"浮き船舶2から長尺物体6を供給して前記長尺物体の第1の部分6aを前記船舶の下の水域に吊り下げるための装置であって、円筒体10が前記船舶上に回転可能に支持され、また前記円筒体10は該円筒体の回転を制御するための駆動手段17;85,86を有し、前記円筒体10が、前記長尺物体のための巻取領域P及び繰出領域U、並びに前記長尺物体6の少なくとも一部と直接或いは複数の支持要素55;55’;55’’;55’’’を介して相互作用するための円筒接触面18;18’を更に有し、前記接触面18,18’が前記第1の部分6aを支持するように構成され、また前記長尺物体のための第1のテンショナ手段20が、前記巻取領域Pと前記長尺物体のための格納領域4との間で前記船舶上に配置されていることを特徴とする装置。前記繰出領域Uに隣接して前記船舶上に配置される、前記長尺物体のための第2のテンショナ手段21を更に有する請求項1に記載の装置。前記円筒体の回転軸線が略水平である請求項1又は請求項2に記載の装置。前記接触面の少なくとも一部に隣接して前記船舶上に配置される案内装置30;30’;88;90a,bであって、前記巻取領域と前記繰出領域との間での前記長尺物体の円筒体軸線方向の動きを制御するように配置及び構成される案内装置30;30’;88;90a,bを更に有する請求項1から3までのいずれか一項に記載の装置。前記案内装置30が、前記接触面の周囲での前記長尺物体の各巻きのための個別の案内手段32;34;35を有する請求項4に記載の装置。前記案内手段が前記円筒体の回転面と非平行に配置され、したがってゼロ度とは異なるピッチ角αを成している請求項4又は請求項5に記載の装置。前記案内手段が離昇手段34を有し、該離昇手段34は、前記案内手段に供される前記長尺物体の部分を前記接触面から離れるように持ち上げ、その後前記長尺物体が前記接触面と再び接触することを可能にする請求項4から6までのいずれか一項に記載の装置。前記円筒体10の周囲に間隔を隔てて配置される前記長尺物体のための牽引手段19を更に有する請求項1から7までのいずれか一項に記載の装置。前記牽引手段は、前記接触面18上に取り外し可能に配置される複数の隆起部19を有し、それにより、前記長尺物体の外側構造の少なくとも一部が、前記装置の動作時に前記隆起部に供されると弾性的に変形される請求項8に記載の装置。前記接触面18が、前記円筒体10の外周にわたって配置される複数のレセプタクル54を有し、該レセプタクル54は、前記長尺物体のための複数の支持要素55を解放可能に受け入れるように構成されている請求項1から9までのいずれか一項に記載の装置。複数の支持要素55が相互に接続され、それにより前記円筒体の周囲に複数回の巻数で巻き付けられた無端ベルト59を形成する請求項10に記載の装置。前記無端ベルト59のための第1の案内ファンネル57a及び第2の案内ファンネル57bを更に有し、前記案内ファンネルは軸線方向で距離を隔てて前記円筒体に隣接して配置され、それにより前記無端ベルトは、前記円筒体から一時的に離昇されて円筒体軸線方向に移動され、その後前記円筒体に再び取り付けられる請求項11に記載の装置。前記表面18上に配置されて前記長尺物体のための支持を提供するように構成された複数の支持要素55’;55’’;55’’’;55を更に有する請求項1から4までのいずれか一項に記載の装置。前記支持要素は、前記円筒体の周囲に巻かれる無端ベルト87を形成するように端と端を接した関係で接続される請求項13に記載の装置。前記円筒体の軸線方向にシフトされた案内構造体90a,bによって前記ベルトの一部が一時的に前記表面から離昇されて前記表面へ戻される離脱領域Tを更に有し、前記案内構造体90a,bは、大きな物体の通過を可能にするように低いプロファイルを有している請求項14に記載の装置。各支持要素は、前記長尺物体の少なくとも一部を支持するためにv形状断面83,84を有している請求項13から15までのいずれか一項に記載の装置。前記巻取領域P及び前記繰出領域Uが前記円筒体10の回転軸線の1つの同じ側にある請求項1から16までのいずれか一項に記載の装置。船体3と甲板4とを有する、長尺物体6を敷設するための船舶2であって、円筒体10が前記船舶上に回転可能に支持され、また前記円筒体は該円筒体の回転を制御するための駆動手段17;85,86を有し、前記円筒体10が、前記長尺物体のための巻取領域P及び繰出領域U、並びに前記長尺物体6の少なくとも一部と相互作用するための円筒接触面18を更に有することを更に特徴とする船舶2。請求項1から17までのいずれか一項に記載の装置を更に有する請求項18に記載の船舶。前記巻取領域Pの上流側にある前記長尺物体の部分のための複数の格納スプール7,7a,7bのための格納領域を更に有する請求項19に記載の船舶。