"繊維性基布の両面に熱可塑性樹脂層を接着被覆してなる可撓性積層体であって、前記繊維性基布が経糸群及び緯糸群とにより製織されたものであり、少なくとも経糸群または緯糸群のいずれか一方の群の構成要素としてS撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条とを含み、これら2種の糸条を、総和6~39本/インチ、かつ、本数比率1:2~2:1で併用配置して含むことを特徴とするターポリン。前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲である請求項1に記載のターポリン。前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲である請求項1に記載のターポリン。前記S撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲であり、かつ、前記Z撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲であるか、もしくは、前記S撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲であり、かつ、前記Z撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲である請求項1に記載のターポリン。前記繊維性基布の経糸群及び緯糸群が、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条により1本交互で配置されたものである請求項1~4のいずれか1項に記載のターポリン。前記繊維性基布の経糸群及び緯糸群が、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条により、ランダムに配置されたものである請求項1~4のいずれか1項に記載のターポリン。前記熱可塑性樹脂層にオキサゾリン基含有重合体[化1]を前記熱可塑性樹脂層に対し、0.5~30質量の範囲内で有している請求項1~6のいずれか1項に記載のターポリン。前記熱可塑性樹脂層にシリカ粒子を含み、前記オキサゾリン基含有重合体[化1]の開環反応物が、前記シリカ粒子と前記繊維性基布との間を架橋している請求項7に記載のターポリン。請求項1~8いずれか1項に記載のターポリン同士による熱融着接合体。本発明は、ターポリン同士の熱融着接合が可能であり、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、またターポリンの上下左右の方向性に関係なく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンであって、大型テントパビリオン、テント倉庫、日除けテント、建築物天井膜、建築物壁膜、水槽、及びコンテナバッグなどの膜構造物用途に適して用いられるターポリン接合体を提供しようとするものである。本発明はかかる点を考慮し鋭意検討した結果、繊維性基布の両面に熱可塑性樹脂層を接着被覆してなる可撓性積層体において、少なくとも経糸群または緯糸群のいずれか一方の群の構成要素としてS撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条とを含み、これら2種の糸条を、総和6~39本/インチ、かつ、本数比率1:2~2:1で併用配置して含む繊維性基布を用いることによって、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンが得られることを見出して本発明を完成させるに至った。すなわち本発明のターポリンは、繊維性基布の両面に熱可塑性樹脂層を接着被覆してなる可撓性積層体であって、前記繊維性基布が経糸群及び緯糸群とにより製織されたものであり、少なくとも経糸群または緯糸群のいずれか一方の群の構成要素としてS撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条とを含み、これら2種の糸条を、総和6~39本/インチ、かつ、本数比率1:2~2:1で併用配置して含むことが好ましい。本発明のターポリンは繊維性基布内に互いに撚方向の異なる、S右撚嵩高糸条とZ左撚嵩高糸条の2種類を特定本数比率で配置することによって、耐熱クリープ性の向上を図るものである。これは、撚糸に発生する螺旋がネジ山の役割を果たし、熱可塑性樹脂層との接着性を向上させると同時に接合部における撚糸の引き抜き抵抗力を増すことでクリープ性を向上させるものである。従来のターポリンは経糸群及び緯糸群を構成する撚糸の撚り方向が同一であるため、ターポリンの上下方向を変えると撚糸の登り螺旋は、それが反転することで下り螺旋に変じて撚糸の引き抜き抵抗力への寄与効果が不十分となる。本発明では、右撚螺旋の糸条、すなわちS撚嵩高糸条と、左撚螺旋の糸条、すなわちZ撚嵩高糸条の互いに異なる2種類のネジ山螺旋を有することで、ターポリンの上下方向を転じたり、ターポリンの左右方向を変えたりしても安定して優れた接合部のクリープ性が得られる。本発明のターポリンは、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲であることが好ましい。特に250278dtex~10001111dtexの嵩高糸条による27~39本/インチの打ち込み密度の繊維性基布を用いる場合、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲であることが好ましい。特に10001111dtex~20002222dtexの嵩高糸条による6~26本/インチの打ち込み密度の繊維性基布を用いる場合、撚糸の引き抜き抵抗力を増し、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記S撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲であり、かつ、前記Z撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲であるか、もしくは、前記S撚嵩高糸条の撚数が、5~49T/mの範囲であり、かつ、前記Z撚嵩高糸条の撚数が、50~100T/mの範囲であることが好ましい。これによって撚糸の引き抜き抵抗力を増し、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記繊維性基布の経糸群及び緯糸群が、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条により、1本交互に配置されたものであることが好ましい。これによって撚糸の引き抜き抵抗力を増し、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記繊維性基布の経糸群及び緯糸群が、前記S撚嵩高糸条、及び前記Z撚嵩高糸条により、ランダムに配置されたものであることが好ましい。