情報を入力する入力手段と、非接触で交流電力の受信または情報の送受信を行う共振回路と、前記入力手段に入力された情報に対する応答、または前記共振回路が受信した情報を出力する出力手段と、設置位置を固定するための位置固定手段と、前記入力手段および前記出力手段の動作を制御する制御手段と、を備え、前記位置固定手段を磁性体で構成したことを特徴とする情報入出力装置。前記位置固定手段を磁石で構成したことを特徴とする請求項1に記載の情報入出力装置。前記入力手段、前記出力手段、前記共振回路、前記制御手段、および前記位置固定手段を、密閉容器に収容したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の情報入出力装置。前記入力手段、前記出力手段、前記共振回路、前記制御手段、および前記位置固定手段を、樹脂で封止したことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の情報入出力装置。前記樹脂は熱伝導性の高い樹脂を用いたことを特徴とする請求項4に記載の情報入出力装置。請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の情報入出力装置と、前記共振回路を介して前記情報入出力装置との間で情報を送受信する通信手段と、電力の供給を受けて電磁石化するコイルと、を備えた電子機器であって、前記情報入出力装置は、当該電子機器から着脱自在に構成されており、前記コイルは、電磁石化して前記位置固定手段を磁力で引き付けることにより、前記情報入出力装置を当該電子機器の所定位置に引き付けて固定することを特徴とする電子機器。請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の情報入出力装置と、前記共振回路を介して前記情報入出力装置との間で情報を送受信する通信手段と、を備えた電子機器であって、前記通信手段はコイルを有し、前記情報入出力装置は、当該電子機器から着脱自在に構成されており、前記通信手段は、電力の供給を受けて電磁石化して前記位置固定手段を磁力で引き付けることにより、前記情報入出力装置を当該電子機器の所定位置に引き付けて固定することを特徴とする電子機器。前記コイルは、電磁石化して前記位置固定手段を磁力で反発させることにより、前記情報入出力装置が当該電子機器から取り外されることを補助することを特徴とする請求項6に記載の電子機器。前記通信手段は、電磁石化して前記位置固定手段を磁力で反発させることにより、前記情報入出力装置が当該電子機器から取り外されることを補助することを特徴とする請求項7に記載の電子機器。請求項1ないし請求項5のいずれかに記載の情報入出力装置を備えたことを特徴とする誘導加熱調理器。情報を入出力するための情報入出力装置を着脱自在に備えた電子機器において、前記情報入出力装置を当該電子機器から取り外す方法であって、前記情報入出力装置に磁性体を設けるとともに、前記電子機器にコイルを設け、前記コイルに電力を供給して電磁石化することにより、前記磁性体を磁力で反発し、前記情報入出力装置を前記電子機器から取り外すことを特徴とする情報入出力装置の取り外し方法。上記特許文献1に記載の技術では、表示部と機器本体を結ぶ配線が必要となり、配置の自由度を下げるので、ユーザビリティの観点から課題があった。また、上記特許文献2に記載の技術では、冷蔵庫の扉2が閉じられた際に、第一コイル4と第二コイル5が近接することにより、情報表示装置3が電磁誘導による電力供給を受けられるような構造になっている。そのため、情報表示装置3の配置位置が固定されてしまい、配置の自由度を下げるので、ユーザビリティの観点から課題があった。また、上記特許文献3または特許文献4に記載の技術では、嵌合凸部9b、嵌合凹部8a、段欠き部81を設けて、非接触給電部分の位置ずれ防止を図っているが、家電機器のような機器にこのような部分を設けることは、意匠に与える影響が大きく、採用し難い場合がある。さらには、配置位置が嵌合凸部9b、嵌合凹部8a、段欠き部81の周辺に固定され、配置の自由度を下げるので、ユーザビリティの観点から課題があった。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、情報入出力装置のユーザビリティ向上、情報入出力装置と機器本体の間の電力供給効率および通信効率の向上を目的とする。本発明に係る情報入出力装置は、情報を入力する入力手段と、非接触で交流電力の受信または情報の送受信を行う共振回路と、前記入力手段に入力された情報に対する応答、または前記共振回路が受信した情報を出力する出力手段と、設置位置を固定するための位置固定手段と、前記入力手段および前記出力手段の動作を制御する制御手段と、を備え、前記位置固定手段を磁性体で構成したものである。本発明に係る情報入出力装置は、情報入出力装置のユーザビリティ向上、情報入出力装置と機器本体の間の電力供給効率および通信効率の向上が実現できる。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1に係る入出力装置1と機器本体20の構成図である。図1において、入出力装置1は、機器本体20の操作や各種情報の入力を行うとともに、機器本体20の動作状態や入力に対する応答の出力を行うものであり、機器本体20の入出力部として動作する情報入出力装置である。機器本体20は、人が操作を行う一般的な機器であり、たとえば誘導加熱調理器や加熱調理器、冷蔵庫、洗濯機、ジャー炊飯器などの家庭用電化機器、あるいはFAFactoryAutomation機器などが相当する。機器本体20と入出力装置1は、適当な間隔を介して互いに対向して配置されている。入出力装置1は、機器本体20との間で情報の入出力を行うものである。入出力装置1は、入力手段2、出力手段3、制御手段4、共振回路5aおよび5b、電源回路6、通信回路7、メモリ8を備える。入力手段2は、ユーザが機器本体20に対して操作を行う際の操作指令や、機器本体20へ通知するための各種情報の検出を行う。出力手段3は、機器本体20における動作や異常などの状態情報の出力を行うとともに、入力手段2により入力された情報に対する応答情報を出力する。制御手段4は、入力手段2より得られた入力信号と出力手段3へ出力する出力情報の制御管理、後述する通信回路7の制御など、入出力装置1全体の動作制御を行う。共振回路5aおよび5bは、インダクタンスとキャパシタからなる。電源回路6は、共振回路5を介して得られる電力を入出力装置1の電源とするための処置を行う回路であり、例えば平滑化や整流を行うものである。通信回路7は、共振回路5を用いて入出力装置1と機器本体20との間で行われる通信を処理する回路である。メモリ8は、制御手段4が用いる情報、例えば取得、制御、管理する情報を保持する。機器本体20は、本体側共振回路21aおよび21b、給電回路22、本体側通信回路23、本体側制御手段24、本体機能部25を備える。本体側共振回路21aおよび21bは、インダクタンスとキャパシタとからなる。給電回路22は、本体側共振回路21を介して入出力装置1に電力を供給する。本体側通信回路23は、本体側共振回路21を用いて入出力装置1との通信を行う。本体側制御手段24は、本体側通信回路23の制御や通信信号の制御管理を行うとともに、給電回路22の制御、機器本体20全体の管理制御を行う。本体機能部25は、機器本体20の機能を実現する。ここでいう機器本体20の機能とは、機器本体20が加熱調理器であれば加熱動作、洗濯機であれば洗濯動作、などのことである。図1において、共振回路5aと本体側共振回路21a、共振回路5bと本体側共振回路21bは、それぞれが対向するように配置されており、後に説明するように、電磁誘導により電磁的に結合している。本実施の形態1における共振回路は、共振回路5aおよび5bがこれに相当する。また、通信手段は、本体側共振回路21bおよび本体側通信回路23がこれに相当する。また、電子機器は、機器本体20がこれに相当する。以後の実施の形態でも同様である。以上、入出力装置1と機器本体20の概略構成について説明した。以下では、それぞれの構成の詳細について説明する。最初に入出力装置1の各部の詳細を説明し、その後に機器本体20の各部の詳細について説明する。