船舶2から長尺物体6を敷設する方法であって、a前記船舶上に回転可能に支持される円筒体10の周囲に前記長尺物体の一部を配置するステップと、b前記長尺物体の第1の部分6aを前記船舶の下の水域へ供給して、前記円筒体及びテンショナによって前記第1の部分を吊り下げるステップと、c前記円筒体を回転させ且つ前記テンショナを作用させて、前記長尺物体を水中へと下降させるステップとを含む方法。前記ステップaが、前記円筒体上の円筒接触面18の周囲に1回又は複数回の巻数で前記長尺物体を巻くことを含む請求項21の方法。前記長尺物体は、中間の格納部なしに、前記船舶の甲板領域上の複数の格納スプール7a,7b,7のうちの1つから前記円筒体へと繰り出される請求項21又は請求項22に記載の方法。前記接触面18上に巻かれる前記長尺物体の前記部分の制御された動作をもたらすための案内装置30を使用することを更に含み、前記動作は、前記円筒体の軸線方向A-Aであって、前記円筒体の回転ごとに前記長尺物体の外径などの横方向寸法に対応する増分でなされる請求項21から23までのいずれか一項に記載の方法。クレードル55’,55’’の無端ベルト59が前記円筒体の周囲に複数回の巻数で巻き付けられて前記長尺物体のための支持を行なう請求項21から24までのいずれか一項に記載の方法。前記ベルトを離脱領域Tで前記円筒体から一時的に離脱させるステップを更に含む請求項25に記載の方法。本発明が主請求項に記載されて特徴付けられ、一方、従属請求項は本発明の他の特徴を記載する。したがって、浮き船舶floatingvesselから長尺物体を供給して長尺物体の第1の部分を船舶下の水域中に吊り下げるための装置であって、船舶上に回転可能に支持される円筒体であり、この円筒体が円筒体の回転を制御するための駆動手段を備え、円筒体が、長尺物体のための巻取領域及び繰出領域、並びに長尺物体の少なくとも一部と直接に或いは複数の支持要素を介して相互に作用するための円筒接触面を更に備え、接触面が第1の部分を支持するように構成される、円筒体と、巻取領域と長尺物体のための格納領域との間で船舶上に配置される、円筒体上に巻かれるべき長尺物体のための第1のテンショナ手段とによって特徴付けられる装置が提供される。1つの実施例において、接触面は、複数回の巻数の長尺物体をこの接触面の周囲に巻き付けることを可能にする大きさの距離で円筒体の軸線方向に延びる。1つの実施例において、装置は、繰出領域に隣接して船舶上に配置される、円筒体から繰り出されるべき長尺物体のための第2のテンショナ手段を更に備える。第2のテンショナ手段は円筒体軸線方向に移動できてもよい。接触面は摩擦促進材料を備えてもよい。1つの実施例では、円筒体の回転軸線が略水平である。1つの実施例では、接触面の少なくとも一部に隣接して船舶上に案内装置が配置され、この案内装置は、巻取領域と繰出領域との間での長尺物体の円筒体軸線方向の動きを制御するように配置されて構成される。案内装置は、接触面の周囲での長尺物体の各巻きeachturnのための個別の案内手段を備えてもよい。1つの実施例において、案内装置は、接触面の周囲の少なくとも複数回の巻数の長尺物体のための個別の案内チャネルを備える。1つの実施例において、案内手段は、接触面から所定の距離内まで延びる案内ベーンを備える。案内手段は摩擦低減手段を備えてもよい。1つの実施例において、案内手段は、この案内手段にかけられる長尺物体の部分を接触面から離れるように持ち上げた後に長尺物体が接触面と再び接触できるようにする離昇手段を備える。案内ベーンは、円筒体が逆方向に回転する場合、即ち巻き取り又は回収モードで回転する場合であっても案内ベーンがそれらの案内機能を果たすように配置されて構成される。或いは、案内ユニットの向きが変えられてもよい。1つの実施例において、装置は、円筒体の周囲に間隔を隔てて配置される長尺物体のための牽引手段tractionmeansを備える。1つの実施例において、牽引手段は、接触面上に取り外し可能に配置される複数の隆起部ridgeを備え、それにより、長尺物体の外側構造の少なくとも一部は、装置が動作中のときに隆起部にかけられると弾性的に変形される。1つの実施例では、隆起部が円筒体回転軸線と平行に配置される。他の実施例では、隆起部が円筒体回転軸線とスキュー角を成して配置される。1つの実施例において、接触面は、円筒体の外周にわたって配置される複数のレセプタクルを備え、前記レセプタクルは、長尺物体のための複数の支持要素を解放可能に受けるように構成される。各支持要素は、長尺物体の少なくとも一部を支持するように構成される。1つの実施例において、複数の支持要素は、円筒体の周囲に複数回の巻数で巻き付けられる無端ベルトを形成するように相互に接続される。