"磁気共鳴信号を受信するための主ループのみから構成される少なくとも1つの第1のコイル要素と、前記主ループと、前記主ループに直列に接続されるデカップリング用の副ループとから構成される複数の第2のコイル要素と、を備え、前記第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の主ループで囲む領域の一部、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、又は一方の副ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、とが重複するように配置される、ことを特徴とするRFコイルユニット。前記任意の2つの組み合わせにおける前記重複する領域は、一方の第1又は第2のコイル要素に電流が流れたときに発生する磁場のうち、他方の第1又は第2のコイル要素に交差する磁場が低減するように設定される、ことを特徴とする請求項1に記載のRFコイルユニット。前記第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素は、1列に配列される、ことを特徴とする請求項1に記載のRFコイルユニット。前記第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素の総数は4以上である、ことを特徴とする請求項3に記載のRFコイルユニット。前記第1のコイル要素は、その主ループで囲む領域の一部と他方の第1又は第2のコイル要素の主ループで囲む領域の一部、又はその主ループで囲む領域の一部と他方の第2のコイル要素の副ループで囲む領域の一部、とが重複するように配置される、ことを特徴とする請求項4に記載のRFコイルユニット。前記第2のコイル要素は、隣接する第1又は第2のコイル要素間においては、その主ループで囲む領域の一部と他方の第1又は第2のコイル要素の主ループで囲む領域の一部、その主ループで囲む領域の一部と他方の第2のコイル要素の副ループで囲む領域の一部、又はその副ループで囲む領域の一部と他方の第2のコイル要素の副ループで囲む領域の一部、とが重複するように配置される、ことを特徴とする請求項4に記載のRFコイルユニット。前記第2のコイル要素は、隣接しない第1又は第2のコイル要素間においては、その副ループで囲む領域の一部と他方の第1又は第2のコイル要素の主ループで囲む領域の一部、又はその副ループで囲む領域の一部と他方の第2のコイル要素の副ループで囲む領域の一部、とが重複するように配置される、ことを特徴とする請求項4に記載のRFコイルユニット。前記複数の第2のコイル要素のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、一方の副ループと他方の副ループとが重複する領域は、どの組み合わせにおいても所定の同一領域を含むように設定される、ことを特徴とする請求項6又は7に記載のRFコイルユニット。前記所定の同一領域は、前記第1のコイル要素の主ループ内に設定される、ことを特徴とする請求項8に記載のRFコイルユニット。前記第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素は1列に配列され、前記RFコイルユニットは、可撓性をもつシート状に形成され、前記シート状のRFコイルユニットの形状を被検体に沿って湾曲させた状態で、その湾曲形状を保持する保持部材をさらに備えたことを特徴とする請求項1に記載のRFコイルユニット。請求項8に記載のRFコイルユニットを複数備え、前記RFコイルユニットの任意の2つの組み合わせにおいて、一方のRFコイルユニットの前記所定の同一領域と重複する領域に設けられる第1の局所ループと、他方のRFコイルユニットの前記所定の同一領域と重複する領域に設けられる第2の局所ループと、前記第1及び第2の局所ループとを結合する線路と、を備えたことを特徴とするRFコイルユニット。請求項1乃至請求項11のいずれか1項に記載のRFコイルユニットを備えたことを特徴とするMRI装置。前記少なくとも1つの第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素に接続され、前記第1、第2のコイル要素によって受信される磁気共鳴信号を夫々増幅する少なくとも1つの前置増幅器を具備する前置増幅ユニット、をさらに備え、前記前置増幅ユニットは、前記重複する領域を含む領域に重なり合うように配置される、ことを特徴とする請求項1に記載のRFコイルユニット。