"aシアノアクリレート成分およびカチオン触媒を含む第一成分;およびbカチオン硬化性成分を含む第二成分を含み、混合されたときに、前記カチオン触媒が前記カチオン硬化性成分の硬化を開始する、二成分系硬化性組成物。前記シアノアクリレート成分はH2C=CCN-COORを含み、式中、Rは、アルキル、アルコキシアルキル、シクロアルキル、アルケニル、アラルキル、アリール、アリルおよびハロアルキル基から選択される、請求項1に記載の組成物。前記カチオン触媒は、リチウムおよび周期律表第II族からの金属と非求核酸の塩を含む、請求項1に記載の組成物。前記カチオン触媒が、10重量水溶液として測定されたときのpHが1.0未満の非求核酸である、請求項1に記載の組成物。前記カチオン触媒は、フルオロホウ酸、フルオロヒ素酸、フルオロアンチモン酸およびフルオロリン酸;テトラフルオロホウ酸リチウム、ジ-テトラフルオロホウ酸カルシウム、ジ-テトラフルオロホウ酸マグネシウム、ヘキサフルオロリン酸リチウム、ジ-ヘキサフルオロリン酸カルシウム、ジ-ヘキサフルオロリン酸マグネシウム、ヘキサフルオロアンチモン酸リチウムおよびヘキサフルオロヒ素酸リチウム;ランタニドトリフレート塩、アリールヨードニウム塩、アリールスルフォニウム塩、ランタントリフレート、イッテルビウムトリフレート、トリメトキシボロキシン、トリメトキシボロキシン-アルミニウムアセチルアセトネート、アミン-ボロントリハライド錯体、第4級アンモニウム塩、第4級ホスホニウム塩、トリ-アリールスルフォニウム塩、ジ-アリールヨードニウム塩、およびジアゾニウム塩;トリアルコキシボロキシン硬化剤;およびそれらの組合せからなる群より選択される、請求項1に記載の組成物。前記カチオン硬化性成分は、エポキシ成分、エピスルフィド成分、オキセタン成分、ビニルエーテル成分およびそれらの組合せから選択される、請求項1に記載の組成物。前記カチオン硬化性成分は、脂環式エポキシ、芳香族エポキシ、脂肪族エポキシおよび水素化芳香族エポキシからなる群より選択されるエポキシ成分である、請求項1に記載の組成物。前記エポキシ成分は、エポキシ官能基化水素化ビスフェノール-A、ビスフェノール-F、ビスフェノール-E、ビスフェノール-Sおよびビフェニルからなる群より選択される成分を含む、請求項1に記載の組成物。前記第一成分が二重チャンバーシリンジの第一チャンバーに収容され、前記第二成分が二重チャンバーシリンジの第二チャンバーに収容される、請求項1に記載の組成物。前記第一成分が、さらにリン酸を含む、請求項1に記載の組成物。前記第二成分が、さらに、可塑剤、フィラーおよび強化剤の内の少なくとも1つを含む、請求項1に記載の組成物。前記強化剤は、1aエチレン、メチルアクリレートおよびカルボン酸硬化部位を有するモノマーの組合せの反応生成物、2bエチレンおよびメチルアクリレートのジポリマー、3aおよびbの組合せ、4塩化ビニリデン-アクリロニトリルコポリマー、5塩化ビニル/ビニルアセテートコポリマー、6ポリエチレンおよびポリビニルアセテートのコポリマー、およびそれらの組合せからなる群より選択される成分である、請求項11に記載の組成物。前記第一成分および第二成分が、約1:1の体積比で存在する、請求項1に記載の組成物。前記第一成分および第二成分が、各々、二重チャンバー容器の別々のチャンバーに収容される、請求項1に記載の組成物。例えば、速い固定時間、および金属やプラスチックなどの広範囲の基体を接合する性能という点での、シアノアクリレートに認められる瞬間接着剤の特徴と、エポキシ組成物に認められる頑強な接合強度とを共に有する接着剤システムを提供することが望ましい。一態様において、aシアノアクリレート成分およびカチオン触媒を含む第一成分;およびbエポキシ成分、エピスルフィド成分、オキセタン成分、およびそれらの組合せなどのカチオン硬化性成分を含む第二成分を含み、これらが混合されたときにカチオン触媒がカチオン硬化性成分の硬化を開始する、二成分系硬化性組成物が提供される。本組成物は室温で硬化性であり、広く様々な材料から構成された基体にわたって良好な性能を示し、従来のシアノアクリレート組成物よりも改善された耐久性、ならびに従来のカチオン硬化性組成物よりも改善された固定時間および改善されたプラスチック接合を与える。A成分シアノアクリレート成分は、シアノアクリレートモノマー、例えば、H2C=CCN-COORによって表されるシアノアクリレートモノマーを含み、ここで、Rは、C1-15アルキル、C2-15アルコキシアルキル、C3-15シクロアルキル、C2-15アルケニル、C7-15アラルキル、C6-15アリール、C3-15アリルおよびC3-15ハロアルキル基から選択される。シアノアクリレートモノマーは、メチルシアノアクリレート、エチル-2-シアノアクリレート、プロピルシアノアクリレート、ブチルシアノアクリレート例えば、n-ブチル-2-シアノアクリレート、オクチルシアノアクリレート、アリルシアノアクリレート、β-メトキシエチルシアノアクリレートおよびそれらの組合せから選択されることが望ましい。特に望ましいものは、エチル-2-シアノアクリレートECAである。シアノアクリレート成分は、A成分組成物中に全組成物の約50重量から約99.98重量、望ましくは例えば約65重量から約85重量、特に望ましくは約75重量から約97重量の範囲の量で含まれなければならない。二成分系接着剤システムのA成分組成物中に含まれるカチオン触媒としては、ハードカチオンhardcation非求核性アニオン触媒が使用されなければならない。そのような触媒の例としては、リチウムおよび周期律表II族金属と非求核酸との塩が挙げられる。そのような非求核酸は、その10重量水溶液で測定されるpHが1.0未満であり、そのような酸のアニオン部分は有機ハライドとの置換反応に容易に関与する。II族金属塩の例としては、カルシウムおよびマグネシウムが挙げられる。非求核酸の例としては、過塩素酸、フルオロホウ酸、フルオロヒ素酸、フルオロアンチモン酸およびフルオロリン酸が挙げられる。従って、ハードカチオン非求核性アニオン塩の例としては、テトラフルオロホウ酸リチウム、ジ-テトラフルオロホウ酸カルシウム、ジ-テトラフルオロホウ酸マグネシウム、ヘキサフルオロリン酸リチウム、ジ-ヘキサルオロリン酸カルシウム、ジ-ヘキサフルオロリン酸マグネシウム、ヘキサルオロアンチモン酸リチウムおよびヘキサフルオロヒ素酸リチウムが挙げられる。また、カチオン触媒としては、ランタニドトリフレート塩、アリールヨードニウム塩、アリールスルフォニウム塩、トリフレートランタン、トリフレートイッテルビウム、トリメトキシボロキシン、トリメトキシボロキシン-アルミニウムアセチルアセトネート、アミン-ボロントリハライド錯体、第4級アンモニウム塩、第4級ホスホニウム塩、トリ-アリールスルフォニウム塩、ジ-アリールヨードニウム塩、およびジアゾニウム塩も挙げることができる。本発明の接着剤システムのA成分組成物において使用するのに適した他のカチオン触媒は、トリアルコキシボロキシン硬化剤、例えば、米国特許第4,336,367号および同6,617,400号各明細書に記載されているようなトリアルコキシボロキシン硬化剤であり、各開示は参照により本明細書に組み込まれる。当然ながら、上記カチオン触媒の任意の2つ以上の組合せも同様に採用されてよい。また、三フッ化ホウ素、三フッ化ホウ素エーテラート、三酸化硫黄およびそれらの加水分解生成物およびメタンスルホン酸も、カチオン触媒の一部またはすべてとして使用するのに好適であり、これらは、保存安定化における公知の課題である、アニオン重合に対するシアノアクリレートモノマーの安定化下記参照のためにしばしば使用される。