好ましくは、装置は、無端ベルトのための第1の案内ファンネルfunnel及び第2の案内ファンネルを更に備え、前記案内ファンネルが軸線方向で距離を隔てて円筒体に隣接して配置され、それにより、無端ベルトは、それが円筒体に再び取り付けられる前に、円筒体から一時的に離昇されて円筒体軸線方向に移動される。1つの実施例において、装置は、表面上に配置されて長尺物体のための支持を行なうように構成される複数の支持要素を備える。支持要素は、円筒体の周囲に複数の巻数で巻き付けられる無端ベルトを形成するために端と端を接した関係を成して接続され、また、装置は、円筒体の軸線方向にシフトされる案内構造体によってベルトの一部が一時的に表面から離昇されて表面へ戻される離脱領域を更に備える。回転可能な案内手段が表面に関連して配置され、この案内手段は、円筒体が回転しているときにベルトの一部を前記軸線方向に押すように構成され、また、案内手段は離脱領域の部位に配置される。1つの実施例において、各支持要素は、長尺物体の少なくとも一部を支持するためにv形状断面を備える。1つの実施例では、巻取領域及び繰出領域が円筒体の回転軸線の1つの同じ側にある。また、船体と甲板とを備える、長尺物体を敷設するための船舶も提供され、この船舶は、船舶上に回転可能に支持される円筒体によって更に特徴付けられ、円筒体は、この円筒体の回転を制御するための駆動手段を備え、円筒体は、長尺物体のための巻取領域及び繰出領域、並びに長尺物体の少なくとも一部と相互に作用するための円筒接触面を更に備え、接触面が第1の部分を支持するように構成される。1つの実施例では、船舶が甲板開口を備え、この甲板開口に第1の部分が通され、前記第1の部分は円筒体によって吊り下げられる。船舶は、本発明に係る装置を備えることが有益である。1つの実施例において、船舶は、第1のテンショナに隣接して配置されるアライメント半径制御ユニットを備える。船舶は、巻取領域の上流側にある長尺物体の部分のための複数の格納スプールのための格納領域を備えることが有益である。また、船舶から長尺物体を敷設する方法であって、a船舶上に回転可能に支持される円筒体の周囲に長尺物体の一セクションを配置するステップと、b長尺物体の第1の部分を船舶下の水域中へ供給して、円筒体によって前記第1の部分を吊り下げるステップと、c円筒体を回転させて長尺物体を水中へと下降させるステップとを備える方法も提供される。1つの実施例において、ステップaは、円筒体上の円筒接触面の周囲に複数回の巻数で長尺物体を巻き取ることを含む。方法の1つの実施例において、長尺物体は、中間の格納部を伴うことなく、船舶の甲板領域上の複数の格納スプールのうちの1つから円筒体へと繰り出される。1つの実施例では、クレードルの無端ベルトが円筒体の周囲に複数回の巻数で巻き付けられて長尺物体のための支持を行なう。1つの実施例において、方法は、ベルトを離脱領域で円筒体から一時的に離脱させるステップを更に備える。1つの実施例において、方法は、接触面上に巻き付けられる長尺物体の部分の制御された動作をもたらすために案内装置を使用することを更に含み、前記動作は、円筒体の軸線方向であって、円筒体の回転ごとに長尺物体の外径などの横方向寸法に対応する増分でなされる。本発明を用いると、パイプ格納スプールを直接に使用でき、フレキシブルパイプを配備前に船上のリール又はスプール上へ移送する必要がないという点において、従来技術と比べて大きな柔軟性が得られる。本発明に係るシリンダは、従来技術の敷設船舶において必要な高いタワーの必要性も排除する。単一ユニットのシリンダ構成は、従来技術のその複数のテンショナを伴う高いタワーと比べて有益である。本発明に係るシリンダ及び案内装置は、長尺物体の水から敷設船への引き上げ、即ち、敷設手続きの逆のプロセスも容易にする。本発明のこれらの特徴及び他の特徴は、添付図面に関連して非限定的な実例として与えられる優先的形態の実施例の以下の説明から明らかとなる。当業者であればフレキシブルパイプと硬質パイプとの間の差異が分かるであろう。フレキシブルパイプは、塑性変形を伴わない例えば、数メートル程度の比較的短い最小曲げ半径を有するが、硬質パイプは、塑性変形を伴わない例えば、数十メートル程度の比較的大きな最小曲げ半径を有する。この説明は一般用語フレキシブルパイプについて言及するが、そのような用語が、真のフレキシブルな管状パイプを網羅するだけでなく、敷設船舶が敷設しなければならない場合があるフレキシブルなライザーケーブル、アンビリカルケーブル、及び、フレキシブルケーブルも網羅することは言うまでもない。当業者であれば分かるように、本発明は、硬質パイプの設置においても適用でき、そのような場合には逆曲げストレートナが必要とされる場合がある。図1及び図2は、フレキシブルパイプ6を水域W中に配備する設置船舶又はパイプ敷設船2を示している。フレキシブルパイプの一部6aは、敷設船によって吊り下げられて、水中へと延びるとともに、敷設プロセスが進行するにつれて海底下図示せずへと延びる。