"両端に口金が設けられた管状の小型ヒューズを保持するヒューズホルダを備え、前記ヒューズホルダが基板に設けられたヒューズ保持構造であって、前記ヒューズホルダは、前記基板から起立するとともに互いに離されて設けられ、前記ヒューズの長手方向における両外側から前記口金を押圧することで前記口金と電気的に接続する一対の押圧部と、前記一対の押圧部の間に保持された状態の前記ヒューズが、前記基板の表面に平行な方向のうち前記押圧部の設けられていない所定方向へ抜け出ることを規制する規制部と、を有し、前記保持された状態のヒューズを、前記基板の表面に平行な方向において前記規制部の外側方向から押圧可能なように前記規制部が設けられており、前記一対の押圧部で挟まれる空間において、前記基板と反対側の面及び前記規制部と反対側の面が開放されていることを特徴とするヒューズ保持構造。前記一対の押圧部の対向する面には、それらの外縁部において互いの間隔が最も広くなるように傾斜部が設けられている請求項1に記載のヒューズ保持構造。前記規制部は、前記基板の表面に平行な方向において外側から、前記保持された状態のヒューズの方向へ押圧された際に弾性変形可能なように形成されている請求項1又は2に記載のヒューズ保持構造。前記規制部は各押圧部と一体に一対設けられており、各規制部は、一体である前記押圧部と反対側の前記押圧部の方向へ延びるとともに、互いの間に隙間が設けられている請求項1~3のいずれか1項に記載のヒューズ保持構造。前記一対の押圧部で挟まれる空間において前記規制部と反対側の面から、前記保持された状態のヒューズが抜け出ることを、前記規制部よりも低い所定限度まで抑制する抑制部を備える請求項1~3のいずれか1項に記載のヒューズ保持構造。ところで、小型ヒューズといえどもヒューズが機能して可溶体が切れた場合には、そのヒューズを交換しなければならない。しかしながら、現状のように半田で固定するタイプの小型ヒューズでは、基板ごと交換することになり合理的でない。したがって、小型ヒューズであっても、現場で交換できる仕様が求められる。また、特許文献1に記載のヒューズホルダを、小型ヒューズの着脱可能なホルダとして適用する場合には、以下のような問題が生じる。すなわち、作業者の指の腹に収まるような小型ヒューズに対しては、ヒューズ保持構造815,915も同様の大きさで形成する必要がある。そのような大きさのヒューズ保持構造815,915ヒューズホルダ820,920から、作業者がヒューズF1,F2を指f1,f2で取り外そうとすると、図16,17に示すように、湾曲部822,922やガイド部822b,922bが指f1,f2の一部で押さえられることとなる。このため、対向する湾曲部822,922により口金832,932が締め付けられ、ヒューズホルダ820,920からヒューズF1,F2を取り外すことが困難となる。さらに、小型ヒューズといえども、交換のためにわざわざ道具を必要とするような作業では、標準的な大きさのヒューズが道具なしで交換できることと比較して、交換作業の手間が増えるという面で歓迎されない。本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、道具等を用いることなく、小型ヒューズを容易に着脱可能なヒューズ保持構造を提供することにある。本発明は、上記課題を解決するために、以下の手段を採用した。第1の発明は、両端に口金が設けられた管状の小型ヒューズを保持するヒューズホルダを備え、前記ヒューズホルダが基板に設けられたヒューズ保持構造であって、前記ヒューズホルダは、前記基板から起立するとともに互いに離されて設けられ、前記ヒューズの長手方向における両外側から前記口金を押圧することで前記口金と電気的に接続する一対の押圧部と、前記一対の押圧部の間に保持された状態の前記ヒューズが、前記基板の表面に平行な方向のうち前記押圧部の設けられていない所定方向へ抜け出ることを規制する規制部と、を有し、前記保持された状態のヒューズを、前記基板の表面に平行な方向において前記規制部の外側方向から押圧可能なように前記規制部が設けられており、前記一対の押圧部で挟まれる空間において、前記基板と反対側の面及び前記規制部と反対側の面が開放されていることを特徴とする。