予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配させる方法であって、前記予燃焼室の少なくとも1つの吸気ポートを、前記燃料-酸化剤の混合物が前記予燃焼室に流れて、火炎核と前記予燃焼室の内表面との相互作用を減少させる流動場の力を生成するように、構成することを含む、方法。前記予燃焼室の中心に向かう前記予燃焼室内の燃料-酸化剤の混合比を増大させることをさらに含む、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面に接近する前記燃料-酸化剤の混合比を低下させることをさらに含む、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。火炎成長を消炎する前記予燃焼室の前記内表面に接近する流動場の速度を低下させることをさらに含む、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面での前記火炎核の消炎を低下させることをさらに含む、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室内に1つ以上の電極を配置して、電極ギャップを設けることをさらに含む、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記電極ギャップにおける前記燃料-酸化剤の混合比を増大させる前記流動場の力を生成することをさらに含む、請求項6に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させるのに十分な前記流動場の力を前記電極ギャップ内に生成することをさらに含む、請求項6に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面から離すように前記火炎核を移動させるのに十分な前記流動場の力を前記電極ギャップ内に生成することをさらに含む、請求項6に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記1つ以上の電極の第1の電極を中心絶縁体で取り囲み、前記中心絶縁体を、前記1つ以上の電極の周りで外向きに延在するシェル内に囲み、前記電極ギャップ内の前記流動場の力が、前記火炎核と前記中心絶縁体との相互作用を減少させるのに十分であることをさらに含む、請求項6に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記電極ギャップ内に前記流動場の力を生成して、前記予燃焼室の前記内表面の方へ向かう前記火炎核の移動速度を低下させることをさらに含む、請求項6に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記電極ギャップ内に、約1.0メートル/秒~約100.0メートル/秒の流動場の速度を生成することをさらに含む、請求項7、8、9、10、または11のいずれか一項に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記燃料-酸化剤の混合物の少なくとも1つの補充ストリームを、前記予燃焼室の前記内表面に向け、それにより、前記流動場の力を方向転換させて前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用の減少を達成する、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記少なくとも1つの補充ストリームを前記予燃焼室の中心絶縁体の方に向けることを含む、請求項13に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記少なくとも1つの補充ストリームを前記予燃焼室内の1つ以上の電極の方に向けることを含む、請求項13に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記少なくとも1つの補充ストリームを前記予燃焼室のシェルの方に向けることを含む、請求項13に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記少なくとも1つの補充ストリームを、前記予燃焼室の前記内表面上の予め定められたポイント位置の方に向けることを含む、請求項13に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記少なくとも1つの補充ストリームを、予め定められた角度で前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置の方に向ける、請求項17に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置に向けられた前記少なくとも1つの補充ストリームに、予め定められた速度を生成する、請求項18に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。中心絶縁体のコアノーズ、前記中心絶縁体の前記コアノーズの上隅、1つ以上の電極、および前記シェルからなる群の1つ以上から前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置を選択することをさらに含む、請求項17に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置から予め定められた距離で前記少なくとも1つの吸気ポートを配置するように前記予燃焼室を構成することをさらに含む、請求項18に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面から前記少なくとも1つの補充ストリームが跳ね返り、前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用の減少を達成することをさらに含む、請求項13に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することによって、前記予燃焼室の前記内表面上のポイント位置から跳ね返る補充ストリームを生成する、請求項22に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置から予め定められた距離で前記少なくとも1つの吸気ポートを配置し、前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置から跳ね返る補充ストリームを生成することをさらに含む、請求項23に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。a電極ギャップを設けるために距離をおいて配置された第1の電極および第2の電極;b前記第1の電極および前記第2の電極を少なくとも部分的に囲む予燃焼室;およびc前記予燃焼室の外表面と内表面との間を連通している少なくとも1つの吸気ポートであって、前記電極ギャップを橋絡する火花によって燃料-酸化剤の混合物を点火すると、前記予燃焼室内に、火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させる流動場の力を生成するように適合された少なくとも1つの吸気ポートを含むプレチャンバーユニット。前記流動場の力が、前記予燃焼室の前記内表面に接近する前記燃料-酸化剤の混合比を低下させる、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記流動場の力が、前記予燃焼室の中心の方に向かう燃料-酸化剤の混合比を増大させる、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室内の前記流動場の力が、前記予燃焼室の前記内表面に接近するに従って流動場の速度を低下させる、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の中心に向かう前記燃料-酸化剤の比が増大されることによって、前記燃料-酸化剤の混合物が点火されると、前記予燃焼室の前記内表面での火炎成長の消炎が低下される、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の中心に向かう前記燃料-酸化剤の混合比が増大されることによって、前記予燃焼室内の前記燃料-酸化剤の混合物の燃焼率が増加する、請求項29に記載のプレチャンバーユニット。前記電極ギャップにおける前記流動場の力が、前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させる、請求項27に記載のプレチャンバーユニット。前記流動場の力が、前記電極ギャップにおける前記燃料-酸化剤の混合比を増大させる、請求項27に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、中心絶縁体を包み込むシェルを含み、前記中心絶縁体が前記第1の電極を取り囲み、前記シェルが、前記第1の電極および前記第2の電極の周りで外向きに延在するように構成され、および前記流動場の力が、前記火炎核と前記中心絶縁体の前記内表面との相互作用を減少させる、請求項27に記載のプレチャンバーユニット。前記電極ギャップ内の流動場の速度が、約1.0m/秒~約100.0m/秒の範囲であり、前記速度が、前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させるのに十分である、請求項31、32、または33のいずれか1項に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートが、前記予燃焼室の前記内表面の方へ向かう少なくとも1つの補充ストリームを意図する構成を含み、前記火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させる前記流動場の力を生じさせる、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記内表面が前記予燃焼室の中心絶縁体を含む、請求項35に記載のプレチャンバーユニット。前記内表面が前記第1の電極および前記第2の電極を含む、請求項35に記載のプレチャンバーユニット。