推進ユニットスラスタ1が、当該技術分野において知られる動的位置決め機器によってしばしば制御される船の動きを制御する。フレキシブルパイプ6は、船の船体3のムーンプール5を介して、略垂直な方向で水中へ供給される。吊り下げられるフレキシブルパイプ6aの最大重量は、かなり大きくてもよく即ち、水深にもよる、例えば300~500メートルトン程度であってもよい。シリンダ以下、リールとも称される10が、水平軸線11によって又はリールのリムで、及び、船の下甲板4上に載置している支持構造体12によって、回転可能に支持される。シリンダ直径は、5~30メートル程度又はそれ以上であってもよい。参照符号30は後述する案内ユニットを示す。フレキシブルパイプ6は、図示の実施例では、船の下甲板4上に配置される多数のスプール7上に格納される。図1及び図2では、前方右舷のスプール7a上のフレキシブルパイプが、アライメント半径制御ユニット8へと供給されて、それがシリンダの巻取領域Pでシリンダに入る前に後方テンショナ20を通過する。フレキシブルパイプ6は、図示の実施例では、それが繰出領域Uでシリンダから出る前にシリンダの周囲に3回巻かれ、その後、随意的な前方テンショナ21を介して船から出て、ムーンプール5を通じて水中へと至る。後方テンショナ20及び前方テンショナ21は当該技術分野において一般に知られるタイプのものである。後方テンショナ20はシリンダ10に比較的近接して示されているが、後方テンショナを船舶の更に船尾の方へ格納スプールに更に近づけて配置できることは言うまでもない。また、格納スプールの各列の前方に1つずつ、更に多くのテンショナを有することも考えられる。随意的な前方テンショナ21は、それがフレキシブルパイプと位置合わせされるように横へ即ち、シリンダの軸線方向に移動できる。前方右舷のスプール7aが空になると、パイプ敷設が一時的に停止され、その間に、隣接する前方中央のスプール7b上のフレキシブルパイプの前端が、配備されているフレキシブルパイプの後端に接続される。連続したスプール上のフレキシブルパイプがアクセスされて同様の態様で接続される。後方スプール上のフレキシブルパイプは、前方スプールよりも上側の例えば支柱上又は上甲板7a上のアライメント半径制御ユニット8へと経路付けられる。これによって、高度な柔軟性及びほぼ連続した作業を確保する。シリンダと一直線に合わされていない格納スプール例えばスプール7aなどからフレキシブルパイプが繰り出される場合であってもフレキシブルパイプがテンショナ20及びシリンダ10へインライン形態で真っ直ぐに入るようにするために、アライメント半径制御ユニット8はアライメントシュート41と半径制御シュート42とを備える。これらの詳細が図11及び図12に示される。図1は、パイプに抗して付勢され、したがって、パイプ破断の場合に安全機能を果たす随意的なホイール又はキャタピラーベルト23a,bも示している。また、繰出領域にストレートナが随意的に含まれてもよい。これは、図1では、パイプの一方側にホイール24aとして示され、また、パイプの他方側に例えばバネ荷重の或いは液圧によって付勢されたホイールイ24bとして示されている。これらの要素は、当該技術分野において良く知られており、コイル管などの硬質パイプにおいて適用できる。ここで、図3、4、5を参照すると、リール10は、円筒状の接触面18、多数のスポーク15、及び、側壁又はフランジ14を有する円筒体を備える。シリンダは軸線11を介して回転可能に支持され、軸線11は船上に配置される構造体12により回転可能に支持される。シリンダの回転は、当該技術分野において一般に知られているためここでは図示せず或いは論じないモータ及びギア図2に参照符号17で概略的に示されているによって制御される。シリンダの別の実施例例えば後述する図36参照は、リールが中心軸線によって支持されずに複数のローラによりシリンダリムに沿って支持される、いわゆる台車系リールである。そのような場合、シリンダの回転は、ラックアンドピニオン式のギアによって制御される。装置の動作のために制御ライン、液圧リザーバ、及び、液圧ラインが必要とされ、これらも同様に良く知られているためここでは図示せず或いは論じない。参照符号16は、はしご、歩道、及び、アクセスプラットフォームを示す。シリンダの軸線方向の幅aは、フレキシブルパイプの直径d×フレキシブルパイプがシリンダに対して出入りできるフレキシブルパイプの全巻数よりも大きい。例えば、図5に示される実施例では、幅aがフレキシブルパイプの直径dの4倍よりも大きく、それにより、シリンダ上にあるフレキシブルパイプの全長が接触面18と接触した状態にある。このように、水中へと延びるフレキシブルパイプの部分6aは、この実施例では、シリンダ10によって、即ち、フレキシブルパイプ表面と軸線方向横方向摩擦ではなく接線方向摩擦を高める材料及び/又は構造によって覆われるのが有益であるシリンダの接触面18との間の摩擦によって、かなりの程度まで吊り下げられる。