これによって撚糸の引き抜き抵抗力を増し、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記熱可塑性樹脂層にオキサゾリン基含有重合体[化1]を前記熱可塑性樹脂層に対し、0.5~30質量の範囲内で有することが好ましい。これによって繊維性基布と熱可塑性樹脂層との接着積層界面に架橋構造を形成することでターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、前記熱可塑性樹脂層にシリカ粒子を含み、前記オキサゾリン基含有重合体[化1]の開環反応物が、前記シリカ粒子と前記繊維性基布との間を架橋していることが好ましい。これによって繊維性基布と熱可塑性樹脂層との接着積層界面に形成する架橋構造をより強固とすることでターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明の熱融着接合体は、請求項1~7いずれか1項に記載のターポリン同士による熱融着接合体であることが好ましい。熱融着時の加熱によって繊維性基布と熱可塑性樹脂層との接着積層界面に架橋構造を形成することでターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、接合部における耐熱クリープ性に優れるターポリンを得ることを可能とする。本発明のターポリンは、ターポリン本体の強度やクリープ性を犠牲にすることなく、またターポリンの上下左右の方向性に関係なく、接合部における耐熱クリープ性に優れているので、本発明のターポリン接合体は、大型テントパビリオン、テント倉庫、日除けテント、建築物天井膜、建築物壁膜、水槽、及びコンテナバッグなどの膜構造物用途に適して用いることができる。本発明のターポリンは、繊維性基布の両面に熱可塑性樹脂層を接着被覆してなる可撓性積層体であって、繊維性基布が経糸群及び緯糸群とにより製織されたものであり、少なくとも経糸群または緯糸群のいずれか一方の群の構成要素としてS撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条とを含み、これら2種の糸条を、総和6~39本/インチ、かつ、本数比率1:2~2:1で併用配置して含むものである。本発明のターポリンに用いる繊維性基布は、織布、編布のいずれでもよく、織布としては平織、綾織、繻子織などが挙げられるが、特に平織織布が得られるターポリンの経緯方向での物性バランスに優れるため好ましい。繊維性基布の経糸群緯糸群を構成する糸条の素材は、合成繊維、天然繊維、半合成繊維、無機繊維、またはこれらの2種以上から成る混用繊維のいずれであってもよい。合成繊維として、ポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維、ビニロン繊維、ポリエステル繊維、芳香族ポリエステル繊維、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維、アクリル繊維、ポリウレタン繊維などが例示でき、特にポリエステル繊維が好ましい。また綿、ケナフ、絹などの天然繊維からなる短繊維を合成繊維と併用したコアヤーンも使用できる。無機繊維としてはガラス繊維、シリカ繊維、アルミナ繊維、炭素繊維などが例示できる。これらの合成繊維、天然繊維及び無機繊維などを嵩高加工して得た嵩高糸条が好ましい。繊維性基布の経糸群緯糸群を構成する嵩高糸条は、マルチフィラメント糸条、短繊維紡績糸条、エア交絡糸条、コアヤーン、カバリングヤーンなどが挙げられ、本発明のターポリンにおいては、これらの嵩高糸条に右撚を掛けたS撚嵩高糸条、及び左撚を掛けたZ撚嵩高糸条の2種類を構成要素とすることが好ましい。本発明のターポリンに用いる繊維性基布は、経糸群及び緯糸群にS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条とを含むことが好ましく、用途においては経糸群、または緯糸群のいずれか一方のみがS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条とを含むものであってもよい。S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との併用は、経糸群、または緯糸群の1インチ幅あたり、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との総和が6~39本、好ましくは12~27本であり、その本数比率は、1:2~2:1、好ましくは1:1で併用配置して含むものである。本発明のターポリンは繊維性基布内に互いに撚方向の異なる、S右撚嵩高糸条とZ左撚嵩高糸条の2種類を特定本数比率で配置することによって、耐熱クリープ性の格段の性能向上を図るものである。S右撚嵩高糸条とZ左撚嵩高糸条とは互いに撚方向が反対であるから、S右撚嵩高糸条の配置方向を反転させたものはZ左撚嵩高糸条と同一となり、また同様にZ左撚嵩高糸条の配置方向を反転させたものはS右撚嵩高糸条と同一となる。従って本発明の要件は、S右撚嵩高糸条と、反転配置したS右撚嵩高糸条との併用、及びZ左撚嵩高糸条と、反転配置したZ左撚嵩高糸条との併用も包含する。嵩高糸条として、マルチフィラメント糸条は、250278dtex~20002222dtexデニールのもの、特に500555dtex~10001111dtexデニールが好ましい。これらの単糸デニールでは0.5~10デニールの範囲である。エア交絡糸条は、マルチフィラメント糸条の製造時に、フィラメントの開繊混繊を行ない、気流の渦中で、巻き込みと絡みを強制することでルーズな絡みを多数形成して嵩高糸としたもので、マルチフィラメント芯糸の開繊に、マルチフィラメント鞘糸の開繊を立体的に絡めてルーズな絡みを多数形成したものを含む。コアヤーンはマルチフィラメントを内層として外層に短繊維を絡めた混撚糸が好ましく、カバリングヤーンはマルチフィラメントを芯層として鞘層を別のマルチフィラメントで捲回形成した混撚糸が好ましい。S撚嵩高糸条、及びZ撚嵩高糸条の撚数は、経糸群、または緯糸群の1インチ幅あたりに含む、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との総和数において、特に250278dtex~10001111dtexの嵩高糸条による27~39本/インチの打ち込み密度の場合、撚数50~100T/mの範囲であることが好ましい。この撚数でルーズ交絡によるループ形成サイズが比較的小さくなることで嵩高糸条同士の配置的な立体障害を緩和して耐熱クリープ性向上に寄与する。また特に10001111dtex~20002222dtexの嵩高糸条による6~26本/インチの打ち込み密度の場合、撚数5~49T/mの範囲であることが好ましい。この撚数でルーズ交絡によるループ形成サイズは比較的大きくなるが嵩高糸条同士の配置空間に余裕を有して耐熱クリープ性向上に寄与する。また特に12~30本/インチの打ち込み密度の場合は、50~100T/mの範囲の撚糸と5~49T/mの範囲の撚糸を併用することもできる。