モータの回転状態を検出するセンサからの出力が入力されることに応じて、前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第1のドライバと、決められた時間間隔に従って前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第2のドライバと、前記第1のドライバによって前記モータを駆動する前記第1の駆動モードと前記第2のドライバによって前記モータを駆動する前記第2の駆動モードを切り替えて駆動する駆動制御手段と、を備えたモータ制御装置であって、前記駆動制御手段は、前記第1の駆動モードで駆動しているときに、前記センサからの出力が所定時間内に入力されない場合は、前記第2の駆動モードに切り替えることを特徴とするモータ制御装置。前記第2の駆動モードに切り替えた後、前記センサからの出力が所定時間内に入力されない場合は、前記第2の駆動モードで前記モータを予め設定される初期位置まで駆動することを特徴とする請求項1に記載のモータ制御装置。前記モータを前記初期位置に駆動し始めた後、前記センサからの出力が所定時間内に入力されない場合は、前記モータの駆動を停止することを特徴とする請求項2に記載のモータ制御装置。コイルへの通電状態を切り替えることで駆動されるモータと、前記モータによって駆動される被駆動部材と、前記モータの回転状態を検出するセンサと、前記センサからの出力が入力されることに応じて、前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第1のドライバと、決められた時間間隔に従って前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第2のドライバと、前記第1のドライバによって前記モータを駆動する前記第1の駆動モードと前記第2のドライバによって前記モータを駆動する前記第2の駆動モードを切り替えて駆動する駆動制御手段と、を備えたモータ駆動装置であって、前記駆動制御手段は、前記第1の駆動モードで駆動しているときに、前記センサからの出力が所定時間内に入力されない場合は、前記第2の駆動モードに切り替えることを特徴とするモータ駆動装置。しかしながら、特許文献1に開示のステッピングモータ制御装置を用いて光量調節装置や焦点調節装置等を制御しているときに、第2の動作モードで駆動中に外部から振動を与えられた場合、問題が発生する。このとき、ロータの回転位置に応じた検知信号を生成する位置検出制御部がロータの予期せぬ振動により誤信号を発生することがある。これにより、本来回転を続けなければならないのに誤信号によりロータが停止してしまうという問題があった。この場合、光量調節装置や焦点調節装置等が所望の性能を得られない。また、特許文献1に開示のステッピングモータ制御装置には、第2の動作モードで駆動中に何らかの障害が発生して目標位置まで到達できない場合の処理も特に記載されてはいない。本発明は、高速駆動が可能で、目標位置への停止位置精度が良く、信頼性の高いモータ駆動装置を提供することを例示的な目的とする。本発明の一側面としてのモータ制御装置は、モータの回転状態を検出するセンサからの出力が入力されることに応じて、前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第1のドライバと、決められた時間間隔に従って前記モータのコイルへの通電状態を切り替える第2のドライバと、前記第1のドライバによって前記モータを駆動する前記第1の駆動モードと前記第2のドライバによって前記モータを駆動する前記第2の駆動モードを切り替えて駆動する駆動制御手段と、を備え、前記駆動制御手段は、前記第1の駆動モードで駆動しているときに、前記センサからの出力が所定時間内に入力されない場合は、前記第2の駆動モードに切り替えることを特徴とする。本発明は、高速駆動が可能で、目標位置への停止位置精度が良く、信頼性が高いモータ駆動装置を提供することができる。以下、本発明の実施例について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1乃至図7は本発明の実施例に係わる図である。図1はモータ駆動装置としての光量調節装置の分解斜視図である。図2は図1の光量調節装置におけるモータの構成を表す外観図である。図3は図2のモータにおけるヨークとロータとロータ位置検出センサの位相関係を示す軸方向断面図である。図4は図1の光量調節装置を備えた光学機器の構成を表すブロック図である。