必要とされるフレキシブルパイプの巻数巻き付け回数は、例えば、フレキシブルパイプ表面特性、接触面特性、及び、敷設深さによって決定される。したがって、シリンダのこの実施例では、フレキシブルパイプの吊り下げ部分6aの重量がシリンダによってかなりの程度まで受けられ、後部6bには僅かな管理できる荷重しか存在しない。そのため、シリンダ10により、従来技術のテンショナタワーの必要性はなくなる。パイプ敷設プロセス即ち、フレキシブルパイプの繰り出しは、この実施例では、主に、シリンダの回転によって、即ち、前述したシリンダモータ17の制御された動作によって制御されてもよい。後方テンショナ20は、フレキシブルパイプと接触面との間の密着を確保するために、フレキシブルパイプの後部6bに予張力が存在するようにする。巻き取りプロセスは、最初に格納スプールのうちの1つのスプール例えば、前方のスプール7a上のフレキシブルパイプの自由端にパイロットライン例えば、図示しないワイヤを接続し、その後、パイロットラインの自由端をアライメント半径制御ユニット8及び後方テンショナ20に通して延ばして、巻取領域Pでリールの円筒体に入れることによって行なわれてもよい。その後、パイロットラインは、繰出領域Uでシリンダから出る前に、シリンダ接触面の周囲に必要な巻数で巻き付けられ、また、前述したように、随意的に自由端が前方テンショナ21を介して供給されてもよい。その後、パイロットラインは、同じ経路を通じて、即ち、シリンダの周囲で及び前方テンショナ21を介して、フレキシブルパイプを引っ張るように操作される。随意的な前方テンショナ21は、敷設プロセスのこの最初の段階では、シリンダに対して十分な張力を与えるためにシリンダから離れていくフレキシブルパイプの部分にその部分即ち、吊り下げ部分6aが十分に長く及び重くなるまで予張力を印加するのに有用となり得る。しかしながら、この最初の段階で、同様の予張力がフレキシブルパイプの自由端に取り付けられるクランプウェイト図示せずによって与えられてもよい。任意の所定の瞬間にシリンダ10上にあるフレキシブルパイプ6の部分を制御するために、本発明は、図示の実施例ではシリンダ10の下側でシリンダ支持構造体12上に配置される案内ユニット30を提供する図2~図5参照。ここで、特に図6~図10を参照して、この案内ユニットを更に詳しく説明する。案内ユニット30は、図示の実施例では、支持構造体したがって、船の船体に接続されるフレーム36に接続された多数の案内ベーン32を備える。ベーン32は、シリンダ接触面18へ向けてこの接触面から所定の距離内まで延びるとともに、シリンダ10の曲率と同様の曲率を有する。隣り合うベーン32はそれらの間でチャネル33を画定し、また、ベーンは、各チャネルが1つのフレキシブルパイプ直径d図5参照及び幅広い終端部図示せずも受け入れるのに十分幅広くなるようにベーン同士の間に所定の距離を伴って配置される。したがって、案内ベーンの表面は、フレキシブルパイプの一部分と接触して、その部分をシリンダ上で横方向に抑えるように作用する。案内ベーンの表面は、研磨鋼、キシランxzylanコーティング、ポリウレタンコーティング、或いは、同様の材料又はコーティングなどの摩擦が低い材料でできていることが好ましい。随意的に、図15により示される別の実施例では、案内ベーンの表面がローラ35を備え、それにより、摩擦が更に低減される。ベーン32は、互いに対して平行に配置されるが、シリンダの回転面即ち、シリンダの回転軸線A-Aに対して垂直な面図10参照に対して非平行に配置される。したがって、ベーンの組は、シリンダ10に対してピッチ角又はスレッド角α>0°を成し、それにより、任意の所定の瞬間にシリンダ上にあるフレキシブルパイプの部分が制御された態様で横方向に即ち、シリンダの軸線方向に移動されることが確保される。また、ベーンは、パイプに課されるモーメントを補償するために垂直軸線図示せずに対して傾斜角を有してもよい。案内ユニットは、シリンダの各回転ごとにフレキシブルパイプ及びその末端部及び結合部がシリンダ10上で横方向に移動されるようにする。実用的な用途では、案内ユニット30が2つの同様のモジュール30’図8及び図9参照を備え、それにより、既に設置されたシリンダ10の下側で案内ユニットを組み付けて分解することができる。図13及び図14は、チャネル33を間に挟んで位置する隣り合うベーン間に複数のローラ35が配置される案内ユニットの他の実施例を示している。このように、フレキシブルパイプ6は、案内ユニットにより覆われるその領域でチャネル35内へ強制的に押し込まれて接触面から効果的に引き離される。