対象物を少なくとも部分的に収容可能なコネクタであって、排出位置と収容位置の間で回動可能な排出部材であって、正面及び背面を有する受部と排出部とを含み、且つ、前記コネクタとは別体の操作部材を用いて前記受部の前記正面を押圧方向に沿って押圧して前記排出部材を前記収容位置から前記排出位置まで回動させた際に前記押圧方向の逆方向である排出方向に沿って前記排出部が前記対象物を排出させるように設けられた排出部材と、前記排出方向と直交する垂直方向において、前記受部の上端及び下端により上限及び下限を夫々規定される所定範囲内に位置しており、前記排出位置を超えて前記排出部材を回動させようとするような過度な力が前記受部の前記正面に加えられた際に前記受部の前記背面に当接して前記受部をバックアップするバックアップ部とを備えるコネクタ。請求項1記載のコネクタであって、前記バックアップ部は、前記排出部材に一体形成されているコネクタ。請求項1又は請求項2記載のコネクタであって、コンタクトと、前記コンタクトを保持する保持部材と、前記対象物を収容する収容部を前記保持部材と共に形成するカバーシェルとを備えており、前記排出部材は、前記カバーシェルに回動支持されているコネクタ。請求項3記載のコネクタであって、前記排出部材には、回動ストッパが設けられており、前記カバーシェルには、前記排出部材が前記排出位置にあるとき前記回動ストッパと当接するシェルストッパが設けられており、前記回動ストッパは、前記所定範囲内に位置しているコネクタ。請求項4記載のコネクタであって、前記バックアップ部及び前記回動ストッパは、前記所定範囲を前記垂直方向において三等分した場合の中間範囲内に位置しているコネクタ。請求項1乃至請求項5のいずれかに記載のコネクタであって、前記排出部材は、一枚の金属板を折り曲げ加工して形成されたものであるコネクタ。請求項6記載のコネクタであって、前記受部に対して力が加えられていない状態において、前記受部と前記バックアップ部との間の距離は前記金属板の板厚以下であるコネクタ。請求項1乃至請求項7のいずれかに記載のコネクタであって、前記排出部は、前記所定範囲を前記垂直方向において三等分した場合の中間範囲内に位置しているコネクタ。請求項1乃至請求項8のいずれかに記載のコネクタであって、前記バックアップ部は、前記垂直方向と直交する面内に延びる板状形状を有しているコネクタ。請求項9記載のコネクタであって、前記バックアップ部は、前記排出部材の回動中心から離れるに連れて先細っているコネクタ。請求項1乃至請求項10のいずれかに記載のコネクタであって、前記排出部材は、前記操作部材の先端を受容する受容部を有しており、前記受部は、前記押圧方向において前記受容部の最奥の壁であるコネクタ。請求項11記載のコネクタであって、前記受容部は、箱型形状を有しているコネクタ。請求項1乃至請求項12のいずれかに記載のコネクタであって、前記排出部と前記受部とは前記排出部材の回動中心を挟んで反対側に設けられているコネクタ。請求項1乃至請求項13のいずれかに記載のコネクタであって、前記対象物は、前記コネクタと接続されるカードを搭載するためのトレイであり、前記トレイには、前記操作部材で前記受部を押圧する際に前記操作部材を挿入される挿入孔が設けられているコネクタ。特許文献1の排出機構には小型化しにくいという問題がある。特許文献2の排出機構は比較的少数の部材から構成可能であるが、電子機器自体に設けられており、組立時の位置合わせ等において問題が生じ易い。加えて、ピン操作部材により過度な押圧力が排出機構に加わった場合を想定して排出機構の強度をある程度確保したいという要求もある。そこで、本発明は、小型化しやすい簡素な構成の排出機構を備えるコネクタであって、操作部材の押圧力に対して比較的高い強度を有するコネクタを提供することを目的とする。