"レーザー光を射出する光源と、前記光源から射出された前記レーザー光を拡散して第1拡散光として射出する第1拡散素子と、前記第1拡散素子から射出された第1拡散光を拡散して第2拡散光として射出する第2拡散素子と、前記第2拡散素子から射出された第2拡散光を変調する光変調素子と、を備え、前記第2拡散素子から射出される第2拡散光の拡散強度分布は、当該第2拡散光の中心軸にまたがって連続的な分布であり、且つ、当該第2拡散光の中心軸にまたがって平坦部を有する分布であることを特徴とするプロジェクター。前記第1拡散素子から射出された第1拡散光を平行な光線束として前記第2拡散素子に向けて射出する平行化レンズを備えることを特徴とする請求項1に記載のプロジェクター。前記第2拡散素子から射出された第2拡散光を集光して前記光変調素子に向けて射出する集光レンズを備えることを特徴とする請求項1または2に記載のプロジェクター。前記光変調素子は、前記第2拡散素子の前記第2拡散光が射出される側の面に近接して配置されていることを特徴とする請求項1または2に記載のプロジェクター。前記第2拡散素子から射出された第2拡散光の強度分布を均一化させるロッドレンズを備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のプロジェクター。前記第2拡散素子の前記第1拡散光が照射される領域を時間的に変動させる駆動装置を備えることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のプロジェクター。前記駆動装置は、前記第2拡散素子を所定の回転軸の周りに回転させるモーターを含むことを特徴とする請求項6に記載のプロジェクター。前記第2拡散素子は、ホログラム素子であることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載のプロジェクター。前記第2拡散素子は、レンズアレイまたは内部に光を拡散させる拡散粒子が分散されてなる拡散板であることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載のプロジェクター。前記第1拡散素子は、ホログラム素子であることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のプロジェクター。前記第1拡散素子は、レンズであることを特徴とする請求項1~9のいずれか一項に記載のプロジェクター。しかしながら、配光角を大きくするだけではスペックルノイズを十分に抑制することができない。例えば、拡散素子と光変調素子との間の光の光路上には、拡散素子から射出された光の強度分布を均一化させるためにフライアイ光学系やロッド光学系を設ける構成がある。このような光学系から射出される光の拡散強度分布は離散的となり、このような角度分布が光変調素子を透過した後も保存されることで、スクリーンに入射する角度分布が著しく不均一になり、投写画像がスペックルにより劣化される場合がある。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、スペックルノイズを確実に抑制することが可能なプロジェクターを提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本発明のプロジェクターは、レーザー光を射出する光源と、前記光源から射出された前記レーザー光を拡散して第1拡散光として射出する第1拡散素子と、前記第1拡散素子から射出された第1拡散光を拡散して第2拡散光として射出する第2拡散素子と、前記第2拡散素子から射出された第2拡散光を変調する光変調素子と、を備え、前記第2拡散素子から射出される第2拡散光の拡散強度分布は、当該第2拡散光の中心軸にまたがって連続的な分布であり、且つ、当該第2拡散光の中心軸にまたがって平坦部を有する分布であることを特徴とする。このプロジェクターによれば、光源から射出されたレーザー光が第1拡散素子と第2拡散素子とによって二重に拡散される。このため、第2拡散素子から射出される第2拡散光の拡散強度分布は連続的な分布となり、離散的な分布とはならない。