典型的にはカチオン触媒の量は、組成物の約0.001重量から最高約10.00重量まで、望ましくは組成物の約0.01重量から最高約5.00重量まで、例えば、組成物の約0.50から2.50重量までの範囲である。物理的特性、例えば、固定速度の向上、保存期間安定性の改善、柔軟性、チキソトロピー、高い粘度、色、および強靱性の向上などをもたらすように、接着剤システムのA成分組成物中に添加剤を混ぜることができる。従って、そのような添加剤は、促進剤、フリーラジカル安定剤、アニオン安定剤、ゲル化剤、増粘剤[例えば、PMMA]、チキソトロピー付与剤例えば、ヒュームドシリカ、染料、強化剤、可塑剤およびそれらの組合せから選択されてよい。これらの添加剤については後節でさらに詳述する。しかし、促進剤および安定剤についてはここで説明する。シアノアクリレート成分の硬化を促進するために、接着剤システム中、特にA成分組成物中で1種以上の促進剤を使用することもできる。そのような促進剤は、カリックスアレーンおよびオキサカリックスアレーン、シラクラウン、クラウンエーテル、シクロデキストリン、ポリエチレングリコールジメタアクリレート、エトキシ化水素化合物ならびにそれらの組合せから選択されてよい。カリックスアレーンおよびオキサカリックスアレーンの多くは既知であり、特許文献に報告されている。例えば、米国特許第4,556,700号、同4,622,414号、同4,636,539号、同4,695,615号、同4,718,966号、および同4,855,461号各明細書を参照されたい。それらの各開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。例えば、カリックスアレーンに関しては、下の構造:に含まれるものは本発明で有用であり、ここで、R1は、アルキル、アルコキシ、置換アルキルまたは置換アルコキシであり、R2は、Hまたはアルキルであり、nは、4、6または8である。特に望ましいカリックスアレーンは、テトラブチルテトラ[2-エトキシ-2-オキソエトキシ]カリックス-4-アレーンである。多くのクラウンエーテルが知られている。例えば、本発明で単独でまたは組合せて使用されうる例としては、15-クラウン-5、18-クラウン-6、ジベンゾ-18-クラウン-6、ベンゾ-15-クラウン-5-ジベンゾ-24-クラウン-8、ジベンゾ-30-クラウン-10、トリベンゾ-18-クラウン-6、asym-ジベンゾ-22-クラウン-6、ジベンゾ-14-クラウン-4、ジシクロヘキシル-18-クラウン-6、ジシクロヘキシル-24-クラウン-8、シクロへキシル-12-クラウン-4、1,2-デカリル-15-クラウン-5、1,2-ナフト-15-クラウン-5、3,4,5-ナフチル-16-クラウン-5、1,2-メチル-ベンゾ-18-クラウン-6、1,2-メチルベンゾ-5、6-メチルベンゾ-18-クラウン-6、1,2-t-ブチル-18-クラウン-6、1,2-ビニルベンゾ-15-クラウン-5、1,2-ビニルベンゾ-18-クラウン-6、1,2-t-ブチル-シクロへキシル-18-クラウン-6、asym-ジベンゾ-22-クラウン-6および1,2-ベンゾ-1,4-ベンゾ-5-酸素-20-クラウン-7が挙げられる。米国特許第4,837,260号明細書Satoを参照されたい。この開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。シラクラウンの多くも知られており、文献に報告されている。例えば、典型的なシラクラウンは、下の構造:で表され、ここで、R3およびR4は、それ自体はシアノアクリレートモノマーの重合を起こさない有機基であり、R5は、HまたはCH3であり、nは1から4の間の整数である。適したR3およびR4基の例は、R基、アルコキシ基、例えば、メトキシ、およびアリールオキシ基、例えば、フェノキシである。R3およびR4基は、ハロゲンまたは他の置換基を含んでいてよく、その例はトリフルオロプロピルである。一方、R4およびR5基として適していない基は、塩基性基、例えば、アミノ、置換アミノおよびアルキルアミノ基である。本発明の組成物で有用なシラクラウン化合物の具体例としては:およびジメチルシラ-17-クラウン-6が挙げられる。例えば、米国特許第4,906,317号明細書Liuを参照されたい。この開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。多くのシクロデキストリンは本発明において使用されてよい。例えば、シアノアクリレートに対して少なくとも一部可溶であるα、βまたはγ-シクロデキストリンのヒドロキシル基誘導体として、米国特許第5,312,864号明細書Wenzに記載され請求の範囲にも記載されているものは、本発明において促進剤成分として使用するのに適切な選択となる。その開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。加えて、本発明で使用するのに適したポリエチレングリコールジメタアクリレートとしては、下の構造:に含まれるものが挙げられ、ここで、nは3より大きく、例えば、3から12の範囲にあり、nは9であることが特に望ましい。さらに具体例としては、PEG200DMAここでnは約4である、PEG400DMAここでnは約9である、PEG600DMAここでnは約14である、およびPEG800DMAここでnは約19であるが挙げられ、ここで数字例えば、400は、分子中、2つのメタクリレート基を除くグリコール部分の平均分子量を表し、グラム/モルすなわち、400g/モルで表される。特に望ましいPEGDMAはPEG400DMAである。エトキシ化水素化合物または使用することができるエトキシ化脂肪族アルコールの内の適切なものは、下の構造:に含まれるものから選択されてよく、ここで、Cmは、直鎖もしくは分岐鎖アルキルまたはアルケニル鎖であってよく、mは1から30、例えば、5から20の間の整数であり、nは2から30、例えば、5から15の間の整数であり、Rは、Hまたはアルキル、例えば、C1-6アルキルであってよい。市販されているそのような材料の例としては、DEHYDOLの商品名でCognisDeutschlandGmbHCo.KGaAデュッセルドルフ、ドイツから提供されるもの、例えば、DEHYDOL100が挙げられる。加えて、下の構造:に包含される促進剤もあり、ここで、Rは、水素、C1-6アルキル、C1-6アルキルオキシ、アルキルチオエーテル、ハロアルキル、カルボン酸およびそれらのエステル、スルフィン酸、スルホン酸、亜硫酸およびそれらのエステル、ホスフィン酸、ホスホン酸、亜リン酸およびそれらのエステルであり、Zはポリエーテル連結であり、nは1-12であり、pは1-3であり、上で定義したように、R’はRと同じであり、gはnと同じである。促進剤成分として特に望ましいこの種類の化合物は:であり、ここで、nとmの合計は12以上である。促進剤は、組成物中に全組成物の約0.01重量から約10重量の範囲の量、望ましくは約0.1から約0.5重量の範囲の量、特に望ましくは約0.4重量の量で含まれなければならない。接着剤システムのA成分組成物における有用な安定剤としては、フリーラジカル安定剤、アニオン安定剤およびそれらの組合せを含む安定剤パッケージが挙げられる。そのような安定剤の特定と量は当業者には周知である。例えば、米国特許第5,530,037号および同6,607,632号各明細書を参照されたい。各開示は参照により本明細書に組み込まれる。通常使用されるラジカル安定剤としてはヒドロキノンが挙げられ、一方、通常使用されるアニオン安定剤としては、三フッ化ホウ素、三フッ化ホウ素エーテル、三酸化硫黄およびそれらの加水分解生成物およびメタンスルホン酸が挙げられる。