"太陽電池モジュールと固定部材とを固定する太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記固定部材の一方は被固定部を有し、他方は前記被固定部を固定する固定部を有し、前記固定部は、前記被固定部を挟み込む一対の平板部と、前記一対の平板部を相対的に対向方向に付勢する付勢部と、前記一対の平板部の間隔を前記付勢部の付勢力に抗して前記被固定部の厚さよりも広げたときの前記付勢部の変形状態の維持、およびその解除を行う変形維持部とを備えていることを特徴とする太陽電池モジュールの固定機構。前記付勢部は、弾性を有し、前記一対の平板部を端部同士で連結する連結部を含んでいることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持部は、前記一対の平板部の一方を他方に対して相対的に押圧することにより、前記一対の平板部の間隔を前記被固定部の厚さよりも広げるとともに、そのときの前記付勢部の変形状態を維持することを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持部は、前記他方の平板部に形成される雌ねじと、前記一方の平板部とは反対側から前記雌ねじと螺合して、前記一方の平板部を押圧する雄ねじとで構成されていることを特徴とする請求項3に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一方の平板部における前記変形維持部によって押圧される側の面には、剛性板が設けられており、前記剛性板は、前記一対の平板部の対向方向に垂直な面内で、前記一対の平板部の間隙への前記被固定部の差し込み方向に垂直な方向に延びていることを特徴とする請求項3または4に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持部は、一端が回動支点となって回動する棒状部材で構成されており、前記棒状部材の前記回動支点は、前記一対の平板部の互いに対向する面の一方に位置しており、前記棒状部材の長さは、前記被固定部の厚さよりも長いことを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記棒状部材の回動支点は、前記一対の平板部の互いに対向する面のうち、より上側に位置する面に設けられていることを特徴とする請求項6に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記付勢部は、弾性を有し、前記一対の平板部を挟み込んで両平板部を対向方向に付勢する挟み込み部材で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挟み込み部材は、周方向の一部に切り欠き部を有するリング状部材で構成されており、前記一対の平板部は、前記リング状部材の前記切り欠き部に位置して、両平板部の対向方向に付勢されていることを特徴とする請求項8に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挟み込み部材は、リング状部材の半分に相当する半リング状部材の一端部を、前記一対の平板部の一方を兼ねる平板部材と連結して構成されており、他方の平板部は、前記半リング状部材の他端部と前記平板部材との間に位置して、前記平板部材との対向方向に付勢されていることを特徴とする請求項8に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持部は、前記一対の平板部の間隙への挿入と同時に、前記間隙を前記被固定部の厚さよりも広げるとともに、そのときの前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記間隙から引き抜かれると同時に、前記付勢部の前記変形状態の維持を解除する挿抜部材で構成されていることを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記挿抜部材は、挿抜側突起部または挿抜側嵌合部を有しており、一方の平板部は、前記挿抜部材が前記間隙に挿入されたときに、前記挿抜側突起部が入り込む平板側嵌合部、または前記挿抜側嵌合部に入り込む平板側突起部を有していることを特徴とする請求項11に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記付勢部は、前記一対の平板部を対向方向に付勢するばねで構成されていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の平板部には、サイズの異なる窪み部がそれぞれ形成されているとともに、同じサイズの窪み部が対向するように形成されており、前記変形維持部は、前記異なるサイズの各窪み部に入り込む球状の頭部を有するピンで構成されており、前記頭部がより小さいサイズの窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記頭部がより大きいサイズの窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態の維持を解除することを特徴とする請求項13に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の平板部には、前記変形維持部による前記付勢部の変形状態の維持およびその解除に伴う、前記一対の平板部の対向方向に沿った相対的な移動を案内する案内部が設けられていることを特徴とする請求項13または14に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記案内部は、一方の平板部に設けられ、他方の平板部との対向方向に突出する位置決め用突出部材と、他方の平板部に設けられ、前記位置決め用突出部材が挿抜される凹部とで構成されていることを特徴とする請求項15に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の平板部には、互いに対向する窪み部がそれぞれ形成されており、前記変形維持部は、前記窪み部に入り込む球状の頭部を有するピンで構成されており、前記頭部が前記窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記頭部が前記窪み部から抜け出ることによって、前記付勢部の変形状態の維持を解除することを特徴とする請求項13に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記変形維持部は、前記一対の平板部の間隙に挿抜され、前記間隙に挿入された後に前記間隙を調整することにより、前記付勢部の変形状態の維持およびその解除を行う調整機構で構成されていることを特徴とする請求項13に記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記被固定部には、前記変形維持部の一部が相対的に入り込むことによって、前記被固定部の位置決めを行うスリットが形成されていることを特徴とする請求項1から18のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の平板部の一方には、前記被固定部の差し込み方向に沿った溝部が形成されており、前記溝部の幅は、前記被固定部の幅に対応していることを特徴とする請求項1から19のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールが前記被固定部を有する一方、前記固定部材が前記固定部を有しており、前記固定部は、前記一対の平板部で前記モジュールを挟み込んだときに、前記モジュールの前記被固定部に位置する電極と電気的に接続されることにより、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部を備えていることを特徴とする請求項1から20のいずれかに記載の太陽電池モジュールの固定機構。前記一対の平板部の少なくとも一部は、導電性材料からなり、かつ、前記モジュールの前記電極と電気的に接続される導電部を有しており、前記電力取出接続部は、前記導電部を含んでいることを特徴とする請求項21に記載の太陽電池モジュールの固定機構。ところが、特許文献1の構成では、弾性体と剛体との間隙にモジュールを差し込む際に、弾性体の弾性力が常にモジュールに加わった状態で、モジュールを差し込む必要があるため、モジュールの位置合わせモジュールの差し込み方向および幅方向における固定位置の調整を、モジュールの差し込みと同時に行う必要がある。このため、モジュールの位置合わせを容易にかつ正確に行うことができないという問題が生ずる。なお、モジュールの固定力、つまり、弾性体の弾性力を弱めることにより、モジュールの位置合わせを容易にすることはできるが、この場合は、固定力が弱まることによってモジュールをしっかりと固定することができなくなる。なお、特許文献1の構成は、モジュールを被固定部としたときに、弾性体および剛体を含む固定部材が、被固定部を挟み込んで固定する固定部となる例であるが、被固定部と固定部との関係が逆になる場合、つまり、固定部材が被固定部を有し、モジュールが、上記被固定部を挟み込んで固定する固定部を有する場合でも、上記と同様の問題が起こり得る。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、固定部の間隙への被固定部の差し込みと、被固定部の位置合わせとを時間的にずらして行うことができ、これによって、固定力を弱めることなく、被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる太陽電池モジュールの固定機構を提供することにある。本発明の太陽電池モジュールの固定機構は、太陽電池モジュールと固定部材とを固定する太陽電池モジュールの固定機構であって、前記モジュールおよび前記固定部材の一方は被固定部を有し、他方は前記被固定部を固定する固定部を有し、前記固定部は、前記被固定部を挟み込む一対の平板部と、前記一対の平板部を相対的に対向方向に付勢する付勢部と、前記一対の平板部の間隔を前記付勢部の付勢力に抗して前記被固定部の厚さよりも広げたときの前記付勢部の変形状態の維持、およびその解除を行う変形維持部とを備えていることを特徴としている。上記の構成によれば、モジュールおよび固定部材のどちらが被固定部を有し、どちらが固定部を有している場合でも、固定部の一対の平板部が被固定部を挟み込むことにより、モジュールと固定部材とを固定することができる。