"ゴム分、架橋剤としての硫黄、および架橋促進剤を含む導電性ゴム組成物であって、前記ゴム分は、エチレンオキサイド含量が70モル以上、ムーニー粘度が60ML14100°C未満のエピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合ゴム、アクリロニトリルブタジエンゴム、およびクロロプレンゴムの3種のゴムからなり、前記ゴム分の総量100質量部中に占める前記3種のゴムの配合割合は、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合ゴムが20質量部以上、70質量部以下、アクリロニトリルブタジエンゴムが10質量部以上、40質量部以下で、かつ残量がクロロプレンゴムであり、前記硫黄の配合割合は、前記ゴム分の総量100質量部に対して1.2質量部以上、1.8質量部以下であるとともに、前記架橋促進剤は、前記ゴム分の総量100質量部に対して、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチアゾール系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチウラム系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチオウレア系架橋促進剤、および0.1質量部以上、0.7質量部以下のグアニジン系架橋促進剤であることを特徴とする導電性ゴム組成物。前記請求項1に記載の導電性ゴム組成物からなるローラ本体を備えることを特徴とする現像ローラ。現像ローラは、先に説明したように導電性ゴム組成物を円筒状に成形するとともに架橋させてローラ本体を形成し、当該ローラ本体の中心の通孔に金属等からなるシャフトを挿通して電気的に接合するとともに機械的に固定し、さらに前記ローラ本体の外周面を研磨して所定の表面粗さに仕上げることで製造される。研磨の工程では、例えば1段階目に乾式プランジ研磨して前記外周面のプロファイルを作製した後、2段階目に湿式トラバース研磨して、前記乾式プランジ研磨後に残った研磨目を除去するとともに、前記外周面を所定の表面粗さに仕上げるのが一般的である。ところが、前記特許文献1に記載の導電性ゴム組成物を用いて、前記工程を経て現像ローラを製造すると、湿式トラバース研磨後にも研磨目が残って、ローラ本体の外周面を目標とする表面粗さに仕上げられない場合があり、問題となっている。現状では、研磨目が残った場合には湿式トラバース研磨をさらに1回以上繰り返して外周面の表面粗さを調整しているが、これでは量産に対応することができない。すなわち、工程数および工程に要する時間が増加するとともに、研磨を繰り返すことで不良品の発生数が増加して歩留まり低下することから、現像ローラの生産性が低下してしまう。前記導電性ゴム組成物にカーボン等の充填剤を配合すると、当該導電性ゴム組成物を架橋させて形成されるローラ本体の研磨時の加工性が向上して、乾式プランジ研磨後、1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能となる。しかし充填剤を配合した場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下するとともに、圧縮永久歪みも大きくなるという問題がある。本発明の目的は、硬度が低く柔軟性に優れるとともに、圧縮永久歪みが小さい上、研磨時の加工性にも優れ、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能なローラ本体を形成しうる導電性ゴム組成物と、前記導電性ゴム組成物を用いて形成されたローラ本体を備えた現像ローラを提供することにある。前記課題を解決するため、発明者は、ローラ本体の加工性に係わる因子について種々検討した。その結果、振動時の損失正接tanδを小さくするほど、研磨時の加工性を向上することができ、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能となることを見出した。充填剤を配合すると加工性を向上できるのも、当該充填剤の配合によって前記損失正接tanδが小さくなるためであった。そこで、ローラ本体のもとになる導電性ゴム組成物に、当該ローラ本体の柔軟性を低下させたり圧縮永久歪みを大きくしたりする充填剤を配合することなしに、前記ローラ本体の、振動時の損失正接tanδをできるだけ小さくするべく、前記導電性ゴム組成物を構成するゴム分、および前記ゴム分を架橋させる架橋剤、架橋促進剤についてさらに検討した。