"ラジカル開始剤Eの存在下で、数平均分子量800~50,000のポリオレフィンA、不飽和ジカルボン酸無水物Bおよびスチレンもしくはスチレン誘導体Cを共重合させてなるポリオレフィン樹脂用改質剤K。さらに、炭素数6~36のα-オレフィンDを加えて共重合させてなる請求項1記載の改質剤。Aが、分子末端に炭素1,000個当たり0.1~20個の不飽和結合を有する請求項1または2記載の改質剤。Aが、数平均分子量30,000~400,000のポリオレフィンを熱減成してなる請求項1~3のいずれか記載の改質剤。A、BおよびCの合計重量に基づく含有量が、Aが30~98、Bが0.03~40、Cが0.6~65である請求項1~4のいずれか記載の改質剤。A、BおよびCの合計重量に基づくDの含有量が、65以下である請求項2~5のいずれか記載の改質剤。請求項1~6のいずれか記載の改質剤Kとポリオレフィン樹脂Fを含有してなるポリオレフィン樹脂組成物。KとFの重量比が、10/90~40/60である請求項7記載の組成物。請求項7または8記載の組成物を成形してなる成形品。請求項9記載の成形品に塗装および/または印刷を施してなる成形物品。しかしながら、成形品表面にコロナ処理またはプラズマ処理を施す方法では、処理後の時間の経過とともに濡れ性が低下するという問題がある。また、ポリオレフィン樹脂組成物に界面活性剤を添加し、これを成形品とする方法では、改質効果を十分発揮する添加量を加えると元のポリオレフィン樹脂基材の成形品が本来有する機械的強度引張弾性率、耐衝撃性等。以下同じ。が損なわれたり、界面活性剤が成形品からブリードアウトしたりするという問題等があり改善が切望されていた。本発明の目的は、機械的強度を損なうことなく、水に対する優れた濡れ性をポリオレフィン樹脂基材に付与するポリオレフィン樹脂用改質剤を提供することにある。本発明者は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、本発明に到達した。すなわち、本発明は、ラジカル開始剤Eの存在下で、数平均分子量800~50,000のポリオレフィンA、不飽和ジカルボン酸無水物Bおよびスチレンもしくはスチレン誘導体Cを共重合させてなるポリオレフィン樹脂用改質剤Kである。本発明のポリオレフィン樹脂用改質剤、該改質剤を含有してなるポリオレフィン樹脂組成物を成形してなる成形品は下記の効果を奏する。1該改質剤は、本来の機械的強度を損なうことなくポリオレフィン樹脂基材に水に対する優れた濡れ性を付与する。2該成形品は水に対する優れた濡れ性を有し、その持続性に優れる。本発明のポリオレフィン樹脂用改質剤Kは、ラジカル開始剤Eの存在下で、数平均分子量800~50,000のポリオレフィンA、不飽和ジカルボン酸無水物Bおよびスチレンもしくはスチレン誘導体Cを共重合させてなる。[ポリオレフィンA]本発明におけるポリオレフィンAには、オレフィンの1種または2種以上の共重合体、並びにオレフィンの1種または2種以上と他の単量体の1種または2種以上との共重合体が含まれる。上記オレフィンには、炭素数以下、Cと略記2~30のアルケン、例えばエチレン、プロピレン、1-および2-ブテン、およびイソブテン、並びにC5~30のα-オレフィン1-ヘキセン、1-デセン、1-ドデセン等;他の単量体には、オレフィンとの共重合性を有するC4~30の不飽和単量体、例えばスチレン、酢酸ビニルが含まれる。Aの具体例には、エチレン単位含有プロピレン単位非含有共重合体、例えば高、中、および低密度ポリエチレン、およびエチレンとC4~30の不飽和単量体[ブテン1-ブテン等、C5~30のα-オレフィン1-ヘキセン、1-ドデセン等、酢酸ビニル等]との共重合体[重量比はポリオレフィン樹脂組成物の成形性およびAの末端二重結合量の観点から好ましくは30/70~99/1、さらに好ましくは50/50~95/5等;プロピレン単位含有エチレン単位非含有共重合体、例えばポリプロピレン、プロピレンとC4~30の不飽和単量体前記に同じとの共重合体重量比は前記に同じ;エチレン/プロピレン共重合体重量比はポリオレフィン樹脂基材の成形性およびAの末端二重結合量の観点から、好ましくは0.5/99.5~30/70、さらに好ましくは2/98~20/80;C4以上のオレフィンの共重合体、例えばポリブテンが含まれる。これらのうち、後述する不飽和ジカルボン酸無水物B、スチレンもしくはスチレン誘導体Cとの共重合性の観点から好ましいのはポリエチレン、ポリプロレン、エチレン/プロピレン共重合体、プロピレン/C4~30の不飽和単量体共重合体、さらに好ましいのはエチレン/プロピレン共重合体、プロピレン/C4~30の不飽和単量体共重合体である。Aの数平均分子量以下、Mnと略記。測定は後述するゲルパーミエイションクロマトグラフィーGPC法による。以下同じ。は、800~50,000、好ましくは1,000~45,000である。Mnが800未満では、該Aに基づくポリオレフィン樹脂用改質剤Kをポリオレフィン樹脂に含有させた組成物の成形品の機械的強度が悪化し、50,000を超えるとKの生産性および濡れ性が悪くなる。