セメント、混和材、膨張材、細骨材、粗骨材及び水を混合して混練物を得る混合工程と、前記混練物を遠心力により成形する遠心成形工程と、前記成形体を硬化させて遠心成形コンクリートを得る硬化工程と、前記硬化工程において、遠心成形コンクリートの乾燥期間6~57日経過後の乾燥収縮及び質量減少率の測定値から、乾燥期間150~360日経過後の乾燥収縮を予測する予測工程と、を有する遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法。下記式1に基づいて、前記遠心成形コンクリートの乾燥期間x日経過後の乾燥収縮Sx及び質量減少率Wxと、前記遠心成形コンクリートの乾燥期間y日経過後の乾燥収縮Sy及び質量減少率Wyとから、乾燥期間z日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮Szを予測する、請求項1記載の乾燥収縮予測方法。Sz=[a×Sxb×Syc×Wy-Wxd]×Sy1[式1中、Szはz日経過後の乾燥収縮×10-6、Sxはx日経過後の乾燥収縮×10-6、Syはy日経過後の乾燥収縮×10-6、Wxはx日経過後の質量減少率、Wyはy日経過後の質量減少率であり、zは150~360、xは6~22、yは20~57であり、x<yを満足し、係数aは-12.500×10-3~13.000×10-3、係数bは-12.500×10-3~4.500×10-3、係数cは-1.000~20.000、係数dは1.000~2.500である。]前記乾燥期間z日が180~184日、前記乾燥期間x日が6~8日、前記乾燥期間y日が20~22日であり、前記係数aが-10.250×10-3~-12.050×10-3、係数bが3.400×10-3~4.250×10-3、係数cが5.300~6.500、係数dが1.950~2.200である、請求項2記載の乾燥収縮予測方法。前記乾燥期間z日が180~184日、前記乾燥期間x日が6~8日、前記乾燥期間y日が27~29日であり、前記係数aが-5.150×10-3~-4.300×10-3、係数bが0.100×10-3~0.120×10-3、係数cが4.080~4.750、係数dが1.650~2.030である、請求項2記載の乾燥収縮予測方法。前記乾燥期間z日が180~184日、前記乾燥期間x日が6~8日、前記乾燥期間y日が55~57日であり、前記係数aが-3.800×10-3~-2.800×10-3、係数bが0.800×10-3~1.100×10-3、係数cが0.250~0.350、係数dが1.200~1.500である、請求項2記載の乾燥収縮予測方法。前記硬化工程において、前記遠心成形コンクリートを1m3得るにあたり、前記混練物は、水セメント比が16~40質量、前記細骨材率が30~50容積であり、前記セメントを400~750kg、前記混和材を40~75kg、前記膨張材を20~75kg、前記細骨材を500~800kg、前記粗骨材を800~1250kg含有する、請求項1~5のいずれか一項に記載の乾燥収縮予測方法。コンクリートの乾燥収縮の測定は、通常、コンクリート成形後、材齢7日まで標準養生を施した後を基長として、温度20°C、相対湿度60環境下で、182日間乾燥させたときの長さ変化率として測定される。また、遠心成形して製造するプレストレストコンクリート杭に用いるコンクリートは、コンクリートを型枠に充填し、遠心成形して蒸気養生した後、材齢1日から乾燥収縮を測定することが多い。しかしながら、乾燥収縮試験には6ヶ月もの時間を要することや、コンクリート工事において6ヶ月前に所定のコンクリートの品質を確認することは難しいことから、乾燥期間の短かい段階で、長期間経過した後のコンクリートの乾燥収縮を精度よく予測することが望まれている。そこで、本発明は、遠心成形コンクリートを長期間乾燥させる前に、長期間乾燥後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮を精度よく予測できる遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法を提供する。本発明者らは、上記目的を達成するため、種々の検討を行った。その結果、特定の乾燥期間経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮及び質量減少率を測定することで、更なる乾燥期間経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測できることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明は、セメント、細骨材、粗骨材及び水を混合して混練物を得る混合工程と、混練物を遠心成形して成形体を得る遠心成形工程と、成形体を硬化させて遠心成形コンクリートを得る硬化工程と、硬化工程において、遠心成形コンクリートの乾燥期間6~57日経過後の乾燥収縮及び質量減少率の測定値から、乾燥期間150~360日経過後の乾燥収縮を予測する予測工程と、を有する遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法を提供する。