正極活物質又は負極活物質を含有する粒子と、前記粒子に結合し、‐Si‐tBu基を含有する保護基と、を備える電極材料。正極と、負極と、電解液と、を備える電池であって、前記正極及び負極の少なくとも一方が請求項1に記載の電極材料を備える、電池。反応性官能基を有する正極活物質又は負極活物質に、R‐Si‐tBuで表される化合物Rは前記反応性官能基と反応可能な基であるを反応させる工程を含む、電極材料の製造方法。しかし、従来のリチウムイオン電池では、時間の経過と共に劣化し、その放電容量が低下することがある。このような劣化の原因として、正極又は負極の表面に電解液の分解物が付着することが考えられる。本発明の課題は、電池の劣化を効果的に抑制することのできる電極材料等を提供することにある。本発明の第1観点にかかる電極材料は、正極活物質又は負極活物質を含有する粒子と、上記粒子に結合し、‐Si‐tBu基を含有する保護基と、を備える。また、上記電極材料は、正極と、負極と、電解液と、を備える電池に適用可能である。すなわち、上記正極及び負極の少なくとも一方が上記電極材料を含有してもよい。電極材料は、反応性官能基を有する正極活物質又は負極活物質に、R‐Si‐tBuで表される化合物Rは上記反応性官能基と反応可能な基であるを反応させる工程を含む方法によって製造可能である。本発明の電極材料によると、電池に用いられたときに、放電容量の低下が抑制される。その理由として、‐Si‐tBu基によって、正極活物質又は負極活物質を含有する粒子表面の反応性官能基が保護されるので、電解液の分解が抑制されるためであると考えられる。1.電極材料本実施形態の電極材料は、正極活物質又は負極活物質を含有する粒子と、その粒子に結合し、‐Si‐tBu基を含有する保護基と、を備える。この保護基によって、電極材料が電池に用いられたときに、電池の放電容量の低下が抑制される。放電容量低下が抑制される原理は、以下のように推定される。上記保護基が、粒子上の官能基に、具体的には活性水素基に結合することで、粒子上の官能基と電解液との接触を抑制することができる。その結果、電解液の分解が抑制され、かつ電解液の分解物が粒子表面に付着しにくくなる。tBuターシャルブチル基は、3つのメチル基を有するので、電解液が粒子上の官能基に接触することを効率良く抑制することができる。なお、全ての反応性の官能基、又は全ての活性水素基が保護されている必要はなく、少なくとも一部の官能基活性水素基が保護されていればよい。活性水素基とは、アミノ基、カルボキシル基、水酸基等を指す。これらの活性水素基は、バインダとして粒子に含有される有機化合物、より具体的にはポリマーに由来してもよい。バインダの具体例については後述する。例えば、粒子表面に水酸基-OHが露出している場合には、水酸基の水素が‐Si‐tBu基に置換されることで、水酸基が-O-Si-tBuに変換されてもよく、なお、保護基は、‐Si‐tBu基と粒子由来の基との間に、酸素、置換されていてもよい炭化水素等、他の原子原子群を有していてもよい。正極活物質としては、リチウムイオン二次電池に用いられる物質として公知である物質が適用可能である。正極活物質として、具体的には、リチウム-ニッケル系複合酸化物、リチウム-コバルト系複合酸化物、リチウム-マンガン系複合酸化物等のリチウム含有複合酸化物が挙げられる。なお、いずれの複合酸化物も、さらに他の金属元素を含有することができる。電極材料は、1種又は複数種類の正極活物質を含有することができる。正極活物質を含有する粒子は、導電材を含有してもよい。導電材としては、公知の物質が用いられ、例えば炭素系導電材として、カーボンブラック及びアセチレンブラック等が用いられる。正極活物質は、1種又は複数種の導電材を含有することができる。また、正極活物質を含有する粒子は、バインダを含有してもよい。バインダとしては、従来バインダとして用いられてきた種々のポリマーが適用される。具体的には、ポリビニルアルコール、ポリエチレンテレフタレート、ポリプロピレングリコール、スチレンブタジエンゴム等が挙げられる。電極材料は、1種又は複数種のバインダを含有することができる。負極活物質としては、リチウムイオン二次電池に用いられる物質として公知である物質が適用可能である。具体的には、炭素黒鉛等、金属リチウム、Sn、SiO等が挙げられる。負極活物質を含有する粒子は、上述のバインダを含有してもよい。正極活物質又は負極活物質、及び上述した成分以外に、粒子は、種々の成分を含み得る。なお、粒子の大きさ、形状等は特に限定されるものではなく、公知の構成が適宜採用される。粒子の径は、例えば数μmから数十μm程度であってもよい。2.リチウムイオン二次電池上記電極材料を備える電池の一例として、図1に、リチウムイオン二次電池の要部構成を示す。図1に示すように、リチウムイオン二次電池以下、単に電池と称する1は、正極層2、負極層3、セパレータ4、正極側集電体5、負極側集電体6を備える。正極層2は、正極活物質を含有する電極材料21と、その粒子間を満たす電解液7と、を備える。負極層3は、負極活物質を含有する電極材料31と、その粒子間を満たす電解液7と、を備える。