"組成物であって、総組成物重量に基づいて、aアニオン性、カチオン性、両性、双性イオン性、非イオン性の界面活性剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される、0.1~50、好ましくは0.5~30、より好ましくは1~20の界面活性剤と、b0.01~20、好ましくは0.1~10、より好ましくは0.2~8の、次式:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]jを有するランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーと、を含み、式中、jは0~98の整数であり、好ましくは、jは0~48の整数であり、より好ましくは、jは0であり、kは0~200の整数であり、好ましくは、kは0~50の整数であり、k=0の場合、R1、R2、又はR3のうちの少なくとも1つは-X-Zであり、mは4~5,000の整数であり、好ましくは、mは10~4,000の整数であり、より好ましくは、mは50~2,000の整数でありR1、R2、及びR3は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシ、及びX-Zからなる群から選択され、各R4は、独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、及びC1~C32置換アルコキシからなる群から選択され、各Xは、2~12個の炭素原子を含む置換又は非置換二価アルキレンラジカルを含み、好ましくは、各二価アルキレンラジカルは、独立して、-CH2S-式中、sは2~8の整数であり、好ましくは、sは2~4の整数であるからなる群から選択され、より好ましくは、各二価アルキレンラジカルは、独立して、からなる群から選択され、各Zは、独立して、からなる群から選択され、ただし、Zが第四級アンモニウム化合物である場合、Qはアミド、イミン、又は尿素部分ではあり得ず、Qがアミド、イミン、又は尿素部分である場合には、前記アミド、イミン、又は尿素部分として同じ窒素に結合する任意の追加のQは、H又はC1~C6アルキルでなければならず、好ましくは、前記追加のQはHであり、Anは好適な電荷均衡アニオンであり、好ましくは、An-は、Cl-、Br-、I-、メチルサルフェート、トルエンスルホネート、カルボキシレート、及びホスフェートからなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの少なくとも1つのQは、独立して、から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、式中、各R5は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、-CHR6-CHR6-O-w-L、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各R6は、独立して、H、C1~C18アルキルから選択され、各Lは、独立して、-CO-R7又はR7から選択され、wは0~500の整数であり、好ましくは、wは1~200の整数であり、より好ましくは、wは1~50の整数であり、各R7は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各Tは、独立して、H、から選択され、式中、前記オルガノシリコーンの各vは、1~10の整数であり、好ましくは、vは1~5の整数であり、前記オルガノシリコーンの各Qの全てのv指数の合計は、1~30、好ましくは1~20、より好ましくは1~10の整数である、組成物。前記オルガノシリコーンポリマーが、次式:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]jにより定義され、式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32アルコキシからなる群から選択され、好ましくはR1及びR2は、それぞれ独立して、メチル、-OCH3又は-OC2H5からなる群から選択され、より好ましくはR1及びR2は、メチルであり、R3は-X-Zであり、jは0~48から選択される整数であり、全てのその他の指数及び部分は、請求項1に記載の通りである、請求項1に記載の組成物。前記オルガノシリコーンポリマーが、以下:から選択される構造を有し、式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、C1~C32アルキル、及びC1~C32アルコキシから選択され、全てのその他の指数及び部分は、請求項2に記載の通りである、請求項2に記載の組成物。前記オルガノシリコーンポリマーに関し、前記オルガノシリコーンポリマーの少なくとも1つのQは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、請求項3に記載の通りである、請求項3に記載の組成物。前記オルガノシリコーンポリマーが、以下:から選択される構造を有し、式中、前記オルガノシリコーンポリマーの少なくとも1つのQは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、請求項4に記載の通りである、請求項4に記載の組成物。前記組成物が、香料、香料送達系、増白剤、酵素、オルガノシリコーン構造剤、付着助剤、布地柔軟剤活性物質、及びこれらの混合物から選択される物質を含み、好ましくは前記付着助剤ポリマーが、組成物のpHで、0.005meq/g~23meq/g、好ましくは0.01meq/g~12meq/g、より好ましくは0.1meq/g~7meq/gのカチオン性電荷を有するカチオン性ポリマーを含み、好ましくは前記布地柔軟剤活性物質が、ポリグリセロールエステル、油性糖誘導体類、ワックスエマルション、N,N-ビスステアロイル-オキシ-エチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリド、N,N-ビスタローオイル-オキシ-エチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリド、N,N-ビスステアロイル-オキシ-エチルN-2ヒドロキシエチルN-メチルアンモニウムメチルサルフェート、及びこれらの混合物からなる群から選択される、請求項1に記載の組成物。アニオン性界面活性剤を含み、好ましくは前記アニオン性界面活性剤が、C11~C18アルキルベンゼンスルホネート界面活性剤、C10~C20アルキルサルフェート界面活性剤、C10~C18アルキルアルコキシサルフェート界面活性剤からなる群から選択され、前記C10~C18アルキルアルコキシサルフェート界面活性剤が、1~30の平均アルコキシル化度を有し、前記アルコキシが、C1~C4鎖、及びこれらの混合物を含む、請求項1に記載の組成物。前記オルガノシリコーンポリマーが、エマルションの形態のときに、10以下、好ましくは10未満、好ましくは8未満、好ましくは5未満、より好ましくは5未満~0.5のTau値を有する、請求項1に記載の組成物。10以下、好ましくは10未満、好ましくは8未満、好ましくは5未満、より好ましくは5未満~0.5のTau値を有するエマルションの形態のオルガノシリコーンポリマーを含む組成物であって、前記オルガノシリコーンポリマーが、0.6ミリモル/g以下、好ましくは0.5ミリモル/g~0.001ミリモル/g、より好ましくは0.3ミリモル/g~0.01ミリモル/g、より好ましくは0.2ミリモル/g~0.01ミリモル/gの第一級及び第二級アミン含有量を有する、組成物。部位を処理及び/又は洗浄する方法であって、a.所望により、前記部位を洗浄及び/又はすすぐ工程と、b.前記部位を請求項1~9のいずれか一項に記載の組成物と接触させる工程と、c.所望により、前記部位を洗浄及び/又はすすぐ工程と、を含む、方法。aアミノシリコーン好ましくは、前記アミノシリコーンはアミノアルキルメチルシロキサンコポリマーを含み、より好ましくは、前記アミノアルキルメチルシロキサンは、アミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーを含むを、エポキシド及びプロトン性溶媒を含む触媒と組み合わせて、第1の混合物を形成する工程と、b前記第1の混合物を、20°C~200°C、好ましくは20°C~150°C、より好ましくは20°C~100°C、より好ましくは30°C~80°C、最も好ましくは40°C~60°Cの温度まで加熱し、前記温度を、1時間~48時間、好ましくは2時間~10時間維持して、任意に不純物を含み得る有機修飾されたシリコーンを形成する工程と、c所望により前記第1の混合物を精製する工程であって、好ましくは、前記精製は、前記有機修飾されたシリコーンがその中に本質的に不溶性である流体による抽出を含み、好ましくは、前記溶媒中での前記有機修飾されたシリコーンの溶解度は、溶媒1リットル当たり有機修飾されたシリコーン10グラム未満であり、好ましくは、前記溶媒は、水、メタノール、及びこれらの混合物からなる群から選択される物質を含む、工程と、を含む、有機修飾されたシリコーンを作製する方法。aアミノシリコーン好ましくは、前記アミノシリコーンはアミノアルキルメチルシロキサンコポリマーを含み、一態様において、前記アミノアルキルメチルシロキサンは、アミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーを含むを、グリシドールを含むエポキシドと組み合わせて、第1の混合物を形成する工程と、b前記第1の混合物を、20°C~100°C、好ましくは30°C~80°C、より好ましくは40°C~60°Cの温度まで加熱し、前記温度を、1時間~48時間、好ましくは2時間~10時間維持して、任意に不純物を含み得る有機修飾されたシリコーンを形成する工程と、c所望により前記第1の混合物を精製する工程であって、好ましくは、前記精製は、前記有機修飾されたシリコーンがその中に本質的に不溶性である流体による抽出を含み、好ましくは、前記溶媒中での前記有機修飾されたシリコーンの溶解度は、溶媒1リットル当たり有機修飾されたシリコーン10グラム未満であり、好ましくは、前記溶媒は、水、メタノール、及びこれらの混合物からなる群から選択される物質を含む、工程と、を含む、有機修飾されたシリコーンを作製する方法。本出願は、オルガノシリコーン、及びかかるオルガノシリコーンを含む消費者製品といった組成物、並びにかかるオルガノシリコーン及びかかる組成物を作製及び使用する方法に関する。定義本明細書で使用するとき、消費者製品は、販売される形態で使用又は消費されることが通常意図される、ベビーケア用、ビューティケア用、布地ケア及びホームケア用、介護用、女性ケア用、ヘルスケア用製品及び/又はデバイスを意味する。このような製品としては、おむつ、よだれかけ、拭き取り用品;脱色、着色、染色、コンディショニング、シャンプー、スタイリングを含む毛髪ヒト、イヌ、及び/又はネコの処理に関連する製品及び/又は方法;防臭剤及び制汗剤;パーソナルクレンジング;化粧品;上質な芳香剤を含む消費者使用のためのクリーム、ローション、及び他の局所塗布製品の塗布を含むスキンケア;並びにシェービング製品、エアフレッシュナー及び芳香送達系を含む空気ケア、車ケア、食器洗浄、布地コンディショニング柔軟化及び/又はフレッシュニングを含む、洗濯洗浄、洗濯及びすすぎ添加剤並びに/又はケア、床及び便器洗浄剤を含む硬質表面洗浄及び/又は処理、並びに消費者用又は業務用の他の洗浄などの、布地及びホームケア範囲内の布地、硬質表面、及び任意のその他の表面処理に関する製品及び/又は方法;トイレットペーパー、フェイシャルティッシュ、紙ハンカチ、及び/又は紙タオルに関連する製品及び/又は方法;タンポン、女性用ナプキン;練り歯磨き、歯用ジェル、歯用リンス、義歯接着剤、歯ホワイトニングを含む口腔ケアに関連する製品及び/又は方法が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書で使用するとき、用語洗浄及び/又は処理組成物は、特に断りのない限り、ビューティケア、布地及びホームケア製品を包含する消費者製品の部分集合である。かかる製品としては、脱色、着色、染色、コンディショニング、シャンプー、スタイリングを含む毛髪ヒト、イヌ、及び/又はネコを処理するための製品;防臭剤及び制汗剤;パーソナルクレンジング;化粧品;上質な芳香剤を含む消費者使用のためのクリーム、ローション、及び他の局所塗布製品の塗布を含むスキンケア;並びにシェービング製品、エアフレッシュナー及び芳香送達系を含む空気ケア、車ケア、食器洗浄、布地コンディショニング柔軟化及び/又はフレッシュニングを含む、洗濯洗浄、洗濯及びすすぎ添加剤並びに/又はケア、床及び便器洗浄剤を含む硬質表面洗浄及び/又は処理、顆粒又は粉末状の多目的即ち強力洗浄剤、特に洗浄洗剤を含む、布地及びホームケア領域内の布地、硬質表面、及び任意の他の表面を処理するための製品;液体、ゲル又はペースト状の多目的洗浄剤、特にいわゆる強力液体型;液体高級衣類用洗剤;手洗い食器洗浄剤又は軽質食器洗浄剤、特に泡立ちのよいもの;家庭又は業務用の各種の錠剤、顆粒、液体、及びすすぎ補助剤型を含む食器洗い機用洗剤;抗菌手洗い用型を含む液体洗浄及び殺菌剤、手洗い石鹸、マウスウォッシュ、義歯洗浄剤、歯磨剤、車又はカーペット用シャンプー、便器洗浄剤を含む浴室洗浄剤;ヘアシャンプー及びヘアリンス;シャワーゲル、上質な芳香剤、及び泡状溶液、並びに金属洗浄剤;に加えて漂白添加剤、及び染み用スティック又は前処理用型などの洗浄助剤、乾燥機添加シート等の基材を有する製品、乾燥及び湿潤型拭取り用品並びにパッド、不織布基材、及びスポンジ;並びに全て消費者及び/又は業務用のスプレー剤、及びミスト剤;並びに/又は練り歯磨き、歯用ジェル、歯用リンス、義歯接着剤、歯ホワイトニングを含む口腔ケアに関連する方法が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書で使用するとき、布地及び/若しくは硬質表面洗浄及び/又は処理組成物という用語は、特に指示のない限り、顆粒又は粉末状の多目的即ち強力洗浄剤、特に洗浄洗剤;液体、ゲル又はペースト状の多目的洗浄剤、特にいわゆる強力液体型;液体高級衣類用洗剤;手洗い食器洗浄剤又は軽質食器洗浄剤、特に泡立ちのよいもの;家庭用及び業務用の各種の錠剤、顆粒、液体、及びすすぎ補助剤型を含む食器洗い機用洗剤;抗菌手洗い用型を含む液体洗浄殺菌剤、手洗い石鹸、車又はカーペット用シャンプー、便器洗浄剤を含む浴室洗浄剤;並びに金属洗浄剤、液体、固体、及び/又は乾燥機用シート形態であり得る柔軟化及び/又はフレッシュニングを含む布地コンディショニング製品;に加えて漂白添加剤、及び染み用スティック又は前処理用型などの洗浄助剤、乾燥機添加シート等の基材を有する製品、乾燥及び湿潤型拭取り用品並びにパッド、不織布基材、及びスポンジ;並びにスプレー剤、及びミスト剤が挙げられる洗浄及び処理組成物の部分集合である。