本発明におけるGPC法によるMnの測定条件は以下のとおりである。装置:高温ゲルパーミエイションクロマトグラフィー[AllianceGPCV2000、Waters株製]溶媒:オルトジクロロベンゼン基準物質:ポリスチレンサンプル濃度:3mg/mlカラム固定相:PLgel10μm、MIXED-B2本直列[ポリマーラボラトリーズ株製]カラム温度:135°CAは、後述の不飽和ジカルボン酸無水物B、スチレンもしくはスチレン誘導体Cとの重合性の観点から分子末端に不飽和結合二重結合を有することが好ましい。Aの炭素1,000個当たりの該分子末端の不飽和結合二重結合数は、Aの、B、Cとの共重合性およびKの生産性の観点から好ましくは0.1~20個、さらに好ましくは0.3~18個、とくに好ましくは0.5~15個である。ここにおいて、該不飽和結合数は1H-NMR核磁気共鳴分光法から得られるスペクトル中の4.5~6.0ppmにおける二重結合由来ピークの積分値から算出できる。Aの製造方法には、重合法例えば特開昭59-206409号公報に記載のものおよび減成法[熱的、化学的および機械的減成法等、これらのうち熱的減成法以下において熱減成法ということがあるとしては、例えば特公昭43-9368号公報、特公昭44-29742号公報、特公平6-70094号公報に記載のもの]が含まれる。重合法には前記オレフィンの1種または2種以上を共重合させる方法、およびオレフィンの1種または2種以上と他の単量体の1種または2種以上を共重合させる方法が含まれる。減成法には、前記重合法で得られる高分子量[好ましくはMn30,000~400,000、さらに好ましくは50,000~200,000]のポリオレフィンA0を熱的、化学的または機械的に減成する方法が含まれる。減成法のうち、熱減成法には、前記ポリオレフィンA0を窒素通気下で、1有機過酸化物不存在下、通常300~450°Cで0.5~10時間、連続的に熱減成する方法、および2有機過酸化物存在下、通常180~300°Cで0.5~10時間、連続的に熱減成する方法等が含まれる。これらのうち、得られるAの、B、Cとの共重合性の観点から好ましいのは、分子末端の不飽和結合二重結合数のより多いものが得やすい1の方法である。これらのAの製造方法のうち、分子末端の不飽和結合二重結合数のより多いものが得やすく、Aと、B、Cとの共重合が容易であるとの観点から好ましいのは減成法、さらに好ましいのは熱減成法である。[不飽和ジカルボン酸無水物B]本発明における不飽和ジカルボン酸無水物Bは、重合性不飽和基を1個有するジカルボン酸無水物である。なお、本発明において不飽和ジカルボン酸無水物は、不飽和ジカルボン酸もしくは不飽和ジカルボン酸無水物を表す。該Bとしては、C4~30、例えば脂肪族のものC4~24、例えばマレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、メサコン酸およびこれらの無水物、および脂環式のものC8~24、例えばシクロへキサンジカルボン酸、シクロヘプテンジカルボン酸が挙げられる。Bは1種単独でも、2種以上併用してもいずれでもよい。これらのうち前記A、後述するスチレンもしくはスチレン誘導体Cとの共重合性の観点から好ましいのは不飽和ジカルボン酸無水物、さらに好ましいのは無水マレイン酸である。[スチレンもしくはスチレン誘導体C]本発明におけるスチレンもしくはスチレン誘導体Cには、スチレン、C9~26のアルキルスチレンα-メチルスチレン、o-、m-およびp-メチル、-エチル、-プロピルおよび-ブチルスチレン、o-およびp-フェニルスチレン、メシチルスチレン、2,4-、2,5-および3,5-ジメチルスチレン等;C9~26のアルコキシスチレンo-、m-およびp-メトキシスチレン等;C8~26のハロゲン化スチレンo-、m-およびp-クロロスチレン、o-、m-およびp-ブロモスチレン、o-、m-およびp-フルオロスチレン、o-メチル-p-フルオロスチレン等;シリル化スチレントリメチルシリルスチレン等およびカルボキシル基含有スチレンビニル安息香酸等が挙げられる。Cは1種単独でも、2種以上併用してもいずれでもよい。これらのうち前記A、Bとの共重合性の観点から好ましいのは、スチレンおよびアルキルスチレン、さらに好ましいのはスチレンである。A、B、Cの合計重量に基づく各成分の含有量は、Aは本発明の改質剤Kの生産性およびポリオレフィン樹脂基材の濡れ性向上の観点から好ましくは30~98、さらに好ましくは40~90;Bは組成物の濡れ性向上およびKの生産性の観点から好ましくは0.03~40、さらに好ましくは0.5~35;Cはポリオレフィン樹脂基材の機械的強度および濡れ性向上の観点から好ましくは0.6~65、さらに好ましくは1~50である。本発明のポリオレフィン樹脂用改質剤Kを構成する共重合成分には、前記A、B、Cの他に、ポリオレフィン樹脂基材の濡れ性をさらに向上させるために必要により、さらにC6~36のα-オレフィンDを共重合成分に加えることができる。