前記少なくとも1つの第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素に接続され、前記第1、第2のコイル要素によって受信される磁気共鳴信号を夫々増幅する少なくとも1つの前置増幅器を具備する1つの前置増幅ユニット、をさらに備え、前記少なくとも1つの第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素は1箇所の同一領域を含む領域において重なり合い、前記1つの前置増幅ユニットは前記1箇所の同一領域を含む領域に重なり合うように配置される、ことを特徴とする請求項1に記載のRFコイルユニット。前記複数の前置増幅器からそれぞれ出力される複数のRF信号、及び前記複数の前置増幅器に電源を供給する複数の電源線は、1つの複合ケーブルに纏められて前記前置増幅ユニットから外部に出力される、ことを特徴とする請求項13又は14に記載のRFコイルユニット。一方、被検体の一部を包み込んで覆うことができるように、可撓性を持った湾曲可能なRFコイルユニットも考えられている。このようなRFコイルユニットでは、平板状に展開したときの配置では互いに距離的に離れたコイル要素でも、湾曲させた状態では空間的に近い位置に配置される場合がある。そして、この種の可撓性RFコイルユニットでは、全てのコイル要素が互いに相互結合する可能性を排除できない。特許文献1等が開示する技術は、RFコイルユニットを構成する複数のコイル要素のうち、特定の1対のコイル要素間をデカップリングするものであり、デカップリングできるコイル要素は限定される。そこで、デカップリング性能をさらに高めたRFコイルユニット及びそれを具備するMRI装置が要望されている。実施形態のRFコイルユニットは、磁気共鳴信号を受信するための主ループのみから構成される少なくとも1つの第1のコイル要素と、前記主ループと、前記主ループに直列に接続されるデカップリング用の副ループとから構成される複数の第2のコイル要素と、を備え、前記第1のコイル要素及び前記複数の第2のコイル要素のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の主ループで囲む領域の一部、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、又は一方の副ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、とが重複するように配置される、ことを特徴とする。以下、実施形態に係る多チャンネル高周波信号切換装置、およびこれを具備するMRI装置を添付図面に基づいて説明する。1磁気共鳴イメージング装置図1は、本実施形態における磁気共鳴イメージング装置1MRI装置1の全体構成を示すブロック図である。図1に示すように、磁気共鳴イメージング装置1は、静磁場を形成する筒状の静磁場用磁石22と、静磁場用磁石22の内側において軸を同じにして設けられた筒状のシムコイル24と、傾斜磁場コイル26と、RFコイル28と、制御系30と、被検体Pが乗せられる寝台32とを備える。ここでは一例として、装置座標系の互いに直交するX軸、Y軸、Z軸を以下のように定義する。まず、静磁場用磁石22およびシムコイル24は、それらの軸方向が鉛直方向に直交するように配置されているものとし、静磁場用磁石22およびシムコイル24の軸方向をZ軸方向とする。また、鉛直方向をY軸方向とし、寝台32は、その天板の載置用の面の法線方向がY軸方向となるように配置されているものとする。制御系30は、静磁場電源40と、シムコイル電源42と、傾斜磁場電源44と、RF送信器46と、RF受信器48と、寝台駆動装置50と、シーケンスコントローラ56と、コンピュータ58とを備える。傾斜磁場電源44は、X軸傾斜磁場電源44xと、Y軸傾斜磁場電源44yと、Z軸傾斜磁場電源44zとで構成されている。また、コンピュータ58は、演算装置60と、入力装置62と、表示装置64と、記憶装置66とで構成されている。静磁場用磁石22は、静磁場電源40に接続され、静磁場電源40から供給された電流により撮像空間に静磁場を形成させる。シムコイル24は、シムコイル電源42に接続され、シムコイル電源42から供給される電流により、この静磁場を均一化する。静磁場用磁石22は、超伝導コイルで構成される場合が多く、励磁の際に静磁場電源40に接続されて電流が供給されるが、一旦励磁された後は非接続状態とされるのが一般的である。なお、静磁場電源40を設けずに、静磁場用磁石22を永久磁石で構成してもよい。傾斜磁場コイル26は、X軸傾斜磁場コイル26xと、Y軸傾斜磁場コイル26yと、Z軸傾斜磁場コイル26zとを有し、静磁場用磁石22の内側で筒状に形成されている。X軸傾斜磁場コイル26x、Y軸傾斜磁場コイル26y、Z軸傾斜磁場コイル26zはそれぞれ、X軸傾斜磁場電源44x、Y軸傾斜磁場電源44y、Z軸傾斜磁場電源44zに接続される。