可燃性ガスと支燃性ガスのいずれか一方が流れる内管と、前記内管を包囲しており内管外表面との間の空間を可燃性ガスと支燃性ガスの他方が流れる外管と、前記内管と外管の先端に可燃性ガスと支燃性ガスによる燃焼火炎が形成される燃焼室とを少なくとも備えるバーナであって、少なくとも前記内管は金属製であって前記燃焼室側の端部が自由端とされた第1の内管と前記燃焼室とは反対側の端部が自由端とされた第2の内管とで構成されており、前記第1の内管と第2の内管の自由端同士は軸心線を同じにして相互に摺動自在に嵌入し合う領域を有しており、前記第1の内管における前記嵌入領域には第1の孔が形成され、前記第2の内管における前記嵌入領域には第2の孔が形成されており、前記第1の孔と第2の孔はバーナの燃焼熱による少なくとも前記第2の内管の熱膨張量の変化によって相互に重なり合う面積を変化させることができる位置にそれぞれ形成されていることを特徴とするバーナ。燃焼負荷の増大につれて前記第1の孔と第2の孔の相互に重なり合う面積が次第に増加するように、前記第1の孔と第2の孔とが形成されていることを特徴とする請求項1に記載のバーナ。燃焼負荷の増大につれて前記第1の孔と第2の孔の相互に重なり合う面積が次第に減少するように、前記第1の孔と第2の孔とが形成されていることを特徴とする請求項1に記載のバーナ。前記第1の孔と第2の孔の対は前記嵌入領域の軸芯線方向に多段に設けられていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一項に記載のバーナ。前記第1の孔と第2の孔の複数対が前記嵌入領域の周方向に並列に設けられていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一項に記載のバーナ。前記特許文献1に記載されるような予混合式バーナにおいて、バーナの使用環境によっては、燃焼負荷に応じて予混合ガスにおける可燃性ガスと支燃性ガスの混合比率を調整することが望ましい場合がある。例えば、高空気比側での燃焼範囲を広げるために、燃焼負荷が小さいときは一次空気の予混合度合いを小さくし、燃焼負荷が大きいときは一次空気の予混合度合いを大きくすることが求められる場合もあり、また反対に、燃焼負荷が小さいときは一次空気の予混合度合いを大きくし、燃焼負荷が大きいときは一次空気の予混合度合いを小さくすることで、着火性を良好にして低負荷での燃焼を安定化することが求められる場合もある。前記したように、特許文献1に記載される形態の予混合式バーナにおいては、これに答えることはできない。特許文献2に記載される形態の予混合型のガスタービン燃焼器では、一次空気の予混合度合いを変化させることができ、燃焼負荷に応じた安定燃焼が得られるものと期待できるが、回転可能なリングを設置するとともに、リングを回転させる機構と動力が必要となり、ガスタービン燃焼装置が大がかりかつ複雑となるのを避けられない。本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、特別な設備や補機を付加することなしに、予混合ガスにおける可燃性ガスと支燃性ガスとの混合比率を燃焼負荷に応じて自動的に調整できるようにし、それにより広い燃焼負荷範囲で高い燃焼安定性を確保できるようにしたバーナを開示することを課題とする。本発明によるバーナは、可燃性ガスと支燃性ガスのいずれか一方が流れる内管と、前記内管を包囲しており内管外表面との間の空間を可燃性ガスと支燃性ガスの他方が流れる外管と、前記内管と外管の先端に可燃性ガスと支燃性ガスによる燃焼火炎が形成される燃焼室とを少なくとも備えるバーナであって、少なくとも前記内管は金属製であって前記燃焼室側の端部が自由端とされた第1の内管と前記燃焼室とは反対側の端部が自由端とされた第2の内管とで構成されており、前記第1の内管と第2の内管の自由端同士は軸心線を同じにして相互に摺動自在に嵌入し合う領域を有しており、前記第1の内管における前記嵌入領域には第1の孔が形成され、前記第2の内管における前記嵌入領域には第2の孔が形成されており、前記第1の孔と第2の孔はバーナの燃焼熱による少なくとも前記第2の内管の熱膨張量の変化によって相互に重なり合う面積を変化させることができる位置にそれぞれ形成されていることを特徴とする。本発明によるバーナでは、内管に形成された前記第1の孔と第2の孔の重なり合っている部分を通して、支燃性ガスの一部が外管から内管にあるいは内管が外管に流入し、流入した箇所で可燃性ガスと混合して予混合ガスとなる。