その結果、従来の3種のゴムの併用系のうちイオン導電性ゴムとして、エチレンオキサイド含量が70モル以上、試験温度100°Cでのムーニー粘度が60ML14100°C未満のエピクロルヒドリン-エチレンオキサイド-アリルグリシジルエーテル三元共重合ゴムGECOを選択して用いるとともに、その配合割合を、ゴム分の総量100質量部中の20質量部以上、70質量部以下の範囲に規定し、またNBRの配合割合を、前記ゴム分の総量100質量部中の10質量部以上、40質量部以下に規定するとともに、架橋剤として硫黄、架橋促進剤としてチアゾール系架橋促進剤、チウラム系架橋促進剤、チオウレア系架橋促進剤、およびグアニジン系架橋促進剤を併用し、かつそれぞれの配合割合を所定の範囲内に規定すると、硬度が低く柔軟性に優れるとともに圧縮永久歪みが小さい上、振動時の損失正接tanδが小さく研磨時の加工性に優れ、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能なローラ本体を形成できることを見出した。したがって本発明は、ゴム分、架橋剤としての硫黄、および架橋促進剤を含み、前記ゴム分は、エチレンオキサイド含量が70モル以上、ムーニー粘度が60ML14100°C未満のGECO、NBR、およびCRの3種のゴムからなり、前記ゴム分の総量100質量部中に占める前記3種のゴムの配合割合は、GECOが20質量部以上、70質量部以下、NBRが10質量部以上、40質量部以下で、かつ残量がCRであり、前記硫黄の配合割合は、前記ゴム分の総量100質量部に対して1.2質量部以上、1.8質量部以下であるとともに、前記架橋促進剤は、前記ゴム分の総量100質量部に対して、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチアゾール系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチウラム系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチオウレア系架橋促進剤、および0.1質量部以上、0.7質量部以下のグアニジン系架橋促進剤であることを特徴とする導電性ゴム組成物である。また本発明は、前記本発明の導電性ゴム組成物からなるローラ本体を備えることを特徴とする現像ローラである。本発明によれば、硬度が低く柔軟性に優れるとともに、圧縮永久歪みが小さい上、研磨時の加工性にも優れ、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能なローラ本体を形成しうる導電性ゴム組成物と、前記導電性ゴム組成物を用いて形成されたローラ本体を備えた現像ローラを提供することができる。《導電性ゴム組成物》本発明の導電性ゴム組成物は、ゴム分、架橋剤としての硫黄、および架橋促進剤を含み、前記ゴム分は、エチレンオキサイド含量が70モル以上、ムーニー粘度が60ML14100°C未満のGECO、NBR、およびCRの3種のゴムからなり、前記ゴム分の総量100質量部中に占める前記3種のゴムの配合割合は、GECOが20質量部以上、70質量部以下、NBRが10質量部以上、40質量部以下で、かつ残量がCRであり、前記硫黄の配合割合は、前記ゴム分の総量100質量部に対して1.2質量部以上、1.8質量部以下であるとともに、前記架橋促進剤は、前記ゴム分の総量100質量部に対して、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチアゾール系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチウラム系架橋促進剤、0.2質量部以上、0.8質量部以下のチオウレア系架橋促進剤、および0.1質量部以上、0.7質量部以下のグアニジン系架橋促進剤であることを特徴とするものである。ゴム分GECOGECOは、エピクロルヒドリン、エチレンオキサイド、およびアリルグリシジルエーテルの3種の共重合ゴムであって、前記エチレンオキサイドの含量が70モル以上で、かつムーニー粘度が60ML14100°C未満であるものに限定される。GECOにおいて、エチレンオキサイドは、多くのイオンを安定化することによりローラ本体にイオン導電性を付与して、現像ローラのローラ抵抗値を、当該現像ローラとして適した範囲にまで低下させる働きをする。エチレンオキサイド含量が70モル以上に限定されるのは、70モル未満では、後述する実施例、比較例の結果からも明らかなように、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなるためである。なおエチレンオキサイド含量は、前記範囲内でも80モル以下であるのが好ましい。エチレンオキサイド含量が前記範囲を超える場合には、当該エチレンオキサイドの結晶化が起こり分子鎖のセグメント運動が妨げられるため、却って現像ローラのローラ抵抗値が上昇したり、ローラ本体の硬度が上昇したり、架橋前の導電性ゴム組成物の粘度が上昇して成形加工性が低下したりするおそれがある。アリルグリシジルエーテルの含量は、0.5モル以上、特に2モル以上であるのが好ましく、10モル以下、特に5モル以下であるのが好ましい。前記アリルグリシジルエーテルは、それ自体が側鎖として自由体積を確保するために機能することにより、エチレンオキサイドの結晶化を抑制して、現像ローラのローラ抵抗値を低下させる働きをする。しかしアリルグリシジルエーテル含量が前記範囲未満ではかかる働きが得られないため、現像ローラのローラ抵抗値を十分に低下できないおそれがある。