Dには、C6~36のα-オレフィン、改質するポリオレフィン樹脂基材の機械的強度の維持および本発明の改質剤Kの、該基材への水に対する優れた濡れ性付与の観点から好ましくはC8~30の、直鎖α-オレフィンおよび分岐鎖を有するα-オレフィンが含まれる。Dのうち直鎖α-オレフィンとしては、1-ヘキセン、1-オクテン、1-ノネン、1-デセンおよびこれらの2種以上の混合物等が挙げられる。また、分岐鎖を有するα-オレフィンとしては、プロピレン三量体、プロピレン四量体およびこれらの2種以上の混合物等が挙げられる。これらのDのうち前記A、B、Cとの共重合性の観点から好ましいのは直鎖α-オレフィン、さらに好ましいのは1-デセンである。Dの含有量は、A、B、Cの合計重量に基づいて、通常65以下、ポリオレフィン樹脂基材の濡れ性向上および機械的強度の観点から好ましくは0.6~60、さらに好ましくは1~50である。[ラジカル開始剤E]本発明におけるA、B、Cおよび必要により加えられるD[以下においてはA、B、C等、ということがある。]は、ラジカル開始剤Eの存在下で共重合させる。Eとしては、例えばアゾ化合物アゾビスイソブチロニトリル、アゾビスイソバレロニトリル等、過酸化物単官能分子内にパーオキシド基を1個有するものベンゾイルパーオキシド、ジ-t-ブチルパーオキシド、ラウロイルパーオキシド、ジクミルパーオキシド等および多官能分子内にパーオキシド基を2個以上有するもの[2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロヘキシルプロパン、ジ-t-ブチルパーオキシヘキサヒドロテレフタレート、ジアリルパーオキシジカーボネート等]等が挙げられる。これらのうちA、B、C等の共重合成分の共重合性の観点から好ましいのは、過酸化物、さらに好ましいのは単官能過酸化物、とくに好ましいのはジ-t-ブチルパーオキシド、ラウロイルパーオキシド、ジクミルパーオキシドである。Eの使用量は、反応性および副反応抑制の観点から、A、B、C等の共重合成分の合計重量に基づいて好ましくは0.05~10、さらに好ましくは0.2~5、とくに好ましくは0.5~3である。[ポリオレフィン樹脂用改質剤K]本発明のポリオレフィン樹脂用改質剤Kは、ラジカル開始剤Eの存在下で、Mn800~50,000のポリオレフィンA、不飽和ジカルボン酸無水物B、スチレンもしくはスチレン誘導体C、および必要により加えるC6~36のα-オレフィンDを共重合させてなるポリオレフィン樹脂用の改質剤である。Kの具体的な製造方法には、以下の[1]、[2]の方法が含まれる。[1]A、B、Cおよび必要によりDを適当な有機溶媒[C3~18、例えば脂肪族炭化水素ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ドデカン等、芳香族炭化水素ベンゼン、トルエン、キシレン等、ハロゲン化炭化水素ジ-、トリ-、およびテトラクロロエタン、ジクロロブタン等、ケトンアセトン、メチルエチルケトン、ジ-t-ブチルケトン等、エーテルエチル-n-プロピルエーテル、ジ-n-ブチルエーテル、ジ-t-ブチルエーテル、ジオキサン等]に懸濁あるいは溶解させ、これに必要により、E[もしくはEを適当な有機溶媒上記に同じに溶解させた溶液]、後述の連鎖移動剤t、重合禁止剤fを加えて加熱撹拌する方法溶液法ここにおける有機溶媒のうち、反応系の溶解性の観点から好ましいのは芳香族炭化水素、さらに好ましいのはトルエン、キシレンである。;[2]A、B、C、および必要によりD、E、t、fを予め混合し、押出機、バンバリーミキサー、ニーダ等を用いて溶融混練する方法溶融法。溶液法での反応温度は、Aが有機溶媒に溶解する温度であればよく、A、B、C等の共重合性および生産性の観点から好ましくは50~220°C、さらに好ましくは110~210°C、とくに好ましくは120~180°Cである。また、溶融法での反応温度は、Aが溶融する温度であればよく、A、B、C等の共重合性および反応生成物の分解温度の観点から好ましくは120~260°C、さらに好ましくは130~240°Cである。前記連鎖移動剤tとしては、例えば炭化水素[C6~24、例えば芳香族炭化水素トルエン、キシレン、エチルベンゼン、イソプロピルベンゼン等、不飽和脂肪族炭化水素1-ブテン、2-ブテン、1-および2-ペンテン、1-ヘキセン等];ハロゲン炭化水素C1~24、例えばジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン;アルコールC1~24、例えばメタノール、エタノール、1-プロパノール、2-ブタノール、アリルアルコール;チオールC1~24、例えばエチルチオール、プロピオチオール、1-および2-ブチルチオール、1-オクチルチオール;ケトンC3~24、例えばアセトン、メチルエチルケトン;アルデヒドC2~18、例えば2-メチル-2-プロピルアルデヒド、1-および2-ブチルアルデヒド、1-ペンチルアルデヒド;フェノールC6~36、例えばフェノール、o-、m-およびp-クレゾール;アミンC3~24、例えばジエチルメチルアミン、トリエチルアミン、ジフェニルアミン;ジスルフィドC2~24、例えばジエチルジスルフィド、ジ-1-プロピルジスルフィドが挙げられる。