上記構成によれば、基板から起立するとともに互いに離されて設けられた一対の押圧部により、管状の小型ヒューズの両端に設けられた口金がヒューズの長手方向における両外側から押圧される。そして、口金が押圧部により押圧されることで、口金と押圧部とが電気的に接続される。一対の押圧部の間に保持された状態のヒューズは、基板に平行な方向のうち押圧部の設けられていない所定方向へ抜け出ることが規制部により規制される。すなわち、基板の表面に平行な方向において、規制部のない側から規制部の側へヒューズを押圧しても、ヒューズは規制部で規制されるため、ヒューズを抜き出すことはできない。同様にして、いずれかの押圧部の側へヒューズを押圧しても、ヒューズは押圧部で規制され抜き出すことはできない。また、基板の側へヒューズを押圧しても、ヒューズは基板で規制され抜き出すことはできない。ここで、保持された状態のヒューズを、基板の表面に平行な方向において規制部の外側方向から押圧可能なように上記規制部が設けられている。また、一対の押圧部で挟まれる空間において、規制部と反対側の面が開放されている。このため、保持された状態のヒューズを、基板の表面に平行な方向において規制部の外側方向から押圧して、一対の押圧部で挟まれる空間から規制部と反対側へ抜き出すことができる。したがって、ヒューズを取り外す時には、基板の表面に平行な方向において、規制部の側から規制部のない側へヒューズを押圧することになる。このとき、作業者がヒューズを指で摘むことができ、ヒューズホルダからヒューズが飛び出さないようにすることが望ましい。指で物を摘む場合には、少なくとも1つの指で物体の1面を支え、もう1つの指でその1面と反対側の面を支える必要がある。この点、一対の押圧部で挟まれる空間において、規制部と反対側の面が開放されているため、作業者は、規制部の側から規制部のない側へヒューズを押圧しつつ、ヒューズにおいて規制部と反対側の面を指で支えることができる。したがって、ホルダからヒューズを取り外す際に、ヒューズを指で摘むことができ、ホルダからヒューズが飛び出すことを抑制することができる。特に、取り外した小型ヒューズは、見失ったり何処かに入り込んだりし易いため、基板の回路等と紛失した小型ヒューズとのショート等を防ぐためにも、取り外し時に小型ヒューズを摘んだままにできることが非常に重要である。第2の発明では、前記一対の押圧部の対向する面には、それらの外縁部において互いの間隔が最も広くなるように傾斜部が設けられている。一対の押圧部で挟まれる空間において開放された面の外側から、一対の押圧部の間へヒューズを押し込む際には、押圧部にヒューズが引っ掛からないよいにすることが望ましい。このため、従来のヒューズホルダでは、筒形ヒューズの口金部を押さえる湾曲部において、湾曲部の端部から外側に広がるように延びるガイド部が設けられている。しかしながら、ヒューズホルダにガイド部を設けた場合には、対向する湾曲部の間からヒューズを抜き出す際に作業者の指の一部でガイド部が押さえられ、対向する湾曲部により口金が締め付けられる可能性が高くなる。この点、上記構成によれば、一対の押圧部の対向する面には、それらの外縁部において互いの間隔が最も広くなるように傾斜部が設けられているため、一対の押圧部の間へヒューズを押し込む際に押圧部にヒューズが引っ掛かることを抑制することができる。そして、傾斜部に沿わせて一対の押圧部の間にヒューズを押し込むことができるため、押圧部の外側にガイド部を設ける必要がない。したがって、一対の押圧部の間からヒューズを抜き出す際に、作業者の指の一部でガイド部が押さえられることを避けることができる。その結果、ヒューズの取り付けの容易性を確保しつつ、ヒューズを容易に取り外すことができる。第3の発明では、前記規制部は、前記基板の表面に平行な方向において外側から、前記保持された状態のヒューズの方向へ押圧された際に弾性変形可能なように形成されている。上記構成によれば、保持された状態のヒューズを、基板に平行な方向において規制部の外側から押圧する際に、作業者の指の一部で規制部が押圧された場合に、規制部を弾性変形させることができる。