンワックス、α-オレフィン無水マレイン酸共重合体ワックスなどの合成ワックスや、重合性ワックスUNILINシリーズBaker-Petrolite社製や、ダイマー酸、ダイマージオールPRIPORシリーズCRODA社製などが挙げられる。また、上記のゲル化剤は、単独で用いてもよいし、2種以上混合して用いてもよい。上記のオイルゲル化剤中で好ましく用いられる化合物は、C20~C24の直鎖の飽和脂肪酸およびそのエステルである。該脂肪酸としては、アラキジン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸が挙げられる。中でも好ましくは、ベヘン酸グリセリル、ベヘニン酸である。中でも、C20~C24の直鎖の飽和脂肪酸およびそのエステルが、インクに含有される量が少なくても、温度変化により大きな粘度変化を生じ、硬化したインクの物性を劣化させないため好ましい。特にベヘン酸およびそのエステルが好ましい。また、インクの温度の低下に対し、急激に粘度が上昇するため、本発明の細線の再現性や色混ざりを防止する効果が著しく優れる。本発明のインクにおいて、本発明に係るオイルゲル化剤の含有量は、インク全質量に対し0.3~15質量であることが好ましく、3~15質量であることがより好ましい。オイルゲル化剤の含有量が0.3~15質量の範囲であれば、更に安定した出射特性を得ることができると共に、本発明の目的効果をより一層発揮することができる。特に色材として顔料を用いる場合には、オイルゲル化剤が顔料の分散安定性を損なう場合があるため、オイルゲル化剤の含有量を0.3~10質量の範囲とすることが好ましい。オイルゲル化剤の添加量は、インクが記録ヘッドの温度では射出に必要な低い粘度を示し、室温25°Cでゲル状態となることが必要である。前記ゲル状態とは、粘度が500mPas以上であることを意味し、室温まで冷却されてゲル状態になればインクを活性光線に照射して硬化しなくても、インクの滲みや、色混ざりが生じない。なお、前記粘度は、測定にはレオメータMCR300PaarPhysical社製を用いてせん断速度10001/秒の条件で測定される。色材本発明のインクにおいては、インクを構成する色材としては、染料あるいは顔料を制限なく用いることができるが、インク成分に対し良好な分散安定性を有し、かつ耐候性に優れた顔料を用いることが好ましい。顔料としては、特に限定されるわけではないが、本発明には例えばカラーインデックスに記載される下記の番号の有機又は無機顔料が使用できる。赤或いはマゼンタ顔料としては、PigmentRed3、5、19、22、31、38、43、48:1、48:2、48:3、48:4、48:5、49:1、53:1、57:1、57:2、58:4、63:1、81、81:1、81:2、81:3、81:4、88、104、108、112、122、123、144、146、149、166、168、169、170、177、178、179、184、185、208、216、226、257、PigmentViolet3、19、23、29、30、37、50、88、PigmentOrange13、16、20、36、青又はシアン顔料としては、pigmentBlue1、15、15:1、15:2、15:3、15:4、15:6、16、17-1、22、27、28、29、36、60、緑顔料としては、PigmentGreen7、26、36、50、黄顔料としては、PigmentYellow1、3、12、13、14、17、34、35、37、55、74、81、83、93、94,95、97、108、109、110、137、138、139、153、154、155、157、166、167、168、180、185、193、黒顔料としては、PigmentBlack7、28、26などが目的に応じて使用できる。具体的に商品名を示すと、例えば、クロモファインイエロー2080、5900、5930、AF-1300、2700L、クロモファインオレンジ3700L、6730、クロモファインスカーレット6750、クロモファインマゼンタ6880、6886、6891N、6790、6887、クロモファインバイオレットRE、クロモファインレッド6820、6830、クロモファインブルーHS-3、5187、5108、5197、5085N、SR-5020、5026、5050、4920、4927、4937、4824、4933GN-EP、4940、4973、5205、5208、5214、5221、5000P、クロモファイングリーン2GN、2GO、2G-550D、5310、5370、6830、クロモファインブラックA-1103、セイカファストエロー10GH、A-3、2035、2054、2200、2270、2300、2400B、2500、2600、ZAY-260、2700B、2770、セイカファストレッド8040、C405F、CA120、LR-116、1531B、8060R、1547、ZAW-262、1537B、GY、4R-4016、3820、3891、ZA-215、セイカファストカーミン6B1476T-7、1483LT、3840、3870、セイカファストボルドー10B-430、セイカライトローズR40、セイカライトバイオレットB800、7805、セイカファストマルーン460N、セイカファストオレンジ900、2900、セイカライトブルーC718、A612、シアニンブルー4933M、4933GN-EP、4940、4973大日精化工業製、KETYellow401、402、403、404、405、406、416、424、KETOrange501、KETRed301、302、303、304、305、306、307、308、309、310、336、337、338、346、KETBlue101、102、103、