"ロジン類a、フェノール類およびアルデヒド類を、酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらに、塩基性触媒下でレゾール化反応させたノボラックレゾール型フェノール樹脂bならびに多価アルコールcを反応させてなるロジン変性フェノール樹脂Aであって、ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの固形分総量100重量部に対して、ロジン類aが、37重量部以下であるロジン変性フェノール樹脂Aを含有することを特徴とする平版印刷インキ。ノボラックレゾール樹脂bが、フェノール類1モルに対して、アルデヒド類を0.2~1モルを酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらにアルデヒド類0.2~3モルを塩基性触媒下でレゾール化反応させたノボラックレゾール樹脂bであることを特徴とする請求項1記載の平版印刷インキ。ロジン変性フェノール樹脂Aが、さらに植物油dを5~30重量反応させてなることを特徴とする請求項1または2いずれか記載の平版印刷インキ。ロジン変性フェノール樹脂Aが、さらに石油樹脂eを5~30重量反応させてなることを特徴とする請求項1ないし3いずれか記載の平版印刷インキ。請求項1ないし4いずれか記載の平版印刷インキを印刷して得られた印刷物。本発明の目的は、生産安定性の優れた樹脂を使用し、さらに印刷適性の良好な平版印刷インキおよび皮膜物性の良好な印刷物を提供することである。本発明者等は、ロジン類a、フェノール類およびアルデヒド類を酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらに、塩基性触媒下でレゾール化反応させたノボラックレゾール型フェノール樹脂bならびに多価アルコールcを反応させてなるロジン変性フェノール樹脂Aであって、ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの固形分総量100重量部に対して、ロジン類aが、37重量部以下であるロジン変性フェノール樹脂Aが生産安定性に優れ、該樹脂を使用することにより印刷適性の良好な平版印刷インキおよび皮膜物性の良好な印刷物が得られることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明は、ロジン類a、フェノール類およびアルデヒド類を酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらに、塩基性触媒下でレゾール化反応させたノボラックレゾール型フェノール樹脂bならびに多価アルコールcを反応させてなるロジン変性フェノール樹脂Aであって、ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの固形分総量100重量部に対して、ロジン類aが、37重量部以下であるロジン変性フェノール樹脂Aを含有することを特徴とする平版印刷インキに関するものである。また本発明は、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bが、フェノール類1モルに対してアルデヒド類を0.2~1モルを酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらにアルデヒド類0.2~3モルを塩基性触媒下でレゾール化反応させたノボラックレゾール型フェノール樹脂bであることを特徴とする上記記載の平版印刷インキに関するものである。また本発明は、ロジン変性フェノール樹脂Aが、さらに植物油dを5~30重量反応させてなることを特徴とする上記記載の平版印刷インキに関するものである。また本発明は、ロジン変性フェノール樹脂Aが、さらに石油樹脂eを5~30重量反応させてなることを特徴とする上記記載の平版印刷インキに関するものである。また本発明は、上記記載の平版印刷インキを印刷してなる印刷物に関するものである。本発明の平版印刷インキは、生産安定性の優れた樹脂を使用し、さらに印刷適性が良好であり、高品質の印刷物を提供することが出来る。まず、本発明のロジン変性フェノール樹脂Aについて説明する。ロジン変性フェノール樹脂Aは、ロジン類a、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bおよび多価アルコールcを反応させて得られる。本発明におけるロジン類aとしては、ガムロジン、ウッドロジン、トール油ロジン等の天然ロジン、該天然ロジンから誘導される重合ロジン、天然ロジンや重合ロジンを不均化または水素添加して得られる安定化ロジン、天然ロジンや重合ロジンに不飽和カルボン酸類を付加して得られる不飽和酸変性ロジン等が挙げられる。なお、不飽和酸変性ロジンとは、例えばマレイン酸変性ロジン、無水マレイン酸変性ロジン、フマル酸変性ロジン、イタコン酸変性ロジン、クロトン酸変性ロジン、ケイ皮酸変性ロジン、アクリル酸変性ロジン、メタクリル酸変性ロジンなど、またはこれらに対応する酸変性重合ロジンが挙げられる。これらは1種を単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。ノボラックレゾール型フェノール樹脂bとは、フェノール類とアルデヒド類を酸性触媒下でノボラック化反応させた後に、さらに、塩基性触媒下でレゾール化反応させて得られるフェノール樹脂である。