基板と、前記基板上に設けられた第1のハードコーティング層と、前記第1のハードコーティング層上に設けられ、組成材料がシリコンを含む第2のハードコーティング層と、前記第2のハードコーティング層上に設けられた第1の屈折率層と、前記第1の屈折率層上に設けられた第2の屈折率層と、前記第2の屈折率層上に設けられ、前記第2の屈折率層の一部を被覆するための透明導電層と、を備え、前記透明導電層は、光が所定の入射角で入射された場合、所定の第1の反射率で前記光を反射し、前記第2の屈折率層は、前記光が前記入射角で入射された場合、所定の第2の反射率で前記光を反射し、前記第1の反射率と前記第2の反射率との差は所定の第1の閾値よりも小さいことを特徴とする導電薄膜。前記第2のハードコーティング層の組成材料におけるシリコンの重量比は、60~90であることを特徴とする請求項1に記載の導電薄膜。前記第1のハードコーティング層の厚さは、6μm~10μmであり、前記第2のハードコーティング層の厚さは、1μm~2μmであることを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。前記第1の屈折率層は、厚さが100Å~300Åであり、屈折率が1.6~2.0であることを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。前記第2の屈折率層は、厚さが500Å~700Åであり、屈折率が1.42~1.46であることを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。前記第1の閾値は0.5であることを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。前記透明導電層は前記光が前記入射角で入射された場合、前記透明導電層における前記光は第1の透過率を有し、前記第2の屈折率層は前記光が前記入射角で入射された場合、前記第2の屈折率層における前記光は第2の透過率を有し、前記第1の透過率と前記第2の透過率との差は所定の第2の閾値よりも小さいことを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。前記第2の閾値は0.5であることを特徴とする請求項7に記載の導電薄膜。前記基板は、ガラス及びPETからなる群から選ばれた材料からなり、屈折率が1.52であることを特徴とする請求項2に記載の導電薄膜。本発明に係る導電薄膜によれば、第1のハードコーティング層及び第2のハードコーティング層の組成材料及び厚さを調整することにより、エッチングされた導電薄膜及びエッチングされていない導電薄膜がほぼ同様の反射率を有するようになることで、製造工程に残った残跡が目視で観察されなくなるため、光学上の表示効果が向上する。本発明は、基板、第1のハードコーティング層、第2のハードコーティング層、第1の屈折率層、第2の屈折率層及び透明導電層を含む導電薄膜を提供する。前記第1のハードコーティング層及び前記第2のハードコーティング層は、前記基板上に設けられ、前記第2のハードコーティング層の組成材料がシリコンを含む。前記第1の屈折率層、前記第2の屈折率層及び前記透明導電層は、順次に前記第2のハードコーティング層上に積層され、前記透明導電層は前記第2の屈折率層の一部を被覆する。前記透明導電層は、光が所定の入射角で入射された場合、所定の第1の反射率で前記光を反射し、前記第2の屈折率層は、前記光が前記入射角で入射された場合、所定の第2の反射率で前記光を反射し、前記第1の反射率と前記第2の反射率との差は所定の第1の閾値よりも小さい。本発明に係る導電薄膜によれば、第1のハードコーティング層及び第2のハードコーティング層の組成材料及び厚さを調整することにより、導電薄膜がエッチング工程を経て最上層の透明導電層の一部の領域がエッチングされた場合、エッチングされた導電薄膜及びエッチングされていない導電薄膜はほぼ同様の反射率を有するようになっている。ここで、透明導電層の一部の領域がエッチングされた場合、光が透明導電層及び第2の屈折率層を介して導電薄膜に入射される反射率は、光が第2の屈折率層のみを介して導電薄膜に入射される反射率とほぼ同様である。これにより、本発明に係る導電薄膜は、エッチング領域と非エッチング領域との間の色差を消去することができ、製造工程に残った残跡が目視で観察されなくなるため、光学上の表示効果を向上することができる。[導電薄膜の実施例]図1及び図2を併せて参照して、図1は本発明の好ましい実施例に係る導電薄膜の模式図を示し、図2は本発明の好ましい実施例に係る導電薄膜の立体図を示す。図1、図2に示すように、本発明に係る導電薄膜1は、基板10、第1のハードコーティング層12、第2のハードコーティング層14、第1の屈折率層16、第2の屈折率層18及び透明導電層20を備え、基板10上に第1のハードコーティング層12、第2のハードコーティング層14、第1の屈折率層16、第2の屈折率層18及び透明導電層20が順次に設けられる。