また、本発明者らは、上記目的を達成するため、所定期間経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮及び質量減少率の実測値の関係についてデータ解析を行った。その結果、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を高い精度で予測できる下記予測式を見出した。すなわち、本発明の遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法によれば、下記式1に基づいて、遠心成形コンクリートの乾燥期間x日経過後の乾燥収縮Sx及び質量減少率Wxと、遠心成形コンクリートの乾燥期間y日経過後の乾燥収縮Sy及び質量減少率Wyとから、乾燥期間z日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮Szを予測することができる。Sz=[a×Sxb×Syc×Wy-Wxd]×Sy1[式1中、Szはz日経過後の乾燥収縮×10-6、Sxはx日経過後の乾燥収縮×10-6、Syはy日経過後の乾燥収縮×10-6、Wxはx日経過後の質量減少率、Wyはy日経過後の質量減少率であり、zは150~360、xは6~22、yは20~57であり、x<yを満足し、係数aは-12.500×10-3~13.000×10-3、係数bは-12.500×10-3~4.500×10-3、係数cは-1.000~20.000、係数dは1.000~2.500である。]本発明の遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法において、以下に示す乾燥期間x日及びy日経過後の乾燥収縮及び質量減少率をそれぞれ測定することで、乾燥期間180~184日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮をより精度よく予測することができる。乾燥期間z日が180~184日、乾燥期間x日が6~8日、乾燥期間y日が20~22日であり、係数aが-12.050×10-3~-10.250×10-3、係数bが3.400×10-3~4.250×10-3、係数cが5.300~6.500、係数dが1.950~2.200であることが好ましい。すなわち、乾燥期間6~8日後及び乾燥期間20~22日後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮及び質量減少率をそれぞれ測定することで、180~184日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮をより精度よく予測することができる。乾燥期間z日が180~184日、乾燥期間x日が6~8日、乾燥期間y日が27~29日であり、係数aが-5.150×10-3~-4.300×10-3、係数bが0.100×10-3~0.120×10-3、係数cが4.080~4.750、係数dが1.650~2.030であることが好ましい。すなわち、乾燥期間6~8日後及び乾燥期間27~29日後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮及び質量減少率をそれぞれ測定することで、180~184日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮をより精度よく予測することができる。乾燥期間z日が180~184日、乾燥期間x日が6~8日、乾燥期間y日が55~57日であり、係数aが-3.800×10-3~-2.800×10-3、係数bが0.800×10-3~1.100×10-3、係数cが0.250~0.350、係数dが1.200~1.500であることが好ましい。すなわち、乾燥期間6~8日後及び乾燥期間55~57日後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮及び質量減少率をそれぞれ測定することで、180~184日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮をより精度よく予測することができる。本発明の遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法では、硬化工程において、コンクリートを1m3得るにあたり、混練物は、水セメント比が16~40質量、細骨材率が30~50容積であり、セメントを400~750kg、混和材を40~75kg、膨張材を20~75kg、細骨材を500~900kg、粗骨材を800~1250kg含有することが好ましい。