通常、ロジン変性フェノール樹脂は、フェノール樹脂を多用することにより、樹脂の溶解性が向上するが、レゾール型のフェノール樹脂は反応性が高いため、分子量の制御が困難となりやすい。一方、ノボラック型フェノール樹脂は反応性基が残存しないため、ロジン類との反応による樹脂化が困難である。ノボラックレゾール型フェノール樹脂は、ノボラック型フェノール樹脂の両末端に反応性のメチロール基を導入した構造であるため、高溶解性を維持しながら高分子量の樹脂を得ることが可能となるものである。そのため乳化特性等の印刷適性、および印刷物の光沢等の皮膜特性に優れたインキが得られやすくなるものである。ノボラック化反応で用いられる酸性触媒としては、硫酸、塩酸、シュウ酸、p-トルエンスルホン酸等が挙げられる。フェノール類1モルに対してアルデヒド類0.2~1モルをノボラック反応させることが好ましい。次いで、レゾール化反応させるときの塩基性触媒としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、水酸化リチウム等の金属水酸化物触媒、および有機アミン等を用いることができる。フェノール類1モルに対して、追加するアルデヒド類は0.2~3モルが好ましい。ノボラック化およびレゾール化反応は、常圧または加圧下、60~120°Cで行なわれる。フェノール類としては、フェノール水酸基を持つすべての芳香族化合物が使用でき、石炭酸、クレゾール、アミルフェノール、ビスフェノールA、p-t-ブチルフェノール、p-t-オクチルフェノール、p-ノニルフェノール、p-ドデシルフェノール等が挙げられるが、p-アルキル置換したフェノール類が好ましい。アルデヒド類としては、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド等が挙げられる。本発明の多価アルコールcとしては特に限定されないが、2価アルコールとして、直鎖状アルキレン2価アルコールである1,2-エタンジオール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,2-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,2-ペンタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,2-ヘキサンジオール、1,5-ヘキサンジオール、2,5-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,2-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,2-デカンジオール、1,10-デカンジオール、1,12-ドデカンジオール、1,2-ドデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,2-テトラデカンジオール、1,16-ヘキサデカンジオール、1,2-ヘキサデカンジオール等が、分岐状アルキレン2価アルコールである2-メチル-2,4-ペンタンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-2-プロピル-1,3-プロパンジオール、2,4-ジメチル-2,4-ジメチルペンタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオ-ル、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオール、ジメチロールオクタン、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、2,5-ジメチル-2,5-ヘキサンジオール、2-メチル-1,8-オクタンジオール、2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオール、2,4-ジエチル-1,5-ペンタンジオール等が、環状アルキレン2価アルコールである1,2-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノール、1,2-シクロヘプタンジオール、トリシクロデカンジメタノール、水添カテコール、水添レゾルシン、水添ハイドロキノン等、さらにポリエチレングリコールn=2~20、ポリプロピレングリコールn=2~20、ポリテトラメチレングリコールn=2~20等のポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール等を例示することができる。さらに、3価以上のアルコールとしては、グリセリン、トリメチロ-ルプロパン、ペンタエリスリトール、1,2,6-ヘキサントリオール、3-メチルペンタン-1,3,5-トリオール、ヒドロキシメチルヘキサンジオール、トリメチロールオクタン、ジグリセリン、ジトリメチロ-ルプロパン、ジペンタエリスリト-ル、ソルビトール、イノシトール、トリペンタエリスリトール等が例示される。本発明のロジン変性フェノール樹脂Aは、ロジン類a、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bおよび多価アルコールcを反応させて得られる。ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの固形分総量100重量部に対して、ロジン類aが、37重量部以下あることが好ましい。ロジン類aの産地、産出年による反応性の差異や、産出量減少や価格変動等のリスクを回避するために37重量部以下であることが好ましい。さらに、多価アルコールcは多価アルコール中の水酸基がロジン類a中のカルボン酸基1モルに対して0.1~1.5モル、好ましくは0.3~1.2モルの範囲が反応制御上好ましい。ロジン変性フェノール樹脂Aの合成反応は、常法に従って行うことができる。例えば、ロジン類aを加熱溶融させ、150~250°Cの範囲でノボラックレゾール型フェノール樹脂bを滴下し、1~8時間反応させる。次に、多価アルコールcを添加し、200~280°Cの範囲で反応させる。また、ロジン類aおよび多価アルコールcを反応させてから、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bを反応させてもよい。これらの反応においては、必要に応じて触媒を用いることが可能である。触媒としてはベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、p-ドデシルベンゼンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸等の有機スルホン酸類、硫酸、塩酸等の鉱酸、トリフルオロメチル硫酸、トリフルオロメチル酢酸等が例示できる。さらに、テトラブチルジルコネート、テトライソブチルチタネート等の金属錯体、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酢酸マグネシウム、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、酢酸カルシウム、酸化亜鉛、酢酸亜鉛等の金属塩触媒等も使用可能である。これら触媒は、全樹脂中0.01~5重量の範囲で通常使用される。触媒使用による樹脂の着色を抑制するために、次亜リン酸、トリフェニルホスファイト、トリフェニルホスフェート、トリフェニルホスフィン等を併用することもある。本発明のロジン変性フェノール樹脂Aは、必要に応じて植物油dおよびまたは石油樹脂eを反応させて得ることも可能である。植物油dおよび石油樹脂eを反応系内に取り込むことにより、所望する分子量、溶融粘度、溶解性のロジン変性フェノール樹脂Aが得られやすく好ましい。植物油dおよび石油樹脂eは全量に対して重量固形分比でそれぞれ5~30重量であることが、効果を発現しやすく好ましい。植物油dとしては、グリセリンと脂肪酸とのトリグリセリライドにおいて、少なくとも1つの脂肪酸が炭素-炭素不飽和結合を少なくとも1つ有する脂肪酸であるトリグリセリライドである。例として、アサ実油、アマニ油、エノ油、オイチシカ油、オリーブ油、カカオ油、カポック油、カヤ油、カラシ油、キョウニン油、キリ油、ククイ油、クルミ油、ケシ油、ゴマ油、サフラワー油、ダイコン種油、大豆油、大風子油、ツバキ油、トウモロコシ油、ナタネ油、ニガー油、ヌカ油、パーム油、ヒマシ油、ヒマワリ油、ブドウ種子油、ヘントウ油、松種子油、綿実油、ヤシ油、落花生油、脱水ヒマシ油等が挙げられる。さらに、上記植物油dとして、天ぷら油等の食用に供された、回収、再生された再生植物油も用いることができる。再生植物油としては、含水率を0.3重量以下、ヨウ素価を90以上、酸価を3以下として再生処理した油が好ましい。含水率を0.3重量以下にすることにより水分に含まれる塩分等のインキ化した際の乳化挙動に影響を与える不純物を除去することが可能となり、ヨウ素価を90以上として再生することにより、レゾール型フェノール樹脂bと効率的に反応することが可能となり、さらに酸価が3以下の植物油を選別して再生することにより、インキ化した際に乳化挙動に悪影響を与える不純物を除去することが可能となる。回収植物油の再生処理方法としては、濾過、静置による沈殿物の除去、および活性白土等による脱色といった方法が挙げられるが、これらに限定されるものではない。石油樹脂eとは、ナフサを分解した際の炭素数の多い不飽和化合物を重合したものであり、C5留分を原料とする脂肪族系、C9留分を原料とする芳香族系、シクロペンタジエンジシクロペンタジエンを原料とする脂環族系、さらにC5留分とC9留分を原料とした共重合系がある。C5留分としては、イソプレン、ピペリレン、シクロペンタジエン、ペンテン類、ペンタン類等、C9留分としては、ビニルトルエン、インデン、ジシクロペンタジエン等が挙げられ、それぞれ触媒の存在下あるいは無触媒で熱重合して得られるものである。触媒としてはフリーデルクラフト型のルイス酸触媒、例えば三フッ化ホウ素およびそのフェノール、エーテル、酢酸等との錯体が通常使用される。アリルアルコール、酢酸ビニルエステル等を共重合して得ることも可能であるし、得られた石油樹脂に無水マレイン酸、アクリル酸等を付加することも可能である。