本発明は、第1のコネクタとして、対象物を少なくとも部分的に収容可能なコネクタであって、排出位置と収容位置の間で回動可能な排出部材であって、正面及び背面を有する受部と排出部とを含み、且つ、前記コネクタとは別体の操作部材を用いて前記受部の前記正面を押圧方向に沿って押圧して前記排出部材を前記収容位置から前記排出位置まで回動させた際に前記押圧方向の逆方向である排出方向に沿って前記排出部が前記対象物を排出させるように設けられた排出部材と、前記排出方向と直交する垂直方向において、前記受部の上端及び下端により上限及び下限を夫々規定される所定範囲内に位置しており、前記排出位置を超えて前記排出部材を回動させようとするような過度な力が前記受部の前記正面に加えられた際に前記受部の前記背面に当接して前記受部をバックアップするバックアップ部とを備えるコネクタを提供する。また、本発明は、第2のコネクタとして、第1のコネクタであって、前記バックアップ部は、前記排出部材に一体形成されているコネクタを提供する。また、本発明は、第3のコネクタとして、第1又は第2のコネクタであって、コンタクトと、前記コンタクトを保持する保持部材と、前記対象物を収容する収容部を前記保持部材と共に形成するカバーシェルとを備えており、前記排出部材は、前記カバーシェルに回動支持されているコネクタを提供する。また、本発明は、第4のコネクタとして、第3のコネクタであって、前記排出部材には、回動ストッパが設けられており、前記カバーシェルには、前記排出部材が前記排出位置にあるとき前記回動ストッパと当接するシェルストッパが設けられており、前記回動ストッパは、前記所定範囲内に位置しているコネクタを提供する。また、本発明は、第5のコネクタとして、第4のコネクタであって、前記バックアップ部及び前記回動ストッパは、前記所定範囲を前記垂直方向において三等分した場合の中間範囲内に位置しているコネクタを提供する。また、本発明は、第6のコネクタとして、第1乃至第5のコネクタであって、前記排出部材は、一枚の金属板を折り曲げ加工して形成されたものであるコネクタを提供する。また、本発明は、第7のコネクタとして、第6のコネクタであって、前記受部に対して力が加えられていない状態において、前記受部と前記バックアップ部との間の距離は前記金属板の板厚以下であるコネクタを提供する。また、本発明は、第8のコネクタとして、第1乃至第7のいずれかのコネクタであって、前記排出部は、前記所定範囲を前記垂直方向において三等分した場合の中間範囲内に位置しているコネクタを提供する。また、本発明は、第9のコネクタとして、第1乃至第8のいずれかのコネクタであって、前記バックアップ部は、前記垂直方向と直交する面内に延びる板状形状を有しているコネクタを提供する。また、本発明は、第10のコネクタとして、第9のコネクタであって、前記バックアップ部は、前記排出部材の回動中心から離れるに連れて先細っているコネクタを提供する。また、本発明は、第11のコネクタとして、第1乃至第10のいずれかのコネクタであって、前記排出部材は、前記操作部材の先端を受容する受容部を有しており、前記受部は、前記押圧方向において前記受容部の最奥の壁であるコネクタを提供する。また、本発明は、第12のコネクタとして、第11のコネクタであって、前記受容部は、箱型形状を有しているコネクタを提供する。また、本発明は、第13のコネクタとして、第1乃至第12のいずれかのコネクタであって、前記排出部と前記受部とは前記排出部材の回動中心を挟んで反対側に設けられているコネクタを提供する。更に、本発明は、第14のコネクタとして、第1乃至第13のいずれかのコネクタであって、前記対象物は、前記コネクタと接続されるカードを搭載するためのトレイであり、前記トレイには、前記操作部材で前記受部を押圧する際に前記操作部材を挿入される挿入孔が設けられているコネクタを提供する。本発明によるコネクタは、受部及び排出部を有すると共に回動可能な排出部材を備えており、排出部材の受部を押圧すると、排出部が対象物を排出するように構成されている。そのため、排出機構の小型化を達成し易く、またその構成も簡素である。更に本発明によるコネクタは、排出部材の回動限界排出位置を超えて排出部材を回動させようとするような過度な力が受部に加えられた際に受部をバックアップするバックアップ部を備えている。そのため、本発明によれば、比較的高い強度を確保することができる。図1乃至図5を参照すると、本発明の実施の形態によるコネクタ10は、収容部12特に図3参照に対してトレイ対象物100特に図4参照を-X方向押圧方向に沿って部分的に収容する一方、排出部材50の回動によりトレイ100をX排出方向に沿って排出するものである。