"回転軸の周方向に沿うように軸方向に複数のスリットが形成されたロータコアと、前記スリット内に設けられたマグネットと、を備えた電動機用ロータにおいて、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側に固定され、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側端面を覆うプレート部材が設けられ、前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記マグネットを周方向両側から挟持し、前記スリット内での前記マグネットの移動を規制する一対の周方向規制片が設けられ、前記周方向規制片は、非磁性材料により形成されていることを特徴とする電動機用ロータ。前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、径方向内側および径方向外側のいずれか一方から他方に向かって前記マグネットを付勢し、前記スリット内における前記マグネットの径方向の位置を規制する径方向規制片が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の電動機用ロータ。前記径方向規制片は、磁性材料により形成されていることを特徴とする請求項2に記載の電動機用ロータ。前記ロータコアには、軸方向に沿って固定孔が形成されている一方、前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記固定孔に対応する位置に固定突起が形成され、前記固定突起の外形は、前記固定孔に圧入可能に設定されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。前記ロータコアは、回転シャフトの外周面に固定され、前記プレート部材の挿入孔の直径は、前記回転シャフトに圧入可能に設定されていることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。複数の前記ロータコアを軸方向に複数積層し、前記複数のロータコアの間に前記プレート部材を介装し、隣接する前記複数のロータコアは、互いに周方向に所定角度ずれて配置され、前記プレート部材の軸方向における一方側主面には第一の前記周方向規制片が形成され、前記プレート部材の軸方向における他方側主面には第二の前記周方向規制片が形成され、前記第一の周方向規制片と、前記第二の周方向規制片とは、周方向に前記所定角度ずれて形成されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか1項に記載の電動機用ロータ。請求項1から6のいずれか1項に記載の電動機用ロータを備えていることを特徴とするブラシレスモータ。しかし、特許文献1では、磁石の周方向側面がロータコアに当接して位置決めされているので、磁束の漏洩を防止するフラックスバリアを磁石の周方向とロータとの間に形成しつつ磁石の位置決めをするのが困難である。また、大幅部内規制片を有するプレートは、リベットによりロータに固定されているため、磁石の位置決めに必要な部品点数が多くなり、磁石の位置決め構造が複雑となる。また、一般に、接着剤を用いて磁石をロータコアに位置決めする方法が採用されているが、磁石に接着剤を均一に塗布するのは困難である。さらに、接着剤を塗布および硬化させるための設備が必要であり、また接着剤が硬化するまでに多大な時間を要するため、製造コストが増大する要因となっていた。そこで本発明は、フラックスバリアを形成しつつ簡単にマグネットを位置決めできる電動機用ロータおよびこのロータを用いたブラシレスモータの提供を課題とする。上記の課題を解決するため、本発明の請求項1に係る電動機用ロータは、回転軸の周方向に沿うように軸方向に複数のスリットが形成されたロータコアと、前記スリット内に設けられたマグネットと、を備えた電動機用ロータにおいて、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側に固定され、前記ロータコアの軸方向の少なくとも一方側端面を覆うプレート部材が設けられ、前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記マグネットを周方向両側から挟持し、前記スリット内での前記マグネットの移動を規制する一対の周方向規制片が設けられ、前記周方向規制片は、非磁性材料により形成されていることを特徴としている。