ここで、付勢部により、一対の平板部は相対的に対向方向に付勢されているが、変形維持部により、一対の平板部の間隔を付勢部の付勢力に抗して被固定部の厚さよりも広げたときの付勢部の変形状態が維持されるので、モジュールと固定部材との固定時には、この付勢部の変形状態で、一対の平板部の間隙に被固定部を差し込み、その後、間隙内で被固定部の位置合わせを行うことができる。つまり、付勢部の変形状態が維持されている間に、被固定部の差し込みと、被固定部の位置合わせとを時間的にずらして行うことができる。したがって、固定時における被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。しかも、被固定部の差し込みおよびその位置合わせを容易にすべく、固定力、すなわち、一対の平板部を挟み込む力付勢部の付勢力を弱める必要もないので、変形維持部による付勢部の変形状態の維持を解除したときに、被固定部を一対の平板部でしっかりと挟み込んで、モジュールと固定部材とをしっかりと固定することができる。つまり、上記構成によれば、固定力を弱めることなく、被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記付勢部は、弾性を有し、前記一対の平板部を端部同士で連結する連結部を含んでいてもよい。この構成では、付勢部は、少なくとも連結部の弾性力により、一方の平板部を他方の平板部と対向する方向に確実に付勢することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持部は、前記一対の平板部の一方を他方に対して相対的に押圧することにより、前記一対の平板部の間隔を前記被固定部の厚さよりも広げるとともに、そのときの前記付勢部の変形状態を維持する構成であってもよい。この構成では、変形維持部は、付勢部の変形状態の維持だけではなく、一対の平板部の間隔の拡張も行うので、別途、上記間隔を拡張するための機構を設けなくても済み、固定部の構成を簡素化することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持部は、前記他方の平板部に形成される雌ねじと、前記一方の平板部とは反対側から前記雌ねじと螺合して、前記一方の平板部を押圧する雄ねじとで構成されていてもよい。雄ねじが雌ねじと螺合して一方の平板部を押圧することにより、付勢部の付勢力に抗して、一対の平板部の間隔を確実に広げることができる。また、雄ねじと雌ねじとの螺合により、一方の平板部を押圧したときの付勢部の変形状態を確実に維持することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一方の平板部における前記変形維持部によって押圧される側の面には、剛性板が設けられており、前記剛性板は、前記一対の平板部の対向方向に垂直な面内で、前記一対の平板部の間隙への前記被固定部の差し込み方向に垂直な方向に延びていてもよい。雄ねじは、剛性板を介して一方の平板部を押圧する。このとき、剛性板は、被固定部の差し込み方向に垂直な方向モジュール幅方向に延びているので、雄ねじは剛性板を介して一方の平板部をモジュール幅方向に均等に押圧することができる。その結果、一対の平板部の間隙をモジュール幅方向において均等に広げることができ、被固定部を一対の平板部の間隙に差し込みやすくすることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持部は、一端が回動支点となって回動する棒状部材で構成されており、前記棒状部材の前記回動支点は、前記一対の平板部の互いに対向する面の一方に位置しており、前記棒状部材の長さは、前記被固定部の厚さよりも長い構成であってもよい。この構成では、棒状部材を一対の平板部とほぼ垂直となるように回動させれば、棒状部材が一対の平板部の間でつっかえた状態となり、付勢部の変形状態を確実に維持することができる。また、そのように付勢部の変形が維持されている状態では、一対の平板部の間隙が被固定部の厚さよりも広がるので、そのような変形が維持されている間に、被固定部の差し込みおよび位置合わせを確実に時間的にずらして行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記棒状部材の回動支点は、前記一対の平板部の互いに対向する面のうち、より上側に位置する面に設けられていてもよい。この構成では、一対の平板部の間隙を外力によって広げると同時に、棒状部材は上側の対向面上側の平板部に設けられた回動支点を中心として、その自重によって回動する。これにより、上記間隙を広げると同時に、棒状部材が一対の平板部間でつっかえる状態となり、そのときの付勢部の変形状態の維持が容易となる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記付勢部は、弾性を有し、前記一対の平板部を挟み込んで両平板部を対向方向に付勢する挟み込み部材で構成されていてもよい。挟み込み部材で一対の平板部を挟み込み、挟み込み部材の弾性力によって両平板部を対向方向に付勢する構成であっても、付勢部としての挟み込み部材の変形状態を変形維持部によって維持することにより、被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挟み込み部材は、周方向の一部に切り欠き部を有するリング状部材で構成されており、前記一対の平板部は、前記リング状部材の前記切り欠き部に位置して、両平板部の対向方向に付勢されていてもよい。リング状部材の切り欠き部に一対の平板部が位置する構成であっても、付勢部としての挟み込み部材リング状部材の変形状態を変形維持部によって維持することにより、被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挟み込み部材は、リング状部材の半分に相当する半リング状部材の一端部を、前記一対の平板部の一方を兼ねる平板部材と連結して構成されており、他方の平板部は、前記半リング状部材の他端部と前記平板部材との間に位置して、前記平板部材との対向方向に付勢されていてもよい。一対の平板部の一方は、挟み込み部材の平板部材を兼ねている。他方の平板部が、挟み込み部材の半リング状部材と平板部材との間に位置して平板部材との対向方向に付勢される構成であっても、挟み込み部材の変形状態を変形維持部によって維持することにより、被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持部は、前記一対の平板部の間隙への挿入と同時に、前記間隙を前記被固定部の厚さよりも広げるとともに、そのときの前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記間隙から引き抜かれると同時に、前記付勢部の前記変形状態の維持を解除する挿抜部材で構成されていてもよい。変形維持部を、一対の平板部の間隙に挿抜される、取り外し可能な挿抜部材で構成することにより、変形維持部を一対の平板部側に組み込んだ構成よりも、固定部の構成が簡素となる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記挿抜部材は、挿抜側突起部または挿抜側嵌合部を有しており、一方の平板部は、前記挿抜部材が前記間隙に挿入されたときに、前記挿抜側突起部が入り込む平板側嵌合部、または前記挿抜側嵌合部に入り込む平板側突起部を有していてもよい。一対の平板部の間隙への挿抜部材の挿入時に、挿抜側突起部が平板側嵌合部に入り込む、または挿抜側嵌合部に平板側突起部が入り込むことにより、一対の平板部間で挿抜部材が安定して保持されるため、付勢部の変形状態の維持を安定して行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記付勢部は、前記一対の平板部を対向方向に付勢するばねで構成されていてもよい。この構成では、付勢部は、ばねの付勢力により、一対の平板部を対向方向に確実に付勢することができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の平板部には、サイズの異なる窪み部がそれぞれ形成されているとともに、同じサイズの窪み部が対向するように形成されており、前記変形維持部は、前記異なるサイズの各窪み部に入り込む球状の頭部を有するピンで構成されており、前記頭部がより小さいサイズの窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記頭部がより大きいサイズの窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態の維持を解除する構成であってもよい。付勢部によって一対の平板部が付勢された状態で、変形維持部としてのピンの頭部を異なるサイズの窪み部に交互に入り込ませることにより、付勢部の変形状態の維持と、その解除とを切り替えることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の平板部には、前記変形維持部による前記付勢部の変形状態の維持およびその解除に伴う、前記一対の平板部の対向方向に沿った相対的な移動を案内する案内部が設けられていてもよい。変形維持部による付勢部の変形状態の維持およびその解除に伴って、一対の平板部が対向方向に沿って相対的に移動する際に、案内部により、対向方向とは垂直な方向における両平板部の位置ずれを抑えることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記案内部は、一方の平板部に設けられ、他方の平板部との対向方向に突出する位置決め用突出部材と、他方の平板部に設けられ、前記位置決め用突出部材が挿抜される凹部とで構成されていてもよい。一対の平板部が対向方向に沿って相対的に移動する際に、一方の平板部の位置決め用突出部材が、他方の平板部の凹部に挿抜されることにより、両平板部の位置ずれを確実に抑えることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の平板部には、互いに対向する窪み部がそれぞれ形成されており、前記変形維持部は、前記窪み部に入り込む球状の頭部を有するピンで構成されており、前記頭部が前記窪み部に入り込むことによって、前記付勢部の変形状態を維持する一方、前記頭部が前記窪み部から抜け出ることによって、前記付勢部の変形状態の維持を解除する構成であってもよい。