トレイ100には、例えば、SIMカードのようなカード図示せずが搭載される。トレイ100が収容部12に収容されると、カード図示せずとコネクタ10との接続を図ることができる。図3及び図4から理解されるように、本実施の形態によるトレイ100は、前壁部110をX側に残した状態で残りの部分を収容部12に収容されるようなサイズ及び形状を有するものである。詳しくは、トレイ100が部分的に収容部12に収容された際に、本実施の形態による前壁部110は、収容部12の前端開口を塞いでいる。図4に示されるように、前壁部110のY側側部には、-X方向押圧方向に沿って延びる棒状部130が設けられており、その棒状部130には、X方向前後方向に沿って棒状部130を貫通する挿入孔140が形成されている。この挿入孔140は、後述するように、収容部12に収容されたトレイ100の排出操作を行う際に、操作部材ピンを挿入ガイドするための孔である。なお、トレイ100にはトレイ100の排出操作時にX方向排出方向へ向かう力を受ける力受部120が設けられている。図3を参照すると、本実施の形態によるコネクタ10は、カード図示せずの端子に接続される導電性のコンタクト20と、コンタクト20を保持する絶縁体からなる保持部材22と、カード図示せずを収容する収容部12を保持部材22と共に形成する金属製のカバーシェル30と、カバーシェル30に取り付けられた金属製の排出部材50とを少なくとも備えている。図1乃至図5を参照すると、排出部材50は、カバーシェル30の上部30uに回動可能に取り付けられている。図1及び図2に示されるように、上部30u上の位置であって後壁30bよりも前端30fに近い位置には、排出部材50の取付用の構造が形成されている。具体的には、Y方向横方向の中心よりもY側であって比較的前端30fに近い位置には、開口部の斜め後方に向くエッジをZ方向上方に隆起させてなるシェルストッパ32が設けられている。また、シェルストッパ32の斜め後方-X方向且つY方向には、軸片34が設けられている。軸片34は、YZ平面に平行であり且つY方向に長手を有する小片であり、Z方向上方に突出している。X方向前後方向において軸片34を挟む位置には、第1保持部36と第2保持部37とが設けられている。第1保持部36及び第2保持部37は、いずれもZ方向上方に隆起している。第1保持部36及び第2保持部37のいずれの-Z側下方にもスペースが形成されており、それらスペースは、夫々、第1保持部36及び第2保持部37の軸片34側に形成された溝部と通じている。更に、軸片34の-Y側には、第3保持部38が形成されている。第3保持部38はZ方向上方に隆起している。第3保持部38の-Z側下方にはスペースが形成されており、そのスペースは、第3保持部38の軸片34側に形成された溝部と通じている。図6乃至図8を参照すると、排出部材50は、一枚の金属板を折り曲げ加工して形成されたものであり、板状の主部52を有している。図1乃至図5から理解されるように、主部52は、排出部材50がカバーシェル30に取り付けられた状態において、XY平面と平行に延びている。図6及び図7に示されるように、主部52の長手方向の1/3あたりの位置には、瓢箪形又は8字形の孔からなる軸部54が形成されている。この軸部54は、図1、図2及び図4から理解されるように、カバーシェル30の軸片34を受容する部位であり、その受容により排出部材50は回動可能にカバーシェル30に支持される。排出部材50の回動可能な範囲は、収容位置図1参照と排出位置図2参照の間である。本実施の形態においては、図6及び図7に示されるように、主部52の長手方向の1/2あたりの位置であって前縁側には回動ストッパ56が設けられており、図2に示されるように、この回動ストッパ56がカバーシェル30のシェルストッパ32に当接することで、排出部材50の回動限界の一つである排出位置が規定されている。図6及び図7に示されるように、排出部材50には、排出部60と受容部70とが設けられている。排出部60と受容部70とは軸部54即ち、排出部材50の回動中心を挟んで互いに反対側に位置している。