適用可能であったかかる製品の全ては、標準形態、濃縮形態であり得、又は、かかる製品が特定の態様では非水性であり得る程度まで高度濃縮形態にすらなり得る。本明細書で使用するとき、a及びanのような冠詞は、特許請求の範囲で使用されるときには、1つ以上の請求又は記載されるものを意味するものと理解される。本明細書で使用するとき、用語含むinclude、含むincludes及び含んでいるincludingは、非限定的であることを意味する。本明細書で使用するとき、用語固体は、顆粒、粉末、塊、及び錠剤の製品形態を含む。本明細書で使用するとき、用語流体は、液体、ゲル、ペースト及びガスの製品形態を含む。本明細書で用いるとき、用語部位situsには、紙製品、繊維、衣服、硬質表面、毛髪、及び皮膚が含まれる。本明細書で使用するとき、用語シロキシル残基siloxylresidueとは、ポリジメチルシロキサン部分を意味する。本明細書で使用するとき、置換とは、当該用語が適用される有機組成物又はラジカルが、a元素又はラジカルの脱離によって不飽和になる、又はb化合物又はラジカル中の少なくとも1つの水素が、1つ以上のi炭素、ii酸素、iiiイオウ、iv窒素若しくはvハロゲン原子を含有する部分で置換されている、又はca及びbの両方であることを意味する。上記bに記載されている、水素を置換し得る、炭素及び水素原子のみを含有する部分は全て、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルキルジエニル基、シクロアルキル基、フェニル基、アルキルフェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ペナンスリル基、フルオリル基、ステロイド基、及びこれらの基の互いとの組み合わせ並びにアルキレン基、アルキリデン基及びアルキリジン基のような多価炭化水素基との組み合わせが挙げられるがこれらに限定されない炭化水素部分である。かかる基の特定の非限定的な例は、である。上記bに記載されている、水素を置換し得る酸素原子を含有する部分としては、ヒドロキシ、アシル又はケト、エーテル、エポキシ、カルボキシ、及びエステル含有基が挙げられる。かかる酸素含有基の特定の非限定的な例は、である。上記bに記載されている、水素を置換し得るイオウ原子を含有する部分としては、イオウ含有酸及び酸エステル基、チオエーテル基、メルカプト基及びチオケト基が挙げられる。イオウ含有基の特定の非限定的な例は、である。上記bに記載されている、水素を置換し得る窒素原子を含有する部分としては、アミノ基、ニトロ基、アゾ基、アンモニウム基、アミド基、アジド基、イソシアネート基、シアノ基及びニトリル基が挙げられる。かかる窒素含有基の特定の非限定的な例は、-NHCH3、-NH2、-NH3、-CH2CONH2、-CH2CON3、-CH2CH2CH=NOH、-CN、-CHCH3CH2NCO、-CH2NCO、-Nφ、-φN=NφOH、及び≡Nである。上記bに記載されている、水素を置換し得るハロゲン原子を含有する部分としては、クロロ基、ブロモ基、フルオロ基、ヨード基、及び水素又はペンダントアルキル基がハロ基によって置換されて安定な置換部分を生成する前述の部分のいずれかが挙げられる。かかるハロゲン含有基の特定の非限定的な例は、-CH23COCl、-φF5、-φCl、-CF3、及び-CH2φBrである。上記bに記載されている、水素を置換し得る上述の部分のいずれも、一価置換において又は多価置換における水素の損失によって、互いに置換されて、有機化合物又はラジカル中の水素を置換できる別の一価部分を生成することが理解される。本明細書で使用するとき、φはフェニル環を表す。本明細書で使用するとき、用語SiOn/2は、酸素原子とケイ素原子との比を表す。例えば、SiO1/2は、1つの酸素が2つのSi原子間で共有されていることを意味する。同様に、SiO2/2は、2つの酸素原子が2つのSi原子間で共有されていることを意味し、SiO3/2は、3つの酸素原子が2つのSi原子間で共有されることを意味する。本明細書で使用するとき、ランダムとは、[R4SiX-ZO2/2]、[R4R4SiO2/2]、及び[R4SiO3/2]単位がポリマー鎖全体にランダムに分布されていることを意味する。本明細書で使用するとき、ブロック状とは、複数の単位の[R4SiX-ZO2/2]、[R4R4SiO2/2]、及び[R4SiO3/2]単位が、ポリマー鎖全体の端から端まで配置されていることを意味する。好ましい実施形態の部分又は指数が具体的に定義されていない場合、かかる部分又は指数は前述のとおりとする。特記しない限り、成分又は組成物の濃度は全て、当該成分又は組成物の活性部分に関するものであり、このような成分又は組成物の市販の供給源に存在し得る不純物、例えば残留溶媒又は副生成物は除外される。百分率及び比率は全て、特に指示しない限り、重量で計算される。百分率及び比率は全て、特に指示しない限り、組成物全体を基準にして計算される。本明細書全体にわたって記載されるあらゆる最大数値限定は、それより小さいあらゆる数値限定を、そのような小さい数値限定が本明細書に明示的に記載されたものとして包含すると理解されるべきである。本明細書全体を通じて記載される最小数値限定は、それより大きいあらゆる数値限定を、そのような大きい数値限定が本明細書に明確に記載されているかのように含む。本明細書全体を通じて記載される数値範囲は、そのようなより広い数値範囲内に入るそれよりも狭いあらゆる数値範囲を、そのようなより狭い数値範囲が全て本明細書に明確に記載されているかのように含む。オルガノシリコーンを含む消費者製品第1の態様において、総組成物重量に基づき以下のa及びbを含む組成物が開示される。aアニオン性、カチオン性、両性、双性イオン性、非イオン性の界面活性剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される、約0.1~約50、約0.5~約30、又は更には約1~約20の界面活性剤、並びにb以下のi及びiiからなる群から選択される、約0.01~約20、約0.1~約10、又は更には約0.2~約8のオルガノシリコーンポリマー:i次式を有するランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマー:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、jは0~約98の整数であり、一態様では、jは0~約48の整数であり、一態様では、jは0であり、kは0~約200の整数であり、一態様では、kは0~約50の整数であり、k=0の場合、R1、R2、又はR3のうちの少なくとも1つは-X-Zであり、mは4~約5,000の整数であり、一態様では、mは約10~約4,000の整数であり、別の態様では、mは約50~約2,000の整数であり、R1、R2及びR3は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシ、及びX-Zからなる群から選択され、各R4は、独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、及びC1~C32置換アルコキシからなる群から選択され、前記アルキルシロキサンポリマーの各Xは、2~12個の炭素原子を含む置換又は非置換二価アルキレンラジカルを含み、一態様では、各二価アルキレンラジカルは、独立して、-CH2s-式中、sは約2~約8、約2~約4の整数であるからなる群から選択され、一態様では、前記アルキルシロキサンポリマーの各Xは、からなる群から選択される置換二価アルキレンラジカルを含み、各Zは、独立して、からなる群から選択され、ただし、Zが第四級アンモニウム化合物である場合、Qはアミド、イミン、又は尿素部分ではあり得ず、Qがアミド、イミン、又は尿素部分である場合には、前記アミド、イミン、又は尿素部分として同じ窒素に結合する任意の追加のQは、H又はC1~C6アルキルでなければならず、一態様では、前記追加のQはHであり、Zに関し、An-は好適な電荷均衡アニオンである。一態様において、An-は、Cl-、Br-、I-、メチルサルフェート、トルエンスルホネート、カルボキシレート、及びホスフェートからなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの少なくとも1つのQは、独立して、から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、式中、各R5は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、-CHR6-CHR6-O-w-L、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各R6は、独立して、H、C1~C18アルキルから選択され、各Lは、独立して、-CO-R7又はR7から選択され、wは0~約500の整数、一態様では、wは約1~約200の整数、一態様では、wは約1~約50の整数であり、各R7は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール;C6~C32置換アルキルアリール、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各Tは、独立して、H、及びから選択され、式中、オルガノシリコーンの各vは、1~約10の整数であり、一態様では、vは1~約5の整数であり、前記オルガノシリコーンの各Qの全てのv指数の合計は、1~約30、又は1~約20、又は更には1~約10の整数である。ii以下の構造を有するランダム又はブロック状オルガノシロキサン:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、jは0~約98の整数であり、一態様では、jは0~約48の整数であり、一態様では、jは0であり、kは0~約200の整数であり、k=0の場合、R1、R2、又はR3の少なくとも1つは-X-Zであり、一態様では、kは0~約50の整数であり、mは4~約5,000の整数であり、一態様では、mは約10~約4,000の整数であり、別の態様では、mは約50~約2,000の整数であり、R1、R2、及びR3は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシ、及びX-Zからなる群から選択され、各R4は、独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、及びC1~C32置換アルコキシからなる群から選択され、各Xは、2~12個の炭素原子を含む置換又は非置換二価アルキレンラジカルからなり、一態様では、各Xは、独立して、からなる群から選択され、式中、各sは、独立して、約2~約8の整数であり、一態様では、sは約2~約4の整数であり、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、R5;からなる群から選択され、ただし、Xがであり、式中、A-は、好適な電荷均衡アニオンである。一態様において、A-は、Cl-、Br-、I-、メチルサルフェート、トルエンスルホネート、カルボキシレート、及びホスフェートからなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、R5、からなる群から選択され、ただし、Xがであり、各R5は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール又はC6~C32アルキルアリール、又はC6~C32置換アルキルアリール、-CHR6-CHR6-O-w-CHR6-CHR6-L、及びシロキシル残基からなる群から選択され、式中、各Lは、独立して、から選択され、wは0~約500の整数であり、一態様では、wは0~約200の整数であり、一態様では、wは0~約50の整数であり、各R6は、独立して、H又はC1~C18アルキルから選択され、各R7は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、及びC6~C32置換アリール、並びにシロキシル残基からなる群から選択され、各Tは、独立して、H;から選択され、式中、前記オルガノシリコーンの各vは、1~約10の整数であり、一態様では、vは1~約5の整数であり、前記オルガノシリコーンの各Zの全てのv指数の合計は、1~約30、若しくは1~約20、又は更には1~約10の整数である。