104、105、106、111、118、124、KETGreen201大日本インキ化学製、ColortexYellow301、314、315、316、P-624、314、U10GN、U3GN、UNN、UA-414、U263、FinecolYellowT-13、T-05、PigmentYellow1705、ColortexOrange202、ColortexRed101、103、115、116、D3B、P-625、102、H-1024、105C、UFN、UCN、UBN、U3BN、URN、UGN、UG276、U456、U457、105C、USN、ColortexMaroon601、ColortexBrownB610N、ColortexViolet600、PigmentRed122、ColortexBlue516、517、518、519、A818、P-908、510、ColortexGreen402、403、ColortexBlack702、U905山陽色素製、LionolYellow1405G、LionolBlueFG7330、FG7350、FG7400G、FG7405G、ES、ESP-S東洋インキ製、TonerMagentaE02、PermanentRubinF6B、TonerYellowHG、PermanentYellowGG-02、HostapeamBlueB2Gヘキストインダストリ製、カーボンブラック2600、2400、2350、2200、1000、990、980、970、960、950、850、MCF88、750、650、MA600、MA7、MA8、MA11、MA100、MA100R、MA77、52、50、47、45、45L、40、33、32、30、25、20、10、5、44、CF9三菱化学製などが挙げられる。又、顔料を予め水、溶剤、重合性モノマー等に高濃度分散した分散液を使用することもできる。本発明のインクにおいては、顔料を分散するための顔料分散剤を用いることが好ましい。本発明で用いることのできる分散剤としては、例えば、高級脂肪酸塩、アルキル硫酸塩、アルキルエステル硫酸塩、アルキルスルホン酸塩、スルホコハク酸塩、ナフタレンスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルリン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、グリセリンエステル、ソルビタンエステル、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、アミンオキシド等の活性剤、あるいは、スチレン、スチレン誘導体、ビニルナフタレン誘導体、アクリル酸、アクリル酸誘導体、マレイン酸、マレイン酸誘導体、イタコン酸、イタコン酸誘導体、フマル酸、フマル酸誘導体から選ばれた2種以上の単量体からなるブロック共重合体、ランダム共重合体およびこれらの塩を挙げることができる。顔料の分散には、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル、ペイントシェーカー等を用いることができる。又、顔料の分散を行う際に分散剤を添加することも可能である。本発明においては、顔料分散剤の添加量としては、顔料に対し10~100質量であることが好ましい。分散媒体は、溶剤または重合性化合物を用いて行うが、本発明のインクでは、印字後に反応硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。溶剤が硬化画像に残ってしまうと、耐溶剤性の劣化、残留する溶剤のVOCの問題が生じる。よって、分散媒体は溶剤では無く重合性化合物、その中でも最も粘度の低いモノマーを選択することが分散適性上好ましい。上記方法で得られる顔料の平均分散粒子径は、50nm以上、150nm以下であることが好ましい。顔料の平均分散粒子径が上記で規定する範囲であれば、インクの分散安定性を向上させることができ、その結果、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、出射安定性がより一層向上させるとともに、インク透明性の向上に伴い、後述する活性光線硬化型組成物を含有させた際の活性光線の硬化効率を高めることができる。本発明のインクにおいて、顔料の平均分散粒子径を上記で規定する範囲に調整する手段としては、例えば、顔料、分散剤、分散媒体の選定、分散条件、ろ過条件を適宜選択あるいは組み合わせることにより達成することができる。また、本発明のインクにおいては、従来公知の染料、好ましくは油溶性染料の必要に応じて用いることができる。本発明で用いることのできる油溶性染料として、以下にその具体例を挙げるが、本発明はこれらにのみ限定されるモノではない。マゼンタ染料MSMagentaVP、MSMagentaHM-1450、MSMagentaHSo-147以上、三井東圧社製、AIZENSOTRed-1、AIZENSOTRed-2、AIZENSOTRed-3、AIZENSOTPink-1、SPIRONRedGEHSPECIAL以上、保土谷化学社製、RESOLINRedFB200、MACROLEXRedVioletR、MACROLEXROT5B以上、バイエルジャパン社製、KAYASETRedB、KAYASETRed130、KAYASETRed802以上、日本化薬社製、PHLOXIN、ROSEBENGAL、ACIDRed以上、ダイワ化成社製、HSR-31、DIARESINRedK以上、三菱化成社製、OilRedBASFジャパン社製。