tの使用量は、A、B、C等の共重合成分の合計重量に基づいて通常30以下、A、B、C等の共重合性および生産性の観点から好ましくは0.1~20である。前記重合禁止剤fとしては、カテコールC6~36、例えば2-メチル-2-プロピルカテコール、キノンC6~24、例えばp-ベンゾキノン、ヒドラジンC2~36、例えば1,3,5-トリフェニルヒドラジン、ニトロ化合物C3~24、例えばニトロベンゼン、安定化ラジカル[C5~36、例えば1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジルDPPH、2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニルオキシドTEMPO]が挙げられる。fの使用量は、A、B、C等の共重合成分の合計重量に基づいて通常5以下、生産性、A、B、C等の共重合成分の安定性およびA、B、C等の反応性の観点から好ましくは0.01~0.5である。改質剤KのMnは、後述する成形品以下単に成形品ということがあるの機械物性および成形性の観点から好ましくは1,500~70,000、さらに好ましくは2,000~60,000、とくに好ましくは2,500~50,000である。Kの酸価は、成形品の濡れ性およびKと後述するポリオレフィン樹脂Fとの相溶性の観点から好ましくは0.5~200mgKOH/g以下数値のみを示す、さらに好ましくは1~180である。ここにおける酸価は、JISK0070に準じて測定される値である。本発明の改質剤Kは、後述するポリオレフィン樹脂F用の改質剤として用いられる。[ポリオレフィン樹脂組成物]本発明のポリオレフィン樹脂組成物は、前記改質剤Kとポリオレフィン樹脂Fを含有してなる。Fには、前記Aの製造方法として例示した重合法、または高分子量ポリオレフィン好ましくはMn80,000~400,000の減成熱的、化学的および機械的減成法で得られるものが含まれ、例えば、前記例示のエチレン単位含有プロピレン単位非含有共重合体、プロピレン単位含有エチレン単位非含有共重合体、エチレン/プロピレン共重合体およびC4以上のオレフィンの共重合体等が含まれる。FとKの組合せとしては、Fの構成単位とKを構成するポリオレフィンAの構成単位が同じか類似している場合がFとKとの相溶性の観点から好ましい。例えば、Fがプロピレン単位含有エチレン単位非含有共重合体である場合は、Kを構成するAもプロピレン単位含有エチレン単位非含有共重合体である場合が好ましい。FのMnは、ポリオレフィン樹脂基材の機械物性およびKとの相溶性の観点から好ましくは10,000~500,000、さらに好ましくは20,000~400,000である。本発明のポリオレフィン樹脂組成物は、本発明の効果を阻害しない範囲で必要によりさらに種々の添加剤Gを含有させることができる。Gとしては、着色剤G1、難燃剤G2、充填剤G3、滑剤G4、帯電防止剤G5、分散剤G6、酸化防止剤G7および紫外線吸収剤G8からなる群から選ばれる1種または2種以上が挙げられる。着色剤G1としては顔料および染料が挙げられる。顔料としては、無機顔料アルミナホワイト、グラファイト等;有機顔料アゾレーキ系等が挙げられる。染料としては、アゾ系、アントラキノン系等が挙げられる。難燃剤G2としては、有機難燃剤含窒素化合物[尿素化合物、グアニジン化合物等の塩等]、含硫黄化合物[硫酸エステル、スルファミン酸、およびそれらの塩、エステル、アミド等]、含珪素化合物[ポリオルガノシロキサン等]、含リン系[リン酸エステル等]等;無機難燃剤三酸化アンチモン、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、ポリリン酸アンモニム等等が挙げられる。充填剤G3としては、炭酸塩炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム等、硫酸塩硫酸アルミニウム等、亜硫酸塩亜硫酸カルシウム等、金属硫化物二硫化モリブデン等、珪酸塩珪酸アルミニウム等、珪藻土、珪石粉、タルク、シリカ、ゼオライト、およびこれらの混合物等が挙げられる。滑剤G4としては、ワックスカルナバロウワックス等、高級脂肪酸ステアリン酸等、高級アルコールステアリルアルコール等、高級脂肪酸アミドステアリン酸アミド等等が挙げられる。帯電防止剤G5としては、下記および米国特許第3,929,678および4,331,447号明細書に記載の、非イオン性、カチオン性、アニオン性および両性の界面活性剤が挙げられる。