また、上述の通り、これらのアニオン安定剤もカチオン触媒として、またはそれらの一部として役割を果たすことができる。B成分接着剤システムのB成分組成物中で使用するカチオン硬化性モノマーとしては、エポキシモノマー、エピスルフィドモノマー、オキセタンモノマー、およびそれらの組合せが挙げられる。接着剤システムのB成分組成物中で使用するエポキシモノマーとしては、多くのエポキシモノマーが挙げられ、一部のエポキシモノマーは芳香族であり、一方、他のエポキシモノマーは脂肪族であり、さらに他のものは脂環式である。そのようなエポキシモノマーの例としては、ビスフェノールFジグリシジルエーテルおよびそれらの水素化物、ビスフェノールAジグリシジルエーテルおよびそれらの水素化物、ビスフェノールSジグリシジルエーテルおよびそれらの水素化物、ビスフェノールEジグリシジルエーテルおよびそれらの水素化物、ビフェニルジグリシジルエーテルおよびそれらの水素化物、4-ビニル-1-シクロヘキセンジエポキシド、ブタンジオールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、リモネンジエポキシド、ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、アニリンジグリシジルエーテル、プロピレングリコールのジグリシジルエーテル、シアヌル酸トリグリシジルエーテル、オルト-フタル酸ジグリシジルエーテル、リノール酸ダイマーのジグリシジルエステル、ジシクロペンタジエンジエポキシド、テトラクロロビスフェノールAグリシジルエーテル、1,1,1-トリスp-ヒドロキシフェニルエタングリシジルエーテル、テトラキス4-ヒドロキシフェニルエタンのテトラグリシジルエーテル、エポキシフェノールノボラック樹脂、エポキシクレゾールノボラック樹脂、テトラグリシジル-4,4’-ジアミノジフェニルメタンなどが挙げられる。市販されているエポキシ樹脂の中で、使用に適したものは、フェノール化合物のポリグリシジル誘導体、例えば、ShellChemicalCo.からEPON828、EPON1001、EPON1009、およびEPON1031の商品名で;DowChemicalCo.からDER331、DER332、DER334、およびDER542の商品名で;CibaSpecialtyChemicalsタリタウン、ニューヨークからGY285の商品名で;および日本化薬日本からBREN-Sの商品名で市販されているもの、エポキシ化ポリブタジエン、例えば、SartomerからPolyBDの商品表示で;ダイセルからEPOLEADPB3600の商品表示で;日本曹達からJP-100およびJP-200の商品表示で販売されているもの、エポキシ化液体イソプレンゴム、例えば、クラレからのKL-610、KL-613およびKL-630T、およびエポキシ化液体ポリイソプレン、例えば、SanyoCorporationからのEPOXYPRENE25およびEPOXYPRENE50が挙げられる。他の適したエポキシ樹脂としては、ポリオール類とフェノール-ホルムアルデヒドノボラックのポリグリシジル誘導体とから製造されるポリエポキシドが挙げられ、後者は、DowChemicalCompanyから商品名DEN431、DEN438、およびDEN439で市販されている。また、クレゾール類似体もCibaSpecialtyChemicalsからECN1235、ECN1273、およびECN1299が市販されている。SU-8は、Resolutionから市販されているビスフェノールA型エポキシノボラックである。当然ながら、脂環式エポキシ樹脂、例えば、CYRACUREの商品名で市販されているもの、ならびに、前述のとおり水素化ビスフェノールおよびビフェニル型エポキシ樹脂、例えば、EPALLOYの商品名で市販されているものも本発明で使用するのに適している。脂環式エポキシ樹脂は、少なくとも1つの脂環式基および少なくとも1つのオキシラン基、多くの場合、2つのオキシラン基を含む。代表的な脂環式エポキシ樹脂としては、2-3,4-エポキシシクロへキシル-5,5-スピロ-3,4-エポキシシクロヘキサン-m-ジオキサン、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキサンカルボキシレート、ビニルシクロヘキサンジオキシド、ビス3,4-エポキシシクロヘキシルメチルアジペート、ビス3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチルアジペート、エキソ-エキソビス2,3-エポキシシクロペンチルエーテル、エンド-エキソビス2,3-エポキシシクロペンチルエーテル、2,2-ビス4-2,3-エポキシプロポキシシクロへキシルプロパン、2,6-ビス2,3-エポキシプロポキシシクロヘキシル-p-ジオキサン、2,6-ビス2,3-エポキシプロポキシノルボルネン、リノール酸ダイマーのジグリシジルエーテル、リモネンジオキシド、α-ピネンオキシド、3-ビニルシクロヘキセンオキシド、3-ビニルシクロヘキセンジオキシド、エポキシ化ポリ1,3-ブタジエン-アクリロニトリル、エポキシ化大豆油、エポキシ化ヒマシ油、エポキシ化アマニ油、2,2-ビス3,4-エポキシシクロヘキシルプロパン、ジシクロペンタジエンジオキシド、トリシクロペンタジエンジオキシド、テトラシクロペンタジエンジオキシド、1,2-エポキシ-6-2,3-エポキシプロポキシヘキサヒドロ-4,7-メタノインダン、p-23-エポキシシクロペンチルフェニル-2,3-エポキシプロピルエーテル、1-2,3-エポキシプロポキシフェニル-5,6-エポキシヘキサヒドロ-4,7-メタノインダン、o-2,3エポキシシクロペンチルフェニル-2,3-エポキシプロピルエーテル、1,2-ビス[5-1,2-エポキシ-4,7-ヘキサヒドロメタノインダノキシル]エタン、シクロペンテニルフェニルグリシジルエーテル、シクロヘキサンジオールジグリシジルエーテル、およびジグリシジルヘキサヒドロフタレートが挙げられる。また、シロキサン官能性エポキシ樹脂も使用されてよく、例えば、1,3-ビス3,4-エポキシシクロヘキシル-2-エチル-1,1,3,3-テトラメチルジシロキサンおよび米国特許第7,777,064号明細書に開示されているような他のエポキシ官能性直鎖/環状シロキサンなどであり、この開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。特定の実施形態では、脂環式エポキシ樹脂は、3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカルボキシレートおよび3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘキサンカルボキシレートである。本発明で使用するのに適した脂環式エポキシ樹脂の他の例としては、米国特許第6,429,281号明細書Dershemに開示、記載されているものが挙げられ、その開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる。また、当然ながら、エポキシ樹脂の組合せも本発明で使用するのに望ましい。エピスルフィドモノマーは、単純に、その一部または全部に硫黄を含有するエポキシモノマーをベースとする3員環であってよい。オキセタンモノマーは、から選択されてよい。A-Cと表示されたオキセタンは、東亜合成株式会社日本から市販されている。ビニルエーテルモノマーは、多くの材料、例えば、VertellusPerformanceMaterials社グリーンズボロ、NCから商品名VEctomerで市販されているものから選択されてよい。