ポリウレタンを含む支持体の一方の面に、水溶性高分子化合物とモンモリロナイトとを含有したバリア層を積層した支持フィルムと、さらに、前記支持フィルムのバリア層側に、薬剤および可塑剤を含有する粘着層を積層した医療用貼付剤であって、前記バリア層における前記モンモリロナイトの含有率が、2重量パーセント以上22重量パーセント以下に設定されていることを特徴とする医療用貼付剤。前記水溶性高分子化合物がポリビニルアルコールであることを特徴とする請求項1に記載の医療用貼付剤。特許文献1に記載のガスバリアフィルムは、食品や電子部品等の包装材を主な用途として想定されており、基材フィルムの材質としては、二軸延伸のポリエステルフィルムやポリプロピレンフィルム等が記載されているが、これら材料の柔軟性は必ずしも高いとは言えないため、上述のような環境で使用される医療用貼付剤の支持フィルムとしては、そのままでは必ずしも好ましい構成とは言えない。そこで、支持体として、より柔軟性に優れた材質を選択適用して医療用貼付剤を構成するにあたり、発明者らは、以下の問題点を見出した。すなわち、柔軟性に優れた材質からなる支持体を用いて医療用貼付剤を製造すること自体は可能であるが、貼り付け時や貼付後に医療用貼付剤が伸長すると、バリア層が支持体の伸長による形状変化に充分に追随することができず、バリア層にクラック等を生じることがある。バリア層にクラック等が生じると、バリア層のバリア性は低下し、クラック等がバリア層の厚さ方向に貫通するとバリア性が破綻する。その結果、使用時においてバリア層が予定の性能を発揮せず、上述した可塑剤による支持体への悪影響や薬剤投与量の低下を充分抑制することができない場合があるという問題がある。一方、特許文献2のように、PET等からなるバリアフィルムを備えた構成では、柔軟性の低いPET等の存在によって、支持体の柔軟性が充分に発揮されないという問題がある。また、特許文献3に記載のような蒸着層からなるバリア層は、さらにクラック等が生じやすく、やはり医療用貼付剤に好適であるとは言いがたい。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、伸長されてもバリア性が良好に保持される医療用貼付剤を提供することを目的とする。本発明の医療用貼付剤は、ポリウレタンを含む支持体の一方の面に、水溶性高分子化合物とモンモリロナイトとを含有したバリア層を積層した支持フィルムと、さらに、前記支持フィルムのバリア層側に、薬剤および可塑剤を含有する粘着層を積層した医療用貼付剤であって、前記バリア層における前記モンモリロナイトの含有率が、2重量パーセント以上22重量パーセント以下に設定されていることを特徴とする。また、前記水溶性高分子化合物がポリビニルアルコールであることが望ましい。本発明の医療用貼付剤によれば、貼り付け時や貼り付け後に伸長されても、バリア性を良好に保持することができる。以下、本発明の一実施形態の医療用貼付剤について、図1から図15を参照して説明する。図1は、本実施形態の医療用貼付剤1の厚さ方向における断面図である。医療用貼付剤1は、支持フィルム10と、支持フィルム10の一方の面に形成された、薬剤を含有する粘着層20と、粘着層を覆う剥離部材30とを備えている。支持フィルム10は、ポリウレタンからなる、またはポリウレタンを含んでフィルム状若しくはシート状に形成された支持体11と、支持体11の一方の面に形成されたバリア層12とを備えている。支持体11は、柔軟性を有し、寸法にして10パーセント以上増加する所定の最大伸長率まで伸長可能である。具体的な最大伸長率の値は、医療用貼付剤1の用途や貼付部位等に基づいて適宜設定されてよい。本実施形態において、支持体11を形成するポリウレタンは、特に限定されず、従来ポリウレタンフィルムに用いられているものが利用でき、用途によって適宜選択できる。たとえばポリエーテル系ポリウレタン、ポリエステル系ポリウレタン、ポリカーボネート系ポリウレタン等が挙げられる。耐水性が必要な用途では、ポリエーテル系ポリウレタンまたはポリカーボネート系ポリウレタンが好ましい。また、ウレタン結合を形成するイソシアネートの種類や、黄変タイプ、無黄変タイプ等についても特定のものには限定されず、用途、使用に際して保管する期間や方法、使用する可塑剤の種類等に応じて適宜選択できる。支持体11の厚さは、10マイクロメートルμm~200μmであり、15μm以上100μm以下とされるのが好ましい。厚さが10μm未満では薄すぎて取扱いが困難であり、200μmより厚いと柔軟性が低下して本来の柔軟性が充分発揮されない。