支燃性ガスの流入量は第1の孔と第2の孔の重なり合っている部分の面積に比例し、該面積は燃焼室内での燃焼熱によって前記第2の内管に生じる熱膨張量に少なくとも依存する。すなわち、燃焼負荷に応じて、支燃性ガスと可燃性ガスとが混合する割合を、0から最大値までの間で、または最大値から0までの間で、連続的に変化させることができる。変化のパターンは、第1の孔と第2の孔の形状を適宜選択することで、任意に設定することができる。それにより広い燃焼負荷範囲で高い燃焼安定性を確保することが可能となる。そして、本発明によるバーナでは、従来知られたバーナにおける内管の部分を第1の内管と第2の内管とに分離して、そこに上記の構成を備えるように作り替えるだけでよく、構成的にも容易であり、格別に大型化することもない。本発明によるバーナにおいて、前記第1の孔と第2の孔の対は一対であってもよい。バーナが、可燃性ガスにより多くの支燃性ガスが混合した予混合ガスを必要とする場合には、前記第1の孔と第2の孔の対を前記嵌入領域の軸心線方向に多段に設けるようにしてもよく、あるいは、前記第1の孔と第2の孔の複数対を前記嵌入領域の周方向に並列に設けるようにしてもよい。本発明において、前記内管を構成する材料には熱によって膨張する金属材料が用いられる。具体的には、亜鉛、アルミ、ジュラルミン、真鍮、銅、ステンレス、鉄などを挙げることができる。第1の内管と第2の内管は同一の金属材料で作られていてもよく、異なった金属材料で作られていてもよい。いずれにおいても、どの金属材料を選択するかは、当該バーナの燃焼熱による第1の内管と第2の内管の熱膨張量軸心線方向の膨張量によって所望の第1の孔と第2の孔の重なり面積および重なり面積の変化が得られるように、それら金属材料の線膨張率を考慮して行えばよい。本発明によれば、特別な設備や補機を付加することなしに、予混合ガスにおける可燃性ガスと支燃性ガスとの混合比率を燃焼負荷に応じて自動的に調整でき、それにより広い燃焼負荷範囲で高い燃焼安定性を確保できるようにしたバーナが得られる。以下、本発明によるバーナの実施の形態を図面を参照しながら説明する。図1は、本発明によるバーナの一実施の形態を示す概略断面図である。図示されるものはコーン状のバーナであって、図において、11は金属製の内管であり、後に詳細に説明するように第1の内管30と第2の内管40とで構成される。内管11の根元側には例えば都市ガスである可燃性ガス供給口12が設けられる。13は、内管11の外側に内管11と同軸に配置された外管であり、14は外管13に設けられた例えば空気である支燃性ガス供給口である。可燃性ガス供給口12と支燃性ガス供給口14には、図示しないバーナ燃焼制御装置を介して、可燃性ガスと支燃性ガスとが、それぞれの流量をコントロールされた状態で供給される。内管11の先端には、燃焼室を形成する先広がり状のバーナコーン15が取り付けられており、その先端は外管13に固定されている。16はスパークプラグであり、内管11の内側に、内管11と同軸に配置されており、その先端部17はバーナコーン15内に達していて、一部が着火用の電極として機能している。バーナコーン15には、支燃性ガスを燃焼室に供給するための孔18が適数形成されており、バーナコーン15の先端と外管13の内周面との間にも、図示されないが、所要の支燃性ガス流路が形成されている。上記の構成は、内管11の構成を除き、例えば特許文献1に記載されるような従来知られた予混合型バーナと同じであってよく、詳細な説明は省略する。また、内管11内に可燃性ガスが供給され、外管13内に支燃性ガスが供給されるとしたが、逆であっても差し支えない。さらに、バーナの形状がコーン状バーナに限ることもなく、バーナの形状は任意である。コーン状バーナの場合に、バーナコーンの形状は、下流側に向けて次第に拡開する形状であればよく、例として、円錐形、角錐形等が挙げられる。図2および図3を参照して、内管11の構成を説明する。前記したように、内管11は第1の内管30と第2の内管40とで構成されており、両者は自由端同士が差し込み式とされている。詳細には、第1の内管30は、その可燃性ガス供給口12側が外管13の支燃性ガス供給口14側と一体に固定されていて固定端31となっており、該固定端31と反対側、すなわち、第1の内管30の燃焼室を形成するバーナコーン15側は自由端32となっている。一方、第2の内管40は、一方端が外管13に先端を固定したバーナコーン15の後端側に固定されていて固定端41となっており、他端側は自由端42となっている。