かかる組成物の第2の態様において、オルガノシリコーンポリマーは、次式によって定義されることができ、[R1R2R3SiO1/2]j2[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32アルコキシからなる群から選択され、好ましくはR1及びR2は、それぞれ独立して、メチル、-OCH3、又は-OC2H5からなる群から選択され、より好ましくはR1及びR2はメチルであり、R3は-X-Zであり、jは0~約48から選択される整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前記第1の態様に記載の通りである。かかる組成物の第3の態様において、前記オルガノシリコーンポリマーは、以下から選択される構造を有してもよく、式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、C1~C32アルキル及びC1~C32アルコキシから選択され、全てのその他の指数及び部分は、前記第1及び第2の態様に記載の通りである。第4の態様において、前記オルガノシリコーンポリマーの少なくとも1つのQは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、第3の態様に記載の通りである。第5の態様において、前記オルガノシリコーンポリマーは、次式によって定義され、[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、R1及びR2及びR3は、H、-OH、C1~C32アルキル、一態様では、メチル、及びC1~C32アルコキシからなる群から選択され、kは1~約50の整数であり、jは0~48の整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前記第1の態様に定義された通りである。第6の実施態様において、前記オルガノシリコーンポリマーは以下から選択される構造を有し、式中、前記オルガノシリコーンポリマーの少なくとも1つのQは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、前記第5の態様に記載の通りである。第7の態様において、前記オルガノシリコーンポリマーは、次式によって定義されることができ、[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、R1、R2及びR3は、H、-OH、C1~C32アルキルからなる群から選択され、一態様ではメチル、及びC1~C32アルコキシであり、一態様では、-OCH3又は-OC2H5であり、kは1~約50から選択される整数であり、jは0~約48の整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前記第1の態様に記載の通りである。第8の態様において、Xは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、前記第7の態様に定義された通りである。第9の態様において、R1は-X-Zであり、R2及びR3は、H、-OH、C1~C32アルキル、一態様では、メチル、及びC1~C32アルコキシからなる群から選択され、k=0であり、jは0~約48’から選択される整数であり、Xは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、前記第1の態様に定義された通りである。上記態様のいずれかにおいて、前記組成物は、香料、香料送達系、増白剤、酵素、付着助剤、構造剤、界面活性剤、布地柔軟剤活性物質、及びこれらの混合物から選択される物質を含んでもよい。上記態様のいずれかにおいて、前記組成物は、アニオン性界面活性剤を含んでもよい。本発明の更に別の態様は、シリコーンエマルションのTau値を特定する工程を含む、布地ケア活性物質として使用するためのシリコーンエマルションを特定する方法を提供する。所望のTau値を有することにより、適切な感触利益を有する製品をもたらすことができる。一実施形態において、本方法は、シリコーンエマルションのTau値が、10未満、又は更には5未満であるかどうかを判定する工程を更に含む。上記組成物の一態様において、組成物は、約10以下、10未満、8未満、5未満、又は更には5~約0.5であるTau値を有するオルガノシリコーンポリマーエマルションを含む。一態様において、上記組成物は、消費者製品、例えば、洗浄及び/若しくは処理組成物、あるいは更には布地及び/又は硬質表面洗浄及び/又は処理組成物である。かかる製品の更なる説明は、例えば、パーソナルケア組成物、布地及び/又は硬質表面洗浄及び/又は処理組成物と題された本明細書のセクション、並びに本明細書の実施例に見出すことができる。オルガノシリコーン及び該オルガノシリコーンの調製方法:本明細書に開示される組成物で使用するのに好適なオルガノシリコーンポリマーはまた、以下のi及びiiからなる群から選択されるオルガノシリコーンポリマーを含む。i次式を有するランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマー:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、jは0~約98の整数であり、一態様では、jは0~約48の整数であり、一態様では、jは0であり、kは0~約200の整数であり、一態様では、kは0~約50の整数であり、k=0の場合、R1、R2又はR3の少なくとも1つは、-X-Zであり、mは4~約5,000の整数であり、一態様では、mは約10~約4,000の整数であり、別の態様では、mは約50~約2,000の整数であり、R1、R2、及びR3は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシ、及びX-Zからなる群から選択され、各R4は、独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシからなる群から選択され、前記アルキルシロキサンポリマーの各Xは、2~12個の炭素原子を含む置換又は非置換二価アルキレンラジカルを含み、一態様では、各二価アルキレンラジカルは、独立して、-CH2s-からなる群から選択され式中、sは約2~約8、約2~約4の整数である、一態様では、前記アルキルシロキサンポリマーの各Xは、からなる群から選択される置換二価アルキレンラジカルを含み、各Zは、独立して、からなる群から選択され、ただし、Zが第四級アンモニウム化合物である場合、Qはアミド、イミン、又は尿素部分ではあり得ず、Qがアミド、イミン、又は尿素部分である場合には、前記アミド、イミン、又は尿素部分として同じ窒素に結合する任意の追加のQは、H又はC1~C6アルキルでなければならず、一態様では、前記追加のQはHであり、Zに関し、An-は好適な電荷均衡対イオンである。一態様において、An-は、Cl-、Br-、I-、メチルサルフェート、トルエンスルホネート、カルボキシレート、及びホスフェートからなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの少なくとも1つのQは、独立して、から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、式中、各R5は、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール又はC6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、-CHR6-CHR6-O-w-L、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各R6は独立して、H、C1~C18アルキルから選択され、各Lは、独立して、-CO-R7又はR7から選択され、wは0~約500の整数であり、一態様では、wは約1~約200整数であり、別の態様では、wは約1~約50の整数であり、各R7は、独立して、H;C1~C32アルキル;C1~C32置換アルキル;C5~C32又はC6~C32アリール;C5~C32又はC6~C32置換アリール;C6~C32アルキルアリール及びC6~C32置換アルキルアリール、並びにシロキシル残基からなる群から選択され、各Tは、独立して、H、及びから選択され、式中、オルガノシリコーンの各vは、1~約20の整数であり、一態様では、vは1~約10の整数であり、前記オルガノシリコーンの各Qの全てのv指数の合計は、約1~約30、約1~約20、又は更には約1~約10の整数である。一態様において、オルガノシリコーンは、末端オルガノシリコーンZ基が、存在する場合、オルガノシリコーンの分子鎖の末端に存在するオルガノシリコーンであってもよく、式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、一態様においてメチル、及びC1~C32アルコキシ、一態様では、-OCH3又は-OC2H5からなる群から選択され、R1は-X-Zであり、k=0であり、jは0~約48の整数である。一態様において、かかる末端オルガノシロキサンは、以下の構造を有していてもよく、式中、R1及びR2は、それぞれ独立して、C1~C32アルキル及びC1~C32アルコキシ基から選択される。上記末端オルガノシロキサンの一態様において、オルガノシロキサンの少なくとも1つのQは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、式中、前記オルガノシリコーンの各vは、1~約10から選択される整数であり、前記オルガノシリコーンの各Qの全てのv指数の合計は、約1~30、1~約20及び更には1~約10の整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前述の通りである。一態様において、前記オルガノシリコーンの少なくとも1つのQは、独立して、から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択される。一態様において、好適なオルガノシリコーンは、構造Aのような末端アミノシリコーンを、構造を有するエポキシドと反応させて、以下の構造Bのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。エポキシドは、アミノシリコーンの1つ又は1超のN-H基と反応して即ち、Qは構造Aの水素である、次の構造C及び構造Dのような分枝構造を生成することができることが認識される。アミンN-H基の全てがエポキシドと反応する必要はないことも認識される。更に、追加のエポキシドは、上記構造の-OH基と反応して、以下に示されるもののようなオルガノシリコーンを生成することができる。構造B、C、D、及びEと同様の有機修飾されたシリコーンは、次の構造のアミノシリコーンを、次の構造のエポキシドと反応させることによって作製することができることを、当業者は認識するであろう。好適なオルガノシリコーンの別の種類の群は、ペンダントオルガノシリコーンであり、式中、R1、R2、R3、及びR4は、H、-OH、C1~C32アルキル、一態様では、メチル、及びC1~C32アルコキシ、一態様では、-OCH3又は-OC2H5からなる群から選択され、jは0~約48の整数であり、kは1~約50の整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前述の通りである。別の態様では、好適なオルガノシリコーンは、であり、式中、前記オルガノシリコーンポリマーの少なくとも1つのQは、独立して、から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のQは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、前述の通りである。ii以下の構造を有するランダム又はブロック状オルガノシロキサン:[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、jは0~約98の整数であり、一態様では、jは0~約48の整数であり、一態様では、jは0であり、kは0~約200の整数であり、k=0の場合、R1、R2又はR3の少なくとも1つは、-X-Zであり、一態様では、kは0~約50の整数であり、mは4~約5,000の整数であり、一態様では、mは約10~約4,000の整数であり、別の態様では、mは約50~約2,000の整数であり、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、C1~C32アルコキシ、C1~C32置換アルコキシからなる群から選択され、各Xは、2~12個の炭素原子を含む置換又は非置換二価アルキレンラジカルからなり、一態様では、各Xは、独立して、からなる群から選択され、式中、各sは、独立して、約2~約8の整数であり、一態様では、sは約2~約4の整数であり、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、R5;からなる群から選択され、ただしXがであり、式中、A-は好適な電荷均衡アニオンである。一態様において、A-は、Cl-、Br-、I-、メチルサルフェート、トルエンスルホネート、カルボキシレート、及びホスフェートからなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;R5;からなる群から選択され、ただしXがであり、各R5は、独立して、H;C1~C32アルキル;C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール又はC6~C32置換アルキルアリール;-CHR6-CHR6-O-w-CHR6-CHR6-L、及びシロキシル残基からなる群から選択され、式中、各Lは、独立して、から選択され、wは0~約500の整数であり、一態様では、wは0~約200の整数であり、一態様では、wは約1~約50の整数であり、各R6は、独立して、H又はC1~C6アルキルから選択され、各R7は、独立して、H;C1~C32アルキル;C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、及びシロキシル残基からなる群から選択され、各Tは、独立して、H;及びから選択され、式中、前記オルガノシリコーンの各vは、1~約10の整数である。