入力手段2は、たとえばプッシュスイッチやタクトスイッチなどの機械的なスイッチで構成することができる。このようなスイッチを入力手段2として用いる場合、ユーザは、スイッチ上に記載された操作内容、あるいは表示装置などに表示されたスイッチに対応する操作内容に応じて本体機器20へ操作指示を入力する。なお、前述のスイッチとして、半押し状態と全押し状態とで機能を分けることが可能なダブルアクションスイッチを用いてもよい。ダブルアクションスイッチを用いた場合、機器の操作指示に対して、半押し状態では操作指示の確認、たとえばどのような機能のスイッチが押されたかの応答などを行い、全押し状態ではスイッチに対応する機能の実行あるいは機能の決定をするように用いることもできる。また、入力手段2は、たとえばタッチパネルで構成することもできる。タッチパネルを用いる場合、タッチパネルとともに液晶表示装置LCD:LiquidCrystalDisplayなどの表示手段が必要となる。ユーザは、表示手段に表示された内容に応じてタッチパネルを操作することで、操作指示の入力を行う。入力手段2をタッチパネルで構成する場合は、例えばコレステリック液晶で構成した表示手段を用いればよい。また、入力手段2は、たとえば音声入力手段で構成することもできる。音声入力手段を用いる場合、前述のスイッチ手段や前述のタッチパネルのようにユーザが直接入出力装置1に触れて操作できない状態においても、操作指示を入力することが可能である。入力手段2として音声入力手段を用いた場合、音声入力手段からの音声信号は制御手段4の中で処理され、音声信号の解析が行われる。また、入力手段2は、たとえば温度センサや湿度センサ、照度センサ、加速度センサ、磁気センサ、人感センサなどのセンサで構成することもできる。入力手段2としてセンサを用いた場合、前述のスイッチやタッチパネル、音声入力手段のようにユーザが意識的に機器本体20へ操作指示を行う場合と異なり、機器本体20が動作時に必要な動作環境などの情報について、ユーザの意思にかかわらず、自動的に情報の入力を行うことができる。以上説明した入力手段2の構成については、前述した入力手段2の全ての構成を並列的に搭載してもよい。なお、図1においては、入力手段2としてスイッチを搭載した例について示した。機器本体の機能や使用環境、使用状態、コストなどを考慮し、入力手段2の前述の構成の中から必要なものだけを搭載するものとしてもよい。出力手段3は、たとえばLCDあるいは有機ELディスプレイなどの表示装置を用いることができる。図1においては表示装置3aとしてLCDを用いたものを示した。表示装置3aは、機器本体20の動作や異常の状態、あるいは入力手段2による入力情報に対する応答情報を、文字、図面、色などの情報として出力する。表示装置3aを用いることで、ユーザの視覚に対する出力を行うことができる。特に有機ELディスプレイは、表示部を薄くできるので、入出力装置1を小型化することができる。また、出力手段3は、たとえばスピーカなどの音声出力手段を用いることができる。図1においては音声出力手段3bとしてスピーカを用いたものを示した。音声出力手段3bは、機器本体20の動作や異常の状態、あるいは入力手段2による入力情報に対する応答情報を、ビープ音、メロディ、音声などの音声として出力する。音声出力手段3bを用いることで、ユーザの聴覚に対する出力を行うことができる。また、出力手段3は、たとえば振動モータなどの振動発生手段を用いることができる。図1においては、振動発生手段3cとして振動モータを用いたものを示した。振動発生手段3cは、機器本体20の動作や異常の状態、あるいは入力手段2による入力情報に対する応答情報を、振動として出力する。振動発生手段3cを用いることで、ユーザの触覚に対する出力を行うことができる。以上に示した出力手段3の構成については、前述した出力手段3のすべての構成を並列的に搭載してもよい。なお、図1においては、出力手段3として表示装置3a、音声出力手段3b、振動発生手段3cの全ての構成を搭載した例について示した。機器本体の機能や使用環境、使用状態、コストなどを考慮し、出力手段3の前述の構成の中から必要なものだけを搭載するものとしてもよい。制御手段4は、マイクロプロセッサあるいはCPLDComplexProgrammableLogicDevice、FPGAFieldProgrammableGateArrayなどの演算装置で構成することができる。制御手段4としてマイクロプロセッサを用いた場合、入力手段2からの入力信号および出力手段3への出力信号の処理や生成、制御、および機器本体20との通信処理などは、マイクロプロセッサ上のソフトウェアにて行われる。制御手段としてCPLDやFPGAを用いた場合、入力手段2からの入力信号および前記出力装置3への出力信号の処理や生成、制御および機器本体20との通信処理などはそれらの素子上に構成されたハードウェアにより実行される。ただし、CPLDやFPGA上にマイクロプロセッサのコアが構成された場合は、コア内で動作するソフトウェアが用いられる。共振回路5aは、インダクタンスとキャパシタから構成される。機器本体20の入出力装置1が取り付けられる部分には、入出力装置1の共振回路5aと対向する形で、機器本体20の本体側共振回路21aが配置される。共振回路5aと本体側共振回路21aは電磁誘導結合し、電磁誘導により本体側共振回路21aから共振回路5aへ電力が供給される。共振回路5aのインダクタンスとコイルの値は、機器本体20の給電回路22が本体側共振回路21aのインダクタンスに流す電流の周波数に応じて共振回路5aで共振が生じるような値に設定される。共振回路5bは、インダクタンスとキャパシタから構成される。共振回路5bと本体側共振回路21bは電磁誘導結合し、電磁誘導により本体側共振回路21bから共振回路5bへ電力が供給される。共振回路5bのインダクタンスとキャパシタンスの値は、機器本体20の通信回路23が本体側共振回路21bのインダクタンスに流す電流の周波数に応じて共振回路5bで共振が生じるような値に設定される。なお、図1に示す共振回路5aおよび5bでは、電源回路6あるいは通信回路7に対して、インダクタンスとキャパシタを並列接続した並列共振回路構成について示しているが、インダクタンスとキャパシタを直列接続した直列共振回路構成としてもよい。電源回路6は、共振回路5bより得られる交流電力を整流平滑化し、直流電力へと変換する。得られた直流電力はレギュレータ等により所定の電圧に変換され、制御手段4をはじめとする入出力装置1の電源として供給される。通信回路7は、機器本体20の本体側制御手段24より送信され、本体側通信回路23により変調された信号を、本体側共振回路21bと共振回路5bとの間で電磁誘導により受信した信号を復調し、その通信信号を制御手段4に転送する。また、入出力装置1の制御手段4より送信される通信信号に基づき、共振回路5bから本体側共振回路21bへ電磁誘導により情報送信を行うための変調を行う。ここで、通信回路7で用いられる変調方式は、たとえばASKAmplitudeShiftKeying方式やPSKPhaseShiftKeying方式、FSKFrequencyShiftKeying方式、QAMQuadratureAmplitudeModulation方式などである。メモリ8は、制御手段4が入力手段2から取得した情報あるいは通信回路7より取得した機器本体からの情報、通信回路7を介して機器本体20へ送信する情報、出力手段3へ出力するための情報、入出力装置1の動作状態や一連の処理過程の処理状況の情報などを保持する。メモリ8を備えることによる効果について、以下に補足する。入出力装置1は、共振回路5bおよび本体側共振回路21b詳細は後述を介して非接触で電力を受電しているため、機器本体20と入出力装置1との機器仕様や機器本体20との取り付け状態、使用環境などにより、共振回路5bと本体側共振回路21bの電磁誘導結合が遮断され、電力供給が遮断される可能性もある。この場合、電力の遮断により、制御手段4が取得、制御、管理する前記各種情報は消えてしまうことになる。そこで、電力の遮断に対して前述の各種情報の保持を継続させるため、不揮発性メモリで構成したメモリ8を備えることで、機器使用時における入出力装置1への電力遮断に対して、入出力装置1の制御手段4が取得、制御、管理する各種情報を安全に保持できるようにすることができ、入出力装置1の信頼性が高まる。