1非イオン性界面活性剤アルキレンオキシド以下AOと略記付加型ノニオニックス、例えば疎水性基C8~24またはそれ以上を有する活性水素原子含有化合物[飽和および不飽和の、高級アルコールC8~18、高級脂肪族アミンC8~24および高級脂肪酸C8~24等]のポリオキシアルキレン誘導体AO付加物およびポリアルキレングリコールの高級脂肪酸モノ-およびジ-エステル;多価アルコールC3~60の高級脂肪酸C8~24エステルのポリオキシアルキレン誘導体ツイーン型ノニオニックス等;高級脂肪酸上記のアルカノールアミドのポリオキシアルキレン誘導体;多価アルコール上記アルキルC3~60エーテルのポリオキシアルキレン誘導体;およびポリオキシプロピレンポリオール[多価アルコールおよびポリアミンC2~10のポリオキシプロピレン誘導体プルロニック型およびテトロニック型ノニオニックス];多価アルコール上記型ノニオニックス例えば多価アルコールの脂肪酸エステル、多価アルコールアルキルC3~60エーテル、および脂肪酸アルカノールアミド;並びに、アミンオキシド型ノニオニックス[例えばヒドロキシアルキルC10~18ジヒドロキシアルキルC1~3アミンオキシド]。2カチオン性界面活性剤第4級アンモニウム塩型カチオニックス[テトラアルキルアンモニウム塩C11~100アルキルC8~18トリメチルアンモニウム塩およびジアルキルC8~18ジメチルアンモニウム塩等];トリアルキルベンジルアンモニウム塩C17~80ラウリルジメチルベンジルアンモニウム塩等;アルキルC8~60ピリジニウム塩セチルピリジニウム塩等;ポリオキシアルキレンC2~4トリアルキルアンモニウム塩C12~100ポリオキシエチレンラウリルジメチルアンモニウム塩等;およびアシルC8~18アミノアルキルC2~4もしくはアシルC8~18オキシアルキルC2~4トリ[ヒドロキシアルキルC1~4]アンモニウム塩サパミン型4級アンモニウム塩[これらの塩には、例えばハライドクロライド、ブロマイド等、アルキルサルフェートメトサルフェート等および有機酸下記の塩が含まれる];並びにアミン塩型カチオニックス:1~3級アミン例えば高級脂肪族アミンC12~60、脂肪族アミンメチルアミン、ジエチルアミン等のポリオキシアルキレン誘導体[エチレンオキシド以下EOと略記付加物等]、およびアシルアミノアルキルもしくはアシルオキシアルキル上記ジヒドロキシアルキル上記アミンステアロイロキシエチルジヒドロキシエチルアミン、ステアラミドエチルジエチルアミン等の、無機酸塩酸、硫酸、硝酸およびリン酸等塩および有機酸C2~22塩。3アニオン性界面活性剤高級脂肪酸上記塩ラウリル酸ナトリウム等、エーテルカルボン酸[EO1~10モル付加物のカルボキシメチル化物等]、およびそれらの塩;硫酸エステル塩アルキルおよびアルキルエーテルサルフェート等、硫酸化油、硫酸化脂肪酸エステルおよび硫酸化オレフィン;スルホン酸塩[アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、スルホコハク酸ジアルキルエステル型、α-オレフィンC12~18スルホン酸塩、N-アシル-N-メチルタウリンイゲポンT型等等];並びにリン酸エステル塩等アルキル、アルキルエーテルおよびアルキルフェニルエーテルホスフェート等。4両性界面活性剤:カルボン酸塩型アンフォテリックス[アミノ酸型アンフォテリックスラウリルアミノプロピオン酸塩等、およびベタイン型アンフォテリックスアルキルジメチルベタイン、アルキルジヒドロキシエチルベタイン等等];硫酸エステル塩型アンフォテリックス[ラウリルアミンの硫酸エステル塩、ヒドロキシエチルイミダゾリン硫酸エステル塩等];スルホン酸塩型アンフォテリックス[ペンタデシルスルホタウリン、イミダゾリンスルホン酸塩等];並びにリン酸エステル塩型アンフォテリックス等[グリセリンラウリル酸エステルのリン酸エステル塩等]。上記のアニオン性および両性界面活性剤における塩には、金属塩、例えばアルカリ金属リチウム、ナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属カルシウム、マグネシウム等およびIIB族金属亜鉛等の塩;アンモニウム塩;並びにアミン塩および4級アンモニウム塩が含まれる。分散剤G6としては、Mn1,000~20,000のポリマー、例えばビニル樹脂{ポリオレフィンポリエチレン、ポリプロピレン等、変性ポリオレフィン[酸化ポリエチレンポリエチレンをオゾン等で酸化し、カルボキシル基、カルボニル基および/または水酸基等を導入したもの等]、および上記ポリオレフィン以外のビニル樹脂ポリハロゲン化ビニル[ポリ塩化ビニル、ポリ臭化ビニル等]、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリメチルビニルエーテル、ポリメタアクリル酸、ポリメタアクリル酸エステル[ポリメタアクリル酸メチル等]およびスチレン樹脂[ポリスチレン、アクリロニトリル/スチレンAS樹脂等等};ポリエステル樹脂[ポリエチレンテレフタレート等]、ポリアミド樹脂[6,6-ナイロン、12-ナイロン等]、ポリエーテル樹脂[ポリエーテルサルフォン等]、ポリカーボネート樹脂[ビスフェノールAとホスゲンの重縮合物等]、およびそれらのブロック共重合体等が挙げられる。