例えばS撚嵩高糸条の撚数を50~100T/mの範囲とし、Z撚嵩高糸条の撚数を5~49T/mの範囲とする用法、もしくは、S撚嵩高糸条の撚数を5~49T/mの範囲とし、Z撚嵩高糸条の撚数を50~100T/mの範囲とする用法などによっても十分な耐熱クリープ性向上効果を得ることができる。経糸群、または緯糸群の1インチ幅あたりに含む、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との総和数6~39本/インチの打ち込み密度において、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との本数比率は、1:2~2:1、好ましくは1:1で併用配置して含むものである。この本数比率内であれば配置はランダムであってよいが、繰り返し単位がSZZ、またはSSZが好ましく、特に1:1併用の場合、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条とが1本交互で配置されていることが耐熱クリープ性の向上効果の安定性に優れ好ましい。本発明ではこのように、右撚螺旋の糸条、すなわちS撚嵩高糸条と、左撚螺旋の糸条、すなわちZ撚嵩高糸条の互いに螺旋方向の異なる2種類のネジ山螺旋を繊維性基布に含ませることで、ターポリンの上下方向を変えたり、ターポリンの左右方向を変えたりしても安定して優れた接合部のクリープ性が得られる。本発明のターポリンに用いる繊維性基布の空隙率目抜けは、5~30のもの、特に8~24のものが適している。繊維性基布の表裏面に形成される熱可塑性樹脂層は、繊維性基布の空隙部を介して相互にブリッジして融着することで繊維性基布と密着して積層されるため、この積層には空隙率との関係が密接となる。すなわち空隙率が5未満だと相互のブリッジ融着性を低下させ、動的耐久性を悪くすることがある。空隙率が30を越えると熱可塑性樹脂層相互のブリッジ融着性は向上するが、経緯方向の嵩高糸条含有量が少なくなることで得られるターポリンの形態安定性が悪くなり、耐引裂性を悪くすることがある。空隙率は繊維性基布の単位面積中に占める繊維糸条の面積を百分率として求め、100から差し引いた値として求めることができる。空隙率は経方向10cm×緯方向10cmの平面を単位面積として求めることが好ましい。これらの繊維性基布には、必要に応じて接着剤の塗布、樹脂含浸加工、吸水防止処理、防炎処理などを施すことができる。繊維性基布への接着処理はイソシアネート化合物、アジリジン化合物、オキサゾリン化合物、カルボジイミド化合物などの反応性化合物を有機溶剤中に溶かしたもの、微分散させたものが使用できる。本発明のターポリンの熱可塑性樹脂層は、公知の熱可塑性樹脂およびエラストマーにより形成される組成物であり、これらは例えば、塩化ビニル樹脂、塩化ビニル系共重合体樹脂、塩素化塩化ビニル樹脂、オレフィン樹脂PE,PP、オレフィン系共重合体樹脂、エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂、エチレン-メタアクリル酸エステル共重合体樹脂、ウレタン樹脂、ウレタン系共重合体樹脂、アクリル樹脂、アクリル系共重合体樹脂、酢酸ビニル樹脂、酢酸ビニル系共重合体樹脂、スチレン樹脂、スチレン系共重合体樹脂、ポリエステル樹脂PET,PEN,PBTなど、ポリエステル系共重合体樹脂、フッ素含有共重合体樹脂、シリコーン樹脂、ポリカーボネート、ポリアミドなどであり、これらにはウレタンゴム、アクリルゴム、ブタジエンゴム、クロルスルホン化ポリエチレン、SBR、EPDM、EPMなどの熱可塑性ゴムをブレンドして補助成分として含んでいてもよい。これらの熱可塑性樹脂のうち、特に高周波溶着性を有する塩化ビニル樹脂、塩化ビニル系共重合体樹脂、塩素化塩化ビニル樹脂、エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂、エチレン-メタアクリル酸エステル共重合体樹脂、ウレタン樹脂、ウレタン系共重合体樹脂、及びフッ素含有共重合体樹脂から選ばれた1種以上を高周波溶着性付与成分として熱可塑性樹脂層に対し50質量以上含有することが好ましい。特に塩化ビニル樹脂の場合、塩化ビニル樹脂100質量部に対して、公知の可塑剤を30~150質量部配合した軟質塩化ビニル樹脂組成物が好ましい。本発明のターポリンの熱可塑性樹脂層には、安定剤、フィラー、着色剤、顔料、光輝性顔料、難燃剤、防炎剤、紫外線吸収剤、光安定剤、防黴剤、抗菌剤、帯電防止剤、架橋剤などの公知の添加剤を任意に用いることができる。特に蓄光顔料を用いた熱可塑性樹脂層を有するターポリンでは暗所発光する機能を付与することができ、また酸化チタンなどの無機系顔料や中空ビーズを用いた熱可塑性樹脂層を有するターポリンでは遮熱機能を付与することができる。本発明のターポリンの熱可塑性樹脂層には、オキサゾリン基含有重合体[化1]を熱可塑性樹脂層に対して、0.5~30質量の範囲内で含有することが好ましい。オキサゾリン基含有重合体は、熱可塑性樹脂層成形時の加熱、及び/または、高周波融着時の加熱によりオキサゾリン基が開環し、繊維性基布の官能基に付加反応することによって繊維性基布と熱可塑性樹脂層との積層界面に架橋接着構造を形成する。オキサゾリン基含有重合体はオキサゾリン基含有モノマーの自己重合体、またはオキサゾリン基含有モノマーと他のモノマーとの共重合体の何れの態様であってもよい。オキサゾリン基を含む単量体として具体的に、2-ビニル-2-オキサゾリン、5-メチル-2-ビニル-2-オキサゾリン、4,4-ジメチル-2-ビニル-2-オキサゾリン、4,4-ジメチル-2-ビニル-5,5-ジヒドロ-4H-1,3-オキサゾリン、4,4,6-トリメチル-2-ビニル-5,6-ジヒドロ-4H-1,3-オキサゾリン、2-イソプロペニル-2-オキサゾリン、4,4-ジメチル-2-イソプロペニル-2-オキサゾリンなどのビニルオキサゾリン類が挙げられる。また、オキサゾリン基含有モノマーと共重合可能なモノマーとしては、オキサゾリン基と反応しないモノマーであれば特に制限はないが、特にスチレン、o-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレンなどのスチレン置換体が好ましい。その他共重合可能なモノマーとしては、ビニルナフタレン、ビニルアントラセンなどのビニル芳香族類、メタアクリロニトリルなどのシアン化ビニル類、アクリル酸エステル及びメタアクリル酸エステルなどのエステル類、メタアクリルアミド、N-メチロールメタアクリルアミドなどの不飽和アミド類、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニルなどのビニルエステル類、メチルビニルエーテルなどのビニルエーテル類、エチレン、プロピレンなどのα-オレフィン類、塩化ビニル、塩化ビニリデンなどのハロゲン含有α,β-不飽和モノマーなどを挙げることができ、これらの1種または2種以上の混合物を用いることができる。上記オキサゾリン基含有重合体の、熱可塑性樹脂層への配合混練量は、熱可塑性樹脂層に対して0.5~30質量、好ましくは2~20質量である。または熱可塑性樹脂層を構成する熱可塑性樹脂100質量部に対して0.5~30質量部、好ましくは2~20質量部である。