このような角度分布が光変調素子を透過した後も保存されることで、スクリーンに入射する角度分布が連続的な分布となり、スペックルノイズが抑制された投写画像が得られる。また、当該拡散強度分布は、光強度の高い第2拡散光が射出される部分に平坦部を有する分布である。つまり、光強度の高い第2拡散光が射出される部分において突出部を有する分布とはならず、いわゆるフラットトップ型の分布となる。このため、光強度の高い第2拡散光の中心軸に近い部分においてスペックルの干渉の度合いが弱め合う。このような光強度分布が光変調素子を透過した後も保存されることで、スクリーンに入射する光強度分布が平均化した分布となり、投写画像においてスペックルが目立ちにくくなる。したがって、スペックルノイズを確実に抑制することが可能なプロジェクターを提供することができる。なお、ここで言う拡散強度分布とは、第2拡散素子の射出端面に対して垂直な面内の分布である。前記プロジェクターにおいて、前記第1拡散素子から射出された第1拡散光を平行な光線束として前記第2拡散素子に向けて射出する平行化レンズを備えていてもよい。このプロジェクターによれば、平行化レンズによって第1拡散素子からの第1拡散光が第2拡散素子に垂直に入射する。このため、第2拡散素子を平行な光線束として射出された第1拡散光の進行方向にある程度移動させた場合でも、第1拡散素子からの第1拡散光を第2拡散素子に十分に入射させることができる。これにより、第2拡散素子を配置する際に要求される位置精度が緩和される。よって、組立てが容易になる。前記プロジェクターにおいて、前記第2拡散素子から射出された第2拡散光を集光して前記光変調素子に向けて射出する集光レンズを備えていてもよい。このプロジェクターによれば、集光レンズによって第2拡散素子からの第2拡散光が光変調素子に集光して入射する。このため、第2拡散光が光変調素子の外部に漏れることを抑制して変調された光を取り出すことができる。よって、光の利用効率を向上させることができる。前記プロジェクターにおいて、前記光変調素子は、前記第2拡散素子の前記第2拡散光が射出される側の面に近接して配置されていてもよい。このプロジェクターによれば、第2拡散素子からの第2拡散光が光変調素子の外部に漏れることを抑制して変調された光を取り出すことができる。よって、光の利用効率を向上させることができる。また、第2拡散素子と光変調素子との間の光の光路上に集光レンズを配置する構成に比べて、装置の簡素化を図ることができる。前記プロジェクターにおいて、前記第2拡散素子から射出された第2拡散光の強度分布を均一化させるロッドレンズを備えていてもよい。このプロジェクターによれば、ロッドレンズによって面内輝度分布が均一化した光を取り出すことができる。よって、輝度ムラを低減することができる。前記プロジェクターにおいて、前記第2拡散素子の前記第1拡散光が照射される領域を時間的に変動させる駆動装置を備えていてもよい。このプロジェクターによれば、第2拡散素子に入射する光の位置が刻々と変化するため、この変化に伴い、視認されるスペックルが移動したり、スペックルのパターンが複雑に変化したりする。その結果、人間の眼の残像時間内でスペックルのパターンが積分平均化され、スペックルが視認されにくくなる。よって、高画質な画像を投影することが可能となる。前記プロジェクターにおいて、前記駆動装置は、前記第2拡散素子を所定の回転軸の周りに回転させるモーターを含んでいてもよい。このプロジェクターによれば、簡単な構成で高画質な画像を投影することが可能となる。また、第2拡散素子に入射する光の位置に死点動きが一瞬止まる点が発生しないため、人間の眼の残像時間内でスペックルが認識されることはない。よって、スペックルノイズをより確実に抑えることが可能となる。前記プロジェクターにおいて、前記第2拡散素子は、ホログラム素子であってもよい。このプロジェクターによれば、ホログラム素子による回折現象を利用して、第2拡散素子から射出される光の拡散強度分布を容易に制御することができる。このため、光変調素子に入射する光の拡散強度分布の光強度を、光変調素子に入射する光の波形パターンの全域で平均化することが可能となり、スペックルノイズをより確実に抑制することが可能となる。