"発信または着信するための発着信機能を有する移動体通信端末であって、発着信したときに自端末の位置情報である第一の位置情報を取得し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに自端末の位置情報である第二の位置情報を取得する位置取得部と、発着信相手の情報と関連させて第一の位置情報を記憶する記憶部と、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、第二の位置情報を含む所定の範囲内に含まれる第一の位置情報と関連する発着信相手の情報を表示させる表示制御部と、を備える移動体通信端末。発着信したとき及び発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに、自端末が屋内にあるかどうかを判別する判別部をさらに備える請求項1記載の移動体通信端末。前記判別部は、電波のマルチパスを検出することにより屋内であるかどうかを判別する請求項2記載の移動体通信端末。前記記憶部は、発着信したときの自端末が屋内であるという判別結果と発着信相手の情報とを関連させて記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに自端末が屋内であると判別された場合、前記表示制御部は、発着信したときに自端末が屋内であったと判別された発着信相手の情報を表示させる請求項2または3記載の移動体通信端末。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信時刻を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、現在時刻を含む所定の時間帯に含まれる前記発着信時刻と関連する発着信相手の情報を表示させる請求項1乃至4のいずれか記載の移動体通信端末。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信したときの曜日を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、現在の曜日と同じ曜日に関連する発着信相手の情報を表示させる請求項1乃至5のいずれか記載の移動体通信端末。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信したときの日付を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、今日の日付を含む所定範囲内に含まれる日付と関連する発着信相手の情報を表示させる請求項1乃至6のいずれか記載の移動体通信端末。しかし、ユーザが連絡したい相手は、会社にいるとき、あるいは家にいるときなど、場所によって異なることが多く、特許文献1に記載の携帯電話機では不十分であった。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、移動体通信端末の位置情報をもとに、発着信相手の情報を表示する移動体通信端末を提供することにある。本発明の一実施形態にかかる移動体通信端末は、発信または着信するための発着信機能を有する移動体通信端末であって、発着信したときに自端末の位置情報である第一の位置情報を取得し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに自端末の位置情報である第二の位置情報を取得する位置取得部と、発着信相手の情報と関連させて第一の位置情報を記憶する記憶部と、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、第二の位置情報を含む所定の範囲内に含まれる第一の位置情報と関連する発着信相手の情報を表示させる表示制御部と、を備える。本発明の一実施形態にかかる移動体通信端末は、発着信したとき及び発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに、自端末が屋内にあるかどうかを判別する判別部をさらに備えてもよい。前記判別部は、電波のマルチパスを検出することにより屋内であるかどうかを判別してもよい。前記記憶部は、発着信したときの自端末が屋内であるという判別結果と発着信相手の情報とを関連させて記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたときに自端末が屋内であると判別された場合、前記表示制御部は、発着信したときに自端末が屋内であったと判別された発着信相手の情報を表示させてもよい。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信時刻を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、現在時刻を含む所定の時間帯に含まれる前記発着信時刻と関連する発着信相手の情報を表示させてもよい。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信したときの曜日を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、現在の曜日と同じ曜日に関連する発着信相手の情報を表示させてもよい。