支持体11は、離型フィルムと呼ばれる剥離性のあるフィルムを備えることができる。支持体11の厚みが薄い場合には、バリア層12を塗布する工程で、支持体が伸びてしまうので、離型フィルムと支持体支持体として、例えば、ポリウレタンを積層化した状態で製造すると、伸縮を抑え加工し易くすることができる。また、支持体11をテープ材に加工した後は、離型フィルムによりテープ材の剛性が補強されるため、テープ材の取り扱い性が向上する。この離型フィルムは、テープ材を対象物に貼付した後に支持体から剥離することができ、剥離後は支持体11が本来の柔軟性を発揮する。離型フィルムの材質は特に限定するものではないが、一般にシリコーン処理したPETフィルムや、剥離性の良いポリオレフィンフィルム、紙とポリエチレンの積層体など、伸び縮みせず後で剥離可能なものを使うことが出来る。バリア層12は、層状の無機化合物であるモンモリロナイトと、水溶性高分子化合物であるポリビニルアルコールPVAとを含んで形成されている。モンモリロナイトは、鉱物学的には2八面体型含水層状珪酸塩鉱物で、理想的には次の化学式で表現される。Si4O102ynH2Oただし、y=02~06、M:交換性陽イオンNa、K、Ca、Mg、Hなど、n:層間水の量。モンモリロナイトの結晶構造は、2枚の四面体シートと1枚の八面体シートからなる3層を基本とした層状構造を形成する。四面体シートの陽イオンはSiのみで、八面体シートの陽イオンのAlが一部Mgに置換されている。このため、単位結晶層は負の電荷を帯びており、その負電荷に見合うように結晶層間にNa、K、Ca2、Mg2、Hなどの陽イオンが入り込み補償されている。本発明では、これら陽イオンの種類は特に限定されることなく使用できる。バリア層12は、PVAを水に溶解させた水溶液にモンモリロナイトを添加し分散させた後、低級アルコールを添加し調整したバリアコート剤を、グラビアコート法やロールコート法等により塗布することによって形成することができる。必要に応じて、支持体11上にアンカーコート層を形成し、当該アンカーコート層を介してバリア層12を形成してもよい。同様に、支持体11上に表面処理をしてからバリア層12を形成してもよい。表面処理としては、コロナ放電処理またはプラズマ放電処理が好ましい。このうち汎用性や操作性から、コロナ放電処理がより好適である。バリア層12におけるモンモリロナイトの含有率は、2重量パーセントwt以上22wt以下の範囲に設定されている。詳細は後述するが、含有率が2wt未満となると、充分なバリア性を確保することが困難となる。一方、含有率が22wtを超えると、モンモリロナイトがバリア層12の物性に及ぼす影響が大きくなりすぎる結果、伸長による支持体の形状変化に充分追随できなくなり、クラック等が発生しやすくなる。また、長期間貼付によって、医療用貼付剤1が貼り付けられた状態で入浴等が行われた場合、支持体11とバリア層12との密着性が充分でないと、支持体11がバリア層12から剥離し、粘着層20から遊離してしまう場合がある。PVAは、ポリ酢酸ビニルのケン化アルカリによる加水分解処理により得られる、水酸基を有する高分子化合物であるが、本実施形態の医療用貼付剤1では、バリア層12と支持体11との密着性を良好にして上述のような事態を防止するため、PVAのケン化度を70以上95.5以下の範囲に設定している。こちらも詳細は後述するが、ケン化度が95.5を超えると、支持体11との密着性が低下し、ケン化度が70よりも小さくなると、バリア層12が水に溶けやすくなる結果、医療用貼付剤1の耐水性が低下する。粘着層20は、粘着性の基材に可塑剤および薬剤が混合されて構成されており、バリア層12上であって、支持体11と反対側の面に塗布等により形成されている。粘着層20に用いられる粘着剤としては、アクリル系高分子またはゴム系の高分子を基剤とする粘着剤を用いることができる。アクリル系高分子としては、2-エチルヘキシルアクリレート、メチルアクリレート、ブチルアクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート等に代表されるメタアクリル酸誘導体の少なくとも一種を含む共重合体等が挙げられる。ゴム系高分子としては、スチレン-イソプレン-スチレンブロック共重合体以下、SISと略記する、イソプレンゴム、ポリイソブチレン以下、PIBと略記する、スチレン-ブタジエン-スチレンブロック共重合以下、SBSと略記する。、スチレン-ブタジエンゴム以下、SBRと略記する、ポリシロキサン等が挙げられる。