前記プロジェクターにおいて、前記第2拡散素子は、レンズアレイまたは内部に光を拡散させる拡散粒子が分散されてなる拡散板であってもよい。このプロジェクターによれば、簡単な構成で光を拡散させることができる。前記プロジェクターにおいて、前記第1拡散素子は、ホログラム素子であってもよい。このプロジェクターによれば、ホログラム素子による回折現象を利用して、第1拡散素子から射出される光の拡散強度分布を容易に制御することができる。このため、第2拡散素子に入射する光の面内輝度分布を均一化することが容易になり、輝度ムラを低減することが可能となる。前記プロジェクターにおいて、前記第1拡散素子は、レンズであってもよい。このプロジェクターによれば、簡単な構成でレーザー光を広げることができる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。かかる実施の形態は、本発明の一態様を示すものであり、この発明を限定するものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で任意に変更可能である。また、以下の図面においては、各構成をわかりやすくするために、実際の構造と各構造における縮尺や数等が異なっている。[第1実施形態]本発明のプロジェクターの一実施形態について、図1から図6を参照して説明する。本実施形態においては、プロジェクター1として光変調素子で生成された画像情報を含む色光を投写光学系を介してスクリーン被投写面上に投写する投写型のプロジェクターを例に挙げて説明する。図1に示すように、プロジェクター1は、光源装置10と、光変調素子20と、ダイクロイックプリズム30と、投写光学系40とを備えている。光源装置10は、赤色光を射出する赤色光源装置10R、緑色光を射出する緑色光源装置10G、青色光を射出する青色光源装置10B、とからなる。光変調素子20は、赤色光源装置10Rから射出された光を画像情報に応じて光変調する2次元の赤色用光変調素子20Rと、緑色光源装置10Gから射出された光を画像情報に応じて光変調する2次元の緑色用光変調素子20Gと、青色光源装置10Bから射出された光を画像情報に応じて光変調する2次元の青色用光変調素子20Bとからなる。ダイクロイックプリズム30は、各光変調素子20R,20G,20Bにより変調された各色光を合成するものである。投写光学系40は、ダイクロイックプリズム30で合成された光をスクリーン50上に投写するものである。各光源装置10赤色光源装置10R、緑色光源装置10G、青色光源装置10Bは、光源11から射出されるレーザー光の光路に沿って見ると、光源11、第1拡散素子12、平行化レンズ13、第2拡散素子14、集光レンズ16がこの順に配置された構成となっている。各光源装置10において、各第2拡散素子14には、駆動装置15が取り付けられている。図2は、本実施形態に係るプロジェクター1の概略構成を示す光路図である。図2では、光源11から射出されたレーザー光がスクリーン50に投射される光路図を見易くするために、第2拡散素子14、集光レンズ16、スクリーン50を直線配置として示し、光変調素子20、ダイクロイックプリズム30、投写光学系40の図示を省略している。光源11は、レーザー光を射出する光源である。赤色光源11Rは赤色のレーザー光を射出する光源である。緑色光源11Gは緑色のレーザー光を射出する光源である。青色光源11Bは青色レーザー光を射出する光源である。第1拡散素子12は、光源11から射出されたレーザー光を拡散して第1拡散光として射出するものである。具体的には、第1拡散素子12は、光源11から射出されたレーザー光を所定のスポットサイズを持った光線束に広げる機能を有する。本実施形態では、第1拡散素子12としてホログラム素子を用いる。第1拡散素子12から射出された第1拡散光は、平行化レンズ13に入射する。平行化レンズ13は、第1拡散素子12から射出された第1拡散光を平行な光線束として第2拡散素子14に向けて射出するものである。第1拡散光は、平行化レンズ13で平行化されて第2拡散素子14に垂直に入射する。