本発明によれば、プレート部材に形成された一対の周方向規制片でマグネットを挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネットの周方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、製造コストを抑えつつ、簡単にマグネットの位置決めができる。また、周方向規制片でマグネットを挟持して位置決めしているので、周方向に面するスリットの内側面と、マグネットの周方向の端面との間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリアを形成できる。さらに、周方向規制片は非磁性材料で形成されているので、フラックスバリア領域に周方向規制片が介在しても、フラックスバリアの機能に影響を与えることがない。したがって、マグネットの周方向にフラックスバリアを形成しつつ、簡単にマグネットを位置決めできる。また、本発明の請求項2に係る電動機用ロータは、前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、径方向内側および径方向外側のいずれか一方から他方に向かって前記マグネットを付勢し、前記スリット内における前記マグネットの径方向の位置を規制する径方向規制片が設けられていることを特徴としている。本発明によれば、プレート部材に径方向規制片を形成することで、径方向においても簡単にマグネットの位置決めができる。これにより、磁気特性にばらつきの少ないロータを形成できる。また、本発明の請求項3に係る電動機用ロータは、前記径方向規制片が、磁性材料により形成されていることを特徴としている。本発明によれば、径方向規制片を磁性材料により形成することで、径方向規制片によりロータコアの透磁率に影響を与えるのを抑制できる。したがって、良好な磁気抵抗を維持しつつ、簡単にマグネットの位置決めができる。また、本発明の請求項4に係る電動機用ロータは、前記ロータコアには、軸方向に沿って固定孔が形成されている一方、前記プレート部材の前記ロータコアが配置される側の主面には、前記固定孔に対応する位置に固定突起が形成され、前記固定突起の外形は、前記固定孔に圧入可能に設定されていることを特徴としている。本発明によれば、ロータコアの固定孔にプレート部材の固定突起を圧入するだけでプレート部材をロータコアの軸方向の外側の固定できるので、部品点数を増やすことなくプレート部材を固定できる。特に、ロータコアに直接プレート部材を固定できるので、精度良くマグネットを位置決めできる。また、本発明の請求項5に係る電動機用ロータは、前記ロータコアが回転シャフトの外周面に固定され、前記プレート部材の挿入孔の直径は、前記回転シャフトに圧入可能に設定されていることを特徴としている。本発明によれば、プレート部材の挿入孔に回転シャフトを圧入するだけでプレート部材をロータコアの軸方向の外側に固定できるので、部品点数を増やすことなくプレート部材を固定できる。また、簡単な構造でプレート部材を固定できるので、少ない工数でロータを形成できる。したがって、マグネットの位置決めができるロータを低コストに提供できる。また、本発明の請求項6に係る電動機用ロータは、複数の前記ロータコアを軸方向に複数積層し、前記複数のロータコアの間に前記プレート部材を介装し、隣接する前記複数のロータコアは、互いに周方向に所定角度ずれて配置され、前記プレート部材の軸方向における一方側主面には第一の前記周方向規制片が形成され、前記プレート部材の軸方向における他方側主面には第二の前記周方向規制片が形成され、前記第一の周方向規制片と、前記第二の周方向規制片とは、周方向に前記所定角度ずれて形成されていることを特徴としている。本発明によれば、プレート部材には、第一の周方向規制片と第二の周方向規制片とが周方向に所定角度ずれて形成されているので、プレート部材の一方側と他方側とで周方向に所定角度ずれた状態でマグネットの位置決めができる。これにより、周方向の磁束ムラを低減でき、トルクリップルの低減できる高性能なスキュー角を有するロータを形成できるので、モータ特性を向上できる。また、本発明の請求項7に係るブラシレスモータは、上述した電動機用ロータを備えていることを特徴している。