可塑剤については特に制限はなく、例えば、石油系オイル例えば、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル等、スクワラン、スクワレン、植物系オイル例えば、オリーブ油、ツバキ油、ひまし油、トール油、ラッカセイ油、シリコンオイル、二塩基酸エステル例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等、液状ゴム例えば、ポリブテン、液状イソプレンゴム、液状脂肪酸エステル類ミリスチン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジイソプロピル、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、サリチル酸グリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、トリアセチン、クエン酸トリエチル、クロタミトン等が挙げられる。その中でも、流動パラフィン、液状ポリブテン、ミリスチン酸イソプロピル、セバシン酸ジエチル、ラウリン酸ヘキシルが好ましく、特に、液状ポリブテン、ミリスチン酸イソプロピルおよび流動パラフィンがさらに好ましい。粘着層20における可塑剤の配合量は、10~70wt、好ましくは10~60wt、さらに好ましくは10~50wtとされる。さらに、粘着性を高めるために、各種粘着付与剤を配合してもよい。例えば、ロジン誘導体例えば、ロジン、ロジンのグリセリンエステル、水添ロジン、水添ロジンのグリセリンエステル、ロジンのペンタエリストールエステル等、脂環族飽和炭化水素樹脂例えば、商品名:アルコン登録商標P100、荒川化学工業株製、脂肪族1系炭化水素樹脂例えば商品名:クイントン登録商標B170、日本ゼオン株製、テルペン樹脂例えば商品名:クリアロン登録商標P125、ヤスハラケミカル株製、マレイン酸レジン等が挙げられる。この中でも、特に水添ロジンのグリセリンエステル、脂環族飽和炭化水素樹脂、脂肪族系炭化水素樹脂、テルペン樹脂等が好ましい。粘着層20における粘着付与剤の配合量は、5~70wt、好ましくは5~60wt、さらに好ましくは10~50wtとされる。さらに、薬剤の体内への吸収促進のために、吸収促進剤が配合されてもよい。吸収促進剤としては、炭素鎖数6~20の脂肪酸、脂肪アルコール、脂肪酸エステル、アミド、またはエーテル類、芳香族系有機酸、芳香族系アルコール、芳香族系有機酸エステルまたはエーテル以上は飽和、不飽和のいずれでもよく、また、環状、直鎖状分枝状のいずれでもよい、さらに、乳酸エステル類、酢酸エステル類、モノテルペン系化合物、セスキテルペン系化合物、エイゾンAzone、エイゾンAzone誘導体、ピロチオデカン、グリセリン脂肪酸エステル類、プロピレングリコール脂肪酸エステル類、ソルビタン脂肪酸エステル類Span系ポリソルベート系Tween系、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油系HCO系、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ショ糖脂肪酸エステル類、植物油等が挙げられる。粘着層20における吸収促進剤の配合量は、0.01~20wt、好ましくは0.05~10wt、さらに好ましくは0.01~5wtとされる。なお、吸収促進剤には、一部可塑作用を併せ持つものもあり、本発明ではそのような吸収促進剤を可塑剤として使用することができる。また、吸収促進剤として挙げた上述の物質は、軟化剤、溶解剤、溶解補助剤、可溶化剤等として用いられてもよい。このほか、必要に応じて、抗酸化剤、充填剤、架橋剤、紫外線吸収剤、防腐剤等が適宜加えられてもよい。粘着層20に配合されて薬効を発揮する薬剤には、基本的に制限はなく、各種薬剤を適用することができる。また、複数の薬剤が組み合わせて配合されてもよい。