"本体と該本体に沿って延在するアームとの間に挟持箇所を挟持するクリップ構造において、前記アームの先端部にグリップ部を設け、該グリップ部の中途部を前記アームに傾倒可能に支持するとともに、当該支持部分を境とする前記グリップ部の一方側及び他方側に前記挟持箇所に当接される当接部を設定したことを特徴とするクリップ構造。前記アームを前記本体側より延出した延出部と、該延出部より屈曲して前記本体に沿って延在する延在部とで構成し、該延在部の先端に前記グリップ部を支持するとともに、当該支持部分の傾倒中心軸が前記アームの略幅方向に延在するように設定したことを特徴とする請求項1記載のクリップ構造。前記傾倒中心軸を前記延在部の先端に略幅方向に延在する薄肉部で構成したことを特徴とする請求項2記載のクリップ構造。一対の前記アームを離間して延設し、前記両アームの先端に前記グリップ部を支持するとともに、該グリップ部を、前記両アームより先端側に配置された先端側構成部と、前記両アーム間において前記先端側構成部より前記両アームの基端側へ向けて延出した基端側構成部とで構成し、前記先端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法を、前記基端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法より長く設定したことを特徴とする請求項1、2又は3記載のクリップ構造。請求項1から4記載のクリップ構造を備えたことを特徴とする脱臭剤。しかしながら、このような従来の挟持構造にあっては、前記クリップ先端の突起が壁面に点接触した状態で当該壁面を挟持する構造上、固定状態が不安定であった。これを解決するために、挟持部分を平坦面で構成することが考えられるが、壁面の厚み寸法により前記クリップの傾斜が変化すると、前記平坦面を前記壁面に面接触させることができなくなるという問題があった。本発明は、このような従来の課題に鑑みてなされたものであり、取り付け箇所の状態に関わらず安定した固定が行えるクリップ構造及び脱臭剤を提供することを目的とするものである。前記課題を解決するために本発明の請求項1のクリップ構造にあっては、本体と該本体に沿って延在するアームとの間に挟持箇所を挟持するクリップ構造において、前記アームの先端部にグリップ部を設け、該グリップ部の中途部を前記アームに傾倒可能に支持するとともに、当該支持部分を境とする前記グリップ部の一方側及び他方側に前記挟持箇所に当接される当接部を設定した。すなわち、前記本体と前記アームとの間に挟持箇所を挿入して固定した際には、前記グリップ部の一方側及び他方側に設定された当接部と前記本体とが前記挟持箇所を挟持した状態で当該本体が固定される。このとき、前記グリップ部は、その中途部が前記アームに傾倒可能に支持されており、この支持部分を境とする前記グリップ部の一方側及び他方側に前記当接部が設定されている。このため、前記グリップ部の一方側に設定された当接部が前記挟持箇所の厚み分上動し前記グリップ部が前記支持部分を中心に傾倒した際には、前記グリップ部の他方側を下動させる方向に力が作用し、当該他方側に設けられた当接部は、前記挟持箇所に押し付けられる。一方、前記グリップ部の他方側に設定された当接部が前記挟持箇所の厚み分上動し前記グリップ部が前記支持部分を中心に傾倒する際には、前記グリップ部の一方側を下動させる方向に力が作用し、当該一方側に設けられた当接部は、前記挟持箇所に押し付けられる。これにより、前記挟持箇所には、前記グリップ部の一方側及び他方側に設定された当接部より均等に押圧される。また、請求項2の挟持構造においては、前記アームを前記本体側より延出した延出部と、該延出部より屈曲して前記本体に沿って延在する延在部とで構成し、該延在部の先端に前記グリップ部を支持するとともに、当該支持部分の傾倒中心軸が前記アームの略幅方向に延在するように設定した。ここで、アームの略幅方向に延在とは、おおかた、およそ、大略幅方向に延在することを示している。すなわち、前記アームの延在部の先端には、前記グリップ部が支持されており、当該支持部分の傾倒中心軸は、前記アームの略幅方向に延在するように設定されている。このため、使用時には、前記アームの先端側から前記挟持箇所を挟持する。このとき、前記傾倒中心軸より先端側に位置する前記グリップ部の当接部は、先行して前記挟持箇所を乗り上げ、前記挟持箇所の厚み分上動して当該グリップ部が前記傾倒中心軸を中心に傾倒する。