一方、アリルグリシジルエーテルは、GECOの架橋時に架橋点として機能するため、アリルグリシジルエーテル含量が前記範囲を超える場合には、前記GECOの架橋密度が高くなり、分子鎖のセグメント運動が妨げられて、却って現像ローラのローラ抵抗値が上昇するおそれがある。また、現像ローラの引張強度や疲労特性、耐屈曲性等が低下するおそれもある。なおGECOにおいて、エピクロルヒドリンの含量は、前記エチレンオキサイド、およびアリルグリシジルエーテルの含量の残量である。すなわちエピクロルヒドリン含量は、10モル以上、特に15モル以上であるのが好ましく、29.5モル以下、特に28モル以下であるのが好ましい。GECOとしては、前記3種の単量体を共重合させた狭義の三元共重合体の他に、エピクロルヒドリン-エチレンオキサイド二元共重合ゴムECOをアリルグリシジルエーテルで変性した変性物も知られており、当該変性物も、本発明においてはGECOとして使用可能である。GECOのムーニー粘度が60ML14100°C未満に限定されるのは、ムーニー粘度が60ML14100°C以上では、ローラ本体の硬度が上昇するためである。なおムーニー粘度は、前記範囲内でも50ML14100°C以上であるのが好ましく、58ML14100°C以下であるのが好ましい。前記ムーニー粘度を、本発明では、日本工業規格JISK6300-1:2001未加硫ゴム―物理特性―第1部:ムーニー粘度計による粘度及びスコーチタイムの求め方所載の測定方法に則って測定した値でもって表すこととする。前記GECOの配合割合は、前記ゴム分の総量100質量部中の20質量部以上、70質量部以下に限定される。GECOの配合割合が前記範囲未満では、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなる。またローラ本体の圧縮永久歪みが大きくなってヘタリを生じやすくなる。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。なおGECOの配合割合は、前記加工性、硬度、および圧縮永久歪みのバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも40質量部以上であるのが好ましく、60質量部以下であるのが好ましい。NBRNBRとしては、アクリロニトリルとブタジエンの共重合ゴムであって、アクリロニトリル含量が24以下である低ニトリルNBR、25~30である中ニトリルNBR、31~35である中高ニトリルNBR、36~42である高ニトリルNBR、43以上である極高ニトリルNBRのいずれを用いてもよい。特に、比重の小さい低ニトリルNBRを用いると、現像ローラの比重を低下させて軽量化をはかることができる。前記NBRの配合割合は、前記ゴム分の総量100質量部中の10質量部以上、40質量部以下に限定される。NBRの配合割合が前記範囲未満では、先に説明した、当該NBRを配合することによる、ローラ本体の硬度を低くして柔軟性を向上する効果が得られないため、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。一方、前記範囲を超える場合には、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなる。またローラ本体の圧縮永久歪みが大きくなってヘタリを生じやすくなる。なおNBRの配合割合は、前記加工性、硬度、および圧縮永久歪みのバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも15質量部以上であるのが好ましく、35質量部以下であるのが好ましい。CRCRは、例えばクロロプレンを乳化重合させて合成され、その際に用いる分子量調整剤の種類によって硫黄変性タイプと非硫黄変性タイプに分類される。このうち硫黄変性タイプのCRは、クロロプレンと、分子量調整剤としての硫黄とを共重合させたポリマーをチウラムジスルフィド等で可塑化し、所定の粘度に調整して得られる。また非硫黄変性タイプのCRは、メルカプタン変性タイプ、キサントゲン変性タイプ等に分類される。このうちメルカプタン変性タイプのCRは、例えばn-ドデシルメルカプタン、tert-ドデシルメルカプタン、オクチルメルカプタン等のアルキルメルカプタン類を分子量調整剤として使用して、前記硫黄変性タイプのCRと同様にして合成される。またキサントゲン変性タイプのCRは、アルキルキサントゲン化合物を分子量調整剤として使用して前記と同様にして合成される。またCRは、その結晶化速度に基づいて当該結晶化速度が遅いタイプ、中程度であるタイプ、および速いタイプに分類される。本発明では、いずれのタイプのCRを用いてもよいが、中でも非硫黄変性タイプで、かつ結晶化速度が遅いタイプのCRの1種または2種以上が好ましい。さらにCRとしては、クロロプレンと他の共重合成分との共重合体を用いてもよい。