前記内表面が前記予燃焼室のシェルを含む、請求項35に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成が、前記少なくとも1つの補充ストリームを前記予燃焼室の前記内表面上の予め定められたポイント位置の方へ向ける、請求項35に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成が、前記少なくとも1つの補充ストリームを、予め定められた角度で、前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置の方へ向ける、請求項39に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成が、前記少なくとも1つの補充ストリームを、予め定められた速度で前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置の方へ向ける、請求項40に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置が、中心絶縁体のノーズ、中心絶縁体のノーズの上隅、中心絶縁体のノーズの下隅、中心絶縁体のノーズの側面、およびシェルからなる群の1つ以上から選択される、請求項41に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、前記少なくとも1つの吸気ポートを前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置から予め定められた距離で配置する構成を有する、請求項41に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートが、それぞれ実質的に同様の構造を有する複数の吸気ポートを含む、請求項43に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室内の前記流動場の力が、前記予燃焼室の前記内表面から跳ね返る少なくとも1つの補充ストリームから生じる、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの構成が、前記予燃焼の前記内表面上のポイント位置に対して、前記予燃焼室の前記内表面から跳ね返る補充ストリームを生成して前記予燃焼室内部に前記流動場の力を生じさせるような構成である、請求項45に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の構成が、前記少なくとも1つの吸気ポートを前記予燃焼室の前記内表面上の前記ポイント位置から予め定められた距離で配置して、前記予燃焼室の前記内表面から跳ね返る補充ストリームを生成し、前記予燃焼室内部に前記流動場の力を生じさせるような構成である、請求項46に記載のプレチャンバーユニット。前記内表面が中心絶縁体を含み、そこから前記少なくとも1つの補充ストリームが跳ね返り、前記流動場の力を生成し、それにより、前記電極ギャップにおける前記燃料-酸化剤の混合比を増大する、請求項45に記載のプレチャンバーユニット。前記補充ストリームが前記中心絶縁体から跳ね返り、前記電極ギャップに前記流動場の力を生成し、それにより、前記燃料-酸化剤の混合物に点火時、前記火炎核と前記中心絶縁体との相互作用を減少させる、請求項48に記載のプレチャンバーユニット。前記内表面がシェルを含み、そこから補充ストリームが跳ね返り、前記電極ギャップに前記流動場の力を生成し、それにより、点火時に、前記火炎核と前記中心絶縁体との相互作用を減少させる、請求項45に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートが軸方向吸気ポートおよび複数の側方吸気ポートを含む、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記軸方向吸気ポートが、前記予燃焼室の外表面と前記内表面との間の前記プレチャンバーユニットの中心縦軸に実質的に軸方向に整列し、前記予燃焼室が、約2ミリメートル~約4ミリメートル厚さの予燃焼室壁を有し、前記軸方向吸気ポートの直径が約1ミリメートル~約2ミリメートルである、請求項51に記載のプレチャンバーユニット。前記複数の側方吸気ポートが4個の側方吸気ポート~6個の側方吸気ポートを含み、それぞれが、約5ミリメートル~約7ミリメートルの半径で、前記軸方向吸気ポートから半径方向外向きに配置されている、請求項52に記載のプレチャンバーユニット。前記複数の側方吸気ポートの各々が、約20度~約30度の範囲の側方吸気ポート角度で内向きに前記予燃焼室壁の前記外表面と前記内表面との間を連通している、請求項53に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、約800mm3~約1000mm3の全体積部を囲む、請求項54に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、前記電極ギャップの前方の第1の予燃焼室体積部と、前記電極ギャップの後方の第2の予燃焼室体積部を囲む、請求項55に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の予燃焼室体積部の体積が、約350mm3~約450mm3である、請求項56に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の予燃焼室体積部を規定する前記予燃焼室の内径が、約9ミリメートル~約13ミリメートルである、請求項48に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の、前記第1の予燃焼室を規定する前記電極ギャップの前方の部分の高さが、約3ミリメートル~約5ミリメートルである、請求項58に記載のプレチャンバーユニット。前記第2の予燃焼室体積部の体積が、約450mm3~約550mm3である、請求項59に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の挿入深さが、約6ミリメートル~約8ミリメートルである、請求項60に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の電極および前記第2の電極がデュアルバースパークプラグ電極を含む、請求項61に記載のプレチャンバーユニット。前記複数の側方吸気ポートが、第1のセットの3個の側方吸気ポート~4個の側方吸気ポートを含み、それぞれが、約6ミリメートル~約8ミリメートルの第1の半径で前記軸方向吸気ポートから半径方向外向きに配置された外部ポート開口部を有し、前記第1のセットが、約30度~約40度の前記第2の電極に対して前記外部ポート開口部の割付角を与える、約3ミリメートル~約4ミリメートルのスワールオフセットを有している、請求項52に記載のプレチャンバーユニット。前記第1のセットの側方吸気ポートの各々が、約25度~約35度の範囲の側方吸気ポート角度で内向きに前記予燃焼室壁の前記外表面と前記内表面との間を連通している、請求項63に記載のプレチャンバーユニット。3個の側方吸気ポート~4個の側方吸気ポートの第2のセットの側方吸気ポートをさらに含み、それぞれが、約7ミリメートル~約9ミリメートルの第2の直径で前記軸方向吸気ポートから半径方向外向きに配置された外部ポート開口部を有し、前記第2のセットが、約80度~約100度の範囲の前記第2の電極に対して前記外部ポート開口部の割付角与える、約1ミリメートル~約2ミリメートルのスワールオフセットを有している、請求項64に記載のプレチャンバーユニット。前記第1のセットの側方吸気ポートの各々が、約50度~約60度の範囲の側方吸気ポート角度で内向きに前記予燃焼室壁の前記外表面と前記内表面との間を連通している、請求項65に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、約800mm3~約1000mm3の全体積部を囲む、請求項65に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室が、前記電極ギャップの前方の第1の予燃焼室体積部と、前記電極ギャップの後方の第2の予燃焼室体積部を囲む、請求項65に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の予燃焼室体積部の体積が、約550mm3~約650mm3である、請求項68に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の予燃焼室体積部を規定する前記予燃焼室の内径が、約9ミリメートル~約13ミリメートルである、請求項69に記載のプレチャンバーユニット。前記第2の予燃焼室体積部の体積が約250mm3~約350mm3である、請求項70に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室の挿入深さが約3ミリメートル~約5ミリメートルである、請求項71に記載のプレチャンバーユニット。前記第1の電極および前記第2の電極がJギャップ電極を含む、請求項72に記載のプレチャンバーユニット。第1の電極および前記第2の電極が、デュアルバースパークプラグ電極、Jギャップスパークプラグ電極、環状スパークプラグ電極構造、巨大な丸型スパークプラグ電極、3突起スパークプラグ電極構造、巨大な矩形スパークプラグ電極、および4ブレードスパークプラグ電極からなる群から選択される、請求項25に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成が、流動場の力をさらに発展させ、それにより、前記予燃焼室内のある量の残留ガスと前記補充ストリームとの混合を高め、前記プレチャンバーの前記内表面または前記ある量の残留ガスの温度を低下させる、請求項35に記載のプレチャンバーユニット。