すると、前記グリップ部の基端側が下動し、当該基端側に設けられた当接部は、前記本体側へ付勢される。次に、前記アームの基端側に設られた当接部が前記挟持箇所を乗り上げると、前記グリップ部が前記傾倒中心軸を中心に傾倒する。すると、前記グリップ部の先端側が下動する方向へ力が働き、当該先端側に設けられた当接部は、前記挟持箇所側に付勢される。これにより、前記挟持箇所には、前記グリップ部の先端側及び基端側に設定された当接部より均等に押圧される。さらに、請求項3の挟持構造では、前記傾倒中心軸を前記延在部の先端に略幅方向に延在する薄肉部で構成した。ここで、略幅方向に延在とは、おおかた、およそ、大略幅方向に延在することを示している。すなわち、前記傾倒中心軸は、前記延在部の先端に延在する薄肉部で構成されており、当該延在部に前記薄肉部を設けることでヒンジ構造を形成でき、前記延出部と前記延在部と前記グリップ部とからなるアームが一体形成される。加えて、請求項4の挟持構造にあっては、一対の前記アームを離間して延設し、前記両アームの先端に前記グリップ部を支持するとともに、該グリップ部を、前記両アームより先端側に配置された先端側構成部と、前記両アーム間において前記先端側構成部より前記両アームの基端側へ向けて延出した基端側構成部とで構成し、前記先端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法を、前記基端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法より長く設定した。すなわち、離間して配置された一対の前記アームの先端には、前記グリップ部が設けられており、該グリップ部は、前記両アームより先端側に配置された先端側構成部と、前記両アーム間において前記先端側構成部より前記両アームの基端側へ向けて延出した基端側構成部とで構成されている。このため、前記本体を前記挟持箇所に挟持する際には、前記先端側構成部に設定された当接部が前記基端側構成部に設定された当接部より先行して前記挟持箇所に当接される。このとき、前記先端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法は、前記基端側構成部に設けられた前記当接部の長さ寸法より長く設定されている。このため、先端側の当接部が通過する初期段階では、その反力が分散され前記挟持箇所への差し込みが容易に行われる。そして、この先端側の長い当接部で生じた反力は、より短い基端側の当接部に集中して作用する。また、請求項5の脱臭剤では、請求項1から4記載のクリップ構造を備えている。これにより、前述した作用が得られる。以上説明したように本発明の請求項1のクリップ構造にあっては、グリップ部の一方側に設定された当接部及び他方側に設定された当接部から挟持箇所へ均等に加えられる付勢力によって本体を固定できる。このため、クリップ先端の突起を挟持箇所に点接触させる場合と比較して、他接点となり、固定状態の安定化を図ることができる。また、前記グリップ部は、その中途部がアームに傾倒可能に支持されており、当該支持部分を境とする前記グリップ部の一方側及び他方側に前記当接部が設定されている。このため、前記一方側に設定された当接部が当接する部位の高さと、前記他方側に設定された当接部が当接する部位の高さとが異なる場合であっても、両当接部に均等に付勢力を加えることができる。したがって、挟持箇所の厚み寸法によりアームの傾斜が変化した際にアーム先端部の平坦面を挟持箇所に面接触させることができなくなる場合と比較して、取り付け箇所の状態に関わらず、安定した固定を行うことができる。また、請求項2の挟持構造においては、グリップ部の支持部分の傾倒中心軸をアームの略幅方向に延設したので、挟持箇所に取り付ける際には、先端側の当接部が前記挟持箇所を乗り上げた後に、基端側の当接部が前記挟持箇所を乗り上げる。このため、両当接部が同時に挟持箇所を乗り上げる場合と比較して、取付力を分散することができ、取り付けが容易となる。そして、前記グリップ部の先端側及び基端側の当接部より前記挟持箇所へ均等に付勢力を加えることができる。さらに、請求項3の挟持構造では、前記傾倒中心軸を前記延在部の先端に略幅方向に延在する薄肉部で構成したため、当該薄肉部を設けるだけでヒンジ構造を形成することができ、前記延出部と前記延在部と前記グリップ部とからなるアームを一体形成することができる。