第2拡散素子14は、第1拡散素子12から射出された第1拡散光を拡散して第2拡散光を生成し、射出端面14bから射出させるものである。本実施形態では、第2拡散素子14としてホログラム素子を用いる。第2拡散素子14から射出された第2拡散光は集光レンズ16に入射する。図3は、本実施形態に係る第2拡散素子14を示す模式図である。第2拡散素子14は、例えば石英ガラス、透明な合成樹脂等、光を透過可能な材料で形成することが可能である。また、本実施形態では、第2拡散素子14として表面レリーフ型のホログラム素子を用いる。ホログラム素子としては、例えば、ガラス基板に計算機で計算して人工的に作成した凹凸構造が形成された計算機合成ホログラムCGH:ComputerGeneratedHologram、以下CGHと称す。を用いることができる。このCGHは回折現象を利用して入射光の波面を変換する波面変換素子である。特に位相変調型のCGHは入射光波のエネルギーをほとんど失うことなく波面変換が可能である。このように、CGHは均一な強度分布や単純な形状の強度分布を発生させることができる。具体的には、第2拡散素子14は、その表面に互いに異なる深さの複数の矩形状の凹部凹凸構造14Mを有している。また、凹部14Mどうしの間の複数の凸部も互いに異なる高さを有している。そして、凹部14Mどうしのピッチd及び凹部14Mの深さ凸部の高さtを含む第2拡散素子14の表面条件を適宜調整することにより、第2拡散素子14に所定の拡散機能を持たせることができる。その表面条件を最適化する設計手法としては、例えば反復フーリエ法など、所定の演算手法シミュレーション手法が挙げられる。例えば、図3に示す第2拡散素子14の深さt1は、約100nmであり、光軸O方向の厚みは1μm~10μm程度であることが好ましい。次に、第2拡散素子14から射出された第2拡散光について説明する。図2に示すように、平行化レンズ13から射出された光は、第2拡散素子14の入射端面14aに対して垂直な方向から入射し、第2拡散素子14の射出端面14bから散乱角θで射出され、集光レンズ16から図示略の投写光学系40を経てスクリーン50に投写される。ここで、第2拡散素子14の点Qにおいて拡散される光について説明する。ここで、第2拡散素子14において拡散された光は所定の幅を有する光となり、平面視したときの上端側の光線をL1とし、光の中心軸の光線をL2とし、下端側の光線をL3とする。また、第2拡散素子14により拡散された光は、集光レンズ16から図示略の投写光学系40を経て、スクリーン50の上端側に集光する。このとき、光線L1,光線L2,光線L3の第2拡散素子14からスクリーン50までの光路長光学的距離はL1<L2<L3となっている。なお、集光レンズの中心に対応する第2拡散素子14の点Q0から射出された光も所定の幅を有する光となる。点Q0から射出された光を平面視したときの上端側の光線をL1aとし、光の中心軸の光線をL2aとし、下端側の光線をL3aとする。第2拡散素子14の中心Q0において拡散された光は、集光レンズ16から図示略の投写光学系40を経て、スクリーン50の上端側に集光する。このとき、光線L1aと光線L3aとの光路長が同じになるため、光線L1aと光線L2aとの光路差と、光線L2aと光線L3aとの光路差とが同じになる。図4a、bは、拡散角に対する光強度の分布を例示するグラフである。なお、図4a、bにおいて、横軸は光束の中心軸を0°とした拡散角を示し、縦軸は光束の規格化された光強度を示している。図4aは、一般的な拡散分布であるガウシアン分布を示している。光の拡散角の評価は、例えば拡散角に対する光強度の分布について標準偏差を求めること等により行うことができる。標準偏差が大きくなるほど、拡散角が大きいことを意味する。スペックルの干渉パターンを多く発生させ、スペックルコントラストを低下するためには、拡散角を大きくすればよく、具体的には、光束全体の光量に対して光束の中心軸から離れた部分における光量広角成分の占める割合を大きくすればよい。拡散角や光強度は、第2拡散素子14の屈折率や凹凸のピッチ、凹凸の疎密等により調整することができる。