予燃焼室を含むスパークプラグであって、その予燃焼室は、スパークプラグを設置したとき、1つ以上の吸気ポートを介してエンジンの主燃焼室と流体連通し、少なくとも2つの電極がそれらの間に電極ギャップを規定するように前記予燃焼室内に配置される、スパークプラグにおいて、少なくとも1つの吸気ポートの構成が、前記少なくとも1つの吸気ポートを通って前記予燃焼室へ流入する燃料-酸化剤の混合物の流れにより、前記電極ギャップを橋絡する火花による点火後に形成された前記予燃焼室の内表面に接近する火炎成長速度を低下させるような構成であることを特徴とする、スパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートの構成が、前記少なくとも1つの吸気ポートを通る前記燃料-酸化剤の混合物の流れが、第1に、前記予燃焼室の前記内表面上のポイント位置に向けられ、その後、前記ポイント位置から電極ギャップの方へ向きを変えるような構成である、請求項76に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の前記内面が一部分において消炎面を含む、請求項77に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートの構成が、前記少なくとも1つの吸気ポートを通る前記燃料-酸化剤の混合物の流れが、前記予燃焼室の前記内表面の前記消炎面に接近する電極ギャップ内の流動場全体の速度を低下させるような構成である、請求項78に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートが前記予燃焼室壁の上半分に配置されている、請求項79に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートが予燃焼室上部壁に配置されている、請求項79に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートの縦軸が、前記スパークプラグの縦軸と90度未満の角度をなす、請求項81に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の前記内表面が一部分において、中心絶縁体を包み込むシェルを含み、このシェルが、前記少なくとも2つの電極のうちの第1の電極を取り囲み、および前記ポイント位置が前記中心絶縁体上に存在する、請求項79に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の前記内表面が一部分において、中心絶縁体を包み込むシェルを含み、このシェルが、前記少なくとも2つの電極のうちの第1の電極を取り囲み、および前記ポイント位置が前記シェル上に発生する、請求項79に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートが、4個の側方吸気ポート~6個の側方吸気ポートを含み、それぞれが、約5ミリメートル~約7ミリメートルの半径で前記スパークプラグの縦軸から半径方向外向きに配置された外部開口部を有する、請求項83に記載のスパークプラグ。前記複数の側方吸気ポートの各々が、前記スパークプラグの縦軸と、約20度~約30度の範囲の角度をなす、請求項85に記載のスパークプラグ。約2ミリメートル~約4ミリメートルの厚さの予燃焼室壁の外表面と前記内表面との間の前記スパークプラグの中心縦軸と実質的に軸方向に整列された軸方向吸気ポートをさらに含む、請求項86に記載のスパークプラグ。前記側方吸気ポートおよび前記軸方向吸気ポートの各々の直径が約1ミリメートル~約2ミリメートルである、請求項87に記載のスパークプラグ。前記電極ギャップの前方の第1の予燃焼室の体積が、約350mm3~約450mm3である、請求項88に記載のスパークプラグ。前記第1の予燃焼室を規定する前記予燃焼室の内径が約9mm~約13mmである、請求項89に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の、前記第1の予燃焼室を規定する前記電極ギャップの前方の部分の高さが、約3ミリメートル~約5ミリメートルである、請求項90に記載のスパークプラグ。第2の予燃焼室の、前記電極ギャップの後方の体積が、約450mm3~約550mm3の範囲である、請求項91に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の挿入深さが約6mm~約8mmである、請求項92に記載のスパークプラグ。前記少なくとも2つの電極がデュアルバースパークプラグ電極を含む、請求項93に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートが、第1のセットの3個の側方吸気ポート~4個の側方吸気ポートを含み、それぞれが、約6ミリメートル~約8ミリメートルの第1の半径で前記スパークプラグの縦軸から半径方向外向きに配置された外部ポート開口部を有し、前記第1のセットが、約3ミリメートル~約4ミリメートルのスワールオフセットを有し、それにより、前記第2の電極に対する前記外部ポート開口部の割付角を約30度~約40度の範囲にしている、請求項76に記載のスパークプラグ。前記少なくとも1つの吸気ポートの縦軸が、前記スパークプラグの縦軸と90度未満の角度をなす、請求項95に記載のスパークプラグ。前記第1のセットの側方吸気ポートの各々が、前記スパークプラグの縦軸と約25度~約35度の範囲の角度をなす、請求項96に記載のスパークプラグ。第2のセットの3個の側方吸気ポート~4個の側方吸気ポートをさらに含み、それぞれが、約7ミリメートル~約9ミリメートルの第2の直径で前記軸方向吸気ポートから半径方向外向きに配置された外部ポート開口部を有し、前記第2のセットが、約1ミリメートル~約2ミリメートルのスワールオフセットを有し、それにより、前記第2の電極に対する前記外部ポート開口部の割付角を約80度~約100度の範囲にしている、請求項97に記載のスパークプラグ。前記第2のセットの側方吸気ポートの各々が、前記スパークプラグの前記縦軸と約50度~約60度の範囲の角度をなす、請求項98に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室が、約550mm3~約650mm3の体積を有する前記電極ギャップの前方の第1の予燃焼室体積部を規定する、請求項99に記載のスパークプラグ。前記第1の予燃焼室を規定する前記予燃焼室の内径が9mm~13mmである、請求項100に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室が、250mm3~350mm3の体積を有する前記電極ギャップの後方の第2の予燃焼室体積部を規定する、請求項101に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室の挿入深さが3ミリメートル~5ミリメートルである、請求項102に記載のスパークプラグ。前記予燃焼室が、約800mm3~約1000mm3の全体積部を囲む、請求項103に記載のスパークプラグ。前記側方吸気ポートおよび前記軸方向吸気ポートの各々の直径が約1ミリメートル~約2ミリメートルである、請求項104に記載のスパークプラグ。前記流動場の、前記電極ギャップ内の速度が、約1.0m/秒~約100.0m/秒である、請求項95または105に記載のスパークプラグ。a電極ギャップを設けるために距離をおいて配置された第1の電極および第2の電極;b前記第1の電極および前記第2の電極を少なくとも部分的に囲む予燃焼室;およびc前記予燃焼室の外表面と内表面との間を連通している少なくとも1つの吸気ポートであって、前記予燃焼室の中心に向かう燃料-酸化剤の混合比を増大させる流動場の力を前記予燃焼室内に生成するように適合された構成を有する少なくとも1つの吸気ポートを含むプレチャンバーユニット。前記流動場の力が、前記電極ギャップを橋絡する火花により燃料-酸化剤の混合物が点火されると、火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させる、請求項108に記載のプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成により、前記燃料-酸化剤の混合物の少なくとも1つの補充ストリームを生成し、それにより、前記予燃焼室内のある量の残留ガスと前記補充ストリームとの混合を高め、前記予燃焼室の前記内表面または前記ある量の残留ガスの温度を低下させる、請求項108に記載のプレチャンバーユニット。a電極ギャップを設けるために距離をおいて配置された第1の電極および第2の電極;b前記第1の電極および前記第2の電極を少なくとも部分的に囲む予燃焼室;およびc前記予燃焼室の外表面と内表面とを連通している少なくとも1つの吸気ポートであって、燃料-酸化剤の混合物の少なくとも1つの補充ストリームを生成し、それにより、前記予燃焼室内のある量の残留ガスと前記補充ストリームとの混合を高め、前記予燃焼室の前記内表面または前記ある量の残留ガスの温度を低下させるように適合された構成を有する少なくとも1つの吸気ポートを含むプレチャンバーユニット。前記少なくとも1つの吸気ポートの前記構成により、前記予燃焼室内に流動場の力を生成し、それにより、前記予燃焼室の中心に向かう燃料-酸化剤の混合比を増大させる、請求項111に記載のプレチャンバーユニット。前記予燃焼室内の前記流動場の力が、前記電極ギャップを橋絡する火花により前記燃料-酸化剤の混合物が点火されると、火炎核と前記予燃焼室の前記内表面との相互作用を減少させる、請求項111に記載のプレチャンバーユニット。予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配させる方法であって、前記燃料-酸化剤の混合物が前記予燃焼室に流れて流動場の力を生成し、それにより、前記予燃焼室の中心に向かう前記予燃焼室内の燃料-酸化剤の混合比を増大させるように、前記予燃焼室の少なくとも1つの吸気ポートを構成することを含む、方法。前記前記予燃焼室の少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、流動場の力を生成し、それにより、火炎核と前記予燃焼室の内表面との相互作用を減少させることをさらに含む、請求項114に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記予燃焼室への前記燃料-酸化剤の混合物の補充ストリームを生成して流動場の力を生成し、それにより、前記予燃焼室内のある量の残留ガスと前記補充ストリームとの混合を高め、前記予燃焼室の前記内表面または前記ある量の残留ガスの温度を低下させることをさらに含む、請求項115に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室への前記燃料-酸化剤の混合物の補充ストリームを生成し、それにより、前記予燃焼室内のある量の残留ガスと前記補充ストリームとの混合を高め、前記予燃焼室の前記内表面または前記ある量の残留ガスの温度を低下させるようにする、前記予燃焼室の少なくとも1つの吸気ポートを構成することを含む、予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配させる方法。前記予燃焼室の前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記予燃焼室内に流動場の力を生成し、それにより、火炎核と前記予燃焼室の内表面との相互作用を減少させることをさらに含む、請求項117に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。前記予燃焼室の前記少なくとも1つの吸気ポートを構成することが、前記予燃焼室内に流動場の力を生成し、それにより、火炎核と前記予燃焼室の内表面との相互作用を減少させることをさらに含む、請求項117に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配する方法。