一態様において、vは1~約5の整数であり、前記オルガノシリコーンの各Zの全てのv指数の合計は、1~約30、又は1~約20、又は更には1~約10の整数である。一態様において、好適なオルガノシリコーンは、構造[R1R2R3SiO1/2]j2[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]jを有するペンダントオルガノシリコーンであり、式中、R1、R2及びR3は、H、-OH、C1~C32アルキル、一態様では、メチル、及びC1~C32アルコキシ、一態様では、-OCH3又は-OC2H5からなる群から選択され、kは1~約50の整数であり、jは0~約48の整数であり、全てのその他の指数及び部分は、前述の通りである。別の態様では、好適なオルガノシロキサンは、以下の構造Fを有し、式中、R1、R2、及びR3は、H、-OH、C1~C32アルキル、及びC1~C32アルコキシからなる群から選択され、kは1~約50の整数であり;jは0~約48の整数であり、Xは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール;からなる群から選択され、全ての他の指数及び部分は前述の通りである。構造Fのオルガノシリコーンは、次の構造Gのペンダントエポキシ基を有するシロキサンコポリマーを、構造を有するポリオキシアルキレンと反応させて、次の構造Hのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。エポキシ官能化ポリシロキサンと予め共有結合したポリオキシアルキレンからのものを含む任意の非アルキル化ヒドロキシル基は、同じポリシロキサン鎖又は別のコポリマー上の別のエポキシ基と反応して、架橋及び/又は分枝状オルガノシロキサンを生成することができることが認識される。構造Fのオルガノシリコーンはまた、次の構造Iのペンダントエポキシ基を有するシロキサンコポリマーを、構造又は一態様では、構造を有し得るジアミンと反応させて、次の構造Jのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。エポキシ官能化シロキサンと予め共有結合したジアミンを含む任意の非アルキル化第一級又は第二級アミン、あるいは任意の非アルキル化ヒドロキシル基は、同じシロキサン鎖状の別のエポキシ基又は別のエポキシ官能化シロキサンと反応して、架橋及び/又は分枝状オルガノシロキサンポリマーを生成することができることが認識される。構造Fのオルガノシリコーンはまた、次の構造Kを有するカルビノール官能性シロキサンを、構造有するエポキシドと反応させて、次の構造Lのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。特にカルビノール官能化シロキサンと予め共有結合したジエポキシ構造からのものである、任意の未開環エポキシ又はグリシジルエーテル基は、同じシロキサン鎖又は別のカルビノール官能性シロキサン分子上の別のカルビノール基と反応して、架橋及び/又は分枝状オルガノシリコーンを生成することができることも認識される。好適なオルガノシロキサンの別の群は、以下の構造の線状オルガノシロキサンであり、[R1R2R3SiO1/2]j2[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式中、jは0~約48から選択される整数であり、R2、R3及びR4は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C32アルキル、一態様では、メチル、及びC1~C32アルコキシからなる群から選択され、Xは、独立して、からなる群から選択され、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択され、全てのその他の指数及び部分は、前述の通りである。この群で特に好適なのは、次の構造Mの線状オルガノシロキサンであり、Xは、独立して、-CH2s-O-;-CH2-CHOH-CH2-O-からなる群から選択され、前記オルガノシロキサンの少なくとも1つのZは、からなる群から選択され、前記オルガノシリコーンの各追加のZは、独立して、H、C1~C32アルキル、C1~C32置換アルキル、C5~C32又はC6~C32アリール、C5~C32又はC6~C32置換アリール、C6~C32アルキルアリール、C6~C32置換アルキルアリール、からなる群から選択される。この種類のオルガノシリコーンは、α、ω-エポキシ末端ポリシロキサンを、構造を有するポリオキシアルキレンと反応させて、次の構造Nのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。エポキシドは、オルガノシリコーンの得られたヒドロキシル基の1つ以上と反応して、分枝構造及び/又は架橋構造もまた生成することができることが認識される。構造Nのオルガノシリコーンはまた、次の構造Oのカルビノール末端ポリシロキサンを、構造を有するエポキシドと反応させて、次の構造Pのオルガノシリコーンを生成することによって生成される。エポキシドは、オルガノシリコーンの得られたヒドロキシル基の1つ以上と反応して、分枝構造もまた生成することができることが認識される。一態様において、有機修飾されたシリコーンを作製する方法は、aアミノシリコーン一態様において、該アミノシリコーンはアミノアルキルメチルシロキサンコポリマーを含み、一態様において、該アミノアルキルメチルシロキサンはアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーを含むを、エポキシド及び触媒一態様において、該触媒はプロトン性溶媒を含むと組み合わせて、第1の混合物を形成する工程と、b前記第1の混合物を、約20°C~約200°C、約20°C~約150°C、約20°C~約100°C、約30°C~約80°C、又は更には約40°C~約60°Cの温度まで加熱し、前記温度を約1時間~約48時間、約2時間~約10時間維持して、所望により不純物を含み得る有機修飾されたシリコーンを形成する工程と、c所望により前記第1の混合物を精製する工程であって、一態様において、前記精製は、前記有機修飾されたシリコーンがその中に本質的に不溶性である流体による抽出を含み、一態様において、前記溶媒中での前記有機修飾されたシリコーンの溶解度は、溶媒1リットル当たり有機修飾されたシリコーン10グラム未満であり、一態様において、前記溶媒は、水、メタノール、及びこれらの混合物からなる群から選択される物質を含む、工程と、を含む。一態様において、触媒は、アミノシリコーン及びエポキシドと組み合わされてもよく、触媒は、エポキシドをアミノシリコーンと反応させるために使用される。この反応は、所望により溶媒中で行われてもよい。好適な溶媒には、エポキシドに対して非反応性であり、試薬例えば、トルエン、ジクロロメタン、テトラヒドロフランTHFを可溶化する任意の溶媒が含まれる。例えば、アミノシリコーンがエポキシドと組み合わされて、第1の混合物を形成してもよい。次いで、第1の混合物はトルエンに溶解されてもよく、触媒は、トルエンに溶解された混合物に加えられてもよい。オルガノシリコーンを作製するのに適した触媒としては、金属触媒が挙げられるが、これに限定されない。用語金属触媒は、その定義の中に、金属成分を含む触媒を包含する。この定義は、AlCl3などの金属塩及び物質、共有結合化合物、並びにBF3及びSnCl4などの物質を包含し、これらの全ては金属成分を含んでいる。金属成分は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、遷移金属、及びホウ素など、一般に金属として知られる全ての元素を含む。好適な触媒としては、TiCl4、TiOiPr4、ZnCl2、SnCl4、SnCl2、FeCl3、AICl3、BF3、二塩化白金、塩化銅II、五塩化りん、三塩化リン、塩化コバルトII、酸化亜鉛、塩化鉄II、及びBF3-OEt2、並びにこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの態様において、金属触媒はルイス酸である。ルイス酸触媒の金属成分としては、Ti、Zn、Fe、Sn、B、及びAlが挙げられる。好適なルイス酸触媒としては、TiCl4、SnCl4、BF3、AlCl3、及びこれらの混合物が挙げられる。いくつかの態様において、触媒は、SnCl4又はTiCl4である。金属ルイス酸触媒は、約0.1モル~約5.0モル、いくつかの態様では、約0.2モル~約1.0モル、いくつかの態様では、約0.25モルの濃度で使用され得る。オルガノシリコーンを作製するのに適したその他の触媒には、塩基性触媒又はアルカリ性触媒が含まれる。用語塩基性触媒は、その定義の中に、塩基性又はアルカリ性である触媒を含む。この定義は、KH、KOH、KOtBu、NaOEtなどのアルカリ塩及び物質、共有結合化合物、及び金属ナトリウムなどの成分を含む。好適な触媒としては、KOtBu、NaOEt、KOEt、NaOMe及びこれらの混合物などのアルカリ金属アルコキシレート、NaH、NaOH、KOH、CaO、CaH、CaOH2、CaOCHCH322、Na、並びにこれらの混合物が挙げられる。いくつかの態様において、触媒はアルカリ金属アルコキシレートから選択される。いくつかの態様において、塩基性触媒はルイス塩基である。好適なルイス塩基触媒としては、KOH、NaOCH3、NaOC2H5、KOtBu、NaOH、及びこれらの混合物が挙げられる。ルイス塩基触媒は、約0.1モル~約5.0モル、いくつかの態様では、約0.2モル~約1.0モルの濃度で使用され得る。アルカリ金属アルコキシレート触媒は、約2.0モル~約20.0モル、いくつかの態様では、約5.0モル~約15.0モルの濃度で使用され得る。更に、プロトン性溶媒を、反応における触媒溶媒として使用してもよい。プロトン性溶媒は、電気陰性原子に結合した水素原子を有する溶媒であり、水素がプロトンのような特性を有し、かつ水素結合特性を有し得る、高度に極性化した結合をもたらす。使用に適したプロトン性溶媒の例としては、水、ギ酸、エチレングリコール、メタノール、2,2,2-トリフルオロエタノール、エタノール、アンモニア、イソプロパノール、酢酸、ジエチルアミン、プロパン酸、n-プロパノール、nブタノール、グリシドール、及びtert-ブチルアルコールが挙げられるが、これらに限定されない。一態様において、有機修飾されたシリコーンを作製する方法は、aアミノシリコーン一態様において、前記アミノシリコーンはアミノアルキルメチルシロキサンコポリマーを含み、一態様において、前記アミノアルキルメチルシロキサンはアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーを含むを、グリシドールを含むエポキシドと組み合わせて、第1の混合物を形成する工程と、b前記第1の混合物を、約20°C~約100°C、約30°C~約80°C、又は更には約40°C~約60°Cの温度まで加熱し、前記温度を約1時間~約48時間、約2時間~約10時間維持して、任意に不純物を含み得る有機修飾されたシリコーンを形成する工程と、c所望により前記第1の混合物を精製する工程であって、一態様において、前記精製は、前記有機修飾されたシリコーンがその中に本質的に不溶性である流体による抽出を含み、一態様において、前記溶媒中での前記有機修飾されたシリコーンの溶解度は、溶媒1リットル当たり有機修飾されたシリコーン10グラム未満であり、一態様において、前記溶媒は、水、メタノール、及びこれらの混合物からなる群から選択される物質を含む、工程と、を含む。使い捨て処理物品使い捨て処理物品DTAは、任意の好適なウェットレイド又はエアレイドされた、通気乾燥TAD又は従来方式で乾燥された、クレープ加工された又はクレープ加工されていない、メルトブローン又はスパンボンドされた繊維性構造体であり得る。本発明の繊維性構造体は、均質であってもよく、又は層状であってもよい。層状である場合、繊維性構造体は、少なくとも2つ、及び/又は少なくとも3つ、及び/又は少なくとも4つ、及び/又は少なくとも5つの層を含んでもよい。一実施例では、本発明の繊維性構造体は使い捨てである。例えば、本発明の繊維性構造体は、不織繊維性構造体である。別の実施例では、本発明の繊維性構造体は、トイレットペーパーなどのように、水に流すことができる。本発明の繊維性構造体は、ペーパータオル、トイレットペーパー、顔用ティッシュ及び/又は拭き取り用品などの単層又は多層の衛生ティッシュ製品で使用することができる。繊維性構造体の製造方法の非限定的な例としては、公知のウェットレイド製紙法及びエアレイド製紙法が挙げられる。このような方法は、典型的には、濡れている、より具体的には水性媒体即ち、水、又は乾燥した、より具体的には気体状媒体即ち、空気のいずれかである、媒体中の懸濁液の形態の繊維組成物などの、繊維要素組成物を調製する工程を含む。水性媒体中の繊維の懸濁液は、多くの場合、繊維スラリーと称される。繊維性要素懸濁液は次に、複数の繊維性要素を、ウェットレイド法の場合には、フォーミングワイヤ又はベルト上に、エアレイド法の場合には回収装置又はベルトに堆積するために使用される。繊維性構造体の更なる加工は、最終繊維性構造体が形成されるように実行され得る。例えば、典型的な製紙法では、最終繊維性構造体は、製紙の終わりにリール上に巻き付けられている繊維性構造体である。