X軸傾斜磁場電源44x、Y軸傾斜磁場電源44y、Z軸傾斜磁場電源44zからX軸傾斜磁場コイル26x、Y軸傾斜磁場コイル26y、Z軸傾斜磁場コイル26zにそれぞれ供給される電流により、X軸方向の傾斜磁場Gx、Y軸方向の傾斜磁場Gy、Z軸方向の傾斜磁場Gzが撮像空間にそれぞれ形成される。即ち、装置座標系の3軸方向の傾斜磁場Gx、Gy、Gzを合成して、論理軸としてのスライス方向傾斜磁場Gss、位相エンコード方向傾斜磁場Gpe、および、読み出し方向周波数エンコード方向傾斜磁場Groの各方向を任意に設定できる。スライス方向、位相エンコード方向、および、読み出し方向の各傾斜磁場は、静磁場に重畳される。RF送信器46は、シーケンスコントローラ56から入力される制御情報に基づいて、核磁気共鳴を起こすためのラーモア周波数のRFパルスRF電流パルスを生成し、これを送信用のRFコイル28に送信する。RFコイル28には、ガントリに内蔵されたRFパルスの送受信用の全身用コイルWBC:wholebodycoilや、寝台32または被検体Pの近傍に設けられるRFパルスの受信用の局所コイルなどがある。送信用のRFコイル28は、RF送信器46からRFパルスを受けて被検体Pに送信する。受信用のRFコイル28は、被検体Pの内部の原子核スピンがRFパルスによって励起されることで発生したMR信号磁気共鳴信号を受信し、このMR信号は、RF受信器48により検出される。RF受信器48は、検出したMR信号に前置増幅、中間周波変換、位相検波、低周波増幅、フィルタリングなどの各種の信号処理を施した後、A/Danalogtodigital変換を施すことで、デジタル化された複素データである生データrawdataを生成する。RF受信器48は、生成したMR信号の生データをシーケンスコントローラ56に入力する。演算装置60は、磁気共鳴イメージング装置1全体のシステム制御を行うものである。シーケンスコントローラ56は、演算装置60の指令に従って、傾斜磁場電源44、RF送信器46およびRF受信器48を駆動させるために必要な制御情報を記憶する。ここでの制御情報とは、例えば、傾斜磁場電源44に印加すべきパルス電流の強度や印加時間、印加タイミング等の動作制御情報を記述したシーケンス情報である。シーケンスコントローラ56は、記憶した所定のシーケンスに従って傾斜磁場電源44、RF送信器46およびRF受信器48を駆動させることにより、X軸傾斜磁場Gx、Y軸傾斜磁場Gy,Z軸傾斜磁場GzおよびRFパルスを発生させる。また、シーケンスコントローラ56は、RF受信器48から入力されるMR信号の生データrawdataを受けて、これを演算装置60に入力する。図2は、RFコイル28の詳細構成の一例を示す。図に示すようにRFコイル28は、筒状の全身用コイル28a図では太線の四角枠として示したと、RFコイルユニット100を備える。全身用コイル28aは、RFパルスの送信用のコイルとしても、MR信号の受信用のコイルとしても用いることができる。RFコイルユニット100は、被検体Pに近接して配設され、例えば図2に示すように体表側や背面側に配置される他、頭部や手首等にも配設される。RFコイルユニット100は、多数のコイル要素101から構成される。各コイル要素101は、磁気共鳴信号MR信号の受信用のコイルとして用いられる。RFコイルユニット100の詳細については後述する。RF受信器48は、デュプレクサ74と、複数のアンプ76と、多チャンネル高周波信号切換装置78と、複数の受信系回路80とを備える。多チャンネル高周波信号切換装置78の入力側はコネクタを介して、各コイル要素101および全身用コイル28aに接続されている。また、各受信系回路80は、多チャンネル高周波信号切換装置78の出力側に個別に接続されている。デュプレクサ74は、RF送信器46から送信されるRFパルスを全身用コイル28aに与える。また、デュプレクサ74は、全身用コイル28aで受信されたMR信号をアンプ76に入力し、このMR信号は、アンプ76により増幅されて多チャンネル高周波信号切換装置78の入力側に与えられる。また、各コイル要素101で受信されたMR信号は、それぞれ対応するアンプ76で増幅されて多チャンネル高周波信号切換装置78の入力側に与えられる。多チャンネル高周波信号切換装置78は、受信系回路80の数に応じて、各コイル要素101および全身用コイル28aから検出されるMR信号の切り換えを行い、対応する受信系回路80に出力する。このようにして磁気共鳴イメージング装置1は、全身用コイル28aおよび所望の数のコイル要素101を用いて撮像部位に応じた感度分布を形成し、様々な撮像部位からのMR信号を受信する。