付勢部によって一対の平板部が付勢された状態で、変形維持部としてのピンの頭部を窪み部に出し入れすることにより、付勢部の変形状態の維持と、その解除とを切り替えることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記変形維持部は、前記一対の平板部の間隙に挿抜され、前記間隙に挿入された後に前記間隙を調整することにより、前記付勢部の変形状態の維持およびその解除を行う調整機構で構成されていてもよい。変形維持部を、一対の平板部の間隙に挿抜される調整機構で構成することにより、変形維持部を一対の平板部側に組み込んだ構成に比べて、固定部の構成を簡素にできる。また、変形維持部を調整機構で構成しても、上記間隙の調整に伴う付勢部の変形状態の維持およびその解除を確実に行うことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記被固定部には、前記変形維持部の一部が相対的に入り込むことによって、前記被固定部の位置決めを行うスリットが形成されていてもよい。一対の平板部で被固定部を挟み込むときに一対の平板部の間隙に被固定部を差し込むときに、変形維持部に対して被固定部を位置決めすることができ、被固定部を適切な位置で挟み込むことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の平板部の一方には、前記被固定部の差し込み方向に沿った溝部が形成されており、前記溝部の幅は、前記被固定部の幅に対応していてもよい。この構成では、被固定部を溝部に嵌め、溝部に沿って一対の平板部の間隙に差し込むことにより、被固定部の幅方向の位置ずれを抑えながら、被固定部をスムーズに差し込むことができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールが前記被固定部を有する一方、前記固定部材が前記固定部を有しており、前記固定部は、前記一対の平板部で前記モジュールを挟み込んだときに、前記モジュールの前記被固定部に位置する電極と電気的に接続されることにより、前記モジュールで発生した電力を外部に取り出すための電力取出接続部を備えていてもよい。この場合、電力取出接続部により、モジュールを固定部材に固定すると同時に、モジュールから外部に電力を取り出すことができる。したがって、モジュールの固定とは別に、モジュールから電力を取り出すための配線作業を不要とすることができる。本発明の太陽電池モジュールの固定機構において、前記一対の平板部の少なくとも一部は、導電性材料からなり、かつ、前記モジュールの前記電極と電気的に接続される導電部を有しており、前記電力取出接続部は、前記導電部を含んでいてもよい。この構成では、一対の平板部の少なくとも一部に形成される導電部を介して、モジュールから電力を確実に取り出すことができる。本発明によれば、変形維持部により、一対の平板部の間隔を広げたときの付勢部の変形状態が維持されている間に、被固定部の差し込みと、被固定部の位置合わせとを時間的にずらして行うことができる。これにより、固定力付勢部の付勢力を弱めることなく、固定時における被固定部の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。本発明の実施の一形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。モジュールの構成まず、本実施形態の固定機構に適用される太陽電池モジュール以下、単にモジュールと称するについて説明する。図1は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、後述する保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されており、発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されている。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂EthyleneVinylAcetate、ETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneでそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。上記のように、樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、電力取り出し用の電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、太陽電池としては、単結晶シリコン、多結晶シリコン、アモルファスシリコン、CISCuInS2、CIGSCuIn,GaSe2、CdTeなどを用いるものや、色素増感太陽電池、有機薄膜太陽電池などがあるが、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISなどの薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックプラスチックフィルムで構成されてもよいし、薄膜金属金属フィルムで構成されてもよい。これらのフレキシブルな基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。なお、上記したフレキシブルな基板のほかに、通常のガラス基板、巻取りが可能な薄型ガラス基板、セラミックス基板などを用いてモジュール1を構成してもよい。固定機構の詳細次に、上記構成のモジュール1の固定機構Mについて、実施例1~9として説明する。実施例1図2aは、実施例1の固定機構Mの斜視図一部は断面を示すであり、図2b~図2dは、上記固定機構Mの断面図である。固定機構Mは、モジュール1と、固定部材2とを固定する機構である。本実施例では、モジュール1は、被固定部1Aを構成しており、固定部材2は、被固定部1Aを固定する固定部2Aを構成している。固定部材2固定部2Aは、一対の平板部2122と、連結部23と、雄ねじ24とを有している。一対の平板部2122は、互いに対向して配置され、モジュール1被固定部1Aを上下から挟み込む。本実施例では、一対の平板部2122のうち、下側に位置する平板部22には、雄ねじ24と螺合する雌ねじ22aが、モジュール1の幅方向の両端2か所に形成されている。なお、モジュール1の幅方向とは、一対の平板部2122の対向方向に垂直な面内で、一対の平板部2122の間隙へのモジュール1の差し込み方向とは垂直な方向を指すものとする。連結部23は、一対の平板部2122を端部同士で連結している。これにより、一対の平板部2122と連結部23とは、全体として、断面が略コの字型横U字型となっている。本実施例では、一対の平板部2122および連結部23は、弾性体弾性樹脂で構成されており、一体形成されている。これにより、一対の平板部21と連結部23とを合わせた全体が、弾性を有して一対の平板部2122を相対的に対向方向平板部2122の間隔が狭まる方向に付勢する付勢部を構成している。なお、一対の平板部2122を剛体で構成する一方、連結部23を弾性体で構成して、これらを連結してもよい。この場合は、連結部23のみが上記の付勢部を構成することになる。なお、上記の付勢部は、弾性樹脂ゴム材料、プラスチック材料以外に、例えば板ばねで構成することもできる。雄ねじ24は、平板部21とは反対側から雌ねじ22aと螺合して、平板部21を押圧したり、その押圧を解除するものである。雄ねじ24を回して前進させ、平板部21を押圧することにより、一対の平板部2122の間隔を、連結部23の弾性による付勢力に抗して、被固定部1Aここではモジュール1の厚さよりも広げることができる。このとき、連結部23を含む付勢部は、一対の平板部2122の間隔が広がるにつれて変形するが、雄ねじ24の回転を止めれば、その変形状態が維持される。一方、雄ねじ24を逆方向に回して後退させ、平板部21の押圧を解除することにより、一対の平板部2122には連結部23による付勢力のみが働くので、一対の平板部2122の間隔を狭めることができる。なお、このとき同時に、付勢部の変形状態も解除される。以上のことから、雌ねじ22aと雄ねじ24とは、一対の平板部2122の間隔を付勢部の付勢力に抗して被固定部1Aの厚さよりも広げたときの付勢部の変形状態の維持、およびその解除を行う変形維持部として機能していると言うことができる。次に、固定部材2にモジュール1を固定する手順について説明する。なお、以下では、特に断らない限り、平板部2122および連結部23の全体を付勢部とする。図2aの状態から、固定部材2の雄ねじ24を回転させて平板部21を押圧し、平板部2122の間隙がモジュール1の厚さよりも広がったところで、雄ねじ24の回転を止める。このとき、図2bに示すように、付勢部は変形状態となる。この状態で、図2cに示すように、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込み、その後、差し込み方向および幅方向の両方向においてモジュール1の位置合わせを行う。このような位置合わせが終わると、図2dに示すように、雄ねじ24を逆方向に回転させて平板部21の押圧を解除する。これにより、平板部2122は、その間隙が狭まってモジュール1を上下から挟み込むことになり、モジュール1が固定部材2に固定される。また、このようなモジュール1の固定と同時に、付勢部の変形状態が解除される。以上のように、変形維持部としての雄ねじ24および雌ねじ22aにより、平板部2122の間隔を広げたときの付勢部の変形状態が維持されるので、その間に、平板部2122の間隙へのモジュール1の差し込みと、モジュール1の位置合わせとを時間的にずらして行うことができる。したがって、モジュール1の差し込みと位置合わせとを同時に行う従来に比べて、固定時のモジュール1の位置合わせを容易にかつ正確に精度よく行うことができる。しかも、付勢部の付勢力弾性力を弱めることなく、モジュール1の差し込みおよびその位置合わせを行うことができるので、付勢部の変形状態を解除したときに、付勢部の強い付勢力によって平板部2122でモジュール1をしっかりと挟み込んで固定することができる。つまり、本実施例の構成によれば、モジュール1の容易かつ正確な位置合わせと、モジュール1の強い固定とを両立させることができる。