これにより、図4bに示すような配光特性にするとよい。図4bは、光強度がフラットトップ型の分布になっている例である。フラットトップ型の分布において、光強度は光束の中心軸拡散角0°で最大となっているとともに、光束の中心軸周りここでは拡散角が-3°~3°程度で略均一になっている。つまり、光強度分布は、光束の中心軸にまたがって平坦部を有している。第2拡散素子14から射出される光束をフラットトップ型にすれば、図4aに示したガウシアン分布のものよりも広角成分の占める割合が大きくなり、スペックルコントラストが低下する。図5は、本実施形態に係る第2拡散素子14の入射端面14aに対して垂直に入射した光が第2拡散素子14によって拡散されたときの光拡散強度分布である。図5の横軸は、図2に示す第2拡散素子14における散乱角θである。縦軸は光束の規格化された光強度である。図5に示すように、第2拡散素子14の点Qから射出される第2拡散光の拡散強度分布は矩形状の分布になっている。第2拡散素子14の点Qから射出される第2拡散光の拡散強度分布が、相対的に光路差が長くなる光、すなわち、散乱角θ1における光線L1の光強度A1及び散乱角θ3における光線L3の光強度A3が最も強くなるように形成されている。第2拡散素子14は、当該第2拡散素子14の点Qから射出される第2拡散光の拡散強度分布が、当該第2拡散光の中心軸にまたがって連続的な分布であり、且つ、当該第2拡散光の中心軸にまたがって平坦部を有する拡散強度分布となるように形成されている。ここで、拡散強度分布とは、第2拡散素子14の射出端面14bに対して垂直な面内の分布である。また、第2拡散素子14の同心円上から射出される第2拡散光の拡散強度分布についても、図5に示すような分布となっている。なお、第2拡散素子14の点Qから射出される第2拡散光の拡散強度分布は図5に示すように矩形状の分布に限らず、図6に示すように拡散強度分布の裾の部分が最大光強度A1A3から0になるまで、なだらかに変化する分布であってもよい。また、図5及び図6に示すように、角度θ1~θ3まで平坦な領域を有する必要はなく、わずかでも光の中心軸にまたがって平坦部を有する拡散強度分布であればよい。すなわち、第2拡散素子14の点Qから射出される第2拡散光の拡散強度分布は、当該第2拡散光の中心軸にまたがって連続的な分布であり、且つ、当該第2拡散光の中心軸にまたがって平坦部を有する拡散強度分布となっていればよい。図1に戻り、駆動装置15は、第2拡散素子14の光線束が照射される領域を時間的に変動させるものである。駆動装置15は、第2拡散素子14を所定の回転軸の周りに回転させるモーターを含む。第2拡散素子14は、中心にモーターが接続され、モーターを中心として回転可能に設けられている。モーターは、第2拡散素子14を使用時において、例えば7500rpmで回転させる。この場合、第2拡散素子14上の光が照射される領域ビームスポットは、約18m/秒で移動する。すなわち、モーターは、第2拡散素子14上におけるビームスポットの位置を変化させる位置変位手段として機能する。集光レンズ16は、第2拡散素子14から射出された第2拡散光を集光して光変調素子20に向けて射出するものである。第2拡散素子14から射出された第2拡散光は、集光レンズ16によって集光され、その後、光変調素子20に入射して変調される。赤色用光変調素子20R、緑色用光変調素子20G、青色用光変調素子20Bは、画像情報を含んだ画像信号を供給するPC等の信号源図示略と電気的に接続されており、供給された画像信号に基づき入射光を画素ごとに空間変調して、それぞれ赤色画像、緑色画像、青色画像を形成する。赤色用光変調素子20R、緑色用光変調素子20G、青色用光変調素子20Bにより変調された光形成された画像は、ダイクロイックプリズム30に入射する。ダイクロイックプリズム30は、4つの三角柱プリズムが互いに貼り合わされた構造になっている。三角柱プリズムにおいて貼り合わされる面は、ダイクロイックプリズムの内面になる。ダイクロイックプリズムの内面に、赤色光Rが反射し緑色光Gが透過するミラー面と、青色光Bが反射し緑色光Gが透過するミラー面とが互いに直交して形成されている。