メモリ8は、マイコンなどにより構成される制御手段4内にパッケージ化されたものであってもよいし、また、制御手段4とは別に構成されたものを制御手段4と電気的に接続した構成としてもよい。以上、入出力装置1の各部の詳細について説明した。次に、機器本体20の各部の詳細について説明する。本体側共振回路21aは、インダクタンスとキャパシタから構成される。入出力装置1が取り付けられる部分には、入出力装置1の共振回路5aと対向する形で機器本体20の本体側共振回路21aが配置される。共振回路5aと本体側共振回路21aは電磁誘導結合し、電磁誘導により本体側共振回路21aから共振回路5aへ電力を供給する。本体側共振回路21aのインダクタンスとキャパシタンスの値は、入出力装置1の共振回路5aと同様に、機器本体20の給電回路22が本体側共振回路21aのインダクタンスに流す電流の周波数に応じて共振回路5aで共振が生じるような値に設定される。本体側共振回路21bのインダクタンスとキャパシタンスの値は、入出力装置1の共振回路5bと同様に、入出力装置1の通信回路7が共振回路5bのインダクタンスに流す電流の周波数に応じて本体側共振回路21bで共振が生じるような値に設定される。なお、図1に示す本体側共振回路21aおよび本体側共振回路21bでは、給電回路22あるいは本体側通信回路23に対してインダクタンスとキャパシタが並列接続となる並列共振回路構成について示しているが、インダクタンスとキャパシタを直列接続する直列共振回路構成としてもよい。給電回路22は、本体側共振回路21aのインダクタンスに交流電流を流すことで、電磁誘導を利用し、入出力装置1の共振回路5aに対して交流電力を供給する。本体側通信回路23は、本体側制御手段24が入出力装置1に送信する通信信号を、本体側共振回路21bと共振回路5bを介して入出力装置1へ送信するための変調をおこなう。また、通信回路7で変調された入出力装置1からの送信データを、共振回路5bおよび本体側共振回路21bを介して受信し、通信信号への復調を行う。ここで、本体側通信回路23で用いられる変調方式は、入出力装置1で用いられる変調方式と同様に、ASK方式やPSK方式、FSK方式、QAM方式などが用いられる。本体側制御手段24は、以下の処理を行う。1前述した本体側通信回路23への送信信号の生成や、本体側通信回路23からの受信信号の処理を行う。2本体機能部25に対する制御を行う。3給電回路22に対する制御を行う。例えば、給電回路22が本体側共振回路21aに対して電力供給をおこなった際に、所定の電圧値や電流値が得られない場合などに入出力装置1が本体側共振回路21aの対向するところに存在しないことを検出し、電力供給を停止する処理をおこなう。また、電力供給停止後は所定間隔ごとに入出力装置1の存在を検出し、存在が確認された場合には、電力供給を再開する処理を行う。本体側制御手段24は、入出力装置1の制御手段4と同様に、マイクロプロセッサ、CPLD、FPGAなどにより構成することができる。以上、本体機器20の各部の詳細について説明した。以上に説明した構成により、入出力装置1は、機器本体20と物理的な電気配線を用いずに非接触で通信および受電を行うことができる。非接触で機器本体20との通信や電力供給が可能であるため、機器本体20と構造的に分離することができ、また電池の交換も不要であるため、入出力装置1の構成要素は全て密閉型の容器に収めることも可能である。あるいは、入出力装置1を樹脂などにより封止する構成としてもよい。このとき封止する樹脂を熱伝導性の高い樹脂とすることで放熱性を高め、内部回路などからの発熱を入出力装置1全体から放熱させることもできる。入出力装置1を機器本体20から物理的な電気配線を省いた状態で配置する場合、その配置場所として、例えば誘導加熱調理器や加熱調理器、冷蔵庫の扉部、洗濯機の上蓋部、ジャー炊飯器の上蓋部に配置することが考えられる。扉や蓋が閉まった状態では、入出力装置1の共振回路5と機器本体20の本体側共振回路21とは対向した状態となり、機器本体20から入出力装置1への電力供給および機器本体20と入出力装置1との間の通信が可能な状態となる。扉や蓋を開けた状態では、機器本体20から入出力装置1への電力供給および機器本体20と入出力装置1との間の通信は停止した状態となる。通常、扉や蓋を開けた状態では、入力手段2や出力手段3はユーザの視界や操作範囲から外れるため、電力供給や通信が停止した状態となっても、使用上の特段の問題はない。また、入出力装置1と機器本体20との接続に物理的な電気配線がないため、入出力装置1を備え付けた扉あるいは蓋を、機器本体20から取り外し可能に構成することもできる。このとき、入出力装置1は入出力装置1単体として扉や蓋に設置されてもよいし、扉や蓋と一体化した構成としてもよい。図2は、本実施の形態1に係る機器本体20の構成例を示すものである。図2において、機器本体20は同図に示すような箱状の機器を例として示している。機器本体20には、本体側共振回路21が分散して複数配置されており、入出力装置1はこれらのいずれの場所においても動作することができる。図2においては、本体共振回路21の位置を機器本体20天面の外周付近、あるいは側面や前面の外周付近としているが、図2の構成を応用した機器本体20として、本体側共振回路21の数を増加させるとともに細分化し、機器本体20の天面全体に配置することで、入出力装置1の配置位置を機器本体20の天面全体とすることも可能である。また、本体側共振回路21のコイルの面積を大型化し、機器本体20の天面全体を本体側共振回路21のコイル面とすることで、入出力装置1の配置位置を機器本体20の天面全体とすることも可能である。これらの配置により、自由な位置、向きでの入出力装置1の操作が可能となる。また、機器本体20の天面全体をフラットな状態にすることも可能となる。この時、入出力装置1を設置する位置や向きに応じて、入出力装置1の機能を切り替えてもよい。ここでいう機能の切り替えとは、画面表示や音声、振動モータ振動パターンあるいは、入力手段2への入力仕様などである。本体側共振回路21を配置する数や、面積、大きさについては、機器本体20に要求される機能、コスト、サイズに応じて変更すればよい。また、本体側共振手段21の数が少なくても良い場合は、本体側共振手段21が配置された場所に、入出力装置1をはめ込むための凹部を設けても良い。以上、図2を用いて、本実施の形態1に係る機器本体20の構成例を説明した。次に、入出力装置1の受信状態に応じて出力手段3の出力内容を可変し、入出力装置1の配置変更を促す動作について説明する。入出力装置1は、機器本体21の電力供給面、即ち本体側共振回路21の配置された箇所に設置する必要がある。また、図2で説明した、本体側共振回路21が分散配置された場合においては、入出力装置1は本体側共振回路21と共振回路5が対向できる位置におく必要がある。入出力装置1の配置の自由度を重視して、機器本体20への固定を弱める場合、本体側共振回路21と共振回路5との対向関係にずれが生じやすくなる。このずれが大きくなると、機器本体20から入出力装置1へ供給される電力供給効率の低下や通信効率の低下が発生する。また、1ずれの大きい状態で機器の使用を継続した場合、2入出力装置1の操作時に入出力装置が動いて位置がずれた場合、3外来ノイズの影響、などの原因により、さらに電力供給効率が低下し、入出力装置1への電力供給あるいは通信が遮断され、入出力装置1機能低下が生じる可能性がある。そこで、本実施の形態1に係る入出力装置1は、入出力装置1を機器本体20に設置した際に、機器本体20から受電される電力あるいは通信信号を検出し、その受信状態を出力情報として出力手段3より出力する。受電電力の受信状態の検出は、共振回路5に発生する電圧あるいは電流や、電源回路6に入力される電圧あるいは電流を用いて、受電電力の大きさを検出することにより行う。通信信号の受信状態の検出は、共振回路5に発生する電圧あるいは電流、通信回路7で検出した通信信号のエラー発生頻度などをもとに行う。なお、通信回路が動作するためには、受電可能であることが前提であるため、電力の受信状態を検出し、もって通信状態の検出に代えてもよい。