酸化防止剤G7としては、ヒンダードフェノール化合物[p-t-アミルフェノールホルムアルデヒド樹脂、ノルジヒドログアヤレチック酸NDGA、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールBHT、2-t-ブチル-4-メチルフェノールBHA、6-t-ブチル-2,4,-メチルフェノール24M6B、2,6-ジ-t-ブチルフェノール26B等];含イオウ化合物[N,N’-ジフェニルチオウレア、ジミリスチルチオジプロピオネート等];含リン化合物[2-t-ブチル-α-3-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニル-p-クメニルビスp-ノニルフェニルホスファイト、ジオクタデシル-4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルベンジルホスホネート等]等が挙げられる。紫外線吸収剤G8としては、サリチレート化合物[フェニルサリチレート等];ベンゾフェノン化合物[2,4-ジヒドロキシゼンゾフェノン等];ベンゾトリアゾール化合物[2-2’-ヒドロキシ-5’-メチルフェニル-ベンゾトリアゾール等]等が挙げられる。ポリオレフィン樹脂組成物中のG全体の含有量は、該組成物の全重量に基づいて、通常20以下、各Gの機能発現および工業上の観点から好ましくは0.05~10、さらに好ましくは0.1~5である。該組成物の全重量に基づく各添加剤の使用量は、G1は通常5以下、好ましくは0.1~3;G2は通常8以下、好ましくは1~3;G3は通常5以下、好ましくは0.1~1;G4は通常8以下、好ましくは1~5;G5は通常8以下、好ましくは1~3;E6は通常1以下、好ましくは0.1~0.5;G7は通常2以下、好ましくは0.05~0.5;G8は通常2以下、好ましくは0.05~0.5である。上記G1~G8の間で添加剤が同一で重複する場合は、それぞれの添加剤が該当する添加効果を奏する量の他の添加剤としての効果に関わりなく使用するのではなく、他の添加剤としての効果も同時に得られることをも考慮し、使用目的に応じて使用量を調整するものとする。本発明のポリオレフィン樹脂組成物の製造方法としては、1前記F、Kおよび必要によりGを一括混合してポリオレフィン樹脂組成物とする方法一括法;2Fの一部、Kの全量、および必要によりGの一部もしくは全量を混合して高濃度のKを含有するマスターバッチポリオレフィン樹脂組成物を一旦作成し、その後残りのFおよび必要によりGの残りを加えて混合してポリオレフィン樹脂組成物とする方法マスターバッチ法が含まれる。Kの混合効率の観点から好ましいのは2の方法である。本発明のポリオレフィン樹脂組成物中のKとFの重量比は、後述する成形品の濡れ性および機械物性の観点から好ましくは10/90~40/60、さらに好ましくは15/85~35/65、とくに好ましくは20/80~30/70である。前記のポリオレフィン樹脂組成物の製造方法における具体的な混合方法としては、i混合する各成分を、例えば粉体混合機ヘンシェルミキサー[商品名ヘンシェルミキサーFM150L/B、三井鉱山株製]、ナウターミキサー[商品名ナウターミキサーDBX3000RX、ホソカワミクロン製]、バンバリーミキサー[商品名MIXTRONBB-16MIXER、神戸製鋼株製]等で混合した後、溶融混練装置[バッチ混練機、連続混練機単軸混練機、二軸混練機等等]を使用して通常120~220°Cで0.5~30分間混練する方法;ii混合する各成分をあらかじめ粉体混合することなく、上記と同様の溶融混練装置を使用して同様の条件で直接混練する方法が挙げられる。これらの方法のうち混合効率の観点からiの方法が好ましい。[成形品]本発明の成形品は、前記ポリオレフィン樹脂組成物を成形してなる。成形方法としては、射出成形、圧縮成形、カレンダ成形、スラッシュ成形、回転成形、押出成形、ブロー成形、フィルム成形キャスト法、テンター法、インフレーション法等等が挙げられ、目的に応じて単層成形、多層成形あるいは発泡成形等の手段も取り入れた任意の方法で成形できる。成形品の形態としては、板状、シート状、フィルム、繊維不織布等も含む等が挙げられる。本発明の成形品は、優れた機械的強度を有すると共に、良好な塗装性および印刷性を有し、成形品に塗装および/または印刷を施すことにより成形物品が得られる。該成形品を塗装する方法としては、例えばエアスプレー塗装、エアレススプレー塗装、静電スプレー塗装、浸漬塗装、ローラー塗装、刷毛塗り等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。塗料としては、例えば、ポリエステルメラミン樹脂塗料、エポキシメラミン樹脂塗料、アクリルメラミン樹脂塗料、アクリルウレタン樹脂塗料等のプラスチックの塗装に一般に用いられる塗料が挙げられる。塗装膜厚乾燥膜厚は、目的に応じて適宜選択することができるが通常10~50μmである。