特に限定はされないが、例えば、催眠鎮静剤塩酸フルラゼパム、塩酸リルマザホン、フェノバルビタール、アモバルビタール等、解熱消炎鎮痛剤酒石酸ブトルファノール、クエン酸ペリソキサール、アセトアミノフェン、メフェナム酸、ジクロフェナクナトリウム、アスピリン、アルクロフェナク、ケトプロフェン、フルルビプロフェン、ナプロキセン、ピロキシカム、ペンタゾシン、インドメタシン、サリチル酸グリコール、アミノピリン、ロキソプロフェン等、ステロイド系抗炎症剤ヒドロコルチゾン、プレドニゾロン、デキサメタゾン、ベタメタゾン等、興奮覚醒剤塩酸メタンフェタミン、塩酸メチルフェニデート等、精神神経用剤塩酸イミプラン、ジアゼパム、塩酸セルトラリン、マレイン酸フルボキサミン、塩酸パロキセチン、臭化水素酸シタロプラム、塩酸フルオキセチン、アルプラゾラム、ハロペリドール、クロミプラミン、アミトリプチリン、デシプラミン、アモクサピン、マプロチリン、ミアンセリン、セチプチリン、トラザドン、ロヘプラミン、ミルナシプラン、デュロキセチン、ベンラフェキシン、塩酸クロルプロマジン、チオリダジン、ジアゼパム、メプロバメート、エチゾラム、リスペリドン、ミルタザピン等、ホルモン剤エストラジオール、エストリオール、プロゲステロン、酢酸ノルエチステロン、酢酸メテロノン、テストステロン等、局所麻酔剤塩酸リドカイン、塩酸プロカイン、塩酸テトラカイン、塩酸ジブカイン、塩酸プロピトカイン等、泌尿器官用剤塩酸オキシブチニン、塩酸タムスロシン、塩酸プロピベリン、酒石酸トルテロジン、フェソテロジン、イミダフェナシン等、骨格筋弛緩剤塩酸チザニジン、塩酸エペリゾン、メシル酸プリジノール、塩酸スキサメトニウム等、生殖器官用剤塩酸リトドリン、酒石酸メルアドリン等、抗てんかん剤バルプロ酸ナトリウム、クロナゼパム、カルバマゼピン等、自律神経用剤塩化カルプロニウム、臭化ネオスチグミン、塩化ベタネコール等、抗パーキンソン病剤メシル酸ペルゴリド、メシル酸ブロモクリプチン、塩酸トリヘキシフェニジル、塩酸アマンタジン、塩酸ロピニロール、塩酸タリペキソール、カベルゴリン、ドロキシドパ、ピペリデン、塩酸セレギリン等、利尿剤ヒドロフルメチアジド、フロセミド等、呼吸促進剤塩酸ロベリン、ジモルホラミン、塩酸ナロキソン等、抗片頭痛剤メシル酸ジヒドロエルゴタミン、スマトリプタン、酒石酸エルゴタミン、塩酸フルナリジン、塩酸サイプロヘプタジン等、抗ヒスタミン剤フマル酸クレマスチン、タンニン酸ジフェンヒドラミン、マレイン酸クロルフェニラミン、塩酸ジフェニルピラリン、プロメタジン等、気管支拡張剤塩酸ツロブテロール、塩酸プロカテロール、硫酸サルブタモール、塩酸クレンブテロール、臭化水素酸フェノテロ-ル、硫酸テルブタリン、硫酸イソプレナリン、フマル酸ホルモテロール等、強心剤塩酸イソプレナリン、塩酸ドパミン等、冠血管拡張剤塩酸ジルチアゼム、塩酸ベラパミル、硝酸イソソルビド、ニトログリセリン、ニコランジル等、末梢血管拡張剤クエン酸ニカメタート、塩酸トラゾリン等、禁煙補助薬ニコチン等、循環器官用剤塩酸フルナリジン、塩酸ニカルジピン、ニトレンジピン、ニソルジピン、フェロジピン、ベシル酸アムロジピン、ニフェジピン、ニルバジピン、塩酸マニジピン、塩酸ベニジピン、マレイン酸エナラプリル、塩酸デモカプリル、アラセプリル、塩酸イミダプリル、シラザプリル、リシノプリル、カプトプリル、トランドラプリル、ペリンドプリルエルブミン、アテノロール、ピンドロール、フマル酸ビソプロロール、酒石酸メトプロロール、塩酸ベタキソロール、マレイン酸チモロール、マロン酸ボピンドロール、ニプラジロール、塩酸アロチノロール、塩酸セリプロロール、カルベジロール、塩酸アモスラロール、塩酸カルテオロール、塩酸ベバントロール、塩酸テラゾシン、塩酸ブナゾシン、塩酸プラゾシン、メシル酸ドキサゾシン、バルサルタン、カンデサルタンシレキセチル、ロサルタンカリウム、塩酸クロニジン、塩酸グアンファシン、酢酸グアナベンズ等、不整脈用剤塩酸プロプラノロール、塩酸アルプレノロール、塩酸プロカインアミド、塩酸メキシチレン、ナドロール、ジソピラミド等、抗悪性潰瘍剤シクロフォスファミド、フルオロウラシル、デガフール、塩酸プロカルバジン、ラニムスチン、塩酸イリノテカン、フルリジン等、抗脂血症剤プラバスタチン、シンバスタチン、ベザフィブレート、プロブコール等、血糖降下剤グリベンクラミド、クロルプロパミド、トルブタミド、グリミジンナトリウム、グリブゾール、塩酸ブホルミン等、消化性潰瘍治療剤プログルミド、塩酸セトラキサート、スピゾフロン、シメチジン、臭化グリコピロニウム等、利胆剤ウルソデスオキシコール酸、オサルミド等、消化管運動改善剤ドンペリドン、シサプリド等、肝臓疾患用剤チオプロニン等、抗アレルギー剤フマル酸ケトチフェン、塩酸アゼラスチン等、抗ウイルス剤アシクロビル等、鎮暈剤メシル酸ベタヒスチン、塩酸ジフェニドール等、抗生剤セファロリジン、セフジニル、セフポドキシムプロキセチル、セファクロル、クラリスロマイシン、エリスロマイシン、メチルエリスロマイシン、硫酸カナマイシン、サイクロセリン、テトラサイクリン、ベンジルペニシリンカリウム、プロピシリンカリウム、クロキサシンナトリウム、アンピシリンナトリウム、塩酸バカンピシリン、カルベニシリンナトリウム、クロラムフェニコール等、習慣性中毒用剤シアナミド等、食欲抑制剤マジンドール等、化学療法剤イソニアシド、エチオナミド、ピラジナミド等、血液凝固促進剤塩酸チクロピジン、ワルファリンカリウム等、抗アルツハイマー剤フィゾスチグミン、塩酸ドネペジル、タクリン、アレコリン、キサノメリン等、セロトニン受容体拮抗制吐剤塩酸オンダンセトロン、塩酸グラニセトロン、塩酸ラモセトロン、塩酸アザセトロン、パロノセトロン等、痛風治療剤コルヒチン、プロベネシド、スルフィンピラゾン等、麻薬系の鎮痛剤クエン酸フェンタニル、硫酸モルヒネ、塩酸モルヒネ、リン酸コデイン、塩酸コカイン、塩酸ペチジン等等が挙げられる。