上記石油樹脂は市販のものを適宜使用することが可能であり、脂肪族系石油樹脂としては、日本ゼオン社製クイントンA100、クイントンB170、クイントンK100、クイントンM100、クイントンR100、クイントンC200S、丸善石油化学社製マルカレッツT-100AS、マルカレッツR-100AS、芳香族系石油樹脂としては、JX日鉱日石エネルギー社製ネオポリマーL-90、ネオポリマー120、ネオポリマー130、ネオポリマー140、ネオポリマー150、ネオポリマー170S、ネオポリマー160、ネオポリマーE-100、ネオポリマーE-130、ネオポリマー130S、ネオポリマーS、東ソー社製ペトコールLX、ペトコールLX-HS、ペトコール100T、ペトコール120、ペトコール120HS、ペトコール130、ペトコール140、ペトコール140HM、ペトコール140HM5、ペトコール150、ペトコール150AS、東邦化学工業社製トーホーハイレジン120S、トーホーハイレジンRS-21、トーホーハイレジンRS-9、共重合系石油樹脂としては、日本ゼオン社製クイントンD100、クイントンN180、クイントンP195N、クイントンS100、クイントンS195、クイントンS195、クイントンU185、クイントンG100B、クイントンG115、クイントンD200、クイントンE200SN、クイントンN295、東ソー社製ペトロタック60、ペトロタック70、ペトロタック90、ペトロタック100、ペトロタック100V、ペトロタック90HM、DCPD系石油樹脂としては、丸善石油化学社製マルカレッツM-890A、マルカレッツM-845A、日本ゼオン社製クイントン1325、クイントン1345、クイントン1500、クイントン1525L、クイントン1700等が挙げられる。上記反応により得られるロジン変性フェノール樹脂Aは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPC測定ポリスチレン換算重量平均分子量5000~300000、酸価40以下、融点100°C以上が好ましい。上記範囲以外では、インキにした際の乾燥性、乳化特性が不十分になりやすく好ましくない。次に、本発明における平版印刷インキとしての使用形態について説明する。本発明における平版印刷インキは、例えば枚葉インキ、ヒートセット輪転インキ、新聞インキコールドセット輪転インキ等の形態において使用される。一般的には、顔料5~30重量樹脂10~40重量炭化水素溶剤0~60重量植物油0~70重量乾燥促進剤0~5重量その他添加剤0~10重量からなる組成にて使用される。VOCフリータイプのインキとして使用する際には、上記組成において、炭化水素溶剤を0重量とする。この際、必要に応じて脂肪酸モノエステル化合物を0~60重量含有しても差し支えない。さらに、樹脂としては、上記記載の方法で得られる本発明のロジン変性フェノール樹脂A以外に、バインダー樹脂を配合することができ、ロジン変性アルキッド、脂肪酸変性アルキッド、石油樹脂、ポリエステルなど平版印刷インキに適用される樹脂であれば、任意に単独または2種類以上を組み合わせて使用することができる。本発明により得られるロジン変性フェノール樹脂Aは植物油およびまたは炭化水素溶剤およびまたは脂肪酸モノエステルに溶解して調整したワニスとして使用される。弾性を付与するためにゲル化剤を添加し、樹脂骨格中に架橋構造を付与したゲルワニスとして使用することも可能である。ゲル化剤としては、一般的には金属錯体が用いられるが、代表的な化合物としてアルミニウム錯体化合物を挙げることができる。その様なアルミニウム錯体化合物としては、環状アルミニウム化合物類、例えば環状アルミニウムオキサイドオステアレート川研ファインケミカル:アルゴマー1000S等、アルミニウムアルコラート類、例えば、アルミニウムエチレート、アルミニウムイソプロピレート川研ファインケミカル:AIPD、アルミニウム-sec-ブチレート川研ファインケミカル:ASPD、アルミニウムイソプロピレート-モノ-sec-ブチレート川研ファインケミカル:AMD等、アルミニウムアルキルアセテート類、例えばアルミニウム-ジ-n-ブトキサイド-エチルアセトアセテートホープ製薬:Chelope-A1-EB2、アルミニウム-ジ-n-ブトキサイド-メチルアセトアセテートホープ製薬:Chelope-A1-MB2、アルミニウム-ジ-iso-ブトキサイド-メチルアセトアセテートホープ製薬:Chelope-A1-MB12、アルミニウム-ジ-iso-ブトキサイド-エチルアセトアセテートホープ製薬:Chelope-A1-EB102、アルミニウム-ジ-iso-プロポキサイド-エチルアセトアセテートホープ製薬:Chelope-A1-EP12、川研ファインケミカル:ALCH、アルミニウム-トリスエチルアセトアセテート川研ファインケミカル:ALCH-TR、アルミニウム-トリスアセチルアセトナート川研ファインケミカル:アルミキレート-A、アルミニウム-ビスエチルアセトアセテート-モノアセチルアセトナート川研ファインケミカル:アルミキレートD等、アルミニウム石鹸、例えばアルミニウムステアレート日本油脂株製、アルミニウムオレエート、アルミニウムナフテネート、アルミニウムラウレート等、およびアルミニウムアセチルアセトネート等を例示することができる。これらのゲル化剤は、ワニス100重量部に対し、0.1重量から10重量の範囲で通常使用され、窒素気流下、160~270°Cで反応させる。炭化水素溶剤としては、ナフテン系炭化水素溶剤およびまたはパラフィン系炭化水素溶剤が好ましい。