配合混練量が0.5質量未満では高周波融着部の破壊強度および耐熱クリープ性の向上効果が不十分となることがある。一方、30質量を越えると繊維性基布との接着力向上への寄与効果が頭打ちとなり、カレンダー加工などのフィルム成形性に悪影響を及ぼすことがある。オキサゾリン基含有重合体の配合混練効果は、熱可塑性樹脂層内部にオキサゾリン基の開環による耐熱性の架橋構造を形成し、更に熱可塑性樹脂層と繊維性基布との積層界面に、オキサゾリン基の開環のよる架橋接着構造が形成することで得られるターポリンの耐熱特性を向上し、特にシート接合部においては耐熱クリープ性を飛躍的に向上することが可能となる。従って本発明のターポリンに使用する繊維性基布には、熱可塑性樹脂層と繊維性基布との積層界面にオキサゾリン基の開環のよる架橋接着構造を形成する有機繊維が好ましく、特にポリエステル繊維、ナイロン繊維、ポリプロピレン繊維、ビニロン繊維、及びこれらの混用繊維、さらには綿、ケナフ、絹などの天然繊維からなる短繊維をこれらの合成繊維と併用したコアヤーンからなる平織織布が好ましい。本発明のターポリンの熱可塑性樹脂層には、より耐熱クリープ性を向上させるために、熱可塑性樹脂層にシリカ粒子を含有させ、それによって熱可塑性樹脂層と繊維性基布との積層界面の架橋接着構造をさらに強固とすることが好ましい。この効果はオキサゾリン基含有重合体の開環反応物が、シリカ粒子と繊維性基布との間を架橋することによって得られ、これはオキサゾリン基含有重合体の開環物が繊維性基布と付加反応する一方で、シリカ粒子表面に有する水酸基がオキサゾリン基含有重合体の開環物とも付加反応する作用によるものである。シリカ粒子は平均粒径1~20μm、特に2~10μmの合成非晶質シリカ粒子が好ましい。シリカ粒子の添加量は熱可塑性樹脂100質量部に対して1~20質量部が好ましい。1質量部未満では耐熱クリープ性の向上効果が不十分となることがあり、また20質量部を超えるとオキサゾリン基含有重合体の開環物との付加反応を独占して、オキサゾリン基含有重合体による繊維性基布との付加反応を阻害し、これによって熱可塑性樹脂層と繊維性基布との積層界面の架橋接着構造が脆弱化することがある。本発明のターポリンの熱可塑性樹脂層用フィルム成形方法としては、公知の成型加工方法、例えばT-ダイス押出法、インフレーション法、カレンダー法などによって加工することができる。熱可塑性樹脂層の厚みは、特に限定される物ではないが、80~800μm、特に160~400μmであることが好ましい。厚みが80μmよりも薄いと繊維性基布に熱ラミネートした時に繊維性基布の織交点部の凹凸でフィルムの頭切れを起こし、防水性を損なうだけでなく、ターポリンの耐久性、及び接合部強度を悪くすることがある。また800μmよりも厚いと、得られるターポリンが重く硬くなり、折りたたみ持ち運び等の取り扱い性を悪くすることがある。本発明のターポリンは、繊維性基布の両面に熱可塑性樹脂層用フィルムが積層されている。積層の方法は、熱可塑性樹脂層用フィルムの成型加工と同時に繊維性基布の片面ずつに熱ラミネートするトッピング法、または熱可塑性樹脂層用フィルムを一担成型加工した後にラミネーターを使用して2枚の熱可塑性樹脂層用フィルムを一度に熱圧着して繊維性基布のサンドイッチ積層を行う方法が挙げられる。本発明のターポリンの製造は、カレンダー成型した熱可塑性樹脂層用フィルムをラミネーターにより繊維性基布の両面に熱圧着する方法が、熱可塑性樹脂層と繊維性基布の積層界面に、オキサゾリン基含有重合体のオキサゾリン基の開環による架橋接着構造の形成が容易かつ効率的である。このとき、繊維性基布の目抜け空隙部を介在して表と裏2枚の熱可塑性樹脂層用フィルム同士が部分的に熱溶融ブリッジして、熱可塑性樹脂層と繊維性基布との接触表面積が増し、オキサゾリン基含有十合体による架橋構造が、糸条の側面にも満遍なく形成されることで、樹脂ブリッジによる接着効果をより高いものとすることが可能となり、いっそう優れた耐熱クリープ性を得ることができる。本発明のターポリンは、中大型テント、日除けテント、テント倉庫などの膜構造物の原反素材に用いる場合、初期外観維持のために特にその1面以上に防汚層が形成されることが好ましい。この防汚層は、a.酸化チタンTiO2、過酸化チタンペルオキソチタン酸、酸化タングステンWO3、酸化亜鉛ZnO、酸化錫SnO2から選ばれた1種以上の光触媒物質含有層、またはb.アクリル系樹脂、アクリル-シリコン樹脂、及びフッ素系樹脂から選ばれた1種以上による塗膜層、またはフィルム層、またはc.bにシリカ微粒子を含む塗膜層、またはフィルム層である。防汚層とする光触媒物質含有層は、光触媒物質を10~70質量と、金属酸化物ゲル及び/又は金属水酸化物ゲルを25~90質量、またケイ素化合物を1~20質量含有する厚さ、0.1~10μmの塗膜であり、塗膜はこれらの化合物を含有する塗工組成物を熱可塑性樹脂層の表面に塗布、乾燥して形成することができる。このとき熱可塑性樹脂層と光触媒物質含有層との間には光触媒物質の活性作用から熱可塑性樹脂層を保護するための中間層を設けることが好ましい。中間層には、フッ素系樹脂、シリコーン系樹脂、アクリル-シリコーン共重合体樹脂、フルオロオレフィン-アクリル共重合体樹脂、アクリル系樹脂とフルオロオレフィン樹脂とのブレンド物、オルガノシリケート化合物、またはその低縮合物の加水分解物シラノール基含有シラン化合物による薄膜などが挙げられる。光触媒物質は、シリカ、ゼオライト、チタンゼオライト、リン酸ジルコニウム、リン酸カルシウム、ハイドロタルサイト、ヒドロキシアパタイト、シリカアルミナ、ケイ酸カルシウム、ケイソウ土などの無機系多孔質微粒子に光触媒物質を担持させた複合粒子、あるいは光触媒物質の粒子表面を、シリカ、ゼオライト、チタンゼオライト、リン酸ジルコニウム、リン酸カルシウム、ハイドロタルサイト、ヒドロキシアパタイト、シリカアルミナ、ケイ酸カルシウムなどにより部分被覆してなる複合微粒子であってもよい。また、防汚層には、アクリル系樹脂、アクリル-シリコン樹脂、及びフッ素系樹脂を用いても良く、これらにはさらに、シリカ微粒子を含むことが好ましい。フッ素系樹脂として、フルオロオレフィン共重合体樹脂で、水酸基を分子構造内に含有するものが好ましい。フルオロオレフィンモノマーは、具体的に、フッ化ビニルVF、ビニリデンフルオライドVdF、トリフルオロエチレンTrEE、テトラフルオロエチレンTFE、クロロトリフルオロエチレンCTFE、ヘキサフルオロプロピレンHFPなどフッ素原子を構成単位中に1個以上含有するエチレン、プロピレン、及びα-オレフィンなどのオレフィン骨格のモノマーである。これらは、VdF-TFE共重合体樹脂、VdF-CTFE共重合体樹脂、TFE-CTFE共重合体樹脂、VdF-TFE-CTFE共重合体樹脂などであり、さらに、VF、TrEE、HFPなどの第3成分を含むものであっても良い。特に有機溶剤に可溶なフルオロオレフィン共重合体樹脂は、CF2=CFXXは、-H、-F、-CF3で示されるフルオロオレフィンとビニルモノマーとの共重合体樹脂であることが好ましい。