以上で検出した受電電力の状態や通信の状態は、制御手段4に出力される、制御手段4は、これらの状態に応じて、その状態を画像や文字、音声、振動などで表した出力信号として出力手段3に出力させる。これにより、ユーザに対して、電力供給状態や通信状態を通知することで、ユーザが電力供給状態および通信状態のよい場所へ入出力装置1を配置変更するように促すことができる。電力供給状態あるいは通信状態が所定のレベルを下回る場合は、出力手段3を用いて、画像や文字、音声、振動などの出力情報により、入出力装置1の配置位置が最適でないことを警告してもよい。本体側共振回路21が細分化され、機器本体20の天面全体に配置された場合や、本体側共振回路21のコイルの面積を大型化し、機器本体20の天面全体を本体側共振回路21のコイル面とした場合においては、図2で説明したような、本体側共振回路21が分散して点在配置された機器本体20と比較し、入出力装置1の配置位置に対する制約は小さい。しかし、外来ノイズや機器本体20が動作することによる電磁波の発生などにより、配置場所による電力供給状態あるいは通信状態にムラが生じる可能性がある。このような場合においても、前述したように、電力供給状態や通信状態を検出し、出力手段3を用いてユーザに電力供給状態や通信状態を通知し、ユーザが電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を配置変更するように促すことが効果的である。入出力装置1の機器本体20への取り付けには、以下のような方法がとられる。1機器本体20の上部に設置する場合は、機器本体20の上部に置き使用する。2機器本体20の側面あるいは底面に設置する場合は、機器本体20に、入出力装置1を設置するための構造が必要となる。この入出力装置1を設置するための構造として、以下のような構造が考えられる。2.1フックなどの機器本体20に対して入出力装置1を引っ掛ける構造2.2機器本体20に入出力装置1を格納する格納部を設けた構造2.3機器本体20に入出力装置1を置くため台を備えた構造2.4磁石を利用し機器本体20と入出力装置1とを互いに引き付け合わせる構造なお、取り付け構造は上記のものに限られず、入出力装置1の共振回路5と機器本体20の本体側共振回路21とが対向した状態で入出力装置1を機器本体に設置できる構成であれば、どのような構成を用いてもよい。以上のように、本実施の形態1に係る入出力装置1では、機器本体20との間で、非接触で電力の供給および通信が可能である。これにより、入出力装置1と機器本体20との間をつなぐ電気配線が不要となり、電気配線分のコストの削減と、製造時の作業性を向上することが可能となる。また、電気配線の取り回しが不要となるため、機器本体20に対する入出力装置1の配置位置の自由度が向上する。これにより、使用環境に応じた入出力装置の配置が可能となり、ユーザに対する使いやすさの向上が実現できる。また、本実施の形態1に係る入出力装置1では、機器本体20と入出力装置1とを電気的に接続する電気配線が不要となるため、入出力装置1全体を密閉型容器に格納することが可能となる。これにより、防水、防湿、防塵効果を高めることが可能となり、水がかかる環境や湿気の多い環境、埃の多い環境で使用する機器に対して、環境による劣化耐力を向上することが可能となる。また、本実施の形態1に係る入出力装置1では、メモリ8を備えたので、動作状態の保持が可能となり、電源遮断が生じても電源遮断前の状態に復帰することが可能となる。これにより、装置におけるユーザビリティの向上が可能となる。また、本実施の形態1に係る入出力装置1では、メモリ8を備えたので、出力手段3への出力情報の必要最低限の入出力装置1での保持およびユーザの好みや使用状態、使用環境に応じて出力情報の変更が可能となり、入力操作2に対する応答動作の速度を速めることが可能となる。これによりユーザに対するユーザビリティを向上することが可能となる。また、必要最低限の情報の保持により、必要とするメモリサイズを縮小でき、装置の小型、低コスト化が可能となる。また、本実施の形態1に係る入出力装置1では、メモリ8に制御手段4の制御プログラムを格納したので、入出力手段1を制御するプログラムの変更が可能となり、ユーザの好みや使用状態、使用環境に応じたプログラムの変更が可能となるとともに、プログラムのバージョンアップも可能となり、ユーザに対するユーザビリティを向上することが可能となる。また、出力手段3として、表示手段3a、音声出力手段3b、振動発生手段3cのように視覚、聴覚、触覚に対応した出力手段を設けることで、幅広い使用環境に対する使いやすさの向上、聴覚障害や視覚障害のある人を含めた多くのユーザに対する使いやすさを向上することが可能となる。特に振動出力については、入出力装置1を機器本体20の構造の一部として構成した場合、機器全体が振動することになり、機器本体20への影響による品質や信頼性の低下や、ユーザへの伝達性能の低下が懸念されるが、入出力装置1を機器本体20に対して独立できる構成とすることで、振動による機器本体20への影響や、振動出力のユーザへの伝達性能の向上が可能となる。また、本実施の形態1に係る入出力装置1では、入出力装置1を機器本体20に設置した際に、機器本体20から受電される電力状態あるいは通信状態を検出し、それらの状態を出力情報として出力手段3に出力するようにした。そのため、ユーザに対して、入出力装置1が電力受電および通信することが可能な領域の中で、電力供給効率および通信効率の高い配置位置を通知することが可能となる。これにより、ユーザが電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を再配置するよう促すことができ、入出力装置1の操作中の位置ずれや外来ノイズに対する耐性が向上し、機器の信頼性向上あるいはユーザビリティの向上が実現できる。また、機器本体20の入出力装置1を設置する面全体をフラットな構成とすることも可能となり、機器の手入れのしやすさ、意匠性の向上を図ることができ、ユーザビリティの向上が可能となる。実施の形態2.図3は、本発明の実施の形態2に係る入出力装置1と機器本体20の構成図である。実施の形態1で説明した図1では、共振回路5について、受電用の共振回路5aと、通信用の共振回路5bとに分けた構成について記載した。図1に示す構成以外にも、図3に示すように、受電用と通信用の共振回路を共用した構成としてもよい。なお、図3に示す共振回路5では、電源回路6あるいは通信回路7に対して、インダクタンスとキャパシタを並列接続した並列共振回路構成について示しているが、インダクタンスとキャパシタを直列接続した直列共振回路構成としてもよい。また、実施の形態1で説明した図1では、本体側共振回路21について、給電用の共振回路21aと、通信用の共振回路21bとに分けた構成について記載した。図1に示す構成以外にも、図3に示すように、給電用と通信用の共振回路を共用した構成としてもよい。なお、図3に示す本体側共振回路21では、給電回路22あるいは本体側通信回路23に対してインダクタンスとキャパシタが並列接続となる並列共振回路構成について示しているが、インダクタンスとキャパシタを直列接続する直列共振回路構成としてもよい。また、図2に示す機器本体20において、図3に示す入出力装置1のように、受電用共振回路5と通信用共振回路5を共用化することにより、本体側共振回路21のある位置において、入出力装置1の配置に関して、回転方向の自由が向上し、自由な位置あるいは、自由な向きで入出力装置1の操作ができるようになる。また、機器本体20の天面全体をフラットな状態にすることも可能となる。なお、図1に示すような、受電用共振回路5と通信用共振回路5を分離した構成と、図3に示すような、受電用共振回路5と通信用共振回路5を共用化した構成とは、いずれを用いることも可能である。以下の説明では、特に言及しない場合は、図1のような分離した構成を前提として説明を行うが、これに限られるものではなく、図3のような共用化した構成を用いることもできる。実施の形態3.実施の形態1では、機器本体20から入出力装置1への電力供給状態あるいは通信状態を出力手段3に出力することで、ユーザに電力供給状態あるいは通信状態を通知して配置変更を促す構成と動作例を示した。