最終繊維性構造体は、その後、衛生ティッシュ製品などの最終製品に変換され得る。繊維性構造体は、1つ以上の変換操作、例えば、エンボス加工、タフト生成、熱結合、及びカレンダー工法に供され得る。本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーは、繊維性構造体の作製及び/又は変換中の任意のプロセスにおいて、繊維性構造体上に堆積され得る。これに加えて、本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーは、繊維性構造体を形成するのに使用される繊維性スラリーに含まれてもよい。別の例では、本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーは、表面軟化組成物及び/又はローション組成物などの表面処理組成物に含まれてもよく、この表面処理組成物は、繊維性構造体作製プロセス中に、繊維性構造体の表面に塗布される並びに/又は乾燥ベルト及び/若しくはヤンキードライヤーからの移動によって塗布される。更に別の例では、本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーは、グラビアロールによるなどして、繊維性構造体の表面に印刷されてもよい。本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーはまた、インクジェット印刷法によるなどして、繊維性構造体の表面にスプレーされてもよい。最後に、本明細書に開示されるランダム又はブロック状オルガノシリコーンポリマーは、繊維性構造体の表面上に押し出されてもよい。繊維性構造体は、繊維及び/又はフィラメントで作製してもよい。フィラメントの非限定的な例としては、メルトブローン及び/又はスパンボンドフィラメントが挙げられる。フィラメントに紡績することができるポリマーの非限定的な例としては、例えば、デンプン、デンプン誘導体、セルロース例えば、レーヨン及び/又はリヨセル、セルロース誘導体、ヘミセルロース、及びヘミセルロース誘導体などの天然ポリマー、並びに熱可塑性ポリマーフィラメント、例えば、ポリエステル、ナイロン、ポリオレフィン例えば、ポリプロピレンフィラメント、及びポリエチレンフィラメント、及び生分解性熱可塑性繊維、例えば、ポリ乳酸フィラメント、ポリヒドロキシアルカノエートフィラメント、ポリエステルアミドフィラメント、及びポリカプロラクトンフィラメントが挙げられるがこれらに限定されない合成ポリマーが挙げられる。繊維は、天然起源の繊維であってもよく、これは、これらが植物性供給源例えば、木及び/又は植物などの天然起源の供給源から得られることを意味する。このような繊維は、典型的には、製紙において使用され、多くの場合製紙繊維と称される。本発明で有用な製紙繊維には、木材パルプ繊維として一般的に既知のセルロース繊維が含まれる。適用できる木材パルプには、クラフトKraftパルプ、亜硫酸パルプ、及びサルフェートパルプなどの化学パルプ、並びに例えば、砕木パルプ、サーモメカニカルパルプ、及び化学的に改質したサーモメカニカルパルプなどのメカニカルパルプが挙げられる。しかしながら、化学パルプが、これから作製されたティッシュシートに触知できる優れた柔軟性を付与することから、好ましい可能性がある。落葉樹以下、広葉樹材とも呼ばれる及び針葉樹以下、針葉樹材とも呼ばれるの両方に由来するパルプが使用できる。広葉樹繊維及び針葉樹繊維はブレンドすることができ、あるいは、複数の層に堆積させて、層状ウェブを提供することができる。再利用紙に由来する繊維もまた、本発明のDTAに適用できる。様々な木材パルプ繊維に加え、他のセルロース系繊維、例えば、綿リンター、トリコーム、レーヨン、リヨセル、及びバガス繊維が、本発明の繊維性構造体で使用され得る。トイレットペーパー、顔用ティッシュ、ペーパータオル、及び拭き取り用品として有用であることに加え、DTAはまた、硬質表面、例えば、堅木フローリング及び/又はリノリウム、基材、家具用拭き取り用品、ガラス用拭き取り用品、多目的拭き取り用品、フィットネス器具用拭き取り用品、宝石用拭き取り用品、消毒用拭き取り用品、自動車用拭き取り用品、電化製品用拭き取り用品、トイレ、タブ、及び流し台用拭き取り用品、並びに更には、毒素予防用拭き取り用品例えば、ツタウルシ/有毒オークとして有用であり得る。パーソナルケア組成物及び/又はデバイス一態様において、本明細書に開示される組成物は、パーソナルケア組成物又はデバイスなどの消費者製品であり得る。かかる組成物は、皮膚及び/又は毛髪に塗布され得、あるいは他の実施形態では、部位を処理及び/又はandor清浄するために使用され得る。組成物は、例えば、バー、液体、エマルション、シャンプー、ジェル、粉末、スティック、毛髪コンディショナー洗い流す及び洗い流さない、ヘアトニック、ペースト、毛髪着色剤、スプレー、ムース、シェービング製品、及びその他のスタイリング製品として製剤化され得る。本発明の組成物は、以下の構成成分を含み得る。A.洗浄性界面活性剤本発明の組成物は、洗浄性界面活性剤を含み得る。洗浄性界面活性剤成分は、アニオン性洗浄性界面活性剤、双性イオン性又は両性洗浄性界面活性剤、又はこれらの組み合わせを含み得る。本組成物におけるアニオン性界面活性剤成分の濃度は、所望の洗浄及び起泡性能をもたらすのに十分であるべきであり、一般に約5~約50の範囲である。本組成物に用いるのに適したアニオン性界面活性剤は、アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートである。他の好適なアニオン性洗浄性界面活性剤は、式[R1-SO3-M]に従った有機硫酸反応生成物の水溶性塩であり、式中、R1は、約8~約24個、好ましくは約10~約18個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖の飽和脂肪族炭化水素ラジカルであり、Mは、本明細書に上述されるカチオンである。更に他の好適なアニオン性洗浄性界面活性剤は、イセチオン酸でエステル化し、水酸化ナトリウムで中和された脂肪酸の反応生成物例えば、脂肪酸はココヤシ油又はパーム核油から誘導されたもの、脂肪酸が例えばココヤシ油又はパーム核油から誘導されたメチルタウリドの脂肪酸アミドのナトリウム又はカリウム塩である。他の同様なアニオン性界面活性剤は、米国特許第2,486,921号、第2,486,922号、及び第2,396,278号に記載されている。本組成物に用いるのに好適な他のアニオン性洗浄性界面活性剤はコハク酸塩であり、その例としては、N-オクタデシルスルホコハク酸二ナトリウム、ラウリルスルホコハク酸二ナトリウム、ラウリルスルホコハク酸ジアンモニウム、N-1,2-ジカルボキシエチル-N-オクタデシルスルホコハク酸四ナトリウム、スルホコハク酸ナトリウムのジアミルエステル、スルホコハク酸ナトリウムのジヘキシルエステル、及びスルホコハク酸ナトリウムのジオクチルエステルが挙げられる。他の適切なアニオン性洗浄性界面活性剤としては、約10~約24個の炭素原子を有するオレフィンスルホネートが挙げられる。真性アルケンスルホネート、及びある割合のヒドロキシ-アルカンスルホネートに加えて、オレフィンスルホネートには、少量の他の物質、例えばアルケンジスルホネートなどを、反応条件、反応物質の比率、オレフィンストックにおける出発物質のオレフィン及び不純物の性質、並びにスルホン化プロセス中の副反応に応じて含有させることができる。このようなα-オレフィンスルホネート混合物の非限定例は、米国特許第3,332,880号に記載されている。本組成物に用いるのに適したアニオン性洗浄性界面活性剤のもう1つの種類は、β-アルキルオキシアルカンスルホネートである。これらの界面活性剤は、式Iに従う。式中、R1は約6~約20個の炭素原子を有する直鎖アルキル基であり、R2は約1~約3個の炭素原子、又は更には1個の炭素原子を有する低級アルキル基であり、Mは上記のような水溶性のカチオンである。米国特許第3,929,678号、同第2,658,072;2,438,091号、同第2,528,378号。B.カチオン性界面活性剤系本発明の組成物は、カチオン性界面活性剤系を含み得る。カチオン性界面活性剤系は、1つのカチオン性界面活性剤であってもよいし、2つ以上のカチオン性界面活性剤の混合物であってもよい。カチオン性界面活性剤系は、存在する場合、容易なすすぎ感触、レオロジー、及び湿潤コンディショニング効果の間のバランスの観点から、約0.1重量~約10重量、約0.5重量~約8重量、約1重量~約5重量、又は更には約1.4重量~約4重量の濃度で組成物中に含まれる。モノ-及びジアルキル鎖カチオン性界面活性剤を含む様々なカチオン性界面活性剤が、本発明の組成物で使用可能である。好適な物質の例としては、所望のゲルマトリックス及び湿潤コンディショニング効果の観点から、モノアルキル鎖カチオン性界面活性剤が挙げられる。モノアルキルカチオン性界面活性剤は、バランスの取れた湿潤コンディショニング効果をもたらすという観点から、12~22個の炭素原子、16~22個の炭素原子、又はC18~C22アルキル基を有する1つの長アルキル鎖を有するものである。窒素に結合している残りの基は、独立して、炭素原子数1~約4までのアルキル基、又は炭素原子数が約4までの、アルコキシ基、ポリオキシアルキレン基、アルキルアミド基、ヒドロキシアルキル基、アリール基、若しくはアルキルアリール基から選択される。このようなモノアルキルカチオン性界面活性剤としては、例えば、モノアルキル第四級アンモニウム塩及びモノアルキルアミンが挙げられる。モノアルキル第四級アンモニウム塩としては、例えば、非官能化長アルキル鎖を有するものである。モノアルキルアミンとしては、例えば、モノアルキルアミドアミン及びそれらの塩が挙げられる。本明細書において有用なモノ-長アルキル四級化アンモニウム塩は、以下の式II式中、R75、R76、R77、及びR78のうち一つは、炭素原子数12~30のアルキル基、又は炭素原子数約30までの、芳香族基、アルコキシ基、ポリオキシアルキレン基、アルキルアミド基、ヒドロキシアルキル基、アリール基、若しくはアルキルアリール基から選択され、残りのR75、R76、R77、及びR78は、独立して、炭素原子数1~約4のアルキル基、又は炭素原子数約4までの、アルコキシ基、ポリオキシアルキレン基、アルキルアミド基、ヒドロキシアルキル基、アリール基、若しくはアルキルアリール基から選択され、X-は塩形成アニオンであって、例えば、ハロゲンラジカル、例えば、塩化物、臭化物、酢酸塩ラジカル、クエン酸塩ラジカル、乳酸塩ラジカル、グリコール酸塩ラジカル、リン酸塩ラジカル、硝酸塩ラジカル、スルホン酸塩ラジカル、硫酸塩ラジカル、アルキル硫酸塩ラジカル、及びアルキルスルホン酸塩ラジカルから選択されるものであるを有するものである。アルキル基は、炭素原子及び水素原子に加えて、エーテル結合及び/又はエステル結合、並びにアミノ基類ような他の基を含有することができる。より長鎖のアルキル基、例えば、炭素原子が数約12以上のものは、飽和であっても不飽和であってもよい。一態様において、R75、R76、R77及びR78のうちの1つは、12~30個の炭素原子、別の態様では、16~22個の炭素原子、別の態様では、18~22個の炭素原子、又は更に22個の炭素原子のアルキル基から選択され、残りのR75、R76、R77及びR78は、独立して、CH3、C2H5、C2H4OH、及びこれらの混合物から選択され、Xは、Cl、Br、CH3OSO3、C2H5OSO3、及びこれらの混合物からなる群から選択される。好ましいモノ-長アルキル四級化アンモニウム塩カチオン性界面活性剤の例としては、ベヘニルトリメチルアンモニウム塩、ステアリルトリメチルアンモニウム塩、セチルトリメチルアンモニウム塩、及び水素添加タローアルキルトリメチルアンモニウム塩が挙げられる。これらのうちで、極めて有用な物質は、ベヘニルトリメチルアンモニウム塩及びステアリルトリメチルアンモニウム塩である。モノ-アルキルアミンはまた、カチオン性界面活性剤として好適である。第一級、第二級及び第三級脂肪族アミンが有用である。特に有用なものは、約12~約22個の炭素のアルキル基を有する第三級アミドアミンである。代表的な第三級アミドアミンとしては、ステアラミドプロピルジメチルアミン、ステアラミドプロピルジエチルアミン、ステアラミドエチルジエチルアミン、ステアラミドエチルジメチルアミン、パルミタミドプロピルジメチルアミン、パルミタミドプロピルジエチルアミン、パルミタミドエチルジエチルアミン、パルミタミドエチルジメチルアミン、ベヘナミドプロピルジメチルアミン、ベヘナミドプロピルジエチルアミン、ベヘナミドエチルジエチルアミン、ベヘナミドエチルジメチルアミン、アラキダミドプロピルジメチルアミン、アラキダミドプロピルジエチルアミン、アラキダミドエチルジエチルアミン、アラキダミドエチルジメチルアミン、ジエチルアミノエチルステアラミドが挙げられる。本発明で有用なアミンは、米国特許第4,275,055号Nachtigalらに開示されている。これらのアミンは、L-グルタミン酸、乳酸、塩酸、リンゴ酸、コハク酸、酢酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、L-グルタミン酸塩酸塩、マレイン酸、及びこれらの混合物との組み合わせでも使用可能であり、一態様では、L-グルタミン酸、乳酸、クエン酸が極めて有用である。一態様において、本明細書のアミンは、好ましくは、いずれかの酸によって、アミンと酸とのモル比が約1:0.3~約1:2、又は更には約1:0.4~約1:1で部分的に中和される。モノアルキル鎖カチオン性界面活性剤が有用であるが、ジアルキル鎖カチオン性界面活性剤のようなその他のカチオン性界面活性剤が、単独で又はモノアルキル鎖カチオン性界面活性剤と組み合わせて用いられてもよい。