特に、本発明の医療用貼付剤は、1週間程度の長期間にわたり皮膚に貼付することができるので、毎日貼り換えるなどのわずらわしさをなくし、患者または介護者の負担を軽減することができるため、コンプライアンスの向上にもつながる。本実施形態の医療用貼付剤1においては、バリア層12におけるモンモリロナイトの含有率を、上述の範囲内において、可塑剤や薬剤の種類等を考慮しつつ適切に設定することにより、可塑剤や薬剤がバリア層12を超えて支持体11側に移行することが好適に抑制される。一般に、支持体11を構成するポリウレタンは、可塑剤や薬剤を吸着等しやすく、その場合、前述した諸問題が発生する恐れがあるが、医療用貼付剤1では、支持体11の非伸長時はもちろん、伸長率20伸長後の長さが20増加することを指すまで伸長されたときにおいてもバリア層12のバリア性が好適に保持される、その結果、使用前の保存時だけでなく、対象物に貼り付けられる使用時においても上記問題を好適に防止することができる。なお、具体的なモンモリロナイト含有率は、使用する可塑剤および薬剤を用いた予備試験等により、容易に設定することができる。一部の可塑剤および薬剤に対するバリア性とモンモリロナイト含有率との関係については、後述する。剥離部材30は、患者等への貼付時まで粘着層20の粘着面を保護するものであり、公知の各種剥離紙等を好適に用いることができる。なお、医療用貼付剤1が芯材にロール状に巻きつけられる等の場合は、必ずしも剥離部材30を備えなくてもよい。次に、バリア層12におけるモンモリロナイト以下、MNと略することがある。の上述した含有率の好適な範囲と、PVAの上述したケン化度の好適な範囲を検討するために行った実験とその結果について説明する。実験1伸長時のバリア性とMN含有率との関係の検討:支持体の膨潤を指標とする評価1-1サンプルの作成支持体として、厚さ20μmのポリエーテル系ポリウレタン製のものを用いた。支持体の一方の面に、MNとPVAケン化度80とを混合したバリアコート剤を、1.0g/m2均一に塗布することによりバリア層を形成した。これを基本構成として、バリア層におけるMNの含有率を、1wt、2wt、10wt、18wt、22wt、25wt、30wt、および37wtの8段階設定し、医療用貼付剤の材料としての支持フィルムのサンプルを8種類作製した。1-2実験手順作製した8種類のサンプル100を、図2に示すように25ミリメートルmm×120mmの大きさに切り出し、引張試験機での操作をしやすくするため、長手方向両端部の両面に厚さ50μmのポリエチレンテレフタレートPET製のシート101を両面テープで貼り付け、評価片100Aを作製した。シート101の評価片100Aの長手方向における寸法は10mmとし、各評価片100Aにおいて、シート101に覆われない部分の長手方向の寸法は100mmに設定した。引張試験機のチャック部分に、シート101で補強された評価片100Aの両端部を固定し、図3に示すように、毎分300mmmm/minの伸長速度でシート101に覆われない部分を所定の伸長率まで伸長させた。伸長率は、0、5、10、20、および30の5段階設定した。伸長操作終了後、評価片100Aを引張試験機からはずし、図4に示すように、表面にシリコーンを塗布したPETシート111を貼り付けた黒色のアクリル板110上に、各評価片100Aを、バリア層を上側にして固定した。このとき、評価片100AとPETシート111との間になるべく空気が入らないように操作した。アクリル板110への取り付け後、図5に示すように、各評価片100に可塑剤をスポイトで2滴約0.08グラム滴下し、綿棒112を用いて50mmの長さに延伸した。可塑剤としては、ミリスチン酸イソプロピルIPM、トリアセチンTA、モノイソステアリン酸グリセリルMGIS、およびソルビタンモノオレートSMOの4種類を使用した。室温で30分間放置後、可塑剤を拭き取り、支持体の膨潤度合いを目視にて評価した。