本発明の実施の形態2に係る入出力装置1では、入出力装置1を電力供給効率および通信効率の高い位置へ自動的に配置する例について示す。なお、本実施の形態2に係る入出力装置1の回路構成および基本的な動作は、実施の形態1で説明した図1と同様であるため、説明は省略する。本実施の形態3に係る入出力装置1では、共振回路5および本体側共振回路21を用いて、電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を自動的に配置する。本実施の形態3に係る入出力装置1の動作を以下に示す。1機器本体20は、入出力装置1が本体側共振回路21近傍に配置されたことを、本体側共振回路21に流れる電流の変化、あるいは、機器本体20から送信した通信信号に対する入出力装置1からの応答などから検出する。2検出後、機器本体20は、給電回路22および本体側共振回路21内のコイルを用いて、本体側共振回路21の共振周波数と異なる周波数の交流電流あるいは直流電流を本体側共振回路21のコイルに発生させる。3本体側共振回路21のコイルは、電流の発生により電磁石化し、入出力装置1の共振回路5のコイルを引き付ける。4これにより、共振回路5と本体側共振回路21それぞれのコイル間のずれを減少させることで、入出力装置1を電力給電効率あるいは通信効率の高い位置へ自動的に配置させる。上記の説明で、入出力装置1の引き付け動作を、入出力装置1が機器本体に設置され機器本体20が入出力装置1を検出した際に行うものとしたが、入出力装置1が設置された以降は定期的に引き付け動作を行ってもよい。特に、機器本体20に対して固定されることのない入出力装置1においては、操作を行うたびに位置のずれが生じる可能性があることから、定期的な引き付け動作により、このようなずれを適宜補正することができる。共振回路5および本体側共振回路21のコイルには、コイルの構成要素として磁性体を用いるとよい。このときのコイルの構成例を、次の図4~図5に示す。図4は、共振回路5あるいは本体側共振回路21に用いられるコイル5Lまたは21Lの構成例を示すものである。図4において、55は磁性体からなるコイルコア、56は樹脂などが用いられるコイル巻き線を巻くためのボビン、57はコイル巻き線である。図4に示す構成では、磁性体からなるコア55の周囲に巻き線を施すことでコイルを形成している。コイルのコア55に磁性体を用いることで、コイル内を通る磁束が集中し、電力供給効率を向上するとともに、機器本体20側のコイルへの通電による入出力装置1の引き付け効果を高める。図5は、共振回路5あるいは本体側共振回路21に用いられるコイル5Lまたは21Lの別の構成例を示すものである。図5において、56はコイルを巻くための樹脂などからなるボビンあるいはコイルを保護するため樹脂を示す。57はコイルの巻き線であり、エナメル線やリッツ線などの絶縁被服が施された銅線を用いた巻き線コイル、あるいは、フレキシブル基板を含めたプリント基板のパターンを利用したパターンコイルなどで構成される。58はコイル背面に設けられた磁性体からなるシールドである。図5のコイルでは、59の矢印の示す方向がコイル通しの対向する対向面を示す。図5に示す構成では、コイルの巻き線の背面、つまり、共振回路5と本体側共振回路21が対向する面と反対の面に磁性体によるシールド58を設けている。このシールド58を用いることにより、コイル背面に配置された電子回路へのコイル間の電磁誘導によるノイズの影響を抑制するとともに、磁束の集中を促すことで電力供給効率を向上することができる。さらには、機器本体20側のコイルへの通電による入出力装置1の引き付け効果を高めることができる。なお、実施の形態1で説明したような、電力や通信の受信状態に応じてその受信状態を表す情報を出力手段3より出力する動作を、本実施の形態3に係る入出力装置1に適用してもよい。以下の実施の形態においても同様である。以上のように、本実施の形態3に係る入出力装置1は、入出力装置1を機器本体20に設置した際に、機器本体20の本体側共振回路21のコイルを利用し、入出力装置1の共振回路5内のコイルを引き付けるようにしたので、電力給電効率あるいは通信効率の高い位置へ入出力装置1を自動的に配置することが可能となる。これにより、電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を再配置することで、入出力装置1の操作中の位置ずれや外来ノイズに対する耐性が向上でき、機器の信頼性向上、または使用時におけるユーザビリティの向上が実現できる。また、自動的配置のために新たな構成要素を設けることなく、もともと備えられている構成要素を用いるのみでよいので、入出力装置1や機器本体20の大型化や複雑化を抑制でき、機器の低コスト化も実現できる。実施の形態4.実施の形態3では、本体側共振回路21のコイルを電磁石化し、入出力装置1を電力供給効率および通信効率の高い位置へ自動的に配置する例について示した。本発明の実施の形態4では、入出力装置1と機器本体20にそれぞれ位置固定手段を設けた構成と動作例を説明する。図6は、本実施の形態4に係る入出力装置1と機器本体20の構成図である。図6において、実施の形態2で説明した図3の回路構成に加えて、入出力装置1に新たに位置固定手段9を設けるとともに、機器本体20に新たに本体側位置固定手段27を設けた。その他の回路構成は図3と同様であるため、説明は省略する。位置固定手段9は、入出力装置1を機器本体20の所定位置に固定するためのものであり、磁性体により構成される。本体側位置固定手段27は、機器本体20の所定位置に入出力装置1を固定するためのものであり、磁性体、コイルあるいは磁性体とコイルにより構成される。位置固定手段9および本体側位置固定手段27で用いられる磁性体として、たとえば磁石があげられる。本体側位置固定手段27では、コイルあるいは磁性体とコイルを用いる場合、磁性体はコイルのコアとして用いられ、コイルに電流を流すことで、電磁石として作用する。この時、位置固定手段9の磁石と、本体側位置固定手段27の電磁石とは、それぞれの磁界がお互いを引き付けあう関係になるように配置される。位置固定手段9と本体側位置固定手段27は、前述した共振回路5と本体側共振回路21と同様に、お互いに対向する状態で配置される。位置固定手段9と本体側位置固定手段27のいずれか一方に磁石が用いられ、他方に鉄などの磁性体が用いられた場合、磁石の吸引力で入出力装置1を機器本体20の所定位置に固定することができる。磁石を用いない側は、機器の筐体を鉄などで構成してもよい。また、位置固定手段9と本体側位置固定手段27のいずれも磁石としてもよい。ただし、本発明においては、次に述べるように、鉄などで構成することのできる部分は限定されることに留意する。入出力装置1の共振回路5と機器本体20の本体側共振回路21の間に鉄などの金属が入ると、共振回路5から発生する磁束が伝達されず電磁誘導結合が弱まり、機器本体20から入出力装置1への電力供給や通信が不可能となる。このため、本発明のように非接触で電力供給および、通信を行う入出力装置1においては、入出力装置1の筐体および機器本体20の本体共振回路21周辺に金属を用いることはできず、磁性体を用いて構成可能な部分が限定される。そこで、図6に示す位置固定手段9および本体側位置固定手段27のように、入出力装置1や機器本体20の一部分のみに磁性体を配置することで、非接触による電力供給および通信に与える影響を低下させる。上記位置固定手段9と本体側位置固定手段27により、磁石あるいは電磁石で入出力装置1を垂直面へ取り付けることができる。また、入出力装置1の配置の自由度を確保しつつ、電力供給効率および通信効率の高い位置への入出力装置1の位置決めを容易に実現することができる。次に、本実施の形態4において、位置固定手段9が磁性体により構成され、また、本体側位置固定手段27が磁性体とコイルとから構成された場合について、入出力装置1の位置固定動作を以下に説明する。1機器本体20は、入出力装置1が本体側共振回路21近傍に配置されたことを、本体側共振回路21に流れる電流の変化、あるいは、機器本体20から送信した通信信号に対する入出力装置1からの応答などから検出する。2検出後、機器本体20は、本体側位置固定手段27のコイルに電流を通電する。