図5は図2のモータのフィードバック通電切換モードの動作を示す説明図である。図6は図2のモータのフィードバック通電切換モードのセンサ信号処理を示す図である。図7は図2のモータの動作を説明する図である。図1において、1、2、3、4、5、6、7は光量調節部材としての遮光羽根である。これらの遮光羽根は、第1基部と第2基部からなる薄板状の羽根基部と第1軸部と第2軸とが一体で形成されている。これらは全て合成樹脂により一体成型される。第1基部1a、2a、3a、4a、5a、6a、7aは、遮光性を有し開口量を規制する。また、第2基部1b、2b、3b、4b、5b、6b、7bも同じく遮光性を有し開口量を規制する。第1軸部1c、2c、3c、4c、5c、6c、7cは、第1基部の一方の面に円柱或いは円筒状に設けられている。第2軸部1d、2d、3d、4d、5d、6d、7d一部不図示は、第1基部の他方の面に円柱或いは円筒状に設けられている。8は遮光羽根1乃至7の開閉手段としての回転部材であり、回転部材8は中央に開口部8aが形成されたリング状に形成され、穴部8b、8c、8d、8e、8f、8g、8h一部不図示と、回転嵌合突起部8iと、ギア部8jが設けられている。また、回転部材8には遮光部8kを備える。9は中央に開口部9aが形成されたリング状のカム部材であり、カム部材9にはカム溝部9b、9c、9d、9e、9f、9g、9hが設けられている。10は中央に開口部10aが形成されたリング状の押え部材であり、押え部材10には穴部10bと、モータ取り付け部10cが設けられている。160は被駆動部材である回転部材8を駆動するモータであり、モータ160の軸先端にはピニオンギア11が固定されており、押え部材10のモータ取り付け部10cに取り付けられる。その際、ピニオンギア11は押え部材10のモータ取り付け部10cを貫通して回転部材8のギア部8jと噛み合う。モータ160は、2つのコイルを備える2相のステッピングモータにロータ位置検出センサを配置したものであり、後述する2つのモードに切替可能である。まず第1に、モータ160の回転状態を検出するロータ位置検出センサの出力に応じてモータのコイルへの通電状態を切り換えるフィードバック通電切替モード第1の駆動モードである。フィードバック通電切替モードは、第1のドライバとしてのフィードバック通電切換ドライバ28によってモータ160を駆動することで実現される。第2に通常のステッピングモータと同様の決められた時間間隔に従ってモータのコイルへの通電状態を切り換える非フィードバック通電切替モード第2の駆動モードである。非フィードバック通電切替モードは、第2のドライバとしての非フィードバック通電切換ドライバ29によってモータ160を駆動することで実現される。ここで、図2を用いてモータ160の構成について詳しく説明する。モータの構造は本出願人が特開平09-331666号公報として提案したものと同じである。モータ160は、マグネット161を有するロータ162、第1コイル163、第2コイル164、第1ヨーク165、第2ヨーク166、ロータ位置検出手段としての第1ロータ位置検出センサ171及び第2ロータ位置検出センサ172によって構成される。このうち、第1コイル163、第2コイル164、第1ヨーク165、第2ヨーク166、第1ロータ位置検出センサ171、第2ロータ位置検出センサ172でステータを構成している。マグネット161は、外周が多極着磁された円筒形状の永久磁石である。角度位置に対し、径方向の磁力の強さが正弦波状に変化する着磁パターンを有する。ロータ162は、ステータに対して回転可能に支持され、マグネット161と一体に固定されている。第1ヨーク165は、第1コイル163に励磁される4つの磁極歯165a~165dを有している。磁極歯165a~165dは、マグネット161の外周面に所定の隙間を持って対向している。第2ヨーク166は、第2コイル164に励磁される4つの磁極歯166a~166dを有している。磁極歯166a~166dは、マグネット161の外周面に所定の隙間を持って対向している。第1ロータ位置検出センサ171、第2ロータ位置検出センサ172は、マグネット161の磁束を検出し、電気角で90°ずつ位相のずれた信号を出力するホールセンサである。ここでマグネット161の極数をnとすると、電気角360°は実際のロータ角度の720/n°に相当する。12は初期位置センサであり、回転部材8に設けられる遮光部8kの初期位置センサ12への挿入、退避状態を検知することで、回転部材8が予め設定される初期位置状態にあるかどうかを検知する。