シアン染料MSCyanHM-1238、MSCyanHSo-16、CyanHSo-144、MSCyanVPG以上、三井東圧社製、AIZENSOTBlue-4保土谷化学社製、RESOLINBR.BlueBGLN200、MACROLEXBlueRR、CERESBlueGN、SIRIUSSUPRATURQ.BlueZ-BGL、SIRIUSSUPRATURQ.BlueFB-LL330以上、バイエルジャパン社製、KAYASETBlueFR、KAYASETBlueN、KAYASETBlue814、Turq.BlueGL-5200、LightBlueBGL-5200以上、日本化薬社製、DAIWABlue7000、OleosolFastBlueGL以上、ダイワ化成社製、DIARESINBlueP三菱化成社製、SUDANBlue670、NEOPENBlue808、ZAPONBlue806以上、BASFジャパン社製。イエロー染料MSYellowHSm-41、YellowKX-7、YellowEX-27三井東圧、AIZENSOTYellow-1、AIZENSOTYelloW-3、AIZENSOTYellow-6以上、保土谷化学社製、MACROLEXYellow6G、MACROLEXFLUOR.Yellow10GN以上、バイエルジャパン社製、KAYASETYellowSF-G、KAYASETYellow2G、KAYASETYellowA-G、KAYASETYellowE-G以上、日本化薬社製、DAIWAYellow330HBダイワ化成社製、HSY-68三菱化成社製、SUDANYellow146、NEOPENYellow075以上、BASFジャパン社製。ブラック染料MSBlackVPC三井東圧社製、AIZENSOTBlack-1、AIZENSOTBlack-5以上、保土谷化学社製、RESORINBlackGSN200、RESOLINBlackBS以上、バイエルジャパン社製、KAYASETBlackA-N日本化薬社製、DAIWABlackMSCダイワ化成社製、HSB-202三菱化成社製、NEPTUNEBlackX60、NEOPENBlackX58以上、BASFジャパン社製等である。顔料あるいは油溶性染料の添加量は0.1~20質量が好ましく、更に好ましくは0.4~10質量である。0.1質量以上であれば、良好な画像品質を得ることができ、20質量以下であれば、インク出射における適正なインク粘度を得ることができる。又、色の調整等で2種類以上の着色剤を適時混合して使用できる。本発明のインクにおいては、オイルゲル化剤、色材と共に、活性光線で硬化する活性光線硬化型組成物を含有することが好ましい。活性光線硬化型組成物本発明に用いられる活性光線硬化型組成物以下、光重合性化合物ともいうについて説明する。本発明においては、光重合性化合物としては、特に制限なく用いることができるが、中でも光カチオン重合性化合物またはラジカル重合性化合物を用いることが好ましく、特に好ましくはラジカル重合性化合物である。ラジカル重合性化合物次いで、ラジカル重合性化合物について説明する。光ラジカル重合性モノマーとしては、各種公知のラジカル重合性のモノマーが使用できる。例えば、特開平7-159983号、特公平7-31399号、特開平8-224982号、特開平10-863号の各公報に記載されている光重合性組成物を用いた光硬化型材料と、カチオン重合系の光硬化性樹脂が知られており、最近では可視光以上の長波長域に増感された光カチオン重合系の光硬化性樹脂も例えば、特開平6-43633号公報、特開平8-324137号公報等に公開されている。ラジカル重合性化合物は、ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物であり、分子中にラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を少なくとも1つ有する化合物であればどの様なものでもよく、モノマー、オリゴマー、ポリマー等の化学形態をもつものが含まれる。ラジカル重合性化合物は1種のみ用いてもよく、また目的とする特性を向上するために任意の比率で二種以上を併用してもよい。ラジカル重合可能なエチレン性不飽和結合を有する化合物の例としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸等の不飽和カルボン酸及びそれらの塩、エステル、ウレタン、アミドや無水物、アクリロニトリル、スチレン、更に種々の不飽和ポリエステル、不飽和ポリエーテル、不飽和ポリアミド、不飽和ウレタン等のラジカル重合性化合物が挙げられる。本発明のラジカル重合性化合物としては、公知のあらゆるメタアクリレートモノマー及び/またはオリゴマーを用いることができる。本発明でいうおよび/またはは、モノマーであっても、オリゴマーであっても良く、更に両方を含んでも良いことを意味する。また、以下に述べる事項に関しても同様である。メタアクリレート基を有する化合物としては、例えば、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、2-エチルヘキシル-ジグリコールアクリレート、2-ヒドロキシブチルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルヘキサヒドロフタル酸、ブトキシエチルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、イソボルニルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルアクリレート、2-アクリロイロキシエチルコハク酸、2-アクリロイロキシエチルフタル酸、2-アクリロイロキシエチル-2-ヒドロキシエチル-フタル酸、ラクトン変性可とう性アクリレート、t-ブチルシクロヘキシルアクリレート等の単官能モノマー、トリエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,9-ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ジメチロール-トリシクロデカンジアクリレート、ビスフェノールAのPO付加物ジアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート等の2官能モノマー、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等の三官能以上の多官能モノマーが挙げられる。