前記記憶部は、発着信相手の情報と関連させて発着信したときの日付を記憶し、発着信相手の情報を表示するための操作がなされたとき、前記表示制御部は、今日の日付を含む所定範囲内に含まれる日付と関連する発着信相手の情報を表示させてもよい。本発明にかかる移動体通信端末は、移動体通信端末の位置情報にもとづいた発着信相手の情報を表示することができる。そのため、ユーザは、所望の相手に対して早急に連絡をとることが可能となる。本発明の一実施形態にかかる移動体通信端末を説明する。構成本発明の一実施形態にかかる移動体通信端末とは、外部と通信できる端末装置であればよい。移動体通信端末としては、例えば、携帯電話機、PHSPersonalHandyphoneSystem、外部と通信できるPDAPersonalDigitalAssistant、カーナビゲーションシステム等が挙げられる。以下に、移動体通信端末装置の一例である携帯電話機の構成について説明する。図1は、携帯電話機100の外観斜視図である。なお、図1においては一例として表示部101にタッチパネルを有するストレートタイプの携帯電話機100を示す。タッチパネルには、例えば、静電容量方式、抵抗膜方式、光学式、超音波表面弾性波方式、赤外線遮光方式、電磁誘導方式、画像認識方式など種々の方式がある。なお、前述のようにストレートタイプの携帯電話機100を示しているが、他に、折り畳み型、スライド型などの携帯電話機であってもかまわない。図1に示す携帯電話機100の外観には、表示部101、受話口レシーバー102、送話口マイク103、操作部104が備えられている。表示部101は、携帯電話機100に備えられた機能を実現するために各種情報を表示する。各種情報としては、例えば、図1に示すような電波状態表示105a、電池残量105b、日付表示105cおよび時刻表示105dが挙げられる。各種情報としては他に、機能メニュー、アドレス帳、電話の着信履歴、発信履歴、メールの着信履歴および発信履歴、データフォルダに保存された文字データおよび画像データなども含まれる。表示部101の具体例として、例えば、液晶表示部、有機ELELECTROLUMINESCENCE表示部、プラズマ表示部などが挙げられる。受話口102は、後述する制御部106からの制御信号によって外部に音を出力する機能を有する。受話口102は例えば、通話相手の音声を出力することができる。送話口103としては例えばマイクなどが挙げられ、音声などの外部からの音を入力する機能を有する。送話口103は、入力された音をアナログ信号としてA/Dコンバータに出力する。操作部104は、ユーザからの操作の入力を受け付ける。操作部104が受け付けたユーザからの操作は、信号として制御部106に入力される。図1の場合、操作部106は、ボタン状であり、それが押圧されることで操作がなされる。図2は、携帯電話機100のブロック構成図である。記憶部107は、アドレス帳領域107a、電話発信履歴領域107b、電話着信履歴領域107c、メール発信履歴領域107dおよびメール着信履歴領域107eを含むメモリ領域である。制御部106は、無線通信回路108およびアンテナ109を通して携帯電話機用の電波を受信し、または送信させる。無線通信回路108は、この実施例では携帯電話機100の通信方式としてCDMA方式が用いられている。なお、通信方式としてはこれに限られず、例えば、LTE方式など他の通信方式でもよい。無線通信回路108は、レイク受信部108aを含み、レイク受信部108aは位相検出部108bを含む。位相検出部108bは、携帯電話機100の電波のマルチパスを検出する。ここで、マルチパスmultipathは、多重波伝送路と訳されるとおり、送信された電波が受信されるまでに複数の経路をたどる現象をいい、たとえば、直線で最短距離を結ぶ直接波のほかに反射波や透過波、回折波などによって発生するものである。そして、制御部106はマルチパス検出部が所定以上のマルチパスを検出したとき、携帯電話機100が屋内に在ると判別することができる。マルチパスは、直接波の他に反射波や透過波、回折波などが発生するために起こるものである。反射波は高層ビルなどの障害物で反射されながら進むので、直接波よりもやや遅れて受信される。障害物で電波が反射されずに、そのまま素通りしてくるものを透過波と呼ぶ。障害物の角を通過する電波が屈折によって方向を変えたものが回折波である。このようなマルチパスは直接波に対しての障害となる電波である。携帯電話機100では、このマルチパスを積極的に活用するレイク受信という技術を採用してもよい。レイクRakeとは、熊手のことで、レイク受信とは電波をかき集めて受信することを指す。つまり、マルチパスとして直接波や反射波が複数方向から届いた場合、同じ周波数を持つ干渉波として本来の受信に悪影響を及ぼしてしまう。そこで,マルチパスの電波を個々に受信し、位相のずれなどを修正した上で重ね合わせて利用する技術がレイク受信である。レイク受信で重ね合わせた信号は、直接波だけを取り込んだ信号よりも大きくなるため、S/N比が上がることで雑音にも強くなる。このようなレイク受信を実現するのがレイク受信部108aであり、レイク受信部108aでは上述のように位相のずれを修正する必要があるので、レイク受信部108aは、位相検出部108bを含む。