"既存ラインの深夜商業電力で、駆動電動機1を稼働し、結続の発電機2の発電電圧は商業電力よりも低い直流の蓄電池3に充電電圧し、発電電流は蓄電池3の蓄電容量に合致し、深夜電力で駆動電動機1を稼働して蓄電する事を原則とする。発電機2の発電電力は、蓄電池過充電防止、電圧変換インバ-タ-、蓄電池電圧低下時には自動関知して、駆動電動機1の稼働で発電機2により発電し、蓄電池3に充電する。商業電力とのオンラインの場合は周波数マッチング機構その他の必要制御回路をもったパワ-ユニット4によって、蓄電池から107ボルト以下でオンライン構成される。駆動電動機1の電圧は、生活電力ライン電圧と工業電力ライン電圧のいずれかによる稼働、船舶では船舶搭載発電機の規定電圧と周波数で駆動される駆動電動機1の能力は、発電機2の発電量の大小によって選択され、発電電流値は、12ボルト或いは24ボルト,その他、蓄電池の種類に応じた性能毎の電圧で発電することで、発電機2の電流は40アンペア-乃至100アンペア-、或いはそれ以上の大量電流発電機の稼働も選択でき、必要消費電力に見合った発電機2と蓄電池3で構成する。同時に、太陽光発電、風力発電或いは水力発電等、各種の自家発電装置は、商業電力オンライン契約で規制電圧電流107ボルト以上の余剰発電電力をも捨てずに蓄電池3に蓄電し、当然ながら自家発電の消費電力都の差の余剰電力をも売電せずに蓄電池3に充電することにより、深夜電力利用の発電機2による発電と、上記他の各種自家発電余剰電力総合電力も加わり、深夜電力料金以下での大量電力充電量が可能な、商業電力オンライン余剰電力の廃棄電力の有効蓄電と併合の、深夜商業電力利用の発電機充電蓄電装置。種々用途の電気機器に対応併合装着して、商業電力消費をゼロ或いは削減する、請求項1記載の、深夜商業電力利用の発電充電蓄電装置。太陽光発電は天気に左右され、風力発電は地域的な問題を有し、両者共クリ-ンであるが、1Kwh当たりの発電コストは非常に高価につき、場合に依っては設備償却不能とされており、風力発電に至っては、一端強風等で羽根破損或は塔柱倒壊も現実には有り、故障すれば夫々非常に高価な補修費が掛かり、これらは投資効率では償却不能な欠点をもち,従来の太陽光発電と風力発電を併合して設置してもなお解消不能な欠点は解消されない。この太陽光発電と風力発電は自然を相手に気候に左右される自然界エネルギ-発電である為、この欠点補完には、人類生活環境に応じた人工的発電しかない。つまり、自然界の影響を受けない従来の人工的発電の全ては、近年の異常気象からダム水力発電ですら、自然環境保全面から公共設備での増設は困難である。公共設備としての火力蒸気圧タ-ビン発電、内燃機動力発電、或は廃棄物固形化燃料焼却蒸気圧タ-ビン発電等々の種々の機種があるが、近年のバイオエネルギ-発電においても、いずれも周辺設備及び稼動条件から膨大な投資が必要であり、今後の増設による環境破壊にも繋がる。又、世界的にクリ-ンなエネルギ-として原子力発電の増設を論議しているが、人類生存の原則から的確な答えもなく、論議しない。ましてや、家庭用から産業用の自家発電に至っては、自然エネルギ-利用発電による、太陽光発電が主流で、設備金額の膨大さから国策的に一定額補助の設備額補助による国策もあるが、個人或は企業負担額は大きく、発電量も必要負荷電力の一部にしか相当しない僅少で効率的とは言えない。。本来、公共の人工的発電能力は、需用電力の必要最小限にとどめているものであるが、時代の変遷による電気消費量の増大と産業振興面から、全世界的に、公共設備的発電システムだけにたよる事を再考すべき時が既に到来している。人工的発電エネルギ-は、視点を変えて視れば無限にある中で、人類生活空間に氾濫している種々電気の僅かな電力を利用すれば、家庭生活から企業生産工程まで、その必要電力の一部又は相当電力を自家発電装置で賄うことも可能である。先ず常識的な太陽光発電や風力発電等の装置を設備金額国庫補助を受けて装備しても、残念ながら自然の恩恵を受ける年間の効果日数は地球上で地域的に大きな格差が有り、又、近年、開発又は開発過程にある種々の代替エネルギ-による発電は、非常に大きな設備投資や引火爆発性燃料を含めて危険性も否定出来ない事は、欧米の或る国では水素燃料電気自動車の地下駐車場の使用を禁じている事実からも留意すべきである。国策で、大陽光発電、或いはその他の自家発電の普及策から、商業電力とオンラインで自家発電余剰電力の電力会社による買取制度藻あるが、そのオンライン条件過程で、自家発電電力の電圧規制により、例えば107ボルト以内に電圧調整して、それをオ-バ-する電圧電力は破棄せざるを得ない条件設定により、年間の限られた晴天で限られた変換効率の大陽光等発電等の最も避けるべき事であり、単に電力会社の既存ラインとの融合性の為の規定電圧でのオンラインは、高価な設備費を自然エネルギ-利用発電で最も回避すべき事で有る。家庭生活から産業行動の、全ての電力消費機器は、電気回路上た取扱方法等々での節電には限界が有り、電気機器自体の動力を利用して僅かな電力でも自給自足が本来の形である。"