このため、一対の押圧部で挟まれる空間から規制部と反対側へヒューズを抜き出す際に、指で直接ヒューズを押圧するだけでなく、規制部を介してヒューズを押圧することができる。その結果、ヒューズの取り外しを更に容易とすることができる。第4の発明では、前記規制部は各押圧部と一体に一対設けられており、各規制部は、一体である前記押圧部と反対側の前記押圧部の方向へ延びるとともに、互いの間に隙間が設けられている。上記構成によれば、規制部は各押圧部と一体に一対設けられているため、押圧部と規制部とを1つの部材として取り扱うことが可能となる。このため、押圧部と規制部とを同時に成形したり、一度に基板に設けたりすることができる。さらに、各規制部は、一体である押圧部と反対側の押圧部の方向へ延びるとともに、互いの間に隙間が設けられている。このため、一対の押圧部で挟まれる空間から規制部と反対側へヒューズを抜き出す際に、各規制部の間の隙間からヒューズを指で直接支えることができる。したがって、作業者は、ヒューズにおいて規制部と反対側の面と各規制部の間の隙間部分とを指で直接支えることができ、最初からヒューズを指で摘みながらホルダから取り外すことができる。その結果、ホルダからヒューズを取り外す際に、ヒューズを落とすことをさらに抑制することができる。第5の発明では、前記一対の押圧部で挟まれる空間において前記規制部と反対側の面から、前記保持された状態のヒューズが抜け出ることを、前記規制部よりも低い所定限度まで抑制する抑制部を備える。上記構成によれば、ヒューズホルダによってヒューズが保持された状態において、一対の押圧部で挟まれる空間において規制部と反対側の面からヒューズが抜け出ることを、規制部よりも低い所定限度まで抑制部によって抑制することができる。すなわち、ヒューズが押圧されない場合において、ホルダによるヒューズの保持性を向上させることができる。そして、一対の押圧部で挟まれる空間から規制部と反対側へヒューズを抜き出す際には、所定限度を超える力でヒューズを押すことにより、ヒューズホルダから容易にヒューズを取り外すことができる。したがって、ヒューズを容易に取り外し可能としつつ、ヒューズの保持性を向上させることができる。以下、一実施形態について、図面を参照しつつ説明する。本実施形態は、電気回路の形成された基板上において、小型のチップヒューズを保持するヒューズ保持構造として具体化している。図1は、ヒューズ保持構造を示す斜視図である。同図に示すように、基板10の表面に設けられたヒューズホルダ20によりヒューズ保持構造15が構成されている。各ヒューズホルダ20は、基板10の表側の面又は裏側の面において、基板に形成された電気回路と電気的に接続されている。ヒューズホルダ20は、互いに向き合うように設けられた一対の保持部材21を備えている。一対の保持部材21は、対称形状とされており、チップヒューズの寸法に対応した寸法で形成され、チップヒューズの寸法に対応した所定間隔で配置されている。保持部材21は、弾性変形可能であり且つ導電性の板材、例えば金属の板材を折り曲げて形成されている。保持部材21は、ヒューズの口金を押圧する押圧部22と、ヒューズがヒューズホルダ20から抜け出ることを規制する規制部23と、所定よりも大きい力によるヒューズの抜き出しを許容する許容部24と、を備えている。これら押圧部22、規制部23、及び許容部24は、一体に形成されており、基板10に一度に設けられる。一対の押圧部22は、基板10から起立するとともに、互いに離されて設けられている。一対の押圧部22の対向する面22aには、面22aに対して傾斜する傾斜部22bが設けられている。図2に示すように、傾斜部22bは、平板が折り曲げられた形状を有しており、基板10から遠い側の第1平面部22cが基板10に近い側の第2平面部22dよりも広くなっている。このため、面22aに対する第1平面部22cの傾斜は、面22aに対する第2平面部22dの傾斜よりも緩くなっている。また、傾斜部22bは、面22aから離れる方向へ突出するように設けられている。すなわち、各押圧部22に設けられた傾斜部22bは、傾斜部22bの外縁部基板10寄りの部分、基板10と反対寄りの部分において、互いの間隔が最も広くなるように設けられている。