"2つの溶接母材を当接させ、これら2つの溶接母材の裏面側に不活性ガスを供給しながら、前記溶接母材の表面側から、溶接ビードを裏面側まで溶け込むように形成して溶接を行うバックシールド溶接方法であって、当接した2つの前記溶接母材の合わせ目に、該溶接母材の表面側と裏面側とを連通させ、且つ前記溶接ビードの形成方向に沿って延在するスリット状のガス供給開口部が形成されるように、2つの前記溶接母材の少なくとも一方の当接縁部に切欠部を形成し、次に前記溶接母材の当接縁部同士を当接させて仮固定することにより、前記切欠部によって前記ガス供給開口部を形成し、次に前記ガス供給開口部から前記不活性ガスを供給しながら、前記溶接ビードを形成し、該溶接ビードによって前記ガス供給開口部を閉塞することを特徴とするバックシールド溶接方法。前記切欠部は、2つの前記溶接母材の一方の前記当接縁部にのみ形成されていることを特徴とする請求項1に記載のバックシールド溶接方法。前記不活性ガスの供給は偏平なガス供給管により行い、前記ガス供給開口部の幅寸法および長さ寸法は、前記ガス供給管を挿通できる必要最小限の寸法であることを特徴とする請求項1または2に記載のバックシールド溶接方法。請求項1から3のいずれかに記載のバックシールド溶接方法を用いて製作されたことを特徴とする溶接構造物。先述のように、溶接母材の当接縁部同士の突き合わせ部に穿設した丸孔状のガス供給孔から不活性ガスを注入する溶接方法では、ガス供給孔の径をある程度大きくしないと不活性ガスと空気の置換に時間が掛かってしまう。その反面、溶接母材の当接縁部をなす開先突端部の幅に対してガス供給孔の径が大きくなると、ここで開先突端部の断面形状が急変することにより、溶接がガス供給孔に差し掛かった時にガス供給孔の周囲で熱がこもり、開先突端部が溶け落ちて溶接不良が発生する懸念があった。なお、開先突端部が溶け落ちないまでも、ガス供給孔のある位置では溶接ビードの幅が広くなる傾向があり、このように溶接ビードの幅が不均一になることが溶接品質の低下に繋がっていた。しかも、溶接母材の肉厚が大きい場合には、溶接母材の表面側から奥まった位置に開先突端部があり、この位置にガス供給孔を穿孔するにあたって長いドリルが必要となり、孔開け時にドリルがぶれ易くなるため、正確な孔開けが困難になるという問題があった。また、特許文献2に開示されている溶接方法では、溶接接合部の裏側を覆う裏受け部を溶接母材の当接縁部に形成しなければならず、この裏受け部を溶融させないように溶接が行われるために、この部分の溶接後の断面には裏受けがスリット状に残存しており、応力集中が発生する懸念があった。また、特許文献3に開示されている溶接方法では、バックシールド無しで溶接を行うことが出来るように母材の成分が調整されているため、母材の成分範囲が限定されており、この成分調整をしない溶接母材を用いてバックシールドを行った場合と比較して、溶接母材と溶接ビードの実質的な強度に妥協が生じてしまう。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、バックシールドを行うのが困難な溶接構造物において、溶接欠陥の発生や継手性能の低下を招くことなく、溶接接合部の表面側から裏面側に不活性ガスを供給可能にして容易にバックシールドを行い、溶接品質を向上させることができるバックシールド溶接方法およびこれを用いた溶接構造物を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。