そして、第1の内管30の自由端32側と第2の内管40の自由端42側とは、軸心線を同じにして相互に摺動自在に嵌入した状態、すなわち差し込み状に入り込んだ状態となっていて、そこに嵌入領域50を形成している。第1の内管30の前記嵌入領域50における部分には第1の孔Aが形成されており、第2の内管40の前記嵌入領域50における部分であって、前記第1の孔Aに対向する部分には第2の孔Bが形成されている。それにより、第1の孔Aと第2の孔Bとが相互に重なり合う領域には、嵌入状態にある第1の内管30と第2の内管40の双方の周壁面を貫通する貫通孔Cが形成される。なお、図1~図3に示す例において、第1の孔Aと第2の孔Bは同じ形状の長方形である。第1の内管30と第2の内管40とを分離した状態が図3aに示されており、バーナ1として組み立てた状態の一例が図3bcに、また他の例が図3deに示される。いずれにおいても、バーナ1が燃焼していない状態では、金属製である第1の内管30と第2の内管40は格別の熱膨張を受けていない。バーナ1が燃焼すると、火炎によって燃焼室を形成するバーナコーン15およびその近傍が最初に加熱され、その熱は第2の内管40の固定端41側から自由端42側へ伝熱する。バーナ1の燃焼熱量および燃焼時間に応じて、その熱はさらに第1の内管30の自由端32側から固定端31側へも伝熱する。その熱膨張により、第2の内管40はその自由端42側をバーナコーン15とは反対方向矢印T1方向に軸芯線方向に線膨張する。一方、第1の内管30はその自由端32側をバーナコーン15側に向けて矢印T2方向軸芯線方向に線膨張する。すなわち、第1の内管30と第2の内管40とは、前記した嵌入領域50において、軸芯線方向に互いに逆向きに線膨張する。もちろん、第2の内管40と第1の内管30は径方向にも膨張するが、軸芯線方向での線膨張量に比べて、径方向の膨張量は小さい。また、実際のバーナにおいては、第2の内管40の自由端42側まで、さらに第1の内管30にまで、燃焼熱が伝熱することはなく、あるとしてもごくわずかであることから、第2の内管40のバーナコーン15に近接した領域に生じた熱膨張が、そのまま前記嵌入領域50における第2の内管40の矢印T1方向である軸芯線方向の挙動となる。図3bに示す状態は、燃焼量が小さく第2の内管40および第1の内管30の熱膨張量がわずかである場合を示しており、その時の、前記嵌入領域50に形成される貫通孔Cの面積Sは小さい。その状態からバーナの燃焼量がさらに大きくなったときの状態が図3cに示される。この例では、嵌入領域50において、第2の内管40は矢印T1方向に距離pだけ軸芯線方向に熱膨張したことにより、前記貫通孔Cの面積Sは距離pに比例した分だけ大きくなっている。すなわち、この例のバーナでは、バーナの燃焼負荷の増大につれて第1の孔Aと第2の孔Bの相互に重なり合う面積が次第に増加するように、第1の孔Aと第2の孔Bとが形成されている。そして、その貫通孔Cの面積Sの応じた量の支燃性ガスを混合した予混合ガスがバーナコーン15に送られ、そこで燃焼する。図示しないが、バーナが燃焼していない状態では貫通孔Cが形成されない、すなわち貫通孔Cの面積Sが0であるように、第1の孔Aと第2の孔Bとを形成することもできる。図3deに示されるバーナでは、燃焼量が小さい時に、図3dに示すように、嵌入領域50に形成される貫通孔Cの面積Sが大きく、その状態からバーナの燃焼量がさらに大きくなったときに、図3dに示すように、貫通孔Cの面積Sは距離pに比例した分だけ小さくなるように、第1の孔Aと第2の孔Bとが形成されている。すなわち、このバーナでは、バーナの燃焼負荷の増大につれて第1の孔Aと第2の孔Bの相互に重なり合う面積が次第に減少するように、第1の孔Aと第2の孔Bとが形成されている。この場合でも、燃焼負荷が最大のときに貫通孔Cが形成されない、すなわち貫通孔Cの面積Sが0であるように、第1の孔Aと第2の孔Bとを形成することもできる。図1~図3に示す形態のバーナでは、第1の孔Aと第2の孔Bとがともに同じ形状の長方形であることから、熱膨張に伴う前記貫通孔Cの開口面積Sの変化は、増加方向および減少方向において、直線的に変化する。しかし、本発明によるバーナにおいて、第1の孔Aと第2の孔Bの形状に特に制限はなく、当該バーナに求められる燃焼負荷に応じた支燃性ガスと可燃性ガスとの混合割合の変化態様に応じて、適宜の形状を適宜選択することができる。そして、それにより所望の広い燃焼負荷範囲で、所望の高い燃焼安定性を確保することが可能となる。