本発明によれば、フラックスバリアを形成しつつ簡単にマグネットを位置決めできるロータを備えたブラシレスモータを形成できる。したがって、磁気効率に優れた高性能なブラシレスモータを簡単かつ低コストに形成できる。本発明によれば、プレート部材に形成された一対の周方向規制片でマグネットを挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネットの周方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、製造コストを抑えつつ、簡単にマグネットの位置決めができる。また、周方向規制片でマグネットを挟持して位置決めしているので、周方向に面するスリットの内側面と、マグネットの周方向の端面との間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリアを形成できる。さらに、周方向規制片は非磁性材料で形成されているので、フラックスバリア領域に周方向規制片が介在しても、フラックスバリアの機能に影響を与えることがない。したがって、マグネットの周方向にフラックスバリアを形成しつつ、簡単にマグネットを位置決めできる。第一実施形態のブラシレスモータ以下に、図面を用いて、第一実施形態の電動機用ロータおよびこの電動機用ロータを備えたブラシレスモータの説明をする。図1は、ブラシレスモータ1の中心軸Oを含む断面図である。図1に示すように、電動機としてのブラシレスモータ1は、例えば、不図示の電動パワーステアリング装置EPS;ElectricPowerSteeringに用いられるものであって、ステータハウジング2に圧入されたステータ3と、ステータ3に対して回転自在に設けられたロータ4とを有している。ステータハウジング2は、有底筒形状を有し、筒状部分の内周にステータ3が圧入されている。ステータハウジング2の底部2aには、中央部に軸受5が圧入されている。なお、以下の説明では、ステータハウジング2の開口側を軸方向の一方側とし、底部2a側を軸方向の他方側として説明する。ステータ3は、略円筒状のステータコア10を有している。ステータコア10の外周面は、ステータハウジング2の内周面に、例えば圧入等によって固定されている。ステータコア10には、径方向内側に向かって複数のティース不図示が周方向に等間隔で突設されている。ティースには、インシュレータ11を介してコイル12が巻装されている。なお、ステータコア10は複数枚の鋼板材を積層状に重ねて構成されている。各ティースに巻装されているコイル12の端末部は、ステータハウジング2の一方側図1における左側に向かって引き出され、ここに配置されているバスバーユニット22に接続されている。バスバーユニット22は、外部からの電力をコイル12に供給するためのものであって、略円環状の樹脂モールド体22aに金属製の複数のバスバー22bが埋設されている。そして、各バスバー22bに、それぞれ所定のコイル12の端末部が接続されている。バスバーユニット22は、ターミナル23を介して、ステータハウジング2の外周部に突設された電源コネクタ不図示に接続されている。電源コネクタには、外部電源から延びる電源ケーブルのコネクタいずれも不図示が嵌着固定可能に形成されており、外部からの電力をバスバーユニット22に供給できるようになっている。バスバーユニット22の一方側図1における左側には、ステータハウジング2の開口部を塞ぐブラケット7が設けられている。ブラケット7は略円盤状に形成されており、中央部には軸受固定孔20が形成されている。軸受固定孔20には軸受21が圧入固定されている。また、ブラケット7には、後述するロータ4の回転位置検出用のレゾルバ14を構成するレゾルバステータ14aが固定されている。レゾルバステータ14aは、回転シャフト6と一体に回転するレゾルバロータ14bの回転位置を検出可能になっている。また、ブラケット7の外周部には、ボルト孔24が設けられている。ボルト孔24にはボルト不図示が挿通されて、ブラシレスモータ1が被取付体不図示に締結固定される。ロータ図1に示すように、電動機用のロータ4は、回転シャフト6を有している。回転シャフト6は、ブラケット7に設けられた軸受21と、ステータハウジング2の底部2aに設けられた軸受5とにより、ブラシレスモータ1の中心軸Oと一致するように回転自在に支持されている。