即ち、本発明に係るバックシールド溶接方法の第1の態様は、2つの溶接母材を当接させ、これら2つの溶接母材の裏面側に不活性ガスを供給しながら、前記溶接母材の表面側から、溶接ビードを裏面側まで溶け込むように形成して溶接を行うバックシールド溶接方法であって、当接した2つの前記溶接母材の合わせ目に、該溶接母材の表面側と裏面側とを連通させ、且つ前記溶接ビードの形成方向に沿って延在するスリット状のガス供給開口部が形成されるように、2つの前記溶接母材の少なくとも一方の当接縁部に切欠部を形成し、次に前記溶接母材の当接縁部同士を当接させて仮固定することにより、前記切欠部によって前記ガス供給開口部を形成し、次に前記ガス供給開口部から前記不活性ガスを供給しながら、前記溶接ビードを形成し、該溶接ビードによって前記ガス供給開口部を閉塞することを特徴とする。上記のバックシールド溶接方法によれば、バックシールドを行うのが困難な溶接構造物においても、スリット状に形成されたガス供給開口部を経て、溶接母材の表面側から裏面側に不活性ガスを供給しながらバックシールド溶接を行い、溶接ビードの酸化による溶接継手特性を低下させることなく容易にバックシールド溶接を行うことができる。ガス供給開口部は、溶接ビードの形成方向に沿って延在するスリット状に形成されるため、従来の丸孔状のガス供給孔を設けた場合と比較して、その開口面積を同等以上としながら、その幅を格段に狭くすることができる。このため、ガス供給開口部が形成された部分においても溶接母材の開先突端部の断面形状が急変せず、溶接がガス供給開口部に差しかかった時にガス供給開口部の周囲に熱がこもることを回避して、従来のように開先突端部が溶け落ちる懸念を回避することができる。しかも、スリット状に形成されたガス供給開口部を溶接ビードによって閉塞する時には、ガス供給開口部の幅が従来の丸孔状のガス供給孔よりも狭いことから、これを容易に閉塞することができる。このため、ガス供給開口部があった部分も無かった部分も均等に溶接ビードを形成することができ、溶接品質を向上させることができる。また、本発明に係るバックシールド溶接方法の第2の態様は、前記第1の態様において、前記切欠部は、2つの前記溶接母材の一方の前記当接縁部にのみ形成されていることを特徴とする。上記のように、切欠部を一方の当接縁部にのみ形成すれば、切欠部の加工深さは倍となるものの、他方の当接縁部には切欠部を加工する必要がなくなるため、溶接母材の前加工が容易になる。しかも、両方の当接縁部に切欠部を形成してこれらを合わせる場合に、両方の切欠部の位置がずれた場合には、ずれた分だけガス供給開口部の開口面積が減少してしまうが、切欠部が一方の当接縁部のみにしか形成されていなければ、切欠部の位置ずれが起こり得ず、ガス供給開口部の開口面積が減少する懸念がない。その上、切欠部の位置を合わせる手間を省くことができる。また、本発明に係るバックシールド溶接方法の第3の態様は、前記第1または第2の態様において、前記不活性ガスの供給は偏平なガス供給管により行い、前記ガス供給開口部の幅寸法および長さ寸法は、前記ガス供給管を挿通できる必要最小限の寸法であることを特徴とする。このように、不活性ガスの供給を偏平なガス供給管により行い、ガス供給開口部の寸法を、偏平なガス供給管が挿通できる必要最小限の寸法にすれば、丸孔状のガス供給孔と比較して不活性ガスの供給流量を低下させることなく、ガス供給開口部の開口面積幅を極力小さくすることができる。これにより、溶接がガス供給開口部に差しかかった時にガス供給開口部の周囲に熱がこもることによる開先突端部の溶け落ちを一層有効に防止することができる。しかも、ガス供給開口部の幅が狭いため、溶接ビードによる閉塞がより容易になり、溶接ビードを均等に形成して溶接品質を向上させることができる。また、本発明に係る溶接構造物は、前記第1から第3のいずれかの態様のバックシールド溶接方法を用いて製作されたことを特徴とする。上記の溶接構造物は、バックシールドが完全に行われた状態で溶接が実施されて製作されているため、溶接欠陥や継手部分における性能低下がなく、高品質な溶接構造物として提供することができる。以上のように、本発明に係るバックシールド溶接方法によれば、バックシールドを行うのが困難な溶接構造物において、溶接接合部の欠陥を招くことなく、溶接接合部の表面側から裏面側に不活性ガスを供給して容易にバックシールドを行い、溶接品質を向上させることができる。