図1,2に示すように、上記規制部23は、矩形の平板状に形成されており、押圧部22の端部から、押圧部22の面22aに直角な方向へ延びている。各押圧部22に設けられた規制部23は、基板10の表面と直角をなし、一方の押圧部22から、他方の押圧部22の方向へ延びるように設けられている。規制部23は、一対の押圧部22の間に保持されたヒューズが、基板10の表面に対して平行に規制部23の方向へ抜け出ることを規制することのできる寸法で形成されている。詳しくは、互いの規制部23の間には、押圧部22同士の間隔の略半分の広さの隙間が設けられている。なお、互いの規制部23の間に、押圧部22同士の間隔の半分よりも広い隙間を設けてもよい。上記許容部24抑制部は、曲面形状を有する湾曲部24aと、平面形状を有する平面部24bとを備えている。湾曲部24aは、半円筒状に形成されており、押圧部22において上記規制部23が設けられた側と反対側の端部から、湾曲するように延びている。湾曲部24aは、面22aから離れる方向へ突出するように設けられている。すなわち、各湾曲部24aは、互いに反対側の保持部材21の方向へ突出するように設けられている。湾曲部24aにおいて押圧部22と反対側の端部には、平面部24bが設けられている。平面部24bは、押圧部22の面22aの延長上に設けられており、基板10の表面と直角をなしている。許容部24は、一対の押圧部22の間に保持されたヒューズが、基板10の表面に対して平行に規制部23と反対側の方向へ抜け出ることを、規制部23よりも低い所定限度まで抑制する。換言すれば、許容部24は、保持されたヒューズが所定よりも大きい力で許容部24側へ押圧された場合に、ヒューズが抜け出ることを許容する。上記一対の押圧部22で挟まれる空間一対の押圧部22の間の空間は、基板10と反対側の面及び規制部23と反対側の面が開放されている。すなわち、この空間において基板10と反対側の面及び規制部23と反対側の面は、保持部材21によって覆われていない。そして、ヒューズは、基板10の表面に対して直角にヒューズホルダ20へ挿入され、ヒューズホルダ20から基板10の表面に対して平行に許容部24側へ取り外される。図3は、ヒューズホルダ20へのチップヒューズの挿入態様を示す斜視図である。同図に示すように、このヒューズホルダ20により保持されるチップヒューズF小型ヒューズは、直方体状管状に形成されている。ヒューズFは、直方体状のケース31と、ケース31の長手方向両端部に設けられた導電性の口金32と、ケース31の内部に設けられた可溶体と、を備えている。ケース31は、電気絶縁性の材料、例えばセラミクスで形成されている。口金32は、ケース31の長手方向両端部を覆うように、ケース31の形状に沿って設けられている。可溶体は、一対の口金32をケース31の内部で接続しており、口金32を介して所定よりも大きな電流が流れた場合に溶断する。矢印で示すように、ヒューズFは、基板10の表面に対して直角に一対の押圧部22の間へ挿入される。一対の押圧部22の対向する面22aの間隔は、ヒューズFの長手方向の長さよりも若干広くなっている。一対の傾斜部22bにおいて最も近い部分同士の間隔は、ヒューズFの長手方向の長さよりも若干短くなっている。このため、ヒューズFを一対の押圧部22の間に挿入する際に、傾斜部22bにおいて基板10から遠い側の第1平面部22cに口金32が当たる。ここで、面22aに対する第1平面部22cの傾斜は、面22aに対する第2平面部22dの傾斜よりも緩くなっている。このため、一対の第1平面部22cの間にヒューズFを挿入し易くなっている。そして、口金32により第1平面部22cが押されて傾斜部22bは弾性変形し、口金32は第1平面部22cに沿って移動する。したがって、ヒューズFが押圧部22に引っ掛かることを抑制しつつ、ヒューズFを一対の押圧部22の間に案内することができる。また、規制部23と許容部24との間隔は、ヒューズFにおいて基板10の表面に平行な短手方向の長さよりも若干広くなっている。このため、規制部23と許容部24との間に、ヒューズFを挿入することができる。図4は、チップヒューズFがヒューズホルダ20により保持された状態を示す斜視図である。同図に示すように、ヒューズFは、一対の押圧部22の間、且つ規制部23と許容部24との間に挿入されている。