3本体側位置固定手段27のコイルは、通電により電磁石化し、位置固定手段9を本体側位置固定手段27に引き付け、入出力装置1の位置ずれの補正と位置の固定を行う。4これにより、共振回路5と本体側共振回路21それぞれのコイル間のずれを減少させることで、入出力装置1を電力給電効率あるいは通信効率の高い位置へ自動的に配置させる。上記の説明で、入出力装置1の引き付け動作を、入出力装置1が機器本体20に設置され機器本体20が入出力装置1を検出した際としたが、入出力装置1が設置された以降は定期的に引き付け動作を行ってもよい。特に、機器本体20に対して固定されることのない入出力装置1においては、操作を行うたびに位置のずれが生じる可能性があることから、定期的な引き付け動作により、このようなずれを適宜補正することができる。以上では、入出力装置1を機器本体20に設置、固定する際の動作について示したが、同様の動作を入出力装置1の取り外しに用いてもよい。たとえば、前述したように入出力装置1の位置固定手段9が磁石で構成され、本体側位置固定手段27がコイルあるいは磁性体とコイルで構成される場合を考える。本体側位置固定手段27のコイルに、入出力装置1を引き付ける際と逆方向の電流を流すことにより、位置固定手段9における磁石と、本体側位置固定手段27における電磁石とは、それぞれの磁界が反発し合い、入出力装置1を機器本体20から離すような作用が生じる。これを利用し、たとえば、入出力装置1の取り外し時の取り外しアシスト動作、あるいは、機器に異常が生じた際に入出力装置1を自動で取り外し緊急停止する動作、緊急情報をユーザに通知する動作、機器のパフォーマンス動作などに用いることができる。以上の説明では、図6に示すように本体側共振回路21と別に本体側位置固定手段27を設けた構成を示したが、本体側共振回路21もコイルを有するため、本体側位置固定手段27として本体側共振回路21を兼用してもよい。以上のように、本実施の形態4に係る入出力装置1は、入出力装置1に位置固定手段9を設けるとともに、機器本体20に本体側位置固定手段27を設けたので、入出力装置1を機器本体20の電力供給効率および通信効率の高い位置へ自動的に配置可能となる。これにより、入出力装置1が電力供給および通信の可能な領域の中で、電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を自動配置することで、入出力装置1の操作中の位置ずれや外来ノイズに対する耐性が向上でき、機器の信頼性向上あるいはユーザビリティの向上が実現できる。また、入出力装置1を機器本体20の垂直面に取り付け可能となり、入出力装置1の配置の自由度が向上でき、ユーザビリティの向上が可能となる。また、本実施の形態4に係る入出力装置1では、入出力装置1の位置固定手段9として磁性体を用い、また、機器本体20の本体側位置固定手段27にコイルあるいはコイルと磁性体を設けたので、本体側位置固定手段27のコイルに電流を流し、本体側固定手段を電磁石とすることで、入出力装置1を機器本体20の電力供給効率および通信効率の高い位置へ自動的に配置可能となる。また、本実施の形態4に係る入出力装置1において、入出力装置1の位置固定手段9として磁石を用い、機器本体20の本体側位置固定手段27にコイルあるいはコイルと磁性体を設けることにより、本体側位置固定手段27のコイルに電流を流し、本体側固定手段を電磁石とすることで、入出力装置1を機器本体20の電力供給効率および通信効率の高い位置へ自動的に配置可能となる。また、磁石を用いることにより、本体側位置固定手段27への通電をしなくても、磁性体でできた筐体への設置が可能となるとともに、部分的に磁性体を配置することで、非接触による電力供給および通信に与える影響を低下させることが可能となる。また、本実施の形態4に係る入出力装置1において、入出力装置1の位置固定手段9として磁石を用い、機器本体20の本体側位置固定手段27にコイルあるいはコイルと磁性体を設けることにより、本体側位置固定手段27のコイルに設置時と逆方向の電流を流し、本体側固定手段27を電磁石とすることで、入出力装置1を機器本体20からの取り外しに用いることが可能となる。これにより、入出力装置1の取り外し時の取り外しアシストあるいは異常通知、緊急停止作として用いることができ、ユーザビリティの向上が可能となる。実施の形態5.実施の形態1~4では、入出力装置1と機器本体20の構成、およびメモリ8に格納する情報の内容などについて説明した。本発明の実施の形態5では、各回路の具体的な構成について説明する。全体的な構成は、実施の形態1~4で説明したものと同様であるため、説明を省略する。図7は、電源回路6の回路構成例を示すものである。図7では、電源回路6と対向する機器本体20の給電回路22を併せて示す。図7において、入出力装置1における電源回路6は共振回路5と接続され、整流手段10、平滑手段11、および電圧変換手段12を備える。電源供給点13は、電源回路6により得られた直流電力を入出力装置1の各要素に供給する供給点である。機器本体20における給電回路22は、本体側共振回路21と接続され、本体側整流手段30、本体側平滑手段31、および交流電力発生手段32を備える。機器本体20は、外部電源45に接続され、外部電源45より電力を得る。図7において、5Lは共振回路5を構成するインダクタンス、5Cは共振回路5を構成するキャパシタである。また、21Lは本体側共振回路21を構成するインダクタンス、21Cは本体側共振回路21を構成するキャパシタである。図7において、整流手段10は、ダイオードなどにより構成される。図7では半波整流回路方式について記載しているが、全波整流回路方式を用いてもよい。平滑手段11は、コンデンサ11aと電界コンデンサ11bとで構成される。電圧変換手段12は、レギュレータ12a、コンデンサ12b、電界コンデンサ12cで構成される。また、図7において、本体側整流手段30は、ダイオードなどにより構成される。図7における本体側整流手段30はダイオードブリッジによる全波整流回路方式を示しているが、半波整流回路方式を用いてもよい。本体側平滑手段31は、電界コンデンサより構成される。交流電力発生手段32は、トランジスタやMOSFET、IGBTなどのスイッチング素子を用いてブリッジ状に構成されたインバータ回路で構成される。32a、32b、32c、32dはそれぞれスイッチング素子を示す。図7に示す交流電力発生手段32は、フルブリッジ回路構成としているが、ハーフブリッジ回路構成としてもよい。また、各スイッチング素子は、本体側制御手段24によりオン/オフ制御される。次に、図7を用いて、機器本体20から入出力装置1へ交流電力を供給する動作について説明する。図7において、機器本体20内の給電回路22では、外部電源45から得られる交流電力を本体側整流手段30により整流し、本体側平滑手段31より平滑化し、直流電力に変換する。ここで得られた直流電力を、交流電力発生手段32により再度交流電力に変換し、本体側共振回路21に供給する。このとき、交流電力発生手段32では、本体側共振回路21と共振回路5との間で電磁誘導により電力が供給できるように、外部電源45から供給される交流電力の周波数や電圧を変換して出力する。本体側共振回路21aと共振回路5aのそれぞれが対向した状態であれば、本体側共振回路21aに供給された交流電力が、電磁誘導結合により共振回路5aに誘導される。このとき入出力装置1では、電源回路6において、共振回路5aにより得られた交流電力を整流手段10により整流し、平滑手段11により平滑化することで、直流電力に変換する。ここで得られた直流電力は、電圧変換手段12により、入出力装置1の電子回路を駆動するために必要な電圧に変換される。図7において、本体側共振回路21aは、インダクタンス21Lとキャパシタ21Cを直列接続構成としているが、用いる回路構成に応じて並列接続としてもよい。同様に、共振回路5aはインダクタンス5Lとキャパシタ5Cを並列接続としているが、用いる回路構成に応じて直列接続としてもよい。図8は、通信回路7の回路構成例を示すものである。図8では、通信回路7と対向する機器本体20の本体側通信回路23も併せて示す。図8において、入出力装置1の通信回路7は、共振回路5と制御手段4とに接続され、搬送波発生手段14、変調信号生成手段15、電流制御手段16、復調手段17、信号増幅手段18、およびバッファ19を備える。