2RFコイルユニット図3は、被検体Pの体表側や背面側に設けられるRFコイルユニット100の概念図である。図3に示すRFコイルユニット100の例では、4つのコイル要素101が被検体Pの体長軸に沿って一列に配列されている。一方、図4は、図3と同じRFコイルユニット100が2つ並列に配置されている例を示している。後述するように、本実施形態に係るRFコイルユニット100では、主ループのみからなる第1のコイル要素101aと、主ループと副ループとからなる第2のコイル要素101bとが混在して構成されるが、図3及び図4では副ループの部分を省略して図示している。図3及び図4に示すRFコイルユニット100の例では一列に配置されるコイル要素101の数は夫々4となっているが、コイル要素101の数は4に限定されるものではない。また、図3及び図4に示すRFコイルユニット100は体長軸に沿ってほぼ平板状となっているが、RFコイルユニット100の形状は平板状に限定されるものでなく、可撓性をもつシート状のRFコイルユニット100を、被検体の撮像部位例えば、頭部、脚部、手首等の形状に沿うように湾曲させてもよい。図5は、本実施形態に係るRFコイルユニット100で用いる2つのタイプのコイル要素101を模式的に示す図である。図5の左図は、磁気共鳴信号を受信するための主ループのみから構成される第1のコイル要素101aを示し、図5の右図は主ループと副ループとから構成される第2のコイル要素101bを示す図である。第1、第2のコイル要素101a、101bの主ループは被検体からのMR信号の受信を目的とする。一方、第2のコイル要素101bにおける副ループは、コイル要素101間のデカップリングを目的とするループである。図5の右図に示すように、副ループは主ループの一部から外側に延出しており、副ループと主ループとは直列に接続される。RFコイルユニットを、複数のコイル要素を用いて線アレイ状或いは面アレイ状に配列する場合、コイル要素間で電磁気的な結合、即ちカップリングが生じる可能性がある。コイル要素間にカップリングが生じるとSN低下等の種々の好ましくない事象が発生する。したがって、コイル要素間でのデカップリングはRFコイルユニットにおける重要な技術課題の1つである。本実施形態に係るRFコイルユニット100では、少なくとも1つの第1のコイル要素101aと、複数の第2のコイル要素101bを有する構成とし、さらに、第1のコイル要素101a及び複数の第2のコイル要素101bのうちの任意の2つの組み合わせにおいて、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の主ループで囲む領域の一部、一方の主ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、又は一方の副ループで囲む領域の一部と他方の副ループで囲む領域の一部、とが必ず重複するように配置している。この構成により、全てのコイル要素101間において良好なデカップリング性能を実現している。2つのコイル要素101間のデカップリングは、夫々のコイル要素101で囲む領域の一部を重ね合わせることによって実現できる。図6はこの動作原理を概念的に説明する図である。図6aは、コイル要素Aとコイル要素Bとが隣接しているケースであり、この場合は主ループ同士を重ね合わせることが可能である。今、コイル要素Aのみに電流高周波電流を流すと仮定したとき、コイル要素Bに流れる誘導電流がゼロになれば、コイル要素Aとコイル要素Bとは完全にデカップリングされたことになる。図6aの下段に示すように、コイル要素Aに流れる電流により磁場が発生し、この磁場の一部がコイル要素Bに向かうが、2つのコイル要素が重なる領域の磁場磁束密度Bdecoupleと、重ならない領域における磁場Bcoupleとでは、磁場の向きは逆になる。したがって、2つのコイル要素が重なる領域の面積を調整することにより、コイル要素Bに鎖交する磁場の総和磁束を低減することが可能である。この結果、コイル要素Bに流れる誘導電流をゼロにすることができ、コイル要素Aとコイル要素Bとをデカップリングすることができる。一方、図6bは、コイル要素Aとコイル要素Bとが隣接していない離隔しているケースである。この場合は主ループ同士を重ね合わせることはできないものの、コイル要素Aに副ループを設けることにより、コイル要素Aの副ループとコイル要素Bの主ループの一部とで重複領域を確保することができる。コイル要素Bに鎖交する磁場のうち、重複領域における鎖交磁場Bdecoupleと重複しない領域における磁場Bcoupleは、図6aと同様に逆向きであり、重複領域の面積この場合、副ループの面積を調整することにより、コイル要素Aとコイル要素Bとをデカップリングすることができる。