開示の任意の実施形態を参照して本明細書で実質的に説明するような、請求項26に記載のプレチャンバーユニット。開示の任意の実施形態を参照して本明細書で実質的に説明するような、請求項77に記載のスパークプラグ。添付の図面に示す任意の実施形態を参照して本明細書で説明するようなプレチャンバーユニット。開示の任意の実施形態を参照して本明細書で実質的に説明するような、請求項1に記載の予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配させる方法。添付の図面に示す任意の実施形態を参照して本明細書で説明するような、予燃焼室で燃料-酸化剤の混合物を分配させる方法。本明細書で説明するまたは特許請求するいずれかの発明。燃焼が遅くかつ不安定な1つ以上の燃料-酸化剤の混合物、消炎、自己着火、および勢いの低下した火炎ジェットをもたらす従来のプレチャンバースパークプラグでのこれらのおよび他の未解決の欠点は、本発明によって対処される。III.発明の開示従って、本発明の幅広い目的は、予燃焼室内に流動場および流動場の力を生成し、それにより、従来のプレチャンバースパークプラグと比較して、電極ギャップ領域における燃料-酸化剤の混合比の増大;消炎面へ向かう燃料-酸化剤の混合物の流れを減少させる、または消炎面から離れる方向に向けられたまたは移動する燃料-酸化剤の混合物の流れを生成する、予燃焼室の中心領域における燃料-酸化剤の混合比を増大する、火炎成長を消炎面から離れる方向に向けるかまたは移動させる、火炎成長を予燃焼室の中心領域へ向けるかまたは移動させる、燃料-酸化剤の混合比が増大している予燃焼室の領域へと火炎成長を向けるまたは移動させる、補充ストリームと残留燃焼ガスとの混合を高める、燃料-酸化剤の混合物の燃焼率を高める、および勢いの増した火炎ジェットを生成する、電極ギャップ内の流動場のうちの1つ以上を達成できる構成を有する予燃焼室ユニットの予燃焼室の実施形態を提供することとし得る。本発明の別の幅広い目的は、予燃焼室内の燃料-酸化剤の混合物に点火時に、予燃焼室の消炎面から離れるように火炎核を移動させるかまたは予燃焼室の消炎面へ向かう火炎核の移動を減少させるのに十分な流動場の力を有する電極ギャップに関連付けられた第1の再循環ゾーン、予燃焼室の中心に接近する燃料-酸化剤の混合比が増大した単位体積当たりの燃料の質量が増加した、または燃料濃度が高められた第2の再循環ゾーン、および残留ガスと補充ストリームとの混合が高められた第3の再循環ゾーンのうちの1つ以上を達成できる、予燃焼室内に流動場および流動場の力を生成する構成を有する予燃焼室ユニットの予燃焼室の実施形態を提供することとし得る。本発明の別の幅広い目的は、予燃焼室内の燃料-酸化剤の混合物に点火時に、予燃焼室の消炎面から離すように火炎核を移動させるかまたは予燃焼室の消炎面へ向かう火炎核の移動を減少させるのに十分な流動場の力を有する電極ギャップに関連付けられた第1の再循環ゾーン、予燃焼室の中心に接近する燃料-酸化剤の混合比が増大した単位体積当たりの燃料の質量が増加した、または燃料濃度が高められた第2の再循環ゾーン、および残留ガスと補充ストリームとの混合が高められた第3の再循環ゾーンのうちの1つ以上を達成できる、予燃焼室内に本発明の流動場および本発明の流動場の力を生成する構成を有する予燃焼室を含むプレチャンバースパークプラグの実施形態を提供することとし得る。本発明の別の幅広い目的は、電極ギャップ領域における燃料-酸化剤の混合比を増大させる;消炎面へ向かう燃料-酸化剤の混合物の流れを減少させる、または消炎面から離れる方向に向けられたまたは移動する燃料-酸化剤の混合物の流れを生成する、予燃焼室の中心領域における燃料-酸化剤の混合比を増大させる、火炎成長を消炎面から離れる方向に向けるかまたは移動させる、火炎成長を予燃焼室の中心領域へ向けるかまたは移動させる、燃料-酸化剤の混合比が増大している予燃焼室の領域の方へと火炎成長を向けるかまたは移動させる、補充ストリームと残留燃焼ガスとの混合を高める、予燃焼室内の燃料-酸化剤の混合物の燃焼率を高める、およびエンジンの主燃焼室に展開された勢いが増した火炎ジェットを生成する、電極ギャップ内の流動場の利点のうちの1つ以上を提供するために、複数の異なる構成の予燃焼室ユニットから上述の本発明の再循環ゾーン、流動場、または流動場の力の1つ以上を達成できる予燃焼室ユニットを作製するまたは使用する方法を提供することとし得る。当然、本発明の別の目的は、明細書、図面、および特許請求の範囲の他の領域全体に開示される。V.発明を実施する1つまたは複数の態様ここで、主に図1を参照すると、本発明のプレチャンバーユニット2の特定の実施形態を含む往復動ピストンエンジン1の概略図が示されている。往復動ピストンエンジン1は1つ以上の主燃焼室3を含み得る。エンジン1は、少なくとも1つのシリンダーヘッド4を有し、かつ各主燃焼室3の方へ向かうまたはそこからの流れをとぎれとぎれに可能にするように動作できる1つ以上のバルブ5を有し得る。燃料-酸化剤混合物吸気系6は、主燃焼室3の各々と流体的に連通する供給通路7を提供する。気化器などの燃料-酸化剤混合物移動手段8が、供給通路7を通って主燃焼室3まで、ある量の燃料-酸化剤の混合物9を供給する。燃料-酸化剤の混合物9は、ある量の燃料10例えば、天然ガス、バイオガス、ガソリン、ディーゼル、アルコール、または他の燃料またはこれらの様々な組み合わせと、ある量の酸化剤11例えば空気、酸素、亜酸化窒素、または他の酸化剤、またはこれらの様々な組み合わせとを含み得る。ある量の燃料-酸化剤の混合物9の供給は、クランクシャフト図示せずに結合されたエンジン1の複数の部分例えばピストン12の位置に対してタイミングを合わせることができ、それにより、主燃焼室3の対応する1つにおける、ある量の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼から生じるガスの膨張を、往復動ピストンエンジン1のクランクシャフトの回転運動へ変換する。引き続き図1を参照して説明すると、本発明のプレチャンバーユニット2の実施形態は、エンジン1の主燃焼室3における燃料-酸化剤の混合物9の燃焼がプレチャンバーユニット2の予燃焼室13内で開始できるように、エンジン1の1つ以上の主燃焼室3と関連させて配置され得る。燃料-酸化剤の混合物9は、予燃焼室13内に、圧力、温度、および分配に関して十分に制御された流動場14図2、図4、図5の例に示すようにを有することができ、点火時に、1つ以上の火炎ジェット15図6、図7の例に示すようにを主燃焼室3に展開して、主燃焼室3内である量の燃料-酸化剤の混合物9を燃焼させる。本発明のプレチャンバーユニット2のいくつかの実施形態は、往復動ピストンエンジン1と共に使用するための多数のおよび多岐にわたる従来の大量生産されたまたは連続生産の工業用スパークプラグに、本発明の予燃焼室13と本発明の予燃焼室13内での流動場14および流動場の力16図2、図4、図5、図10の例に示すようにの制御方法とを統合するかまたは組み込むretrofittingことによって生成することができる;しかしながら、本発明は、そのようなことに限定されず、および本発明のプレチャンバーユニット2、本発明の予燃焼室13、および本発明の予燃焼室13内で本発明の流動場14および本発明の流動場の力16を生成する方法の実施形態を、2ストロークエンジン、4ストロークエンジンなどとして構成されるかどうかにかかわらず、多数のおよび多岐にわたる往復動ピストンエンジン1と共に用いることができ、かつロータリーエンジン、ヴァンケルエンジンなどの他のタイプのエンジン個別におよびまとめてエンジンと共に使用できる。ここで主に図1および図2を参照して説明すると、本発明のプレチャンバーユニット2の特定の実施形態は、中心電極18を取り囲む中心絶縁体17を含み得る。中心電極18第1の電極とも称するは、絶縁線19によって、エンジン1の外部にある点火装置20点火コイルまたはマグネット回路などに接続でき、接地電極21第2の電極とも称するとの間で電極ギャップ22を形成している以下さらに説明するように、適用例に応じて多数のおよび多岐にわたる構造配置では1つ以上の電極を提供できる。一般に金属から形成または組み立てられるシェル23が、中心絶縁体17の一部分を取り囲むまたは包むことができる。シェル23は、一般に嵌合螺旋状ネジ山25によってエンジン1のシリンダーヘッド4と封止可能にかみ合って封止面を形成するように図1の例に示すように構成されたシェル外表面24を提供し、これらは、プレチャンバーユニット2の予燃焼室13を主燃焼室3に対して、その内部での燃料-酸化剤の混合物9の点火を行うために、適切な関係で配置する。ここで主に図2を参照して説明すると、本発明のプレチャンバーユニット2の実施形態は予燃焼室13を提供する。予燃焼室13は、中心電極18および接地電極21を少なくとも部分的に囲むように外向きに延出するシェル23によって形成できる図25~27および図29の例に示すように。特定の実施形態に関しては、予燃焼室13は、予燃焼室要素26をシェル23のベースに結合することによって形成できる図2~7、図30~32および図34の例に示すように。予燃焼室13の種々の実施形態は、主燃焼室3の内部体積部の方に向けて配置されるプレチャンバー外表面28を有する予燃焼室壁27を含む。予燃焼室内表面30は、シェル23の対応する内表面、予燃焼室要素26、中心絶縁体17、または予燃焼室体積部29を囲む他の内表面を含む個別におよびまとめて内表面30と称する。予燃焼室13の内表面30は、シェル23の延在部分によって、または予燃焼室要素26をシェル23のベースに結合することによって、または他の方法で形成されたかにかかわらず、予燃焼室13の予燃焼室外表面28と予燃焼室内表面30との間を連通している1つ以上の吸気-排気ポート31吸気ポートとも称するをさらに提供できる。1つ以上の吸気ポート31は、ある量の燃料-酸化剤の混合物9を主燃焼室3から予燃焼室13へ移動させ、かつ予燃焼室13から主燃焼室3へ火炎ジェット15を展開させるように構成できる。予燃焼室13内でのある量の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼は、電極ギャップ22間での火花の生成によって開始し得る。吸気ポート31は、主燃焼室3内である量の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼を生じさせる、主燃焼室3の個所に火炎ジェット15を展開させるように構成できる。引き続き主に図2を参照して説明すると、本発明のいくつかの実施形態に関しては、軸方向吸気ポート32を、プレチャンバーユニット2の中心縦軸33と実質的に軸方向に整列させることができる。