これにより、各部品が別部材で構成された場合と比較して、部品管理コストや組立コストが不要となり、低コスト化に貢献することができる。加えて、請求項4の挟持構造にあっては、取付時に挟持箇所に先行して当接する先端側構成部の当接部の長さ寸法が基端側構成部の当接部の長さ寸法より長く設定されている。このため、先端側の当接部が通過する初期段階では、その反力を広範囲に分散することができ、前記挟持箇所への差し込みが容易となる。また、この先端側の当接部で生じた反力を、より短い基端側の当接部に集中して作用させることができ、より短い基端側の当接部による挟持力を高めることができる。また、請求項5の脱臭剤では、請求項1から4記載のクリップ構造を備えているので、前述した作用効果を得ることができる。以下、本発明の一実施の形態を図に従って説明する。図1は、本実施の形態にかかるクリップ構造1を備えた脱臭剤2を示す図であり、該脱臭剤2は、冷蔵庫等で使用されるものである。この脱臭剤2は、矩形状の容器本体11と、該容器本体11の上面開口部を閉鎖するキャップ12と、前記容器本体11に装着された外装部品13とによって構成されている。前記容器本体11は、図1及び図2に示すように、横長の長方形状に形成された底面21と、該底面21の前縁より起立した前面22と、前記底面21の左縁より起立した左側面23と、前記底面21の右縁より起立した右側面24と、前記底面21の後縁より起立した後面25とによって矩形容器状に形成されており、前記前面22と前記後面25間の厚み寸法は薄肉に形成されている。前記容器本体11の上縁部には、側方へ突出した鍔部31が全周に渡って形成されており、当該鍔部31より上方側には、前記キャップ12が外嵌した状態で装着されている。該キャップ12には、複数の開口部32,が開設されており、前記容器本体11内に収容されたゲル状脱臭剤で脱臭可能に構成されている。前記後面25は平坦面で構成されており、前記前面22は、左右方向中央部へ向かうに従って前方に突出した横断面湾曲形状に形成されている。この前面22の中央部には、図2に示したように、内側に後退した凹部41が形成されており、該凹部41は、前記底面21から上面開口部に渡って形成されている。前記外装部品13は、図3に示すように、矩形リング状の環状バンド部51を備えており、該環状バンド部51が前記容器本体11の底面21側から外嵌するとともに、前記鍔部31に当接した状態で位置決めされるように構成されている。このとき、前記容器本体11の前記後面25には、図4及び及び図5に示すように、返し50,が設けられており、各返し50,は、前記底面21側から上面開口部へ向かうに従って幅広となる三角形状に形成されるとともに、その厚み寸法が前記底面21から前記上部開口部側へ向かうに従って厚肉となるように設定されている。これにより、前記外装部品13は、前記環状バンド部51の下縁が前記各返し50,の上縁に係止された状態で下方への不用意な抜けが防止されるように構成されている。この環状バンド部51の前面部52の中央からは、図3に示したように、縦長矩形状のフロントカバー部53が下方へ向けて延出しており、該フロントカバー部53には、縦長のスリット54,が複数開設されている。前記フロントカバー部53の下端には、裏面側へ向けて延出した底面部55が一体形成されおり、該底面部55の中央部には、前記容器本体11の前記底面21へ向けて延出した延出部56が形成されている。該延出部56の先端部には、図4にも示すように、前記容器本体11の前記底面21に凹設された係合凹部57と係合する係合凸部58が形成されており、前記係合凸部58が前記係合凹部57に係合した状態で当該外装部品13が前記容器本体11に固定されている。前記フロントカバー部53の前記底面部55の一部は、図2及び図3に示したように、前方へ向けて延出しており、当該前方延出部55aによって、当該脱臭剤2の自立性が高められている。前記フロントカバー部53の前記底面部55の左縁及び右縁からは、図3に示したように、底側左面部61及び底側右面部62が上方へ向けて延出しており、この底側左面部61及び底側右面部62は、前記フロントカバー部53の左縁及び右縁に接続されている。