なお、特に図示はしないが、コイル要素Aとコイル要素Bの双方が副ループを有する場合、副ループ同士を重ね合わせることよっても、同様の原理でコイル要素Aとコイル要素Bとをデカップリングすることができる。図7は、4つのコイル要素1~コイル要素4を1列に配置したRFコイルユニット100の例を示す図である。この例では、中央2つのコイル要素2、3が主ループのみを有する第1のコイル要素101aであり、両端のコイル要素1、4が主ループと副ループとを有する第2のコイル要素101bである。また、この例では、コイル要素1~コイル要素4の一部の全てが、RFコイルユニット100の中央において重なり合う構成となっている。そして、この重なり合う領域はRFコイルユニット100中央の所定の同一領域を含むように設定されている。図8-図10は、図7に示すRFコイルユニット100の具体的なデカップリング実現状況を示す図である。コイル要素1とコイル要素2との間のデカップリングは、両者の重複領域12の面積を調整することにより実現できる図8a。コイル要素1とコイル要素3との間のデカップリングは、両者の重複領域13の面積を調整することにより実現できる図8b。コイル要素1とコイル要素4との間のデカップリングは、両者の重複領域14の面積を調整することにより実現できる図9a。コイル要素2とコイル要素3との間のデカップリングは、両者の重複領域23の面積を調整することにより実現できる図9b。コイル要素2とコイル要素4との間のデカップリングは、両者の重複領域24の面積を調整することにより実現できる図10a。そして、コイル要素3とコイル要素4との間のデカップリングは、両者の重複領域34の面積を調整することにより実現できる図10b。このように、コイル要素1~コイル要素4のうちの任意の2つの組み合わせ、即ち2つの組み合わせの全てにおいて、主ループ同士、副ループ同士、或いは主ループと副ループとが必ず重なり合うことになり、コイル要素1~コイル要素4の全てに対してデカップリングすることができる。図7に示した構成例では、中央に2つの第1のコイル要素101aを配置し、その外側のコイル要素101の全てはこの例では2つは第2のコイル要素101bを配置している。そして、中央の2つの主ループの重複領域に外側の第2のコイル要素101bの全ての副ループを集中させている。コイル要素101の総数が4以上であっても、総数が偶数であれば同様の構成をとることができる。図11は、5つのコイル要素1~コイル要素5を1列に配置したRFコイルユニット100の例を示す図である。この例では、中央のコイル要素3が主ループのみを有する第1のコイル要素101aであり、中央以外のコイル要素1、2、4、5が主ループと副ループとを有する第2のコイル要素101bである。図11に示すRFコイルユニット100では、中央にあるコイル要素3の主ループのほぼ中央に、他のコイル要素1、2、4、5の全ての副ループが重なり合うように構成されている。コイル要素101の総数が5以上であっても、総数が奇数であれば同様の構成をとることができる。図11に示す構成においても、コイル要素1~コイル要素5のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、主ループ同士、副ループ同士、或いは主ループと副ループとが必ず重なり合うことになり、コイル要素1~コイル要素5の全てに対してデカップリングすることができる。図7及び図11は、いずれもRFコイルユニット100の中央において副ループが集中的に重なり合う構成となっているが、副ループが集中的に重なり合う位置はRFコイルユニット100の中央以外でも良い。例えば図12に示すように、副ループが集中的に重なり合う位置をRFコイルユニット100の中心ではなく、左側にシフトさせた位置に設定しても良い。なお、図12に示す構成例の場合、コイル要素101の総数は偶数でも奇数でもよい。図12に示す構成においても、コイル要素1~コイル要素4のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、主ループ同士、副ループ同士、或いは主ループと副ループとが必ず重なり合うことになり、コイル要素1~コイル要素4の全てに対してデカップリングすることができる。図13は、図7に示すRFコイルユニット100に局所コイル102を付加したRFコイルユニット100aを、複数図の例では2つ並べて構成されるマルチRFコイルユニット200を示す図である。局所コイル102は、RFコイルユニット100a中央部における、各コイル要素101が集中的に重なり合った領域に配置される。そして、夫々のRFコイルユニット100aの局所コイル102は、線路103によって電気的に接続される。