指標としては、膨潤により生じる支持体のシワの有無を用いた膨潤によるシワを認めない:○、膨潤によるシワを認める:×の2段階。。IPM、TA、およびSMOについては、MN含有率1wt、10wt、18wt、22wt、25wt、30wt、および37wtの評価片100Aを用いて検討し、MGISについては、MN含有率2wt、10wt、および22wtの評価片100Aを用いて検討した。1-3結果結果を表1に示す。IPM、TA、およびMGISについては、MN含有率が22wt以下の場合、すべての伸長率において支持体の膨潤を認めず、可塑剤の移行が抑制されていた。一方、SMOについては、MN含有率、伸長率にかかわらず支持体に膨潤が認められ、本発明のフィルム材に用いる可塑剤としては好ましくない場合があると考えられた。実験に用いた各可塑剤の溶解度パラメータSP値、フェダーズ法によるは、IPMで8.5、TAで10.2、MGISで10.76、SMOで11.76であり、SP値が低い可塑剤のほうが好ましい傾向があることが推測された。図6から図9は、それぞれMN含有率10wt、18wt、25wt、および30wtの評価片に対して、伸長率20の伸長操作を行ったあとの支持フィルムの光学顕微鏡写真である。MN10wtおよび18wtでは、外観に大きな変化は見られないが、MN25wtおよび30wtでは膨潤によるシワが見られる。なお、各サンプルにおいて、伸長操作後のモジュラスをポリウレタン系熱可塑性エラストマーの試験方法JISK7311に準じて評価したところ、図10に示すように、いずれのサンプルにおいても8メガパスカルMPa以下であり、良好な柔軟性を示した。したがって、バリア層が支持フィルムの柔軟性に悪影響を与えていないことが確認された。実験2バリア性とMN含有率との関係の検討:可塑剤含有粘着層を用いた評価2-1サンプルの作成支持体として、実験1と同様の材料を用い、支持体の一方の面に、MNとPVAケン化度80とを混合したバリアコート剤を1.0g/m2均一に塗布することによりバリア層を形成した。バリア層におけるMNの含有率を、1wt、2wt、4wt、10wt、18wt、22wt、30wt、および37wtの9段階設定し、支持フィルムのサンプルを9種類作製した。さらに、バリア層上に、基材と可塑剤とを含む粘着層粘着層密度100g/m2を形成した。基材としては、ゴム系基材およびアクリル系基材の2種類を用い、それぞれ複数種類の可塑剤を組み合わせて計5種類の粘着層材料を作製した。各粘着層材料を用いて各サンプルに粘着層を形成し、粘着層を剥離部材で覆って薬剤を含有しない医療用貼付剤のサンプルを作製した。各粘着層材料における基材と可塑剤の組み合わせは以下の通りである可塑剤のは含有率を示す。。ゴム系基材IPM20、MGIS10、SMO10、SMO20、アクリル系基材IPM20、TA10、MGIS10、SMO10。2-2実験手順a.非伸長時における安定性試験10平方センチメートルに切り出した医療用貼付剤サンプルを、伸長操作を行わずに60°Cで1週間保存した。b.伸長時における安定性試験幅30mm、長さ50mmに切り出したテープ材サンプルを、剥離部材を除去してから長さ方向に伸長率20の伸長操作を1回行った後、60°Cで3日間保存した。いずれの場合も、保存後の各テープ材サンプルにおいて、実験1と同様に、支持体におけるシワ発生の有無によりバリア性を評価した。実験2における評価は、膨潤によるシワを認めない:◎、わずかに膨潤によるシワを認めるが、品質に問題ない程度である:○、膨潤によるシワが認められ、使用に耐えない:×の3段階とした。2-3実験結果結果を表2に示す。MN含有率が2wt、10wt、および18wtの場合、非伸長時および20伸長時のいずれにおいても支持体にシワを認めずバリア性が良好に保たれていることが示唆された。また、実験1で好ましくない場合があると考えられたSMOについても、バリア層におけるMNの含有率や粘着層における可塑剤の含有率等を適切に設定することにより、支持体への可塑剤の移行を充分抑制できることが確認された。実験3バリア性とMN含有率との関係の検討:医療用貼付剤サンプルを用いた薬剤の支持体への移行評価3-1サンプルの作成本実験のサンプルにおける粘着層の処方を以下に示す。SIS25部脂環族飽和炭化水素樹脂42部流動パラフィン18部IPM10部エスシタロプラム5部上記の処方に従い、エスシタロプラム、IPM、および流動パラフィンを十分に混合した。そして、得られた混合物に、SIS、脂環族飽和炭化水素樹脂およびトルエンからなる混合液を加えて、薬物用塗工液を調製した。