ナフテン系炭化水素溶剤およびまたはパラフィン系炭化水素溶剤とは、いわゆるアロマレスフリー溶剤といわれる溶剤であり、商業的には、JX日鉱日石エネルギー社製AFソルベント4~7、0号ソルベントH等、出光興産株のスーパーゾルLA35、LA38等、エクソン化学社製のエクソールD80、D110、D120、D130、D160、D100K、D120K、D130K等、梨樹化学社製D-SOL280、D-SOL300等を例示することができるが、これらに限定されるものではなく、これらを任意の重量比で混合して用いることも可能である。特に好ましいものは、そのアニリン点が60°C~110°Cの範囲にあるものである。アニリン点が110°Cより高い場合は、本発明の樹脂との溶解性に乏しく、オフセットインキにした際の流動性が不十分となり、印刷機上でのインキ転移が劣り転移不良を生じたり、印刷後の被印刷体上でのレベリングが不十分となり光沢不良の原因となる。一方、アニリン点が60°Cより低い場合、印刷後のインキ被膜からの溶剤離脱性が悪くなり乾燥不良を生じ、ブロッキング、裏写り等の原因となる。植物油は、上記記載の植物油dと同様のものから選択することができる。好適な植物油を挙げるとすれば、そのヨウ素価が少なくとも100以上である植物油が好ましく、さらにヨウ素価が120以上の植物油がより好ましい。ヨウ素価を120以上とすることで、インキ皮膜の酸化重合による乾燥性を高めることができ、特に熱風乾燥機を用いない枚葉印刷方式には有効である。顔料としては、無機顔料および有機顔料を示すことができる。無機顔料としては黄鉛、亜鉛黄、紺青、硫酸バリウム、カドミウムレッド、酸化チタン、亜鉛華、アルミナホワイト、炭酸カルシウム、群青、カーボンブラック、グラファイト、アルミニウム粉、ベンガラ等が、有機顔料としては、β-ナフトール系、β-オキシナフトエ酸系、β-オキシナフトエ酸系アリリド系、アセト酢酸アリリド系、ピラゾロン系等の溶性アゾ顔料、β-ナフトール系、β-オキシナフトエ酸系アリリド系、アセト酢酸アリリド系モノアゾ、アセト酢酸アリリド系ジスアゾ、ピラゾロン系等の不溶性アゾ顔料、銅フタロシアニンブルー、ハロゲン化塩素または臭素化銅フタロシアニンブルー、スルホン化銅フタロシアニンブルー、金属フリーフタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、キナクリドン系、ジオキサジン系、スレン系ピラントロン、アントアントロン、インダントロン、アントラピリミジン、フラバントロン、チオインジゴ系、アントラキノン系、ペリノン系、ペリレン系等、イソインドリノン系、金属錯体系、キノフタロン系等の多環式顔料および複素環式顔料等の公知公用の各種顔料が使用可能である。次に乾燥促進剤としては、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソペンタン酸、ヘキサン酸、2-エチル酪酸、ナフテン酸、オクチル酸、ノナン酸、デカン酸、2-エチルヘキサン酸、イソオクタン酸、イソノナン酸、ラウリル酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、ネオデカン酸、バーサチック酸、セカノイック酸、トール油脂肪酸、アマニ油脂肪酸、大豆油脂肪酸、ジメチルヘキサノイック酸、3,5,5-トリメチルヘキサノイック酸、ジメチルオクタノイック酸等の有機カルボン酸の金属塩、たとえばカルシウム、コバルト、鉛、鉄、マンガン、亜鉛、ジルコニウム塩等の公知公用の化合物が使用可能であり、印刷インキ表面および内部硬化を促進するために、これらの複数を適宜併用して使用することもできる。さらに、本発明の平版印刷インキには、必要に応じてその他の添加剤を使用することが可能である。例えば、耐摩擦剤、ブロッキング防止剤、スベリ剤、スリキズ防止剤としては、カルナバワックス、木ロウ、ラノリン、モンタンワックス、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の天然ワックス、フィッシャートロプスワックス、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、ポリテトラフルオロエチレンワックス、ポリアミドワックス、およびシリコーン化合物等の合成ワックスを例示することができる。また皮張り防止剤としては、クレゾール、グアヤコール、o-イソプロピルフェノール等フェノール類および、ブチラルドキシム、メチルエチルケトキシム、シクロヘキサノンオキシム等オキシム類等を挙げることができる。本発明の平版印刷インキの製造方法としては、常温から100°Cの間で、顔料と樹脂ワニスの一部を、ニーダー、三本ロール、アトライター、サンドミル等で練肉、分散する。次いで、残りのインキ成分を三本ロール、ゲートミキサー等で、混合、調整する。次に具体例をもって、本発明を詳細に説明する。尚、本発明において、部およびとは、特に断りのない限り、重量部および重量を示す。樹脂の重量平均分子量は、東ソー社製ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCHLC8220にて、標準ポリスチレン換算として測定した。また、ベースインキの粒度はJIS-K5600-2-5に準じてグラインドメーターで測定した。インキのタックは東洋精機社製インコメーターにてロール温度30°C、400rpm、1分後の値を測定した。