これらのフルオロオレフィン共重合体樹脂は、共重合ビニル成分中に有する水酸基を、イソシアネート化合物、アジリジン化合物、オキサゾリン化合物、カルボジイミド化合物、メラミン化合物などの硬化剤で分子架橋した塗膜が耐摩耗性、耐候性などに優れ好ましい。また、アクリル系樹脂は、例えば、アルキル基の炭素数が1~18のアクリル酸アルキルエステル類、これらは例えば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸n-ヘキシルなどの重合体が挙げられる。また、アルキル基の炭素数が1~18のメタアクリル酸アルキルエステル類、これらは例えば、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、などの重合体が挙げられ、アクリル系樹脂はこれら2種以上のモノマーからなる共重合体樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、アクリル系モノマーと反応性を有する共重合モノマーをアクリル系モノマーと置換して最大30質量程度まで含んでいても良く、これらは例えば、エチレン性不飽和カルボン酸類、アクリルアミド化合物類、水酸基含有メタアクリル酸類、エポキシ基含有メタアクリル酸類、α-オレフィン類、ビニルエーテル類、アルケニル類、ビニルエステル類、芳香族ビニル化合物類などである。また、上記アクリル系樹脂はフルオロオレフィン共重合体樹脂とブレンドして用いることができ、アクリル系樹脂のブレンド量固形分量は、フルオロオレフィン共重合体樹脂固形分量100質量部に対して5~75質量部、特に10~50質量部である。またアクリル系樹脂には、シランカップリング剤の加水分解物がグラフトしたアクリル-シリコン樹脂を使用することもできる。防汚層を形成するアクリル系樹脂、アクリル-シリコン樹脂、フッ素系樹脂フルオロオレフィン共重合体樹脂、またはフッ素系樹脂フルオロオレフィン共重合体樹脂とアクリル系樹脂とのブレンド物にはシリカ微粒子を含むことが雨筋汚れ抑制の観点において好ましく、特にフッ素系樹脂、またはフッ素系樹脂とアクリル系樹脂とのブレンド物のような疎水性を示す樹脂系にシリカ微粒子を配合することにより、その表面を親水性に改良することができ、これらは雨筋汚れ抑制に効果的となる。雨筋汚れ抑制効果はフッ素系樹脂にシリカ微粒子を配合したものが好ましいが、ターポリンの重ね合わせ接合、特に高周波融着、熱風融着などの2次加工性においては、フッ素系樹脂とアクリル系樹脂とのブレンド物にシリカ微粒子を配合したものが最も好ましい。フッ素系樹脂とアクリル系樹脂とのブレンド比は、フッ素系樹脂100質量部に対してアクリル系樹脂が5~75質量部、特に10~50質量部である。またシリカSiO2微粒子は、平均凝集粒径が1~20μm、BET比表面積が40~400m2gの非晶質合成シリカ、またはBET平均粒子径10~20nmのコロイダルシリカを任意の添加量で使用できる。本発明のターポリンの接合縫製は、高周波ウエルダー融着法、熱板融着法、熱風融着法、超音波融着法などの熱融着法が可能であり、特に高周波融着法が効率的で好ましい。また特に高周波融着法や熱融着法による接合では、特に接合部の熱可塑性樹脂層自体が発熱することで、熱可塑性樹脂層に含むオキサゾリン基含有重合体の開環、架橋接着構造の生成、架橋構造の生成を促す効果が得られる。高周波融着法や熱融着法により、熱可塑性樹脂層と繊維性基布との積層接着界面、及び熱可塑性樹脂層内部に架橋構造を完成することで、更に高レベルの耐熱クリープ性を得ることを可能とする。必要に応じてターポリンの裏面には、アクリル系樹脂、またはフッ素系樹脂、またはフッ素系樹脂とアクリル系樹脂とのブレンド物による裏面塗工層が形成されていることがターポリンの端部同士による重ね合せ接合の熱融着性の観点で好ましく、裏面塗工層は防汚層と同種の樹脂が好ましい。本発明のターポリンの例を図1~4により説明する。図1の可撓性積層体ターポリン1は、経糸群及び緯糸群からなる繊維性基布2の両面上に熱可塑性樹脂層3が設けられている。図2は、本発明のターポリンに用いる繊維性基布2の一例を示すものであり、S撚嵩高糸条経糸:2-1-1とZ撚嵩高糸条経糸:2-1-2とを経糸群として、これら2種の糸条を本数比率1:1で1本交互に配置、かつ、S撚嵩高糸条緯糸:2-2-1とZ撚嵩高糸条緯糸:2-2-2とを緯糸群として、これら2種の糸条を本数比率1:1で1本交互に配置した平織物である。図3は、本発明のターポリンに用いる繊維性基布2の一例を示すものであり、S撚嵩高糸条経糸:2-1-1とZ撚嵩高糸条経糸:2-1-2とを経糸群として、これら2種の糸条を本数比率2:1、S撚嵩高糸条経糸:2-1-12本、Z撚嵩高糸条経糸:2-1-21本を繰り返し単位として配置、かつ、S撚嵩高糸条緯糸:2-2-1とZ撚嵩高糸条緯糸:2-2-2とを緯糸群として、これら2種の糸条を本数比率2:1、S撚嵩高糸条経糸:2-1-12本、Z撚嵩高糸条経糸:2-1-21本を繰り返し単位として配置した平織物である。図4は、本発明のターポリンの耐熱クリープ性を評価するために用いる耐熱クリープ試験片4で、これは2枚のターポリン1の端部同士が特定の幅で重ね合わせて溶着され、その溶着部を接合部5とするものである。実施例本発明を下記の実施例及び比較例を挙げて更に説明するが、本発明はこれらの例の範囲に限定されるものではない。接合体の評価方法経糸方向耐熱クリープ性2枚のターポリンのヨコ方向緯糸方向の端部同士を4cm幅で直線状に平行に重ね合わせ、4cm幅×30cm長のウエルドバー平刃を装着した高周波ウエルダー融着機山本ビニター株製YF-7000型:出力7KWを用い、陽極電流1.0Aでターポリンの高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。これより融着接合部を重ね合わせ幅4cmをタテ方向に含む、3cm幅×30cm長の試験片を18片採取し、うち9片を耐熱クリープ試験片とし、クリープ試験機東洋精機製作所株製:100LDR型を使用して50°C×20kgf荷重条件1、55°C×20kgf荷重条件2、60°C×20kgf荷重条件3の3条件で経糸方向の耐熱クリープ性を24時間評価した。残り9片は試験片の上下方向を反転した状態でクリープ試験機に装着し、試験片に対する荷重方向を転じての耐熱クリープ性を同様の条件で24時間評価した。試験片反転より得られる結果が同じ傾向であれば、ターポリンの上下方向が必ずしも製品の上下方向と一致しなくとも安定した耐熱クリープ性が得られ、一方の結果が劣る傾向の場合は、製品の信頼性に不安がある。緯糸方向耐熱クリープ性2枚のターポリンのタテ方向経糸方向の端部同士を4cm幅で直線状に平行に重ね合わせ、4cm幅×30cm長のウエルドバー平刃を装着した高周波ウエルダー融着機山本ビニター株製YF-7000型:出力7KWを用い、陽極電流1.0Aでターポリンの高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。これより融着接合部を重ね合わせ幅4cmをヨコ方向に含む、3cm幅×30cm長の試験片を18片採取し、うち9片を耐熱クリープ試験片とし、クリープ試験機東洋精機製作所株製:100LDR型を使用して50°C×20kgf荷重条件1、55°C×20kgf荷重条件2、60°C×20kgf荷重条件3の3条件で緯糸方向の耐熱クリープ性を24時間評価した。