これにより、当該外装部品13を前記容器本体11に装着した状態では、図2及び図4に示すように、前記フロントカバー部53と、前記容器本体11の前記前面22に形成された前記凹部41と、前記フロントカバー部53の前記底面部55とで包囲された収容空間71が形成されるように構成されており、該収容空間71には、シート状の脱臭シート図示せずが収容されるように構成されている。この脱臭シートは、前記底側左面部61及び前記底側右面部62によって位置決めされており、図4に示したように、前記凹部41に設けられた抜け止め72によって不用意な離脱が防止されている。前記外装部品13における前記環状バンド部51の後面部81には、図1及び図3に示したように、当該脱臭剤2を挟持箇所を挟持して取り付けるクリップ82が設けられており、該クリップ82は、一対のアーム83,83を備えている。各アーム83,83は、図1に示したように、前記容器本体11に外嵌する前記環状バンド部51より後方へ向けて延出した板状の延出部91と、該延出部91より斜め下方へ向けて延出した板状の屈曲部92と、該屈曲部92より下方へ向けて延出し前記容器本体11の前記後面25に沿って延在する延在部93とで構成されており、前記延出部91と前記屈曲部92と前記延在部93とで形成された角部によって各アーム83,83のショルダー部94,94が構成されている。両アーム83,83の前記延在部93,93は、下方へ向かうに従って他方の延在部93に近接するように前記容器本体11の上下方向に対して傾斜して設けられており、両延在部93,93は、逆ハの字状に配置されている。前記各アーム83,83の前記延在部93,93の先端には、前記グリップ部101が支持されており、該グリップ部101が設けられた前記各延在部93,93の先端には、図5にも示すように、前記容器本体11の幅方向、すなわち該容器本体11に対してやや斜めに配置された前記各延在部93,93の略幅方向に延在する薄肉部102,102が形成されている。この薄肉部102が構成するPPヒンジによって、前記グリップ部101は、その中途部が前記アーム83,83の先端部に傾倒可能に支持されており、前記薄肉部102は、前記グリップ部101の傾倒中心軸103を形成するように構成されている。前記グリップ部101は、図1に示したように、前記両アーム83,83の先端側に配置された先端側構成部111と、該先端側構成部111より前記両アーム83,83の基端側へ向けて延出した基端側構成部112とで構成されており、該基端側構成部112は、前記両アーム83,83間に配置されている。前記グリップ部101の支持部分である前記薄肉部102を境とする先端側の前記先端側構成部111は、図1及び図3に示したように、横長形状に形成されており、該先端側構成部111は、前記各アーム83,83より側方へ延出する長さ寸法に設定されている。この先端側構成部111は、上下方向中央部が前記容器本体11側へ向けて突出する湾曲面で構成されており、その突出部分は、前記挟持箇所に当接される当接部としての下方抑え部121を構成している。前記基端側構成部112は、前記両アーム83,83間に設けられており、前記先端側構成部111の上縁より上方へ向けて延出した上方延出部131と、該上方上方延出部131の上端に設けられた押圧部132とによって構成されている。該押圧部132は、図4にも示すように、前記上方延出部131より前記容器本体11側へ向けて傾斜した傾斜面141と、該傾斜面141の先端より延出して前記容器本体11の前記後面25に沿って延在する押圧面142と、該押圧面142の上縁より後方へ向けて延出した後方延出面143と、該後方延出面143、前記傾斜面141、及び前記押圧面142の両縁を連設した連設面144,144とによって後方へ向けて開口した容器状に形成されており、その剛性が高められている。そして、前記押圧面142は、図3に示したように、前記挟持箇所に当接される当接部としての上方抑え部151を構成しており、図1に示したように、該上方抑え部151の長さ寸法L1は、前記下方抑え部121の長さ寸法L2より短く設定されている。以上の構成にかかる本実施において、アーム83,83の延在部93,93の先端には、グリップ部101が支持されており、その支持部分の傾倒中心軸103は、前記アーム83,83の略幅方向に延在するように設定されている。このため、使用時には、前記アーム83,83の先端側から挟持箇所を挟持する。