また、本発明に係る溶接構造物は、上記バックシールド溶接方法を用いて、バックシールドが完全に行われた状態で溶接が実施されたものであるため、溶接欠陥や継手部分における性能低下がなく、高品質な溶接構造物として提供することができる。以下に、本発明の実施形態について、図1~図12を参照しながら説明する。図1は、本発明に係るバックシールド溶接方法を適用可能な溶接構造物の一例を示す蒸気タービンロータの縦断面図である。蒸気タービンロータは大型かつ高重量であり、一体に形成するのは困難なため、一般には複数のロータディスクが軸方向に同心状に配置され、各ロータディスクが溶接されて一体化される構造が採られる。この蒸気タービンロータ1は、例えば3つのロータディスク2,3,4溶接母材が軸方向に配置され、これらのロータディスク2,3,4が2つの溶接接合部5において高強度に溶接されて一体化される構成である。蒸気タービンロータ1の内部には重量軽減用のボア中空部7が形成されている。このボア7は、各ロータディスク2,3,4の端面にそれぞれ形成された凹部が合わせられることにより密閉空間状に保たれる。溶接接合部5では、その溶接強度を高めるべく、溶接ビード8図6も参照を溶接母材であるロータディスク2,3,4の表面側から裏面側まで溶け込ませる裏波溶接が行われる。その際、溶接接合部5の表面側と裏面側とからアルゴンやヘリウム等の不活性ガスを供給して空気と置換しながら溶接を行い、溶接ビード8が空気中の酸素に触れないようにして溶接欠陥の発生や酸化による継手特性の低下が阻止される。[第1実施形態]以下に、本発明に係るバックシールド溶接方法の第1実施形態について説明する。図2は図1のII部を拡大して示す溶接前の溶接接合部5の縦断面図である。また、図3は図2のIII矢視により本発明の第1実施形態を示す溶接前の溶接接合部5の正面図である。溶接前の溶接接合部5の断面形状は、突き合わせられるロータディスク2,3または3,4の当接縁部15,16図3参照にそれぞれ略J字状の半溝10,11が形成され、これらの半溝10,11同士が合わせられてU字溝12が形成される、いわゆるU形開先形状となっている。ここではU字溝12の底部を開先突端部13と呼ぶ。溶接接合部5の裏面側に不活性ガスを供給するには、密閉されたボア7の内部に不活性ガスを注入する必要がある。このために、各ロータディスク2,3の当接縁部15,16開先突端部13の端面同士を突き合わせて仮固定した後、その合わせ目に下記に述べるように形成されたガス供給開口部17に、図4に示すようなガス供給管19を挿通して不活性ガスを注入し、ボア7の内部の空気を不活性ガスと置換する。図3に示すように、ガス供給開口部17は、突き当てられる両方の当接縁部15,16に予めフライス加工等により形成された切欠部21,22が互いに合わさるように、両方の当接縁部15,16を当接させて仮固定することによって形成される。このガス供給開口部17は、ロータディスク2,3の表面側外部と裏面側ボア7の空間とを連通させ、且つ溶接ビード8の形成方向、即ち開先突端部13の長手方向沿う方向に延在するスリット状に形成される。なお、ガス供給開口部17は、1つの溶接接合部5の周方向に等間隔に2~4箇所設けられる。また、このガス供給開口部17は、後述するようにボア7の内部に供給された不活性ガスの余剰分を外部に排出するためのガス放出開口部としても機能する。図4に示すように、このスリット状のガス供給開口部17に挿入されるガス供給管19は偏平管とするのが望ましい。こうすれば、ガス供給開口部17の幅が狭くても、ここから供給される不活性ガスGの供給流量を多くでき、ボア7の内部の空気を不活性ガスに置換する時間を短縮することができる。さらに、ガス供給開口部17の幅寸法および長さ寸法は、ガス供給管19を挿通できる必要最小限の寸法とすることが好ましい。