"トンネル掘削断面内から切羽前方地山内に所定の仰角で削孔を施すと同時に、周壁に固結材の吐出孔を有する複数本の補強鋼管を順次接続して、所定の仰角で地山内に打設した後に、その補強鋼管内に固結材を注入して該補強鋼管内およびその周囲の地山内に定着または固結領域を形成して、地山を補強する長尺鋼管先受け工、長尺鋼管鏡補強工に於いて、該補強鋼管の一端接続部に雌ねじの谷の径を拡径により鋼管本体の肉厚内の位置に設け、他方の端部には縮径による鋼管本体の肉厚内の位置に、雌ねじと接合する雄ねじの山の径を配して、ねじ接続する鋼管で構成することを特徴とする地山補強用鋼管。前記補強鋼管の接続において、雌ねじ側の外径位置を鋼管本体の肉厚の20~60を拡径した位置に設け、雄ねじ側縮径部の外径位置を前記補強管本体の肉厚の20~60に縮径した位置にあることを特徴とする請求項1記載の地山補強用鋼管。前記補強管の単一の管若しくは複数本の管において、雌ねじ側の鋼管本体外周面には拡径雌ねじ部と同径の拡径による帯状の凸部を数条設けて、雄ねじ側の鋼管本体外周面には縮径雄ねじ部と同径の縮径による帯状の凹みを数条設けたことを特徴とする地山補強用鋼管。前記補強管の単一の管若しくは複数本の管のそれぞれは、外径が76.3mmから114.3mmで、長さは1mから6mであり、該複数本の管から接続された該補強管の長さは3mから30mであることを特徴とする請求項1又は2、3いずれか記載の鋼管で構成することを特徴とする地山補強工法。本発明は上記問題点に鑑みなされたものであって、上記従来の補強用鋼管における所要のねじ接続部の引張耐力を向上させ、玉石転石が混入する礫質土硬質な亀裂性岩盤層等においても、ねじ接合部が推進抵抗を低減することと、鋼管の厚さ寸法許容差による影響を受けにくい接続方式として、補強鋼管本体の薄肉による軽量化により作業性の向上とコストの低減を図ることができ、セメント系等の注入に伴う付着力の向上により、地山の拘束力を高める補強用鋼管を提供することを目的とする。上記の目的を達成するために本発明による補強用鋼管は、トンネル周辺地山挙動の抑制を目的として、周壁に吐出孔が穿設されている複数本の管を順次接続しながら所定の仰角で地山に打設して補強管を形成し、該補強管を介して固結材の注入をおこない、該補強管の周囲の地山に固結領域を形成して地山を拘束する長尺鋼管先受け工および長尺鏡補強工に於いて、該補強管の一端接続部には拡径による雌ねじの谷の径を鋼管本体の肉厚のほぼ中央位置に設け、他方の端部には縮径による雄ねじ接続部が設けられ、該縮径部は鋼管本体肉厚のほぼ中央位置に雄ねじの山の径を配して、鋼管本体の肉厚に対して各々のねじ部の残肉厚を最大限に確保する形態で接続することを特徴とした地山補強用鋼管としている。鋼管本体の外径位置を基準として、地山補強用鋼管のねじ接続部の強度を確保するために、鋼管本体の肉厚の約70を残肉厚として確保することが可能で、補強鋼管打設時の推進抵抗を考慮して拡径もしくは縮径を最小限とすることが好ましく、雌ねじ側の拡径および雄ねじ側の縮径加工は該補強鋼管本体の肉厚の20~50であることが好ましい。また、補強鋼管の付着力を高めるために雌ねじ側の拡径と同時に、鋼管本体に数条の帯状とした突起加工、雄ねじ側には縮径と同時に数条の帯状とした凹み加工を施すことが可能で、帯状の幅は30~100mmで両端のねじ部から1000mm程度の加工が好ましい。上記のように構成された本発明による地山補強鋼管は、長尺鋼管先受け工若しくは長尺切羽鏡補強工に於いて、補強鋼管は雌ねじの谷の径を拡径加工により鋼管本体の肉厚のほぼ中央位置にして、雄ねじ部は縮径加工して接続することにより、通常ねじ接続の補強鋼管等と比較して、ねじ接続部の所要とする安定した残肉厚が確保され充分な引張強度を備えることができ、最小限の拡径縮径により補強鋼管打設時の推進抵抗を低く抑えることが可能となる。また、本発明では雌ねじ側の接続部拡径と同時に、鋼管本体に数条の帯状とした突起加工と、雄ねじ側の接続部縮径と同時に数条の帯状とした凹み加工をすることから、従来の平滑な補強鋼管本体に比べ充分な付着耐力を向上させ、加工コスト面で優位である。したがって、補強鋼管の軽量化によるコストの大幅な低減と、ねじ接続部の残肉厚が最大限に確保され引張強度の向上により打設推進時における施工の安定性、鋼管本体に施す凹凸加工は注入材による補強鋼管としての付着効果が向上する。以下、本発明の地山補強鋼管1を図に示す具体的な実施形態に基づいて説明する。