図1に示すように、電動機用のロータ4は、回転シャフト6と、回転シャフト6の一方側から他方側図1の左側から右側に向かって、同軸にかつ軸方向に沿って並んで配置されるロータコア41第一ロータコア41a、第二ロータコア41bおよび第三ロータコア41cと、各ロータコア41a~41c内に各ロータコア41a~41cの周方向に沿って配置されるマグネット13とを備えている。なお、各ロータコア41a、41b,41cは複数枚の鋼板材を積層状に重ねて構成されている。また、ロータ4は、第一ロータコア41aの一方側および第三ロータコア41cの他方側に、それぞれ端部プレート部材請求項のプレート部材に相当。5050a,50bを備え、第一ロータコア41aと第二ロータコア41bとの間、および第二ロータコア41bと第三ロータコア41cとの間に、それぞれ中間プレート部材請求項のプレート部材に相当。6060a,60bを備えている。ロータコア図2はロータ4の斜視図、図3は電動機用のロータ4の分解斜視図である。なお、図2および図3では、分かりやすくするために、回転シャフト6の図示を省略している。図2および図3に示すように、各ロータコア41a~41cは同一形状に形成されている。したがって、以下では、第一ロータコア41aについて説明をし、第二ロータコア41bおよび第三ロータコア41cについては説明を省略する。第一ロータコア41aは、略円盤状に形成された複数の電磁鋼板を中心軸Oに沿って積層することで形成される。第一ロータコア41aの軸方向の長さは、ステータコア10図1参照の軸方向の長さの約1/3となるように設定されている。図4は、ロータコア41第一ロータコア41aの平面図である。なお、図4では、マグネット13を二点鎖線で記載している。図4に示すように、第一ロータコア41aの外周面には、径方向外側に向かって膨出する膨出部42が形成されている。膨出部42は、所定の一定曲率で軸方向視略円弧形状に形成されている。膨出部42は、ロータ4図1参照の磁極数に対応して複数本実施形態では6個形成されている。膨出部42は、最も径方向外側に位置する頂部42aが、軸方向から見て周方向に等ピッチ本実施形態では60°ピッチとなるように形成されている。第一ロータコア41aの中心には、圧入孔43が形成されている。圧入孔43の直径は、回転シャフト6に対して圧入固定可能なように設定される。圧入孔43の内周面の一部には、平面部43aが形成されている。平面部43aは、回転シャフト6に第一ロータコア41aを圧入固定したとき、回転シャフト6に形成された平面部不図示と面接触するようになっている。これにより、第一ロータコア41aと回転シャフト6との周方向の相対移動を規制している。第一ロータコア41aには、圧入孔43の径方向外側であって膨出部42に対応した位置に、複数本実施形態では6個のスリット44が周方向に沿うように軸方向に貫通して略等間隔に形成されている。スリット44は、マグネット挿入部45と、マグネット挿入部45の周方向両側に形成されたフラックスバリア46,47とにより形成されている。マグネット挿入部45は、径方向内側に形成された内側壁45aと、径方向外側に形成された外側壁45bとを有している。内側壁45aおよび外側壁45bは、軸方向視直線状に形成されており、対向して略平行に形成されている。また、内側壁45aおよび外側壁45bは、軸方向視で膨出部42の頂部42aと中心軸Oとを結ぶ直線Qと略直交するように形成されている。また、内側壁45aおよび外側壁45bの直線Qと直交する方向の長さは、略同一に形成されている。マグネット挿入部45の周方向における両端には、フラックスバリア46,47が形成されている。なお、マグネット挿入部45の一方側に形成されるフラックスバリア46および他方側に形成されるフラックスバリア47は、直線Qに対して線対称形状をしている。したがって、以下では、一方側のフラックスバリア46について説明をし、他方側のフラックスバリア47については説明を省略する。フラックスバリア46は、マグネット挿入部45の周方向外側および内側壁45aよりも周方向外側であって径方向内側に膨出して形成されている。フラックスバリア46は、膨出部42の外周面に沿って形成された外周壁46aと、膨出部42の周方向端部42bに対応した位置において外周壁46aから径方向に沿って形成された第一側壁46bと、第一側壁46bの径方向内側端部からマグネット挿入部45の内側壁45aに向かって延びる第二側壁46cと、直線Qに沿って形成されマグネット挿入部45の内側壁45aと第二側壁46cとを接続する第三側壁46dと、により囲まれた領域に形成されている。