この薬物用塗工液をPET製の剥離ライナー剥離部材に塗布し、溶媒を乾燥除去して薬物を含有する粘着層を形成した。さらに支持体フィルムとして1-1に記載の方法で作成した支持フィルムのバリア層側に粘着層を貼り合わせて医療用貼付剤を得た。支持フィルムのMN含有率は、1wt、2wt、4wt、10wt、18wt、22wt、30wt、および37wtの8段階設定し、計8種類の医療用貼付剤のサンプルを作成した。3-2実験手順a.非伸長時における安定性試験10平方センチメートルに切り出した医療用貼付剤サンプルを、伸長操作を行わずに剥離部材を除去して粘着層を露出させ、60°Cで1週間保存した。この実験は、すべてのMN含有率を用いて検討した。b.伸長時における安定性試験幅30mm、長さ50mmに切り出した医療用貼付剤サンプルを、剥離部材を除去してから長さ方向に伸長操作を1回行った後、室温で1日間保存した。伸長率は、0、5、10、20の4段階とし、MN含有率は、1wt、10wt、18wt、22wt、30wt、および37wtの6段階で検討した。3-3薬剤移行の評価上記a、bのいずれにおいても保存期間終了後のサンプルに対して薬物放出量を測定した。放出量の測定は、米国薬局方USP:US27-NF22の放出試験法Phisicaltest724DrugReleaseに記載の回転シリンダー法Apparatus6Cylinderに従い、以下の条件で4時間行った。試験液崩壊試験第2液液温32±0.5°Cシリンダー下端と容器底内面との距離12±2mm回転数50rpm粘着層に混合した量に対する総放出量を、放出率として表記した。バリア層としてほとんど薬物を吸着しないPETを用いた点のみが異なる医療用貼付剤サンプルの上記試験における放出率が65であったため、これを基準として、放出率が低下した場合は、支持体への移行や吸着等が起こっていると仮定し、評価を行った。評価は、支持体への移行を認めない:◎、わずかに移行していると推測されるが、品質に問題ない程度である:○、移行量が多いと推測され、医療用貼付剤として適さない:×の3段階とした。3-4実験結果結果を表3に示す。aの実験においては、MN含有率が4以上のサンプルでは支持体への移行はほとんど見られなかった。bの実験では、概ね問題ないバリア性が確認されたが、MN含有率が22を超えるサンプルでは、伸長されたものの一部において薬剤が支持体へ移行していることが示唆された。これは、伸長操作によりバリア層にクラックが発生していることによるものと推測された。また、いずれの実験においても、放出率が65を超えるサンプルが見られたが、これは測定誤差によるものと推測された。実験1から3の結果を総合的に判断すると、バリア層12におけるMN含有率が2wt以上22wt以下の範囲内に設定されれば、非伸長時および20伸長時のいずれにおいても可塑剤および薬剤の支持体への移行を充分抑制する程度のバリア性を確保した医療用貼付材を構成することができると考えられた。実験4PVAケン化度と支持体―バリア層間の密着性との関係の検討:耐水密着性の評価4-1サンプルの作製支持体は実験1と同一とし、バリア層に使用するPVAのケン化度を、80、90、95.5、及び98.5完全ケン化の4段階設定した。各ケン化度のPVAとMNとを混合してバリアコート剤を調製し、実験1と同様の量および方法で塗布してバリア層を形成し、支持フィルムのサンプル120を作製した。バリア層におけるMNの含有率は10wtとした。4-2実験手順a.粘着テープ122を30mm×100mmに切り出し、長手方向の一方の端部にシリコーンを塗布したPETシート121を貼り付けてから、図11に示すように、サンプル120のバリア層に貼り付ける。b.粘着テープ122及びPETシート121を、サンプル120ごと図12に示すような25mm×90mmの大きさに切り出す。c.図13に示すように、アクリル板130に25mm×90mmの両面テープ131を2本並べて貼り付け、切り出した粘着テープ122の支持体側と両面テープ131とを、2本の両面テープ131を覆うように接着する。粘着テープ122の幅方向にはみ出した両面テープ131の一部は切り落としてアクリル板130から除去する。d.50mm×100mmの補強テープ132を準備し、図14に示すように、サンプル120に接着されていない粘着テープ122の端部に、PETシート121を厚さ方向に挟むように補強テープ132を貼り付けて評価片140を作製する。e.評価片140を40°Cの温湯に浸けて30分間放置する。