押え部材10は回転部材8と遮光羽根1~7を間に挟んでカム部材9に固定され、回転部材8と遮光羽根1~7の光軸方向の抜け止めの役割を果たす。その際、回転部材8の回転嵌合突起部8iは押え部材10の開口部10aに嵌合して回転可能に支持される。また遮光羽根1~7の第1軸部1c~7cは回転部材8の穴部8b~8hにそれぞれ回動可能に嵌合しており、第2軸部1d~7dはカム部材9のカム溝部9b~9hにそれぞれ摺動可能に嵌合している。遮光羽根1~7は光軸を中心に円周方向に均等配置されて、遮光性を有する第1基部1a~7a及び第2基部1b~7bが重ね合わされることで絞り開口を制御可能となり、重ね合わせが大きいほど絞り開口量は小さくなる。以上、遮光羽根1~7、回転部材8、カム部材9、押え部材10、モータ160、第1ロータ位置検出センサ171、第2ロータ位置検出センサ172、ピニオンギア11、初期位置センサ12により、モータ駆動装置としての光量調節装置が構成される。図4は光量調節装置を備えた光学機器の構成を表すブロック図である。図4において20は光学機器である。21は撮影レンズであり、被写体からの光は撮影レンズ21を通って撮像素子24に入射する。22は撮影レンズ21中に組み込まれる絞り装置であり、モータ160によって駆動される。絞り装置22は前述の遮光羽根1~7、回転部材8、カム部材9、押え部材10で構成される。23は光学機器20全体の制御を司るマイクロコンピュータを含む制御回路駆動制御手段である。24は撮像素子であり、CCDやCMOSセンサなどの光電変換素子で構成されている。撮像素子24において光電変換によって得られた出力信号は、制御回路23で増幅され、デジタル映像信号として出力される。本実施例における光学機器では、この映像信号を用いて動画静止画を形成する。25は測光回路であり、被写体からの光を検出して検出信号を制御回路23に出力し、制御回路23によって最適なシャッタ速度と絞り値が算出される。26はシャッタ駆動回路であり、上記で算出されたシャッタ速度に従ってシャッタ装置27を駆動する。28は第1のドライバとしてのフィードバック通電切換ドライバ、29は第2のドライバとしての非フィードバック通電切換ドライバ、30は切替回路である。フィードバック通電切換ドライバ28、非フィードバック通電切替ドライバ29、切替回路30によりモータ160の駆動回路が構成される。フィードバック通電切換ドライバ28は、算出された絞り値に従ってモータ160を駆動する。その際、第1ロータ位置検出センサ171及び第2ロータ位置検出センサ172の出力する検出信号に従ってコイル通電を切り換える。非フィードバック通電切替ドライバ29は、算出された絞り値に従ってモータ160を駆動する。その際、入力された駆動パルス間隔駆動周波数に従ってコイル通電を切り換える。この駆動方式は、通常の2相ステップモータの駆動方式と同等である。切替回路30は、モータ160を駆動する際に、フィードバック通電切換ドライバ28と非フィードバック通電切替ドライバ29のどちらで駆動するかを切り替える回路である。2つの駆動ドライバと切替回路については後述する。160はモータであり、モータ駆動回路の出力に従って回転し、絞り装置22を駆動する。171はホールセンサからなる第1ロータ位置検出センサ、172はホールセンサからなる第2ロータ位置検出センサであり、モータ160のロータ位置を検出して検出信号を出力する。31は2値化回路通電切り替え命令出力手段であり、第1ロータ位置検出センサ171及び第2ロータ位置検出センサ172の出力信号を2値化して出力する。非フィードバック通電切替モードモータ160は、非フィードバック通電切替ドライバ29を用いて非フィードバック通電切替駆動を行うことができる。すなわち、非フィードバック通電切替ドライバ29は、入力された駆動パルス間隔駆動周波数と回転方向に従って、第1コイル163と第2コイル164の通電を順次切り替えることで、ロータ162を所望の速度で回転させることが可能である。また、入力された駆動パルス数に従って、ロータ162を所望の角度だけ回転させることが可能である。非フィードバック通電切替駆動は入力される駆動パルス間隔によって正確な速度制御が可能である。また、低速でも安定した駆動が可能である。さらに、マイクロステップ駆動によって1ステップの中を分割して位置決めすることができるため、分解能が高く、微小変位の制御性が高い。