"建物躯体の前方に、支持部材を介して建築用パネルが取り付けられた取付構造であって、前記支持部材は、前後方向に調整可能に前記建物躯体に取り付けられた第1のファスナーと、この第1のファスナーに上下方向及び左右方向に調整可能に取り付けられ前記建築用パネルを支持する第2のファスナーとを備えていることを特徴とする建築用パネルの取付構造。前記第1のファスナーは、隣接する建築用パネルにそれぞれ固設された第2のファスナー同士を連結するものであることを特徴とする請求項1記載の建築用パネルの取付構造。前記建築用パネルは、その厚み内に、長さ方向の略全長に亘って補強材が設けられたものであることを特徴とする請求項1又は請求項2のいずれかに記載の建築用パネルの取付構造。ところで上記のような取付構造において、建築用パネルを設置するには、例えば次のようにして施工される。施工者は、構造躯体側金具に上部中間支持部材を装着した後に、建築用パネル側金具が取り付けられた建築用パネルをこの上部中間支持部材に設置する。この取付構造は、構造躯体側金具が建物躯体に溶接により固定されているため、上部中間支持部材と建築用パネルに固設された建築用パネル側金具との位置関係により、建築用パネルの前後位置を決定する構造となっている。ここで上記構造における建築用パネルを取付施工するには、一旦、建築用パネルを建物躯体の前方に単に配置した後に、微調整を行うようになっている。そのため、建築用パネルが、建物躯体の前方に単に配置された時点で、設計上の位置から大きくずれた位置に配置されていると、微調整が困難になってしまう。つまり、上記の取付構造では、建築用パネルを微調整する前の段階で、建築用パネルの前後位置を予め決定することができないため、微調整に手間が掛かり、施工性が悪くなるという問題があった。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、建築用パネルを建物躯体の前方に設置するに当たり、施工性を向上させる建築用パネルの取付構造を提供することにある。本発明の建築用パネルの取付構造は、建物躯体1の前方に、支持部材4を介して建築用パネル2が取り付けられた取付構造であって、前記支持部材4は、前後方向に調整可能に前記建物躯体1に取り付けられた第1のファスナー5と、この第1のファスナー5に上下方向及び左右方向に調整可能に取り付けられ前記建築用パネル2を支持する第2のファスナー6とを備えていることを特徴とする。このような構成によれば、施工者は、建物躯体1に取り付けられる第1のファスナー5を、設計上の位置で予め建物躯体1に設置した上で、建築用パネル2を配置仮固定することができるため、微調整を容易に行なうことができる。またこの建築用パネルの取付構造において、前記第1のファスナー5は、隣接する建築用パネル2にそれぞれ固設された第2のファスナー6を連結するものであることが好ましい。このような構成によれば、隣接する複数の建築用パネル2の前後位置を微調整するに当たり、施工者は、第2のファスナー6を移動させるだけで、同時に微調整を行なうことができる。すなわち、隣接する建築用パネル2の配置関係を保ったまま、当該建築用パネル2の前後位置の微調整を行なうことができる。またこの建築用パネルの取付構造において、前記建築用パネル2は、その厚み内に、長さ方向の略全長に亘って補強材27が設けられたものであることが好ましい。このような構成によれば、取り付け施工をする際に、建築用パネル2の建物躯体1側の面に、長さ方向の補強材27を新たに取り付ける必要がない。また、補強材27が厚み内に設けられているため、補強材27が外観上見えないようにできる。このため、建築用パネル2の建物躯体1側の面が室内面を構成する場合に、意匠性を低下させるのを防ぐことができる。本発明の建築用パネルの取付構造によれば、建築用パネルを建物躯体の前方に設置するに当たり、施工性を向上させることができる。以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。本実施形態の建築用パネルの取付構造は、図4に示されるように、建物躯体1と、建物躯体1の前方に配設された複数の建築用パネル2と、建物躯体1と建築用パネル2との間に介装された支持部材4とを備えている。