また、付勢部として、付勢力が大きくなるように弾性率の低い硬い付勢部を採用したとしても、雄ねじ24の平板部21の押圧により、付勢部の変形およびその維持が可能となり、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込むことが容易となる。つまり、付勢部の付勢力が強い場合でも、平板部2122の間隙にモジュール1を無理やり押し込まなくても済む。その結果、モジュール1に損傷を与えることなく、モジュール1を固定部材2に固定することが可能となる。また、付勢部は、連結部23を含んでいるので、少なくとも連結部23の弾性力により、平板部2122を相対的に対向方向に確実に付勢することができる。また、本実施例では、変形維持部としての雄ねじ24が、一方の平板部21を他方の平板部22に対して相対的に押圧することにより、平板部2122の間隔をモジュール1の厚さよりも広げるとともに、そのときの付勢部の変形状態を維持している。このように、変形維持部は、付勢部の変形状態の維持だけではなく、平板部2122の間隔の拡張も行うので、変形維持部とは別に、上記間隔を拡張するための機構を設けなくても済み、固定部材2の構成を簡素化することができる。また、雄ねじ24が、平板部22に形成された雌ねじ22aと螺合して平板部21を押圧することにより、付勢部の付勢力に抗して、一対の平板部2122の間隔を確実に広げることができるとともに、そのときの付勢部の変形状態を確実に維持することができる。なお、本実施例では、雌ねじ22aを下側の平板部22に形成し、雄ねじ24を雌ねじ22aに下方から螺合させて上側の平板部21を押圧することにより、平板部2122の間隔を広げるようにしているが、例えば雌ねじを上側の平板部21に形成し、雄ねじ24を雌ねじに上方から螺合させて下側の平板部22を押圧することにより、平板部2122の間隔を広げるようにしてもよい。ところで、図3は、固定機構Mにおける下側の平板部22とモジュール1の平面図である。同図に示すように、モジュール1の幅方向に並ぶ2つの雌ねじ22aは、平板部22におけるモジュール1の幅方向外側に形成されていてもよい。この場合は、雌ねじ22aに螺合する雄ねじ24と接触させることなく、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込むことができ、雄ねじ24との干渉によるモジュール1の損傷を回避することができる。また、図4は、固定機構Mの他の構成を示すものであって、下側の平板部22とモジュール1の平面図である。このように、雌ねじ22aは、平板部22において、モジュール1の幅方向に3つ形成されていてもよい。つまり、雌ねじ22aは、モジュール1の両端部に加えて中央部に形成されていてもよい。この場合、モジュール1に、固定部材2への差し込み方向に延びるスリット1aを、各雌ねじ22aの位置に対応して設けておくことで、各雌ねじ22aに螺合する雄ねじ24がスリット1aの内側を通るようにモジュール1を平板部2122の間隙に差し込むことができる。したがって、この場合は、雄ねじ24との干渉を避けつつ、モジュール1の位置合わせも行いながら、モジュール1を上記間隙に差し込むことができる。つまり、モジュール1に、上記したスリット1aを形成しておけば、変形維持部の一部を構成する雄ねじ24が相対的にスリット1aに入り込むことにより、モジュール1の位置合わせを適切に行うことができ、モジュール1を適切な位置で固定することができる。なお、雌ねじ22aの位置や数は、本実施例に限定されるわけではない。つまり、雌ねじ22aは、平板部22においてモジュール1の幅方向のどの位置に設けられてもよい。また、雌ねじ22aの数は4つ以上であってもよいし、単数であってもよい。また、雄ねじ24やスリット1aは、雌ねじ22aの数に対応して設けられればよい。また、図5aは、固定機構Mのさらに他の構成を示すものであって、下側の平板部22とモジュール1の平面図であり、図5bは、上記固定機構Mの固定部材2のモジュール差し込み側から見た断面図である。このように、平板部22には、モジュール1の差し込み方向に沿った溝部22b段差部が形成されていてもよい。この溝部22bの幅は、モジュール1の幅に対応しており、モジュール1と同等の幅か、それよりも若干広い幅となっている。この場合、モジュール1を溝部22bに嵌めながら、溝部22bに沿って平板部2122の間隙に差し込むことで、溝部22bがガイドとして機能し、モジュール1の幅方向の位置ずれを抑えながら、モジュール1をスムーズに差し込むことができる。なお、下側の平板部22の溝部22bと同等の溝部を上側の平板部21に設け、この溝部にモジュール1を嵌めて差し込む構成としてもよい。なお、モジュール1の位置合わせを行うためにモジュール1にスリット1aを設ける図4の構成、および、平板部2122の一方にモジュール1の幅に対応する溝部を設ける図5abの構成は、後述する各実施例にも適用可能である。実施例2図6a~図6dは、実施例2の固定機構Mの断面図である。本実施例では、実施例1の構成において、平板部21における雄ねじ24で押圧される側の面に、剛性板25が設けられている。剛性板25は、平板部2122および連結部23よりも剛性の高い材料例えば金属板で構成されており、モジュール1の幅方向に延びて形成されている。なお、本実施例では、平板部2122および連結部23は、弾性体例えばプラスチックで構成されているものとする。図6aに示す状態から、雄ねじ24を回転させ、剛性板25を介して平板部21を押圧すると、図6bに示すように、付勢部が変形しながら平板部2122の間隙がモジュール1の厚さよりも広がる。この状態で、雄ねじ24の回転を止め、付勢部の変形が維持されている間に、図6cに示すように、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込んで、モジュール1の位置合わせを行う。その後、図2dに示すように、雄ねじ24を逆方向に回転させて平板部21の押圧を解除すると、平板部2122は、その間隙が狭まってモジュール1を上下から挟み込み、これと同時に、付勢部の変形状態も解除される。平板部21が弾性体で構成されている場合、上記の剛性板25が設けられていなければ、平板部2122の間隙を広げるべく、2つの雄ねじ24によって平板部21の幅方向両端部を押圧したときに、平板部21の中央部の変形量が両端部の変形量に比べて小さくなるおそれがある。この場合、モジュール1を間隙に差し込みにくくなったり、間隙をさらに広げるべく、雄ねじ24でさらに平板部21を押圧して付勢部をさらに変形させることによって、付勢部を構成するプラスチック材料の寿命が短くなることが懸念される。しかし、本実施例のように、剛性板25を設けることにより、雄ねじ24による押圧力は、平板部21のモジュール幅方向に均等にかかり、一部に大きな負荷がかかることがない。これにより、平板部2122の間隙をモジュール幅方向において均等に広げることができるので、モジュール1を上記の間隙に差し込むことが容易となる。また、モジュール1の差し込みが容易となるため、平板部2122の間隙を雄ねじ24によって必要以上に広げなくても済む。その結果、付勢部に大きな負荷がかかるのを回避して、その寿命が短くなるのを回避することができる。なお、本実施例のように、一対の平板部2122のうち、変形維持部本実施例では雄ねじ24で押圧される側の平板部に剛性板25を設ける構成は、他の実施例にも勿論適用することができる。実施例3図7aは、実施例3の固定機構Mの斜視図であり、図7b~図7dは、上記固定機構Mの断面図である。本実施例では、実施例1の固定部材2において、雄ねじ24の代わりに棒状部材26を用いている。なお、雄ねじ24を用いないため、実施例1のように、平板部22に雌ねじ22aを形成しておく必要はない。棒状部材26は、一端が回動支点26aとなって回動するピンで構成されている。棒状部材26の回動支点26aは、本実施例では、平板部2122のうち、下側に位置する平板部22において、上側の平板部21と対向する側の面22cに位置している。棒状部材26は、どの方向に回動してもよいが、本実施例では、平板部2122の対向方向と、モジュール1の差し込み方向とを含む面内で回動する。また、棒状部材26の長さは、モジュール1の厚さよりも長く設定されている。上記の構成において、モジュール1の固定前は、図7aに示すように、棒状部材26は、平板部2122に平行な状態に位置している。この状態から、図7bに示すように、棒状部材26を平板部2122にほぼ垂直な状態平板部2122の対向方向にほぼ平行な状態となるまで上記面内で回動させると、棒状部材26の長さが上記のように設定されているため、棒状部材26の端部26bが、回動支点26a側の平板部22と対向する平板部21の面21cを押圧し、これにより、付勢部が弾性変形しながら平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がる。このとき、棒状部材26はその長さ方向において平板部2122で挟まれて静止する状態つっかえた状態となり、これによって付勢部の変形状態が維持される。なお、平板部21の面21cに棒状部材26の端部26bが嵌る窪みを設け、端部26bが窪みに嵌ることで、付勢部の変形状態が確実に維持されるようにしてもよい。なお、例えば平板部2122および連結部23を一体的に弾性体で構成した場合、棒状部材26が平板部2122に略垂直となる状態では、棒状部材26の端部26bが平板部21の面21cに食い込むため、上記の窪みを設けなくても、付勢部の変形状態が確実に維持される。このような付勢部の変形維持状態では、図7cに示すように、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込むことが可能となる。モジュール1を差し込んで位置合わせを行った後は、図7dに示すように、棒状部材26を再び平板部2122に平行となるように、回動支点26aを中心に回動させれば、付勢部の付勢力により、平板部21がモジュール1を押圧し、これによってモジュール1が平板部2122で挟み込まれた状態で固定される。このように、本実施例では、棒状部材26を回動させるに伴って、棒状部材26の端部26bが平板部21を押圧するため、平板部2122の間隙を確実に広げることができる。また、棒状部材26を平板部2122とほぼ垂直となるように回動させれば、棒状部材26が平板部2122bの間でつっかえた状態となり、平板部2122の間隙を広げた状態、つまり、そのときの付勢部の変形状態を確実に維持することができる。