前記他の共重合体としては、例えば2,3-ジクロロ-1,3-ブタジエン、1-クロロ-1,3-ブタジエン、スチレン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、イソプレン、ブタジエン、アクリル酸、アクリル酸エステル、メタクリル酸、およびメタクリル酸エステル等の1種または2種以上が挙げられる。CRの配合割合は、前記GECO、およびNBRの残量である。GECO、NBR、およびCRの総量が100質量部となるように、前記CRの配合割合を設定すればよい。架橋剤前記ゴム分を架橋させる架橋剤は、例えば粉末硫黄等の、架橋剤として機能しうる硫黄に限定される。また硫黄の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり1.2質量部以上、1.8質量部以下に限定される。硫黄の配合割合が前記範囲未満では、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなる。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。なお硫黄の配合割合は、前記加工性、および硬度のバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも1.4質量部以上であるのが好ましく、1.6質量部以下であるのが好ましい。架橋促進剤架橋促進剤は、チアゾール系架橋促進剤、チウラム系架橋促進剤、チオウレア系架橋促進剤、およびグアニジン系架橋促進剤の4種に限定される。このうちチアゾール系架橋促進剤としては、例えば2-メルカプトベンゾチアゾール、ジ-2-ベンゾチアゾリルジスルフィド等の少なくとも1種が挙げられる。前記チアゾール系架橋剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下に限定される。チアゾール系架橋促進剤の配合割合が前記範囲未満では、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の圧縮永久歪みが大きくなってヘタリを生じやすくなる。なおチアゾール系架橋促進剤の配合割合は、前記硬度、および圧縮永久歪みのバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましい。チウラム系架橋促進剤としては、例えばテトラメチルチウラムモノスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、およびジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等の1種または2種以上が挙げられる。前記チウラム系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下に限定される。チウラム系架橋促進剤の配合割合が前記範囲未満では、ローラ本体の圧縮永久歪みが大きくなってヘタリを生じやすくなる。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。なおチウラム系架橋促進剤の配合割合は、前記硬度、および圧縮永久歪みのバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましい。チオウレア系架橋促進剤としては、例えばテトラメチルチオウレア、トリメチルチオウレア、エチレンチオウレア、およびCnH2n1NH2C=S式中nは1~10の数を示す。で表されるチオウレア等の1種または2種以上が挙げられる。前記チオウレア系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下に限定される。チオウレア系架橋促進剤の配合割合が前記範囲未満では、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなる。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下するとともに、ローラ本体の圧縮永久歪みが大きくなってヘタリを生じやすくなる。なおチオウレア系架橋促進剤の配合割合は、前記加工性、硬度、および圧縮永久歪みのバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましい。さらにグアニジン系架橋促進剤としては、例えば1,3-トリルグアニジン、1,3-ジフェニルグアニジン、1-o-トリルビグアニド、およびジカテコールボレートのジ-o-トリルグアニジン塩等の1種または2種以上が挙げられる。前記グアニジン系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.1質量部以上、0.7質量部以下に限定される。グアニジン系架橋促進剤の配合割合が前記範囲未満では、振動時の損失正接tanδが大きくなって加工性が低下し、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨では研磨目が残って、ローラ本体の外周面を所定の表面粗さに仕上げられない問題を生じやすくなる。一方、前記範囲を超える場合には、ローラ本体の硬度が上昇して柔軟性が低下する。