水セメント比、細骨材率、セメントの含有量、混和材の含有量、膨張材の含有量、細骨材及び粗骨材の含有量を上記の範囲にすることによって、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を低減することができる。本発明によれば、遠心成形コンクリートを長期間乾燥させる前に、長期間乾燥後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮を精度よく予測する遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法を提供することができる。本発明の好適な実施形態について説明する。本発明の遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測方法は、セメント、混和材、膨張材、細骨材、粗骨材及び水を混合して混練物を得る混合工程、混練物を遠心成形し成形体を得る遠心成形工程、成形体を硬化させてコンクリートを得る硬化工程及び硬化工程において、コンクリートの乾燥期間6~57日経過後の乾燥収縮及び質量減少率の測定値から、乾燥期間150~360日経過後の乾燥収縮を予測する予測工程を有する。混合工程では、セメント、混和材、膨張材、細骨材、粗骨材及び水を混合して混練物を得る。セメントとしては、普通ポルトランドセメント、早強ポルトランドセメント、中庸熱ポルトランドセメント、白色ポルトランドセメントなどのポルトランドセメント、高炉セメント、シリカセメント、フライアッシュセメントなどの混合セメント、アルミナセメントなどの特殊セメントを用いることができる。これらのうち、ポルトランドセメントを用いることが好ましい。セメントの粉末度ブレーン比表面積は、好ましくは2500~5000cm2/gであり、より好ましくは3100~4800cm2/gである。ブレーン比表面積とは、セメント1g当たりの表面積であり、JISR5201に準拠して測定される値である。混和材としては、無水石膏と非晶質シリカとを混合粉砕した混合物を使用することができる。非晶質シリカは製造時に高温状態にさらされるため、一次粒子が塊状の二次粒子を形成しているが、無水石膏と混合粉砕することにより解膠され、フレッシュコンクリートに混合した際の分散状態が良くなる。混和材としては、蒸気養生用混和材として一般に市販されているものを使用することができ、デンカΣ1000商品名、電気化学工業株式会社製、デンカΣ2000商品名、電気化学工業株式会社製、ノンクレーブ商品名、住友大阪セメント株式会社製、スーパーノンクレーブ商品名、住友大阪セメント株式会社製、ダイミックス商品名、昭和KDE株式会社製、太平洋ウルトラスーパーミックス商品名、太平洋マテリアル株式会社製などが好ましく用いられる。これらのうち、デンカΣ1000商品名又はノンクレーブ商品名を用いることが好ましい。膨張材はアウィン-石灰-石膏系又は石灰-石膏系のものが使用できる。膨張材としては、市販のデンカCSA20電気化学工業株式会社製、太平洋エクスパン又は太平洋ジプカル太平洋マテリアル株式会社製等が好ましく用いられる。細骨材及び粗骨材としては、コンクリートに使用される一般的なものを用いることができる。より具体的には、JISA5308附属書A及びJISA5005に規定の細骨材及び粗骨材などを用いることができる。水としては、上水道水や地下水などが好適に使用できる。水には化学混和剤を添加してもよい。化学混和剤としては、AE剤、減水剤、AE減水剤、高性能減水剤、高性能AE減水剤、急結剤、硬化促進剤、遅延剤、防錆剤、起泡剤、発泡剤、空気量調整剤などが使用できる。コンクリートを1m3得るにあたり、混練物は、水セメント比が16~40質量、細骨材率が30~50容積であり、セメントを400~750kg、混和材を40~75kg、膨張材を20~75kg、細骨材を500~800kg、粗骨材を800~1250kg含有することが好ましい。水セメント比、細骨材率、セメントの含有量、混和材の含有量、細骨材及び粗骨材の含有量を上記特定の範囲にすることによって、コンクリートの乾燥収縮を低減することができる。水セメント比とは、コンクリート中の水とセメントの質量比を意味する。水セメント比は、好ましくは16~40質量であり、より好ましくは17~38質量であり、さらに好ましくは18~36質量であり、特に好ましくは19~34質量である。水セメント比が、16質量未満、もしくは40質量を超える場合は、コンクリートの乾燥収縮を低減し難い傾向がある。