残り9片は試験片の上下方向を反転した状態でクリープ試験機に装着し、試験片に対する荷重方向を転じての耐熱クリープ性を同様の条件で24時間評価した。試験片反転より得られる結果が同じ傾向であれば、ターポリンの左右方向が必ずしも製品の上下方向と一致しなくとも安定した耐熱クリープ性が得られ、一方の結果が劣る傾向の場合は、製品の信頼性に不安がある。評価の基準1:24時間経過後、接合部に異変や異常なく良好。2:24時間未満で接合部が破壊し、試験片が分断した。破壊した時間を記録3:1時間以内に接合部が破壊し、試験片が分断した。破壊した時間を記録破壊状態の判断:接合部糸抜け破壊糸の断裂なし,本体破壊等糸の断裂あり[実施例1]1000デニール1111dtex、ポリエステル繊維フィラメント数192本からなり、フィラメント同士がルーズに交絡した状態で、S撚100T/mを施したS撚嵩高糸条、及び1000デニール1111dtex、ポリエステル繊維フィラメント数192本からなり、フィラメント同士がルーズに交絡した状態で、Z撚100T/mを施したZ撚嵩高糸条の2種類を経糸群及び緯糸群に用い、経糸群はS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条の交互配置S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との本数比率1:1による1インチ間22本の織組織とし、また緯糸群もS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条の交互配置S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との本数比率1:1による1インチ間24本の織組織として製織した平織物を繊維性基布とした。この繊維性基布の質量は195g/m2、空隙率目抜けは16.6であった。この繊維性基布の両面上に、下記配合1の軟質塩化ビニル樹脂組成物による厚さ0.2mmのカレンダー成形フィルムを170°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとして軟質塩化ビニル樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部16.6を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.2mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。実施例1のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。<配合1>軟質塩化ビニル樹脂配合組成物塩化ビニル樹脂重合度1050100質量部DOP可塑剤55質量部三酸化アンチモン防炎剤15質量部エポキシ化大豆油安定剤4質量部Ba-Zn安定剤2質量部酸化チタン顔料5質量部ベンゾトリアゾール系化合物紫外線吸収剤0.2質量部[実施例2]1500デニール1665dtex、ポリエステル繊維フィラメント数288本からなり、フィラメント同士がルーズに交絡した状態で、S撚40T/mを施したS撚嵩高糸条、及び1500デニール1665dtex、ポリエステル繊維フィラメント数288本からなり、フィラメント同士がルーズに交絡した状態で、Z撚40T/mを施したZ撚嵩高糸条の2種類を経糸群及び緯糸群に用い、経糸群はS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条の交互配置S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との本数比率1:1による1インチ間18本の織組織とし、また緯糸群もS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条の交互配置S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との本数比率1:1による1インチ間20本の織組織として製織した平織物を繊維性基布とした。この繊維性基布の質量は245g/m2、空隙率目抜けは13.1であった。この繊維性基布の両面上に、実施例1と同じ配合1の軟質塩化ビニル樹脂組成物による厚さ0.23mmのカレンダー成形フィルムを170°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとして軟質塩化ビニル樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部13.1を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.23mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.82mm、質量980g/m2のターポリンを得た。実施例2のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例3]実施例1の繊維性基布において、経糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から1:2に変更し、S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位とし、緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から2:1に変更し、S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位に変更した以外は実施例1と同様にして厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。実施例3のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例4]実施例1の繊維性基布において、経糸群、及び緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1の条件のまま、S撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条の配置をランダムとした以外は実施例1と同様にして厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。経糸群の任意の1インチ間の組織は、S/Z/Z/S/Z/Z/S/S/S/Z/S/Z/Z/Z/S/Z/S/S/S/Z/Z/S、経糸群の任意の1インチ間の組織は、S/Z/Z/Z/S/Z/S/Z/S/S/S/Z/S/Z/Z/Z/S/Z/S/S/S/Z/S/Zであった。