建築用パネル2は、建物躯体1の前方に配設され、同一平面鉛直面に沿って複数並設される。本実施形態の建築用パネル2は、平面視長矩形の板状をしたサンドイッチパネルからなる外壁パネルにより構成されている。本実施形態の建築用パネル2は、左右方向が幅方向いわゆる働き幅方向となっており、上下方向が長さ方向となっている。建築用パネル2は、室外側に位置する室外側外皮21と、室内側に位置する室内側外皮22と、室外側外皮21と室内側外皮22との間に充填された芯材23とを備えている。室外側外皮21及び室内側外皮22は、いずれも、鋼板により構成されている。この室外側外皮21及び室内側外皮22は、例えば厚み0.27~0.8mm程度の金属板をロール加工や曲げ加工することにより形成される。この室外側外皮21及び室内側外皮22の母材となる金属板は、亜鉛めっき鋼板や塗装鋼板、ガルバリウム鋼板登録商標、ステンレス鋼板等により構成される。芯材23は、室外側外皮21と室内側外皮22との間に充填される。本実施形態の芯材23は、図2に示されるように、長さ方向の両端に幅方向の略全長に亘って形成された一対の耐火材と、一対の耐火材の間に配設された断熱材28とを備えている。また芯材23は、図3に示されるように、上下方向の略全長に亘って設けられた耐火材をさらに備えている。なお以下、耐火材として、幅方向に沿って設けられた耐火材を第1の耐火材25とし、長さ方向に沿って設けられた補強材を第2の耐火材26として、必要に応じて区別して説明する。本実施形態の断熱材28としては、例えば、ペンタンからなるフロン不使用の発泡断熱材や、ロックウールやグラスウールなどの無機質断熱材、ウレタンフォームスチレンフォームフェノールフォームポリイソシアヌレートフォーム等の樹脂断熱材などが挙げられる。本実施形態の第1の耐火材25は、無機質板により構成されている。無機質板は、例えば、硫酸カルシウム水和物を主成分とする石膏石膏ボードや、珪酸カルシウムなどにより構成される。本実施形態の第1の耐火材25は、耐火性能を有するだけでなく補強部材としても機能し、建築用パネル2の幅方向の撓みを防止する。第2の耐火材26は、図3に示されるように、幅方向両端に配設された無機質板により構成されている。第2の耐火材26は、建築用パネル2の長さ方向の略全長に亘って設けられている。無機質板は、第1の耐火材25と同様、例えば、硫酸カルシウム水和物を主成分とする石膏石膏ボードや、珪酸カルシウムなどにより構成される。本実施形態の第2の耐火材26は、耐火性能を有するだけでなく補強部材としても機能し、建築用パネル2の長さ方向の撓みを防止する。本実施形態の芯材23は、室外側外皮21と室内側外皮22との間に設けられて、建築用パネル2の厚み内に配置された補強材27を備えている。この補強材27は、建築用パネル2の長さ方向の略全長に亘って設けられている。補強材27は、上述のように断面略コ字状に形成され、対向する一対の突出片が、建築用パネル2の厚み方向中央側に臨むようにして配置されている。補強材27は、一対の突出片間にブロック状の断熱材28が収容される。建築用パネル2は、図3,5などに示されるように、室外側外皮21と室内側外皮22とに直角な端面つまり外周端面で且つ厚み方向の中間部分に、幅方向又は長さ方向に連続する突条部24を有している。この突条部24は、隣接する他の建築用パネル2の突条部24と、互いに対向するよう設けられている。このような構成の建築用パネル2は、建物躯体1の前方に配設される。本実施形態の建物躯体1は、図4等に示されるように、水平方向に架設された横架材11を有している。この横架材11は、例えば、H型鋼からなる梁や桁により構成される。本実施形態の建物躯体1は、この横架材11上に床スラブ12が敷設されている。本実施形態の支持部材4は、この床スラブ12上に配設される。本実施形態の建物躯体1は、図1,2に示されるように、床スラブ12における支持部材4を配置する部位に、支持部材4を固定するためのアンカーボルト13が上方に向けて突設されている。このアンカーボルト13は、その下端部が床スラブ12に埋設されている。支持部材4は、建物躯体1と建築用パネル2との間に位置して、当該建築用パネル2を支持するものである。