例としては、VEctomerビニルエーテル4010[ビス-4-ビニルオキシブチルイソフタレート]、VEctomerビニルエーテル4060[ビス4-ビニルオキシブチルアジペート]、およびVEctomerビニルエーテル5015[トリス4-ビニルオキシブチルトリメリテート]が挙げられる。エポキシ、エピスルフィド、オキセタンおよび/またはビニルエーテルモノマーは、1つ以上のアルコキシシラン基で官能基化されているものであってよい。そのような材料の例としては、Gelest社モリスビル、PAから市販されているものが挙げられる。上述のように、添加剤はA成分組成物、B成分組成物のいずれか一つ、または両方に含まれていてよく、様々な性能特性に影響を与える。任意に使用することが企図されるフィラーとしては、例えば、窒化アルミニウム、窒化ホウ素、炭化ケイ素、ダイヤモンド、グラファイト、酸化ベリリウム、マグネシア、ヒュームドシリカまたは融合シリカなどのシリカ、アルミナ、ペルフルオロ炭化水素ポリマーすなわち、TEFLON登録商標、熱可塑性ポリマー、熱可塑性エラストマー、雲母、ガラス粉末などが挙げられる。これらのフィラーの粒径は約20ミクロン以下が好ましい。シリカに関しては、シリカの平均粒径はナノ粒子の大きさであってよく、すなわち、10-9メートルのオーダーの平均粒径である。シリカナノ粒子は、エポキシ樹脂に事前に分散させることができ、Nanoresinsドイツから商品名NANOPOXで入手できるものから選択されてよい。NANOPOXはシリカナノ粒子強化エポキシ樹脂の製品群に対する商品名であり、材料特性の優れた組合せを示している。シリカ相は、50nm未満の直径および顕著に狭い粒径分布を有する表面改質された合成SiO2ナノ粒子からなる。SiO2ナノ粒子はエポキシ樹脂マトリックス中で凝集体を含まない分散体であり、50重量までのシリカを含有する樹脂に対しても低い粘度をもたらす。本発明で使用するのに特に望ましい市販されているNANOPOX製品の例としては、NANOPOXA610脂環式エポキシ樹脂マトリックス中40重量の分散体が挙げられる。NANOPOX製品は、粒径が約5nmから約80nmであると考えられるが、製造業者によれば50nm未満である。シリカ成分は、組成物の全重量に対して、約1から約60重量、例えば、約3から約30重量、望ましくは約5から約20重量の範囲の量で存在しなければならない。使用することが企図される軟化剤可塑剤とも言うとしては、組成物のTgを下げることができる分岐鎖ポリアルカンまたはポリシロキサンが挙げられる。そのような軟化剤としては、例えば、ポリエーテル、ポリエステル、ポリチオール、ポリスルフィドなどが挙げられる。軟化剤が使用される場合は、典型的には、組成物の約0.5重量から約30重量までの範囲で含まれる。軟化剤もまた反応性であってよく、すなわち、反応によって硬化反応物を生成するように官能基化されていてよい。そのような場合、エポキシ樹脂などのカチオン硬化性成分と共反応する傾向があるのでヒドロキシル官能基化樹脂を使用することができ、従って、それらを使用して硬化生成物の機械特性を改質することができる。例えば、ヒドロキシル官能基化脂肪族ポリエステルジオールは、硬化組成物の柔軟性の改善をもたらす。市販されているジオールの一例は、KingIndustriesから市販されているK-FLEXA307である。K-FLEXA307は、粘度が低く、100固体の、第1級ヒドロキシル基を有する直鎖飽和脂肪族ポリエステルジオールであることが製造業者によって報告されている。K-FLEXA307は、アクリル/イソシアネートおよびアクリル/メラミン系のための柔軟性改質剤として考案されて普及が促進されている。商業用途は、自動車OEM、自動車再仕上げ、航空宇宙産業、工業用整備、およびプラスチックコーティングとして宣伝されている。他のものとしては、PolyTHF650/1400/2000/2900商品名TERATHANEで販売、ポリカプロラクトンジオールおよびトリオールAldrich、ポリジメチルシロキサン-ポリカプロラクトンジオール例えば、WackerからのWAX350OHD、K-PURECDR-3441、CDR-3319KingIndustry、第1級または第2級ヒドロキシル末端ポリブタジエン/水素化ポリブタジエンCrayVally、例えば、PolyBd/Krasol材料、および水素化ヒマシ油、例えば、THIXCINR、THIXCINEElementisSpecialities、およびPOLYCINシリーズVertellusSpecialtiesInc.が挙げられる。特にA成分組成物中で使用することが企図された強化剤としては、低級アルケンモノマーと、iアクリル酸エステル、iiメタクリル酸エステルまたはiiiビニルアセテートとの弾性コポリマーから選択される弾性ポリマーが挙げられ、例えば、アクリルゴム;ポリエステルウレタン;エチレン-ビニルアセテート;フッ素化ゴム;イソプレン-アクリロニトリルポリマー;クロロスルフィン化ポリエチレン;およびポリビニルアセテートのホモポリマーが特に有用であることが見いだされた[米国特許第4,440,910号明細書O’Connorを参照されたい。その各開示は参照により明示的に本明細書に組み込まれる]。弾性ポリマーは、アクリル酸のアルキルエステルのホモポリマー;他の重合可能なモノマー、例えば、低級アルケンと、アクリル酸のアルキルまたはアルコキシエステルとのコポリマー;およびアクリル酸のアルキルまたはアルコキシエステルのコポリマー;のいずれかとして’910特許に記載されている。アクリル酸のアルキルおよびアルコキシエステルと共重合することができる他の不飽和モノマーとしては、ジエン、反応性ハロゲン含有不飽和化合物およびアクリルアミドなどの他のアクリルモノマーが挙げられる。例えば、そのような弾性ポリマーの一群は、メチルアクリレートとエチレンのコポリマーであり、VAMAC、例えば、VAMACN123およびVAMACB-124という名でDuPontによって製造されている。VAMACN123およびVAMACB-124は、エチレン/アクリルエラストマーのマスターバッチであることがDuPontによって公表されている。DuPont製品であるVAMACGは類似のコポリマーであるが、色を付与するフィラーも安定剤も含んでいない。VAMACVCSゴムはベースゴムであり、このゴムからVAMAC製品ラインの残りの製品が配合されるものと思われる。VAMACVCSVAMACMRとしても知られているは、エチレンと、メチルアクリレートと、カルボン酸硬化サイトを有するモノマーとの組合せの反応生成物であり、いったん形成されれば、離型剤オクタデシルアミン、複合有機リン酸エステルおよび/またはステアリン酸、および、例えば、置換ジフェニルアミンのような抗酸化剤などの加工助剤を実質的に含まない。最近、DuPontは、エチレンとメチルアクリレートとから製造されたゴムを、商品表示VAMACVMX1012およびVCD6200で市場に提供している。VAMACVMX1012ゴムは、ポリマー骨格中にカルボン酸をほとんど、または全く含まないと考えられる。VAMACVCSゴムと同様に、VAMACVMX1012およびVCD6200ゴムは、離型剤オクタデシルアミン、複合有機リン酸エステルおよび/またはステアリン酸、および置換ジフェニルアミンなどの抗酸化剤などの、上述の加工助剤を実質的に含まない。これらのVAMAC弾性ポリマーのすべては本発明において有用である。加えて、塩化ビニリデン-アクリロニトリルコポリマー[米国特許第4,102,945号明細書Gleaveを参照されたい]および塩化ビニル/ビニルアセテートコポリマー[米国特許第4,444,933号明細書Columbusを参照されたい]は、A成分組成物に含まれてよい。