実施例4のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例5]実施例1の繊維性基布の両面上に、下記配合2のエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物1による厚さ0.2mmのカレンダー成形フィルムを150°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとしてエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部16.6を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.2mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。実施例5のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。<配合2>エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物1エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂酢酸ビニル含有率25質量100質量部シリカ水酸基含有5質量部酸化チタン顔料5質量部ベンゾトリアゾール系化合物紫外線吸収剤0.2質量部[実施例6]実施例1の繊維性基布の両面上に、下記配合3のエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物2による厚さ0.2mmのカレンダー成形フィルムを150°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとしてエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部16.6を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.2mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。実施例6のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。<配合3>エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物2エチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂酢酸ビニル含有率25質量100質量部オキサゾリン基含有反応性ポリスチレン5質量部シリカ水酸基含有5質量部酸化チタン顔料5質量部ベンゾトリアゾール系化合物紫外線吸収剤0.2質量部※オキサゾリン基含有反応性ポリスチレンは、スチレンと2-イソプロペニル-2-オキサゾリンとの共重合体2-イソプロペニル-2-オキサゾリン共重合比5質量、商標:エポクロスRPS日本触媒株を用いた。[実施例7]実施例2の繊維性基布の両面上に、配合3のエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物2による厚さ0.23mmのカレンダー成形フィルムを150°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとしてエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部13.1を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.23mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.82mm、質量783g/m2のターポリンを得た。実施例7のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例8]実施例3の繊維性基布の両面上に、配合3のエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物2による厚さ0.2mmのカレンダー成形フィルムを150°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとしてエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部16.6を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.2mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。実施例8のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例9]実施例4の繊維性基布の両面上に、配合3のエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物2による厚さ0.2mmのカレンダー成形フィルムを150°Cで熱ラミネートして、S撚嵩高糸条及びZ撚嵩高糸条の表面のルーズ交絡部をアンカーとしてエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂組成物で被覆固定すると同時に、繊維性基布の空隙部16.6を介在する表裏フィルム同士のブリッジ積層を行い、表裏に厚さ0.2mmの熱可塑性樹脂層を形成し、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。実施例9のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[実施例10~13]実施例1~4のターポリンの表面に防汚層を設けた。防汚層はフッ素系樹脂とアクリル樹脂とのブレンド物フッ素系樹脂:アクリル系樹脂比は3:1で、シリカ微粒子を25質量含有する。この防汚層は配合4による防汚層用処理液をグラビヤコーターで25gm2の塗布量で塗布し、100°Cで1分間乾燥後冷却して5gm2の防汚層を形成した。得られた防汚層付きターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、4種のターポリン接合体実施例1/実施例1の接合、実施例2/実施例2の接合、実施例3/実施例3の接合、実施例4/実施例4の接合を得た。