なおグアニジン系架橋促進剤の配合割合は、前記加工性、および柔軟性のバランスに優れたローラ本体を形成することを考慮すると、前記範囲内でも0.3質量部以上であるのが好ましく、0.5質量部以下であるのが好ましい。その他本発明の導電性ゴム組成物には、さらに必要に応じて導電性カーボンブラック、架橋促進助剤、受酸剤等の各種添加剤を配合してもよい。導電性カーボンブラックを配合すると、ローラ本体に電子導電性を付与することができる。ただし多量に配合すると、ローラ抵抗値がばらついたり不均一になったりするおそれがあるため、導電性カーボンブラックの配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり1質量部以上であるのが好ましく、5質量部以下、特に3質量部以下であるのが好ましい。架橋促進助剤としては、亜鉛華酸化亜鉛等の金属化合物や、ステアリン酸、オレイン酸、綿実油脂肪酸等の脂肪酸その他、従来公知の架橋促進助剤の1種または1種以上が挙げられる。架橋促進助剤の配合割合は、前記3種のゴム分の種類および組み合わせや、架橋剤、架橋促進剤の種類や組み合わせ等に応じて適宜設定することができる。受酸剤は、導電性ゴム組成物の架橋時にGECO、およびCRから発生する塩素系ガスの、ローラ本体内への残留と、それによる架橋阻害や感光体の汚染等を防止するために機能する。前記受酸剤としては、酸受容体として作用する種々の物質を用いることができる。中でも、ゴム分に対する分散性に優れていることからハイドロタルサイト類やマグサラットが好ましく、特にハイドロタルサイト類が好ましい。またハイドロタルサイト類を酸化マグネシウムや酸化カリウムと併用すると、より高い受酸効果を得ることができる。受酸剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、特に1質量部以上であるのが好ましく、10質量部以下、特に5質量部以下であるのが好ましい。前記各成分を含む本発明の導電性ゴム組成物は、従来同様に調製できる。まず前記3種のゴム分を所定の割合で配合して素練りし、次いで架橋成分以外の添加剤を加えて混練した後、最後に架橋成分を加えて混練することで導電性ゴム組成物が得られる。前記混練には、例えばニーダ、バンバリミキサ、押出機等を用いることができる。《現像ローラ》図1は、本発明の現像ローラの、実施の形態の一例を示す斜視図である。図1を参照して、この例の現像ローラ1は、前記本発明の導電性ゴム組成物からなる円筒状のローラ本体2と、前記ローラ本体2の中心の通孔3に挿通されたシャフト4とを備えている。ローラ本体2は非多孔質状に形成してもよいし、多孔質状に形成してもよい。またローラ本体2は、外周面5側の外層とシャフト4側の内層の2層構造に形成してもよい。その場合は、少なくとも外層を本発明の導電性ゴム組成物によって形成すればよい。ただしローラ本体2は、現像ローラ1の構造を簡略化して、できるだけ生産性良く、低コストで製造するため、基本的には、図に示すように本発明の導電性ゴム組成物によって単層構造に形成するのが好ましい。シャフト4は、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼等の金属によって一体に形成される。ローラ本体2とシャフト4とは、例えば導電性を有する接着剤等により電気的に接合されるとともに機械的に固定され、それによって現像ローラ1が構成される。ローラ本体2の外周面5は、先に説明したように研磨して所定の表面粗さに仕上げられる。また前記外周面5には、図中に拡大して示すように酸化膜6を設けてもよい。酸化膜6を形成すると、当該酸化膜6が誘電層として機能して現像ローラ1の誘電正接を低減することができる。前記酸化膜6は、ローラ本体2の外周面5に紫外線を照射して形成するのが、当該酸化膜6を簡単で効率よく形成できるため好ましい。すなわち、ローラ本体2の外周面5に所定波長の紫外線を所定時間照射することにより、前記外周面5に、所定の厚みを有する酸化膜6を形成することができる。しかも酸化膜6は、ローラ本体2の外周面5を構成する導電性ゴム組成物それ自体が、紫外線の照射によって酸化されて形成されるため、当該酸化膜6を形成することで、前記外周面5の表面粗さ等が変化したりするおそれもない。照射する紫外線の波長は、前記SBR等のゴム分を効率よく酸化させて、前記機能に優れた酸化膜6を形成することを考慮すると100nm以上であるのが好ましく、400nm以下、特に300nm以下であるのが好ましい。また照射の時間は30秒間以上、特に1分間以上であるのが好ましく、30分間以下、特に15分間以下であるのが好ましい。ただし酸化膜6は、他の方法で形成してもよいし、場合によっては省略してもよい。前記例の現像ローラ1は、先に説明した各成分を含む本発明の導電性ゴム組成物を用いて、従来同様に製造することができる。すなわち導電性ゴム組成物を、押出成形機を用いて混練しながら加熱して溶融させた状態で、前記ローラ本体2の断面形状、すなわち円環状に対応するダイを通して長尺の円筒状に押出成形する。