後述するようにマグネット挿入部45にマグネット13を挿入したとき、マグネット13の周方向両側にはフラックスバリア46,47による空隙が形成されて磁束の漏洩が抑制される。第一ロータコア41aには、圧入孔43とスリット44との間であって直線Qと重なる位置に、固定孔48が複数個本実施形態では6個形成されている。固定孔48は、軸方向視略矩形状に形成されており、第一ロータコア41aを軸方向に貫通して形成されている。固定孔48には、後述する端部プレート部材50aおよび中間プレート部材60aに形成された固定突起54図5参照および固定突起64a図7参照が圧入される。マグネット図3に示すように、マグネット13は、ブロック状に形成されたセグメント型のネオジム等からなる永久磁石であって、周方向に磁極が順番に変わるようにスリット44内に配置されている。マグネット13の軸方向の長さは、第一ロータコア41aの軸方向の長さと略一致するように設定されている。図4に示すように、マグネット13の外側面13aと内側面13bの離間距離は、マグネット挿入部45の内側壁45aと外側壁45bとの離間距離よりも若干狭くなるように設定されている。これにより、マグネット挿入部45内にマグネット13を配置可能になっている。また、マグネット13の直線Qと直交する方向の長さは、マグネット挿入部45の内側壁45aおよび外側壁45bの直線Qと直交する方向の長さと略同一になるように設定されている。これにより、マグネット挿入部45内にマグネット13を配置したとき、フラックスバリア46,47を形成する第三側壁46d,47dと、マグネット13の周方向端面13c,13dとが略面一になっている。端部プレート部材図5は、端部プレート部材5050a,50bの斜視図である。なお、第一ロータコア41aの一方側図3における上側に配置される端部プレート部材50aと、第三ロータコア41cの他方側図3における下側に配置される端部プレート部材50bとは、同一に形成されている。したがって、以下の説明では、一方側の端部プレート部材50aについて説明をし、他方側の端部プレート部材50bについては説明を省略する。図5に示すように、端部プレート部材50aは、例えば樹脂等の非磁性材料により形成された平面視略正六角形状に形成された平板状の部材である。端部プレート部材50aの中央には、シャフト挿通孔53が形成されている。シャフト挿通孔53は、第一ロータコア41a側に面する第一主面51と反対側に面する第二主面52とを貫通しており、直径が回転シャフト6図1参照よりも大径に形成されている。シャフト挿通孔53の径方向外側には、第一主面51から第一ロータコア41a側に向かって、軸方向に突出された固定突起54が複数本実施形態では6個形成されている。固定突起54は、第一ロータコア41aの固定孔48図4参照に対応した位置に、軸方向視略矩形状に形成されている。固定突起54の外形は、第一ロータコア41aの固定孔48に圧入固定可能なように、固定孔48よりも若干大きく形成されている。第一ロータコア41aの固定孔48に固定突起54を圧入固定することで、端部プレート部材50aが第一ロータコア41aに取り付けられる。周方向規制片端部プレート部材50aには、固定突起54の径方向外側に、マグネット規制部55が形成されている。マグネット規制部55は、軸方向から見て周方向に等ピッチ本実施形態では60°ピッチに6箇所形成されている。マグネット規制部55には、第一主面51から第一ロータコア41a側に向かって、第一主面51に対して略垂直に立設された一対の周方向規制片56,56が形成されている。一対の周方向規制片56,56の離間距離は、マグネット13図4参照の直線Qと直交する方向の長さよりも若干狭く設定されている。したがって、一対の周方向規制片56,56は、マグネット13を挟持可能となっている。図6は、周方向規制片56,56の説明図であり、第一ロータコア41aを軸方向の他方側図2における下側の端面から見たときの説明図である。図6に示すように、端部プレート部材50aが第一ロータコア41aに取り付けられると、一対の周方向規制片56,56は、スリット44内においてマグネット挿入部45を挟んで両側に配置される。