ガス供給開口部17の寸法は、例えば幅が1~2ミリ程度、長さが数十ミリ程度と例示することができる。そして、図5に示すように、溶接トーチ23により放電溶接主としてTig溶接を行い、図6に示すように溶接ビード8を形成する。溶接ビード8は、溶接母材ロータディスク2,3の表面側から裏面側まで溶け込むように形成される。この時には、溶接接合部5の表面側からU字溝12の内部に図示しないガス供給手段によって不活性ガスが供給されるとともに、前述した通りガス供給開口部17を経て溶接接合部5の裏面側にも不活性ガスが供給されるため、溶接中に溶接ビード8が空気から完全にシールド遮断され、酸素に触れることによる酸化が防止されて溶接欠陥の発生や継手特性の低下が阻止される。1つの溶接接合部5の周方向に等間隔に2~4箇所設けられるガス供給開口部17は、その1つのガス供給開口部17から不活性ガスが供給されている間に、他のガス供給開口部17からは、ボア7の内部の空気と共に余剰な不活性ガスが排出され、これによってボア7の内部の空気が完全に不活性ガスに置換される。上記のように溶接ビード8を形成するのと同時に、この溶接ビード8によってガス供給開口部17が順次閉塞される。ガス供給開口部17は幅の狭いスリット状であるため、溶接ビード8によって容易に閉塞することができ、図7に示すように溶接接合部5の裏面側から見ても溶接ビード8の幅を均等に形成することができる。その後、図8に示すように、U字溝12の内部に溶接材料25が溶かし込まれながら本溶接が行われ、U字溝12の内部に溶接材料25が充填される。この本溶接の最中も、溶接接合部5の表面側から不活性ガスが供給されるため、溶接ビード8や溶接材料25が酸化することはない。1つの溶接接合部5の周方向に等間隔に2~4箇所設けられるガス供給開口部17は、溶接により順次閉塞され、最後のガス供給開口部17が閉塞されると、ボア7は、その内部に不活性ガスを充填された状態で密閉される。このため、ボア7の内部に空気が残留せず、空気中の水分や不純物等に起因するロータディスク2,3,4の内部腐食が防止される。以上のように、本実施形態に係るバックシールド溶接方法は、溶接接合部5開先突端部13の合わせ目に、溶接ビード8の形成方向に沿って延在するスリット状のガス供給開口部17を形成し、ここから溶接接合部5の裏面側に不活性ガスを供給しながら溶接を行うものである。このため、従来の丸孔状のガス供給孔を設けた場合と比較して、ガス供給開口部17の開口面積を同等以上としながらも、その幅を格段に狭くすることができ、その分、ガス供給開口部17の位置における開先突端部13の幅が広くなって、この位置における開先突端部13の断面形状が急変することが防止される。したがって、溶接がガス供給開口部17の位置に差し掛かった時に、ガス供給開口部17の周囲の領域A図5参照に熱が逃げやすく、このためガス供給開口部17の近傍に熱がこもって開先突端部13が溶け落ちるといった溶接不良が発生することを防止することができる。しかも、スリット状に形成されたガス供給開口部17を溶接ビード8によって閉塞する時には、ガス供給開口部17の幅が従来の丸孔状のガス供給孔よりも格段に狭いことから、これを容易に閉塞することができる。このため、ガス供給開口部17があった部分も無かった部分も均等に溶接ビード8を形成することができ、溶接品質を向上させることができる。また、不活性ガスの供給を偏平なガス供給管19によって行い、ガス供給開口部17の幅寸法および長さ寸法を、このガス供給管19を挿通できる必要最小限の寸法としたため、丸孔状のガス供給孔と比較して不活性ガスの供給流量を低下させることなく、ガス供給開口部17の開口面積幅を極力小さくすることができる。これにより、溶接がガス供給開口部17に差しかかった時にガス供給開口部17の周囲に熱がこもることによる開先突端部13の溶け落ちを一層有効に防止することができる。