いくつかの実施形態に関しては、1つ以上の側方吸気ポート34が、中心縦軸33の周りに半径方向に離間して配置され得る。本発明のいくつかの実施形態は、軸方向吸気ポート32および1つ以上の側方吸気ポート34の双方を提供できる図2~7および図33~38の例に示すように;しかしながら、本発明はそのように限定されず、および本発明の特定の実施形態は、適用例に応じて、軸方向吸気ポート32のみ、または側方吸気ポート34のみを提供してもよい。主燃焼室3においてある量の燃料-酸化剤の混合物9が圧縮すると、ある量の燃料-酸化剤の混合物9の一部分が、対応する1つ以上の補充ストリーム35として軸方向吸気ポート32および側方吸気ポート34を通過できる。燃料-酸化剤の混合物9の補充ストリーム35は、予燃焼室体積部29内部に、流動場の力16を有する流動場14を形成できる図3~11の例において、矢印の頭が流れの方向を示し、かつ矢印本体の長さが長いほど速度が速いことを示す。。これにより、従来の流動場と本発明の流動場との比較を可能にしている。流動場14および流動場の力16は、計算流体力学CFDを使用して分析できる。コンピュータを使用して、燃料-酸化剤の混合物9および火炎成長39と、本発明のプレチャンバーユニット2および従来のプレチャンバースパークプラグの種々の実施形態によって規定された予燃焼室13の内表面30との相互作用をシミュレーションするのに必要な計算を行った。ConvergentScienceIncが提供するCONVERGE商標CFDソフトウェアを使用して、本発明のプレチャンバーユニット2および従来のプレチャンバースパークプラグの流動場14および流動場の力16を分析した。CFDを使用して、予燃焼室13の内表面30の内側でのすなわち予燃焼室の中心に向かう燃料-酸化剤の混合物9の比の増大、予燃焼室13の内表面30に接近する燃料-酸化剤の混合物9の比の低下、または予燃焼室13の内表面30に接近する流動場14速度の低下を計算できる。第1に、従来のものであるかまたは本発明に従う1つ以上の特徴を含むかに関わらず、予燃焼室13は、予燃焼室13の内表面30に接近する流動場の力16および流動場の速度を定量化するために、CFDを使用して分析可能であり、かつまた、予燃焼室13の内表面30に対する燃料-酸化剤の混合物9の比の分配を定量化するために使用できる。第2に、予燃焼室13の吸気ポート31は、直径72、長さ71、角度78、中心軸33からの半径75、側方吸気ポート34の数、またはスワールオフセットswirloffset77図28、図29、および図35の例に示すようなのうちの1つ以上を変更することによって、修正できる。この修正リストは、全ての修正、または可能な修正の組み合わせもしくは置換を含むものではなく、当業者が、説明および図面と共に、本発明に包含される多数のおよび多岐にわたるプレチャンバーユニット2を作製および使用するのに十分なものである。そこで、CFDを用いて、予燃焼室13の内表面30に接近する流動場の力16および流動場の速度を定量化するために分析を行うことができ、かつまた予燃焼室13の内表面30に対する燃料-酸化剤の混合物9の比の分配を定量化できる。第1のCFDの分析は第2のCFDと比較されて、予燃焼室13の内表面30に接近する流動場の力16および速度の低下、予燃焼室13の内表面30の内側の燃料-酸化剤の混合物9の比の増大、または予燃焼室13の内表面30に接近する燃料-酸化剤の混合物9の比の低下があるかどうかを判断できる。CFDはまた、予燃焼室13の内表面30との相互作用または巻き込みによる火炎成長39の増加率、火炎成長39の低下率、または予燃焼室13の内表面30での火炎成長39の消炎の低下図6および図7の例に示すようにの計算にも使用できる。第1に、予燃焼室13は、CFDを使用して分析して、内表面30に対して火炎核44の位置を決定し、かつ予燃焼室13内の火炎成長39率を定量化できる。第2に、吸気ポート31を上述の通り修正できる。その後、CFDを使用して分析を行って、内表面30に対する火炎核44の位置を決定し、かつ予燃焼室13内の火炎成長39率を定量化することができる。第1のCFDの分析を第2のCFDの分析と比較して、火炎成長39率の増加、予燃焼室13の内表面30との火炎核44の相互作用または巻き込みの減少、または予燃焼室13の内表面30での火炎核44の消炎の低下を判断できる。高速のシュリーレンSchlieren撮影および平面レーザー誘起蛍光PlanarLaserInducedFluorescence撮影と組み合わせて、特別に構成された機器を備えた光学エンジンを使用して、火炎成長39率の増加、予燃焼室13の内表面30との火炎核44の相互作用の減少、予燃焼室13の内表面30での火炎核44の消炎の低下、予燃焼室13の内表面30の内側の燃料-酸化剤の混合物9の比の増大、予燃焼室13の内表面30に接近する燃料-酸化剤の混合物9の比の低下、または予燃焼室13の内表面30に接近する流動場14の速度の低下に関して、CFD分析結果を実験的に検証できる。熱発生率HRRおよびブレーキ熱効率BTEなどのエンジンの燃焼性能に関する別の測定値が、1つまたは複数の末端効果の定量化を可能にする。従来のプレチャンバースパークプラグと、本発明に従って修正されたプレチャンバーユニット2との典型的な比較手段は、表1の一番目の欄にリストし、かつ予燃焼室13の内表面30に接近する流動場の速度1秒当たりのメートルm/秒、火炎成長39と予燃焼室13の消炎面との相互作用平方ミリメートルmm2、火炎ジェット15の勢い1秒当たりのグラム-メートルg-m/秒、火炎成長率m/秒、および燃料-酸化剤の混合比を含む。表1は、従来のプレチャンバーユニットおよび本発明に従って修正されたプレチャンバーユニットの各々に対する、CFDによって得られたこれらの測定値の例示的な値をさらにリストする;しかしながら、本発明はこれらの例示的な値に限定されず、かつ適用例に応じて、本発明に従って修正されたプレチャンバーユニットは、従来のプレチャンバーユニットと比較すると、測定値の1つ以上に大なり小なり差を生じ得る。ここで主に図2、図4、および図5を参照すると、予燃焼室13の予燃焼室外表面28および予燃焼室内表面30の構造、プレチャンバー体積部29、軸方向吸気ポート32の構造、1つ以上の側方吸気ポート34の構造、および1つ以上のこれらの構造の全体的な構造的関係例えば、以下さらに説明するように、CFD分析に基づいて予め定められた距離とし得る、内表面30上のポイント位置36からの軸方向吸気ポート32または1つ以上の側方吸気ポート34の距離を、以下さらに説明するように、変更し、これに対応して、流量、流れの速度、流れの方向、補充ストリーム35とポイント位置36CFD分析に基づいて予め定められたポイント位置39とし得るなどの予燃焼室13の内表面30との相互作用、ポイント位置36に対する入射角37CFD分析に基づいて予め定められた入射角37とし得る、ポイント位置36におけるリバウンド角度38CFD分析に基づいて予め定められたリバウンド角度38とし得る、すなわちポイント位置36からの方向転換跳ね返りricochetとも称する、ポイント位置36からのリバウンド速度などに関して補充ストリーム35の特性を変更できる。補充ストリーム35の特徴を変更するための予燃焼室13または吸気ポート3234の構造の変更は、対応して、予燃焼室13内部の流動場14およびこれと関連する流動場の力16の特性を変更でき、従来のプレチャンバースパークプラグで達成される従来の流動場および従来の流動場の力の特性と比較して、利点をもたらす。図2および図4は、プレチャンバーユニット2の予燃焼室13に燃料-酸化剤の混合物9を分配する方法を使用して得ることができる結果の説明に役立つ例、および本発明に従って予燃焼室13または吸気ポート3234、またはそれら双方の構造を修正することによって予燃焼室13内部の流動場14に達成できる好都合な再循環パターンを提供する。本発明の特定の実施形態に関して、予燃焼室13の内表面30に関する1つ以上の側方吸気ポート34の構造は、補充ストリーム35を、シェル23上のポイント位置36、中心絶縁体17、中心電極18、または内表面30の他の位置または領域などのような予燃焼室13の内表面30の方に向けることができ、そのようなパラメータは、本発明のプレチャンバーユニット2の予燃焼室13によって囲まれた多数のおよび多岐にわたる異なる着火用端部ファイヤリングエンドfiringend53すなわち電極構成間で同様の好都合な結果を達成するために調整できる以下さらに説明するように、図18~24の例を参照。再度、主に図2、図4および図5を参照して説明すると、本発明の多数のおよび多岐にわたる実施形態に関して、予燃焼室13および関連の軸方向吸気ポート32または1つ以上の側方吸気ポート34を、補充ストリーム35に跳ね返り効果を生じさせる特性を生成するように構築できる。本発明の実施形態によれば、用語跳ね返り効果は、予燃焼室体積部29内部に流動場14およびこれに関連する流動場の力16を生成するための、予燃焼室13の内表面30上の対応する1つ以上のポイント位置36からの1つ以上の補充ストリーム35のリバウンド、方向転換、偏向角度38などを意味し、この流動場および流動場の力は、従来のプレチャンバースパークプラグと比較して、予燃焼室13の中心に向かう燃料-酸化剤の混合物9の比を増大させる、または火炎成長39と予燃焼室13の内表面30との相互作用を減少させる。予燃焼室13の中心に向かう燃料-酸化剤の混合物9の比の増大、または火炎成長39または火炎核44と予燃焼室30の内表面30との相互作用の減少は、予燃焼室13内部の電極ギャップ22を橋絡する火花によって燃料-酸化剤の混合物9を点火すると、実質的に燃料-酸化剤の燃焼率を高め、かつ主燃焼室3に展開され得る火炎成長39および火炎ジェット15の勢いを実質的に高めることができる以下さらに説明するように、図6および図7に比較によって示すように。補充ストリーム35に関する跳ね返り効果により、構造的にまたは実質的に同一とし得る従来のプレチャンバースパークプラグの従来の流動場と比較して、完全に欠けている、実質的に欠けているとし得る、または高めることができる、1つ以上の流れ再循環ゾーン404142または流れ再循環ゾーン404142が組み合わさった流動場14を、予燃焼室13内に生成するのに十分な流動場の力16を生じさせることができる。再度、主に図2を参照して説明すると、補充ストリーム35の跳ね返り効果を生じさせることによって、予燃焼室13内に流動場14の第1の再循環ゾーン40、第2の再循環ゾーン41、および第3の再循環ゾーン42のうちの1つ以上が生じ得る。生じた再循環ゾーン404142の各々は、従来の流動場に勝る利点を提供し得る。