換言すれば、マグネット挿入部45の周方向両側に形成されたフラックスバリア46,47内に配置される。ここで、一対の周方向規制片56,56は樹脂等の非磁性材料により形成されているので、フラックスバリア46,47の機能に影響を与えることなく、一対の周方向規制片56,56を配置できる。マグネット挿入部45を挟んで両側に配置された一対の周方向規制片56,56の間には、マグネット13が配置される。このとき、マグネット13の周方向端面13c,13dと端部プレート部材50aの一対の周方向規制片56,56とが当接して、マグネット13が一対の周方向規制片56,56によって挟持される。これにより、スリット44内におけるマグネット13の周方向の位置が規制され、マグネット13が位置決めされる。なお、本実施形態では、一対の周方向規制片56,56の径方向の幅を、マグネット13の周方向端面13c,13dおよび第一ロータコア41aの第三側壁46d,47dに跨るように形成している。これにより、一対の周方向規制片56,56は、マグネット13に加えて第一ロータコア41aの内側壁45aも挟持できるので、端部プレート部材50aを第一ロータコア41aに強固に固定できる。中間プレート部材図7は、中間プレート部材6060a,60bの斜視図である。なお、第一ロータコア41aと第二ロータコア41bとの間図3参照に介装される中間プレート部材60aと、第二ロータコア41bと第三ロータコア41cとの間図3参照に介装される中間プレート部材60bとは、同一形状に形成されている。したがって、以下の説明では、一方側の中間プレート部材60aについて説明をし、他方側の中間プレート部材60bについては説明を省略する。中間プレート部材60aには、第一ロータコア41a図3参照側に面する第一主面61に第一の周方向規制片66a,66aおよび第一の固定突起64aが形成されている。また、第二ロータコア41b図3参照側に面する第二主面62に、第二の周方向規制片66b,66bおよび第二の固定突起64bが形成されている。なお、中間プレート部材60aは、第一主面61と第二主面62との両面に周方向規制片66a,66a,66b,66bおよび固定突起64a,64bが形成されている以外は、端部プレート部材50と基本構成が同一である。したがって、以下では、第一の周方向規制片66a,66a、第二の周方向規制片66b,66bおよび固定突起64a,64bの詳細な説明については省略する。図7に示すように、第一主面61に形成された第一の周方向規制片66a,66aおよび第一の固定突起64aと、第二主面62に形成された第二の周方向規制片66b,66bおよび第二の固定突起64bとは、各ロータコア41a,41b,41cのスキュー角θ1に対応して、周方向に角度θ1だけ位相がずれて形成されている。したがって、各ロータコア41a,41b,41c間に中間プレート部材60a,60bを配置したとき図3参照、各ロータコア41a,41b,41cに配置されるマグネット13図3参照は、スキュー角θ1だけ位相がずれた状態で位置決めされる。第一実施形態の効果本実施形態によれば、端部プレート部材5050a,50bに形成された周方向規制片56,56、および中間プレート部材6060a,60bに形成された周方向規制片66a,66a,66b,66bでマグネット13を挟持することにより、従来のように接着剤を用いることなくマグネット13の周方向における位置決めをできる。したがって、煩雑な工程を行うことなく作業時間を短縮でき、簡単にマグネット13の位置決めができる。また、端部プレート部材5050a,50bの周方向規制片56,56、および中間プレート部材6060a,60bの周方向規制片66a,66a,66b,66bでマグネット13を挟持して位置決めしているので、周方向に面するスリット44の内側面と、マグネット13の周方向端面13c,13dとの間に磁束の漏洩を防止するフラックスバリア46,47を形成できる。さらに、周方向規制片56,56および周方向規制片66a,66a,66b,66bは非磁性材料で形成されているので、フラックスバリア領域に周方向規制片56,56および周方向規制片66a,66a,66b,66bが介在しても、フラックスバリア46,47の機能に影響を与えることがない。したがって、マグネット13の周方向にフラックスバリア46,47を形成しつつ、簡単にマグネットを位置決めできる。