この状態において、各口金32が各押圧部22により押圧されており、各口金32と各押圧部22とが電気的に接続されている。すなわち、ヒューズFの各口金32は、ヒューズFの長手方向における両外側から一対の押圧部22によって押圧されている。さらに、各口金32は各傾斜部22bの弾性力により押圧されており、各口金32と各傾斜部22bとをより確実に電気的に接続することができるとともに、ヒューズFが挿入した方向と反対の方向へ抜け出ることを抑制することができる。規制部23は、基板10の表面に平行な方向のうち、一対の押圧部22の対向する面22aに平行な方向押圧部22の設けられていない一方向へ、ヒューズFが抜け出ることを規制している。また、ヒューズFは、基板10の表面に当接しており、ヒューズホルダ20から基板10側へ抜け出ることはない。ヒューズFにおいて規制部23と反対側には、許容部24が位置している。許容部24は面22aから離れる方向へ突出する湾曲部24aを備えているため、ヒューズFが許容部24の方向へ押圧されると、ヒューズFの口金32が湾曲部24aに当たる。このため、ヒューズFが許容部24の側へ抜け出ることが抑制され、ヒューズホルダ20によるヒューズFの保持性を向上させることができる。図5は、ヒューズホルダ20からチップヒューズFを取り外す態様を示す斜視図である。ここでは、ヒューズFの取り外し作業を行う作業者の指を二点差線で表している。同図に示すように、作業者は基本的には、素手でヒューズFの取り外し作業を行い、人差し指f1と親指f2とでヒューズFを摘みながら取り外す。このとき、一対の押圧部22で挟まれる空間において、基板10と反対側の面が開放されているため、基板10に対して直角にヒューズFへ向かうように指f1,f2を近付けることができる。なお、指f1を人差し指以外の中指や薬指に代えることも可能であり、また人差し指f1と親指f2とをヒューズFに対して逆にすることも可能である。そして、規制部23同士の間には、押圧部22同士の間隔に対して比較的高い割合を占める隙間が設けられているため、この隙間からヒューズFを人差し指f1で押圧することができる。さらに、一対の押圧部22で挟まれる空間において、許容部24側の面が開放されている。このため、規制部23側から許容部24側へ、許容部24を開くことのできる力でヒューズFを押圧することにより、ヒューズFを一対の押圧部22の間から抜き出すことができる。このとき、規制部23は弾性変形可能であるため、規制部23を介してヒューズFを押圧する力も作用させることができる。さらに、規制部23同士の隙間からヒューズFを人差し指f1で支えるとともに、許容部24同士の隙間からヒューズFを親指f2で支えることができる。すなわち、ヒューズFの両側を人差し指f1と親指f2とで直接支えることができるため、最初からヒューズFを指f1,f2で摘みながらホルダ20からヒューズFを取り外すことができる。このため、図6に示すように、ホルダ20からヒューズFが飛び出したり、ヒューズFを落としたりすることを抑制することができる。すなわち、ホルダ20からヒューズFを取り外した後に、ヒューズFを摘んだままとすることができる。なお、一対の押圧部22の間にヒューズFを挿入し易くする構成として、押圧部22の面22aに傾斜部22bが設けられているだけであり、面22aよりも外側にガイド等が設けられていない。このため、一対の押圧部22の間からヒューズFを抜き出す際に、ガイド等が押さえられて押圧部22によりヒューズFが締め付けられることを避けることができる。すなわち、指f1,f2によりヒューズFを取り外す際に、一対の押圧部22によりヒューズFを締め付ける力が発生することを抑制することができる。以上詳述した本実施形態は以下の利点を有する。保持された状態のヒューズFを、基板10の表面に平行な方向において規制部23の外側方向から押圧可能なように規制部23が設けられている。また、一対の押圧部22で挟まれる空間において、規制部23と反対側の面許容部24側の面が開放されている。このため、保持された状態のヒューズFを、基板10の表面に平行な方向において規制部23の外側方向から押圧して、一対の押圧部22で挟まれる空間から規制部23と反対側へ抜き出すことができる。