このようなジアルキル鎖カチオン性界面活性剤としては、例えば、ジアルキル14~18ジメチルアンモニウムクロリド、ジタローアルキルジメチルアンモニウムクロリド、ジヒドロ添加タローアルキルジメチルアンモニウムクロリド、ジステアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びジセチルジメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。C.高融点脂肪族化合物本発明の組成物は、高融点脂肪族化合物を含み得る。本明細書において有用な高融点脂肪族化合物は、25°C以上の融点を有し、脂肪族アルコール、脂肪酸、脂肪族アルコール誘導体、脂肪酸誘導体、及びこれらの混合物からなる群から選択される。当業者は、本明細書のこの項に開示されている化合物が、場合によっては2つ以上の分類に属することがある例えば、いくつかの脂肪族アルコール誘導体が脂肪酸誘導体としても分類されることがあり得るということを理解している。しかしながら、示されている分類は、その特定の化合物を限定することを意図するものではなく、分類及び命名法の便宜上そのようになされている。更に、当業者には、二重結合の数と位置、及び分枝の長さと位置によっては、特定の必須炭素原子を有する特定の化合物が25°C未満の融点を有し得ることが分かっている。そのような低融点の化合物は、この項には含まれないものとする。様々な高融点脂肪族化合物のうち、脂肪族アルコールが本発明の一態様において使用される。本明細書において有用な脂肪族アルコールは、約14個~約30個の炭素原子、又は更には約16~約22個の炭素原子を有するものである。これらの脂肪族アルコールは飽和しており、直鎖又は分枝鎖アルコールであることができる。一態様では、脂肪族アルコールとしては、例えば、セチルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、及びこれらの混合物が挙げられる。高純度の単一化合物の高融点脂肪族化合物が通常使用される。一態様では、純粋なセチルアルコール、ステアリルアルコール、及びベヘニルアルコールの群から選択される純粋な脂肪族アルコールの単一化合物を使用する。本明細書において、純粋のとは、化合物が少なくとも約90、又は更には少なくとも約95の純度を有することを意味する。これらの高純度の単一化合物は、消費者が組成物をすすぎ落とす際に、毛髪からの良好な洗い流しやすさをもたらす。高融点脂肪族化合物は、改善されたコンディショニング効果、例えば、濡れた毛髪に適用している間のツルツル感や、乾いた毛髪での柔らかさ及びしっとり感をもたらすことの観点から、組成物中に、該組成物の約0.1重量~約40重量、約1重量~約30重量、約1.5重量~約16重量、又は更には約1.5重量~約8重量の濃度で含まれる。D.カチオン性ポリマー本発明の組成物は、カチオン性ポリマーを含有してよい。組成物中のカチオン性ポリマーの濃度は、典型的には、約0.05~約3、別の実施形態では約0.075~約2.0、なおも別の実施形態では、約0.1~約1.0の範囲に及ぶ。好適なカチオン性ポリマーは、組成物の意図される使用でのpHが一般に約pH3~約pH9、一実施形態では約pH4~約pH8の範囲に及ぶpHにおいて、少なくとも約0.5meq/gm、別の実施形態では少なくとも約0.9meq/gm、別の実施形態では少なくとも約1.2meq/gm、なおも別の実施形態では少なくとも約1.5meq/gm、しかし一実施形態ではまた約7meq/gm未満、及び別の実施形態では約5meq/gm未満のカチオン性電荷密度を有するであろう。本明細書においてポリマーのカチオン性電荷密度とは、ポリマーの分子量に対する、ポリマー上の正電荷数の比を指す。このような好適なカチオン性ポリマーの平均分子量は一般に、約10,000~10,000,000であり、一実施形態では、約50,000~約5,000,000であり、別の実施形態では、約100,000~約3,000,000である。本発明の組成物に用いるのに好適なカチオン性ポリマーは、第四級アンモニウムのようなカチオン性窒素含有部分又はカチオン性プロトン化アミノ部分を含有する。カチオン性プロトン化アミンは、組成物の特定の種及び選択したpHに応じて、第一級、第二級、又は第三級アミン一態様では、第二級又は第三級であり得る。カチオン性ポリマーに関連して、いかなるアニオン性対イオンも使用することができるが、該ポリマーが、水、組成物、又は組成物のコアセルベート相に可溶性のままであり、また、該対イオンが、組成物の必須成分と物理的及び化学的に適合性があり、さもなければ製品の性能、安定性、又は審美性を過度に損なわないことを条件とする。そのような対イオンの非限定的な例には、ハロゲン化物例えば、塩化物、フッ化物、臭化物、ヨウ化物、サルフェート、及びメチルサルフェートが挙げられる。好適なカチオン性ポリマーの非限定的例としては、アクリルアミド、メタクリルアミド、アルキル及びジアルキルアクリルアミド、アルキル及びジアルキルメタクリルアミド、アルキルアクリレート、アルキルメタクリレート、ビニルカプロラクトン又はビニルピロリドンのような、水溶性スペーサーモノマーと、カチオン性プロトン化アミン又は第四級アンモニウム官能基を有するビニルモノマーとのコポリマーが挙げられる。本明細書の組成物のカチオン性ポリマーに包含される適したカチオン性プロトン化アミノ及び第四級アンモニウムモノマーとしては、ジアルキルアミノアルキルアクリレート、ジアルキルアミノアルキルメタクリレート、モノアルキルアミノアルキルアクリレート、モノアルキルアミノアルキルメタクリレート、トリアルキルメタクリルオキシアルキルアンモニウム塩、トリアルキルアクリルオキシアルキルアンモニウム塩、ジアリル第四級アンモニウム塩で置換されたビニル化合物、及びピリジニウム、イミダゾリウム、及び例えばアルキルビニルイミダゾリウム、アルキルビニルピリジニウム、アルキルビニルピロリドン塩のような第四級ピロリドンのような環状カチオン性窒素含有環を有するビニル第四級アンモニウムモノマーが挙げられる。組成物に用いられるその他の好適なカチオン性ポリマーとしては、1-ビニル-2-ピロリドンと1-ビニル-3-メチルイミダゾリウム塩例えば、塩化物とのコポリマー当業界では、Cosmetic,Toiletry,andFragranceAssociationCTFAによりポリクオタニウム-16と呼ばれる;1-ビニル-2-ピロリドンとジメチルアミノエチルメタクリレートとのコポリマー当業界では、CTFAによりポリクオタニウム-11と呼ばれる;カチオン性ジアリル第四級アンモニウム含有ポリマー、例えば、ジメチルジアリルアンモニウムクロリドホモポリマー、アクリルアミドとジメチルジアリルアンモニウムクロリドとのコポリマー当業界では、CTFAによりそれぞれポリクオタニウム-6及びポリクオタニウム-7と呼ばれる;アクリル酸の両性コポリマー、例えば、アクリル酸とジメチルジアリルアンモニウムクロリドとのコポリマー当業界では、CTFAによりポリクオタニウム-22と呼ばれる、アクリル酸とジメチルジアリルアンモニウムクロリド及びアクリルアミドとのターポリマー当業界では、CTFAによりポリクオタニウム-39と呼ばれる、並びにアクリル酸とメタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド及びメチルアクリレートとのターポリマー当業界では、CTFAによりポリクオタニウム-47と呼ばれるが挙げられる。一態様において、カチオン性置換モノマーは、カチオン性置換ジアルキルアミノアルキルアクリルアミド、ジアルキルアミノアルキルメタクリルアミド、及びこれらの組み合わせであり得る。こうしたモノマーは式IIIに従う。式中、R1は水素、メチル又はエチルであり、R2、R3及びR4はそれぞれ独立して、水素又は約1~約8個の炭素原子、約1~約5個の炭素原子、若しくは更には約1~約2個の炭素原子を有する短鎖アルキルであり、nは約1~約8、又は更には約1~約4の値を有する整数であり、Xは対イオンである。R2、R3及びR4に結合する窒素はプロトン化アミン第一級、第二級、又は第三級であり得るが、一態様では、第四級アンモニウムであり、ここで、R2、R3及びR4のそれぞれはアルキル基であり、その非限定例はポリメタクリルアミドプロピルトリモニウムクロリドであり、Rhone-PoulencCranberry,N.J.,U.S.Aから商品名Polycare登録商標133で入手可能である。本組成物に用いるのに好適なその他のカチオン性ポリマーとしては、カチオン性セルロース誘導体及びカチオン性デンプン誘導体のような多糖類ポリマーが挙げられる。好適なカチオン性多糖ポリマーとしては、式IVに従うものが挙げられる。式中、Aは、デンプン又はセルロース無水グルコース残基のような無水グルコース残基であり、Rは、アルキレンオキシアルキレン、ポリオキシアルキレン、又はヒドロキシアルキレン基、あるいはその組み合わせであり、R1、R2、及びR3は、独立して、アルキル、アリール、アルキルアリール、アリールアルキル、アルコキシアルキル、又はアルコキシアリール基であり、各基は約18個までの炭素原子を含有しており、各カチオン性部分の炭素原子の総数即ち、R1、R2、及びR3の炭素原子の合計は、典型的には約20以下であり、Xは本明細書において上記したようなアニオン性対イオンである。有用なカチオン性セルロースポリマーは、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースの塩を含み、当業界CTFAではポリクオタニウム10と呼ばれており、AmercholCorp.Edison,N.J.,USAより、ポリマーのUcare商標ポリマーLR、Ucare商標ポリマーJR、及びUcare商標ポリマーKGシリーズとして入手可能である。カチオン性セルロースのその他の好適な種類としては、当業界CTFAではポリクオタニウム24と呼ばれている、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー第四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、AmercholCorp.より、Ucare商標ポリマーLM-200の商品名で入手可能である。その他の好適なカチオン性ポリマーには、グアーヒドロキシプロピル塩化トリモニウムのようなカチオン性グアーガム誘導体が挙げられ、その具体例としては、Rhone-PoulencIncorporatedより市販されているJaguar登録商標シリーズ、及びHercules,Inc.のAqualonDivisionより市販されているN-Hance登録商標シリーズが挙げられる。その他の好適なカチオン性ポリマーには、第四級窒素含有セルロースエーテルが挙げられ、そのいくつかの例が、米国特許第3,962,418号に記載されている。その他の好適なポリマーとしては、米国特許出願公開第2007/0207109A1号に開示されているような合成ポリマーが挙げられる。その他の好適なカチオン性ポリマーとしては、エーテル化セルロース、グアー、及びデンプンのコポリマーが挙げられ、そのいくつかの例が、米国特許第3,958,581号に記載されている。本明細書のカチオン性ポリマーは、用いられる場合、本組成物に可溶性であるか、又はカチオン性ポリマーと上述のアニオン性、両性及び/若しくは双性イオン性の洗浄性界面活性剤成分とによって形成された組成物中の複合コアセルベート相に可溶性であるか、のいずれかである。カチオン性ポリマーの複合コアセルベートは、組成物中の他の荷電物質により形成することもできる。E.非イオン性ポリマー本発明の組成物は、非イオン性ポリマーを含み得る。約1,000を超える分子量を有するポリアルキレングリコールが、本発明において有用である。以下の一般式Vを有するものが有用である。式中、R95は、H、メチル、及びそれらの混合物からなる群から選択される。本明細書において有用なポリエチレングリコールポリマーは、PEG-2MPolyoxWSR登録商標N-10としても知られ、DowChemicalから入手可能であり、PEG-2,000としても知られる;PEG-5MPolyoxWSR登録商標N-35及びPolyoxWSR登録商標N-80としても知られ、DowChemicalから入手可能であり、PEG-5,000及びPolyethyleneGlycol300,000としても知られる;PEG-7MPolyoxWSR登録商標N-750としても知られ、DowChemicalから入手可能である;PEG-9MPolyoxWSR登録商標N-3333としても知られ、DowChemicalから入手可能である;及び、PEG-14MPolyoxWSR登録商標N-3000としても知られ、DowChemicalから入手可能であるである。F.コンディショニング剤コンディショニング剤、及び特にシリコーンが組成物に含まれてもよい。コンディショニング剤は、特別なコンディショニング効果を毛髪及び/又は皮膚に与えるために用いられるいかなる物質も包含する。ヘアトリートメント組成物において、好適なコンディショニング剤は、光沢、柔軟性、適合性、静電気防止特性、濡れたときの扱い、損傷、扱い易さ、ボリューム、及び脂っぽさに関連する効果を1つ以上もたらすものである。本発明の組成物に有用なコンディショニング剤は、典型的には、乳化液体粒子を形成する非水溶性の水分散性不揮発性液体を含む。本組成物に用いるのに好適なコンディショニング剤は、一般にシリコーン例えば、シリコーンオイル、カチオン性シリコーン、シリコーンゴム、屈折率の高いシリコーン、及びシリコーン樹脂、有機コンディショニングオイル例えば、炭化水素油、ポリオレフィン、及び脂肪酸エステル若しくはこれらの組み合わせとして特徴付けられるコンディショニング剤、又はさもなければ本明細書の水性界面活性剤マトリックス中に液状の分散した粒子を形成するコンディショニング剤である。