この他、重合性のオリゴマー類も、モノマー同様に配合可能である。重合性オリゴマーとしては、エポキシアクリレート、脂肪族ウレタンアクリレート、芳香族ウレタンアクリレート、ポリエステルアクリレート、直鎖アクリルオリゴマー等が挙げられる。更に具体的には、山下晋三編、架橋剤ハンドブック、1981年大成社;加藤清視編、UVEB硬化ハンドブック原料編185年、高分子刊行会;ラドテック研究会編、UVEB硬化技術の応用と市場、79ページ、1989年、シーエムシー;滝山栄一郎著、ポリエステル樹脂ハンドブック、1988年、日刊工業新聞社等に記載の市販品もしくは業界で公知のラジカル重合性ないし架橋性のモノマーオリゴマー及びポリマーを用いることができる。なお、感作性、皮膚刺激性、眼刺激性、変異原性、毒性などの観点から、上記モノマーの中でも、特に、イソアミルアクリレート、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、イソミルスチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、メトキシポリエチレングリコールアクリレート、メトキシプロピレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、ラクトン変性可とう性アクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。更に、これらの中でも、ステアリルアクリレート、ラウリルアクリレート、イソステアリルアクリレート、エトキシジエチレングリコールアクリレート、イソボルニルアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、グリセリンプロポキシトリアクリレート、カウプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクタム変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが特に好ましい。本発明においては、重合性化合物としてビニルエーテルモノマー及び/又はオリゴマーとメタアクリレートモノマー及び/又はオリゴマーを併用しても構わない。ビニルエーテルモノマーとしては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル等のジ又はトリビニルエーテル化合物、エチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、ヒドロキシブチルビニルエーテル、2-エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、イソプロペニルエーテル-o-プロピレンカーボネート、ドデシルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル等のモノビニルエーテル化合物等が挙げられる。ビニルエーテルオリゴマーを用いる場合は、分子量が300~1000で、エステル基を分子内に2~3個持つ2官能のビニルエーテル化合物が好ましく、例えばALDRICH社のVEctomerシリーズとして入手可能な化合物、VEctomer4010、VEctomer4020、VEctomer4040、VEctomer4060、VEctomer5015などが好ましく挙げられるが、この限りではない。また本発明においては、重合性化合物として各種ビニルエーテル化合物とマレイミド化合物を併用して用いることも可能である。マレイミド化合物としては、例えば、N-メチルマレイミド、N-プロピルマレイミド、N-ヘキシルマレイミド、N-ラウリルマレイミド、N-シクロヘキシルマレイミド、N-フェニルマレイミド、N,N′-メチレンビスマレイミド、ポリプロピレングリコール-ビス3-マレイミドプロピルエーテル、テトラエチレングリコール-ビス3-マレイミドプロピルエーテル、ビス2-マレイミドエチルカーボネート、N,N′-4,4′-ジフェニルメタンビスマレイミド、N,N′-2,4-トリレンビスマレイミド、あるいは、また特開平11-124403号公報に開示されているマレイミドカルボン酸と種々のポリオール類とのエステル化合物である多官能マレイミド化合物などが挙げられるが、この限りではない。上記カチオン重合性化合物及びラジカル重合性化合物の添加量は好ましくは1~97質量であり、より好ましくは30~95質量である。粘度立ち上がり温度、ゲル化温度前記粘度立ち上がり温度とは、インクをゾル状態の温度から温度を降下させていったときに、温度粘度曲線が液体状態の傾斜からより高い勾配の傾斜に移行する温度を言い、該温度は温度粘度曲線においてゾル状態の接線と、そこから低い温度に移行したときの、粘度立ち上がり部分の接線の交点の温度として定義する。図8はインクをゾル状態の温度から温度を5°C/分の速度で降下させていったときの温度粘度曲線である。前記ゲル状態とは、粘度が500mPas以上である状態と定義する。前記ゲル化温度とは、インクをゾル状態の温度から温度を降下させていったときに、粘度が500mPasに達する温度として定義する。