ダイクロイックプリズムに入射した緑色光Gは、ミラー面を通ってそのまま射出される。ダイクロイックプリズムに入射した赤色光R、青色光Bは、ミラー面で選択的に反射あるいは透過して、緑色光Gの射出方向と同じ方向に射出される。このようにして3つの色光画像が重ね合わされて合成され、合成された色光が投写光学系40によってスクリーン50に拡大投写される。本実施形態のプロジェクター1では、以上のようにして画像表示を行う。本実施形態のプロジェクター1によれば、光源11から射出されたレーザー光が第1拡散素子12と第2拡散素子14とによって二重に拡散される。このため、第2拡散素子14から射出される第2拡散光の拡散強度分布は連続的な分布となり、離散的な分布とはならない。このような角度分布が光変調素子20を透過した後も保存されることで、スクリーン50に入射する角度分布が連続的な分布となり、スペックルノイズが抑制された投写画像が得られる。また、当該拡散強度分布は、光強度の高い第2拡散光が射出される部分に平坦部を有する分布である。つまり、光強度の高い第2拡散光が射出される部分において突出部を有する分布とはならず、いわゆるフラットトップ型の分布となる。このため、光強度の高い第2拡散光の中心軸に近い部分においてスペックルの干渉の度合いが弱め合う。このような光強度分布が光変調素子20を透過した後も保存されることで、スクリーン50に入射する光強度分布が平均化した分布となり、投写画像においてスペックルが目立ちにくくなる。したがって、スペックルノイズを確実に抑制することが可能なプロジェクター1を提供することができる。また、この構成によれば、平行化レンズ13によって第1拡散素子12からの第1拡散光が第2拡散素子14に垂直に入射する。このため、第2拡散素子14を平行な光線束として射出された第1拡散光の進行方向にある程度移動させた場合でも、第1拡散素子12からの第1拡散光を第2拡散素子14に十分に入射させることができる。これにより、第2拡散素子14を配置する際に要求される位置精度が緩和される。よって、組立てが容易になる。また、この構成によれば、集光レンズ16によって第2拡散素子14からの第2拡散光が光変調素子20に集光して入射する。このため、第2拡散光が光変調素子20の外部に漏れることを抑制して変調された光を取り出すことができる。よって、光の利用効率を向上させることができる。また、この構成によれば、第2拡散素子14に駆動装置15が設けられているので、第2拡散素子14に入射する光の位置が刻々と変化する。このため、この変化に伴い、視認されるスペックルが移動したり、スペックルのパターンが複雑に変化したりする。その結果、人間の眼の残像時間内でスペックルのパターンが積分平均化され、スペックルが視認されにくくなる。よって、高画質な画像を投影することが可能となる。また、この構成によれば、駆動装置15がモーターを含むので、簡単な構成で高画質な画像を投影することが可能となる。また、第2拡散素子14に入射する光の位置に死点動きが一瞬止まる点が発生しないため、人間の眼の残像時間内でスペックルが認識されることはない。よって、スペックルノイズをより確実に抑えることが可能となる。また、この構成によれば、ホログラム素子による回折現象を利用して、第2拡散素子14から射出される光の拡散強度分布を容易に制御することができる。このため、光変調素子20に入射する光の拡散強度分布の光強度を、光変調素子20に入射する光の波形パターンの全域で平均化することが可能となり、スペックルノイズをより確実に抑制することが可能となる。また、この構成によれば、ホログラム素子による回折現象を利用して、第1拡散素子12から射出される光の拡散強度分布を容易に制御することができる。このため、第2拡散素子14に入射する光の面内輝度分布を均一化することが容易になり、輝度ムラを低減することが可能となる。なお、本実施形態に係るプロジェクター1では、光変調素子として液晶ライトバルブ20R,20G,20Bを用いたが、これに限らない。例えば、光源11からのレーザー光をスクリーン50上で走査させることにより表示面に所望の大きさの画像を表示させる走査手段を有するような走査型のプロジェクターであっても良い。