線路103は同軸ケーブルでも良いし、平行線或いはツイストペア線でも良い。このマルチRFコイルユニット200では、各RFコイルユニット100aにおける重複領域同士が局所コイル102と線路103によって結合されるため、2つのRFコイルユニット100aの夫々のコイル要素101の一部が、等価的に全て重なり合うことになり、2つのRFコイルユニット100a内の全てのコイル要素101に対してデカップリングすることが可能となる。また、各局所コイル102の巻き数は1に限定されず、複数の巻き数としても良い。複数巻きの局所コイル102の巻き数を調整することにより、各RFコイルユニット100aにおける重複領域の物理的な面積が小さい場合でも、重複領域の等価的な面積を調整することができ、各コイル要素101間のデカップリングを実現できる。ここまでは、RFコイルユニット100全体の形状が平板状であるものとして説明してきたが、RFコイルユニット100の形状は平板状に限定されない。RFコイルユニット100を、可撓性をもつシート状のユニットとすることにより、RFコイルユニット100を柔軟に湾曲させて、被検体の頭部、脚部、手首といった撮像部位をその曲面部に沿って覆うことが可能となる。図14は、そのような可撓性をもったRFコイルユニット300の一例を示す図である。図14aは、RFコイルユニット300を展開した斜視図、図14bは、RFコイルユニット300を被検体に沿って湾曲させた斜視図、図14cはその平面図である。また、図14d及び図14eは、図14a及び図14bに夫々対応する図であり、RFコイルユニット300の内部のコイル要素101の位置関係を示す図である。RFコイルユニット300は、ユニット本体301、前置増幅ユニット302、及び保持部材303を有している。ユニット本体301は内部に前述した複数のコイル要素101を有しており、可撓性をもつシート状のユニットである。保持部材303は柔軟性をもつベルト状の部材である。保持部材303の両端とユニット本体301の両端とを、例えばマジックテープ登録商標等で付着することにより、被検体に沿ってユニット本体301を湾曲させた状態で固定することができる。このRFコイルユニット300においても、図14eに示すように、各コイル要素のうちの任意の2つの組み合わせにおいて、主ループ同士、副ループ同士、或いは主ループと副ループとが必ず重なり合うことになり、各コイル要素101の全てに対してデカップリングすることができる。前置増幅ユニット302は、各コイル要素101と外部とを複合ケーブル302aで接続する。前置増幅ユニット302は、図14a-図14eに示す可撓性を持った、或いは湾曲したRFコイルユニット300に限定されるものではなく、図7、図11、図12、図13等に示す本実施形態に係る総てのRFコイルユニット100、200に実装されうるものである。図15~図18は、前置増幅ユニット302のより具体的な配置、構成等を示す図である。図15の上段に示すRFコイルユニット100は図7と同じものであり、コイル要素1~コイル要素4のうちの任意の2つの組み合わせ、即ち2つの組み合わせの全てにおいて、主ループ同士、副ループ同士、或いは主ループと副ループとが必ず重なり合う構成となっている。中央2つのコイル要素2、3が主ループのみを有する第1のコイル要素101aであり、両端のコイル要素1、4が主ループと副ループとを有する第2のコイル要素101bである。そして、本実施形態では、コイル要素1~コイル要素4の一部の全てが、RFコイルユニット100の中央の1箇所の同一領域を含む領域において重なり合う構成となっている。一方、図15の下段に示すように、コイル要素1~コイル要素4の各ループは、重なり合った同一領域において前置増幅ユニット302に接続される。図16は、前置増幅ユニット302の内部の構成例を示す図である。前置増幅ユニット302は、コイル要素1~コイル要素4のそれぞれに対応して、保護回路400、バラン401、前置増幅器402が順に接続される構成となっている。保護回路400は、例えば、外部からの保護回路制御信号に応じてPINダイオード等をオン、オフし、RF送信時の大電力を阻止して前置増幅器402を保護する回路である。バラン401は、平衡不平衡変換回路であり、コイル要素平衡回路と前置増幅器不平衡回路との接続によって生じる不平衡電流を抑制する。前置増幅器402は、コイル要素1~コイル要素4が受信した磁気共鳴信号を低雑音で増幅し、同軸ケーブル等で外部に出力する。なお、各前置増幅器402には外部から電源線を介して電源が供給される。なお、図16において、前置増幅器402は、コイル要素1~コイル要素4にそれぞれ接続された構成となっているが、これに限定されず、前置増幅器402の個数は適宜変更されうる。