また、付勢部の変形維持状態では、平板部2122の間隙がモジュール1の厚さよりも広がるので、そのような変形が維持されている間に、モジュール1の差し込みおよび位置合わせを確実に時間的にずらして行うことができる。なお、以上では、棒状部材26を回動させることによって、平板部2122の間隔を広げるようにしているが、例えば、平板部2122の間隔を外力によって先に広げ、その後、棒状部材26を回動させて、平板部2122の間でつっかえるようにしてもよい。また、実施例2で説明した剛性板25を平板部21の面21cに設けて、棒状部材26の端部26bが剛性板25を押圧する構成としてもよい。ところで、図8aは、上記固定機構Mの他の構成を示す斜視図であり、図8b~図8dは、上記他の固定機構Mの断面図である。このように、棒状部材26の回動支点26aは、平板部2122の互いに対向する面21c22cのうち、より上側に位置する面21cに設けられていてもよい。この構成では、図8aの状態から、平板部2122の間隙を外力によって広げると、図8bに示すように、棒状部材26はその自重によって回動支点26aを支点として回動し、平板部2122にほぼ垂直な状態となる。この状態で上記の外力を解除すると、端部26bが平板部22の面22cと当接して、棒状部材26が平板部2122の間でつっかえた状態になり、これと同時に、付勢部の変形状態が維持される。このような付勢部の変形維持状態では、図8cに示すように、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込むことが可能となり、モジュール1を差し込んで位置合わせを行った後は、図8dに示すように、棒状部材26を回動させ、つっかえた状態を解除することにより、モジュール1が連結部26の付勢力によって平板部2122で挟み込まれて固定される。このように、棒状部材26の回動支点26aを上側の平板部21の面21c設けた場合には、平板部2122の間隙を外力によって広げると同時に、棒状部材26が自重によって回動し、平板部2122の間でつっかえる状態となるので、そのときの付勢部の変形状態を容易に維持することができる。なお、図8a~図8dの構成では、端部26bを平板部22の面22cと接触させながら、棒状部材26を回動させることにより、平板部2122の間隔を広げるようにしてもよい。この場合でも、平板部2122の間で棒状部材26をつっかえる状態を実現することができ、これによって、付勢部の変形状態を維持することができる。実施例4図9a~図9cは、実施例4の固定機構Mの断面図である。本実施例では、上記した各実施例における連結部23の代わりに、挟み込み部材27を付勢部として用いている。挟み込み部材27は、例えば弾性を有する樹脂で構成されており、平板部2122を外側から挟み込み、弾性力によって平板部2122を対向方向に付勢する。この挟み込み部材27は、周方向の一部に切り欠き部28aを有するリング状部材28で構成されている。平板部2122は、切り欠き部28aに位置しており、リング状部材28によって対向方向に付勢されている。また、本実施例では、上側の平板部21に雌ねじ21aが形成されており、雄ねじ24が雌ねじ21aと螺合するようになっているが、実施例1のように下側の平板部22に雌ねじを形成して雄ねじ24と螺合する構成であってもよい。上記の構成において、図9aの状態から、雄ねじ24を平板部22とは反対側から平板部21の雌ねじ21aに螺合させ、回転させて前進させると、雄ねじ24は平板部22を押圧し、挟み込み部材27の付勢力弾性力に抗して平板部2122の間隔を広げる。このとき、挟み込み部材27は平板部2122の間隔が広がるにつれて弾性変形する。平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がったところで雄ねじ24の回転を止めれば、図9bに示すように、挟み込み部材27の変形状態が維持される。この状態で、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込み、その後、差し込み方向および幅方向の両方向においてモジュール1の位置合わせを行う。モジュール1の位置合わせが終わると、雄ねじ24を逆方向に回転させて後退させ、平板部22の押圧を解除する。これにより、図9cに示すように、モジュール1は、挟み込み部材27の付勢力により、平板部2122で挟み込まれて固定される。また、このようなモジュール1の固定と同時に、挟み込み部材27の変形状態が解除される。なお、モジュール1の固定状態では、図9cに示すように、雄ねじ24を平板部21から外してもよいし、雌ねじ21aに螺合させて平板部21に残しておいてもよい。以上のように、挟み込み部材27の付勢力によって平板部2122を対向方向に付勢する構成であっても、付勢部としての挟み込み部材27の変形状態を、変形維持部としての雄ねじ24によって維持することにより、モジュール1の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。また、挟み込み部材27をリング状部材28で構成し、リング状部材28の切り欠き部28aに平板部2122を位置させて平板部2122を対向方向に付勢する構成であっても、リング状部材28の変形状態を雄ねじ24によって維持することにより、モジュール1の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。ところで、図10a~図10cは、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。このように、付勢部としての挟み込み部材27は、上記したリング状部材27の半分に相当する半リング状部材29の一端部29aを平板部22を兼ねる平板部材30と連結して構成されていてもよい。そして、平板部21は、半リング状部材29の他端部29bと平板部材30との間に位置して、平板部材30との対向方向に付勢されていてもよい。なお、半リング状部材29と平板部材30とは、例えば樹脂の一体成形によって得ることができる。このような構成において、図10aの状態から、雄ねじ24を平板部材30とは反対側から平板部21の雌ねじ21aに螺合させ、回転させて前進させると、雄ねじ24は平板部21に対して平板部材30を相対的に押圧し、挟み込み部材27の付勢力に抗して平板部21と平板部材30との間隔を広げる。これに伴い、挟み込み部材27特に半リング状部材29は、弾性変形する。平板部21と平板部材30との間隔がモジュール1の厚さよりも広がったところで雄ねじ24の回転を止めれば、図10bに示すように、挟み込み部材27の変形状態が維持される。この状態で、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込み、その後、差し込み方向および幅方向の両方向においてモジュール1の位置合わせを行う。モジュール1の位置合わせが終わると、図10cに示すように、雄ねじ24を逆方向に回転させて後退させ、平板部材30の押圧を解除すれば、モジュール1は、挟み込み部材27の付勢力により、平板部21と平板部材30とで挟み込まれて固定される。また、このようなモジュール1の固定と同時に、挟み込み部材27の変形状態が解除される。なお、モジュール1の固定状態では、図10cに示すように、雄ねじ24を平板部21から外してもよいし、雌ねじ21aに螺合させて平板部21に残しておいてもよい。以上のように、平板部21が半リング状部材29と平板部材30との間に位置して平板部材30との対向方向に付勢される構成であっても、挟み込み部材27の変形状態を雄ねじ24によって維持することにより、モジュール1の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。なお、本実施例で説明した挟み込み部材27は、平板部21と平板部22または平板部材30とを、モジュール1の複数の箇所例えば四隅に対応する位置で挟み込んでもよい。実施例5図11aは、実施例5の固定機構Mの斜視図であり、図11b~図11dは、上記固定機構Mの断面図である。本実施例では、実施例1の構成において、付勢部の変形状態を維持する変形維持部として、雄ねじ24の代わりに挿抜部材31を用いている。なお、雄ねじ24を用いないため、実施例1のように、平板部22に雌ねじ22aを形成しておく必要はない。挿抜部材31は、平板部2122の間隙に挿抜されて、付勢部の変形状態の維持およびその解除を行う。より詳しくは、挿抜部材31は、上記間隙への挿入と同時に、上記間隙をモジュール1の厚さよりも広げるとともに、そのときの付勢部の変形状態を維持する一方、上記間隙から引き抜かれると同時に、付勢部の上記変形状態の維持を解除する。したがって、挿抜部材31は、上記間隙に対して取り外し可能となっている。また、挿抜部材31は、平板部2122および連結部23よりも剛性を有しており、これによって、上記間隙に挿入されたときに、付勢部の付勢力に抗して上記間隙を押し広げることが可能となっている。また、挿抜部材31の上面には、突起部31m挿抜側突起部が形成されている。一方、平板部21には、挿抜部材31が上記間隙に挿入されたときに、突起部31mが入り込む嵌合部21n平板部側嵌合部が形成されている。また、挿抜部材31の差し込み方向先端側には、テーパー面31tが形成されており、テーパー面31tが平板部21と当接しながら、挿抜部材31が平板部2122の間隙に差し込まれることにより、上記間隙を容易に広げることが可能となっている。上記の構成において、図11aの状態から、挿抜部材31のテーパー面31tを平板部21に当接させながら、平板部2122の間隙に対して挿抜部材31を差し込み方向に押圧すると、挿抜部材31が平板部2122の間隙を押し広げながら差し込み方向に進行する。そして、図11bに示すように、挿抜部材31の突起部31mが平板部21の嵌合部21nに入り込むことにより、挿抜部材31は差し込み方向の進行が止まり、静止する。このとき、挿抜部材31により、平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がったときの付勢部の変形状態が維持される。この状態で、図11cに示すように、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込み、モジュール1の位置合わせを行うと、図11dに示すように、挿抜部材31を上記間隙から引き抜く。