走査型のプロジェクターは、ダイクロイックプリズム30により合成された光を、例えば、MEMSミラー走査手段により走査することでスクリーン50に投射する。また、本実施形態に係るプロジェクター1において、第2拡散素子14は、図3に示すレリーフ型を用いたが、これに限らない。例えば、第2拡散素子は、斜面を有する三角形状の凹部を有する、いわゆる、ブレーズ型を用いることもできる。また、本実施形態に係るプロジェクター1では、色光合成手段として、クロスダイクロイックプリズムを用いたが、これに限るものではない。色光合成手段としては、例えば、ダイクロイックミラーをクロス配置とし色光を合成するもの、ダイクロイックミラーを平行に配置し色光を合成するものを用いることができる。また、本実施形態に係るプロジェクター1では、光変調素子として透過型の液晶ライトバルブを用いたが、液晶以外のライトバルブを用いても良いし、反射型のライトバルブを用いても良い。このようなライトバルブとしては、例えば、反射型の液晶ライトバルブや、デジタルマイクロミラーデバイスDigitalMicromirrorDeviceが挙げられる。投写光学系の構成は、使用されるライトバルブの種類によって適宜変更される。[第2実施形態]図7は、図1に対応した、本発明の第2実施形態に係るプロジェクター2を示す模式図である。なお、図7においては、便宜上、赤色光源11Rから赤色用光変調素子20Rまでの構成のみを図示し、緑色光源11Gから緑色用光変調素子20Gまでの構成、青色光源11Bから青色用光変調素子20Bまでの構成、ダイクロイックプリズム30、投写光学系40、スクリーン50の図示を省略している。図7に示すように、本実施形態に係るプロジェクター2は、光変調素子20が第2拡散素子14の直後に配置されている点で上述の第1実施形態に係るプロジェクター1と異なっている。上述したプロジェクター1では集光レンズ16が第2拡散素子14と光変調素子20との間の光の光路上に配置された構成であるのに対し、本実施形態のプロジェクター2では集光レンズ16が第2拡散素子14と光変調素子20との間の光の光路上に配置されていない。その他の点は、上述の構成と同様であるので、図1と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。プロジェクター2は、光源11から射出されるレーザー光の光路に沿って見ると、光源11、第1拡散素子12、平行化レンズ13、第2拡散素子14、光変調素子20がこの順に配置された構成となっている。光変調素子20は、第2拡散素子14の第2拡散光が射出される側の面に近接して配置されている。光変調素子20の入射端面の大きさは、第2拡散素子14から射出される第2拡散光のスポットサイズと略同じ大きさとなっている。本実施形態のプロジェクター2によれば、第2拡散素子14からの第2拡散光が光変調素子20の外部に漏れることを抑制して変調された光を取り出すことができる。よって、光の利用効率を向上させることができる。また、第2拡散素子14と光変調素子20との間の光の光路上に集光レンズを配置する構成に比べて、装置の簡素化を図ることができる。[第3実施形態]図8は、図1に対応した、本発明の第3実施形態に係るプロジェクター3を示す模式図である。なお、図8においては、便宜上、赤色光源11Rから赤色用光変調素子20Rまでの構成のみを図示し、緑色光源11Gから緑色用光変調素子20Gまでの構成、青色光源11Bから青色用光変調素子20Bまでの構成、ダイクロイックプリズム30、投写光学系40、スクリーン50の図示を省略している。図8に示すように、本実施形態に係るプロジェクター3は、ロッドレンズ17を備えている点で上述の第1実施形態に係るプロジェクター1と異なっている。その他の点は、上述の構成と同様であるので、図1と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。プロジェクター3は、光源11から射出されるレーザー光の光路に沿って見ると、光源11、第1拡散素子12、平行化レンズ13、第2拡散素子14、ロッドレンズ17、集光レンズ16、光変調素子20がこの順に配置された構成となっている。