図16は、前置増幅ユニット302の配置の様子を模式的に示す斜視図である。図16に示すように、本実施形態の前置増幅ユニット302はRFコイルユニット100中央における1箇所の同一領域を含む領域に重なり合うように配置される。磁気共鳴信号を出力する同軸ケーブル本例では4本の同軸ケーブルや、電源線、保護回路制御信号等は、1本の複合ケーブルに纏められて、前置増幅ユニット302の外部のコネクタに接続される。上記のように、本実施形態に係るRFコイルユニット100では、コイル要素1~コイル要素4に夫々接続される前置増幅器402等の電子回路が1つのパッケージ前置増幅ユニット302に収納されており、かつ、この前置増幅ユニット302内において、それぞれの前置増幅器402が、総てのコイル要素1~コイル要素4に非常に近接した位置で接続されている。このような前置増幅ユニット302の構成は、総てのコイル要素1~コイル要素4のループが1箇所で重なり合う共通領域を持っているという本実施形態のRFコイルユニット100が持つ特徴によって可能となるものである。従来のRFコイルユニットは、各コイル要素の一部が重なり合うとしても、その重なり合う領域が1箇所に集中しておらず、RFコイルユニット内で分散している。このため、各コイル要素に接続される複数の前置増幅器を総て1つのパッケージに収納しようとすると、総てのRF給電線コイル要素と前置増幅器とを接続するRF信号線を最短距離で接続することは不可能である。このため、一部のRF給電線は長くなる。RF給電線が長いと、コイル要素から前置増幅器へ到る経路で外来雑音を受けやすくなる。また、RF給電線の伝送損失が大きくなるため、雑音指数が大きくなり、磁気共鳴信号のSNRが低下することになる。また、長くなったRF給電線の一部は、その引き回しによってはコイル要素のループ面内を通過することも考えられるため、コイル要素本来のRF特性を損ねる可能性もある。一方、各コイル要素に接続される複数の前置増幅器を総て1つのパッケージに収納するのではなく、複数の前置増幅ユニットに分割し、1つの前置増幅ユニットに1つの前置増幅器を収納させる構成も考えられる。分割した前置増幅ユニットを各コイル要素に近接して配置することによって、コイル要素と前置増幅器を接続するRF給電線を短くすることができる。しかしながら、この構成は、前置増幅ユニットの数量が増えることになるため、コストアップとなる。また、各前置増幅ユニットからは、同軸ケーブル等を含む複合ケーブルが夫々引き出されることになる。複合ケーブルの数が増えると、単にそれらの取り扱いが煩雑になるばかりでなく、複合ケーブルの一部がコイル要素のループ面内を通過する可能性もあり、この場合には、コイル要素本来のRF特性を損ねることになる。これに対して、本実施形態に係るRFコイルユニット100は、上述したように、コイル要素1~コイル要素4に夫々接続される前置増幅器402等の総ての電子回路が1つのパッケージ前置増幅ユニット302に収納されており、かつ、この前置増幅ユニット302内において、それぞれの前置増幅器402が、総てのコイル要素1~コイル要素4に非常に近接した位置で接続されている。このため、総てのRF給電線を最短にすることが可能となり外来雑音を受けにくい。また、RF給電線の伝送損失が小さいため雑音指数を低下させることがなく、磁気共鳴信号のSNRを低下させることがない。また、各コイル要素1~コイル要素4は実質的に直接前置増幅ユニット302に接続されるため、前置増幅ユニット302の外部のRF給電線は不要となり、RF給電線がコイル要素のループ面内を通過することによるコイル要素のRF特性劣化を防止することができる。さらに、前置増幅ユニット302を1つのパッケージとして構成できるため、前置増幅ユニット302から引き出される複合ケーブルの数も1本となる。この結果、RFコイルユニット100のコストを低く抑えることができるばかりでなく、複合ケーブルの取り扱いが容易になると共に、複合ケーブルの一部がコイル要素のループ面内を通過することによるコイル要素のRF特性劣化を防止することもできる。前置増幅ユニット302の配置場所は、コイル要素が重なり合う共通領域の位置に応じ変わってくる。例えば、図18の上段に示す図は図12と同じものであるが、この例では、コイル要素が重なり合う共通領域の位置は中央ではなく、中央より左側に偏った位置となっている。この場合、前置増幅ユニット302の配置場所は図18に示す左側に偏った位置となるが、上述したRFコイルユニット100と同じ効果が得られることに変わりはない。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"