これらのコンディショニング剤は、物理的及び化学的に組成物の必須成分と適合すべきであり、さもなければ過度に製品の安定性、審美性、又は性能を損なうべきではない。組成物のコンディショニング剤の濃度は、所望のコンディショニング効果をもたらすのに十分でなくてはならず、また当業者には明白である。このような濃度は、コンディショニング剤、所望のコンディショニング性能、コンディショニング剤粒子の平均粒径、その他の構成成分の種類及び濃度、並びにその他の同様の要因により様々であり得る。1.シリコーン本発明の組成物のコンディショニング剤は、不溶性シリコーンコンディショニング剤であり得る。シリコーンコンディショニング剤粒子は、揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組み合わせを含み得る。一態様では、不揮発性シリコーンコンディショニング剤が採用される。揮発性シリコーンが存在する場合、典型的にはシリコーンゴムや樹脂のような、市販の形態の不揮発性シリコーン物質成分のための溶媒又は担体としてのそれらの使用に付随する。シリコーンコンディショニング剤粒子は、シリコーン流体コンディショニング剤を含んでもよく、またシリコーン流体の付着効率を改善するか又は毛髪の光沢度を高めるための他の成分シリコーン樹脂などを更に含んでもよい。シリコーンコンディショニング剤の濃度は典型的には、約0.01~約10、約0.1~約8、約0.1~約5、又は更には約0.2~約3の範囲である。適したシリコーンコンディショニング剤及びシリコーンのための任意の懸濁剤の非限定例は、米国再発行特許第34,584号、米国特許第5,104,646号、及び米国特許第5,106,609号に記載されている。本発明の組成物に用いるシリコーンコンディショニング剤の粘度は、典型的には、25°Cで測定した場合に、約2E-5m2/s20センチストークス~約2m2/s2,000,000センチストークスcst、約0.001m2/s1,000cst~約1.8m2/s1,800,000cst、約0.05m2/s50,000cst~約1.5m2/s1,500,000cst、又は更には約0.1m2/s100,000cst~約1.5m2/s1,500,000cskである。分散したシリコーンコンディショニング剤粒子は、典型的には約0.01μm~約50μmの範囲の数平均粒径を有する。毛髪への小粒子の適用に関しては、数平均粒径は、典型的には約0.01μm~約4μm、約0.01μm~約2μm、又は更には約0.01μm~約0.5μmの範囲である。毛髪により大きい粒子を適用する場合、数平均粒径は、典型的には約4μm~約50μm、約6μm~約30μm、約9μm~約20μm、又は更には約12μm~約18μmの範囲である。a.シリコーンオイルシリコーン流体としてはシリコーンオイルを挙げることができ、これらは25°Cで測定した場合に、1m2/s1,000,000cst未満、約5E-6m2/s5cst~約1m2/s1,000,000cst、又は更には約0.0001m2/s100cst~約0.6m2/s600,000cstの粘度を有する流動性のシリコーン物質である。本発明の組成物に用いるのに好適なシリコーンオイルには、ポリアルキルシロキサン、ポリアリールシロキサン、ポリアルキルアリールシロキサン、ポリエーテルシロキサンコポリマー、及びこれらの混合物が挙げられる。また毛髪コンディショニング特性を有する他の不溶性不揮発性シリコーン流体を使用してもよい。b.アミノ及びカチオン性シリコーン本発明の組成物は、アミノシリコーンを含んでもよい。アミノシリコーンは、本明細書で提供されるように、少なくとも1つの第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、又は第四級アンモニウム基を含むシリコーンである。有用なアミノシリコーンは、アミノシリコーンの約0.5重量未満、約0.2重量未満、又は更に約0.1重量未満の窒素を有し得る。アミノシリコーン中の窒素アミン官能基の濃度が高くなるほど、摩擦低下が生じにくくなり、その結果、アミノシリコーンからのコンディショニング効果が減少する傾向がある。いくつかの製品形態においては、本発明にしたがってより高い濃度の窒素も許容範囲であることを理解すべきである。一実施形態では、本発明で使用されるアミノシリコーンは、最終組成物に組み込まれた時点で約50μ未満の粒径を有する。粒径測定は、最終組成物中の分散液滴を対象とする。粒径は、HoribaのLA-930モデルレーザー散乱粒径分布分析器HoribaInstruments,Inc.を使用して、レーザー光線散乱技術により測定することができる。一実施形態において、アミノシリコーンは、典型的には、約0.001m2/s1,000cstセンチストークス~約1m2/s1,000,000cst、約0.01m2/s~約0.7m2/s約10,000~約700,000cst、約0.05m2/s50,000cst~約0.5m2/s500,000cst、又は更には約0.1m2/s100,000cst~約0.4m2/s400,000cstの粘度を有する。本実施形態はまた、例えば以下のセクションFにおいて記載する物質のような低粘度の流体を含んでもよい。1本明細書に記載のアミノシリコーンの粘度は、25°Cで測定される。別の実施形態では、アミノシリコーンの粘度は、典型的には約0.001m2/s1,000cst~約0.1m2/s100,000cst、約0.002m2/s2,000cst~約0.05m2/s50,000cst、約0.004m2/s4,000cst~約0.04m2/s40,000cst、又は更には約0.006m2/s6,000cst~約0.03m2/s30,000csである。通常、アミノシリコーンは、約0.05重量~約20重量、約0.1重量~約10重量、及び/又は更には約0.3重量~約5重量の濃度で本発明の組成物に含まれる。c.シリコーンゴム本発明の組成物に用いるのに好適なその他のシリコーン流体は、不溶性シリコーンゴムである。これらのゴムは、25°Cで測定された場合、1m2/s1,000,000csk以上の粘度を有するポリオルガノシロキサン物質である。本発明の組成物に用いられるシリコーンゴムの具体的な非限定例としては、ポリジメチルシロキサン、ポリジメチルシロキサンメチルビニルシロキサンコポリマー、ポリジメチルシロキサンジフェニルシロキサンメチルビニルシロキサンコポリマー、及びこれらの混合物が挙げられる。d.高屈折率シリコーン本発明の組成物に用いるのに適したその他の不揮発性不溶性シリコーン流体コンディショニング剤は、屈折率が少なくとも約1.46、少なくとも約1.48、少なくとも約1.52、又は更には少なくとも約1.55である高屈折率シリコーンとして既知のものである。ポリシロキサン流体の屈折率は、一般に約1.70未満、典型的には約1.60未満である。これと関連して、ポリシロキサン流体は、油、並びにゴム、及び以下の式VIで表わされるもののような環状シリコーンを含む。式中、Rは上記に定義されたとおりであり、nは約3~約7、又は更には約3~約5の数である。本発明の組成物に用いるのに適したシリコーン流体は、米国特許第2,826,551号、米国特許第3,964,500号、及び米国特許第4,364,837号に開示されている。e.シリコーン樹脂シリコーン樹脂が、本発明の組成物のコンディショニング剤に含まれてもよい。これらの樹脂は、高度に架橋したポリマーシロキサン系である。架橋は、シリコーン樹脂の製造中に三官能性及び四官能性シランを一官能性又は二官能性又はその両方のシランとともに組み込むことによって導入される。特にシリコーン物質及びシリコーン樹脂は、MDTQ命名法として当業者に既知の省略命名法のシステムによって便利に同定することができる。このシステム下では、シリコーンは、シリコーンを構成する種々のシロキサンモノマー単位の存在によって記載される。つまり、記号Mは一官能性単位CH33SiO0.5を示し、Dは二官能性単位CH32SiOを示し、Tは三官能性単位CH3SiO1.5を示し、Qは四官能性単位SiO2を示す。単位記号のダッシュ記号例えば、M’、D’、T’、及びQ’は、メチル以外の置換基を示し、出てくる度に具体的に定義されなければならない。一態様において、本発明の組成物に用いるシリコーン樹脂としては、MQ、MT、MTQ、MDT及びMDTQ樹脂が挙げられるが、これらに限定されない。一態様において、メチルは、極めて好適なシリコーン置換基である。別の態様では、シリコーン樹脂は、典型的にはMQ樹脂であり、その場合、M:Q比は、典型的には約0.5:1.0~約1.5:1.0であり、シリコーン樹脂の平均分子量は、典型的には約1000~約10,00である。f.変性シリコーン又はシリコーンコポリマー他の変性シリコーン又はシリコーンコポリマーも本明細書で有用である。これらの例としては、米国特許第6,607,717号及び同第6,482,969号に開示されているシリコーン系第四級アンモニウム化合物ケナン第四級化合物Kennanquats;末端第四級シロキサン;米国特許第5,807,956号及び同第5,981,681号に開示されているシリコーンアミノポリアルキレンオキシドブロックコポリマー;米国特許第6,207,782号に開示されている親水性シリコーンエマルション;米国特許第7,465,439号に開示されている1つ以上の架橋した熊手又は櫛型シリコーンコポリマーセグメントから構成されるポリマーが挙げられる。本明細書において有用な更なる変性シリコーン又はシリコーンコポリマーは、米国特許出願公開第2007/0286837A1号及び同第2005/0048549A1号に記載されている。本発明の代替実施形態において、上で述べられたシリコーン系第四級アンモニウム化合物は、米国特許第7,041,767号及び米国特許第7,217,777号並びに米国特許出願公開第2007/0041929A1号に記載されているシリコーンポリマーと組み合わされてもよい。2.有機コンディショニングオイル本発明の組成物はまた、コンディショニング剤として、約0.05~約3、約0.08~約1.5、又は更には約0.1~約1の少なくとも1つの有機コンディショニングオイルを、単独で又はシリコーン本明細書に記載のような他のコンディショニング剤と組み合わせて含んでもよい。好適なコンディショニングオイルには、炭化水素油、ポリオレフィン及び脂肪酸エステルが挙げられる。好適な炭化水素油としては、少なくとも約10個の炭素原子を有する炭化水素油、例えば、環状炭化水素、直鎖脂肪族炭化水素飽和又は不飽和、及び分枝鎖脂肪族炭化水素飽和又は不飽和これらのポリマー及びこれらの混合物を含むが挙げられるが、これらに限定されない。直鎖炭化水素油は典型的に、約C12~約C19である。分枝鎖炭化水素油炭化水素ポリマーを包含するは、典型的には19個より多い炭素原子を含有する。好適なポリオレフィンとしては、液状ポリオレフィン、液状ポリ-α-オレフィン、又は更には水素添加液状ポリ-α-オレフィンが挙げられる。本明細書に用いるポリオレフィンは、C4~約C14又は更にはC6~約C12の重合によって調製できる。好適な脂肪酸エステルには、少なくとも10個の炭素原子を有する脂肪酸エステルが挙げられるが、これに限定されない。これらの脂肪酸エステルとしては、脂肪酸又はアルコールに由来するヒドロカルビル鎖とのエステル例えばモノエステル、多価アルコールエステル、及びジ-及びトリ-カルボン酸エステルが挙げられる。この脂肪酸エステルのヒドロカルビルラジカルは、アミド及びアルコキシ部分例えばエトキシ又はエーテル結合等のようなその他の適合性のある官能基を含むか又はそこへ共有結合してもよい。3.その他のコンディショニング剤同様に本明細書の組成物に用いるのに好適であるのは、ProcterGambleCompanyにより米国特許第5,674,478号及び第5,750,122号に記載されているコンディショニング剤である。同様に本明細書で使用するのに好適であるのは、米国特許第4,529,586号、同第4,507,280号、同第4,663,158号、同第4,197,865号、同第4,217、914号、同第4,381,919号、及び同第4,422、853号に記載されているコンディショニング剤である。G.抗ふけ活性物質本発明の組成物はまた、抗ふけ剤を含有してもよい。好適な抗ふけ有効成分の非限定的な例としては、抗菌性有効成分、ピリジンチオン塩、アゾール、硫化セレン、微粒子イオウ、角質溶解性酸、サリチル酸、オクトピロックスピロクトンオラミン、コールタール、及びこれらの組み合わせが挙げられる。一態様において、抗ふけ活性物質は、典型的にはピリジンチオン塩である。このような抗ふけ粒子は、物理的及び化学的に組成物の必須成分と適合すべきであり、さもなければ過度に製品の安定性、審美性、又は性能を損なうべきではない。ピリジンチオン抗ふけ剤は、例えば、米国特許第2,809,971号;同第3,236,733号;同第3,753,196号;同第3,761,418号;同第4,345,080号;同第4,323,683号;同第4,379,753号;及び同第4,470,982号に記載されている。ZPTが抗ふけ粒子として本明細書の組成物に用いられる時は、毛髪の成長若しくは再生が刺激若しくは調節されるか、又はその両方か、脱毛が軽減若しくは阻害されるか、あるいは毛髪がより太く豊かになることが意図される。H.保湿剤本発明の組成物は、保湿剤を含有してもよい。本明細書における保湿剤は、多価アルコール、水溶性アルコキシル化非イオンポリマー、及びこれらの混合物からなる群から選択される。保湿剤は、本明細書で使用するとき、典型的には約0.1~約20、又は更には約0.5~約5の濃度で使用される。I.懸濁剤本発明の組成物は、非水溶性物質を組成物中に分散された形態に懸濁するために、又は組成物の粘度を変性するために有効な濃度で懸濁剤を更に含んでもよい。