電源供給点13は、電源回路6に接続されている。搬送波発生手段14と変調手段15と電流制御手段16は送信時に用いられ、復調手段17と信号増幅手段18とバッファ19は受信時に用いられる。また、図8において、機器本体20の本体側通信回路23は、本体側共振回路21と本体側制御手段24とに接続され、本体側搬送波発生手段35、本体側変調手段36、本体側電流制御手段37、本体側復調手段38、本体側信号増幅手段39、本体側バッファ40を備える。本体側電源34は、本体側の電子回路用の電源を示す。本体側搬送波発生手段35と本体側変調手段36と本体側電流制御手段37は送信時に用いられ、本体側復調手段38と本体側信号増幅手段39と本体側バッファ40は受信時に用いられる。なお、図8では、通信回路7および本体側通信回路23の構成が対称となる構成例について示した。また、図8における構成例では、変調方式としてASK方式を用いた例について示した。搬送波発生手段14は、通信に用いる搬送波を発生するものである。搬送波として、正弦波、三角波、方形波などが用いられる。変調手段15は、搬送波発生手段14から得られる搬送波と、制御手段4から得られる送信信号とから、電磁誘導により通信を行う際の通信信号を生成する。図8に示した例ではAND回路により構成されている。復調手段17は、共振回路5bより得られた受信信号の復調を行う。図8に示した例では、変調方式をASK方式としていることから、変調波成分を取り除く構成として、コンデンサとダイオードからなる整流回路としている。信号増幅手段18は、復調された信号を増幅する。図8に示した例では、オペアンプを用いた増幅回路としている。バッファ19は、受信した通信信号をデジタル信号として安定化させる。図8において、本体側搬送波発生手段35、本体側変調手段36、本体側電流制御手段37、本体側復調手段38、本体側信号増幅手段39、本体側バッファ40の機能は、それぞれ搬送波発生手段14、変調手段15、電流制御手段16、復調手段17、信号増幅手段18、バッファ19と同様である。このため説明は省略する。図8において、変調方式をASK方式とした例について示したが、他のPSK方式やFSK方式、QAM方式を用いる場合は、搬送波発生手段14本体側搬送波発生手段35、変調手段15本体側変調手段36、復調手段17本体側復調手段38をそれぞれの方式に応じた構成に変更することで容易に対応可能である。以上、電源回路6と通信回路7の周辺の回路構成について説明した。次に、図8を用いて、機器本体20と入出力装置1間の通信動作について説明する。ここでは動作例として、入出力装置1側から機器本体20への通信について説明する。1制御手段4は、送信ポートから1/0あるいはHigh/Lowで表される通信信号を出力する。2変調手段15は、搬送波発生手段14から得られる搬送波と、制御手段4が出力する通信信号とのANDをとり、変調信号を生成する。3この変調信号により電流制御手段16のトランジスタがオン/オフ動作し、これにより、電源13から共振回路5bに流れる電流が制御される。4共振回路5bに流れる電流により、電磁誘導で本体側共振回路21bに電力が誘起される。5本体側共振回路21bに誘起された電力から、復調手段38により搬送波成分が除去され、通信信号が復調される。6復調された通信信号は、信号増幅回路23により本体側制御手段24で受信可能な電圧レベルまで増幅され、バッファ40により安定化される。7安定化された信号は、本体側制御手段24の受信ポートから本体側制御手段24に取り込まれる。一方、機器本体20から入出力装置1への通信時の動作は、上記入出力装置1から機器本体20への通信時の動作と同様である。このため、説明は省略する。なお、図8では、共振回路5bおよび本体側共振回路23bがインダクタンスとキャパシタを並列接続した並列共振回路構成を示した。用いる回路構成に応じて、インダクタンスとキャパシタを直列接続した直列共振回路構成としてもよい。また、共振回路5および本体側共振回路23は、電力供給に用いる共振回路と共通のものを用いてもよいし、通信と電力供給とで分けてもよい。共通のものを用いたほうが、共振回路の数を減らすことができるため、安価に各機器を構成できる。以上、機器本体20と入出力装置1間の通信動作について説明した。次に、入出力装置1の全体的な動作について、以下に1例を説明する。1電力供給入出力装置1は、機器本体20に設置され、入出力装置1における共振回路5と機器本体20における本体側共振回路21とが対向した状態において、機器本体20の給電回路22より本体側共振回路21aを介して入出力装置1の共振回路5aに電力が供給される。2受電、動作開始共振回路5aは、本体側共振回路21aを介して電磁誘導により電力が発生することにより、電力の受電をおこなう。共振回路5aで得られた電力は電源回路6に供給され、電源回路6では共振回路5aより得られた交流電力を整流し平滑化することで直流電力へと変換する。また、電源回路6内で得られた直流電力は、電源回路6の内部で所定電圧へと変換される。電源回路6で得られた所定電圧の直流電力が入出力装置1内部の電子回路に供給され、入出力装置1は電気的に動作を開始する。3入出力装置1から機器本体20への通信開始入出力装置1では、電源回路6より直流電力が供給されると、制御手段4が動作し、機器本体20との通信および入力手段2からの入力を開始する。制御手段4の動作時に、入出力手段2から得られた入力情報を機器本体20へ通知する場合や、機器本体20の情報を取得する場合に、入出力装置1は機器本体20との通信を行う。このとき、制御手段4は、機器本体20と通信を行うため、通信信号を通信回路7に送る。通信回路7では、制御手段4の送信する通信信号に対して変調をかけ、通信回路7に接続された共振回路5bに対して変調信号を出力する。共振回路5bに対して出力された変調信号により、電磁誘導で本体側共振回路21bに信号が誘起され、機器本体20側に通信信号が伝達される。4入出力装置1からの通信信号の受信機器本体20では、本体側共振回路21bに誘起された信号を本体側通信回路23にて復調を行い、その通信信号を本体側制御手段24に送る。本体側制御手段24は、本体側通信回路23より得られた通信信号に基づき機器本体20に対して処理を行う。また、本体側制御手段24は、入出力装置1より得られた通信信号に対する応答のためあるいは機器本体20の状態を入出力装置1に通知するために、次の5に示す手順で入出力装置1に対して通信信号の送信を行う。5機器本体20から入出力装置1への応答本体側制御手段24は、入出力装置1に対する通信のための通信信号を本体側通信回路23に送る。本体側通信回路23は、本体側制御手段24の送信する通信信号に対して変調をかけ、本体側通信回路23に接続された本体側共振回路21bに対して変調信号を出力する。本体側共振回路21bに対して出力された変調信号により、電磁誘導で共振回路5bに信号が誘起され、入出力装置1側に通信信号が伝達される。6機器本体20からの応答信号の受信入出力装置1では、共振回路5bに誘起された信号を通信回路7にて復調を行い、その通信信号を制御手段4に送る。制御手段4は、通信回路7より得られた通信信号に基づいて、出力手段3の各要素、たとえばLCD3aや音声出力手段3b、振動発生手段3cに出力信号を出力し、各出力手段を制御する。以上、入出力装置1の全体的な動作について、1例を説明した。以上のような入出力装置1から機器本体20への通信や、機器本体20から入出力装置1への通信は、所定間隔あるいは各機器のイベント発生時に発生する。ただし、送受信に用いる共振回路5bは、基本的に一組の構成であるため、入出力装置1と機器本体20とが同じ周波数をキャリアとして用いた条件では同時に送信することはできない。そのため、入出力装置1あるいは機器本体20のいずれかが主導権を持ち、主導権を持った装置側の送信に対して他の装置が応答を返すなど、両方の装置が同時に送信を行わないようにする必要がある。入出力装置1と機器本体20のいずれが主導権を持つようにしてもよい。一方、回路の構成が複雑になるが、入出力装置1と機器本体20との送信に用いる周波数を変えることで、同時送信を行うこともできる。次に、入出力装置1において前述のイベントが発生した際の動作について説明する。