これにより、平板部2122は、付勢部の付勢力により、その間隙が狭まってモジュール1を上下から挟み込むことになり、モジュール1が固定されると同時に、付勢部の変形状態が解除される。本実施例のように、変形維持部として、取り外し可能な挿抜部材31を用いることにより、変形維持部を平板部2122側に組み込んで構成しなくても済むので、固定部材2の平板部2122側の構成を簡素にすることができる。また、平板部2122の間隙への挿抜部材31の挿入時に、突起部31mが嵌合部21nに入り込むことにより、平板部2122間で挿抜部材31が安定して保持されるため、付勢部の変形状態を安定して維持することができる。ところで、図12abは、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。このように、平板部21に突起部21m平板側突起部を設ける一方、挿抜部材31に嵌合部31n挿抜側嵌合部を設け、平板部2122の間隙への挿抜部材31の挿入時に、上記の突起部21mが嵌合部31nに入り込むようにしてもよい。この場合でも、平板部2122間で挿抜部材31が安定して保持されるため、付勢部の変形状態を安定して維持することができる。なお、本実施例では、図11aに示すように、2個の挿抜部材31をモジュール幅方向に並べて平板部2122の間隙に挿抜するようにしているが、用いる挿抜部材31の数は特に限定されるわけではなく、1個であってもよいし、3個以上であってもよい。また、モジュール1にスリットを設けて挿抜部材31と位置合わせを行うようにしてもよい。さらに、本実施例では、挿抜部材31の挿抜方向を、モジュール1の差し込み方向と平行にしているが、モジュール1の差し込み方向と垂直な方向としてもよい。つまり、挿抜部材31をモジュール1の幅方向から、平板部2122の間隙に挿入するようにしてもよい。実施例6図13a~図13cは、実施例6の固定機構Mの断面図であり、図14a~図14cは、図13a~図13cに対応するものであって、モジュール1と平板部21との位置関係を示す平面図である。本実施例では、一対の平板部2122を対向方向に付勢する付勢部をばね32で構成している。ばね32は、平板部2122の互いに対向する側の面21c22cにおいて、モジュール1の幅方向の両端部2か所に形成されている。このように付勢部をばね32で構成しても、平板部2122を対向方向に確実に付勢することができる。また、平板部2122の面21c22cには、サイズの異なる窪み部3334がモジュール1の幅方向にそれぞれ2組形成されている。このとき、面21cの窪み部33と面22cの窪み部33とは対向しており、面21cの窪み部34と面22cの窪み部34とは対向している。窪み部33は窪み部34よりもサイズが大きく大きな窪みであり、窪み部34よりも例えば内側、すなわち、ばね32側に形成されている。なお、面21c22cにおいて、窪み部3334の形成位置は逆であってもよい窪み部34が内側で窪み部33が外側であってもよい。また、本実施例では、付勢部としてのばね32の変形を維持する変形維持部として、ピン35を用いている。ピン35は、球状の頭部35aと棒状の本体35bとを連結して構成されており、平板部2122の間に挿入されて、窪み部3334が並ぶ方向に抜き差しされる。これにより、ピン35の頭部35aは、窪み部3334に交互に入り込むことが可能となっている。なお、ピン35は、2組の窪み部3334に対応して2本設けられており、モジュール1の幅方向において、頭部35aがそれぞれ内側に位置するように、平板部2122間で抜き差しされる。上記の構成において、図13aに示すように、平板部2122がばね32で対向方向に付勢されている状態では、平板部2122の間隙が狭まっている。この状態から、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込むときには、図13bに示すように、ピン35を内側に押し込むことにより、ピン35の頭部35aを窪み部34に位置させる。窪み部34はサイズが小さいため、頭部35aはその一部しか窪み部34に入り込まず、大部分は窪み部34から平板部2122の少なくとも対向方向に大きくはみ出る。これにより、平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広げられる。このとき、頭部35aは一部だけでも窪み部34に入り込んでいるので、ばね32の変形状態伸長状態が維持される。したがって、このようなばね32の変形維持状態において、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込み、モジュール1を位置合わせすることが可能となる。モジュール1を位置合わせした後は、図13cに示すように、頭部35aが窪み部33に入り込むようにピン35を移動させる。窪み部33はサイズが大きいため、頭部35aはその大部分が窪み部33に入り込む。これにより、ばね32は変形圧縮することが可能となり、ばね32の付勢力によって、平板部2122の間隔が図13bの状態よりも狭められる。したがって、モジュール1は、平板部2122で挟み込まれて固定される。なお、ピン35を外側に引っ張り、頭部35aを窪み部33から窪み部34に再度移動させることにより、ばね32の付勢力に抗して平板部2122の間隔が再度広がるので、固定部材2からモジュール1を取り外すことが可能となる。本実施例のように、ばね32によって平板部2122が対向方向に付勢された状態で、ピン35の頭部35aを異なるサイズの窪み部3334に交互に入り込ませることにより、ばね32の変形状態の維持と、その解除とを切り替えることができる。ところで、図15abは、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。このように、平板部2122には、案内部36が設けられていてもよい。案内部36は、ピン35によるばね32の変形状態の維持およびその解除に伴う、平板部2122の対向方向に沿った両方向平板部2122の間隔が広がる方向および狭まる方向の相対的な移動を案内するものである。この案内部36は、平板部22に設けられる位置決め用突出部材36aと、平板部21に設けられる凹部36bとで構成される。位置決め用突出部材36aは、平板部21との対向方向に突出するように平板部22に設けられている。また、凹部36bは、平板部21において、上記の位置決め用突出部材36aが挿抜される位置に形成されている。なお、位置決め用突出部材を平板部21に設け、上記位置決め用突出部材が挿抜される凹部を平板部22に設けるようにしてもよい。図15aに示すように、上述したピン35の移動により、平板部2122の間隔が広げられる際には、凹部36bに沿って位置決め用突出部材36aが引き抜かれるため、平板部2122が互いに離間する方向に平行に移動する。一方、ピン35の逆方向の移動により、平板部2122の間隔が狭められる際には、位置決め用突出部材36aが凹部36bの内面と摺動しながら奥に入り込むため、平板部2122は相対的に傾かずに、また、対向方向に垂直な面内で位置ずれせずに、対向方向に平行に移動する。このように、案内部36を設けることにより、ピン35の移動によるばね32の変形状態の維持および解除に伴って、平板部2122が対向方向に沿って相対的に移動する際に、平板部2122の傾きを抑えることができるとともに、対向方向とは垂直な方向における平板部2122の位置ずれを抑えることができる。特に、案内部36を上記した位置決め用突出部材36aと凹部36bとで構成することにより、位置決め用突出部材36aと凹部36bとの摺動により、平板部2122の相対的な移動の際の傾きや位置ずれを確実に抑えることができる。なお、本実施例では、2本のばね32で平板部2122をつなぐ構造とし、隣り合うばね3232の間の隙間にモジュール1を挿入するようにしているが、ばね32の数は上記の2つに限定されるわけではなく、例えば3つ以上であってもよい。そして、モジュール1において、各ばね32と対応する位置にスリットを設ければ、モジュール1の差し込みの際に、各ばね32と各スリットとで位置合わせを行うようにすることも可能となる。なお、本実施例では、図13bcに示すように、ピン35の抜き差しの方向を、モジュール1の差し込み方向と垂直な方向モジュール幅方向としているが、モジュール1の差し込み方向と平行にしてもよい。また、ピン35の数も本実施例の2つに限定されるわけではない。例えば、図16に示すように、ピン35を3つ設けることも可能である。この場合、中央のピン35は、両側のピン35とは抜き差しの方向が垂直となるように配置し、モジュール1において、中央のピン35と対応する位置にスリット1aを設けるようにすれば、中央のピン35とスリット1aとでモジュール1の差し込みの際に位置合わせを行うことが可能となる。また、図17abは、固定機構Mのさらに他の構成を示す断面図である。このように、各ばね32の周囲には、各ばね32を防護する防護部37例えば壁部が設けられることが望ましい。この場合、防護部37は、平板部21側の防護部37aと、平板部22側の防護部37bとで形成される。このとき、各防護部37a37bは、ばね32の変形による平板部2122の対向方向に沿った移動の際に互いに干渉せずに噛み合うように、平板部2122の対向方向に垂直な面内でずれた位置に形成されることが望ましい。このような防護部37を設けることにより、2つのばね32の間にモジュール1を差し込む際に、モジュール1がばね32と接触したり、ばね32に引っ掛かることで、モジュール1を所定の位置まで差し込めなくなるのを回避することができる。なお、図15abで示した案内部36の位置決め用突出部材36aが、上記の防護部37の機能を有していてもよい。実施例7図18abは、実施例7の固定機構Mの断面図である。本実施例では、実施例6の図13aの構成において、平板部2122に設けられる窪み部の種類を、1種類にしたものである。つまり、本実施例では、平板部2122に窪み部34のみが設けられており、実施例6の窪み部33は設けられていない。窪み部34は、平板部21に2つ、平板部22に2つ設けられており、平板部2122の窪み部34は、互いに対向している。ピン35は、対向する窪み部34の組数に対応して2つ用いられる。本実施例では、ピン35の頭部35aは、窪み部34に入り込んだときに、平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がるような大きさで形成されている。