コンクリートの単位水量は、好ましくは120~155kg/m3であり、より好ましくは122~153kg/m3であり、さらに好ましくは124~151kg/m3であり、特に好ましくは125~148kg/m3である。単位水量が155kg/m3を超える場合や120kg/m3未満の場合には、コンクリートの乾燥収縮低減効果が十分に得られない場合や、所要のスランプを得ることができず遠心成形が困難となる場合がある。ここで、スランプとは、スランプ試験による変位量スランプ値を意味する。スランプ試験とは、フレッシュコンクリートまだ固まらない状態のコンクリートを、上端の内径が10cm、下端の内径が20cm、高さが30cmの鋼製中空のコーンにつめ、コーンを引き抜いた後に、頂面中央部が最初の高さからどのくらい下がるかの変位を測定する試験であるJISA1101を参照。コンクリートの単位セメント量は400~750kg/m3であり、好ましくは410~730kg/m3であり、さらに好ましくは415~715kg/m3であり、特に好ましくは425~700kg/m3である。単位セメント量が750kg/m3を超える場合や400kg/m3未満の場合には、コンクリートの乾燥収縮低減効果が十分に得られない場合や、所要のスランプを得ることができずコンクリートの成形が困難となる場合がある。コンクリートの単位混和材量は、好ましくは40~75kg/m3であり、より好ましくは42~73kg/m3であり、さらに好ましくは43~71kg/m3であり、特に好ましくは44~70kg/m3である。コンクリートの単位膨張材量は、好ましくは20~75kg/m3であり、より好ましくは22~73kg/m3であり、さらに好ましくは23~71kg/m3であり、特に好ましくは24~69kg/m3である。細骨材率とは、全細骨材及び全粗骨材を合計した全骨材の絶対容積に対する全細骨材の絶対容積比率を意味する。ここで、絶対容積とは、骨材中の空隙を含み、骨材粒間の空隙を含まない容積を意味する。混練物の細骨材率は、好ましくは30~50容積であり、より好ましくは31~48容積であり、さらに好ましくは32~46容積であり、特に好ましくは33~45容積である。粗骨材率が30容積未満又は50容積を超える場合は、コンクリートの乾燥収縮を小さくすることができない場合がある。コンクリートの単位粗骨材量は、好ましくは800~1250kg/m3であり、より好ましくは810~1230kg/m3であり、さらに好ましくは820~1220kg/m3であり、特に好ましくは830~1210kg/m3である。コンクリートの単位細骨材量は、好ましくは500~800kg/m3であり、より好ましくは500~750kg/m3であり、さらに好ましくは510~730kg/m3であり、特に好ましくは520~720kg/m3である。混合工程は、例えば水平二軸形強制練りミキサなどのミキサ内で行うことができる。例えば35L程度のコンクリートを製造する場合には、セメント、混和材、膨張材、細骨材及び粗骨材をミキサに投入し約30秒間撹拌し、続いて、化学混和剤を溶解させた水をミキサに投入して約240秒間撹拌するとよい。遠心成形工程では、複数の異なる遠心成形加速度β1~βn及び遠心成形時間t1~tnの組、例えば、β1m/s2でt1秒、β2m/s2でt2秒、...、βnm/s2でtn秒遠心成形することにより段階的に行ってもよい。複数の遠心加速度で段階的に遠心成形を行う場合には、例えば次のように遠心成形することができる。まず、約18~70m/s2の遠心成形加速度で約60~300秒間遠心成形することにより、フレッシュコンクリートの型枠軸方向での均質化を行う。続いて、約98~200m/s2の遠心成形加速度で約60~180秒間遠心成形することにより、フレッシュコンクリートの型枠内面への貼り付けを行う。続いて、約200~350m/s2の遠心成形加速度で約60~600秒間遠心成形することにより、粗骨材の型枠内面方向への濃集と締め固めを行う。硬化工程では、上記遠心成形工程で得た成形物を硬化させてコンクリートを得る。この間、必要な強度が得られる期間まで、養生することが好ましい。養生とは、乾燥や凍結などの有害な外的影響から保護することをいう。養生方法としては、コンクリートを水中に浸漬したり、散水したり、濡れたマットなどで覆うなどの方法が有効である。また、遠心成形コンクリートの場合、硬化促進のため、一般的に、蒸気養生や高温高圧で養生するオートクレーブ養生などを行う。例えば、5~35°Cの温度範囲で4~6時間、前養生を行った後、蒸気養生を行うとよい。蒸気養生は15~22°C/時間の昇温速度で最高60~90°C、好ましくは70~85°Cまで昇温し、最高温度で3~6時間保持した後、6~12時間かけて冷却することにより行うとよい。冷却後脱型することにより、遠心成形コンクリートが得られる。本発明では、遠心成形コンクリートの乾燥期間6~57日経過後の乾燥収縮及び質量減少率の測定値から、乾燥期間150~360日経過後の乾燥収縮を予測することができる。