支持部材4は、前後方向に調整可能に建物躯体1の床スラブ12に取り付けられる第1のファスナー5と、建築用パネル2の背面に固設される第2のファスナー6とを備えており、第1のファスナー5に第2のファスナー6が取り付けられるように構成されている。第1のファスナー5は、図1に示されるように、建物躯体1に載置固定される載設部51と、この載設部51の前端部から鉛直方向に連設される装着部52と、この装着部52の上端から後方に向けて連設された延設部53とを備えている。第1のファスナー5は、板状の金属プレートを曲げ加工することで形成され、載設部51と装着部52と延設部53とが一体成形されている。第1のファスナー5は、延設部53の下面から載設部51の上面に亘る補強リブ54が固設されている。補強リブ54は、その中央部分に貫通孔55が穿設されている。なお、第1のファスナー5は、上記延設部53と貫通孔55とが設けられていなくてもよい。載設部51は、床スラブ12の水平面に設置され、当該水平面に面状に当接する。載設部51は、建物躯体1に対し前後方向に位置調整を可能とする前後位置調整部511を有している。本実施形態の前後位置調整部511は、前後方向に長い長孔により構成されている。載設部51は、その長孔を、床スラブ12に下端部が埋設され上端部が上方に突出したアンカーボルト13に挿通することにより設置される。装着部52は、建築用パネル2と略平行となる鉛直面を有しており、この鉛直面に建築用パネル2の背面に固設された第2のファスナー6が取り付けられる。装着部52は、左右方向の両端で且つ上下方向の両端の計4箇所に高さ調整部520が設けられている。本実施形態の高さ調整部520は、上下方向に長い長孔により構成されている。以下、高さ調整部520として、複数の長孔のうち、正面視右上に配置された長孔を第1の調整部521、正面視右下に配置された長孔を第2の調整部522、正面視左上に配置された長孔を第3の調整部523、正面視左下に配置された長孔を第4の調整部524として区別して説明する。装着部52は、図1,2等に示されるように、隣接する建築用パネル2の第2のファスナー6同士を連結するよう構成されている。本実施形態の装着部52は、左右方向に隣接する建築用パネル2だけでなく、上下方向に隣接する建築用パネル2をも、同時に連結可能に構成されている。すなわち第1のファスナー5は、第1の調整部521と第2の調整部522と第3の調整部523と第4の調整部524とにそれぞれ別の建築用パネル2の第2のファスナー6を取り付けることで、一つの第1のファスナー5で複数の建築用パネル2を同時に支持できるものであり、つまり隣接する4枚の建築用パネル2にそれぞれ固設された第2のファスナー6に跨って、同時に複数4枚の建築用パネル2を支持するよう構成されている。なお、第1のファスナー5は、本実施形態のように4枚の建築用パネル2を同時に支持する構成でなくてもよく、例えば、上下方向または左右方向に隣接する2枚の建築用パネル2を同時に支持するものであってもよいし、あるいは一個の第1のファスナー5に対して、一枚の建築用パネル2を取り付けるものであってもよい。装着部52は、図2に示されるように、上下方向の中央で且つ左右方向の中央に受け片56が設けられている。この受け片56は、断面L字状のアングル材の外面の一方の面が上方に臨むようにして、装着部52に溶接され固定されている。この受け片56は、上下方向に進退自在となるよう建築用パネル2に設けられた高さ調整ボルト63を支持するよう構成されている。本実施形態の受け片56は、左右方向に隣接する2つの高さ調整ボルト63を同時に支持できるよう構成されている。第2のファスナー6は、図1に示されるように、建築用パネル2の背面に固設される固定部61と、この固定部61に固設されて第1のファスナー5の装着部52への取付部分となる取付部62とを備えている。第2のファスナー6の取付部62は、第1のファスナー5に対し上下左右方向に位置調整自在に取り付けられるよう構成されている。固定部61は、建物躯体1側から固定可能なワンサイドボルト7を用いて建築用パネル2に取り付けられる。具体的に固定部61は、ワンサイドボルト7を介して、建築用パネル2に内装された補強材27に固定される。本実施形態の固定部61は、断面L字状のアングル材により構成されている。本実施形態の固定部61は、ワンサイドボルト7を介して建築用パネル2を保持している。