即ち、軸部54は、排出部60と受容部70との間に位置している。受容部70は、収容されたトレイ100を排出させる際に操作部材ピンの先端を受容するものである。詳しくは、図5乃至図7に示されるように、本実施の形態による受容部70は、略四角形状の受部72と、受部72の各辺に対応する側壁部74とで構成されている。図4に示されるように、受容部70は、排出部材50が収容位置にあるときX方向前後方向においてトレイ100の棒状部130特に、挿入孔140と一直線上に並ぶように設けられている。そのため、操作部材ピンを挿入孔140に挿入しつつ-X方向に押し込むと、操作部材ピンの先端が受容部70内にスムーズに受容される。即ち、棒状部130に形成された挿入孔140は、操作部材ピンを受容部70までガイドするガイド部として機能している。本実施の形態による受部72は、収容位置図1参照にあるときを基準とすると、受容部70の-X方向押圧方向最奥に位置する壁からなるものであり、受容部70は、X方向排出方向に開口した箱型形状を有している。特に、受部72は、Y方向最外側の側壁部74と繋がっており、他の側壁部74とは直接的には繋がっていない。排出部材50が収容位置図1参照にあるとき、操作部材の先端を受容部70内に挿入し、操作部材で受部72の正面72fを押圧すると、排出部材50は軸部54を中心として回動ストッパ56がシェルストッパ32に当接するまで回動する。この回動の際、排出部60は、概略、X方向排出方向に移動し、トレイ100の力受部120に対してX方向に向かう力を加える。即ち、回動により、排出部60は、力受部120をX方向に押し出す。これによって、収容部12に収容されたトレイ100はX方向排出方向に排出される。更に、図1及び図2に示されるように、排出部材50には、カバーシェル30の第1保持部36~第3保持部38に夫々対応する第1被保持部76~第3被保持部78が設けられている。図6及び図7に示されるように、第1被保持部76と第2被保持部77は、軸部54を挟むようにして設けられている。具体的には、第1被保持部76と第2被保持部77とを結ぶ線が排出部60と受容部70とを結ぶ線と交差するように、第1被保持部76と第2被保持部77とは設けられている。第3被保持部78は、軸部54から最も遠い位置に設けられている。即ち、本実施の形態における第3被保持部78は、排出部材50の長手方向の端部に形成されている。これら第1被保持部76~第3被保持部78は主部52よりも-Z方向下方に凹んでおり、図1及び図2から理解されるように、Z方向に隆起した第1保持部36~第3保持部38の下のスペースに夫々受容される。図1及び図2から理解されるように、第1被保持部76~第3被保持部78は、第1保持部36~第3保持部38の下のスペース内においてXY平面内で移動可能である一方、Z方向への移動は第1保持部36~第3保持部38によって規制されている。即ち、排出部材50は、収容位置と排出位置との間で回動可能である一方、カバーシェル30から基本的には外れないようにカバーシェル30の上部30uに保持されている。図1、図2、図4乃至図8に示されるように、本実施の形態による排出部材50には、バックアップ部80が設けられている。即ち、本実施の形態によるバックアップ部80は、排出部材50の一部として排出部材50と一体形成されている。バックアップ部80は、排出位置を超えて排出部材50を回動させようとするような過度な力が受部72の正面72fに加えられた際に受部72の背面72bに当接して受部72をバックアップして、受部72の破損等を防ぐための部位である。本実施の形態によるバックアップ部80は、何らの負荷が加わっていない状態でも受部72の背面72bに殆ど接しているが本発明はこれに限定されない。バックアップ部80は、排出位置を超えて排出部材50を回動させようとするような過度な力が受部72の正面72fに加えられた際に少なくとも受部72の背面72bに当接して受部72をバックアップすればよく、通常状態受部72に対して力が加えられていない状態においてバックアップ部80は受部72から離れるように設けられていてもよい。