そのため、フレキシブルパイプは、それが横方向に移動されているときに接触面から離昇され、その動作で非常に僅かな摩擦にしか晒されない。ここで、図16~図19を参照すると、シリンダの牽引特性は、複数の隆起部19を接触面18上に付加することによって向上されてもよい。隆起部が接触面上に規則正しい間隔で配置され、それにより、連続した山及び谷の配列が形成され、また、フレキシブルパイプの外套に一時的な変形を与えるために隆起部が任意の適した材料を備えてもよい。これが図17に概略的に示される。隆起部19は、外套に一時的な弾性変形のみを与えてこの外套又はパイプの任意の他の部分を損傷させないように形成される。1つの形態において、隆起部19は、図18に示されるようにシリンダ軸線A-Aと平行に配置される。図19を参照すると、隆起部19は、シリンダ軸線に対してスキュー角βを成して配置されてもよい。この後者の形態において、スキュー角βは、接線方向摩擦が増大されるにつれて径方向摩擦を増大させないために各隆起部19が案内ベーン32と垂直に方向付けられるようになっていることが好ましい。図19は、この原理を図示しており、したがって、1つの隆起部19及び1つの案内ベーン32破線のみを示している。図19では、原理を示すために角度α及びβも誇張されており、実用的な用途では、これらの角度がかなり浅い。隆起部は、それらを容易に除去できるように、例えばボルト又は同様の締結具により取り付けられる。ここで、図20~図31cを参照して、本発明に係る装置の他の実施例について説明する。図20及び図21に示されるように、接触面18は、端部フランジ14間で径方向及び軸線方向に延びる多数の壁又は仕切り52を備える。このように、仕切り52は、個々のクレードル55のためのレセプタクルとしての機能を果たす区画室54を画定する。クレードル55は、フレキシブルパイプのそれぞれの部分を支持するように構成される後述する。図22は、クレードル55がどのようにそれぞれのレセプタクル内に配置されて接続要素56により相互に接続されるのかについての概略表示である。各クレードルは、それが仕切り52と当接するように構成される。図23は、シリンダの周囲に複数回の巻数で巻き付けられる無端ベルトを形成するために複数のクレードル55が前述した好ましくはフレキシブルな接続要素56を介してどのように互いに連結されるのかを示している。このように、図では、シリンダ外周の大部分において4つのクレードル55が各レセプタクル54内に互いに隣接して軸線方向に並んで配置される。各レセプタクル内でクレードルは互いに軸線方向に当接しており、仕切り板52と当接している。この場合、仕切りは、クレードルが接線方向に移動するのを防止する。ベルトが軸線方向に移動されるようにシリンダから離昇されるシリンダ下部では、各レセプタクル54が3つのクレードルを並列に備える。図25及び図26は、フレキシブルパイプ6がシリンダ10の周囲にどのように配置されてクレードル55により支持されるのかを示している。このように、シリンダによって支持されるフレキシブルパイプ6の部分は、クレードルにより静的に支持される。横方向即ち、軸線方向の摩擦はクレードルによって受け入れられ、また、フレキシブルパイプは、それがシリンダ上で軸線方向に移動される際にねじられない。図30a~図30dは、クレードルのパイプ支持領域が適用可能なフレキシブルパイプの直径及び外面に適するようにどのように形成され得るのかを示している。パイプ支持領域は、クレードルとフレキシブルパイプとの間の牽引摩擦を向上させるために襞61を備えることが好ましい。図30aにより示されるクレードルの外寸法は、l=100cm、w=60cm程度である。しかしながら、本発明はそのような寸法に限定されない。図30dに示される実施例では、クレードルが挿入部63とソケット62とを備える。シリンダ表面挿入部、クレードル、及び/又は、ソケットの下面により支持されるクレードルの部分が低摩擦材料を備えることが好ましい。図27及び図28は、クレードル55の無端ベルト59がシリンダ図27には示されないの周囲にどのように複数回巻き付けられるのかを示している。ベルト59は、下側領域でシリンダから離昇されて第1の案内ファンネル57aに通され、その後、案内ユニット30’の下側で対角的に送られて、それが離昇された側とは反対側でシリンダに再び入る前に第2の案内ファンネル57bへと送り込まれる。案内ファンネル57a,bは案内ユニット30’に取り付けられる図23及び図25も参照。図29は、フレキシブルであることが好ましい接続要素55ストラップ又は同様のものによってクレードル55がどのように相互に接続されるのかを示している。接続要素の目的は、一連のクレードルを互いに連結して、図27及び図28に関連して前述したようにベルトがシリンダから離昇されるときでも無端ベルトを保持することである。