このとき、作業者は、規制部23の側から規制部23のない側へヒューズFを押圧しつつ、ヒューズFにおいて規制部23と反対側の面を親指f2で支えることができる。したがって、ホルダ20からヒューズFを取り外す際に、ヒューズFを指f1,f2で摘むことができ、ホルダ20からヒューズFが飛び出すことを抑制することができる。特に、取り外した小型のチップヒューズFは、見失ったり何処かに入り込んだりし易いため、基板10の回路等と紛失したヒューズFとのショート等を防ぐためにも、取り外し時にヒューズFを摘んだままにできることが非常に重要である。一対の押圧部22の対向する面22aには、それらの外縁部において互いの間隔が最も広くなるように傾斜部22bが設けられているため、一対の押圧部22の間へヒューズFを押し込む際に押圧部22にヒューズFが引っ掛かることを抑制することができる。そして、傾斜部22bの第1平面部22cに沿わせて一対の押圧部22の間にヒューズFを押し込むことができるため、押圧部22の面22aの外側にガイド部を設ける必要がない。したがって、一対の押圧部22の間からヒューズFを抜き出す際に、作業者の指の一部でガイド部が押さえられることを避けることができる。その結果、ヒューズFの取り付けの容易性を確保しつつ、ヒューズFを容易に取り外すことができる。保持された状態のヒューズFを、基板10に平行な方向において規制部23の外側方向から押圧する際に、作業者の人指し指f1の一部で規制部23が押圧された場合に、規制部23を弾性変形させることができる。このため、一対の押圧部22で挟まれる空間から規制部23と反対側へヒューズFを抜き出す際に、人指し指f1で直接ヒューズFを押圧するだけでなく、規制部23を介してヒューズFを押圧することができる。その結果、ヒューズFの取り外しを更に容易とすることができる。各規制部23は、一体である押圧部22と反対側の押圧部22の方向へ延びるとともに、互いの間に隙間が設けられている。このため、一対の押圧部22で挟まれる空間から規制部23と反対側へヒューズFを抜き出す際に、各規制部23の間の隙間からヒューズFを指で直接支えることができる。したがって、作業者は、ヒューズFにおいて規制部23と反対側の面と各規制部23の間の隙間部分とを指f1,f2で直接支えることができ、最初からヒューズFを指f1,f2で摘みながらホルダ20から取り外すことができる。その結果、ホルダ20からヒューズFを取り外す際に、ヒューズFを落とすことをさらに抑制することができる。ヒューズホルダ20によってヒューズFが保持された状態において、一対の押圧部22で挟まれる空間において規制部23と反対側の面からヒューズFが抜け出ることを、規制部23よりも低い所定限度まで許容部24によって抑制することができる。すなわち、ヒューズFが押圧されない場合において、ホルダ20によるヒューズFの保持性を向上させることができる。そして、一対の押圧部22で挟まれる空間から規制部23と反対側へヒューズFを抜き出す際には、所定限度を超える力でヒューズFを押すことにより、ホルダ20から容易にヒューズFを取り外すことができる。したがって、ヒューズFを容易に取り外し可能としつつ、ヒューズFの保持性を向上させることができる。上記実施形態を、以下のように変形して実施することもできる。なお、上記実施形態と同一の部材については、同一の符号を付すことにより説明を省略する。図7に示すように、上述した傾斜部22bを省略するとともに、ガイド部125を備えた押圧部122とすることもできる。この場合には、押圧部122同士の間隔が、上記押圧部22同士の間隔よりも若干狭くされている。このため、一対の押圧部122の間にヒューズFが挿入されると、ヒューズFの長手方向における両外側から口金32が押圧部122によって押圧される。ガイド部125は、平板状に形成されており、基板10の表面に対して斜めの方向へ、押圧部122において基板10と反対側の端部から延びている。こうした構成によれば、一対の押圧部122の間へヒューズFを挿入する際に、ガイド部125により案内することができる。