以下、本発明に係る導電薄膜1の各部の構成について説明する。基板10は、ガラス又はPETpolyethyleneterephthalate、ポリエチレンテレフタレートの材料によって薄膜形状に形成されるが、それらの材料に限定されず、例えば、ジアセチルセルロースdiacetylcellulose薄膜、トリアセチルセルロースtriacetylcellulose薄膜、アセチルセルロースブチラートacetylcellulosebutyrate薄膜等のアセチルセルロース系薄膜、ポリカーボネートpolycarbonate系薄膜、環状ポリオレフィンpolyolefin系薄膜、アクリル酸acrylicacid樹脂系薄膜、ポリエチレンテレフタレート薄膜、ポリブチレンテレフタレートPolybutyleneterephthalate、PBT薄膜、ポリエチレンナフタレートpolyethylenenaphthalate薄膜等のポリエステルpolyester系薄膜、ポリサルフォンpolysulfone系薄膜、ポリエーテルスルホンpolyethersulfone、PES系薄膜、ポリエーテルエーテルケトンpolyetheretherketone系薄膜、ポリイミドpolyimide系薄膜、ポリエーテルイミドpolyetherimide、PEI系薄膜等の透明プラスチック薄膜であってもよい。上述した基板材料において、光透過率等の光学特性、加工性、機械的物性、低吸水率、耐熱性、耐気候性等の点を考慮すると、アセチルセルロース系薄膜、ポリカーボネート系薄膜、環状ポリオレフィン系薄膜、アクリル酸樹脂系薄膜及びポリエステル系薄膜が好ましく、特にトアセチルセルロース系薄膜、ポリカーボネート系薄膜、環状ポリオレフィン系薄膜、アクリル酸樹脂系薄膜及びポリエチレンテレフタレート薄膜がより好ましい。実施例において、基板10がガラス又はPETの材料によって製造された場合、基板10の屈折率は約1.52である。もちろん、上述した材料に限定されず、所属する技術分野において通常知識を有する者は、屈折率が1.52に近いその他の化合物の材料を用いて基板10を製造してもよい。ここで、本発明では、基板10の厚さは特に限定しないが、一般的には、基板10の厚さは約300μm以下である。さらに、基板10の一方の表面に第1のハードコーティング層12、第2のハードコーティング層14、第1の屈折率層16及び第2の屈折率層18を設けることができるほか、基板10の反対側の表面にその他の装置を接着するための接着剤層22をさらに形成してもよい。また、接着剤層22は、光学特性のよい材料、例えば、アクリル酸系接着剤、ウレタン系接着剤、シリコン系接着剤等であってもよい。第1のハードコーティング層12は基板10に接し、第2のハードコーティング層14は第1のハードコーティング層12上に積層され、第1の屈折率層16は第2のハードコーティング層14と第2の屈折率層18との間に介在され、第2の屈折率層18は透明導電層20に接する。一つの例として、第1の屈折率層16は金属酸化物層であり、その材料が酸化チタン、ITOIndiumTinOxide、酸化インジウムスズ、酸化タンタル、酸化スズのいずれか1種又は2種以上の組み合わせから製造されてもよい。第2の屈折率層18はシロキサン重合体siloxanepolymer層であり、その材料が無機二酸化シリコン系化合物、ポリオルガノシロキサンpolyorganosiloxane系化合物のいずれか1種又はそれらの組み合わせから製造されてもよい。ここで注意すべき点は、本発明に係る第1のハードコーティング層12の厚さは、6μm~10μmであり、第1のハードコーティング層12の組成成分におけるシリコンの重量比即ち、重量は0であり、即ち、第1のハードコーティング層12はシリコンを含まず、その他の組成成分は炭素及び水素を含んでもよい点である。本発明に係る第2のハードコーティング層14の厚さは1μm~2μmであり、第2のハードコーティング層14の組成成分におけるシリコンの重量比は60~90であり、その他の組成成分は、炭素、水素、二酸化シリコンSiO2及び二酸化チタンTiO2を含んでもよい。ここで、第1のハードコーティング層12及び第2のハードコーティング層14の組成成分における炭素、水素、二酸化シリコンSiO2及び二酸化チタンTiO2の重量比は特に限定されず、導電薄膜1が耐久性テストをパスすることができるとともに、本発明の達成しようとする目的から離脱することなく、所属する技術分野において通常知識を有する者が第1のハードコーティング層12及び第2のハードコーティング層14における炭素、水素、二酸化シリコンSiO2及び二酸化チタンTiO2の重量比を適当に配合することができるものであればよい。機能の向上の点から見れば、本発明の仕様で製造された2つのハードコーティング層によれば、導電薄膜の光学特性をさらに改善することができるため、光が導電薄膜で反射されるか、または導電薄膜を透過するかにかかわらず、より好ましい光学均一性を得ることができる。