クレードルがレセプタクル内の所定位置にあってフレキシブルパイプのための支持を行なうときには、これらの接続要素に張力は存在しない。図31a~図31cは、案内ユニット30’が2つの案内ベーン30をベルトの経路の両側に1つずつどのように備えるのかを示している。前述したようなクレードル55の無端ベルト59が動作の観点から好ましいが、シリンダが回転しているときにクレードルが代わりに手作業でレセプタクル内に配置され、それにより、前述したものと同じ支持をフレキシブルパイプに対して与えてもよいことは言うまでもない。この場合、クレードルが繰出領域Uに達すると、これらのクレードルは、レセプタクルから抜け落ちて、再使用のために収集されてもよい。ここで、図32~図35cを参照して、本発明に係る装置の更なる実施例について説明する。この実施例において、接触面18’は、滑らかであり、前述したような仕切りを有さない。一連の個々のクレードル55’は、フレキシブルパイプ6のそれぞれの部分を支持するように構成されて、弾性ワイヤ71等によって相互に接続され、それにより、前述した無端ベルト形態と同様に、シリンダの周囲に複数回巻き付けられる無端ベルトを形成する。ライザーが一般に同心部分から形成され、これらの同心部分間に低摩擦層を伴う。外殻/外層が荷重支持層底面に対して引き離され或いは移動されないことが重要である。ライザーの張力が出口へ向かうリール上での移動中に増大するにつれて、伸びが増大する。そのため、ライザー又はその支持体がリール接触面に抗して摺動してライザーにおける内部滑りを回避できることが有益である。図34を参照すると、内側ライザー部分81と外側ライザー部分82との間の摩擦が極めて低くてもよい。他方では、クレードルの下面とリール表面との間の摩擦を低減することは、それらが砂等の汚染物質に晒されるため難しい。したがって、各クレードル55’は、V形状の断面、即ち、2つの山84の間に1つの谷83を有する断面を備えることが有益であり、それにより、径方向荷重Frに対して垂直に向けられる表面と比べて摩擦力が増大される。クレードルとリール表面18’との間の全体の摩擦が、V形状に起因する余分な力を含めて、ライザーにおける内部摩擦よりも小さいことが極めて重要である。クレードル55’と接触面18’リールドラムとの間の摩擦は、極めて低くすることもできるが、V形状に起因してライザーの内部ほど低くする必要はない。ライザー部分81,82間の内部摩擦係数は接触圧に依存する。一般に、圧力の増大が摩擦係数を減少させる。クレードル55’の下面上の材料64とリールの接触面18’との間の摩擦係数が同等の依存を有し、そのため、不必要に低くなることなく内部摩擦よりも常に低いという要件にしたがうことが設計原理である。これにより、クレードルが接触面18’上で摺動するようになり、また、ライザー部分81,82が互いに対して摺動しないようになる。図35a~図35cは、互いに対してオフセットされるサイドパネル72a,bを有するクレードル55’’の一実施例を示しており、この場合、一方のサイドパネル72aが一方のx長手方向に最も遠く離れて延び、他方のサイドパネル72bが反対のx-方向に最も遠く離れて延びるようになっている。このスキュー形状のクレードルは、前述したベーン32、チャネル、及び、ローラによるねじれない案内を可能にする。ベーン32例えば、図7~図9参照は、クレードルをリール上で軸線方向に押し倒す傾向があるが、クレードルの側面に抗する摩擦ももたらし、そのため、クレードルにねじれを与える傾向がある。そのようなねじれ傾向は、スキュー形状により、即ち、反対のトルクを設定することにより減少される。また、その形状は、クレードルが互いに連結する際にクレードル55’’の動きを安定させる。最も重要な角73は丸みを帯びてもよく或いはローラ図示せずを備えてもよい。ローラは、クレードルの側面に適用されてもよい。図35dは、長手x方向で対称なサイドパネル72c,dを有するクレードル55’’’の更なる実施例を示している。この形態に伴う利点は、複数のクレードル55’’’が図38の領域’’E’’の拡大である図35eに示されるように接続されるときに見られる。端と端を接した関係を成して接続されるクレードル55’’’の場合、突出端部74が隣接するクレードルの凹状端部75によりプラグソケット形態で受け入れられる。これは、端と端を接した関係を成してこの形態で接続されるクレードルのための安定した接続を与えるとともに、クレードルの隣接するベルト間にも横方向でリール上の横方向で安定した接続を与える。クレードル間の接続ワイヤ/ロープ71は、クレードルがライザーの伸びに追従できるように弾力性がなければならない又は弾性接続を有さなければならない。弾性ロープは、最大の長さ及び柔軟性を有するようにクレードルの両端に接続されるのが好ましい。