本発明に係る遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測式は、下記式1に示すとおりである。予測工程では、下記式1に基づいて、遠心成形コンクリートの乾燥期間x日経過後の乾燥収縮Sx及び質量減少率Wxと、遠心成形コンクリートの乾燥期間y日経過後の乾燥収縮Sy及び質量減少率Wyとを用いた回帰分析から、乾燥期間z日経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮Szを予測する。Sz=[a×Sxb×Syc×Wy-Wxd]×Sy1ここで、Szはz日経過後の乾燥収縮×10-6、Sxはx日経過後の乾燥収縮×10-6、Syはy日経過後の乾燥収縮×10-6、Wxはx日経過後の質量減少率、Wyはy日経過後の質量減少率であり、乾燥期間z日は150~360日であり、乾燥期間x日は6~22日であり、乾燥期間y日は20~57日であり、x<yを満足する。また、係数aは-12.500×10-3~13.000×10-3、係数bは―12.500×10-3~4.500×10-3、係数cは―1.000~20.000、係数dは1.000~2.500である。上記式1を用いて遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測する予測工程を有することによって、実際に遠心成形コンクリートを長期間乾燥しなくても、長期間経過後の遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測することが可能となる。乾燥収縮予測式1に用いられる乾燥期間z日を180~184日、乾燥期間x日を6~8日、乾燥期間y日を20~22日とすると、係数aは-12.050×10-3~-10.250×10-3、係数bは3.400×10-3~4.250×10-3、係数cは5.300~6.500、係数dは1.950~2.200である。係数a~dを上記範囲とした場合、回帰分析による推定値と実測値との差は±100×10-6程度とすることができる。また、係数aは好ましくは-11.700×10-3~-10.950×10-3であり、係数bは好ましくは3.750×10-3~3.900×10-3であり、係数cは好ましくは5.800~6.000であり、係数dは好ましくは2.010~2.120である。係数a~dをより好ましい範囲とした場合、推定値と実測値との差は±50×10-6程度とより精度高く、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測することができる。また、乾燥収縮予測式1に用いられる乾燥期間z日を180~184日、乾燥期間x日を6~8日、乾燥期間y日を27~29日とすると、係数aは-5.150×10-3~-4.300×10-3、係数bは0.100×10-3~0.120×10-3、係数cは4.080~4.750、係数dは1.650~2.030である。係数a~dを上記範囲とした場合、回帰分析による推定値と実測値との差は±100×10-6程度とすることができる。また、係数aは好ましくは-4.900×10-3~-4.700×10-3であり、係数bは好ましくは0.100×10-3~0.110×10-3であり、係数cは好ましくは4.200~4.400であり、係数dは好ましくは1.800~1.900である。係数a~dをより好ましい範囲とした場合、推定値と実測値との差は±50×10-6程度とより精度高く、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測することができる。また、乾燥収縮予測式1に用いられる乾燥期間z日を180~184日、乾燥期間x日を6~8日、乾燥期間y日を55~57日とすると、係数aは-3.800×10-3~-2.800×10-3、係数bは0.800×10-3~1.100×10-3、係数cは0.250~0.350、係数dは1.200~1.500である。係数a~dを上記範囲とした場合、回帰分析による推定値と実測値との差は±100×10-6程度とすることができる。また、係数aは好ましくは-3.550×10-3~-3.350×10-3であり、係数bは好ましくは0.900×10-3~1.000×10-3であり、係数cは好ましくは0.250~0.350であり、係数dは好ましくは1.300~1.440である。係数a~dを好ましい範囲とした場合、推定値と実測値との差は±40×10-6程度とより精度高く、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を予測することができる。以下、実施例及び比較例を挙げて本発明の内容をより具体的に説明する。