位相検出部108bは、一例として、マルチパスの各電波による信号の位相を基準信号パイロット信号の位相と個々に比較することによって、各信号の位相ずれの程度位相差を検出し、各信号の位相差を示すデータを得る。この位相差データがレイク受信部108aにおける位相補正に利用される。なお、携帯電話機100では、無線通信回路108では、上述のレイク受信部108aが、アンテナ109から受信した携帯電話機用電波を処理して受信信号を出力する。無線通信回路108はこの受信信号から音声信号を再生または復調し、この音声信号が制御部106に入力される。音声信号は制御部106で音声データに変換されて出力される。GPS信号受信回路111は、現在位置情報を取得するためのGPSGlobalPositioningSystemによる測位サービスに用いられる。このサービスでは、GPS衛星の電波を捕捉するためのアシスト情報が、基地局を介して所定の測位サーバ例えば、PDE;PositionDeterminationEntityから受信される。GPS信号受信回路111は、GPSのアンテナにより受信したGPS衛星からの所定周波数帯の電波信号を復調処理し、処理後の信号を制御部106に供給する。無線通信回路108は、アンテナ109から入力された所定の高周波信号に復調処理及び復号処理を施してデジタルの音声信号へと変換する。また、制御部106から入力されたデジタルの音声信号には符号化処理及び変調処理を施して、高周波信号に変換する。そして、無線通信回路108は高周波信号をアンテナ109へ出力する。アンテナ109は、所定の周波数帯域を受信して高周波信号として無線通信回路108に出力する。また無線通信回路108より出力された高周波信号を所定の周波数帯域の信号として出力する。制御部106は、携帯電話機100に備えられたソフトウェアおよびハードウェアを制御する。例えば、制御部108は、表示部102におけるタッチパネル入力部、操作部106、など、ユーザにより受け付けた入力操作を検知して、携帯電話機100に備えられた各種機能を実行する。また、制御部106は、記憶部107と協働して携帯電話機100に記憶されたプログラムを実行する。制御部106としては、例えば、制御用CPUなどが挙げられる。以上のように、タッチパネル入力部を有する携帯電話機100の例をもとにして説明したが、タッチパネル入力部のかわりにキー入力部を有する携帯電話機100であってもよい。図3には、記憶部107に記憶されている携帯電話機100の発信履歴を示す。図3の発信履歴の中には、発信相手の情報である電話番号または名前とともに、発信時刻、位置情報が複数記憶されている。また、図3に示すように、発信履歴の中には、発信相手への発信があった際に、携帯電話機100が屋内であったかどうかの表示がなされていてもよい。携帯電話機100が屋内かどうかの判別は、上述した位相検出部108bが、携帯電話機100の電波のマルチパスを検出して所定以上のマルチパスを検出したとき、携帯電話機100が屋内に在ると判別する。図3のように記憶部107にて記憶されている発信履歴を、実際に携帯電話機100の表示部101に発信履歴として表示された図4aである。図4aの発信履歴では、発信時刻が新しい順番に、発信情報が並んでいる。図4aが表示された状態で、右下の表示切替と表示されたソフトキーを押すことで、発信履歴の並び替えをすることができる。図4bのように、現在地優先表示が表示されているときに、それを選択すると、図5に示すような発信履歴が表示される。この発信履歴は、現在地から半径500mの範囲内において、発信回数が多かった順に、発信相手の情報を並びかえている。なお、発信相手Aおよび発信相手Cの発信回数は同じであるが、この場合、発信時の携帯電話機100の位置が現在地から近い方の相手の情報から順に示している。なお、ここでは、発信履歴の表示画面から表示切替を設定しているが、例えば、発信履歴を表示する前の段階で設定してもよいたとえば、待ち受け画面から設定画面に移行して設定するなど。ここで、左下の地図表示を選択することにより、現在地とその周辺を示すマップを表示できる図6参照。図6では、現在地が表示され、その現在地を中心とした半径500mの範囲を現在地からの所定範囲111として表示している。図6では、所定範囲111内で、発信した発信相手の名前をマップ上に表示している。なお、名前に変えて、例えば、アドレス帳に登録されている相手に関する画像たとえば、相手の写真などをマップ上に表示させてもよい。図5の発信履歴と同様の結果を図6のマップからも確認できる。つまり、図6のマップに表示された所定領域111の範囲内において、発信相手Bが4件、発信相手Aが3件、発信相手Cが3件表示されており、図5の発信履歴と同様の結果が確認できる。これにより、ユーザは、現在地周辺で、誰にどの場所で発信したかを直感的に確認することができる。上述の例では、現在地から半径500mの範囲内における発信履歴情報を示したが、例えば、現在地からの所定領域を半径500mから半径250mに変更する例を以下に示す。例えば、図5の発信履歴表示画面において、右下の設計変更のソフトキーを選択すると、図7の上部に示すような設定画面が表れる。ここで、半径500mを半径250mと入力することで、図9に示すような発信履歴結果を絞りこむことができる。