当然ながら、これら米国特許の各開示は参照により本明細書に全体が組み込まれる。ポリエチレンとポリビニルアセテートとのコポリマーは有用であり、LANXESSLimitedから商品名LEVAMELTで市販されている。様々なLEVAMELT剤が入手可能であり、例えば、LEVAMELT400、LEVAMELT600およびLEVAMELT900が挙げられる。LEVAMELT製品は含まれているビニルアセテートの量が異なる。例えば、LEVAMELT400は、40重量のビニルアセテートを含むエチレン-ビニルアセテートコポリマーを含む。LEVAMELTブランド製品は顆粒状の形態で供給される。顆粒はほとんど無色であり、シリカおよびタルクがまぶされている。LEVAMELTブランド製品はペンダントアセテート基を有する飽和主鎖を形成するメチレン単位からなる。完全に飽和の主鎖が存在することにより、LEVAMELTが特に安定なポリマーであることが示唆される。これには、従来のゴムのオゾンおよび紫外線による老化反応を起こしやすくしている反応性二重結合が全く含まれていない。飽和骨格により頑強になることが報告されている。興味深いことに、これらのLEVAMELTエラストマーは、ポリエチレン/ポリビニルアセテート比に依存して、異なるモノマーにおける溶解度が変化し、その溶解度の結果、強化能も変化する。LEVAMELTエラストマーはペレット状の形態で入手でき、他の公知の弾性強化剤よりも配合が容易である。WackerChemieAGミュンヘン、ドイツから市販されているVINNOLブランド表面コーティング樹脂は、異なる産業用途での利用が普及している広範囲の塩化ビニル由来のコポリマーおよびターポリマーを表す。これらのポリマーの主要な構成成分は、塩化ビニルおよびビニルアセテートの異なる組成物である。VINNOL製品ラインのターポリマーは、さらにカルボキシルまたはヒドロキシル基を含む。また、これらの塩化ビニル/ビニルアセテートコポリマーおよびターポリマーも使用されてよい。カルボキシル基を有するVINNOL表面コーティング樹脂は、塩化ビニル、ビニルアセテートおよびジカルボン酸のターポリマーであり、それらはモル組成および重合度および重合プロセスが異なっている。これらのターポリマーは、優れた接着力、特に金属基体への接着力を示すことが報告されている。ヒドロキシル基を有するVINNOL表面コーティング樹脂は、塩化ビニルと、ヒドロキシアクリレートと、ジカルボキシレートとのコポリマーおよびターポリマーであり、それらは組成および重合度が異なっている。官能性基を含まないVINNOL表面コーティング樹脂は、さまざまなモル組成および重合度の塩化ビニルとビニルアセテートとのコポリマーである。また、ゴム粒子、特に、比較的小さい平均粒径例えば、約500nm未満または約200nm未満を有するゴム粒子も特にB成分組成物に含まれてよい。ゴム粒子には既知のコア-シェル構造に共通するシェルがあっても、なくてもよい。コア-シェル構造を有するゴム粒子の場合、そのような粒子は一般に、弾性またはゴム特性すなわち、約0°C未満、例えば、約-30°C未満のガラス転移温度を有するポリマー材料を含むコアを有し、それは非-弾性ポリマー材料すなわち、環境温度より高い、例えば、約50°Cより高いガラス転移温度を有する熱可塑性または熱硬化性/架橋ポリマーを含むシェルによって囲まれている。例えば、コアは、ジエンホモポリマーまたはコポリマー例えば、ブタジエンまたはイソプレンのホモポリマー、ブタジエンまたはイソプレンと1種以上のエチレン系不飽和モノマー、例えば、ビニル芳香族モノマー、メタアクリロニトリル、メタアクリレートなどとのコポリマーを含んでいてよく、一方、シェルは、適切に高いガラス転移温度を有する、ポリマーまたはメタアクリレート例えば、メチルメタクリレート、ビニル芳香族モノマー例えば、スチレン、ビニルシアニド例えば、アクリロニトリル、不飽和酸および無水物例えば、アクリル酸、メタアクリルアミドなどの1種以上のモノマーのコポリマーを含んでいてよい。また、他のゴムポリマーもコアとして好適に使用することができ、ポリブチルアクリレートまたはポリシロキサンエラストマー例えば、ポリジメチルシロキサン、特に架橋ポリジメチルシロキサンが挙げられる。ゴム粒子は、2層より多い層を含んでいてよい例えば、1つのゴム状材料の中心コアは異なるゴム状材料の第2のコアによって囲まれていてよく、またはゴム状コアは異なる組成の2つのシェルによって囲まれていてよく、またはゴム粒子は軟質コア、硬質シェル、軟質シェル、硬質シェル構造であってもよい。本発明の1つの実施形態では、使用されるゴム粒子はコアおよび異なる化学組成および/または特性を有する少なくとも2つの同心のシェルを含んでいる。コアもしくはシェルのいずれか、またはコアおよびシェルは例えば、イオン的または共有結合的に架橋されていてよい。シェルはコア上にグラフトgraftされてよい。シェルに含まれるポリマーは、本発明の組成物の他の成分と相互作用することができる1つ以上の異なる種類の官能基例えば、エポキシ基を有することができる。典型的には、コアはゴム粒子の約50から約95重量を構成し、一方、シェルはゴム粒子の約5から約50重量を構成する。ゴム粒子の大きさは、比較的小さいことが好ましい。例えば、平均粒径は、約0.03から約2ミクロンまたは約0.05から約1ミクロンであってよい。ゴム粒子の平均直径は約500nm未満、例えば、約200nm未満であってよい。例えば、コア-シェルゴム粒子の平均直径は約25から約200nmの範囲にあってよい。コア-シェル構造を有するゴム粒子を製造する方法は、当該技術分野において周知であり、例えば、米国特許第4,419,496号、同4,778,851号、同5,981,659号、同6,111,015号、同6,147,142号および同6,180,693号各明細書に記載されており、その各々は参照により本明細書に全体が組み込まれる。コア-シェル構造を有するゴム粒子は、ゴム粒子が1種以上のエポキシ樹脂、例えば、ビスフェノールAのジグリシジルエーテル中に分散されているマスターバッチとして製造することができる。例えば、ゴム粒子は典型的には、水性分散体またはエマルションとして製造される。そのような分散体またはエマルションは、所望のエポキシ樹脂またはエポキシ樹脂と水との混合物と、蒸留などで除去される他の揮発性物質と混合されてよい。そのようなマスターバッチを製造する方法の1つは、国際特許公開第2004/108825号公報にさらに詳細に記載されており、その開示は参照により明示的に本明細書に全体が組み込まれる。例えば、ゴム粒子の水性ラテックスを水に対して一部可溶である有機媒体と接触させ、次いで第1の有機媒体よりもさらに水に対する可溶性の低い他の有機媒体と接触させ、水を分離し、ゴム粒子の分散体液を第2の有機媒体中に提供することができる。次いで、この分散体を、所望のエポキシ樹脂単数または複数および蒸留により除去される揮発成分などと混合して、マスターバッチを提供することができる。特に適したコア-シェル構造を有するゴム粒子のエポキシ樹脂マトリックス中の分散体は、株式会社カネカから入手できる。例えば、コアは主に、ポリブタジエン、ポリアクリレート、ポリブタジエン/アクリロニトリル混合物、ポリオールおよび/またはポリシロキサン、またはガラス転移温度を低くする任意の他のモノマーの供給原料から形成されてよい。外側のシェルは主に、ポリメチルメタクリレート、ポリスチレンもしくはポリ塩化ビニル、またはガラス転移温度を高くする任意の他のモノマーの供給原料から形成されてよい。コア-シェルゴムの粒径は、0.07から10μm、例えば、0.1から5μmの範囲であってよい。