しかしながら、駆動パルス間隔を小さく駆動周波数を大きくすると、コイル通電の切り替えに対してロータが応答できなくなり、脱調をおこす可能性が高まる。このため、駆動パルス間隔に下限を加えるとともに、実際の負荷に対して所定の安全率を見込む必要があり、高速度での駆動が制限される。非フィードバック通電切替駆動による駆動方式が決められた時間間隔に従ってモータのコイルへの通電状態を切り替える第2の駆動モードによる駆動方式である。フィードバック通電切換モードモータ160は、第1ロータ位置検出センサ171と第2ロータ位置検出センサ172の出力する信号により通電を切り替えるフィードバック通電切換モードによって回転することができる。図3は第1ヨーク165、第2ヨーク166と、第1ロータ位置検出センサ171、第2ロータ位置検出センサ172と、ロータ162の位相関係を示す軸方向断面図、図5はフィードバック通電切換モードの動作を示す軸方向断面図である。図中で時計回りを正の方向とする。165a~165dは第1ヨーク165の磁極歯、166a~166dは第2ヨーク166の磁極歯である。本実施例では、マグネットの極数は8極、着磁角Pは45°である。また、第1ヨーク165を基準として、第2ヨーク166の位相P/2は-22.5°、第1ロータ位置検出センサ171の位相β1は22.5°、第2ロータ位置検出センサ172の位相β2は-45°である。以下の説明では、電気角を用いてフィードバック通電切替モードの動作を説明する。電気角とは、マグネット磁力の1周期を360°として表したものであり、マグネットの極数をM、実際の角度をθ0とすると、電気角θは以下の式で表せる。θ=θ0×M/2第1ヨーク165と第2ヨーク166の位相差、第1ロータ位置検出センサ171と第2ロータ位置検出センサ172の位相差、第1ヨーク165と第1ロータ位置検出センサ171の位相差は全て電気角で90°である。なお、図3において、第1ヨーク165の磁極歯165a~165dの中心とマグネット161のN極中心が対向している。この状態をロータ162の初期状態とし、電気角0°とする。図6aはロータの回転角度とモータトルクの関係を示すグラフであり、横軸は電気角を、縦軸はモータトルクを示す。モータトルクは、ロータを時計回りに回転させるトルクを正とする。第1コイル163に正方向の電流を流すと、第1ヨーク165がN極に磁化し、マグネット161の磁極との間に電磁気力が発生する。また、第2コイル164に正方向の電流を流すと、第2ヨーク166がN極に磁化し、マグネット161の磁極との間に電磁気力が発生する。2つの電磁気力を合成すると、ロータ162の回転にともなって概略正弦波状のトルクが得られるトルク曲線AB。他の通電状態においても、同様に、概略正弦波状のトルクが得られるトルク曲線AB-、A-B-、A-B。また、第1ヨーク165は第2ヨーク166に対して電気角で90°の位相をもって配置されるため、4つのトルクは互いに電気角で90°の位相差を持っている。図6bはロータの回転角度と2つのロータ位置検出センサ出力の関係を示すグラフであり、横軸は電気角を、縦軸はロータ位置検出センサの出力を示している。センサ信号Aは第1ロータ位置検出センサ171の出力、センサ信号Bは第2ロータ位置検出センサ172の出力である。マグネット161の径方向磁力の強さは、電気角に対しておおよそ正弦波状になるように着磁している。そのため、第1ロータ位置検出センサ171からは概略正弦波状の信号が得られるセンサ信号A。なお、本実施例では、第1ロータ位置検出センサ171は、マグネットのN極と対向するときに正の値を出力する。また、第2ロータ位置検出センサ172は第1ロータ位置検出センサ171に対して電気角で90°の位相をもって配置されるため、第2ロータ位置検出センサ172からは余弦波状の信号が得られるセンサ信号B。なお、本実施例では、第2ロータ位置検出センサ172は、第1ロータ位置検出センサ171に対して極性を反転してあるため、マグネット161のS極と対向するときに正の値を出力する。センサ信号A、センサ信号Bに対して2値化を行った信号が、2値化信号A、2値化信号Bである。フィードバック通電切換モードでは、2値化信号Aをもとに第1コイル163の通電を切り換え、2値化信号Bをもとに第2コイル164の通電を切り換える。すなわち、2値化信号Aが正の値を示すとき第1コイル163に正方向の電流を流し、負の値を示すとき第1コイル163に逆方向の電流を流す。また、2値化信号Bが正の値を示すとき第2コイル164に正方向の通電を流し、負の値を示すとき第2コイル164に逆方向の通電を流す。