フェノール樹脂製造例1攪拌機、還流冷却器、温度計付4つ口フラスコに、パラオクチルフェノール402部、パラtブチルフェノール98部、92パラホルムアルデヒド25部、p-トルエンスルホン酸0.25部、キシレン282部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、92パラホルムアルデヒド96部、キシレン46部、水酸化カルシウム5部を仕込み、再度昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、硫酸5.3部を添加して中和撹拌後静置した。水層と硫酸カルシウム塩を除去後、不揮発分65のノボラックレゾール型フェノール樹脂b1を得た。フェノール樹脂製造例2ノボラックレゾール型フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラオクチルフェノール500部、92パラホルムアルデヒド53部、p-トルエンスルホン酸0.25部、キシレン296部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、92パラホルムアルデヒド119部、キシレン59部、水酸化カルシウム5部を仕込み、再度昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、硫酸5.3部を添加して中和撹拌後静置した。水層と硫酸カルシウム塩を除去後、不揮発分65のノボラックレゾール型フェノール樹脂b2を得た。フェノール樹脂製造例3フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラオクチルフェノール289部、パラtブチルフェノール210部、92パラホルムアルデヒド73部、p-トルエンスルホン酸0.25部、キシレン305部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、92パラホルムアルデヒド64部、キシレン32部、水酸化カルシウム5部を仕込み、再度昇温し、80°C5時間反応させた。不揮発分65のノボラックレゾール型フェノール樹脂b3を得た。フェノール樹脂製造例4フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラオクチルフェノール289部、パラtブチルフェノール210部、92パラホルムアルデヒド61部、p-トルエンスルホン酸0.25部、キシレン299部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、92パラホルムアルデヒド64部、キシレン32部、水酸化カルシウム5部を仕込み、再度昇温し、80°C5時間反応させた。不揮発分65のノボラックレゾール型フェノール樹脂b4を得た。フェノール樹脂製造例5フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラtブチルフェノール500部、92パラホルムアルデヒド54部、p-トルエンスルホン酸0.25部、キシレン296部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、80°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、92パラホルムアルデヒド43部、キシレン22部、水酸化カルシウム5部を仕込み、再度昇温し、80°C5時間反応させた。不揮発分65のノボラックレゾール型フェノール樹脂b5を得た。フェノール樹脂製造例6ノボラックレゾール型フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラオクチルフェノール500部、92パラホルムアルデヒド166部、キシレン352部、水酸化カルシウム5部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、90°C5時間反応させた。50°Cに冷却後、硫酸5.3部を添加して中和撹拌後静置した。水層と硫酸カルシウム塩を除去後、不揮発分65のレゾール型フェノール樹脂b6を得た。フェノール樹脂製造例7ノボラックレゾール型フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、パラオクチルフェノール289部、パラtブチルフェノール210部、92パラホルムアルデヒド192部、キシレン364部、水酸化カルシウム5部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら昇温し、90°C5時間反応させた。不揮発分65のレゾール型フェノール樹脂b7を得た。ロジンフェノール樹脂製造例1攪拌機、水分離器付き還流冷却器、温度計付4つ口フラスコに、中国ロジンX荒川化学工業社製中国ガムロジン125部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例1で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂577部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン13部、パラトルエンスルホン酸1.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価10、重量平均分子量Mw47000のロジンフェノール樹脂A1を得た。