このように製造されたコア-シェルゴムは、熱硬化性樹脂マトリックス、例えば、エポキシマトリックスまたはフェノール樹脂マトリックス中に分散されてよい。エポキシマトリックスの例としては、ビスフェノールA、FもしくはS、またはビフェノールのジグリシジルエーテル、ノボラックエポキシ樹脂、および脂環式エポキシ樹脂が挙げられる。フェノール樹脂の例としては、ビスフェノール-A系フェノキシ樹脂が挙げられる。マトリックス材料は通常、室温で液体である。コア-シェルゴム分散体は、約5から約50重量の範囲の量で存在してよく、粘度を考慮すると約15から約25重量の範囲の量が望ましい。これらのコア-シェルゴムを使用すると、多くの場合、硬化に対して温度が中立であるという点で予測可能な方法で組成物を強化することができる。これは通常、市販されているコア-シェルゴムは実質的に均一な分散体であるためである。カネカから入手できるコア-シェルゴム構造の多く、例えば、商品名KANEACEで入手できるものは、メタアクリレート-ブタジエン-スチレンのコポリマーから製造されたコアを有すると考えられ、ここでブタジエンは、エポキシ樹脂中に分散された相分離粒子中で主要な成分である。市販されている他のエポキシ樹脂中に分散されたコア-シェルゴム粒子のマスターバッチとしては、WackerChemieGmbHから入手可能なGENIOPERLM23AビスフェノールAジグリシジルエーテルをベースにした芳香族エポキシ樹脂中の30重量のコア-シェル粒子の分散体であって、コア-シェル粒子の平均直径が約100nmであり、エポキシ-官能性アクリレートコポリマーがグラフトされた架橋シリコーンエラストマーコアを含み、このシリコーンエラストマーコアはコア-シェル粒子の約65重量を占めるが挙げられる。そのようなシェルがないゴム粒子の場合、ゴム粒子は上記構造のコアをベースとしてよい。ゴム粒子は比較的小さいことが好ましい。例えば、平均粒径は、約0.03から約2μまたは約0.05から約1μであってよい。本発明の特定の実施形態では、ゴム粒子の平均直径は約500nm未満である。他の実施形態では、平均粒径は約200nm未満である。例えば、ゴム粒子の平均直径は、約25から約200nmまたは約50から約150nmの範囲にあってよい。ゴム粒子は一般に、弾性またはゴム特性すなわち、約0°C未満、例えば、約-30°C未満のガラス転移温度を有するポリマー材料を含む。例えば、ゴム粒子は、ジエンホモポリマーまたはコポリマー例えば、ブタジエンまたはイソプレンのホモポリマー、ブタジエンまたはイソプレンと1種以上のエチレン系不飽和モノマー、例えば、ビニル芳香族モノマー、メタアクリロニトリル、メタアクリレートなどとのコポリマーおよびポリシロキサンを含んでよい。ゴム粒子は、カルボキシレート基、ヒドロキシル基などの官能基を含んでよく、直鎖、分岐鎖、架橋、ランダムコポリマーまたはブロックコポリマー構造を有していてよい。例えば、ゴム粒子は主に、ブタジエンのようなジエン、メタアクリレート、アクリロニトリルのようなエチレン系不飽和ニトリル、および/または重合または共重合したときのガラス転移温度が低いポリマーまたはコポリマーを与える任意の他のモノマーの供給原料から形成されてよい。ゴム粒子は乾燥状の形態で使用されてよく、または、上記のようにマトリックスに分散されていてもよい。典型的には、組成物は約5から約35重量1つの実施形態では、約15から約30重量のゴム粒子を含んでいてよい。異なるゴム粒子の組合せは本発明において有利に使用することができる。ゴム粒子は、例えば、粒径サイズ、それぞれの材料のガラス転移温度が異なっていてよく、材料が官能基化されていてもいなくても、どのような官能基によって、いかなる程度に官能基化されていてもよく、およびそれらの表面が処理されていても、表面がどのように処理されていてもよい。ゴム粒子の一部は、粒子がエポキシ樹脂マトリックス中に安定して分散されているマスターバッチの状態で供給されてよく、他の部分は乾燥粉末状の形態すなわち、いかなるエポキシ樹脂または他のマトリックス材料も存在しないで接着剤組成物に供給されてよい。例えば、接着剤組成物は、平均粒子直径が約0.1から約0.5μである乾燥粉末状の第1の種類のゴム粒子と、約5から約50重量の濃度で液体ビスフェノールAジグリシジルエーテルのマトリックス中に安定して分散された平均粒子直径が約25から約200nmの第2の種類のゴム粒子とを、共に使用して製造されてよい。第1の種類と第2の種類のゴム粒子の重量比は、例えば、約1.5:1から約0.3:1であってよい。ゴム粒子の化学組成は、各粒子全体にわたって実質的に均一であってよい。しかしながら、粒子の外面は、カップリング剤、酸化剤などとの反応によって改質されていてよく、それによってゴム粒子を接着剤組成物中に分散する能力が増強される例えば、ゴム粒子の凝集を低下させ、接着剤組成物からゴム粒子が沈降する傾向を減らす。また、ゴム粒子表面を改質することによって、接着剤を硬化した場合のエポキシ樹脂マトリックスのゴム粒子への接着力も増強することができる。あるいは、ゴム粒子を構成しているポリマー単数または複数の架橋度を粒子のいろいろな領域で変化させるように、ゴム粒子を放射線照射してもよい。例えば、ゴム粒子はγ放射線で処理されてよく、それによってゴムは粒子の中心よりも粒子表面の近傍で高度に架橋される。本発明で使用するのに適したゴム粒子は市販供給元から入手可能である。例えば、EliokemInc.によって供給されるゴム粒子、例えば、NEPRO401およびNEPR401S共にアクリロニトリル/ブタジエンコポリマーをベースとする;NEPRO501カルボキシル化アクリロニトリル/ブタジエンコポリマーをベースとする、CASNo.9010-81-5;NEPRO601Aヒドロキシ末端ポリジメチルシロキサンをベースとする、CASNo.70131-67-8;およびNEPRO701およびNEPO701Sブタジエン/スチレン/2-ビニルピリジンコポリマーをベースとする、CASNo.25053-48-9が使用されてよい。また、DowChemicalCo.フィラデルフィア、PAからPARALOID商品名で入手できるもの、例えば、PARALOID2314、PARALOID2300、およびPARALOID2600、ならびにGanzChemicalCo.Ltd大阪、日本からSTAPHYLOID商品名で入手できるもの、例えば、STAPHYLOIDAC-3832が使用されてよい。例えば、粒子表面上に極性基例えば、ヒドロキシル基、カルボン酸基を形成することによって粒子の外面を改質するために、反応性ガスまたは他の反応剤で処理したゴム粒子も本発明における使用に適する。代表的な反応性ガスとしては、例えば、オゾン、Cl2、F2、O2、SO3、および酸化ガスが挙げられる。そのような反応剤を使用してゴム粒子を表面改質する方法は、当該技術分野において公知であり、例えば、米国特許第5,382,635号、同5,506,283号、同5,693,714号、および同5,969,053号各明細書に記載されており、その各々は参照により本明細書に全体が組み込まれる。また、適した表面改質ゴム粒子も市販供給元から入手でき、例えば、ExousiaCorporationによって商品名VISTAMERで販売されているゴムが入手できる。ゴム粒子が初めに乾燥状の形態で供給される場合、接着剤組成物を硬化する前にそのような粒子が確実にこの接着剤組成物中で十分に分散されていると好都合である。すなわち、ゴム粒子の凝集体は離散した別々のゴム粒子となるようにバラバラになることが好ましく、それは、乾燥ゴム粒子と接着剤組成物の他の成分とを徹底的に十分混合することによって達成されうる。例えば、乾燥ゴム粒子は、エポキシ樹脂と混合されてよく、実質的に完全にゴム粒子を分散し、ゴム粒子のすべての凝集物を解離するのに有効な時間、粉砕または融解混合されてよい。