第1の再循環ゾーン40は、予燃焼室13内で燃料-酸化剤の混合物9に点火すると十分な流動場の力16を有する電極ギャップ22に関連する流動場14に逆流領域43を生じて、従来の流動場と比較すると、予燃焼室13の内表面30から離れるように火炎核44を移動させ得るか、または予燃焼室13の内表面30、または消炎面の方へ向かう移動または速度を低下させて図7の例に示すように、予燃焼室13の内表面30との相互作用に起因する火炎成長39が消炎されるのを低減させ得る。特定の実施形態に関しては、逆流領域43における流動場の力16は、火花核44を、消炎面から離れるように逃がして第2の再循環ゾーン41図7の例に示すようなへと移動させるのに十分とし得る。第2の再循環ゾーン41は、従来の流動場と比べると、予燃焼室13の中心に接近したまたはそこに向かう燃料-酸化剤の混合物9の比の増大体積当たりの燃料質量の増加、または燃料濃度の増加または、予燃焼室13の内表面30に接近して体積当たりの燃料質量の低下を達成でき、これは、予燃焼室13内の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼率の増加を生じ、これにより、従来の流動場45と比較して火炎成長39率の増加およびエンジン1の主燃焼室3内で展開される火炎ジェット15の勢いの増加を生じ得る図7の例に示すように。第3の再循環ゾーン42は、従来の流動場と比べると、残留ガスと補充ストリーム35との混合を高め、対応して予燃焼室13内の表面温度および残留ガス温度を低下させる。これにより、予燃焼室13内で燃料-酸化剤の混合物9が自己着火する傾向を低下させる。ここで主に、実質的に同じ断面構造を有する予燃焼室13の対照比較を提供する図3~図5を参照して説明する。図3は、跳ね返り効果を達成しなかった従来の流動場45を示す。図4および図5は、補充ストリーム35が跳ね返り効果を生み出した本発明の流動場の力16の実施形態を示す。それぞれの予燃焼室13内での本発明の流動場の力16図4の例に示すようにと従来の流動場の力47図3の例に示すようにとの方向および速度矢印の頭は流れの方向を示し、かつ速度は、矢印本体の長さが長いほど速いを比較することによって理解できるように、跳ね返り効果図4の例に示すようなで生じる、予燃焼室13の内表面30に向かいかつそこに接近する速度の遅い燃料-酸化剤の混合物9の本発明の流動場の力16と比較して、従来の流動場45図3の例に示すようなは、内表面30の方へ向かって移動する電極ギャップ22内側の燃料-酸化剤の混合物9の速度が速い。中心絶縁体17ノーズ86、ノーズの下隅、ノーズの側面のいずれか1つ以上を含むなどの予燃焼室13の内表面30に向かって移動しかつ接近する比較的速い速度の燃料-酸化剤の混合物9は図3の例に示すように、点火したとき、本発明の流動場の力16図4の例に示すようにと比較すると、対応して、中心絶縁体17の消炎面の方へ火炎核44を移動させるかまたは配置させることができる図6の例に示すように。本発明の流動場の力は、予燃焼室13の内表面30の方へ移動しかつ接近する速度の遅い燃料-酸化剤の混合物9は、点火したとき、火炎核44を、中心絶縁体17の消炎面から比較的より遠くに離して配置する図7の例に示すように。ここで主に図5を参照して説明すると、いくつかの実施形態に関して、予燃焼室13および吸気ポート31の構造は、十分な跳ね返り効果を生じて、予燃焼室13内に、電極ギャップ22内に逆流領域43を生成しかつ第1の電極18および第2の電極21の周りにも延在する十分な流動場の力16を有する本発明の流動場14の実施形態を生成できる。逆流領域43は、図4に示す例によって達成されたように内表面30に向かいかつ接近する燃料-酸化剤の混合物9の速度を低下させることよりはむしろ、従来のプレチャンバースパークプラグと比較すると、流動場の力16の方向を逆にする、または電極ギャップ22の領域におよび第1の電極18および第2の電極21の周りにも逆流領域43を生成することができ、逆流領域は、予燃焼室13の内表面30から離れて、全体的に予燃焼室13の中心の方に向かって移動する。燃料-酸化剤の混合物9に点火すると、流動場の力16は、火炎核44を中心絶縁体17の消炎面図7の例に示すようなから離れるように移動させ、かつ火炎成長39を、従来のプレチャンバースパークプラグと比べて単位容積当たりの燃料質量が増加するまたは燃料-酸化剤の混合比が増大する第2の再循環ゾーン41に向けてまたはそのゾーン内へと移動させるのに十分とし得る。逆流領域43を生じさせる流動場の力16の実施形態における燃料-酸化剤の混合物9の燃焼は、従来の流動場45における燃料-酸化剤の混合物9の燃焼と比較すると、エンジン1の主燃焼室3に、実質的に高い割合で、実質的に勢いの増した火炎ジェット15を発生できる。ここで主に、実質的に同じ断面構造を有する予燃焼室13の対照比較を提供する図6および図7を参照して説明する。図6は、補充ストリーム35が跳ね返り効果を生じない、予燃焼室13における従来の火炎成長46を示す。図7は、跳ね返り効果を生じた本発明の流動場14の実施形態において発生する本発明の火炎成長39を示す。理解できるように、予燃焼室13内の従来の流動場45図6の例に示すようなは、燃料-酸化剤の混合物9を点火すると、電極ギャップ22の領域内で十分な速度を有するため、火炎成長39を中心電極18の消炎面、中心絶縁体17、およびシェル23の方へ移動させる。特定の実施形態に関しては、電極ギャップ22内での本発明の流動場14の速度は、1秒当たり約1.0メートル~1秒当たり約100.0メートルとし得る。上述の通り、火炎核44および従来の火炎成長45と消炎面との相互作用または巻き込みの増加は、予燃焼室13における燃料-酸化剤の混合物9の燃焼率を低下させることがあり、それに対応して、火炎成長率、およびエンジン1の主燃焼室3に展開される火炎ジェット15の勢いを低下させる。ここで主に、跳ね返り効果を生じた流動場14を有する予燃焼室13における火炎成長39を示す図7を参照して説明する。跳ね返り効果は、従来の流動場45に勝るいくつかの利点を与える。第1に、跳ね返り効果は、上述の通り電極ギャップ22に流動場の力16を生成でき、この流動場の力は、電極ギャップ22内の火炎核44を、火炎成長39を妨害、抑制、または鈍化し得るまとめて消炎内表面30例えば、図7の例では中心絶縁体17およびシェル23から離れるように移動させるのに十分とし得る。火炎成長39の消炎を行う予燃焼室13の内表面30と火炎核44との相互作用または巻き込みを減少させることによって、予燃焼室13における燃料-酸化剤の混合物9の燃焼率が実質的に増加し得る。第2に、電極ギャップ22における、予燃焼室13の中心に向かう火炎核44の移動は、第2の再循環ゾーン41の方向での火炎成長39を促進でき、これは、既に述べた通り、予燃焼室13の中心に接近するに従って燃料-酸化剤の混合物9の比を増大し得る単位体積当たりの燃料質量の増加、または燃料濃度の増加。予燃焼室13内の燃料濃度の高いところへの火炎核44の移動は、予燃焼室13内での燃料-酸化剤の混合物9の燃焼率の実質的な増加、およびエンジン1の主燃焼室3に展開された火炎ジェット15の勢いの実質的な増加を生じ得る。ここで、図8を参照すると、9/10-9/10線断面図が示され、これはJギャップJgap電極の中心電極18の電極先端部48図9の例に示すようなに関する従来の流動場の力47、およびJギャップ電極の同様に構成された中心電極18の電極先端部48図10の例に示すようなに関する本発明の流動場の力49の比較を可能にする。ここで主に図9を参照して説明すると、矢印は、上述の通り跳ね返り効果を生じていない従来のプレチャンバープラグにおけるJギャップ電極の電極ギャップ22における従来の流動場の力47の方向および速度を表す。図示の通り、従来の流動場45およびこれに対応する従来の流動場の力47は、流動場14の方向を、いくつかの方向に実質的に無秩序にでき、電極ギャップ22内に、低速な流速を有する、または流動場14のないデッドゾーン50さえも有する領域を生じ得る。このことにより、消炎面から離すように火炎核44を移動させる流動場の力16がないために、消炎を生じ得る。ここで主に図10を参照して説明すると、矢印は、図11の例で詳述するように、Jギャップ電極の電極ギャップ22に対して跳ね返り効果を生じた本発明の予燃焼室ユニット13の実施形態におけるJギャップ電極の電極ギャップ22における本発明の流動場の力49の実施形態の方向および速度を表す。図示の通り、本発明の流動場の力49およびこれに対応する本発明の流動場14は、秩序または均一性が比較的より優れており、燃料-酸化剤の混合物9の流れの方向は、実質的に一方向にあり、速度がより速く、かつ電極ギャップ22および消炎面から外向きの方向である、またはこれらの組み合わせであるとし得る。これにより、火炎核44を表面から迅速に移動させるための流動場の力16が十分にあるため、火炎核44の消炎を低下させる。ここで主に図11を参照して説明すると、予燃焼室13および吸気ポート3134は、上述したような1つ以上の態様に関して、Jギャップ形態の第1の電極18および第2の電極21を囲む予燃焼室13の内表面30の1つ以上つポイント位置36からの補充ストリーム35の跳ね返りを生じさせるように構成できる。図示の通り、特定の実施形態は、補充ストリーム35を第2の電極21アース用ストラップとも称するの方へ向ける軸方向吸気ポート32を含むことができる。1つ以上の側方吸気ポート34すなわち、第1のセット51の側方吸気ポート34および第2のセット52の側方吸気ポート34は、補充ストリーム35を、シェル23の対向内表面30上の対応するポイント位置36の方へ向けるように構成できる。1つ以上の側方吸気ポート34すなわち第1のセット51の構成は、電極ギャップ22の方へ跳ね返る1つ以上つポイント位置36に対して、入射角37および偏向角度38を生じ得る。さらに、1つ以上の側方吸気ポート34、すなわち第2のセット52は、電極ギャップ22の方へ向けることができる。跳ね返ったおよび方向付けられた補充ストリーム35の複合効果によって、予燃焼室13に好都合な本発明の流動場の力49および本発明の流動場14が生成され、Jギャップ形態の第1および第2の電極1821を囲む。ここで図12~14および図15~17を参照して説明すると、これら図は、Jギャップ電極1821に対する従来の流動場45図9の例に示すようなの燃料-酸化剤の混合物9の点火時の従来の火炎成長46図12~14の例に示すようにを、同様に構成されたJギャップ電極1821に対する本発明の流動場14図10の例に示すようなにおける同じ燃料-酸化剤の混合物9の点火時の本発明の火炎成長39図15~17の例に示すようなと比較して示す。