以下、フィードバック通電切換モードの動作を説明する。図5aはロータ162が電気角で135°回転した状態を示している。各センサの出力は図6b中のaで示しているとおり、2値化信号Aは正、2値化信号Bは負の値を示している。従って、第1コイル163には正方向の電流が流れて第1ヨーク165はN極に磁化し、第2コイル164には逆方向の電流が流れて第2ヨーク166はS極に磁化する。このとき、図6aのトルク曲線AB-に対応する時計回りのトルクが発生し、ロータ162はθ方向の回転力を受けて回転する。図5bはロータ162が電気角で180°回転した状態を示している。第1ロータ位置検出センサ171はマグネット161のN極とS極の境界に位置する。そのため、電気角180°を境に2値化信号Aは正の値から負の値に切り換わり、第1コイル163の通電方向が正方向から逆方向へ切り換わる。この電気角は、トルク曲線AB-とトルク曲線A-B-との交点の電気角と一致する。図5b’はロータ162が電気角で180°回転し、第1コイル163の通電方向が切り換わった状態を示している。第1コイル163には逆方向の電流が流れて第1ヨーク165はS極に磁化し、第2コイル164には逆方向の電流が流れて第2ヨーク166はS極に磁化する。このとき、図6aのトルク曲線A-B-に対応する時計回りのトルクが発生し、ロータ162はθ方向の回転力を受けて回転する。図5cはロータ162が電気角で225°回転した状態を示している。各センサの出力は図6b中のcで示しているとおり、2値化信号Aは負、2値化信号Bは負の値を示している。従って、第1コイル163には負方向の電流が流れて第1ヨーク165はS極に磁化し、第2コイル164には逆方向の電流が流れて第2ヨーク166はS極に磁化する。このとき、図6aのトルク曲線A-B-に対応する時計回りのトルクが発生し、ロータ162はθ方向の回転力を受けて回転する。図5dはロータ162が電気角で270°回転した状態を示している。第2ロータ位置検出センサ172はマグネット161のN極とS極の境界に位置する。そのため、電気角270°を境に2値化信号Bは負の値から正の値に切り換わり、第2コイル164の通電方向が逆方向から正方向へ切り換わる。この電気角は、トルク曲線A-B-とトルク曲線A-Bとの交点の電気角と一致する。図5d’はロータ162が電気角で270°回転し、第2コイル164の通電方向が切り換わった状態を示している。第2コイル164には正方向の電流が流れて第2ヨーク166はN極に磁化し、第1コイル163には逆方向の電流が流れて第1ヨーク165はS極に磁化する。このとき、図6aのトルク曲線A-Bに対応する時計回りのトルクが発生し、ロータ162はθ方向の回転力を受けて回転する。以上の動作を繰り返すことで、ロータを連続的に回転させることが可能となる。また、2値化信号Aまたは2値化信号Bの正負を反転させれば、逆回転も可能である。フィードバック通電切換モードでは、駆動パルス数と回転方向を入力することで、ロータを所望の角度だけ回転させることが可能である。また、コイルに流す電流を制御することで各ヨークの磁極歯とマグネット磁極との間の磁力を変化させ、ロータにはたらく回転力を制御し、ロータを所望の速度で回転させることが可能である。フィードバック通電切換モードでは、ロータ位置検出センサの信号の位相を進めることでモータの特性を変化させることが可能である。フィードバック通電切換モードにおいて高速度で回転させると、通電切換の周期が短くなる。通電切換の周期が短いと、コイルのインダクタンスの影響により、通電切換の周期に比べて電流値の立ち上がりが遅くなり、トルクが低くなる。しかし、位置センサの信号の位相を進めることで、電流値の立ち上がりが遅くなるのを防ぎ、高速でのトルク低下を抑えることが可能である。なお、本実施例では、マグネット161の磁束を磁気センサからなる2つのロータ位置検出センサによって検出し、通電タイミングを制御している。しかしながら、ロータ位置を検出する方式に制限を加えるわけではない。例えば、ロータの回転にともなって変位する検出用マグネットを配置して検出してもよいし、遮光板やパターン面を光学センサによって読み取ってもよい。また、ロータ位置検出センサがモータと一体に固定されていてもよいし、モータとは別部材に固定されていてもよい。フィードバック通電切換モードによる駆動方式がロータ位置検出手段の出力に応じてモータのコイルへの通電状態を切り替える第1駆動モードによる駆動方式である。