実施例において、本発明においては、第1のハードコーティング層12、第2のハードコーティング層14、第1の屈折率層16及び第2の屈折率層18における各層の厚さ及び屈折率を調整することにより、導電薄膜1がエッチング工程を経た後に生じた色差を消去することができ、製造工程において導電薄膜1に残った残跡が目視で観察されなくなることが可能となる。一つの例として、本発明に係る第1の屈折率層16は、厚さが100Å~300Åであり、屈折率が1.6~2.0である。第2の屈折率層18は、厚さが500Å~700Åであり、屈折率が1.42~1.46である。透明導電層20は、第2の屈折率層18上に形成され、導電薄膜1の最外層に位置する。エッチング工程の後、透明導電層20は、一部の領域のみがエッチングされたことによって特定のパターンが形成されるため、エッチングされた領域には透明導電層20が存在されなくなった一方、エッチングされていない透明導電層20は第2の屈折率層18の一部を被覆し続ける。一つの例として、透明導電層20は、SnO2、ZnO2、In2O3又はITO等の材料からなり、厚さが150Å~250Åである。一般的には、透明導電層20は、材質がITOである場合、厚さが180Åであってもよい。一方、透明導電層20は屈折率が1.9~2.1である。上述した透明導電層20が導電性を有するため、応用時には接地過程を簡単化させるとともに製造工程の歩留まりを向上させることができる。また、透明導電層20が導電層であるため、電極を透明導電層20に容易に形成することができる。従って、本発明は、例えばタッチ式の表示ユニットに適用することが好ましいが、これに限られるものではない。実施例において、透明導電層20の厚さ及び屈折率は、ユーザが透明導電層20又は第2の屈折率層18のいずれから導電薄膜1を観察しても製造工程において導電薄膜1に残った残跡が観察されないように、第1のハードコーティング層12、第2のハードコーティング層14、第2の屈折率層16及び第2の屈折率層18の厚さ及び屈折率に応じて調整する必要がある。光の反射角度としては、光が所定の入射角で透明導電層20及び第2の屈折率層18を介して導電薄膜1に入射された場合、前記光は所定の第1の反射率R1を有する。一方、光が同じ入射角で第2の屈折率層18透明導電層20を介さないのみを介して導電薄膜1に入射された場合、前記光は第2の反射率R2を有する。第1の反射率R1と第2の反射率R2との差は所定の第1の閾値よりも小さい。実施例において、本発明の仕様で製造された導電薄膜1としては、前記第1の閾値が0.5よりも小さく、即ち、第1の反射率R1と第2の反射率R2との差が極めて小さいため、目視で観察されない効果を図ることができる。一方、光の透過角度としては、光が所定の入射角で透明導電層20及び第2の屈折率層18を介して基板10に入射された場合、前記光は第1の透過率T1を有する。一方、光が同じ入射角で第2の屈折率層18透明導電層20を介さないのみを介して基板10に入射された場合、前記光は第2の透過率T2を有する。第1の透過率T1と第2の透過率T2との差は所定の第2の閾値よりも小さい。実施例において、本発明の仕様で製造された導電薄膜1としては、第2の閾値が同様に0.5よりも小さく、即ち、第1の透過率T1と第2の透過率T2との差が極めて小さい。同様に、光が直線的に進行するため、光が基板10から入射された場合、ユーザが透明導電層20の外部から観察すると、製造工程において残った残跡は、目視で観察されない。一つの例として、導電薄膜1が接着剤層22を介して発光可能な表示装置の表面、例えばLCD、CRT及びタッチパネル等のディスプレイ又はその他の表示機器、若しくは上述した表示機器を有した電子製品に接着されることで、ユーザは、導電薄膜1を介して表示機器の表示画面を見た場合、製造工程に残った残跡によって干渉されることがない。上述のように、本発明の好ましい実施例に係る導電薄膜によれば、特定の範囲内の屈折率及び厚さを有した反射率調整構造及び透明導電層により、エッチングされた導電薄膜及びエッチングされていない導電薄膜はほぼ同様の反射率及び透過率を有するようになる。特に、光が透明導電層又は基板のいずれから導電薄膜に入射されても、本発明の仕様で製造された導電薄膜は、製造工程に残った残跡が目視で観察されない効果を図ることができる。これにより、本発明に係る導電薄膜は、エッチング領域と非エッチング領域との間の色差を消去することができることで、製造工程に残った残跡が目視で観察されなくなり、光学上の表示効果を向上することができる。上述したものは、本発明の好ましい実施例に過ぎず、本発明の実施の範囲を限定するためのものではなく、本発明の明細書及び図面内容に基づいてなされた均等な変更および付加は、いずれも本発明の特許請求の範囲内に含まれるものとする。