また、該成形品または成形品に塗装を施した上にさらに印刷する方法としては、一般的にプラスチックの印刷に用いられている印刷法であればいずれも用いることができ、例えばグラビア印刷、フレキソ印刷、スクリーン印刷、パッド印刷、ドライオフセット印刷およびオフセット印刷等が挙げられる。印刷インキとしてはプラスチックの印刷に通常用いられるもの、例えばグラビアインキ、フレキソインキ、スクリーンインキ、パッドインキ、ドライオフセットインキおよびオフセットインキが使用できる。以下実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。実施例中の部は重量部、モル以外のは重量を表す。製造例1反応容器に、プロピレン98モルおよびエチレン2モルを構成単位とするポリオレフィンP1[商品名サンアロマーPZA20A、サンアロマー株製、Mn100,000、以下同じ。]100部を窒素雰囲気下に仕込み、気相部分に窒素を通気しながらマントルヒーターにて加熱溶融し、撹拌しながら360°Cで80分間熱減成を行い、ポリオレフィン熱減成物A-1を得た。A-1は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は10.8個、Mnは2,000であった。製造例2製造例1において、熱減成時間を80分間から100分間に変えたこと以外は製造例1と同様に行い、ポリオレフィン熱減成物A-2を得た。A-2は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は18個、Mnは1,200であった。製造例3製造例1において、熱減成時間を80分間から20分間に変えたこと以外は製造例1と同様に行い、ポリオレフィン熱減成物A-3を得た。A-3は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は0.3個、Mnは45,000であった。製造例4製造例1において、ポリオレフィンP1100部に代えて、プロピレン80モル、1-ブテン20モルを構成単位とするポリオレフィンP2[商品名タフマーXM-5080、三井化学株製、Mn90,000、以下同じ。]100部を用いたこと以外は製造例1と同様に行い、ポリオレフィン熱減成物A-4を得た。A-4は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は10.8個、Mnは2,000であった。比較製造例1製造例1において、熱減成時間を80分間から120分間に変えたこと以外は製造例1と同様に行い、ポリオレフィン熱減成物比A-1を得た。比A-1は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は36個、Mnは600であった。比較製造例2製造例1において、熱減成時間を80分間から10分間に変えたこと以外は製造例1と同様に行い、ポリオレフィン熱減成物比A-2を得た。比A-2は、炭素1,000個当たりの分子末端二重結合数は0.05個、Mnは65,000であった。実施例1反応容器にA-1100部、無水マレイン酸30部、スチレンC-117.3部、およびキシレン100部を仕込み、窒素置換後、窒素通気下に130°Cまで加熱昇温して均一に溶解させた。ここにジクミルパーオキサイド[商品名パークミルD、日油株製]0.5部をキシレン10部に溶解させた溶液を10分間で滴下した後、キシレン還流下3時間撹拌を続けた。その後、減圧下1.5kPa、以下同じ。でキシレンおよび未反応の無水マレイン酸を留去してポリオレフィン樹脂用改質剤K-1を得た。K-1は、酸価は110、Mnは7,000であった。実施例2実施例1において、A-1100部、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、A-2100部、無水マレイン酸82部、C-157.6部を用いたこと以外は実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-2を得た。K-2は、酸価は196、Mnは9,000であった。実施例3実施例1において、A-1100部、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、A-3100部、無水マレイン酸1部、C-12部を用いたこと以外は実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-3を得た。K-3は、酸価は6、Mnは45,000であった。実施例4実施例1において、A-1100部に代えて、A-4100部を用いたこと以外は実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-4を得た。K-4は、酸価は110、Mnは7,000であった。実施例5実施例1において、C-117.3部に代えて、p-メチルスチレンC-219.6部を用いたこと以外は実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-5を得た。