<配合4>防汚層用処理液シリカ微粒子を含有するフッ素系樹脂とアクリル系樹脂のブレンド組成物アクリル系樹脂三菱レイヨン株製、商標:アクリプレンHBS0014質量部フッ素系樹脂ビニリデンフルオライド-テトラフルオロエチレン共重合体樹脂、エルフアトケムジャパン株製、商標:カイナー720112質量部高分子型紫外線吸収剤一方社油脂工業株製、品番:UCI-635L2-ヒドロキシ-4-メタクリロイルオキシエトキシベンゾフェノンとメタクリル酸メチルとの50wt:50wt共重合体樹脂1質量部シリカ微粒子湿式法非晶質シリカ4質量部日本シリカ工業株製、商標:ニップシールE-220、平均粒子径2μm、BET比表面積130m2g希釈溶剤トルエン-メチルエチルケトン50/50質量比80質量部[比較例1]実施例1の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべて無撚糸とした以外は実施例1と同様にして厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例1のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例2]実施例1の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべてS撚嵩高糸条とした以外は実施例1と同様にして厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例2のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例3]実施例1の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべてZ撚嵩高糸条とした以外は実施例1と同様にして厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例3のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例4]実施例1の繊維性基布において、経糸群及び緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から1:4に変更し、S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位に変更した以外は実施例1と同様にして、厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。比較例4のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例5]実施例1の繊維性基布において、経糸群及び緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から4:1に変更し、S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位に変更した以外は実施例1と同様にして、厚さ0.66mm、質量800g/m2のターポリンを得た。比較例5のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例6]実施例5の繊維性基布実施例1で使用の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべて無撚糸とした以外は実施例5と同様にして厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例6のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例7]実施例5の繊維性基布実施例1で使用の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべてS撚嵩高糸条とした以外は実施例5と同様にして厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例7のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例8]実施例5の繊維性基布実施例1で使用の繊維性基布を構成する経糸群及び緯糸群をすべてZ撚嵩高糸条とした以外は実施例5と同様にして厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。このようなターポリンは産業資材として汎用のものである。比較例8のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例9]実施例5の繊維性基布実施例1で使用の繊維性基布において、経糸群及び緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から1:4に変更し、S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位に変更した以外は実施例5と同様にして、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。比較例9のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。[比較例10]実施例5の繊維性基布実施例1で使用の繊維性基布において、経糸群及び緯糸群のS撚嵩高糸条とZ撚嵩高糸条との配置比率を1:1から4:1に変更し、S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/S撚嵩高糸条/Z撚嵩高糸条の並びの繰り返し単位に変更した以外は実施例5と同様にして、厚さ0.66mm、質量675g/m2のターポリンを得た。比較例10のターポリン2枚の端部を重ね合わせて高周波融着接合を行い、ターポリン接合体を得た。比較例1~5の比較対象は実施例1~4表1、表2、及び実施例10~13であり、比較例6~10の比較対象は実施例5~9表3、表4である。これは熱可塑性樹脂層を軟質塩化ビニル樹脂で構成するターポリン同士の比較、熱可塑性樹脂層をエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂で構成するターポリン同士の比較を意図するものである。ターポリン接合体の耐熱クリープ性はターポリンを構成する熱可塑性樹脂の軟化温度に依存するため、軟化温度の高い軟質塩化ビニル樹脂と、軟化温度の低いエチレン-酢酸ビニル共重合体樹脂との比較では本発明における基布要件によってもたらされる効果以上の差異が存在するためである。また、クリープ試験片の装着を上下に反転しての試験結果が表2表1と対応及び表4表3と対応である。表1と表2との対比、及び表3と表4との対比により、本発明のターポリンはその上下左右の方向性に関係なく、接合部の耐熱クリープ性に安定して優れていることが明瞭である。これに対して比較例のターポリンで特に比較例1と6は無撚糸を用いたため、接合部の糸抜け破壊を生じ易く、また比較例2,3,7,8のターポリンは産業資材として汎用のものであるが、これらはその上下左右の使い方の方向によって、接合部の耐熱クリープ性が不安定であることが明らかであり、それは比較例4,5,9,10についても同様である。また、表3及び4により、特に実施例5~9において、実施例6~9のターポリンは熱可塑性樹脂層にオキサゾリン基含有反応性ポリスチレンと、シリカ水酸基含有とを含有することによって、熱可塑性樹脂層にオキサゾリン基含有反応性ポリスチレンを含有しない実施例5のターポリンと較べて耐熱クリープ性の向上効果が顕著である。これはオキサゾリン基含有反応性ポリスチレンのオキサゾリン基が開環し、熱可塑性樹脂層中に含むシリカ表面に存在する水酸基と付加反応すると同時に、他のオキサゾリン基がポリエステル繊維表面の官能基とも付加反応することによる効果と推測される。"