このため固定部61は、建築用パネル2に対し風等により生じる負圧建築用パネル2が外側に引っ張られる力に対する強度耐風圧強度が、ワンサイドボルト7の数量及びピッチに応じて可変となっている。言い換えると、固定部61は、耐風圧強度を可変とする耐風圧強度可変手段を有している。本実施形態の耐風圧強度可変手段は、ワンサイドボルト7により構成されている。例えば、建築用パネル2の負圧に対する強度が必要な場合には、ワンサイドボルト7のピッチを狭くして、ワンサイドボルト7の数量を増加させるとよい。さらに、固定部61は、建築用パネル2の幅方向の略全長に亘って設けられている。本実施形態の固定部61は、建築用パネル2の幅方向の略全長に亘って設けられているため、建築用パネル2の幅方向の撓みを防止する補強部材としての機能も有している。固定部61は、その長手方向の両端にねじ孔が穿設されており、このねじ孔に、上述の高さ調整ボルト63が螺合されている。この高さ調整ボルト63は、施工者によって軸方向に旋回されることで、上下方向に進退するよう構成されている。この高さ調整ボルト63は、第1のファスナー5の受け片56上に当接するような位置に設けられており、上下方向への進退によって、建築用パネル2の高さ位置を調整できるよう構成されている。取付部62は、第2のファスナー6を第1のファスナー5へ取り付ける部分である。この取付部62も、固定部61と同様、断面L字状のアングル材により構成されている。取付部62は、固定部61の長手方向に離間してすなわち固定部61の長手方向の両端部に固定されている。取付部62には、左右方向に長い長孔が穿設されており、この左右方向に長い長孔が左右位置調整部621を構成する。このような構成の建築用パネル2及び支持部材4を建物躯体1に設置するには、例えば、次のようにして施工する。まず施工者は、第1のファスナー5を床スラブ12上の所定の位置に設置する。施工者は、第1のファスナー5の載設部51に設けられた長孔に、建物躯体1の床スラブ12に固設されたアンカーボルト13を挿通して、第1のファスナー5を床スラブ12上に載置する。このとき、この第1のファスナー5の前後方向の位置を設計上の位置に配置し、アンカーボルト13の上端からナットを螺合して、第1のファスナー5を固定する。一方、施工者は、建築用パネル2の背面の上端部に、ワンサイドボルト7を介して第2のファスナー6を固定する。また、下端部にも、上記と同じ構造の第2のファスナー6を、上下を反転させてワンサイドボルト7を用いて取り付ける。なお、上端部に装着される第2のファスナー6には、高さ調整ボルト63の取り付けは不要である。この後、建築用パネル2の上端に本実施形態では第2のファスナー6に螺合されたアイボルト64にワイヤーを通し、このワイヤーにフックを係止してクレーン等によって当該建築用パネル2を持ち上げる図5参照。そして、クレーンによって吊持された建築用パネル2を、第2のファスナー6の取付部62が第1のファスナー5の装着部52に当接するようにして配置する図2参照。この状態で、第1のファスナー5と第2のファスナー6とを、ボルトナットにより固定する。このとき、高さ調整ボルト63を用いて上下方向の微調整を行なう。また、左右方向の微調整も行ない、目地幅を調整する。この左右方向の微調整には、例えば図6のような目地幅調整具81が用いられる。目地幅調整具81は、図6に示されるように、水平方向に並設された複数の建築用パネル2に対し、一方の端部に係止される基準部90と、他方の端部に係止される可動部91と、この可動部91と基準部90とを連結固定する本体部92と、基準部90に対して可動部91を接離自在に駆動させる操作部93とを備えている。目地幅調整具81は、基準部90と可動部91との距離を調整することで、当該基準部90と可動部91との間に挟まれた建築用パネル2における目地幅を調整する。操作部93は、本体部92に螺合状態で保持されており、回動操作されることで、基準部90との距離を変えるよう構成されている。また本体部92は、当該本体部92を建築用パネル2の金属板に保持する保持部94を備えている。この保持部94は、本体部92の撓みを防いだり、施工の際の目地幅調整具81の仮保持を行なったりする。なお、建築用パネル2を配設するに当たり、予め、突条部24の突出端面にパッキン82を配設しておくことが好ましい。