電極材料21及び31の少なくとも一方が、上記1.欄の電極材料に該当する。電解液7は、溶媒と、溶媒中に溶解した電解質と、を含有する。溶媒は、リチウムイオン二次電池に用いられる公知の溶媒が適用可能である。溶媒としては、非水溶媒、すなわち有機溶媒が用いられる。非水溶媒として、エチレンカーボネート、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート類が挙げられ、これらの溶媒のうち、一種類が用いられてもよいし、複数種類が混合されてもよい。電解質としては、従来のリチウムイオン二次電池において電解質として用いられる物質が適用可能である。具体的には、電解質として、LiPF6、LiClO4、LiBF4等が挙げられる。電解液7は、1種又は複数種の電解質を含有することができる。電池の性能の安定性及び電気特性の向上のために、過充電防止剤等の種々の添加剤が添加されてもよい。電解液、特に、電解液中に含有されるリチウム塩、添加剤等の種々の成分は、充電及び放電を繰り返すうちに、正極及び負極の電極材料上の官能基と反応し、分解される。こうして生じた分解物が電極の粒子表面に付着することで、電池の放電容量が低下する。しかし、本実施形態によれば、電極材料21及び31の少なくとも一方において、活物質の粒子表面の官能基の少なくとも一部が、-Si-tBu基によって保護されているので、このような放電容量の低下が抑制される。セパレータ4は、正極層2および負極層3の間に配置される。セパレータ4は、電極材料21と電極材料31との間に介在することで、正極と負極との間の短絡を防止する。また、セパレータ5が多孔性であることで、電解液7及びリチウムイオンを透過することができる。セパレータ5の材料として、例えば樹脂、具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン等のポリオレフィン系ポリマーが挙げられる。正電極側集電体5としては、アルミニウム又はアルミニウム合金等の金属箔が用いられる。負極側集電体6としては、銅又は銅合金等の金属箔が用いられる。リチウムイオン二次電池は、上述の構成の他に、電池ケース、正極側端子及び負極側端子等の構成を備え得る。例えば、図1に示す積層体構造が何重にも巻かれることで形成された巻回体が、電池ケース中に収容される。正極側端子は正極側集電体5と接続され、負極側端子は負極側集電体6と接続される。3.電極材料の製造方法上記1.欄に記載の電極材料は、反応性官能基を有する正極活物質又は負極活物質に、R‐Si‐tBuで表される化合物Rは上記正極活物質又は負極活物質の反応性官能基と反応可能な基であるを反応させる工程を含む方法によって、製造可能である。反応性官能基とは、例えば活性水素基である。Rとしては、例えば、ヒドロキシ基、カルボニル基、アミノ基、スルホ基等の官能基;フルオロ基、クロロ基、ブロモ基等のハロゲノ基;これらの基で置換された、メチル基、エチル基、ビニル基、フェニル基等の炭化水素基等が挙げられる。正極活物質又は負極活物質に、R‐Si‐tBuで表される化合物を反応させる工程において、温度、溶媒、添加剤等は、反応性官能基及びRの種類等に応じて適宜設定される。例えば、有機溶媒に上記化合物を溶解して、成形された電極を浸漬し、乾燥させることによっても、上記工程を実行することができる。リチウム塩であるLiNiCoMnO2戸田工業株式会社社製90重量部、導電材であるアセチレンブラック電気化学工業社製5重量部、バインダであるPVDFクレハ株式会社社製のKFポリマー5重量部を、ノンバブリングニーダー日清精機株式会社製でミキシングした。得られた混練体を、アルミニウム箔上にドクターブレードにて塗布し電極を得た。この成形体を、2重量Cl-O-Si-tBuターシャルブチルクロロシラン:和光純薬製のトルエン溶液に浸漬し、取り出して乾燥させることで、処理電極材料を得た。これによって、正極活物質を含有する粒子の水酸基の水素が-Si-tBuに置換された。非水電解液として、30重量部の溶媒エチレンカーボネートに70重量部のジエチルカーボネートを混合した溶媒にLiPF6を1M/kgとなるよう溶解させ電解液を得た。負極材料としてリチウム金属、セパレータとしてガラスろ紙を用い、2025タイプのコイン型電池を組み立てた。こうして得られた電池について、60°Cの高温にてサイクルテストを実施した。具体的には、電池を電極で挟み、定電流1mAで上限電圧4.3Vまで充電を行い、定電流1mAで下限電圧3.0Vまで放電を行う充放電サイクルを200回繰り返した。初期の放電容量を100としたときの、サイクル数に対する放電容量の変化を、図2に示す実施例。比較例として、Cl-O-Si-tBu溶液への浸漬を行わない以外は、同様の手順によって、試料を得た。この試料についても、上述のサイクルテストを行った。結果を図2に示す。図2に示すように、Cl-O-Si-tBuによる処理を行った試料実施例では、サイクル数が増加しても、放電容量が初期値に近い値で維持された。これに対して、処理を行わなかった試料比較例では、放電容量が、実施例よりも大きな速度で低下した。