ロッドレンズ17は、第2拡散素子14から射出された第2拡散光の強度分布を均一化させるものである。第2拡散素子14から射出された第2拡散光は、ロッドレンズ17で光の強度分布が均一化されて集光レンズ16に入射する。本実施形態のプロジェクター3によれば、ロッドレンズ17によって面内輝度分布が均一化した光を取り出すことができる。よって、輝度ムラを低減することができる。[第4実施形態]図9は、図8に対応した、本発明の第4実施形態に係るプロジェクター4を示す模式図である。なお、図9においては、便宜上、赤色光源11Rから赤色用光変調素子20Rまでの構成のみを図示し、緑色光源11Gから緑色用光変調素子20Gまでの構成、青色光源11Bから青色用光変調素子20Bまでの構成、ダイクロイックプリズム30、投写光学系40、スクリーン50の図示を省略している。図9に示すように、本実施形態に係るプロジェクター4は、第1拡散素子12から射出された第1拡散光が直接第2拡散素子14に入射する構成となっている点で上述の第3実施形態に係るプロジェクター3と異なっている。上述したプロジェクター3では平行化レンズ13が第1拡散素子12と第2拡散素子14との間の光の光路上に配置された構成であるのに対し、本実施形態のプロジェクター4では平行化レンズ13が第1拡散素子12と第2拡散素子14との間の光の光路上に配置されていない。その他の点は、上述の構成と同様であるので、図8と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。プロジェクター4は、光源11から射出されるレーザー光の光路に沿って見ると、光源11、第1拡散素子12、第2拡散素子14、ロッドレンズ17、集光レンズ16、光変調素子20がこの順に配置された構成となっている。第1拡散素子12から射出された第1拡散光は、所定のスポットサイズの大きさで第2拡散素子14に入射する。第2拡散素子14の入射端面のうち第1拡散素子12から射出された第1拡散光が入射する部分の大きさは、第1拡散素子12から射出された第1拡散光のスポットサイズと略同じ大きさとなっている。本実施形態のプロジェクター4によれば、第1拡散素子12と第2拡散素子14との間の光の光路上に平行化レンズを配置する構成に比べて、装置の簡素化を図ることができる。第2拡散素子の変形例1図10は、第2拡散素子114の第1変形例を示す図である。図10に示すように、本変形例の第2拡散素子114は、マイクロレンズアレイレンズアレイである。マイクロレンズアレイ114は、基材114aに複数のマイクロレンズ114bを平面的に配列させることで構成されている。本変形例の第2拡散素子114によれば、簡単な構成で光を拡散させることができる。第2拡散素子の変形例2図11は、第2拡散素子214の第2変形例を示す図である。図11に示すように、本変形例の第2拡散素子214は、内部に光を拡散させる拡散粒子214bが分散されてなる拡散板である。拡散板214は、例えば透明樹脂等の光透過材料からなる基材214aに光拡散性を有する拡散粒子214bを分散させて構成されている。この第2拡散素子214基材214aの厚みは、約1~2mmである。本変形例の第2拡散素子214によれば、簡単な構成で光を拡散させることができる。第1拡散素子の変形例1図12は、第1拡散素子112の第1変形例を示す図である。図12に示すように、本変形例の第1拡散素子112は、レンズである。なお、本変形例のレンズは凸レンズであるが、凹レンズであってもよい。本変形例の第1拡散素子112によれば、簡単な構成でレーザー光を広げることができる。本発明は、投写画像を観察する側から投写するフロント投写型プロジェクターに適用する場合にも、投写画像を観察する側とは反対の側から投写するリア投写型プロジェクターに適用する場合にも、適用することができる。上記各実施形態においては、本発明の照明装置をプロジェクターに適用した例について説明したが、これに限らない。例えば、本発明の照明装置を他の光学機器例えば、光ディスク装置、自動車のヘッドランプ、照明機器等に適用することも可能である。"