ロジンフェノール樹脂製造例2ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX175部、大豆油31部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例2で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂500部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン18部、パラトルエンスルホン酸1.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価11、重量平均分子量Mw50000のロジンフェノール樹脂A2を得た。ロジンフェノール樹脂製造例3ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX175部、パーム油177部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例3で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂500部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン4部、ペンタエリスリトール16部、酸化カルシウム2.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価12、重量平均分子量Mw34000のロジンフェノール樹脂A3を得た。ロジンフェノール樹脂製造例4ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX150部、大豆油77部、ネオポリマー140JX日鉱日石エネルギー社製芳香族系石油樹脂52部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例4で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂539部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン15部、酸化カルシウム2.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価11、重量平均分子量Mw38000のロジンフェノール樹脂A4を得た。ロジンフェノール樹脂製造例5ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX75部、ペトコール120東ソー社製芳香族系石油樹脂178部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例5で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂654部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン8部、酸化カルシウム2.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価9、重量平均分子量Mw50000のロジンフェノール樹脂A5を得た。ロジンフェノール樹脂製造例6フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX175部、大豆油31部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、レゾール型フェノール樹脂製造例6で得られたフェノール樹脂500部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン18部、パラトルエンスルホン酸1.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価8、重量平均分子量Mw150000のロジンフェノール樹脂A6を得た。ロジンフェノール樹脂製造例7ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX150部、大豆油77部、ネオポリマー14052部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、レゾール型フェノール樹脂製造例7で得られたレゾール型フェノール樹脂539部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン15部、酸化カルシウム2.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価7、重量平均分子量Mw114000のロジンフェノール樹脂A7を得た。ロジンフェノール樹脂製造例8フェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX250部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、フェノール樹脂製造例1で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂385部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン18部、パラトルエンスルホン酸1.