クレードルの次の対は、ドライブチェーンのように、前の接続に隣接して位置される弾性ロープ71の他の対と接続される。これが図35bに示されており、この場合、ロープの第1の対71aがクレードル55’’a,55’’b同士を接続し、一方、弾性ロープの第2の対71bがクレードル55’’b,55’’c同士を接続する。この接続原理は、全てのクレードル実施例55’,55’’,55’’’で使用されるのが好ましい。原理が図35gに略図で示されており、この場合、参照符号55が一般にクレードルを示す。各クレードルは、内孔の第1の対76aと、内孔の第2の対76bとを有する。各孔は開放端と閉塞端とを有する。スプリング77がクレードル本体に対してこの閉塞端で接続される。クレードルは、隣接するクレードルの開放端が互いに対向するように端と端を接した関係を成して配置され、また、ワイヤ71a,bが対向するスプリング77間に接続される図35g参照。したがって、クレードルのベルトの柔軟性は、スプリングの剛性とワイヤの弾力性とによって決定される。随意的に、クレードル間の衝撃荷重を吸収するために、弾性パッド78がクレードル間に配置されてもよい。図36は、構造体12によって支持されるリール10を示している。モータ85が歯車の歯図示せずを介してリール10の歯付きリム86に接続され、それにより、リールの回転を制御できる。パイプ6は、リールの周囲に複数の巻数で巻き付けられるが、前述したように滑らかな面18’により支持されるクレードル55’,55’’,55’’’のベルト87によって支持される。図36は、後方パイプ部6b、及び、前述したようにリール又はシリンダにより支持される前方パイプ部6aも示している。ベルトの’’離脱領域’’、即ち、クレードルのベルトが一方の軸線方向端部でリールから離昇されてリールの他方の軸線方向端部へと跨って移動される領域が、図中に’’T’’として特定される。離脱領域Tにおいて、ベルトは、例えば前述した案内ファンネル57a,bと同様な構造体57c,d破線でのみ示されるによって案内される。これらの案内構造体は図37~図42には示されていない。図37は、図36と同じ実施例の図であるが、異なる斜視図であり、支持構造体が除去されてしまっている。図38は図37に類似しており、また、図39は図36に類似しているが、図38,39では、内部案内機構を示すためにパイプ及びリールが除去されてしまっている。2つのベルトガイド90a,bがベルトの両側に配置され、これらのベルトガイドは、ローラホイール88a,bを備えるとともに、リール構造体のリム114に当接する。ベルトガイド楔形状である及びローラホイール88a,bは、他方側のリムへ向けてガイドのベルトを軸線方向に押す役目を果たす。図40は、この実施例を平面図で示している。図41及び図42は、ベルトガイド90a,bがパイプ結合末端部93などの大きな物体の傍を通り過ぎることができようにどのように低いプロファイルlowprofileであるのかを示している。ここで、図43~図45を参照して、別の巻き取り形態について説明する。この実施例では、リール10がムーンプール5の前方に配置されてしまっており、それにより、パイプ6は、それが繰り出される側Uと同じ側Pでリールに巻き付けられる。この設定は、パイプがリールに入っているとき及びパイプがリールから出ているときの両方において操作者操作者のキャビン4bに位置されるがパイプを視認制御でき、並びに、水平のテンショナ20を通じて供給できるという点において、作業の観点から都合が良い。図示の実施例において、パイプは、水平格納ドラム22上に格納されて、テンショナ20を介してリール10へと送られる。図46は、パイプがリールの周囲に1回だけ巻き付けられる形態を示している。図47は、パイプがリール上を通り過ぎるだけで前述したようにリールの周囲に巻き付けられない形態を示している。本発明の機器のこれらの使用は、複数巻形態よりも大きな程度まで後方テンショナ20に依存するが、無端ベルト87’がリールの周囲に1回だけ巻き付けられるという利点を有し、したがって、前述したようにベルトを離脱させて移動させるための機器の必要性を除去できる。フレキシブルパイプに関連して本発明を説明してきたが、係留ロープ、ワイヤ、及び、チェーンなどの他のフレキシブルな物体、ケーブル、及び、硬質パイプを取り扱う際に使用するために本発明を同様に適用できることは言うまでもない。長尺物体の水中への配備との関連で本発明を説明してきたが、また、明細書本文中で用語巻取領域及び繰出領域が使用されるが、当業者であれば分かるように、本発明は、長尺物体を回収する作業、即ち、円筒要素の回転を逆にする作業のために同様に適用できる。説明は、ムーンプール5を介して水中へ送られるフレキシブルパイプについて言及するが、本発明は、パイプが船舶の側部越しに或いは船尾から水中へと送られる船舶形態においても同様に適用できる。"