また、本実施形態によれば、ロータコア41の固定孔48に端部プレート部材5050a,50bの固定突起54および中間プレート部材6060a,60bの固定突起64a,64bを圧入するだけで各プレート部材50,60をロータコア41の軸方向の外側の固定できるので、部品点数を増やすことなく各プレート部材50,60を固定できる。特に、ロータコア41に直接各プレート部材50,60を固定できるので、さらに精度良くマグネット13を位置決めできる。第二実施形態図8は、第二実施形態のロータコア41の平面図である。図9は、第二実施形態の端部プレート部材50の斜視図である。図10は、周方向規制片156および径方向規制片157の説明図である。なお、図10は、ロータコア41を軸方向の他方側図8における紙面裏側から見た図を示している。続いて、第二実施形態の電動機用のロータ4について、図8から図10を用いて説明をする。第一実施形態のロータ4では、端部プレート部材50のマグネット規制部55に、非磁性材料からなる周方向規制片56が形成されていた。これに対して、第二実施形態のロータ4では、端部プレート部材50のマグネット規制部155に、非磁性材料からなる周方向規制片156に加えて、磁性材料からなる径方向規制片157が形成されている点で第一実施形態と異なっている。また、第一実施形態のロータ4では、端部プレート部材50がロータコア41に直接固定されていた。これに対して、第二実施形態のロータ4では、端部プレート部材50が回転シャフト6に固定されている点で第一実施形態と異なっている。なお、第一実施形態と同様の構成の部分については、詳細な説明を省略する。ロータコア図8に示すように、ロータコア41には、圧入孔43の径方向外側であって膨出部42に対応した位置に、6個のスリット44が周方向に沿うように軸方向に貫通して略等間隔に形成されている。スリット44は、マグネット挿入部45と、マグネット挿入部45の周方向両側に形成されたフラックスバリア46,47と、マグネット挿入部45の径方向内側に形成された溝部49とにより形成されている。フラックスバリア46は、マグネット挿入部45の周方向外側に膨出して形成されている。フラックスバリア46は、膨出部42の外周面に沿って形成された外周壁146aと、外周壁146aからマグネット挿入部45の内側壁45aに向かって延びる側壁146bと、により囲まれた領域に形成されている。また、マグネット挿入部45の径方向内側には、内側壁45aの一部を径方向内側に切り欠くことで溝部49が形成されている。本実施形態では、溝部49は、内側壁45aのうち、軸方向から見て直線Qに対応する位置を略U字状に切り欠くことで形成されている。端部プレート部材図9に示すように、端部プレート部材50は、外形がロータコア41の外形と略同一に形成された平板状の部材である。端部プレート部材50の中央には、シャフト圧入孔153請求項の挿入孔に相当。が形成されている。シャフト圧入孔153は、直径が回転シャフト6図1参照よりも小径に形成されており、回転シャフト6に対して圧入固定可能に形成されている。ロータコア41の軸方向外側から回転シャフト6に端部プレート部材50のシャフト圧入孔153を圧入することで、端部プレート部材50が回転シャフト6に外嵌されてロータコア41の軸方向外側に取り付けられる。シャフト圧入孔153の径方向外側には、マグネット規制部155が周方向に沿って等間隔に6箇所形成されている。各マグネット規制部155は、一対の周方向規制片156,156と、径方向規制片157とにより形成されている。周方向規制片図9に示すように、一対の周方向規制片156,156は、端部プレート部材50の第一主面51および第二主面52が形成された本体部とともに、樹脂等の非磁性材料により形成される。図10に示すように、一対の周方向規制片156,156は、フラックスバリア46,47の外周壁146a,147aに沿った第一壁部156aと、フラックスバリア46,47の側壁146b,147bに沿った第二壁部156bと、マグネット13の周方向端面13c,13dに沿った規制壁156cとにより、フラックスバリア46,47に対応して軸方向視略三角形状に形成されている。規制壁156cには、直線Qに沿う方向の略中央において、マグネット13に向かって突出する突起部156dが形成されている。一対の突起部156dの離間距離は、マグネット13の直線Qと直交する方向の長さよりも若干狭く設定されている。