測定にはレオメータMCR300PaarPhysical社製を用いてせん断速度10001/秒の条件で測定する。図8に上記条件で測定したインクの温度粘度曲線の例を示し、該温度粘度曲線から粘度立ち上がり温度を求める方法を示す。1、2、3、4はインクの種類を表わす。例として、1で示すインクの温度粘度曲線を用いて説明する。1の温度粘度曲線において、温度を80°Cから60°Cまで低下させたときの低い傾斜の部分がゾル状態であり55°Cあたりから、ほぼ直線的に急速に立ち上がる高傾斜部分がある。ゾル状態の接線と高傾斜部分の接線を引くと、交点が56°Cであることを表わしている。従って、インク1の粘度立ち上がり温度は56°Cである。また、1の温度粘度曲線と粘度500mPasの交点から、ゲル化温度53.6°Cが求められる。前記粘度立ち上がり温度は、50°C以上65°C以下が好ましい。前記ゲル化温度は、47°C以上、55°C以下が好ましい。着弾直前の液滴温度T3着弾直前の液滴温度T3は、下記式2によって求められる。式2T3=T1T2-T1×exp-t1/t2T1:雰囲気温度T2:記録ヘッドの温度T3:着弾直前の液滴温度t1:液滴の飛翔時間t2:冷却時定数前記雰囲気温度はインクが飛翔するインクジェットヘッドのノズル面と記録媒体との間の空間の空気の温度であり、ノズル面と記録媒体の間で温度勾配がある場合は中間点の温度と定義する。前記雰囲気温度はインクジェット記録装置により制御することが好ましい。また、インクジェット記録装置が雰囲気温度を制御する手段を有しないときは、サーミスターなどをノズル面と記録媒体の中間点に挿入して測定することが出来る。冷却時定数t2は、液滴量、飛翔速度、インクの比熱、熱伝導率をパラメータとしてシミュレーションソフトFlow-3D株式会社テラバイト製により求められる。インクの比熱、熱伝導率の測定方法熱特性計KD2Proデカゴン社製により測定することができる。前記飛翔時間t1は、初期の速度を射出速度とし、飛翔距離をギャップ幅として、下記式3の運動方程式を解くことにより求められる。なお、射出速度は飛翔中の液滴を高速度カメラで撮影することにより測定できる。式3dv/dt=g-k1/mv2-k2/mvv:射出速度>0m:液滴質量射出された液滴を吸収性材料に受け止め、吸収性材料の増加質量を液滴数で割って求めるg:重力加速度k1=6πaη、aは液滴の半径、ηは空気の粘性抵抗k2=πa2ρ/4、ρは空気の密度T3を本発明の範囲に調整する方法式2より下記式を導き、T1、T2、T3を代入してt1/t2を求める。t1/t2=-lnT3-T1/T2-T1従って、t1およびt2を下記のように調整して、上記により求めたt1/t2に調整することにより、目標のT3に調整することができる。t1の調整方法ノズル径や駆動信号により射出速度、液滴質量を調整し決定する、続いて式3を解くことで、目標のt1を得るためのギャップ幅を求めることができる。式3の運動方程式は、例えばエクセルを使って下記のように解くことができる。時間tA列と、移動距離SB列と、射出速度vC列、の3列を準備する。時間ステップをt=1×10-6secとする。以後、記号は、エクセルのセル番号を表わし、記号は該記号のセル番号内のデータを表わす。まず、最初の行に、初期値としてtのA2に0、SのB2に0、vのC2に高速度カメラによって測定した射出速度をセットする。次の行に、A3=A2Δt、B3=B2ΔtC2、C3=C2Δtg-k1/mC22-k2/mC2、の様に設定し、次の時間における移動距離S及び射出速度を求めることができる。これを繰り返し計算する。時間tが目標のt1より小さい最大の移動距離Sを求めることで、ギャップ幅を設定することができる。t2の調整方法Flow-3Dを用いて、目標のt2を得る液滴量、飛翔速度を求めることができる。液滴量および飛翔速度は、ノズル径や駆動信号により調整することが出来る。本発明において、T3は、ゲル化温度以上、粘度立ち上がり温度1°C以下である。T3がゲル化温度以上であることにより、着弾したときにインクが平坦化しやすく、光沢を低下させることが無く、記録媒体に沿って変形し記録媒体との接触面積を大きくすることができるので、耐擦性に優れる。また、T3が粘度立ち上がり温度1°C以下であることにより、多色のインクと色混ざりを起こさない様に、着弾後の粘度を高めることができる。着弾直前の液滴温度T3を調整する方法としては、記録ヘッドの温度、液滴量、射出速度、ギャップ幅、オイルゲル化剤の選択が挙げられる。T3の測定方法T3は赤外線放射温度計を用いて測定することもが可能である。インクの放射率は0.95と設定し、赤外波長は8μm程度の装置を用いる。120kHzで連続的に液滴を吐出し、ノズル面からの距離3点の温度を測定する。ノズル面からの距離と液滴温度の関係をグラフ化し、ギャップ幅距離における液滴温度を求めることができる。記録ヘッドの温度前記記録ヘッドの温度は、高いほどT3が高くなる。前記記録ヘッド温度をインクの粘度立ち上がり温度1°C以上に設定することが、本発明の特徴である。これにより、ヘッドの適正電圧以下で射出することが可能である。前記記録ヘッドの温度は、インクの粘度立ち上がり温度5°C以上、かつ、80°C以下が好ましい。インクの粘度立ち上がり温度5°C以上であれば、オイルゲル化剤を用いたインクの射出が安定であり、T3をゲル化温度以上に調整することが容易である。80°C以下であれば、ヘッドの圧力発生手段に圧電素子を用いたときの圧電素子の耐久性が向上する。液滴量前記液滴量が多いと、飛翔中に液滴の温度が低下する幅が小さく、液滴量が少ないと温度の低下幅が大きい。前記液滴量は1.5pl以上、7.0pl以下が好ましい。