なお、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。[実施例1~51]以下の手順で実施例1~51の遠心成形コンクリート供試体を作製した。混合工程以下の材料を用いて混合を行った。1セメント:普通ポルトランドセメント記号N、ブレーン比表面積3330cm2/gまたは早強ポルトランドセメント記号H、ブレーン比表面積4400cm2/g2混和材:Σ1000電気化学工業株式会社製またはノンクレーブ住友大阪セメント株式会社製3膨張材:デンカCSA20電気化学工業株社製2骨材i細骨材:一般的な細骨材を使用した。ii粗骨材:一般的な細骨材を使用した。最大粒径は20mmとした。3化学混和剤:一般的な高性能減水剤を使用した。まず、コンクリート供試体の材料を、表1に示す単位量で配合した。各材料を、水平二軸形強制練りミキサに投入し、混合した。具体的には、粗骨材、細骨材、セメント、混和材、膨張材をミキサに投入後、30秒間攪拌した。続いて予め化学混和剤を溶かした水をミキサに投入後、240秒間混合して混練物を得た。遠心成形工程遠心力成形体外径Φ20×長さ30×厚さ4cmは円筒形型枠に所定量のコンクリートを充填し、19.6m/s2-2分、98.1m/s2-1分、196.2m/s2-1分及び294.3m/s2-5分の条件下で遠心力成形を行った。硬化工程上記の遠心成形体を円筒型枠のまま蒸気養生を施した。蒸気養生は、20°Cで5時間前養生を行い、20°C/hの昇温速度3時間で80°Cまで加熱し、80°Cで4時間保持したのち、降温速度10°C/h6時間で冷却する工程とした。蒸気養生後、脱型し、硬化コンクリートを得た。遠心成形コンクリートの乾燥収縮の測定上記の蒸気養生の後、遠心成形コンクリート供試体の基長を測定した。続いて、温度20°C、相対湿度60の環境下にて182日まで乾燥させ、各遠心成形コンクリート供試体の乾燥収縮を測定した。コンクリートの乾燥収縮は、JISA1129-2コンタクトゲージ法に準じて測定した。結果を表2に示す。遠心成形コンクリートの乾燥収縮の予測工程乾燥期間7日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間21日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間7日から21日にかけての遠心成形コンクリートの質量減少率の差を用いて、実施例のデータを回帰分析することによって乾燥収縮予測式及びその係数を設定した。係数をより好ましい範囲とした下記式2で得られた乾燥収縮推定値を表3、4に示す。また、図1に、下記式2を用いた遠心成形コンクリートの乾燥収縮の推定値及び実測値の相関関係を示す。S182=[-11.447×10-3×S73.830×10-3×S215.907×W21-W72.074]×S212乾燥期間7日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間28日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間7日から28日にかけての遠心成形コンクリートの質量減少率の差を用いて、実施例のデータを回帰分析することによって乾燥収縮予測式及びその係数を設定した。係数をより好ましい範囲とした式3で得られた乾燥収縮推定値を表3、4に示す。また、図2に、下記式3を用いた遠心成形コンクリートの乾燥収縮の推定値及び実測値の相関関係を示す。S182=[-4.811×10-3×S70.105×10-3×S284.301×W28-W71.842]×S283乾燥期間7日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間56日の遠心成形コンクリートの乾燥収縮、乾燥期間7日から56日にかけての遠心成形コンクリートの質量減少率の差を用いて、実施例のデータを回帰分析することによって乾燥収縮予測式及びその係数を設定した。係数をより好ましい範囲とした式4で得られた乾燥収縮推定値を表3、4に示す。また、図3に、下記式4を用いた遠心成形コンクリートの乾燥収縮の推定値及び実測値の相関関係を示す。S182=[-3.459×10-3×S70.948×10-3×S560.303×W56-W71.350]×S564表3、4、並びに図1~3に示すように、本発明に係る遠心成形コンクリートの乾燥収縮予測式を用いることで、遠心成形コンクリートの乾燥収縮を精度よく予測できることが確認された。ここで、図1~3中、Rは各式の相関係数を示す。なお、図1~3には、比較のため、日本建築学会が公表している短期データを用いたコンクリートの乾燥収縮の予測結果を併せて示した鉄筋コンクリート造建築物の収縮ひび割れ制御設計施工指針案同解説、57~58頁、日本建築学会、2006を参照。