また、突条部24よりも室内側の部位設置後に隣接する建築用パネル2の外周端面同士で形成される室内側凹部に、棒状の目地材84を配設しておくことが好ましい。その後、図4に示すように、隣接する建築用パネル2の外周端面同士で形成される室外側凹部つまり突条部24よりも室外側の部位に、室外側からシーリング材83を配設する。なお、上記目地材84としては、例えば、角柱状の石膏ボードの外周面にロックウールフェルトを積層したもの等が用いられる。このように本実施形態の建築用パネル2の取付構造は、建物躯体1に取り付けられた第1のファスナー5が前後方向に位置調整可能に構成されているため、施工者が、当該第1のファスナー5を建築用パネル2を設置する前段階で、予め設計上の位置に配設することができるものである。このように予め所定の位置に第1のファスナー5を固定しておくことができると、建築用パネル2をクレーンによって吊り上げて所定の位置に配設する際に、第2のファスナー6を第1のファスナー5に当接するだけで、建築用パネル2を前後方向の所定の位置に簡単に配設することができる。また、本実施形態の第1のファスナー5は、隣接する建築用パネル2にそれぞれ固設された第2のファスナー6同士を連結するものであるから、施工者が建築用パネル2を設置した後に当該建築用パネル2の前後方向の位置を微調整する際に、第1のファスナー5を前後方向に移動させるだけで、まとめて複数の建築用パネル2を移動させることも可能となる。これにより隣接する建築用パネル2の相互の位置関係を変えることなく前後方向の微調整ができる。また本実施形態の建築用パネル2は、その厚み内に、上下方向の略全長に亘って補強材27が設けられているから、建築用パネル2に長さ方向の撓みを防ぐための補強部材を、躯体への取り付け時に新たに装着しなくてもよい。このため、建築用パネル2が室内側に露出するような場合であっても、補強部材によって意匠性を損ねてしまうのを防ぐことができる。しかも、第2のファスナー6は、建築用パネル2の上下方向の端部に取り付けられているから、建物躯体1の横架材11や床スラブ12に近接配置されて目立たなくなっており、室内の意匠性にほとんど影響を与えない。また、本実施形態の第2のファスナー6は、規格品のアングル材を組み合わせて構成されており、また建築用パネル2の上下両端に同じ構造のものを取り付けることができるため、コストダウンを図ることができる。また本実施形態の取付構造は、支持部材4が第1のファスナー5と第2のファスナー6との2部材で構成されているため、従来のような3部材を介した取付構造に比べ、部品点数を減らすことができ、コストダウンを図ることができるだけでなく、施工性をも向上させることができる。本実施形態の取付構造は、施工の大部分を室内側から行なうことができるため、ビルのような高所での施工に適したものである。しかも取付施工を行なうに当たり、溶接作業を無くすこともできる。なお、本実施形態の取付構造は、外周端面に突条部24を有する建築用パネル2が用いられていた。本発明においては、突条部24はなくてもよく、また隣接する建築用パネル2同士が凹凸嵌合により接続されるものであってもよく、すなわち本実施形態のものに限定されるものではない。また本実施形態では、建築用パネル2は補強材27が内装されたものであったが、室内側外皮22の外側から補強部材を装着する構造であっても、第1のファスナー5と第2のファスナー6とによって、施工性を向上させることができるため、本発明の取付構造においては、内装された補強材27は必ずしも必要な構成ではない。また、本実施形態の第1のファスナー5は、床スラブ12に取り付けられたものであったが、本発明においては、例えば図7のように横架材11に直接取り付けられたものであってもよく、本実施形態の構造に限定されるものではない。また、本実施形態の補強材27は、断面コ字状の金属板材により構成されていたが、本発明の補強材としては、断面コ字状の金属板材と、本実施形態の石膏ボードからなる耐火材26との両方を補強材として用いたものであってもよいし、これらのうちいずれか一方だけが用いられたものであってもよい。一方、負圧が小さく、かつ建物に耐火性が要求されない場合は、補強材27及び耐火材26は無くてもよい。"