ここで図12と図15を比較して説明すると、従来の流動場45図9の例に示すようなにおける燃料-酸化剤の混合物9の点火および初期の従来の火炎成長46図12の例に示すような、および本発明の流動場14図10の例に示すようなにおける燃料-酸化剤の混合物9の点火および初期の本発明の火炎成長39図15の例に示すようなは、いくつかの実施形態に関しては同様とし得るが、または他の実施形態に関しては、点火火花または初期火炎核44は、従来の流動場の力47と同じような現象と比較すると、本発明の流動場の力49によって実質的に移動させることができる。ここで図13と図16を比較して説明すると、いくつかの実施形態に関する本発明の流動場14図10の例に示すようなの燃料-酸化剤の混合物9の燃焼に起因して続いて生じる本発明の火炎成長39図16の例に示すようなの展開は、従来の流動場45の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼に起因して生じる従来の火炎成長46図13の例に示すようなと比較して、加速度的に発生し得る図13と図16の例を比較することによって示すように。それに加えて、または火炎成長39の速度増加と組み合わせて、本発明の流動場14の燃料-酸化剤の混合物9の燃焼から生じる火炎成長39は、本発明の流動場14の方向において、従来の流動場45において発生するものよりも大きく移動し得る図13と図16の例を比較することによって示すように。ここで図14および図17を比較すると、いくつかの実施形態に関しては、本発明の流動場14図10の例に示すようなの燃料-酸化剤の混合物9の燃焼から生じる、実質的に大きく発生した火炎成長39は図17の例に示すように、従来の流動場45図9の例に示すようなの燃料-酸化剤の混合物9の燃焼から生じる従来の火炎成長46図14の例に示すようなと比較すると実質的に短い期間で電極ギャップ22から外向きに動くことができる。本発明の予燃焼室13内でのその後の火炎成長39率は、引き続き従来のプレチャンバースパークプラグよりも高く維持できる。ここで主に図18~24を参照して説明すると、それら図の各々は、本発明による予燃焼室ユニット2の実施形態と共に使用できるスパークプラグの着火用端部53における第1の電極18および第2の電極21の構成の例を提供する;しかしながら、本発明は、当業者が、多数のおよび多岐にわたる他の電極構成を備える本発明を作製しかつ使用するために、十分な数の例を提供している図18~24に示されるような電極構成に限定されない。これらの実施形態では、予燃焼室13を含むスパークプラグであって、その予燃焼室は、前記スパークプラグが設置されると、エンジン1の主燃焼室3と1つ以上の吸気ポート31を介して流体連通し、および少なくとも2つの電極1821がそれら電極間に電極ギャップ22を規定して前記予燃焼室3内に配置される、スパークプラグにおいて、少なくとも1つの吸気ポート31が、前記少なくとも1つの吸気ポート31を通って前記予燃焼室に至る燃料-酸化剤の混合物の流れによって、電極ギャップ22を橋絡する火花による点火後に形成されて前記予燃焼室の内表面30の方へ向かいかつそれに接近する火炎成長39すなわち成長する炎の速度を低下させるように構成されていることを特徴とするスパークプラグを含むことができる。図18は、デュアルバースパークプラグ電極ギャップの着火用端部53を示す図2~7の例にも示す。デュアルバースパークプラグ電極構造54は、一般に、埋立地ガスおよび消化ガスなどのバイオ燃料を燃焼する天然ガスエンジン1に使用される。これらの燃料は、一般に、低エネルギー含量であるため、初期の火炎成長中は消炎の影響を受けやすい。デュアルバー形態によってもたらされるような比較的小さな電極ギャップの表面積は、これらの応用に好都合とし得る。図19は、従来のJギャップスパークプラグ電極構造55図8~17の例にも示すの着火用端部53を示す。図20は、環状スパークプラグ電極構造56の着火用端部53を示す。このタイプの電極ギャップ22は、一般に、耐久性の高められたスパークプラグを必要とする天然ガスエンジンにおいて使用される。電極ギャップの表面積は、デュアルバーおよびJギャップスパークプラグ電極構造55の表面積よりも著しく大きい。図21は、巨大な丸型スパークプラグ電極構造57の着火用端部53を示す。このタイプの電極ギャップ22は、一般に、スパークプラグの耐久性が比較的長い必要のある天然ガスエンジンにおいて使用される。電極ギャップの表面積は、環状スパークプラグ電極ギャップ56の表面積よりも大きいとし得る。図22は、3突起スパークプラグ電極構造58の着火用端部53を示す。このタイプの電極ギャップ22は、比較的低いエンジン出力密度で動作する天然ガスエンジンにおいて使用できる。図23は、巨大な矩形スパークプラグ電極構造59の着火用端部を示す。このタイプの電極ギャップ22は、比較的高いエンジン出力密度で動作する天然ガスエンジンにおいて使用される。図24は、4ブレードスパークプラグ電極構造60の着火用端部53を示す。このタイプの電極ギャップ22は、比較的高いエンジン出力密度で動作する天然ガスエンジンにおいて使用できる。巨大タイプの電極ギャップとは異なり、ブレードタイプの電極ギャップは、電極の空気力学的な障害を低下させるように設計できる。ここで、跳ね返り効果を達成し、かつ跳ね返り効果を生じさせる上述の利点を示す本発明の特定の実施形態の実施例を提供する図25~38を参照する;しかしながら、これら実施例はなんら限定を意味するものではなく、本明細書で提供される説明および図示と共に、当業者が、本発明による予燃焼室ユニット2の多数のおよび多岐にわたる実施形態を実施しかつ使用するのに十分なものである。実施例1.デュアルバー-デュアル電極ギャップここで主に図25~29を参照して説明すると、中心電極63の形態の第1の電極18と、中心電極63の形態の第1の電極18から離れて配置された、第1のバー61および第2のバー62の形態の接地デュアルバー電極54の形態図18の例に示すようなの第2の電極21とを含み、第1のバー61と第2のバー62との間の位置にデュアル電極ギャップ図18の例および図2~7の例に示すようを提供する、本発明のプレチャンバーユニット2の特定の実施形態の実施例を提供する。中心絶縁体17は中心電極63を取り囲む。金属シェル23が中心電極63を包み、かつ外向きに延出して、全体的にシリンダー状のシェル外表面24と、中心絶縁体17および第1の電極18および第2の電極21を取り囲む、全体的にシリンダー状のシェル予燃焼室内表面30とを有する予燃焼室13を提供する。予燃焼室13は、全体的に平坦な予燃焼室上部64図25~29の例に示すようにを有する。予燃焼室の内径65は、約9mm~約13mmの範囲で提供できる図29の例に示すように。予燃焼室13は、約6mm~約8mmの図29の例に示すように挿入深さ66主燃焼室3に延在する外表面28の部分を有し得る。予燃焼室13の内表面30の関係部分は、約800mm3~約1000mm3の全体積部67を囲むことができる図25の例に示すように。電極ギャップ22の前方の予燃焼室13の構成は、約350mm3~約450mm3の第1の予燃焼室体積部68を囲むことができる図26の例に示すように。第1の予燃焼室体積部68は、例えば、第1の予燃焼室体積部68を規定するシリンダー状内表面30の予燃焼室の内径65を増減することによって、調整できる。電極ギャップ22の後方の予燃焼室13の構成は、約450mm3~約550mm3の第2の予燃焼室体積部69を囲むことができる図27の例に示すように。第2の予燃焼室体積部69は、例えば、第2の予燃焼室体積部69を規定するシリンダー状内表面30の予燃焼室の内径65を増減することによって、調整できる。図25~29の例は、大きな直径の予燃焼室13の内表面30によって規定された第1のプレチャンバー体積部68と、小さな直径の予燃焼室13の内表面30によって規定された第2のプレチャンバー体積部69とをそれぞれ有する。第1の予燃焼室体積部68の高さ70は、約3mm~約5mmの範囲とし得る図29の例に示すように。予燃焼室13は、シェル23を延在させることによって、または予燃焼室要素26をシェル23のベースに結合させることによって、または他の方法で形成されたかどうかにかかわらず、プレチャンバーユニット2の中心縦軸33と実質的に軸方向に整列された軸方向吸気ポート32を有することができる図29の例に示すように。軸方向吸気ポート32は、予燃焼室13の外表面28と内表面30との間で、縦軸33に沿って、約2mm~約4mmの範囲の長さ71を有することができる予燃焼室壁27の厚さである図29の例に示すように。軸方向吸気ポート32は、約1ミリメートル~約2ミリメートルの直径72を有することができる図29の例に示すように。ここで主に図28を参照して説明すると、側方吸気ポート34の各々は、約1mm~約2ミリメートルmmの範囲の直径72を有することができる図28の例に示すように。各側方吸気ポート34は、約5mm~約7mmの第1の半径75で軸方向吸気ポート32から半径方向外向きに配置された外部ポート開口部73を有することができる図28の例に示すように。側方吸気ポート34の各々は、約20度~約30度の範囲の側方吸気ポート角度78で内向きに予燃焼室壁27の外表面28と内表面30との間で連通でき図28の例に示すように、対応して、予燃焼室13の内表面30に内部ポート開口部74を配置する図28の例に示すように。実施例2.Jギャップ電極ここで主に図30~38を参照して説明すると、中心電極63の形態の第1の電極18と、電極ギャップ22を提供するように図30の例に示すように中心電極63の軸に沿った上方にある距離離れて配置された、接地したJ-電極図19および図10~11および図15~17の例にも示すの形態の第2の電極21とを有する本発明のプレチャンバーユニット2の特定の実施形態の実施例を提供する。中心絶縁体17は中心電極63を取り囲む。金属シェル23が中心電極63を囲み、かつ外向きに延出して、中心絶縁体17および第1の電極18および第2の電極21を取り囲む全体的にシリンダー状のシェル外表面24と全体的にシリンダー状の内表面30とを有する予燃焼室13を提供する。シリンダー状予燃焼室13の実質的に閉鎖した端部は、平坦な予燃焼室上部64を有する図30~38の例に示すように。予燃焼室の内径65は、約9mm~約13mmの範囲で設けることができる図34の例に示すように。予燃焼室13は、約3mm~約5mmの挿入深さ66主燃焼室3に延在する部分を有することができる図34の例に示すように。予燃焼室13の内表面30の関係部分は、約800mm3~約1000mm3の全体積部67を囲むことができる図30の例に示すように。電極ギャップ22の前方の予燃焼室13の構成は、約550mm3~約650mm3の第1の予燃焼室体積部68を囲むことができる図31の例に示すように。第1の予燃焼室体積部68は、例えば、第1の予燃焼室体積部68を規定するシリンダー状内表面の予燃焼室の内径65を増減することによって、調整できる。