加えて、Nanoresinsは、ALBIDURコア-シェルシリコーンゴム粒子を含有するエポキシ樹脂、例えば、EP2240、EP2240A、EP5340;ALBIFLEXエポキシ-シロキサンブロックコポリマー樹脂;およびALBIPOXエポキシ-ニトリルブタジエンゴム付加物を含有するエポキシ樹脂の商品名で市販製品を提供している。また、増粘剤または粘度変性剤も有用である。この点で有用な材料としては、商品名MOWITAL株式会社クラレの商品名で販売されているポリビニルブチラール樹脂、例えば、MowitalB30T、B60T、B20H、B30H、B45H、B60H、B30HHおよびB60HHなどが挙げられる。また、他の添加剤もA成分組成物に含まれてよい。例えば、A成分組成物にリン酸を含むことができる。約50ppmから約1,000ppm、例えば、約100から約500ppmの範囲の濃度で含まれ、少なくとも1つのアルミニウム基体に塗布され、接合組立品へと接合される場合、強度および強度保持性の改善が見られる。より具体的には、本発明の二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤系にリン酸を添加すると、金属およびプラスチックの両方、特にアルミニウム耐久性に関して、優れた特性を有する接着剤へと劇的に改善されうることが、湿気、熱老化および溶媒浸漬試験により示される。実際には、A成分およびB成分各組成物は、使用前は装置中の別々の収容容器に保管され、使用時、容器から搾り出された2つの成分が混合され基体表面上に塗布される。容器は二重チャンバーカートリッジdualchamberedcartridgeのチャンバーであってよく、ここでは分離された成分は、チャンバーからプランジャーにより開口部それは共通の穴であっても、隣接する穴であってもよいを通って、次いで混合分配ノズルを通って送られる。あるいは、容器は同軸または隣接したポーチporchであってよく、それを切断または引き裂くことにより、それらの内容物を混合し、基体表面上に塗布してもよい。本発明は、以下の実施例を精査することによって容易に理解されるであろう。実施例においてCAまたはシアノアクリレートは、特に他に断りのない限りエチル-2-シアノアクリレートを意味する。表1に関しては、2つが一成分系、2つが二成分系である異なる4種類の接着剤システムを、各々使用した一般構成成分のリストとともに示す。二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド接着剤システムに関しては、二種類を製造した:一種めでは、三フッ化ホウ素エーテルLOCTITE401中のアニオン安定剤がカチオン触媒として機能し、二種めでは、テトラフルオロホウ酸リチウムがカチオン触媒として機能する。これらを表2中、IおよびIIと表す。表2では、記載の基体をオフセットとなるように重ね合わせて結合させ、表1に示す4つの各接着剤系を、重なり合ったオフセット部の基体の間に接着剤系が配置されるように塗布し、24時間、室温で硬化させた。引張り剪断強度lapshearstrengthを測定および記録した。表2は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド接着剤システムの実施形態の、様々な基体に渡る望ましい物理的特性例えば、引張り剪断強度に関してを、特定の他の接着剤システムと比較して示している。一成分系エポキシ接着剤システムは潜在性エポキシ硬化剤をベースにしており、そのため、硬化させるために熱をかける必要がある。そのような一成分系エポキシ接着剤は室温で硬化しない。シアノアクリレートおよび二成分系エポキシ接着剤システムが室温で硬化することは周知である。シアノアクリレートが広範囲の基体、例えば、金属およびプラスチックに室温で迅速に接着できることは周知である。また、二成分系エポキシ製品も室温で金属を非常によく接合するが、プラスチック基体を接合する能力はシアノアクリレートの接着能力には匹敵しない。一方、二成分系エポキシ接着剤は、過酷な環境条件、例えば、高い温度または高い温度および湿気に曝された場合、金属基体上で優れた耐久性があることが知られている。そのような条件下でのシアノアクリレートの性能は、特に二成分系エポキシ製品と比較して十分ではない。実施例に示すように、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド接着剤システムの実施形態は、室温で様々な金属またはプラスチック基体上で硬化し、さらに過酷な環境条件下で極めて優れた耐久性を示す。表3では、表1に示す4つの接着剤システムの内の3つを、表3に記載の金属基体に塗布し、その基体を重ね合わせてオフセット方法で対にして室温で硬化した4番目--一成分系エポキシ--が室温で硬化しないことは公知であり、従って、ここでは耐久性試験に掛けなかった。次いで硬化組立品を記載の条件に曝した。各々に対して、引張り剪断強度を測定し記録した。表3は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態の望ましい物理的特性例えば、耐久性試験、特に、適度な高温および高い湿気条件下での耐久性試験に関してを、2種類の金属基体にわたり、特定の他の接着剤システム、特にシアノアクリレートと比較して示している。シアノアクリレートが熱および湿気耐久性に劣ることは知られているが、二成分系エポキシ接着剤は、優れた熱老化特性を示すが、湿潤老化条件下での性能は劣ることが観察された。二成分系シアノアクリレート-エポキシハイブリッド配合物は、シアノアクリレートと比較して改善された耐久性を示し、その一方で、二成分系エポキシと比較して、様々なタイプの基体に渡る改善された接合および改善された湿潤老化性能をも示している。さらに、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態における、多様な基体に対する接合能を示すために、表4において、列挙した様々な接着剤システムを混合し、記載の基体に塗布して室温で、24、48、72または168時間のいずれかで硬化した。明らかなように、4つの二成分系エポキシ接着剤システムを評価し、シアノアクリレートおよび二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド接着剤システムと比較した。引張り剪断強度値を測定し、記録した。表4は、二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド接着剤システムが、広範囲の基体、特に、プラスチック基体に対する接着力を示すという点において、二成分系エポキシよりも有利であることを示している。また、表4は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態が、様々な基体上でシアノアクリレートと同程度の接着力を有するが、シアノアクリレートと比較して優れた耐久性を有することも示している。表5に関しては、様々な接着剤システムを必要に応じて混合し、グリットブラスト仕上げ軟鋼基体に塗布して室温で24時間硬化した。熱耐久性および耐熱性を測定するために硬化組立品を高い温度条件ここでは150°Cに記載の時間曝した。記載の期間老化した後、熱老化を室温で測定および記録した。LOCTITE454に関しては、150°Cで測定できる接合強度を示さなかったので、ここでは120°Cでの老化のデータを示している。HYSOL3430に関しては、室温で7日硬化の後の150°Cでの老化のデータを示している。