上記の構成において、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込むときには、図18aに示すように、ピン35を内側に押し込み、ピン35の頭部35aを窪み部34に位置させる。これにより、平板部2122の間隔が広がり、かつ、そのときのばね32の変形状態が維持されるので、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込んだ後、モジュール1の位置合わせを行うことが可能となる。モジュール1を位置合わせした後は、図18bに示すように、ピン35を外側に引っ張ることにより、頭部35aが窪み部34から外部に抜け出る。これにより、ばね32の変形状態の維持が解除され、ばね32の付勢力によって平板部2122の間隔が狭まり、モジュール1が平板部2122で挟み込まれて固定される。以上のように、本実施例では、ピン35の頭部35aが窪み部34に入り込むことによって、ばね32の変形状態を維持する一方、頭部35aが窪み部34から抜け出ることによって、ばね32の変形状態の維持を解除している。本実施例のように、平板部2122に設ける窪み部が、サイズが1種類の窪み部34のみであっても、ピン35の頭部35aをその窪み部34に出し入れすることにより、ばね32の変形状態の維持と、その解除とを切り替えることができる。実施例8図19a~図19cは、実施例8の固定機構Mの断面図であり、図20a~図20cは、図19a~図19cに対応するものであって、モジュール1と平板部21との位置関係を示す平面図である。本実施例では、一対の平板部2122をばね32で対向方向に付勢する構成において、上側の平板部21に雌ねじ21aを形成し、雄ねじ24を平板部22とは反対側から雌ねじ21aと螺合させるようにしている。なお、下側の平板部22に雌ねじを形成し、雄ねじ24を平板部21とは反対側から雌ねじに螺合させるようにしてもよい。上記の構成において、図19aの状態から、雄ねじ24を平板部22とは反対側から平板部21の雌ねじ21aに螺合させ、回転させて前進させると、雄ねじ24は平板部22を押圧し、ばね32の付勢力に抗して平板部2122の間隔を広げる。このとき、ばね32は平板部2122の間隔が広がるにつれて変形する。平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がったところで雄ねじ24の回転を止めれば、図19bに示すように、ばね32の変形状態が維持される。この状態で、平板部2122の間隙にモジュール1を差し込み、その後、モジュール1の位置合わせを行う。モジュール1の位置合わせが終わると、図19cに示すように、雄ねじ24を逆方向に回転させて後退させ、平板部22の押圧を解除する。これにより、モジュール1は、ばね32の付勢力により、平板部2122で挟み込まれて固定される。また、このようなモジュール1の固定と同時に、ばね32の変形状態が解除される。なお、モジュール1の固定時に、雄ねじ24と雌ねじ21aとの螺合を完全に解除して、雄ねじ24を平板部21から取り外してもよいし、雄ねじ24を雌ねじ21aに螺合させたままにしてもよい。本実施例のように、平板部2122をばね32で対向方向に付勢しながら、雄ねじ24を雌ねじ21aと螺合させて平板部22を押圧し、平板部2122の間隔を広げる構成であっても、ばね32の変形状態を維持して、その間に、モジュール1の差し込みおよび位置合わせを順に行うことができる。実施例9図21a~図21cは、実施例9の固定機構Mの断面図であり、図21dは、本実施例で用いる調整機構40の平面図である。本実施例では、実施例8の構成において、ばね32の変形状態を維持する変形維持部として、雄ねじ24の代わりに調整機構40を用いている。なお、雄ねじ24を用いていないので、平板部21に雌ねじ21aを形成しておく必要はない。調整機構40は、平板部2122の間隙に挿抜され、上記間隙に挿入された後に上記間隙を調整することにより、ばね32の変形状態の維持およびその解除を行う機構である。この調整機構40は、一対の平板部4142を有している。上側の平板部41には、雌ねじ41aが形成されており、この雌ねじ41aに雄ねじ43が平板部42とは反対側から螺合している。したがって、雄ねじ43の頭部を平板部42に当接させまま、雄ねじ43を回転させると、雄ねじ43に対して平板部41が相対的に平板部42との対向方向に沿って進退する。なお、平板部42の四隅には、平板部41を貫通するガイド棒44が立設されており、平板部41はガイド棒44に沿って平板部42に対して対向方向に平行に移動可能となっている。上記の構成において、図21aの状態から、平板部2122の間隔を広げる際には、調整機構40を平板部2122の間に挿入する。このとき、調整機構40は、平板部4142の間隔を最も狭めた状態で、平板部2122の間に挿入される。そして、雄ねじ43を回転させて、平板部41を平板部42から離れる方向に移動させることにより、ばね32が伸びるとともに、平板部2122の間隔が次第に広がる。そして、図21bに示すように、平板部2122の間隔がモジュール1の厚さよりも広がったところで、雄ねじ43の回転を止めると、ばね32の変形状態伸長状態が維持されるとともに、平板部2122の間にモジュール1を差し込んで、位置合わせを行うことが可能となる。モジュール1の位置合わせを行った後は、雄ねじ43を上記とは反対方向に回す。このとき、平板部2122は、ばね32によって対向方向に付勢されているので、平板部2122の間に挿入された平板部4142にも対向方向の付勢力が働く。このため、雄ねじ43の逆方向の回転に伴い、ばね32の変形状態の維持が解除されるとともに、平板部41が平板部42側に移動する。これにより、図21cに示すように、平板部2122の間隔が狭まり、ばね32の付勢力によってモジュール1が平板部2122で挟み込まれて固定される。モジュール1が固定されると、調整機構40を平板部2122の間隙から引き抜くことが可能となる。以上のように、ばね32の変形状態を維持する変形維持部を、平板部2122の間隙に挿抜される調整機構40で構成することにより、変形維持部を平板部2122に組み込まなくても済むので、固定部材2の平板部2122側の構成を簡素にすることができる。ところで、図22abは、上記固定機構Mの他の構成を示す断面図である。調整機構40は、てこの原理を利用して平板部2122の間隙を調整する機構であってもよい。このような調整機構40は、支持台51と、屈曲部材52と、ロック機構53とを有して構成されている。屈曲部材52は、支点52aで折れ曲がっており、支点52aを中心として回動するように支持台51に設けられている。ここで、屈曲部材52の一方の端部52bが平板部2122の間隙に挿入されて、上記間隙を広げる前の屈曲部材52の回動状態を第1の回動状態とし、支点52aを中心に屈曲部材52を回動させて上記間隙をモジュール1の厚さよりも広げたときの屈曲部材52の回動状態を第2の回動状態とする。ロック機構53は、支持台51に対して回動可能に設けられており、屈曲部材52の他方の端部52cの係止およびその解除を行うことが可能となっている。上記の構成において、平板部2122の間隙を広げる際には、まず、屈曲部材52を第1の回動状態とし、屈曲部材52の端部52bを平板部2122の間隙に挿入する。この状態で、屈曲部材52の端部52cを支持台51側に押圧し、支点52aを中心に屈曲部材52を回動させると、図22aに示すように、屈曲部材52の端部52bが作用点となって平板部21を上方へ押圧し、平板部2122の間隙が広がる。そして、屈曲部材52が第2の回動状態となったところで、ロック機構53を回動させて屈曲部材52の端部52cを係止すれば、平板部2122の間隔が広がることによって伸長するばね32の変形状態伸長状態が維持される。したがって、この状態で、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込んで、位置合わせを行うことが可能となる。モジュール1の位置合わせを行った後は、ロック機構53を回動させて端部52cの係止を解除し、屈曲部材52を逆方向に回動させて、第1の回動状態に戻す。このような屈曲部材52の回動により、図22bに示すように、平板部2122の間隔が狭まり、ばね32の付勢力によってモジュール1が平板部2122で挟み込まれて固定される。モジュール1が固定されると、調整機構40を平板部2122の間隙から引き抜くことが可能となる。このように、支持台51上に屈曲部材52を回動可能に支持し、ロック機構53によって屈曲部材52の係止またはその解除を行う構成としても、平板部2122の間隙を調整する調整機構40を実現することができる。また、図23abは、上記固定機構Mのさらに他の構成を示す断面図である。調整機構40は、変形部61と、媒体導入機構62とで構成されていてもよい。変形部61は、媒体導入機構62による媒体気体または液体の導入量体積の変化に応じて変形する袋状の収容部である。媒体導入機構62は、変形部61に対して媒体を導入したり、媒体を外部に排出する機構である。上記の構成において、平板部2122の間隙を広げる際には、まず、変形部61から媒体を排出し、変形部61をしぼめた状態で平板部2122の間隙に挿入する。この状態で、媒体導入機構62によって変形部61に媒体を導入すると、変形部61は次第に膨らみ、平板部2122を互いに離れる方向に押圧する。これにより、図23aに示すように、ばね32が伸長しながら、平板部2122の間隙がモジュール1の厚さよりも広がる。そして、この状態で媒体導入機構62による媒体の導入をストップすることにより、ばね32の変形状態伸長状態が維持される。したがって、この状態で、モジュール1を平板部2122の間隙に差し込んで、位置合わせを行うことが可能となる。モジュール1の位置合わせを行った後は、媒体導入機構62によって変形部61から媒体を排出することにより、変形部61はしぼむため、図23bに示すように、平板部2122の間隔が狭まり、ばね32の付勢力によってモジュール1が平板部2122で挟み込まれて固定される。モジュール1が固定されると、調整機構40を平板部2122の間隙から引き抜くことが可能となる。このように、変形部61に対する媒体の導入/排出を媒体導入機構62によって制御する構成としても、平板部2122の間隙を調整する調整機構40を実現することができる。