電極ギャップ22の後方の予燃焼室13の構成は、約250mm3~約350mm3の第2の予燃焼室体積部69を囲むことができる図32の例に示すように。第2の予燃焼室体積部69は、例えば、第2の予燃焼室体積部69を規定するシリンダー状内表面の予燃焼室の内径65を増減することによって、調整できる。図30~38の例は、大きな直径の予燃焼室13の内表面によって規定された第1のプレチャンバー体積部68と、小さな直径の予燃焼室13の内表面30によって規定された第2のプレチャンバー体積部69とをそれぞれ有する。中心電極63の電極先端部48のあたりから予燃焼室上部64の内面まで測定した第1の予燃焼室体積部68の高さ70は、約6mm~約8mmの範囲とし得る図34の例に示すように。予燃焼室13は、シェル23を延在させることによって、または予燃焼室要素26をシェル23のベースに結合させることによって、または他の方法で形成されるかどうかにかかわらず、プレチャンバーユニット2の中心縦軸33と実質的に軸方向に整列された軸方向吸気ポート32を有することができる図34の例に示すように。軸方向吸気ポート32は、予燃焼室上部64の外表面28と内表面30との間の縦軸33に沿って、約2mm~約4mmの範囲の長さ71を有することができる予燃焼室壁27の厚さである図34の例に示すように。軸方向吸気ポート32は、約1ミリメートル~約2ミリメートルmmの直径72を有することができる図33の例に示すように。図33に示すように、予燃焼室13は、軸方向吸気ポート32から半径方向外向きに配置されかつその周りで半径方向にほぼ等間隔に6個から8個の側方吸気ポート34を含むことができる。側方吸気ポート34は、第1のセット51の3個~4個の側方吸気ポート34と、第2のセット52の3個~4個の側方吸気ポート34とを含むことができ、第1および第2のセット5152の各々は、異なる構造を有することができる。ここで主に図35および図36を参照して説明すると、第1のセット51の側方吸気ポート34の各々は、約1mm~約2ミリメートルmmの範囲の直径72を有することができる図33の例に示すように。第1のセット51の側方吸気ポート34の各々は、約6mm~約8mmの第1の半径75で、中心縦軸33から半径方向外向きに配置された外部ポート開口部73を含むことができる図36の例に示すように。第1のセット51の側方吸気ポート34の各々は、3mm~4mmのスワールオフセット77を有することができ、これは、側方吸気ポートの中心軸76と本発明のプレチャンバーユニットの中心縦軸33との間の垂直距離を規定する図35の例に示すように。第1のセット51の側方吸気ポート34の各々は、予燃焼室壁27の外表面28と内表面30との間で、約25度~約35度の範囲の側方吸気ポート角度78で内向きに連通する図36の例に示すように。第1のセット51の側方吸気ポート34の各々の外部ポート開口部73は等間隔とし得、かつ、単一の側方吸気ポート34が、アース用ストラップ電極21の基準位置80から約30度~約40度の第1の割付角indexangle79で配置されている図35の例に示すように。ここで主に図37および図38を参照して説明すると、第2のセット52の側方吸気ポート34の各々は、約1mm~約2ミリメートルmmの範囲の直径72を有することができる図33の例に示すように。第2のセット52の側方吸気ポート34の各々は、約7mm~約9mmの第2の直径81で、中心縦軸33から半径方向外向きに配置された外部ポート開口部73を有することができる図38の例に示すように。第2のセット52の側方吸気ポート34の各々は、1mm~2mmの第2のスワールオフセット83を有することができ、これは、側方吸気ポートの中心軸82と本発明のプレチャンバーユニットの中心縦軸33との間の垂直距離を規定する図37の例に示すように。第2のセット52の側方吸気ポート34の各々は、約50度~約60度の範囲の第2の側方吸気ポート角度84で内向きに予燃焼室壁27の外表面28と内表面30との間で連通できる図38の例に示すように。第2のセット52の側方吸気ポート34の各々の外部ポート開口部73は等間隔とし得、かつ単一の側方吸気ポート34が、アース用ストラップ電極21の基準位置80から約80度~約100度の第2の割付角85で配置されている図37の例に示すように。上記から容易に理解できるように、本発明の基本的な概念は、様々な方法で実現し得る。本発明は、最良の形態を含む、装置およびそのような装置の使用方法を含む発明のパッシブチャンバスパークプラグの多数のかつ多様な実施形態を含む。従って、本出願に添付の図面または表での説明または図示によって開示した本発明の特定の実施形態または要素は、なんら限定を意図するものではなく、一般的に本発明に包含される多数のかつ多様な実施形態、またはその任意の特定の要素に対して包含される均等物の例示である。さらに、単一の実施形態または本発明の要素の具体的な説明は、考えられる全ての実施形態または要素を明示しない可能性もある;説明および図面によって多くの代替例が暗示されている。装置の各要素または方法の各ステップは、装置の用語または方法の用語によって説明され得ることを理解されたい。そのような用語は、本発明に権利が与えられる暗黙的に網羅する広い範囲を明示したい場合に置き換えることができる。一例としてであるが、方法の全ステップは、動作、そのような動作を行う手段、またはそのような動作の原因となる要素として開示し得ることを理解されたい。同様に、装置の各要素は、物理的な要素、またはその物理的な要素が容易にする動作として開示され得る。一例としてであるが、火花、スパークの開示は、スパーキング火花を散らさせるの動作の開示を包含することを理解されたい-明白に議論するか否かにかかわらず-および、反対に、スパーキング火花を散らさせるの動作を効果的に開示した場合、そのような開示は、火花、スパークを、およびスパーキングの火花を散らさせるための手段の開示も包含すると理解されたい。各要素またはステップのそのような代替用語は、説明に明白に含まれると理解されたい。加えて、使用される各用語に関して、本出願におけるその利用がそのような解釈と矛盾しない限り、辞書の共通の定義は、RandomHouseWebstersUnabridgedDictionarysecondeditionに含まれるような各用語の説明に含まれると理解されたく、各定義は、参照により本書に組み込まれることを理解されたい。本明細書の全ての数値は、明白に示すか否かにかかわらず、用語約によって修正されるものと考えられる。本発明のために、範囲は、約1つの特定の値から約別の特定の値までと表現され得る。そのような範囲で表される場合、別の実施形態は、一方の特定の値から他方の特定の値までを含む。端点による数の範囲の列挙は、その範囲に入る全ての数値を含む。1から5までの数の範囲は、例えば数値1、1.5、2、2.75、3、3.80、4、5などを含む。範囲のそれぞれの端点は、他方の端点に関係していても、および他方の端点とは無関係でも、双方で重要であることをさらに理解されたい。値を、先行詞約を使用することによって近似値であると表現するとき、特定の値が別の実施形態を形成することを理解されたい。用語約は、一般的に、当業者が、列挙された数値と均等であるとまたは同じ機能または結果を有していると判断するであろう数値の範囲を指す。同様に、先行詞実質的には、概して、完全にではないが、同じ形態、方法または程度を意味し、および特定の要素は、当業者が同じ機能または結果を有していると判断するであろう範囲の構成を有する。特定の要素が、先行詞実質的にを使用することによって近似値として表される場合、特定の要素は別の実施形態を形成することを理解されたい。さらに、本発明のために、用語aまたはanの付いた実在物は、限定されていない限り、1つ以上のその実在物を指す。そのため、本明細書では用語aまたはan、1つ以上および少なくとも1つは、交換可能に使用され得る。それゆえ、本出願人は、少なくとも:i本明細書で開示および説明するプレチャンバーユニットまたはプレチャンバースパークプラグの各々、ii開示および説明する関連の方法、iiiこれらの装置および方法の各々と同様のもの、均等物、および暗黙の変形例、iv図示、開示、または説明した機能の各々を達成する代替的な実施形態、v開示および説明されるものが達成されると暗黙に示された機能の各々を達成する代替的な設計および方法、vi分離独立した発明として示す各特徴、構成要素、およびステップ、vii開示の種々のシステムまたは構成要素によって強化された適用、viiiそのようなシステムまたは構成要素によって生産された得られた製品、ix実質的に上記でかつ添付の例のいずれかを参照して説明した方法および装置、x開示した先の要素の各々の種々の組み合わせおよび置換を特許請求すると理解されたい。本出願の背景セクションは、本発明が関係する努力傾注分野の状態を提供する。このセクションはまた、本発明が注目している技術の現状についての関連する情報、問題、または関心事に関して有用な、いくつかの米国特許、特許出願、公開公報、または特許請求された発明の主題のパラフレージングを組み込み得るまたは含み得る。本明細書に引用されるまたは組み込まれるいずれの米国特許、特許出願、公開公報、陳述書または他の情報も、本発明に関する先行技術として認められると解釈され、そのように受け取られ、またはみなされることは意図していない。本出願に記載する特許請求の範囲は、もしある場合には、本発明のこの説明の一部として参照により本書に組み込まれ、かつ本出願は、特許請求の範囲またはその任意の要素または構成要素のいずれかまたは全てを支持する追加的な説明として、そのような特許請求の範囲のそのように組み込まれた内容の全てまたは一部分を使用する権利を明確に留保し、かつ本出願人は、さらに、本出願によってまたは任意のそれに続く出願またはその継続、分割、または一部継続出願によって保護が求められる主題を定義するために必要に応じて、または任意の利益を得るために必要に応じて、いずれかの国または条約の特許法、規則、または規制に従うまたは順守する費用削減のために必要に応じて、そのような特許請求の範囲またはその任意の要素または構成要素のそのように組み込まれた内容の任意の部分または全てを、説明から特許請求の範囲に、またはその逆に動かす権利を明確に留保し、かつ参照により組み込まれたそのような内容は、任意のそれに続く出願、その分割、または一部継続出願または任意の再発行または延長を含む、本出願の係属の最中全てで存続する。本明細書で記載する特許請求の範囲は、もしある場合には、さらに、本発明の限られた数の好ましい実施形態の境界を説明しようとするものであり、かつ特許請求され得る本発明の最も広範囲な実施形態、または本発明の実施形態の完全なリストと解釈されるものではない。本出願人は、任意の継続、分割、または一部継続、または同様の出願の一部として、上記の説明に基づく特許請求の範囲をさら発展させるいかなる権利も放棄しない。