したがって、一対の周方向規制片156,156は、マグネット13の周方向端面13c,13dに一対の突起部156dが当接した状態で、マグネット13を挟持可能となっている。径方向規制片径方向規制片157は、鉄等の磁性材料により、周方向に幅を有し径方向に厚みを有する平板形状に形成されており、第一主面51からロータコア41側に向かって立設されている。径方向規制片157は、例えば端部プレート部材50の本体部内にモールドされて成型される。径方向規制片157は、径方向外側に傾斜したバネ部157aと、径方向外側に面した当接面157bとを有している。当接面157bは、一対の周方向規制片156,156の内径側端部よりも径方向外側に配置される。図10に示すように、端部プレート部材50がロータコア41に取り付けられると、一対の周方向規制片156,156は、マグネット挿入部45の両端に形成されたフラックスバリア46,47内に配置される。ここで、一対の周方向規制片156,156は樹脂等の非磁性材料により形成されているので、フラックスバリア46,47の機能に影響を与えることなく、一対の周方向規制片156,156を配置できる。マグネット挿入部45を挟んで両側に配置された一対の周方向規制片156,156の間には、マグネット13が配置される。このとき、マグネット13の周方向端面13c,13dと、一対の周方向規制片156,156に形成された突起部156dとが当接して、マグネット13が一対の周方向規制片156,156によって挟持される。これにより、スリット44内におけるマグネット13の周方向の位置が規制され、マグネット13が位置決めされる。また、径方向規制片157がロータコア41の溝部49内に配置されて、径方向規制片157の当接面157bがマグネット13の内側面13bと当接する。ここで、当接面157bは、一対の周方向規制片156,156の内径側端部よりも径方向外側に配置されている。このため、マグネット13が一対の周方向規制片156,156に配置されたとき、径方向規制片157のバネ部157a図9参照が撓んで、マグネット13が当接面157bにより径方向外側に付勢される。これにより、マグネット13は、スリット44内においてマグネット挿入部45の外側壁45bに押圧されるので、マグネット13の径方向の位置が規制され、マグネット13が位置決めされる。さらに、径方向規制片157は磁性材料で形成されているので、マグネット13の磁束が径方向規制片157を透過できる。すなわち、ロータコア41の溝部49内に径方向規制片157を配置することにより、溝部49の形成により失われたロータコア41の磁路が径方向規制片157によって補完される。第二実施形態の効果本実施形態によれば、端部プレート部材50に径方向規制片157を形成することで、ロータコア41の径方向においても簡単にマグネット13の位置決めができる。これにより、第一実施形態の効果に加えて、磁気特性にばらつきの少ないロータ4を形成できる。また、本実施形態によれば、径方向規制片157を磁性材料により形成することで、径方向規制片157によりロータコア41の透磁率に影響を与えるのを抑制できる。したがって、良好な磁気抵抗を維持しつつ、簡単にマグネット13の位置決めができる。なお、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。第一実施形態の端部プレート部材50および中間プレート部材60には、第二実施形態の径方向規制片157が形成されていなかったが、第一実施形態の端部プレート部材50および中間プレート部材60に径方向規制片を設けてもよい。第二実施形態の端部プレート部材50では、周方向規制片156と径方向規制片157とが一体的に形成されていたが、別体で形成してもよい。このとき、周方向規制片156を有するプレート部材をロータコア41の軸方向一方側に配置し、径方向規制片157を有するプレート部材をロータコア41の軸方向他方側に配置することで、マグネット13の位置決めができる。第二実施形態では端部プレート部材50について説明をしたが、第一実施形態と同様に、中間プレート部材の第一主面および第二主面に周方向規制片156および径方向規制片157を形成してもよい。これにより、スキュー角を有するロータ4に、周方向規制片156および径方向規制片157を有する中間プレート部材を適用して、マグネット13の位置決めができる。"