被消臭物と可搬型オゾン発生手段を収納可能とする密封収納空間を備えた筐体と当該密封収納空間に開閉機構を設けたことを特徴とするオゾンによる消臭装置そこで、本発明が解決しようとする課題は、居間、寝室、応接室などの開放された生活空間と、比較的高濃度のオゾンを一定時間照射しても人体に危害を及ぼす蓋然性の低い密閉空間のいずれでも兼用して使用可能な服装品や生活用品のオゾンによる消臭装置を提供するものである。本発明のオゾンによる消臭装置は、前述課題等を解決するために次の構造から構成している。すなわち本発明のオゾンによる消臭装置は服装品や生活用品などの被消臭物と可搬型オゾン発生手段を収納可能とする密封収納空間を備えた筐体と当該密封収納空間に開閉機構を設けた構造から構成する。ここでいう可搬型オゾン発生手段は、小型サイズは片手で握持可能、大型サイズは両手で握持可能で容易に居間や寝室などに移動搬送可能なサイズでありマイコン制御の有無は問わないが、オゾン発生機構、オゾン放出口、オゾン濃度調整機構、タイマー装置、電源スイッチ、稼動点灯ランプ等の制御機能を具備しており、直付け電源プラグまたは電源コードを介して商用電源コンセントに接続される構成に形成されている。なお、当該可搬型オゾン発生手段は二次電池を搭載することもできる。前述の記述内容から明確なように、密閉した空間でオゾンの消臭作用に基づき服装品や生活用品を消臭するので、人がオゾンに直接触れることがないので人体に危険を及ぼさず安全に消臭作業を行うことができる。また、密閉した空間で消臭することができるので、開放された生活空間で被消臭物を消臭する場合に較べ短時間で消臭過多あるいは消臭不足を来たさず効率よく被消臭物の消臭を行うことができる。なお、本発明のオゾンによる消臭装置はオゾン発生手段を一体化し筐体から分離不能としたものではなく当該オゾン発生手段は可搬型であるために、従来のように居間、寝室、応接室などの開放された生活空間においても消臭装置として単独で使用することができる。図1に記載の実施例は、被消臭物と可搬型オゾン発生手段4を当該密封収納空間1内に出し入れするために開閉機構2を設けた構造としている。本実施例は当該開閉機構2は単に筐体12と物理的に分離した蓋とで構成しているが、筐体13の当該側壁7上端に回動軸を介して回動自在に軸支することもできる。この実施例に記載の可搬型オゾン発生手段4は放電によるオゾン発生手法を採用しているが、当該オゾン発生手段4にオプション機能として搭載している二次電池をその駆動源としている。その二次電池は、着脱自在な二次電池収納ボックス5内に装着している。なお、オゾンを発生させるには、紫外線式、電気分解式及び放電式などのいずれの方法によるものであってもよい。本発明で実施するオゾン発生手段4はいずれかの方法に限定されるものではないが、電気エネルギーを主要な駆動源とするものである。稼動時には当該収納空間1に服装品や生活用品などの被消臭物を載置することになるが、図1には被消臭物の記載を省略している。図2に記載の実施例は当該密封収納空間1を備えた筐体12の側壁6にさらに電源プラグ8付きの電源コード10を挿通可能ならしめる程度の挿通孔13を設けた構造としているものである。当該挿通孔13を介在して当該筐体13内の密封収納空間1と外気空間とが連通し、密封収納空間1内のオゾンが外気空間に流出するが実用に際しては人体に危険を及ぼすほどのオゾン濃度にはならず問題はない。当該挿通孔13を設けることにより、二次電池を搭載しておらず商用電源のみで駆動する可搬型オゾン発生手段4であっても商用電源から電力の供給を受け容易に使用に供することが可能となる。この実施例においては当該可搬型オゾン発生手段4には二次電池搭載機能は必須要件ではないので記載していない。本実施例においても図2には服装品や生活用品の被消臭物の記載を省略している。なお、電源コード10を不使用時に収納しておくための電源コード収納ボックスを当該可搬型オゾン発生手段4に外設または内設し、併せて収納した電源コード10が不用意に散乱しない機械的機構を備えた構成を附設することもできる。図3に記載の実施例は当該密封収納空間1を備えた筐体12の側壁6内面にACコンセント7を、当該筐体12の側壁6から商用電源壁コンセントに接続可能とする電源プラグ8付きの電源コード10と電源コード収納ボックス9を設けた構造としているものである。この電源コード収納ボックス9は、電源コード10の不使用時に収納しておく収納庫であり電源コード10を収納できる容積と収納した電源コード10が不用意に散乱しない機械的機構を備えた構成としている。当該ACコンセント7に当該可搬型オゾン発生手段4の電源プラグ11を接続し当該オゾン発生手段4を密封収納空間1内で駆動させるので、オゾンによる危険性はいたって少ない。この実施例においても当該可搬型オゾン発生手段4には二次電池搭載機能は必須要件ではないので記載していない。本実施例においても図3には服装品や生活用品の被消臭物の記載を省略している。さらに当該密封収納空間内のオゾン濃度を測定するためにオゾンセンサーやオゾン濃度告知手段を当該オゾン発生装置あるいは当該可搬型オゾン発生手段に設置すれば、残留オゾン濃度を確認し安全性を考慮しながら被消臭物の搬出を可能とすることもできる。さらに当該開閉機構にロック機構を設置すれば、幼児等による残留オゾンの高濃度時の不用意な開閉操作を防止することもできる。