フィードバック通電切換モードと非フィードバック通電切換モードの特徴フィードバック通電切換モードでは、各トルク曲線の交点と一致する電気角において通電を切り換えているため、モータから得られるトルクを最大にすることができる図6aトルク曲線T。非フィードバック通電切換モードでは、駆動周波数を高くすると、通電切換に対してロータの回転が追いつかず、脱調を起こすことがある。しかし、フィードバック通電切換モードでは、ロータの位置を検出しながら通電を切り換えるため、適切な制御を行えば脱調が起こることはない。そのため、非フィードバック通電切換モードのように駆動速度を制限したり、安全率を見込む必要がない。そのため、非フィードバック通電切換モードに対して高速高効率で駆動することが可能である。フィードバック通電切換モードでは、コイルに流す電流を制御することで速度制御を行うことができる。しかし、低速駆動時には電流値を低くしなければならず、トルクが低下する。そのため、低速駆動時の位置決め精度は低下する。非フィードバック通電切換モードでは、モータ外部から与えられる駆動周波数に従って通電を切り換えるため、一定速度でロータを回転することができる。また、駆動周波数を制御することで、速度変動の少ない、正確な速度制御を行うことができる。しかし、フィードバック通電切換モードでは、ロータの位置を検出しながら通電を切り換えるため、負荷の変動によってロータの速度変動が発生する。図7は本実施例の光量調節装置におけるモータ160の動作を説明する図であり、図の縦軸はモータ駆動時のロータ162の回転速度、図の横軸は駆動ステップを表す。図のように、モータ160は、起動P1から途中までは第2駆動モードである非フィードバック通電切換モードで起動している。その後、第1駆動モードであるフィードバック通電切換モードに切り替えて駆動しP2、駆動ステップ目標値の所定ステップ以下P3になると、第2駆動モードである非フィードバック通電切換モードに切り替えて減速駆動して目標位置P4に停止する。これにより、起動から所定のステップまでは脱調することなく高速高効率で駆動することができ、減速時には正確な速度制御が可能となるため、ロータ162を正確な位置に停止できる。次に本実施例の光量調節装置を備えた光学機器の動作を図8a~dのフローチャートにしたがって説明する。図8aにおいて、先ず、ステップ以下、ステップの表記は省略するS201でSW1スイッチの待機状態となる。不図示のレリーズ釦の半押しにより、SW1スイッチがオンされたならS202へと進み、このS202で測光回路25により被写体の測光を行う。次いで、S203において、S202の測光値に基づいてシャッタ速度と絞り値を算出する。S204では、SW2スイッチの状態を判別し、不図示のレリーズ釦の全押しによるSW2スイッチがオンされたならS205へと進み、モータ絞り込み駆動を行う。ここで、モータ絞り込み駆動の様子を図8bに従って詳しく説明する。先ず、S206で、回転部材8の初期位置状態を検知する初期位置センサ12により、遮光羽根1乃至7の初期位置状態開放位置状態を検知する。初期位置状態が検知されたなら、S208へと進み、初期位置状態が検知されない場合は、S207へと進んでモータ160を絞り方向とは逆方向に回転させるモータ戻り駆動を行う。ここで、モータ戻り駆動は初期位置状態が検知されるまで行う。S208では、モータ160を所定の通電位相でイニシャル通電した後、S209で、フィードバック通電切換ドライバ28により第2駆動モードである非フィードバック通電切換モードでモータ160をあらかじめ決められたステップ数だけ駆動する。その後、S210で、切替回路30によりモータ160の駆動モードを切り替え、モータ160はフィードバック通電切換ドライバ28により第1駆動モードであるフィードバック通電切換モードでモータ160の駆動を継続する。モータ160を図1の反時計方向に回転させることでピニオンギア11が回転し、ピニオンギア11は回転部材8のギア部8jに噛み合っているので回転部材8は図1の時計方向に回転する。回転部材8の穴部8b~8hには遮光羽根1~7の第1軸部1c~7cが嵌合しているので、遮光羽根1~7はそれぞれ第1軸部1c~7cが動かされることで、第2軸部1d~7dがカム部材9のカム溝部9b~9hに沿って移動する。これら7枚の遮光羽根1~7が同様の回転動作をすることで、カム部材9の開口部9aから絞り位置への挿入状態になる。ここで、第1駆動モードの様子を図8cに従って詳しく説明する。