K-5は、酸価は105、Mnは7,100であった。実施例6実施例1において、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、無水マレイン酸82部、C-10.9部を用い、さらに1-デセン商品名リニアレン10、出光興産株製、以下同じ。D-157.6部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-6を得た。K-6は、酸価は196、Mnは10,000であった。実施例7実施例1において、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、無水マレイン酸24部、C-118.5部を使用し、さらにD-10.9部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-7を得た。K-7は、酸価は95、Mnは5,000であった。実施例8実施例1において、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、無水マレイン酸24部、C-118.5部を使用し、さらに1-ヘキセン商品名リニアレン6、出光興産株製D-20.5部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-8を得た。K-8は、酸価は95、Mnは5,000であった。実施例9実施例1において、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、アクリル酸商品名アクリル酸、日本触媒株製17.6部、C-118.5部を使用し、さらに1-オクタデセン商品名リニアレン18、出光興産株製、C18のα-オレフィンD-32.7部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤K-9を得た。K-9は、酸価は95、Mnは5,000であった。比較例1実施例1において、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、無水マレイン酸11部を使用し、C-1を使用しなかったこと以外は、実施例1と同様に行いポリオレフィン樹脂用改質剤比K-1を得た。比K-1は、酸価は50、Mnは2,500であった。比較例2実施例1において、A-1100部、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、比A-1100部、無水マレイン酸40部、C-155部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤比K-2を得た。比K-2は、酸価は117、Mnは1,000であった。比較例3実施例1において、A-1100部、無水マレイン酸30部、C-117.3部に代えて、比A-2100部、無水マレイン酸5.5部、C-15.5部を用いたこと以外は、実施例1と同様に行い、ポリオレフィン樹脂用改質剤比K-3を得た。比K-3は、酸価は28、Mnは67,000であった。実施例10~20、比較例4~12K-1~K-9、比K-1~比K-3、A-1および下記の市販のものを、表1の配合組成部に従って、それぞれヘンシェルミキサーで3分間ブレンドした後、ベント付き2軸押出機にて、180°C、100rpm、滞留時間5分の条件で溶融混練してポリオレフィン樹脂組成物を得た。比K-4:市販の低分子量改質剤脂肪族エステル系非イオン界面活性剤、商品名ケミスタット1100、三洋化成工業株製F-1:市販のポリプロピレン[商品名サンアロマーPL500A、サンアロマー株製]F-2:市販のポリエチレン商品名ノバテックHJ362N、日本ポリエチレン株製、Mn350,000F-3:市販のエチレン/プロピレン共重合体商品名サンアロマーPB522A、サンアロマー株製、Mn300,000各樹脂組成物について射出成形機[商品名PS40E5ASE、日精樹脂工業株]を用い、シリンダー温度240°C、金型温度60°Cで成形して所定の試験片を作成後、後述の評価方法に従って評価した。結果を表1に示す。<評価方法>1.耐衝撃性単位:J/mアイゾット衝撃値をASTMD256に準拠して測定した。2.引張弾性率単位:MPaJISK7161に準拠して測定した。3.濡れ性単位:mN/m濡れ張力をJISK6768に準拠して、試験用混合液[エチレングリコールモノエチルエーテル/ホルムアミド=100/0~0/100容量比]を用いて測定した。濡れ張力が大であるほど水に対する濡れ性が良好であることを示す。4.濡れ性の持続性単位:mN/m試験片を50°Cに調整した循風恒温器商品名DN410H、ヤマト科学株製中に30日間静置した後、上記3.と同様に濡れ張力を測定した。表1の結果から、本発明のポリオレフィン樹脂組成物は、成形性に優れ、該組成物を成形してなる成形品は比較のものに比べ機械的強度、水に対する濡れ性および該濡れ性の持続性がいずれも優れることがわかる。"