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価30、重量平均分子量Mw10000のロジンフェノール樹脂A8を得た。ロジンフェノール樹脂製造例9ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、中国ロジンX350部、大豆油80部、ネオポリマー14054部を仕込み、窒素ガスを吹き込みながら200°Cに昇温した後、レゾール型フェノール樹脂製造例4で得られたノボラックレゾール型フェノール樹脂231部を3時間かけて滴下した。さらに、グリセリン36部、酸化カルシウム2.5部を添加し、250°Cで15時間反応させ、酸価27、重量平均分子量Mw8000のロジンフェノール樹脂A9を得た。実施例1ロジンフェノール樹脂製造例1と同様の装置に、ロジンフェノール樹脂製造例1で得られたロジンフェノール樹脂A147部、大豆油10部、AF7JX日鉱日石エネルギー社製アロマフリー炭化水素溶剤AFソルベント740部、ALCH川研ファインケミカル社製ゲル化剤1部を仕込み、窒素気流下で190°C1時間反応させ、ワニスV1を得た。さらに、リオノールブルーFG7330トーヨーケム社製藍顔料18部、ワニスV160部をロール温度60°Cの3本ロールを用い、粒度が7.5ミクロン以下になるまで練肉し、ベースインキを得た。次いで、AF722部を添加、調整し、タック6.5の平版印刷インキC1を作製した。実施例2実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV2、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC2を得た。実施例3実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV3、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC3を得た。実施例4実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV4、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC4を得た。実施例5実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV5、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC5を得た。比較例1実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV6、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC6を得た。比較例2実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV7、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC7を得た。比較例3実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV8、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC8を得た。比較例4実施例1と同様の操作にて、表1に示す配合組成でワニスV9、表2に示す配合組成にて平版印刷インキC9を得た。<オフ輪印刷試験評価>実施例1~5および比較例1~4のインキを、三菱BT2-800NEOオフ輪印刷機三菱重工社製にて800rpmで用紙をNPIコート紙66.5kg日本製紙社製として各インキ2万枚の印刷試験を行い、印刷物のベタ着肉性、地汚れ、および光沢を比較した。湿し水はアクワマジックNS東洋インキ社製1.5の水道水を用いて行い、水巾の下限付近での印刷状態の比較を行うために、水巾の下限値よりも2高い水ダイヤル値で印刷を行った。結果を表3に示した。表3に示すように、ロジン類a、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bおよび多価アルコールcを反応させてなるロジン変性フェノール樹脂Aにおいて、ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの重量固形分総量100重量部に対して、産地や産出年による差異を生じやすいロジン類aが、重量固形分37重量部以下であるロジン変性フェノール樹脂Aを含有する実施例1~5の平版印刷インキは、印刷した際の着肉性、地汚れが良好であった。一方、ノボラックレゾール型フェノール樹脂bの替わりにレゾール型フェノール樹脂を反応させてなるロジン変性フェノール樹脂を含有する比較例1~2の平版印刷インキは、樹脂の分子量制御が十分ではなく、印刷した際の着肉性、光沢が不良であった。また、ロジン類aおよびノボラックレゾール型フェノール樹脂bの重量固形分総量100重量部に対して、ロジン類aが、重量固形分37重量部を超えるロジン変性フェノール樹脂Aを含有する比較例3~4の平版印刷インキは、印刷した際の地汚れが不良であった。さらに、植物油および石油樹脂を反応させた実施例2~5の平版印刷インキは、インキの流動性が良好となるため光沢が優れるものであった。"