先ず、S211及びS212で、モータ160のロータ位置を検出する第1ロータ位置検出センサ171及び第2ロータ位置検出センサ172の出力信号を2値化して出力する2値化回路31による2値化信号の切り替わりを待つ。2値化信号の切り替わりが所定時間内に発生したら、S213へと進み、2値化信号の切り替わりに対応してモータ160の通電切り替え制御を行う。S214にてモータ160の駆動ステップが目標ステップ数の所定ステップ前になったか否かを判定する。そして、所定ステップ前に達するまで上記S211からS213の動作を継続し、所定ステップ前となれば、第1駆動モードを終了して、図8bのS216へと進む。S212で、所定時間が経過しても2値化信号の切り替わりが発生しない、すなわち通電切り替え命令が来ない時は、S215へと進んで、異常対応モードに入る。異常対応モードの詳細は後述する。図8bのS216では、切替回路30により再びモータ160の駆動モードを切り替え、モータ160は非フィードバック通電切替ドライバ29により第2駆動モードである非フィードバック通電切換モードで減速駆動する。その後、S217にて、目標位置目標ステップ数で停止する。この時、モータ160は最終位相で保持通電を行う。S218では、シャッタ駆動回路26によりS203で算出したシャッタ速度でシャッタ装置27を駆動して撮像素子24への露光を行う。S219では、モータ160を絞り方向とは逆方向に駆動することで、モータ160の戻り駆動を絞り値対応ステップ数だけ行った後、S220で、モータ160の通電が切られて終了する。次に、S215の異常対応モードの様子を図8dに従って詳しく説明する。先ず、S221で、切替回路30により再びモータ160の駆動モードを切り替え、モータ160は非フィードバック通電切替ドライバ29により第2駆動モードである非フィードバック通電切換モードでの駆動を行う。この時、駆動周波数は通常駆動よりも低速のテーブルを使用する。S222では、2値化回路31による2値化信号の切り替わりをチェックする。2値化信号の切り替わりが正常に行われていたなら、S223へと進んで、目標位置目標ステップ数に到達したか否かを判定する。目標位置に達するまで上記S221からS222の動作を継続し、目標位置目標ステップ数に到達したならS224へと進んで、モータ160を停止した後、図8aのS218へと進む。S218以降の処理は上述と同様となり、説明は省略する。S222で2値化信号の切り替わりが正常に行われていない場合は、S225へと進み、モータ160を絞り方向とは逆方向に駆動することで、モータ160の戻り駆動を開始する。S226では、再び2値化回路31による2値化信号の切り替わりをチェックする。2値化信号の切り替わりが正常に行われていたなら、S227へと進む。そして、回転部材8の初期位置状態を検知する初期位置センサ12により、遮光羽根1乃至7の初期位置状態開放位置状態にあるか否かを判定する。初期位置状態に戻るまで上記S225からS226の動作を継続し、初期位置状態に戻ったなら、図8aのS220へと進んでモータ160の通電が切られて終了する。S226で2値化信号の切り替わりが正常に行われていない場合は、S228へと進み、エラー処理を行った後、図8aのS220へと進んでモータ160の通電が切られて終了する。以上のように、本実施例の光量調節装置に用いられるモータ制御装置は、第1駆動モードと第2駆動モードとを切り替えながら駆動する。そして、安定した起動を行った後、所定のステップまでは脱調することなく高速高効率で駆動することができ、減速時には正確な速度制御が可能となるため、正確な位置に停止できる。また、第1駆動モードでの駆動時に、光量調節装置を備えた光学機器の振動等により発生する誤信号により目標位置手前でモータが停止してしまうことを未然に防ぐことが可能である。さらに、何らかの障害物等により目標位置手前でモータが停止した時にもリカバリー可能となる。また、モータの不具合発生時にはモータ電源が自動で切れることでモータの異常発熱等を防止でき、安全対策となる。すなわち、本実施例の光量調節装置は、高速駆動が可能で、目標位置への停止位置精度が良く、信頼性が高いものとなる。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されず、その要旨の範囲内で種々の変形及び変更が可能である。上記実施例では光量調節装置に使用されるモータ制御装置の例を説明したが、例えばAF駆動装置やズーム駆動装置などの他のモータ駆動装置であっても本発明は成り立つものである。