表5では、本発明の二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態が、150°Cでの老化で良好な熱老化特性を示し、市販されている二成分系エポキシと同様の性能を示している。表6に関しては、様々な接着剤システムを必要に応じて混合し、グリットブラスト仕上げ軟鋼基体に塗布して室温で24時間硬化した。硬化組立品を60°Cに維持した水に記載の期間浸漬した。引張り剪断強度Nmm2を測定および記録した。表6は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態が、シアノアクリレートおよび特定の二成分系エポキシ接着剤に比べて優れた剪断強度値組み立てた接着部を水に浸漬し、温度60°Cで老化した場合を示すという点において、有利であることを示している。表7に関しては、様々な接着剤システムをグリットブラスト仕上げ軟鋼基体に塗布して室温で24時間硬化した。硬化組立品の室温での引張り剪断強度を評価し、高温強度を評価するために高い温度条件ここでは、120°Cおよび150°Cに曝して試験した。表7は、二成分系エポキシ樹脂は高温強度性能が劣ることを示している。より具体的には、室温で24時間硬化した後、120°Cおよび150°Cの温度で二成分系エポキシ樹脂は実質的に高温強度を示さなかった。二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態は、120°Cで試験した場合、優れた高温強度値を示し、一方、150°Cで試験した場合も、かなりの良好な高温強度性能を保持している。また、LOCTITE454も120°Cでは優れた高温強度性能を示すが、150°Cでは測定可能な高温強度は認められない。以下の表には、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッド実施形態の実施例を示し、ここで、接着剤システムのA成分およびB成分組成物を形成する構成成分の性質、種類および/または量は様々である。下の表8にA成分組成物の弾性成分を変えた例えば、VAMACMR、LEVAMELT900およびVINNOL40/60試料番号1-7を示す。また、B成分組成物も、金属およびプラスチックへの接着力、熱耐久性および湿気抵抗に関して異なる性能を示すように、異なるモノマー/希釈剤/軟化剤/コア-シェル粒子を採用して変化させた。表9に関しては、A成分およびB成分組成物を1:1の混合比で混合し、試料番号1-7を形成した。試料番号1-7を様々な金属およびプラスチック、例えば、グリットブラスト仕上げ軟鋼、アルミニウム、ポリカーボネート、ABS、PVCおよびPMMA基体上に塗布し、その後、記載の硬化スケジュールに従って曝した場合の試料それぞれの強度を評価し、決定した。また、表9は、シアノアクリレートおよび二成分系エポキシ製品と比較した試料番号1-7の相対的な接着力のデータも示している。表9は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレート/エポキシハイブリッド組成物の実施形態が、様々な金属およびプラスチック基体タイプの上での接着力が、二成分系エポキシ組成物と比較して優れていることを示している。図1も参照されたい。表10に関しては、試料番号2、3、4および6のA成分およびB成分組成物を混合し、グリットブラスト仕上げ軟鋼基体に塗布し、室温で24時間硬化した。硬化組立品を高い温度条件ここでは、150°Cに記載の期間曝し、熱耐久性および耐熱性を測定した。熱老化測定値異なる期間での引張り剪断強度tensileshearstrengthを測定し、記録し、表10に記載のシアノアクリレートおよび2Kエポキシ接着剤と比較した。表10は、二成分系シアノアクリレート/カチオン硬化性接着剤システムの二成分系シアノアクリレートエポキシハイブリッドの実施形態が、150°Cで老化した場合、良好な熱老化特性を示し、市販されている二成分系エポキシ製品と同様の性能を有することを示している。また、表10は、150°Cよりもむしろ120°Cで熱老化させたLOCTITE454を用いても、シアノアクリレートの熱耐久性が劣ることを示している。表10に示すデータを、グラフにして図2に示す。表11に関しては、試料番号2、3および4のA成分およびB成分組成物を混合し、グリットブラスト仕上げ軟鋼基体に塗布して室温で24時間硬化した。硬化組立品を記載の期間、熱および湿潤老化条件ここでは、65°C/95相対湿度に曝し、熱および湿気抵抗を決定した。表11に示すように熱および湿潤老化性能を観測および記録し、二成分系エポキシ製品と比較した。表11およびグラフで図3に示したデータは、二成分系エポキシ接着剤システムと比較して、本発明の組成物の湿気抵抗が改善されていることを示している。シアノアクリレート接着剤システムに関しては、得られる接着強度が低いためにデータを示していない。表12に関しては、接着剤システムをGBMSに塗布して室温で24時間硬化した。硬化組立品を温度60°Cに加熱した水に記載の期間浸漬し、湿気抵抗を測定した。表12に示すように湿気抵抗の測定値異なる期間での引張り剪断強度に関してを記録し、二成分系エポキシ製品と比較した。表12のデータをグラフで図4に示す。このデータは、二成分系シアノアクリレート/エポキシハイブリッド接着剤システムの実施形態が示す有利な湿気抵抗性能を示している。下の表13に、リン酸をA成分組成物中に含むことで有利な効果を示す配合物を示す。表13の試料番号9-12のA成分およびB成分の配合物を混合し、スチールまたはアルミニウム基体に塗布して接合組立品を形成した。次いで、接合組立品を熱老化条件、ここでは温度150°Cに曝した。下の表14および15は測定結果を示し、また、図5および6にその結果をグラフにして示す。表13、14および15に示すデータは、GBMSおよび特にアルミニウム基体上でのリン酸を含有する配合物の150°C耐熱性が改善されることを示している。さらに、試料番号9-12から形成した接合組立品を、次いで温度180°Cの熱老化条件に曝した。下の表16および17は測定結果を示し、また、その結果をグラフにして図7および8に示す。表16および17に示すデータは、リン酸含有配合物はリン酸を含有しない対照配合物に対して、180°C耐熱性が改善されていることを示している。性能の改善はアルミニウム基体においてより顕著である。リン酸を450ppm含有する配合物を表18に示す。試料番号13のA成分およびB成分の配合物を混合し、スチールまたはアルミニウム基体に塗布して接合組立品を形成した。次いで、接合組立品を熱老化条件、ここでは温度40°Cおよび相対湿度98に曝し、様々な老化期間の後の引張り剪断強度を記録した。下の表19は、40°C/98相対湿度の湿潤老化条件下で、試料番号13の性能が試料番号9と比較して改善されたことを表す測定結果を示している。表19が示す結果は、リン酸を450ppm含有する試料番号13はリン酸を添加していない試料番号9に対して湿潤老化性能が改善されたことを明確に示している。試料番号9および13から形成した接合組立品を、次いで、温度65°Cおよび98相対湿度の熱老化条件に曝した。下の表20に測定結果を示す。表20に示すデータは、65°C/98相対湿度における異なる期間の老化後に認められる引張り強度の改善という点において、配合物にリン酸を添加することの効果を示している。試料番号9および13から形成した接合組立品を、次いで、異なる期間、温度60°Cでの水浸漬条件に曝した。下の表21に測定結果を示す。表21に示すデータは、異なる期間での温度60°Cの水中での老化後に認められる引張り強度の改善という点において、配合物にリン酸を添加することの効果を示している。"