ここでは、入出力装置1におけるイベント発生時の動作の1例として、入出力装置1の入力手段1からの入力信号があった場合、特に入力手段2がスイッチの場合について、その動作について説明する。なお、入出力装置1は、機器本体20から電力が供給されている状態とする。入出力装置1の入力手段2に対してユーザからの入力があった場合、たとえば入力手段2がスイッチであり、ユーザがスイッチを押下した場合、制御手段4は、入力手段2からの入力信号を検出し、入力信号を検出した際に入力信号に応じて出力手段3に対し出力手段3を制御するための制御信号を出力する。また、制御手段4は、入力信号に応じた操作指令などの情報を通信信号として通信回路7に出力し、通信回路7は通信信号に基づき変調処理を行い、共振回路5、本体側共振回路21を介して本体側通信回路23に通信信号が送信される。本体通信回路23は、受信した通信信号を復調し、本体制御手段24に送信する。本体制御手段24は、受信した入出力装置1からの通信信号に含まれる操作指令などの情報に基づいて、本体機能25の制御を行う。また、本体側制御手段24では、受信した通信信号への応答として、入力信号に応じた本体機能25の動作状態などの情報を入出力装置1に対して返信する。本体側制御手段24は、応答情報を通信信号として本体側通信回路23に送り、本体側通信回路23は通信信号を変調し、本体側共振回路21b、共振回路5bを介して、通信回路7に通信信号が送信される。通信回路7は、受信した通信信号を復調し、制御手段4へ送信する。制御手段4は、受信した機器本体20からの通信信号に含まれる応答情報などの情報に基づいて、出力手段3に対して制御信号を出力し、出力手段3を制御する。このとき、出力手段をLCD3a、音声出力手段3b、振動発生手段3cとした場合、文字や図形、色、ビープ音、メロディ、合成音声、振動などにより、入力手段2から入力された信号に対する応答が出力される。以上、入出力装置1の動作として、入力装置2にスイッチが用いられた例について説明したが、入力手段2としてタッチパネルのようなものが用いられた場合についても、動作内容は同様である。次に、入力手段2として、センサが用いられた場合について説明する。ここで用いられるセンサには、たとえば温度センサや湿度センサ、照度センサ、加速度センサ、磁気センサ、人感センサなどがある。入力手段2としてセンサを用いた場合、センサが出力するアナログ信号やデジタル信号を制御手段4の入力信号とし、制御手段4は入力信号の変化を検出し、その条件が所定の条件に達した場合に入出力装置1から機器本体20へ操作情報や状態情報を送信する。入出力装置1から機器本体20への情報の送信および機器本体20から入出力装置1への情報の応答の流れについては、前述した、入力手段2がスイッチの場合の動作と同様であることから、ここでの説明は省略する。上記の説明において、センサによる入力信号の変化を入出力装置1で判断する構成について説明したが、入出力装置1はセンサからの入力信号を機器本体20に送信するのみとし、入力信号の変化は機器本体20側で判断するようにしてもよい。以上、入出力装置1において前述のイベントが発生した際の動作について説明した。次に、機器本体20において前述のイベントが発生した際の動作について説明する。機器本体20で発生するイベントとして、機器本体20の本体機能部25の動作完了、所定時間の経過、異常発生などがある。機器本体20の本体側制御手段24は、これらの状態が発生した際に、機器本体20の状態を通知する情報を入出力装置1に送信する。このとき本体側制御手段24は、状態通知情報を通信信号として本体側通信回路23に送り、本体側通信回路23は通信信号を変調し、本体側共振回路21b、共振回路5bを介して、通信回路7に通信信号が送信される。通信回路7は、受信した通信信号を復調し、制御手段4へ送信する。制御手段4は、受信した機器本体20からの通信信号に含まれる状態通知情報などの情報に基づいて、出力手段3に対して制御信号を出力し、出力手段3を制御する。このとき、出力手段をLCD3a、音声出力手段3b、振動発生手段3cとした場合、文字や図形、色、ビープ音、メロディ、合成音声、振動などにより、入力手段2から入力された信号に対する応答が出力される。このとき、入出力装置1は、状態通知情報を受信した応答として、機器本体20に対して応答情報を送信してもよい。応答情報の送信動作は、前述した動作と同様であるため、ここでの説明は省略する。なお、機器本体20からの状態通知情報が、機器本体20の異常発生を通知するものであった場合、異常による本体機能25の誤動作回避や、ユーザに対する安全を優先するため、入出力装置1への状態通知情報の送信よりも先に本体機能25の動作の停止や、危険回避動作への移行を行う。以上、入出力装置1や機器本体20でイベントが発生した際の動作について説明した。以上、本実施の形態5では、電源回路6や通信回路7の回路構成、および入出力装置1や機器本体20の全体的な動作について、詳細を説明した。実施の形態6.図9は、本発明の実施の形態6に係る誘導加熱調理器50の構成図である。誘導加熱調理器50は、IHクッキングヒータに代表される、誘導加熱機能を備えた加熱調理器であり、入出力装置として実施の形態1~5のいずれかで説明した入出力装置1を備えるものである。図9において、入出力装置1は、誘導加熱調理器50の入出力装置として、誘導加熱調理器50のトッププレート50a上に配置される。誘導加熱調理器50を機器本体20とした場合、機器本体20と入出力装置1との間の動作は前述したとおりである。このためこれらの動作については説明を省略する。図9における入出力装置1は、密閉性の高い容器に収められているかあるいは樹脂により封止されている。また、誘導加熱調理器50とは分離可能な状態にある。誘導加熱調理器50のトッププレート50aの下には、本体側共振回路21が複数の場所に設けられており、トッププレート50a上の本体側共振回路21が設けられた場所の任意の場所に入出力装置1を設置可能としている。図9の例では、本体側共振回路21は同図のような所定の位置に配置されているが、本体側共振回路21を細分化し、トッププレートの前面に配置するようにしてもよい。これにより、入出力装置1の配置位置の自由度を高めることができる。以上のように、本実施の形態6に係る誘導加熱調理器50では、入出力装置1と誘導加熱調理器50とを電気的に接続する電気配線が不要となり、配置に対して自由度が向上する。これにより、電気配線コストの削減、製作時の作業性の向上、ユーザの操作性の向上が可能となる。また、電気配線が不要となることで、入出力装置1全体を密閉性の高い容器への格納や樹脂封止が可能となり、放熱や防水、防湿、防塵に対する性能の向上が可能となる。これにより、入出力装置1を含めた機器の品質向上、信頼性向上を実現できる。図9では、入出力装置1を機器本体から分離可能な構成としたが、入出力装置1全体を密閉性の高い容器への格納や樹脂封止することで、機器本体20の内部に配置することも可能である。この場合においても熱や防水、防湿、防塵に対する性能の向上が可能となり、内部配置における自由度の向上も図ることができる。また、メモリ8を備えたことにより、動作状態の保持が可能となり、入出力装置を移動させた場合や操作中にずれが生じた場合に、電源遮断が生じても、扉を閉じた場合に電源遮断前の状態に復帰することが可能となる。これにより、装置におけるユーザビリティの向上が可能となる。また、入出力装置1を着脱可能としたことで、他機器間との操作性と情報の共有性、統一性の向上が可能となり、これにより、ユーザに対するユーザビリティを向上することが可能となる。また、本実施の形態6に係る誘導加熱調理器50では、実施の形態1~5のいずれかに記載した入出力装置1を設けたので、入出力装置1を機器本体20の電力供給効率および通信効率の高い位置へ人的あるいは自動的に配置可能となる。これにより、入出力装置1が電力供給および通信の可能な領域の中で、電力供給効率および通信効率の高い位置へ入出力装置1を配置することで、入出力装置1の操作中の位置ずれや外来ノイズに対する耐性が向上でき、機器の信頼性向上あるいはユーザビリティの向上が実現できる。また、入出力装置1をトッププレートの任意の位置に配置可能となり、入出力装置1の配置の自由度が向上でき、ユーザビリティの向上が可能となる。