このとき、粘着テープ122の全体を湯の中に位置させる。f.30分経過したら評価片140を温湯から引き上げ、水分を軽く拭き取ってから引張試験機にセットする。このとき、図15に示すように、一方のチャックにアクリル板130を固定し、他方のチャックに補強テープ132のPETシートに接着されていない側の端部を固定する。g.評価片を300mm/minの引張速度で牽引し、粘着テープ122が支持体から完全に剥がれた時点で測定を終了する。引張量10mmから30mmの範囲における引張試験機の張力値Nの平均値を耐水密着力とした。サンプルごとに3つの評価片を作製して耐水密着力を評価した。4-3実験結果結果を表4に示す。PVAのケン化度が95.5以下の評価片では、張力値Nの平均値が10ニュートンN以上であり、良好な耐水密着力を示したが、ケン化度98.5の評価片では、著しく耐水密着性が低下した。したがって、支持体とバリア層との良好な密着性を得るためには、水溶性高分子化合物のケン化度は95.5以下が好ましいと考えられる。実験5PVAケン化度と支持体―バリア層間の密着性との関係の検討:入浴による評価実験5では、より医療用貼付剤の使用環境に近い評価として、入浴による評価を行った。5-1サンプルの作製a.支持フィルムの作製支持体は実験1と同一とし、バリア層に使用するPVAのケン化度を、80、90、95.5、及び98.5完全ケン化の4段階設定した。各ケン化度のPVAとMNとを混合してバリアコート剤を調製し、実験1と同様の量および方法で塗布してバリア層を形成し、4種類の支持フィルムを作製した。バリア層におけるMNの含有率は10wtとした。b.粘着層の作製本実験のサンプルにおける粘着層の処方を以下に示す。SIS100部脂環族飽和炭化水素樹脂80部流動パラフィン10部上記の処方に従い、SIS、脂環族飽和炭化水素樹脂および流動パラフィンをトルエンに溶解して塗工液を調製した。この塗工液を上述の支持体フィルムのバリア層側に塗布した後、溶媒を乾燥除去して粘着層を形成した。以上により、乾燥後の粘着層の密度が約100g/m2のサンプルを得た。5-2実験手順上記のサンプル10cm2をヒトの上腕部に貼付した。貼付直後に1回目の入浴を行い、さらに貼付後24時間後に2回目の入浴を行った後、貼付剤の支持フィルムの剥離の有無を目視により評価した。体を洗う等の入浴中の動作は、平常時と同様とした。評価はn=2で行い、評価基準は次のとおりとした。○:2名とも支持フィルムの剥離を認めなかった、△:2名中1名で支持フィルムの剥離を認めた、×:2名ともに支持フィルムの剥離を認めた。5-3実験結果結果を表5に示す。ケン化度が95.5以下では、被検者のいずれにおいてもサンプルの支持体の剥離を認めなかったが、完全ケン化PVAを用いたサンプルにおいては、1名に支持体の剥離を認めた。実験4および5の結果を総合的に判断すると、本実施形態の医療用貼付剤1において良好な耐水密着性を示すPVAケン化度の好適範囲は、95.5以下であると考えられた。以上説明したように、本実施形態の医療用貼付剤1においては、バリア層におけるMN含有率を2wt以上22wt以下に設定することにより、ポリウレタンからなる支持体が伸長率20まで伸長されてもバリア性を好適に保持することができる。その結果、非伸長時および伸長率20まで伸長されたときのいずれにおいてもバリア性を好適に保持し、粘着層に含まれる可塑剤や薬剤が支持体に移行することが好適に防止される医療用貼付剤とすることができる。さらに、バリア層におけるPVAのケン化度を70以上95.5以下にすることで、支持体とバリア層との密着性が良好となり、より多様な使用条件に耐え、患者のQOL維持に貢献する医療用貼付剤とすることができる。なお、下記表6に示すように、バリア層におけるMN含有率を10wtに固定し、PVAのケン化度を90、95、および98.5として可塑剤のバリア性を検討したところ、ケン化度90以上の範囲では、ケン化度はバリア性に大きく影響しないことが確認された。以上、本発明の一実施形態について説明してきたが、本発明の技術範囲は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において各実施形態の構成要素の組み合わせを変えたり、各構成要素に種々の変更を加えたり、削除したりすることが可能である。例えば、本発明の医療用貼付剤においては、PVAのケン化度を上述の範囲に設定することは必須ではない。したがって、耐水性がそれほど要求されないような部位に貼付される等の場合は、ケン化度の値が上述の範囲外であるPVAがバリア層に用いられてもよい。