また、図5の発信履歴表示画面において、左下の地図表示のソフトキーを選択することで、上述した図6のマップが表示されるが、その際に、図8に示すように、タッチパネルを有する表示部101を指112で触って、現在地からの所定範囲111を狭めることでも同様の設定が可能となる。図8に表示された所定領域111の範囲内において、発信相手Aが3件、発信相手Bが2件表示されており、図9の発信履歴と同様の結果が直感的に確認できる。図10では、設定変更の一例として、さらに発信時の携帯電話機100が建物の中であった場合を絞りこむための表示を示している。具体的には、図10の上部に示すように、建物内で発信した発信相手情報に限定と記載された左側のチェックボックスにチェックを入れることで、設定が変更される。なお、上述したように、建物内かどうかの判別は、電波のマルチパスを検出することにより行われる。例えば、図8のような所定範囲111としたうえで、さらに、建物内で発信した発信相手情報に限定することで、図3に示す履歴の中で、屋内であることが記憶されている3件の履歴情報発信相手A2件および発信相手B1件に限定される図11参照。ここで、図11の画面で地図表示のソフトキーを選択することにより、図12のマップが表示される。図12に示すように、上記3件は吹き出し線を太くするなどわかりやすく表示されている。マップは、地図アプリと連動されたものでもよい。地図アプリから建物の情報が得られ、例えば、図12のようにマップ上にD会社のような表示をしてもよい。図12の場合、上記3件がD会社の領域に含まれるようにして表示されており、屋内という判別結果と合わせると、3件ともいずれもD会社の中で発信したことがわかる。動作処理電話発信時の処理を実行するプログラムについて図13を用いて説明する。まず、ステップS1にて電話を発信した後は、GPSにて位置情報を取得して図3の発信履歴のように電話番号と紐づけて記憶するステップS2。次に、電波のマルチパスを検出しステップS3、所定以上のマルチパスが検出された場合ステップS4:Yes、屋内であると判別してその旨を発信履歴に記憶するステップS5。一方、所定以上のマルチパスが検出されてなかった場合は、再びステップS4に戻る。図14では、発信履歴表示の際に実行するプログラムを示す。ステップS6にて、発信履歴表示指示を受けた場合ステップS6:Yes、現在地から所定範囲内における発信履歴を表示する設定がなされているかを検出するステップS7。設定がなされている場合ステップS7:Yes、現在地の位置情報を取得するステップS8。一方、設定がなされていない場合ステップS7:No、通常の発信履歴表示をするステップS10。現在地の位置情報を取得したのち、現在地の位置情報から所定範囲内の発信履歴情報を抽出しステップS9、抽出した発信履歴情報を発信回数の多い順番に並べるステップS11。特定範囲の設定を変更するための指示を受けたかどうかを検出しステップS12、変更する場合はステップS12:Yes、再抽出した発信履歴情報を発信回数の多い順番に並べるステップS13。一方、特定範囲の設定を変更しない場合は、そのまま終了する。変形例以上のように、図面等を用いて説明したが、本発明は上記内容に限定されない。例えば、上述では、電話の発信履歴表示を一例として述べたが、それに限定されず、電話の着信履歴表示、メールの着信履歴表示、メールの発信履歴表示でもよい。また、発信履歴と着信履歴とを混合させて表示する発着信履歴を行ってもよい。例えば、図15には、所定範囲111内において誰に対してどの場所で発信したかだけでなく、誰からどの場所で着信したかも一緒に示している黒の印が発信に関する位置であり、白の印が着信に関する位置である。この図から、Cからは2回着信を受けており、AおよびBからは着信を受けていないことがわかる。このように、着信結果も加味すると、所定範囲111内において、ユーザはCとよく連絡をとりあっており、所定範囲111内ではCの優先度が高いとみることもできる。図16には、図15における発着信履歴を表示する。図5において発信履歴のみの結果では、Bの順位がもっとも上であったが、着信履歴も加えた発着信履歴の場合、Cの順位がもっとも上になる。このように、発信履歴を、発着信履歴に切り替えて表示してもよい。図6のように、現在地から所定範囲内における発信履歴を、発信回数の多い順に並べているが、現在地から近い順番に並べてもよい。図7~9に示したように、現在地からの所定範囲が狭くなるようにして、発信履歴結果を絞りこんだが、例えば、発信した時間帯を条件として絞りこんでもよい。例えば、選択する時間帯として、時間帯16時~12時、時間帯212~18時、時間帯318時~24時などが挙げられる。発信履歴結果の絞りこみ条件としては、曜日が挙げられる。曜日情報は、発信履歴情報に記憶されていればそれを用いる。曜日情報が発信履歴情報に記憶されていない場合は、発信履歴情報に記憶されている日付をもとに、例えば、スケジュール情報から曜日情報を引き出して曜日情報を導き出してもよい。発信履歴結果の絞りこみ条件としては、その他に日付が挙げられる。日付情報は発信履歴情報に記憶されており、それを用いる。また、上述では、位置検出はGPSを用いていたが、それに限定されず、例えば、GPSを用いることができない場合は、携帯電話の基地局により位置を測位してもよい。"