電力取出接続部について以上の各実施例で説明した固定機構Mにおいて、固定部材2は、電力取出接続部を備えていてもよい。この電力取出接続部は、平板部2122でモジュール1を挟み込んだときに、モジュール1の電極19と電気的に接続されることにより、モジュール1で発生した電力を外部に取り出すための取出部である。以下、各実施例に対応する構成について説明する。図24a~図24dは、実施例1、3、5の固定機構Mに適用される電力取出接続部70の構成例をそれぞれ示す断面図である。なお、これらの図面では、便宜上、実施例1、3、5に共通する構成のみを図示している。図24abに示すように、電力取出接続部70は、電極19と接触する導電部71と、外部配線72とを備え、モジュール1で発生した電力を導電部71および外部配線72を介して外部に取り出す構成であってもよい。なお、図24bのように、導電部71を平板部2122の両方に設けておけば、モジュール1の電極19が平板部21側となってモジュール1が差し込まれる場合、平板部22側となって差し込まれる場合の両方に対応することができるとともに、モジュール1の両面上面、下面に正負の電極19がそれぞれ形成されている場合にも対応することができる。また、図24cdに示すように、電力取出接続部70は、電極19と接触する導電部71と、コネクタ73とを備え、外部配線と接続された端子をコネクタ73に接続することにより、モジュール1で発生した電力を導電部71およびコネクタ73を介して外部に取り出す構成であってもよい。このとき、コネクタ73を設ける位置は、特に限定されず、例えば図24cに示すように、固定部材2の背面側モジュール1の差し込み側とは反対側であってもよいし、図24dに示すように、固定部材2の上面側であってもよい。図25a~図25cは、実施例2の固定機構Mに適用される電力取出接続部70の構成例をそれぞれ示す断面図である。図25aに示すように、電力取出接続部70は、モジュール1の電極19と剛性板25を介して電気的に接続される導電部71と、外部配線72とを備え、モジュール1で発生した電力を剛性板25、導電部71および外部配線72を介して外部に取り出す構成であってもよい。また、図25bcに示すように、電力取出接続部70は、電極19と剛性板25を介して電気的に接続される導電部71と、コネクタ73とを備え、外部配線と接続された端子をコネクタ73に接続することにより、モジュール1で発生した電力を剛性板25、導電部71およびコネクタ73を介して外部に取り出す構成であってもよい。このとき、コネクタ73を設ける位置は、図25bに示すように、固定部材2の背面側であってもよいし、図25cに示すように、固定部材2の上面側であってもよい。図26abは、実施例4の固定機構Mに適用される電力取出接続部70の構成例をそれぞれ示す断面図である。電力取出接続部70は、モジュール1の電極19と接触する導電部71と、外部配線72とを備え、モジュール1で発生した電力を導電部71および外部配線72を介して外部に取り出す構成であってもよい。このとき、図26aに示すように、導電部71は、平板部21および挟み込み部材27の内部に形成され、挟み込み部材27の内部で外部配線72と接続されていてもよい。また、図26bに示すように、導電部71は、平板部2122および挟み込み部材27の内部に形成され、挟み込み部材27の内部で外部配線72と接続されていてもよい。後者の場合、モジュール1の両面に形成された電極19から外部に電力を取り出すことができる。図27abは、実施例6~9の固定機構Mに適用される電力取出接続部70の構成例をそれぞれ示す断面図である。なお、これらの図面では、便宜上、実施例1、3、5に共通する構成のみを図示している。電力取出接続部70は、モジュール1の電極19と接触する導電部71と、コネクタ73と、配線74と備え、モジュール1で発生した電力を導電部71、配線74およびコネクタ73を介して外部に取り出す構成であってもよい。このとき、コネクタ73は、図27aに示すように、固定部材2平板部21の上面に設けられていてもよいし、図27bに示すように、固定部材2平板部21の側面に設けられていてもよい。なお、図27abでは、正負の電極19a19bに対応する導電部71を、それぞれ導電部71a71bとしている。上記した導電部71は、平板部2122の少なくとも一部を導電性材料例えば金属で形成することによって構成される。したがって、平板部2122の全体が導電性材料で形成されていてもよいし、その一部のみが導電性材料で形成されていてもよい。なお、導電部71の位置は特に限定されるものではなく、少なくとも電極19と接触する位置を含んでいれば、平板部2122のどこに形成されていてもよい。また、導電部71は連結部23にまたがって形成されていてもよい図24b参照。また、導電部71を導電性部品とし、この導電性部品を平板部2122に組み込んでもよい。さらに、平板部2122の表面に導電性インクを塗布したり、導電性薄膜を形成することによって、導電部71を形成してもよい。このように、固定部材2に電力取出接続部70を設けることにより、モジュール1を固定部材2に固定すると同時に、モジュール1から外部に電力を取り出すことができる。したがって、モジュール1の固定とは別に、モジュール1から電力を取り出すための配線作業を不要とすることができる。また、電力取出接続部70は、平板部2122の少なくとも一部に形成されてモジュール1の電極19と電気的に接続される導電部71を含んで構成されているので、このような導電部71を介して、モジュール1から電力を確実に取り出すことができる。その他以上では、1つの固定部材2で1つのモジュール1を固定する場合について説明したが、1つの固定部材2で複数例えば2つのモジュール1を固定するようにしてもよい。図28abは、本実施形態の固定機構Mの他の構成を示す斜視図である。例えば、実施例6~9の構成では、図28aに示すように、1つの固定部材2に対して2つのモジュール1を互いに反対方向から差し込むことにより、図28bに示すように、1つの固定部材2で、2つのモジュール1を同時に固定することができる。このときも、上述したように、付勢部ばね32の変形状態を変形維持部によって維持することにより、各モジュール1の差し込み、および位置合わせを順に行うことができ、ばね32の付勢力を弱めることなく、固定時における各モジュール1の位置合わせを容易にかつ正確に行うことができる。また、図29および図30は、固定機構Mのさらに他の構成を示す斜視図である。図29に示すように、固定部材2をモジュール1の幅方向に延設し、幅方向に複数のモジュール1を並べて、これらを同じ方向から固定部材2に差し込むことにより、複数のモジュールを1つの固定部材2で固定してもよい。また、図30に示すように、モジュール1の長さ方向差し込み方向の両側に固定部材2をそれぞれ設け、1つのモジュール1を複数の固定部材2で固定するようにしてもよい。これらの場合でも、上述した変形維持部を設ける構成を適用することができる。また、1つの固定部材2で複数のモジュール1を固定する場合や、複数の固定部材2を用いて複数のモジュール1を固定する場合は、導電部71の配置を工夫することにより、複数のモジュール1を電気的に直列または並列に接続して、電力を取り出すことができる。例えば、図31aは、1つの固定部材2で2つのモジュール1を固定した場合の固定機構Mの平面図である。このように、2つのモジュール1の正側の電極19a19a同士を導電部71で電気的に接続し、負側の電極19b19b同士を導電部71で電気的に接続することにより、2つのモジュール1を並列に接続した状態で、各導電部71を介して電力を取り出すことができる。一方、図31bは、3つの固定部材2で2つのモジュール1を固定した場合の固定機構Mの平面図である。このように、それぞれのモジュール1に正側の電極19aと負側の電極19bとを2つずつ設けておけば、異なるモジュール11間で正側の電極19aと負側の電極19bとを導電部71によって電気的に接続し、一方のモジュール1の正負の電極19a19bを導電部71で電気的に接続すれば、2つのモジュール1を直列に接続した状態で、他方のモジュール1の正負の電極19a19bから各導電部71を介して電力を取り出すことができる。以上では、モジュール1を被固定部1Aとし、固定部材2を固定部2Aとし、固定部2Aが被固定部1Aを固定することによって、モジュール1と固定部材2とを固定する構成について説明したが、固定部、被固定部の関係は逆であってもよい。例えば図32は、固定機構Mのさらに他の構成を示す斜視図である。同図に示すように、モジュール1は固定部1Bを有し、固定部材2が被固定部2Bを有し、固定部1Bが被固定部2Bを固定することによって、モジュール1と固定部材2とを固定する構成としてもよい。そして、このような構成であっても、変形維持部を設けるなど、上述した本実施形態の構成を適用することができる。なお、モジュール1の固定部1Bとしては、上述した固定部1Aと同様の構成を採用することができる。このとき、例えば、平板部2122を連結する連結部23に突出部81を形成しておけば、モジュール1の基板11のラミネート時に突出部81を同時にラミネートすることにより、固定部1Bをラミネート部と一体化したモジュール1を実現することができる。なお、固定部1Bがモジュール1に接着剤等で接着されることで、モジュール1が固定部1Bを有する構成としてもよい。また、固定部材2の被固定部2Bは、例えば、固定部1Bの一対の平板部2122の間隙に差し込まれる突出部で構成されればよい。なお、本実施形態で説明したモジュール1の固定部材2への固定方法は、他の固定方法と併用することもできる。この場合は、本実施形態の固定方法と、他の固定方法とのうち、一方を本固定とし、他方を、本固定の前に行う仮固定として利用することができる。なお、上記他の固定方法としては、例えば、棒状部材例えば先端が尖ったピンをモジュール1を貫通して支持台に突き刺すことによる固定、モジュール1の弾性体への差し込みによる固定、両面テープや接着剤によるモジュール1の固定、磁石を使ったモジュール1の固定、モジュール1に開けた穴に係止部を引っ掛けることによるモジュール1の固定、などがある。なお、以上では、モジュールとして、フレキシブルな太陽電池モジュールを例に挙げて説明したが、リジッドタイプの太陽電池モジュールであっても、本発明の固定機構を適用することは可能である。なお、以上で説明した構成を適宜組み合わせることによって固定機構を構成し、モジュールを固定することも勿論可能である。"