すなわち、図6に示したように、この脱臭剤2を冷蔵庫のドアポケットの挟持箇所である前壁面161に取り付ける際には、前記アーム83,83先端に設けられた前記グリップ部101先端側の先端側構成部111を前記前壁面161に当接する。このとき、前記先端側構成部111は、湾曲面状に形成されているので、前記前壁面161は、この湾曲面に沿って進入する。そして、前記傾倒中心軸103より先端側に設けられた前記先端側構成部111の下方抑え部121は、先行して前壁面161に乗り上げ、当該前壁面161の厚み分上動して当該グリップ部101が前記傾倒中心軸103を中心に傾倒する。すると、前記グリップ部101の基端側が下動し、当該基端側に設けられた基端側構成部112の上方抑え部151は、容器本体11側へ付勢される。次に、前記アーム83,83の基端側に設られた前記基端側構成部112が前記前壁面161に乗り上げると、前記グリップ部101が前記傾倒中心軸103を中心に傾倒する。すると、前記グリップ部101の先端側が下動する方向へ力が働き、当該先端側に設けられた前記先端側構成部111は、前記前壁面161側に付勢される。これにより、当該前壁面161には、前記グリップ部101の先端側及び基端側に設定された前記先端側構成部111の前記下方抑え部121及び前記基端側構成部112の前記上方抑え部151により均等に押圧力が加えられる。このように、前記グリップ部101の先端側に設定された下方抑え部121及び基端側に設定された上方抑え部151から前記前壁面161へ均等に加えられる付勢力によって当該脱臭剤2を固定することができる。このため、クリップ先端の突起を挟持箇所に点接触させる場合と比較して、他接点となり、固定状態の安定化を図ることができる。また、前記グリップ部101は、その中途部が前記アーム83,83に傾倒可能に支持されており、当該支持部分を境とする前記グリップ部101の先端側及び基端側に前記下方抑え部121及び前記上方抑え部151が設定されている。このため、前記先端側に設定された下方抑え部121が当接する部位の高さと、前記基端側に設定された上方抑え部151が当接する部位の高さとが異なる場合であっても、両抑え部121,151に均等に付勢力を加えることができる。したがって、挟持箇所の厚み寸法によりアームの傾斜が変化した際にアーム先端部の平坦面を挟持箇所に面接触させることができなくなる場合と比較して、取り付け箇所の状態に関わらず、安定した固定を行うことができる。さらに、前記グリップ部101の支持部分の前記傾倒中心軸103を前記アーム83,83の略幅方向に延設したので、前記前壁面161に取り付ける際には、先端側の前記下方抑え部121が前記前壁面161に乗り上げた後、基端側の前記上方抑え部151が前記前壁面161を乗り上げる。このため、両抑え部121,151が同時に前記前壁面161を乗り越える場合と比較して、取付力を分散することができ、取り付けが容易となる。そして、この取付状態において、前記前壁面161の高さ寸法が前記クリップ82全体の長さ寸法より長い場合には、前記グリップ部101による挟持力に加えて、当該クリップ82のショルダー部94,94を前記前壁面161の上端に当接した状態で、当該脱臭剤2を前記前壁面161に支持することができる。また、前記傾倒中心軸103を前記延在部93の先端に略幅方向に延在する薄肉部102で構成したため、当該薄肉部102を設けるだけでヒンジ構造を形成するができ、前記延出部91と前記延在部93と前記グリップ部101とからなるアーム83,83を一体形成することができる。これにより、各部品が別部材で構成された場合と比較して、部品管理コストや組立コストが不要となり、低コスト化に貢献することができる。加えて、取付時において前記前壁面161に先行して当接する前記先端側構成部111の前記下方抑え部121の長さ寸法L2が、前記基端側構成部112の前記上方抑え部151の長さ寸法L1より長く設定されている。このため、先端側の前記下方抑え部121が通過する初期段階では、その反力を広範囲に分散することができ、前記前壁面161への差し込みが容易となる。また、この先端側の前記下方抑え部121で生じた反力を、より短い基端側の前記上方抑え部151に集中して作用させることができ、より短い基端側の前記上方抑え部151による挟持力を高めることができる。"