1.5pl以上であれば、液滴を精度良く所望の位置に着弾させることが可能であり、7.0pl以下であれば細線の鮮鋭性が良好な画像が得られる。前記ノズル面と記録面の間隙Dmmは1.0mm以上2.4mm以下が好ましい。1.0mm以上であれば、ヘッド加熱温度による雰囲気温度上昇の影響を受けることはなく、2.4mm以下であればヘッド周りの気流の影響を受けることなく液滴を基材に着弾させることが可能である。液滴量をVplとすると、V/Dは1.0以上、3.0以下が好ましい。1.0以上であれば、飛翔中に液滴が冷却され過ぎて着弾時の液滴が硬くなること無く、画像の良好な光沢性が得られ、3.0以下であれば飛翔中にほどよく冷却されて、高精細な画質を得ることが可能である。射出速度射出速度は速いほど、飛翔時間が短くなるため、液滴の温度の低下が小さくなり、他の条件が同じであればT3は高くなる。ギャップ幅ギャップ幅が小さいと飛翔時間が短くなり、T3が高くなる。ギャップ幅が大きいと飛翔時間が長くなり、T3が低くなる。ギャップ幅は0.5~2.5mmが好ましい。以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、実施例で用いている部は特に断りの無い限り質量部を意味する。実施例1ラジカル重合型インクの調製マゼンタ顔料分散液1の調製以下の組成で顔料を分散した。以下二種の化合物をステンレスビーカーに入れ、65°Cのホットプレート上で加熱しながら1時間加熱攪拌溶解した。顔料分散剤:アジスパーPB824味の素ファインテクノ社製9部重合性化合物:APG-200トリプロピレングリコールジアクリレート、新中村化学社製70部重合禁止剤:IrgastabUV10BASFジャパン社製0.02部室温まで冷却した後、これに下記マゼンタ顔料1を21部加えて、直径0.5mmのジルコニアビーズ200gと共にガラス瓶に入れ密栓し、ペイントシェーカーにて8時間分散処理した後、ジルコニアビーズを除去してマゼンタ顔料分散液1を作製した。マゼンタ顔料1:PigmentRed122大日精化製、クロモファインレッド6112JCシアン顔料分散液1の調整マゼンタ顔料分散液1の調整において、マゼンタ顔料1に代えてシアン顔料1を用いた他は同様にして、下記シアン顔料分散液1を作製した。シアン顔料1:PigmentBlue15:4大日精化製、クロモファインブルー6332JCマゼンタインク1の調製下記の各添加剤を順次混合し、80°Cに加熱して攪拌した後、得られた液体を加熱下、3000の金属メッシュフィルターでろ過し、冷却して、マゼンタインク1を調製した。重合性化合物:SR344ポリエチレングリコール400ジアクリレート、SARTOMER社製35.0部重合性化合物:Photomer41725EO変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート、Cognis社製17.0部重合性化合物:SR4996EO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、SARTOMER社製18.9部重合禁止剤:TEMPO:2、2、6、6-テトラメチルピペリジン-1-オキシル0.1部光重合開始剤:TPOフォスフィンオキサイド、DAROCURETPO、BASFジャパン社製5.0部マゼンタ顔料分散液119.0部オイルゲル化剤:ベヘニン酸:ルナックBA、花王社製5.0部マゼンタインク2、3及びシアンインク1~3の調製上記マゼンタインク1の調製において、顔料分散液、各化合物の種類および添加量を表1に記載のように変更した以外は同様にして、マゼンタインク2、3及びシアンインク1~3を調製した。なお、表1に記載した各化合物の詳細は、以下の通りである。重合性モノマーSR344:ポリエチレングリコール400ジアクリレート、SARTOMER社製Photomer4172:5EO変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート、Cognis社製SR499:6EO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、SARTOMER社製重合禁止剤TEMPO:2、2、6、6-テトラメチルピペリジン-1-オキシル光重合開始剤TPO:フォスフィンオキサイドDAROCURETPO、BASFジャパン社製ベヘン酸グリセリル:ポエムB-100、理研ビタミン社製ベヘニン酸:ルナックBA、花王社製インクジェット画像の形成図6に示したライン型インクジェット記録ヘッド31を備えたラインヘッド方式のインクジェット記録装置のMの記録ヘッドにマゼンタインク1を充填し、Cの記録ヘッドにシアンインク1を充填し、記録ヘッドの温度を68°Cに調整し、雰囲気温度を20°Cに調整し、ギャップ幅記録ヘッドのノズル面と記録媒体の記録面との間隔を1.5mmに調節した。記録媒体として用いた印刷用コート紙AOKトップコート米坪量128g/m2王子製紙社製を1m/秒の速度で搬送して印字し、該記録媒体に画像を形成した。記録ヘッドと記録媒体の間の雰囲気温度を20°Cに湿度を相対50に調整した。インクジェット印刷装置にはヘッドから20cm下流側に高圧水銀灯4を配置し、画像形成後にUV光を照射させた。インク供給系は、インクタンク、供給パイプ、記録ヘッド直前の前室インクタンク、フィルター付き配管、記録ヘッドからなり、前室タンクから記録ヘッド部分まで断熱して、68°Cに加温した。記録ヘッド31はノズル径20μm、ノズル数512ノズル256ノズル×2列、千鳥配列、1列のノズルピッチ360dpiで、各々1滴の液滴量が2plとなる条件で、駆動周波数5kHz、液滴速度6m/secで出射させて、1440dpi×1440dpiの記録解像度で印字した。