この場合であっても、一対の押圧部122の両外側ヒューズFの長手方向側からではなく、規制部23側と許容部24側とからヒューズFを指f1,f2で摘むため、一対の押圧部122がヒューズFを締め付ける力は作用しにくい。図8に示すように、押圧部22の規制部23と反対側の端部において、全長の一部に許容部224を設けるようにしてもよい。詳しくは、許容部224は、押圧部22の端部において、基板10と反対寄りの一部に設けられている。なお、許容部224を、押圧部22の端部において、基板10寄りの一部や、中央寄りの一部に設けてもよい。図9に示すように、押圧部22とは別体の許容部324を基板10に設けるようにしてもよい。許容部324は、平板状に形成されており、ヒューズFの設置される領域の外側近傍において、押圧部22同士の中間に設けられている。許容部324は、基板10の表面に対してヒューズFから離れる側へ斜めに延びるように設けられている。こうした構成によれば、一対の押圧部22の間から、規制部23と反対側へヒューズFが抜け出ることを、所定の限度まで抑制することができる。さらに、ヒューズFを取り外す際には、許容部324に沿って基板10から離れる方向へ斜めにヒューズFが移動されるため、ヒューズFを摘み易くなる。その結果、ヒューズFを取り外す際に、ヒューズFを落とすことをさらに抑制することができる。なお、許容部324を省略することもできる。図10に示すように、押圧部22の許容部24と反対側の端部において、全長の一部に規制部423を設けるようにしてもよい。詳しくは、規制部423は、押圧部22の端部において、基板10寄りの一部に設けられている。なお、規制部423を、押圧部22の端部において、基板10と反対寄りの一部や、中央寄りの一部に設けてもよい。図11に示すように、規制部23同士の間に、規制部23同士を繋ぐ中間規制部523を設けることもできる。中間規制部523は、平板状に形成されており、電気絶縁性で弾性変形可能な材料により形成されている。こうした構成であっても、ヒューズFを取り外す際に、規制部23及び中間規制部523を弾性変形させることにより、一対の押圧部22で挟まれる空間から規制部23,523と反対側へヒューズFを抜き出すことができる。さらに、作業者は、規制部23,523の側から規制部23,523のない側へヒューズFを押圧しつつ、ヒューズFにおいて規制部23,523と反対側の面を親指f2で支えることができる。したがって、ヒューズFを取り外す際に、ヒューズFを指f1,f2で摘むことができ、ホルダからヒューズFが飛び出すことを抑制することができる。図12に示すように、押圧部22とは別体の規制部623を基板10に設けるようにしてもよい。規制部623は、平板状に形成されており、ヒューズFの設置される領域の外側近傍において、押圧部22同士の中間に設けられている。規制部623は、基板10の表面に対して直角に延びるように設けられている。こうした構成によれば、一対の押圧部22の間から、規制部623側へヒューズFが抜け出ることを規制することができる。さらに、基板10の表面から規制部623が延びる長さは、基板10の表面から押圧部22が延びる長さよりも短くされている。このため、ヒューズFを摘む人差し指f1が、規制部623によって遮られることを抑制することができる。その結果、ヒューズFを取り外す際に、指f1,f2でヒューズFをより確実に摘むことができる。なお、この場合には、人差し指f1によりヒューズFを押圧し易いため、規制部623がほとんど弾性変形しないように形成されていてもよい。さらに、図13に示すように、上記規制部623を基板10に設けるとともに、押圧部22の形状を押圧部722のように変形することもできる。一対の押圧部722では、互いに対向する面722aの形状が八角形とされている。すなわち、保持するヒューズの形状等に応じて、押圧部722の形状を適宜変更してもよい。また、規制部623の形状も適宜変更してもよい。なお、一対の押圧部722の間からヒューズFが抜け出ることを抑制するためには、上記許容部24,224,324抑制部等を設けることが望ましいが、これらは必須ではない。チップヒューズFに限らず、管状の小型ヒューズに対して上記の各ヒューズ保持構造を適用することができる。"