但し、バックアップ部80が受部72から離れすぎると、受部72が過度な力を受けた際に適切にバックアップできない恐れがあるので、通常状態におけるバックアップ部80と受部72との距離は排出部材50の母材たる金属板の板厚以下であることが好ましい。また、バックアップ部80は受部72の背面72bをバックアップするものであることから、図8に示されるように、バックアップ部80は、垂直方向Z方向において、受部72の上端72u及び下端72lにて上限及び下限を規定される所定範囲R内に位置している。更に、バックアップ部80で受部72をバックアップしている際に排出部材50に対して排出部材50を捩じるような力が加わってしまうことを避けるためには、バックアップ部80が受部72をバックアップする位置と回動ストッパ56とシェルストッパ32との当接する位置とが垂直方向において同じようなレベルにあることが好ましい。そのため、回動ストッパ56は所定範囲R内においてカバーシェル30のシェルストッパ32に当接することが好ましい。同様に、トレイ100の排出時に排出部材50に好ましくない捩じり力が加わらないように、排出部60に所定範囲R内においてトレイ100の力受部120に力を加えることが好ましい。バックアップ時の捩じり力の影響軽減をより確実なものとするためには、所定範囲Rを垂直方向において上部範囲U、中間範囲M及び下部範囲Lの3つに範囲に三等分した場合の中間範囲M内にバックアップ部80及び回動ストッパ56が位置していることが好ましい。トレイ100の排出時における捩じり力の影響軽減をより確実なものとするためには、排出部60が垂直方向において中間範囲M内に位置していることが好ましい。図1及び図2に示されるように、本実施の形態によるバックアップ部80は、主部52の延長上に形成されていることから、排出部材50をカバーシェル30に取り付けた状態において、XY平面内に位置している。即ち、バックアップ部80は、XY平面内に延びる板状形状を有している。主部52の延長部を複数回折り返すことによりバックアップ部80を形成することとしてもよいが、本実施の形態のように一枚の板状であっても十分なバックアップ強度を確保することができることから、製造コスト等を考慮すると、バックアップ部80は一枚の板状形状を有することが望ましい。また、図6及び図7に示されるように、本実施の形態によるバックアップ部80は、略三角形形状をしており、排出部材50の回動中心軸部54から離れるに連れて先細っている。受部72に過度な力が加わったとき、バックアップ部80は前縁前端のエッジ部分で受部72の背面72bを受けるが、この際、バックアップ部80が上述したように先細り形状を有していると、バックアップ部80の根元にかかる応力を軽減することができる。以上、本発明について実施の形態を掲げて具体的に説明してきたが、本発明はこれに制限されるわけではない。例えば、上述したバックアップ部80は、排出部材50の一部として形成されていたが、バックアップ部80と排出部材50とを別体としてもよい。図9乃至図12を参照すると、変形例によるコネクタ10aのバックアップ部80aは、排出部材50aではなくカバーシェル30aと一体形成されている。詳しくは、バックアップ部80aは、カバーシェル30aの上部30uと面一な板状の部位であり、Y方向に突出している。具体的には、バックアップ部80aは、Y方向に突出するに連れて先細っており、前縁は、X方向及びY方向の双方と斜交している。バックアップ部80aの位置及び形状は、受部72をバックアップ可能となるようにして定められている。具体的には、図12に示されるように、バックアップ部80aは、排出部材50aが排出位置にあるとき回動ストッパ56とシェルストッパ32とが当接しているときに-X方向に向かう過度な力が受部72に加わったとしても受部72の背面72bに当接してバックアップできるように設けられている。図9乃至図12にて例示したようにバックアップ部80aは排出部材50aとは別の部材に設けられていてもよい。但し、図1乃至図8に示される前述の実施の形態のようにバックアップ部80を排出部材50の一部として形成すると、受部72とバックアップ部80との位置合わせを容易にすることができることから、前述の実施の形態のようにバックアップ部80と排出部材50とを一体に形成することが好ましい。