記録ヘッドの駆動には、図7に示す駆動信号を用い、第2膨張パルスt3とVon/Voff電圧比を調節することにより、液滴量と液滴速度を調整した。上記条件により、下記画像1と画像2を作成した。画像1の作成記録媒体に、マゼンタインク1とシアンインク1を用いて作成した10cm×10cmのブルーのベタ画像を背景として、マゼンタインク1の2ポイントの細線を配した画像パターンを出力し、画像1を作成した。画像2の作成画像1の作製において、記録媒体を4版のコート紙SA金藤王子製紙社製に替え、マゼンタインクとシアンインクを同時に射出した他は同様にして、ブルーのベタ画像を出力し、画像2を作成した。細線の色混ざりの評価画像1の細線の色混ざりの有無を目視観察し、下記の基準に従って細線の鮮鋭性の評価を行った。◎...色混ざり発生が全く無し。○...色混ざりが少しあるが、画像上問題のないレベルである。×...色混ざりがひどい。光沢性の評価画質評価のパネラーとして、任意に20人を選抜し、画像2の光沢性の目視評価を行った。同一の記録媒体にオフセット印刷ハイデルベルグ社製PrintmasterGTO52で作成したオフセット印刷画像を基準サンプルとして比較評価した。評価は、20人のパネラーのうち、オフセット印刷画像の基準サンプルと同等の光沢性であると判定した人数を集計し、下記の基準に従って光沢性の評価を行った。◎...オフセット印刷画像の基準サンプルと同等であると評価した人数が16人以上である。○...オフセット印刷画像の基準サンプルと同等であると評価した人数が10~15人であり、オフセット印刷画像の基準サンプルより光沢が低いと評価した人数が5人~10人である。△...オフセット印刷画像の基準サンプルと同等であると評価した人数が4~9人であり、オフセット印刷画像の基準サンプルより光沢が低いと評価した人数が11人~16人である。×...オフセット印刷画像の基準サンプルと同等であると評価した人数が3人以下であり、オフセット印刷画像の基準サンプルより光沢が低いと評価した人数が17人以上である。耐擦性の評価画像1のサンプルを乾いたベンコットで20回擦り、下記の基準に従って画像の耐擦性を評価した。◎...ベンコットにインクは全く付かない。○...ベンコットにインクが少し付着した。×...ベンコットにインクが大量に付着した。ノズル詰まりの評価マゼンタインク1を充填した、図6に示すラインヘッド2のMに組み込まれた記録ヘッド1の一つを、20°C、30RHの環境下で、駆動周波数10kHz、で駆動し、15秒間連続吐出→一定時間休止→連続吐出の間欠動作を行った。この際、吐出休止後の最初で吐出方向の乱れが発生するか否かは休止時間の長さで決まるので、吐出休止時間の長さを段階的に変えることにより、出射の安定性を測定し、以下の基準で評価した。△以上の性能を許容レベルとした。◎:1分休止しても全てのノズルで安定に吐出した。○:30秒休止しても全てのノズルで安定に吐出したが、1分休止すると吐出しないノズルが発生した。△:2秒休止しても全てのノズルで安定に吐出したが、30秒休止すると吐出しないノズルが発生した。×:2秒以上休止すると、吐出しないノズルが発生した。上記評価結果を表3に示す。マゼンタインク1とシアンインク1の粘度立ち上がり温度マゼンタインク1を80°Cに加温してゾル状態にした後、5°C/分の速度で降下させながら粘度を測定し、温度粘度曲線を作成した。測定にはレオメータMCR300PaarPhysical社製を用いてせん断速度10001/秒の条件で測定した。粘度立ち上がり温度は、温度粘度曲線において、ゾル状態の接線と、そこから低い温度に移行して傾斜が立ち上がったときの最大の傾斜部分の接線との交点の温度として求めた。図8において、1がマゼンタインク1の温度粘度曲線である。マゼンタインク1の粘度立ち上がり温度は56°Cであった。シアンインク1について、同様に粘度立ち上がり温度を求めたが、56°Cであった。マゼンタインク1とシアンインク1のゲル化温度図8の1の温度粘度曲線において、500mPasの直線との交点から求めた、マゼンタインク1のゲル化温度は53.6°Cであった。シアンインク1について、同様にゲル化温度を求めたが、53.6°Cであった。マゼンタインク2とシアンインク2の粘度立ち上がり温度とゲル化温度図8において、2がマゼンタインク2の温度粘度曲線である。マゼンタインク1と同様にして、図8に示したマゼンタインク2の温度粘度曲線から、粘度立ち上がり温度が51°Cであり、ゲル化温度が47.2°Cであることが分かった。シアンインク2について同様に測定したが、粘度立ち上がり温度は51°Cであり、ゲル化温度は47.2°Cであった。マゼンタインク3とシアンインク3の粘度立ち上がり温度とゲル化温度図8において、3がマゼンタインク3の温度粘度曲線である。マゼンタインク3は、30°Cまで冷却しても、ゾル状態のままであり、粘度の立ち上がりは見られず、粘度立ち上がり温度とゲル化温度は観測されなかった。マゼンタインク1とシアンインク1の飛翔時間マゼンタインク1の飛翔時間t1は、初期の速度を6m/s射出速度とし、飛翔距離を1.5mmギャップ幅として、下記式3の運動方程式を解くことにより求めた。その結果、マゼンタインク1の飛翔時間t1は0.32msミリ秒であった。式3dv/dt=g-k1/mv2-k2/mvv:液滴速度>0m:液滴質量マゼンタインク1の密度と2pl液滴量との積g:重力加速度k1:6πaη、aは液滴の半径、ηは空気の粘性抵抗k2=πa2ρ/4ρは空気の密度マゼンタインク1の密度=1g/cm3a:液滴を球形として液滴量より求めた。η=1.781e-4mPasρ=1.225e-3g/cm3シアンインク1についても、上記の条件は同じである。従って、シアンインク1の飛翔時間t1は0.32msとなる。