次いで冷却して固化させたのち、通孔3に架橋用の仮のシャフトを挿通し、加熱して架橋させる。次いで外周面に導電性の接着剤を塗布したシャフト4に装着しなおして、前記接着剤が熱硬化性接着剤である場合は加熱により前記熱硬化性接着剤を硬化させてローラ本体2とシャフト4とを電気的に接合するとともに機械的に固定する。そしてローラ本体2の外周面5を、先に説明したように、例えば1段階目に乾式プランジ研磨して前記外周面5のプロファイルを作製し、次いで2段階目に湿式トラバース研磨して研磨目を除去するとともに外周面5を所定の表面粗さに仕上げる。この際、本発明によれば、前記のようにローラ本体2は、振動時の損失正接tanδが小さく、加工性に優れるため、1回の湿式トラバース研磨で、前記乾式プランジ研磨後に残った研磨目を除去するとともに、前記外周面5を所定の表面粗さに仕上げることができる。そのため、工程数および工程に要する時間を減らすことができるとともに、研磨を繰り返すことによる不良品の発生数の増加をなくして歩留まりを向上できることから、現像ローラの生産性を向上することが可能となる。なお湿式トラバース研磨後の外周面5は、必要に応じてさらに鏡面研磨等して仕上げるようにしてもよい。そして必要に応じて紫外線を照射する等して酸化させて、前記外周面5を被覆する酸化膜6を生成させることにより、図1に示す現像ローラ1が製造される。前記現像ローラは、例えばレーザープリンタ、静電式複写機、普通紙ファクシミリ装置、およびこれらの複合機等の、電子写真法を利用した画像形成装置において、量規制ブレードと組み合わせて、感光体ドラムの表面に形成された静電潜像の、トナー像への現像に好適に用いることができる。実施例1導電性ゴム組成物の調製ゴム分としては、GECOエチレンオキサイド含量:70モル、ムーニー粘度:55ML14100°C、ダイソー製のエピオン登録商標301の改良品50質量部、NBRJSR製のJSRN250SL、低ニトリルNBR、アクリロニトリル含量:2025質量部、およびCR昭和電工製のショウプレン登録商標WRT25質量部を配合した。前記ゴム分の総量100質量部を、バンバリミキサを用いて素練りしながら、導電性カーボンブラック電気化学工業製のデンカブラック登録商標2質量部、および受酸剤としてのハイドロタルサイト類協和化学工業製のDHT-4A登録商標-23質量部を配合してさらに混練した。次いで、架橋剤としての粉末硫黄1.5質量部、チアゾール系架橋促進剤としてのジ-2-ベンゾチアゾリルジスルフィド大内新興化学工業製のノクセラー登録商標DM0.5質量部、チウラム系架橋促進剤としてのテトラメチルチウラムモノスルフィド大内新興化学工業製のノクセラーTS0.5質量部、チオウレア系架橋促進剤としてのエチレンチオウレア川口化学工業製のアクセル登録商標22-S0.5質量部、グアニジン系架橋促進剤としての13ジoトリルグアニジン大内新興化学工業製のノクセラーDT0.3質量部、および架橋促進助剤としての亜鉛華三井金属鉱業製の酸化亜鉛2種5質量部を配合してさらに混練して、導電性ゴム組成物を調製した。現像ローラの作製前記導電性ゴム組成物を押出機に供給して外径φ22mm、内径φ9~9.5mmの円筒状に押出成形した後、外径φ8mmの架橋用シャフトに装着して加硫缶内で160°C×時間架橋させた。次いで外周面に導電性の熱硬化性接着剤を塗布した外径φ10mmの金属製のシャフトに装着しなおしてオーブン中で160°Cに過熱して接着したのち両端をカットし、円筒研磨機を用いて、外周面をまず乾式プランジ研磨して外径がφ20mm公差0.05になるようにプロファイルを作製し、次いで前記乾式プランジ研磨後に残った研磨目を除去するとともに、前記外周面を所定の表面粗さに仕上げるために、湿式トラバース研磨を1回のみ実施して、前記シャフトと一体化されたローラ本体を形成した。次いで研磨後のローラ本体の外周面を水洗いしたのち、UVランプから前記外周面までの距離が10cmとなるように設定して紫外線照射機セン特殊光源製のPL21-200にセットし、シャフトを中心として90°ずつ回転させながら波長184.9nmと253.7nmの紫外線を3.75分間ずつ、外周面の全体で15分間照射することで前記外周面に酸化膜を形成して現像ローラを作製した。実施例2GECOの配合割合を20質量部、NBRの配合割合を40質量部、CRの配合割合を40質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。実施例3GECOの配合割合を70質量部、NBRの配合割合を15質量部、CRの配合割合を15質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。実施例4GECOの配合割合を50質量部、NBRの配合割合を10質量部、CRの配合割合を40質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。