しかも、ガス供給開口部17の幅が狭いため、溶接ビード8による閉塞がより容易になり、溶接ビード8を均等に形成して溶接品質を向上させることができる。さらに、図9に示すように、ガス供給開口部17を形成する一方の切欠部21と他方の切欠部22との合わせ位置が少々ずれても、ガス供給開口部17の長さ方向の有効寸法Lの減少率は小さいため、ガス供給開口部17に偏平なガス供給管19を挿入して不活性ガスを注入することができる。これに対し、図10に示すように、従来の丸孔状のガス供給孔を形成する切欠部Cの合わせ位置がずれてしまうと、ここに挿入できるガス供給管の有効直径dが著しく小さくなってしまう。例えば、直径5ミリの切欠部Cが1ミリずれた場合には、ここに挿入できるガス供給管の直径dは僅か3ミリに限られてしまう。[第2実施形態]次に、本発明に係るバックシールド溶接方法の第2実施形態について説明する。図11は、本発明の第2実施形態を示す溶接接合部の正面図である。ここでは、突き合わせられる2つのロータディスク2,3または3,4の一方の当接縁部15開先突端部13にのみ切欠部21が形成されており、他方の当接縁部16は平坦なままとされている。これら2つのロータディスク2,3が合わせられると、一方のロータディスク2に形成された切欠部21の開口形状が他方のロータディスク3により閉塞され、第1実施形態と同様な、溶接ビード8の形成方向に沿う方向に延在するスリット状のガス供給開口部27が形成される。その他の部分の構成およびガス供給開口部27の機能は第1実施形態と同様である。このように、切欠部21を一方のロータディスク2の当接縁部15にのみ形成すれば、切欠部21の加工深さは第1実施形態におけるガス供給開口部17の倍となるものの、他方のロータディスク3の当接縁部16には切欠部を加工する必要がなくなるため、ロータディスク3の前加工が容易になる。しかも、第1実施形態のように、両側の当接縁部15,16に切欠部21,22を形成してガス供給開口部17を形成した場合には、両方の切欠部21,22の位置がずれた場合に、ずれた分だけガス供給開口部17の開口面積が減少してしまうが、この第2実施形態のように、切欠部21が一方の当接縁部15のみにしか形成されていなければ、切欠部21の位置ずれが起こり得ず、ガス供給開口部27の開口面積が減少する懸念がない。その上、切欠部21の位置を合わせる手間を省くことができる。[第3実施形態]図12は、本発明の第3実施形態を示す溶接接合部の縦断面図である。この溶接接合部30の断面形状は、突き合わせられるロータディスク2,3または3,4の一方、例えばロータディスク2側に略J字状の半溝31と切欠部32が形成され、他方のロータディスク3には半溝も切欠部も形成されていない。ロータディスク2と3が合わせられると、いわゆるJ形開先形状が構成され、切欠部32がロータディスク3に閉塞されてガス供給開口部34となる。ガス供給開口部34の機能は第1実施形態のガス供給開口部17と同様である。このように、本発明に係るバックシールド溶接方法は、第1実施形態に示したU形開先形状に限らず、上記のJ形開先形状や、それ以外の開先形状にも適用することができる。さらに、開先形状以外の突き合わせ溶接にも適用することができる。なお、本発明は上記の各実施形態の構成のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において適宜変更や改良を加えることができ、このように変更や改良を加えた実施形態も本発明の権利範囲に含まれるものとする。例えば、上記実施形態では、本発明に係るバックシールド溶接方法を、蒸気タービンロータ1を構成するロータディスク2,3,4の溶接に適用した例について説明したが、蒸気タービンロータに限らず、バックシールド溶接が困難な他の溶接構造物にも適用することができる。例えば、肉厚の厚い鋼管同士の溶接に好適である。さらに、溶接する対象物は、必ずしも管状でなくてもよい。"