マゼンタインク1とシアンインク1の着弾直前の液滴温度T3マゼンタインク1の着弾直前の液滴温度T3を下記式2によって求めた。その結果マゼンタインク1のT3は54.3°Cであった。式2T3=雰囲気温度T1T2-T1×exp-t1/t2T1:雰囲気温度T2:記録ヘッドの温度T3:着弾直前の液滴温度t1:液滴の飛翔時間t2:冷却時定数マゼンタインク1の冷却時定数t2は、液滴量、飛翔速度、インクの体積比熱およびインクの熱伝導率をパラメータとして、シミュレーションソフトFlow3Dを用いて求めた。ここで、液滴量は2pl、射出速度は6m/s、インクの体積比熱は1.5e7erg/cm3/K、インクの熱伝導率は2e4erg/sec/cm/Kとし、飛翔速度は飛翔中の変化が小さいので射出速度を飛翔速度として用いた。シミュレーションの結果、マゼンタインク1の冷却時定数t2は0.95secであった。シアンインク1についても、上記の条件は同じである。従って、シアンインク1の冷却時定数t2は0.95secとなる。上記により求めた飛翔時間t1と冷却時定数t2を用い、下記条件で上記式2を解いて、マゼンタインク1とシアンインク1のT3を求めた結果、両インクともT3は54.3°Cであり、ゲル化温度以上、かつ、粘度立ち上がり温度1°C以下であった。T1は20°Cとした。マゼンタインク1を充填した記録ヘッドとシアンインク1を充填した記録ヘッドの温度T2を68°Cとした。上記シミュレーションの結果を表2に示した。なお、表2に記載のインク1の射出速度、飛翔時間、液滴量、ヘッド温度、冷却時定数およびT3は、マゼンタインク1とシアンインク1で同じであり、両者共通の値を表わす。実施例2~7実施例1において、ギャップ幅、液滴量および記録ヘッドの温度を表2のように変えたほかは同様にして、実施例2~7の画像の形成、評価とシミュレーションを行った。結果を表2、3に示す。実施例8~12実施例1において、マゼンタインク1を前記マゼンタインク2に替え、シアンインク1を前記シアンインク2に替え、ギャップ幅、液滴量および記録ヘッドの温度を表2のように変えたほかは同様にして、実施例8~12の画像の形成、評価とシミュレーションを行った。結果を表2、3に示す。実施例13実施例1において、マゼンタインク1を前記マゼンタインク3に替え、シアンインク1を前記シアンインク3に替え、記録ヘッドの温度を表2のように変えたほかは同様にして、実施例13の画像の形成、評価とシミュレーションを行った。結果を表2、3に示す。実施例14、15実施例1において、マゼンタインク1を下記マゼンタインク4に替え、シアンインク1を下記シアンインク4に替え、ギャップ幅、液滴量および記録ヘッドの温度を表2のように変えたほかは同様にして、実施例14、15の画像の形成、評価とシミュレーションを行った。結果を表2、3に示す。マゼンタ顔料分散液2の調整以下二種の化合物をステンレスビーカーに入れ、65°Cのホットプレート上で加熱しながら1時間加熱攪拌溶解した。顔料分散剤:アジスパーPB824味の素ファインテクノ社製9部重合性化合物:OXT221オキセタン221、東亞合成社製70部室温まで冷却した後、これに下記マゼンタ顔料を21部加えて、直径0.5mmのジルコニアビーズ200gと共にガラス瓶に入れ密栓し、ペイントシェーカーにて8時間分散処理した後、ジルコニアビーズを除去してマゼンタ顔料分散液2を作製した。マゼンタ顔料:PigmentRed122大日精化製、クロモファインレッド6112JCシアン顔料分散液2の調整マゼンタ顔料分散液2の調整において、マゼンタ顔料に変えてシアン顔料PigmentBlue15:4大日精化株製、クロモファインブルー6332JCを用いた他は同様にして、シアン顔料分散液2を得た。マゼンタインク4の調製下記の各添加剤を順次混合し、100°Cに加熱して攪拌した後、得られた液体を加熱下、3000の金属メッシュフィルターでろ過し、冷却して、マゼンタインク4を調製した。重合性化合物:OXT221オキセタン化合物、ジ1-エチル-3-オキセタニルメチルエーテル、東亞合成社製38.95部重合性化合物:セロキサイド2021P脂環式エポキシ化合物、3,4-エポキシシクロヘキセニルメチル-3′,4′-エポキシシクロヘキセンカルボキシレート、ダイセル化学社製30.0部光重合開始剤:CPI-100Pトリアリルスルホニウム塩のプロピレンカーボネート50溶液、サンアプロ社製5.0部増感剤:DEAジエトキシアントラセン、川崎化成工業社製2.0部界面活性剤:X22-4272信越化学工業社製0.05部マゼンタ顔料分散液419.0部ゲル化剤:パラフィンワックスmp68~70°C;和光純薬工業社製5.0部シアンインク4の調整マゼンタインク4の調整において、マゼンタ顔料分散液4に替えて、シアン顔料分散液4を用いた他は同様にして、シアンインク4を調整した。マゼンタインク4とシアンインク4の粘度立ち上がり温度とゲル化温度図8において、4がマゼンタインク4の温度粘度曲線である。マゼンタインク1と同様にして、図8に示したマゼンタインク4の温度粘度曲線から、粘度立ち上がり温度が64°Cであり、ゲル化温度が55°Cであることが分かった。シアンインク4について同様に求めたが、粘度立ち上がり温度が65°Cであり、ゲル化温度が55°Cであった。実施例16実施例12において、40°Cに加熱されたアルミ製の搬送台上に置いて画像形成した以外は同様にして、画像の形成、評価とシミュレーションを行った。画像の形成、評価とシミュレーションの結果を表2、3に示す。表2、表3より、T3がゲル化温度以下、粘度立ち上がり温度1°C以上である本発明の記録装置で記録した画像は細線の色混ざりが無く、光沢に優れ、ノズル詰まりが無く、耐擦性に優れていることが分かる。"