実施例5GECOの配合割合を50質量部、NBRの配合割合を40質量部、CRの配合割合を10質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例1GECOとして、エチレンオキサイド含量が65モル、ムーニー粘度が55ML14100°Cであるものダイソー製のエピオン登録商標301の改良品50質量部を配合したこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例2GECOとして、エチレンオキサイド含量が70モル、ムーニー粘度が60ML14100°Cであるものダイソー製のエピオン登録商標30150質量部を配合したこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例3GECOとして、エチレンオキサイド含量が65モル、ムーニー粘度が60ML14100°Cであるものダイソー製のエピオン登録商標301の改良品50質量部を配合したこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例4GECOの配合割合を15質量部、NBRの配合割合を425質量部、CRの配合割合を425質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例5GECOの配合割合を75質量部、NBRの配合割合を125質量部、CRの配合割合を125質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例6GECOの配合割合を50質量部、NBRの配合割合を5質量部、CRの配合割合を45質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例7GECOの配合割合を50質量部、NBRの配合割合を45質量部、CRの配合割合を5質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例8硫黄の配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり1.1質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例9硫黄の配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり1.9質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例10チアゾール系架橋促進剤としてのジ2ベンゾチアゾリルジスルフィドの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.1質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例11チアゾール系架橋促進剤としてのジ2ベンゾチアゾリルジスルフィドの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.9質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例12チウラム系架橋促進剤としてのテトラメチルチウラムモノスルフィドの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.1質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例13チウラム系架橋促進剤としてのテトラメチルチウラムモノスルフィドの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.9質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例14チオウレア系架橋促進剤としてのエチレンチオウレアの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.1質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例15チオウレア系架橋促進剤としてのエチレンチオウレアの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.9質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例16グアニジン系架橋促進剤としての13ジoトリルグアニジンの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.05質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。比較例17グアニジン系架橋促進剤としての13ジoトリルグアニジンの配合割合を、ゴム分の総量100質量部あたり0.80質量部としたこと以外は実施例1と同様にして導電性ゴム組成物を調製し、現像ローラを作製した。