以下、第1の孔Aと第2の孔Bの他の形状例と、そのときの貫通孔Cの面積Sの変化状態を、図4~図10を参照して説明する。なお、図4~図10では、単に図示の都合から、第1の孔Aと第2の孔Bを並置して示しているが、バーナとしての形態は、図1~図3に示したものと同様に、それぞれ第1の内管30あるいは第2の内管40と第2の内管40あるいは第1の内管30とにそれぞれ形成される。また、孔の重なり合う軸心線方向距離を示す高さHとともに開口面積Sが増大するものを示したが、配置関係を逆転することにより、高さHとともに開口面積Sが減少する態様も当然に採用することができる。図4は、第1の孔Aが二等辺三角形、第2の孔Bが長方形の場合であって、図4aは第2の孔Bが横幅よりも軸芯線方向長さが長い場合であり、図4bは第2の孔Bが横幅よりも軸芯線方向長さが短い場合である。また、図4abのグラフにおいて、それぞれ3本の線は、三角形の第1の孔Aの頂角の広がり角度が異なる場合を示している。図示のように、この場合には、長方形である第2の孔Bの形状に応じて、面積Sは曲線的または直線的に変化する。図5abは、第1の孔Aが円形である場合での、図4abに相当する図である。図示のように、図5aの場合には、高さHの増加とともに面積Sも比例して増加し、図5bの場合には、面積Sは、高さHの増加とともに、増加した後に減少する。図6abは、第1の孔Aが2つの辺が内側湾曲した曲線である二等辺三角形状の場合での、図4abに相当する図である。この場合には、曲線である2つの辺の形状を適宜調整することで、長方形である第2の孔Bの形状にかかわらす、ほぼ同じような開口面積Sの変化を得ることができる。図7abは、第1の孔Aが2つの辺が外側湾曲した曲線である二等辺三角形状の場合での、図4abに相当する図である。図示のように、図7aの場合には、高さHの増加とともに面積Sも比例して増加し、図7bの場合には、高さHの初期の増加時において、面積Sの増加量はより大きなものとなる。図8abは、第1の孔Aが中間部において最も小さい面積とされた形状の場合での、図4abに相当する図である。図示のように、図8aの場合には、中間に面積変化の少なくなって領域を持つ面積Sの変化パターンが得られ、図8bの場合には、中間に面積が減少した後、再度増加する面積Sの変化パターンが得られる。図9abは、第1の孔Aが下に凸の形状である場合での、図4abに相当する図である。図示のように、図9aの場合には、増加量が途中で増加方向に変化する形態の面積Sの変化パターンが得られ、図9bの場合には、中間で一度増加量のない状態となり、その後に再度増加し、再度増加量のない状態となる面積Sの変化パターンが得られる。図10abは、第1の孔Aが上に凸の形状である場合での、図4abに相当する図である。図示のように、図10aの場合には、増加量が途中で減少方向に変化する形態の面積Sの変化パターンが得られ、図10bの場合には、途中で最大の開口面積Sとなり、その状態で増加量のない状態となり、その後に面積Sが減少し、再度増加量のない状態となる面積Sの変化パターンが得られる。以上の説明では、第1の内管30に1つの第1の孔Aを形成し、第2の内管40に1つの第2の孔Bを形成することで、一対の第1の孔Aと第2の孔Bを備えた内管11を持つバーナ1を説明したが、可燃性ガスにより多くの支燃性ガスが混合した予混合ガスを必要とする場合には、第1の孔Aと第2の孔Bの対を、嵌入領域50に複数個形成してもよい。図11はその例を示しており、図11では、2対の第1の孔Aと第2の孔Bの組み合わせを、嵌入領域50の軸親線方向に2段に形成しており、図12では、2対の第1の孔Aと第2の孔Bの組み合わせを、嵌入領域50の周方向に並列に設けている。なお、図11および図12においても、単に図示の都合から、第1の孔Aの群と第2の孔Bの群とを並置して示しているが、バーナとしての形態は、図1~図3に示したものと同様に、それぞれ第1の内管30あるいは第2の内管40と第2の内管40あるいは第1の内管30とにそれぞれ形成される。また、この場合でも、図示した第1の孔Aと第2の孔Bの形状は一つの例であって、図1~図10に示した第1の孔Aと第2の孔Bの形状のものを適宜組み合わせて用いるようにしてもよい。また、図1~図3に示した例では、第1の内管30に対して第2の内管40が外嵌合しているが、第1の内管30に対して第2の内管40が内嵌合している形態であっても、本発明のバーナは支障なく所期の目的を達成することができる。