図1乃至図2は本発明の地山補強用鋼管に於ける施工状態の概要を示すもので、トンネル掘削断面を無拡幅とした状態で長尺鋼管先受け工6に長尺鏡補強工7を併用した施工状態を示すものであって、トンネル掘削空間9に於いて切羽3から前方地山4内に補強管1が打設され、トンネル掘削断面外周線から最後端部の切羽鏡部に位置する切除区間Sの端末管2は、地山の掘進に伴って地山から露出した部分が切除可能な管で形成されている。この長尺鋼管先受け工6に使用する鋼管本体の長さは、ドリルジャンボのガイドセルに長さの制約があり、3m程度の補強鋼管を複数本接続して使用される。図3乃至図4は、本発明の地山補強鋼管1の一例で、先受け工で用いる鋼管の周面へ吐出孔を設けた中間管の接続部の形態を示す。例えば中間管として使用する地山補強鋼管1は、外径が76.3mmで肉厚は4.2mm、長さが3,070mmである。この地山補強鋼管1の片側端部には、鋼管本体の外径76.3mmを基準面として、この基準面から1.5mmの拡径により、雌ねじ12の谷部を鋼管本体肉厚のほぼ中央位置に合わせるため、外形寸法を79.3mmとした拡径加工により残肉厚2.9mmを確保した、雌ねじ12が70mmの長さで形成されている。もう、一方の端部の嵌合する雄ねじ側には雄ねじ11の山部が鋼管本体肉厚のほぼ中央位置に合わせるように、長さ70mm区間の外形寸法を73.3mmに縮径加工して、雄ねじ11側の残肉厚3.0mmを確保している。これにより、雄ねじ11、雌ねじ12共に安定した残肉厚17が確保され、鋼管の厚さ寸法許容差の影響も少なくなる。ねじ部の引張耐力としては、ねじ接合部10の残肉厚17による断面積から引張強度を算出すると、鋼管本体の肉厚が4.2mmで拡径加工された雌ねじ側の残肉厚17を2.9mm696mm2とした場合に引張強度は285kN、一方の縮径加工された雄ねじ側の残肉厚17を3.0mm644mm2とした場合は、引張強度が264kNとなる。また、図5は本発明のねじ接合部10の前後に、軸方向に直行した帯状形態の凹凸をねじ部の拡径、縮径加工時と同時に加工され、雌ねじ側の帯状突起は50mm幅で150mm間隔に3条、雄ねじ側の凹みは50mm幅で150mm間隔に3条が設けられている。これにより、補強鋼管本体の表面が平滑なために、定着不足から発生する天端部地山の剥落および鏡部の押出し挙動等が抑制され、拘束力の高い注入補強効果が発揮される。本発明による補強鋼管の接続方法の有効性について、従来のねじ接続方法との比較を下記表1にまとめて示す。表1の従来の通常接続に示すように、同径の補強鋼管において打設時におけるねじ接続部の引張強度を確保するには肉厚6mm以上が必要であり、過大な肉厚の鋼管本体を使用せざるを得ない事となるため、重量が大きくなり作業性およびコスト面で問題がある。本発明による補強鋼管L=3.07mの重量は22.9kgで、同程度の強度を確保する場合の鋼管厚は7mmが必要で、従来の通常接続における重量は36.0kgで約38の軽量化となる。この実施形態における拡縮径加工により打設推進時の抵抗となる補強鋼管の接続部は、拡径接続に比べて亀裂性岩盤等の地山条件の影響が低減される。なお、上記表1中の拡縮径接続鋼管の帯状の凹凸部は50mm幅で、補強鋼管の軸線方向に約150mmの間隔で3条を設けた補強管を使用した場合で、付着力は上記各補強管の周面に対するモルタルとの付着力として単位面積1mm2当たりの付着力引張荷重、さらに1m当たりの付着耐力は、単位面積当たり引張荷重を換算した値である。上記、表1からも明らかなように本発明による地山補強用鋼管、すなわち補強管1を形成する複数本の管を、外周面に帯状の凹凸部を有する鋼管で構成したものは、従来の外周面が平滑な管に比べて付着力、特に補強管1の付着耐力引張荷重を大幅に増大させることができるものである。上記のように長尺鋼管先受け工6および長尺鏡補強工7に於いて、該補強管1周囲に形成される固結材の付着耐力は、施工サイクルの関係からトンネル掘削時には弱材令であって、該補強管周囲に固結材の未定着領域があると地山の拘束力が損なわれ、剥落またはゆるみの漸増挙動が生じる。該補強管の位置する領域が脆弱な地山で、該補強管下端が孔壁に密着した状況であっても該補強管周囲の全体に亘り、セメント系またはレジン系等の固結材による固結領域を確実に確保して、孔壁周囲の地山と該補強管の周面とが大きな付着耐力を有することを特徴とする。また、表2では本発明の例に示す補強鋼管の他に、長尺鋼管先受け工には外径114.3mm、外径101.6mm、の各補強用鋼管が使用されており、いずれも簡易な設備において同様の拡径縮径加工により、従来の接続鋼管と比べ所要の鋼管本体の肉厚を効果的に機能させることができ、接続部の引張耐力を向上させることができる。"