デュロメータタイプA硬さ測定前記各実施例、比較例で作製した現像ローラのローラ本体の硬度デュロメータタイプA硬さを、日本工業規格JISK6253:2006加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-硬さの求め方において規定された規格に準拠したゴム硬度計高分子計器製のアスカーゴム硬度計A型を用いて、前記規格に準拠して測定した。測定温度は23±1°Cとした。そしてタイプA硬さが60以下のものを良好、60を超えるものを不良と判定した。圧縮永久歪み測定前記各実施例、比較例で調製した導電性ゴム組成物を用いて、ローラ本体を形成した時と同条件で架橋させて、日本工業規格JISK6262:2006加硫ゴム及び熱可塑性ゴム-常温,高温及び低温における圧縮永久歪みの求め方に規定された小型試験片を作製した。そして前記小型試験片を用いて、前記規格に所載の測定方法に則って圧縮永久歪みを測定した。測定の条件は、温度70±1°C、測定時間22時間、圧縮率25とした。そして圧縮永久歪みが10以下のものを良好、10を超えるものを不良と判定した。損失正接tanδ測定前記各実施例、比較例で調製した導電性ゴム組成物を用いて、ローラ本体を形成した時と同条件で架橋させて、日本工業規格JISK7244-1:1998プラスチック-動的機械特性の試験方法-第1部:通則、およびJISK7244-4:1999プラスチック-動的機械特性の試験方法-第4部:引張振動-非共振法に規定された試験片を作製した。そして前記試験片を用いて、前記JISK7244-4に所載の測定方法に則って10Hz振動時の損失正接tanδを測定した。そして損失正接tanδが0.08以下のものを良好、0.08を超えるものを不良と判定した。研磨目残り前記各実施例、比較例で作製した現像ローラのローラ本体の外周面を目視、およびレーザー顕微鏡を用いて観察して、前記外周面に研磨目が見られなかったものを良好○、研磨目が見られたものを不良×と判定した。以上の結果を表1~表5に示す。なお各表中、GECOの欄のカッコ内の数字X/Yは、Xが当該GECOのエチレンオキサイド含量モル、YがGECOのムーニー粘度ML14100°Cを示している。表1、表2の実施例1~5、比較例1~3の結果より、導電性ゴム組成物を構成するゴム分のうちGECOとして、エチレンオキサイド含量が70モル以上、ムーニー粘度が60ML14100°C未満であるものを選択して用いることにより、硬度が低く柔軟性に優れるとともに、圧縮永久歪みが小さい上、研磨時の加工性にも優れ、乾式プランジ研磨後の1回の湿式トラバース研磨で、研磨目を残さずに、外周面を所定の表面粗さに仕上げることが可能なローラ本体を形成できることが判った。ただし実施例1~5、比較例4、5の結果より、前記効果を得るためには、GECOの配合割合は、ゴム分の総量中の20質量部以上、70質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも40質量部以上であるのが好ましく、60質量部以下であるのが好ましいことが判った。また実施例1~5、比較例4~7の結果より、前記効果を得るためには、NBRの配合割合は、ゴム分の総量中の10質量部以上、40質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも15質量部以上であるのが好ましく、35質量部以下であるのが好ましいことが判った。実施例1~5、比較例8、9の結果より、前記効果を得るためには、架橋剤としての硫黄の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり1.2質量部以上、1.8質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも1.4質量部以上であるのが好ましく、1.6質量部以下であるのが好ましいことが判った。実施例1~5、比較例10、11の結果より、前記効果を得るためには、チアゾール系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましいことが判った。実施例1~5、比較例12、13の結果より、前記効果を得るためには、チウラム系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましいことが判った。実施例1~5、比較例14、15の結果より、前記効果を得るためには、チオウレア系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.2質量部以上、0.8質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも0.4質量部以上であるのが好ましく、0.6質量部以下であるのが好ましいことが判った。さらに実施例1~5、比較例16、17の結果より、前記効果を得るためには、グアニジン系架橋促進剤の配合割合は、ゴム分の総量100質量部あたり0.1質量部以上、0.7質量部以下である必要があること、前記効果のバランスに優れたローラ本体を形成するためには、前記範囲内でも0.3質量部以上であるのが好ましく、0.5質量部以下であるのが好ましいことが判った。"