かかる濃度は、約0.1~約10、又は更には約0.3~約5.0の範囲である。本明細書において有用な懸濁剤には、アニオン性ポリマー及び非イオン性ポリマーが挙げられる。本明細書においては、ビニルポリマー、例えばCTFA名Carbomerを有する架橋アクリル酸ポリマー、セルロース誘導体及び変性セルロースポリマー、例えばメチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ニトロセルロース、硫酸セルロースナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、結晶性セルロース、セルロース粉末、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、グアーガム、ヒドロキシプロピルグアーガム、キサンタンガム、アラビアゴム、トラガカント、ガラクタン、カロブゴム、グアーガム、カラヤゴム、カラギーナン、ペクチン、寒天、マルメロ種子シドニアオブロンガミルCydoniaoblongaMill、デンプンコメ、トウモロコシ、ジャガイモ、小麦、藻類コロイド藻類抽出物、微生物学的ポリマー、例えばデキストラン、サクシノグルカン、プレランpulleran、デンプン系ポリマー、例えばカルボキシメチルデンプン、メチルヒドロキシプロピルデンプン、アルギン酸系ポリマー、例えばアルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、アクリレートポリマー、例えばポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチルアクリレート、ポリアクリルアミド、ポリエチレンイミン、並びに無機水溶性物質、例えばベントナイト、アルミニウムマグネシウムシリケート、ラポナイト、ヘクトナイト、及び無水ケイ酸が有用である。本明細書で極めて有用な市販の粘度調整剤としては、商品名Carbopol登録商標934、Carbopol登録商標940、Carbopol登録商標950、Carbopol登録商標980、及びCarbopol登録商標981全てB.F.GoodrichCompanyから入手可能を有するカルボマー、RohmandHassから入手可能な商品名ACRYSOL商標22を有するアクリレート/ステアレス-20メタクリレートコポリマー、Amercholから入手可能な商品名Amercell商標ポリマーHM-1500を有するノンオキシニルヒドロキシエチルセルロース、商品名BENECEL登録商標を有するメチルセルロース、商品名NATROSOL登録商標を有するヒドロキシエチルセルロース、商品名KLUCEL登録商標を有するヒドロキシプロピルセルロース、商品名POLYSURF登録商標67全て、Herculesから供給を有するセチルヒドロキシエチルセルロース、商品名CARBOWAX登録商標PEG、POLYOX登録商標WASR、及びUCON登録商標FLUIDS全てAmercholから供給を有するエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシド系ポリマーが挙げられる。その他の任意の懸濁剤には、アシル誘導体、長鎖アミンオキシド、及びこれらの混合物として分類できる、結晶性懸濁剤が挙げられる。これらの懸濁剤は、米国特許第4,741,855号に記載されている。これらの懸濁剤には、一態様において約16~約22個の炭素原子を有する脂肪酸のエチレングリコールエステルが挙げられる。一態様において、有用な懸濁剤としては、エチレングリコールステアレートモノ及びジステアレートの両方共が挙げられるが、一態様では、ジステアレートは、モノステアレートの約7未満で含有される。他の好適な懸濁剤としては、約16~約22個の炭素原子、又は更には約16~18個の炭素原子を有する脂肪酸のアルカノールアミドが挙げられ、その例としては、ステアリン酸モノエタノールアミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸モノイソプロパノールアミド、及びステアリン酸モノエタノールアミドステアレートが挙げられる。その他の長鎖アシル誘導体には、長鎖脂肪酸の長鎖エステル例えば、ステアリルステアレート、セチルパルミテートなど;長鎖アルカノールアミドの長鎖エステル例えば、ステアラミドジエタノールアミドジステアレート、ステアラミドモノエタノールアミドステアレート;及びグリセリルエステル例えば、グリセリルジステアレート、トリヒドロキシステアリン、トリベヘニンが挙げられ、その市販例はRheox,Inc.より入手可能なThixin登録商標Rである。前述した物質に加えて、長鎖アシル誘導体、長鎖カルボン酸のエチレングリコールエステル、長鎖アミンオキシド、及び長鎖カルボン酸のアルカノールアミドを懸濁剤として使用してもよい。懸濁剤として用いるのに好適なその他の長鎖アシル誘導体としては、N,N-ジヒドロカルビルアミド安息香酸及びそれらの可溶性塩例えば、Na、Kが挙げられ、特にこの系統のN,N-ジ水素添加C16、C18及びタローアミド安息香酸種が挙げられ、これらはStepanCompanyNorthfield,Ill.,USAより市販されている。懸濁剤として用いるのに好適な長鎖アミンオキシドの例としては、アルキルジメチルアミンオキシド、例えばステアリルジメチルアミンオキシドが挙げられる。その他の好適な懸濁剤としては、少なくとも約16個の炭素原子を有する脂肪酸アルキル部分を有する第一級アミンが挙げられ、その例としてはパルミタミン又はステアラミンが挙げられ、並びにそれぞれ少なくとも約12個の炭素原子を有する2つの脂肪酸アルキル部分を有する第二級アミンが挙げられ、その例としてはジパルミトイルアミン又はジ水素添加タローアミンが挙げられる。更に他の好適な懸濁剤としては、ジ水素添加タローフタル酸アミド、及び架橋無水マレイン酸-メチルビニルエーテルコポリマーが挙げられる。J.水性担体本発明の製剤は、注入可能な液体周囲条件下での形態であり得る。したがって、このような組成物は、典型的に水性担体を含み、これは約20~約95、又は更には約60~約85の濃度で存在する。水性担体は、水、又は水と有機溶媒との混和性混合物を含んでもよいが、一態様では、他の必須の又は任意の構成成分の微量成分として組成物中に付随的に組み込まれる場合を除き、最小限の有機溶媒を有するか、又は有意の濃度の有機溶媒を有さない水を含み得る。本発明で有用な担体としては、水、並びに低級アルキルアルコール及び多価アルコールの水溶液が挙げられる。本明細書で有用な低級アルキルアルコールは、1~6個の炭素を有する一価アルコール、一態様では、エタノール及びイソプロパノールである。本明細書において有用な多価アルコールとしては、プロピレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、及びプロパンジオールが挙げられる。K.分散粒子組成物は、粒子を所望により含んでもよい。粒子は、分散した水不溶性粒子であってよい。粒子は、無機、合成、又は半合成であってよい。一実施形態では、粒子は約300μm未満の平均粒径を有する。L.ゲルマトリックス上記のカチオン性界面活性剤は、高融点脂肪族化合物及び水性担体と一緒になって、本発明の組成物中でゲルマトリックスを形成し得る。ゲルマトリックスは、様々なコンディショニング効果、例えば、濡れた毛髪に塗布されている間の滑らかな感触、並びに乾いた毛髪における柔らかさ及びしっとり感をもたらすのに適している。上述のゲルマトリックスをもたらすという観点から、カチオン性界面活性剤及び高融点脂肪族化合物は、カチオン性界面活性剤と高融点脂肪族化合物との重量比が、約1:1~約1:10、又は更には約1:1~約1:6の範囲内であるような濃度で含有される。M.スキンケア活性物質組成物は、哺乳類の皮膚の状態及び/又は外観を調節及び/又は改善するのに有用な、少なくとも1つのスキンケア活性物質を含み得る。スキンケア活性物質は、油又は水中で可溶性であり得、主に油相中及び/又は水相中に存在し得る。好適な活性物質としては、ビタミン、ペプチド、糖アミン、日焼け防止剤、オイルコントロール剤、日焼け活性物質、抗ニキビ活性物質、落屑活性物質、抗セルライト活性物質、キレート剤、美白剤、フラボノイド、タンパク質分解酵素抑制剤、非ビタミン酸化防止剤及びラジカルスカベンジャー、育毛調整剤、しわ防止活性物質、抗皮膚萎縮防止活性物質、鉱物、フィトステロール及び/又は植物ホルモン、チロシナーゼ抑制剤、抗炎症剤、N-アシルアミノ酸化合物、抗菌剤、並びに抗カビ剤が挙げられるが、これらに限定されない。組成物は、約0.001~約10、あるいは約0.01~約5の少なくとも1つのビタミンを含み得る。本明細書で、ビタミンとは、ビタミン、プロビタミン、並びにそれらの塩、異性体及び誘導体を意味する。好適なビタミンの非限定的な例としては、ビタミンB化合物B1化合物、B2化合物、B3化合物、例えばナイアシンアミド、ナイアシンニコチン酸、トコフェリルニコチネート、C1~C18ニコチン酸エステル、及びニコチニルアルコール;B5化合物、例えばパンテノール又はプロ-B5、パントテン酸、パントテニル;B6化合物、例えばピロキシジン、ピリドキサル、ピリドキサミン;カルニチン、チアミン、リボフラビン;レチノイド、レチノール、レチニルアセテート、レチニルパルミテート、レチノイン酸、レチンアルデヒド、レチニルプロピオネート、カロチノイドプロ-ビタミンA、及びビタミンAの生物活性を有するその他の化合物を含むビタミンA化合物並びにビタミンAの全ての天然及び/又は合成類似体;ビタミンD化合物;ビタミンK化合物;ビタミンE化合物又はソルビン酸トコフェロール、酢酸トコフェロール、トコフェロール及びトコフェリル化合物のその他エステルを含むトコフェロール;アスコルベート、脂肪酸のアスコルビルエステル、及びアスコルビン酸誘導体、例えばリン酸アスコルビルマグネシウム及びリン酸アスコルビルナトリウムなどのリン酸アスコルビル、アスコルビルグルコシド、並びにアスコルビルソルベートを含むビタミンC化合物;並びに飽和及び/又は不飽和脂肪酸などのビタミンF化合物が挙げられる。一実施形態において、本組成物は、ビタミンB化合物、ビタミンC化合物、ビタミンE化合物及びこれらの混合物からなる群から選択されるビタミンを含み得る。あるいは、ビタミンは、ナイアシンアミド、トコフェリルニコチネート、ピロキシジン、パンテノール、ビタミンE、ビタミンEアセテート、リン酸アスコルビル、アスコルビルグルコシド、及びこれらの混合物からなる群から選択される。本組成物は1つ以上のペプチドを含んでもよい。本明細書で、ペプチドとは、10個以下のアミノ酸を含有するペプチド類、その誘導体、異性体、及び金属イオン例えば、銅、亜鉛、マンガン及びマグネシウムのような他の種との錯体を指す。本明細書で使用するとき、ペプチドとは、天然起源ペプチド及び合成ペプチドの両方を指す。一実施形態では、ペプチドは、ジ-、トリ-、テトラ-、ペンタ-、及びヘキサ-ペプチド、それらの塩類、異性体、誘導体、並びにそれらの混合物である。有用なペプチド誘導体の例としては、大豆タンパク質由来のペプチド、カルノシンβ-アラニン-ヒスチジン、パルミトイル-リジン-トレオニンpal-KT及びパルミトイル-リジン-トレオニン-トレオニン-リジン-セリンpal-KTTKS、MATRIXYL登録商標として知られている組成物内で入手可能、パルミトイル-グリシン-グルタミン-プロリン-アルギニンpal-GQPR、RIGIN登録商標として知られている組成物内で入手可能、これら3つはSedermaFranceから入手可能、アセチル-グルタメート-グルタメート-メチオニン-グルタミン-アルギニン-アルギニンAc-EEMQRR;Argireline登録商標、並びにCu-ヒスチジン-グリシン-グリシンCu-HGG、IAMIN登録商標としても知られているが挙げられるが、これらに限定されない。本組成物は、約1×10-7~約20、あるいは約1×10-6~約10、あるいは約1×10-5~約5のペプチドを含んでもよい。本組成物は、アミノ糖としても知られる糖アミン、及びそれらの塩類、異性体、互変異性体、及び誘導体を含んでもよい。糖アミンは、合成でも天然起源でもよく、純粋な化合物又は化合物の混合物例えば、自然源からの抽出物、又は合成物質の混合物として用いることができる。例えば、グルコサミンは、一般に多くの甲殻類の中に見出されており、真菌源由来であることもできる。糖アミンの例としては、グルコサミン、N-アセチルグルコサミン、マンノサミン、N-アセチルマンノサミン、ガラクトサミン、N-アセチルガラクトサミン、これらの異性体例えば、立体異性体、及びこれらの塩例えば、HCl塩が挙げられる。スキンケア組成物で有用なその他の糖アミン化合物としては、Yuらに付与された米国特許第6,159,485号に記載されるものが挙げられる。一実施形態において、本組成物は、約0.01~約15、あるいは約0.1~約10、あるいは約0.5~約5の糖アミンを含んでもよい。本組成物は、1つ以上の日焼け止め活性物質日焼け止め剤及び/又は紫外線吸収剤を含んでもよい。本明細書において、好適な日焼け止め活性物質には、油溶性日焼け防止剤、不溶性日焼け防止剤、及び水溶性日焼け防止剤が挙げられる。特定の実施形態において、組成物は、該組成物の約1重量~約20重量、あるいは約2重量~約10重量の日焼け止め活性物質及び/又は紫外線吸収剤を含んでもよい。正確な量は、選択した日焼け止め活性物質及び/又は紫外線吸収剤並びに所望の太陽光線保護指数SPFに応じて異なり、当業者の知識と判断の範囲内である。好適な油溶性日焼け止め剤の非限定的な例としては、ベンゾフェノン-3、ビス-エチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン、ブチルメトキシジベンゾイル-メタン、ジエチルアミノヒドロキシ-ベンゾイルヘキシルベンゾエート、ドロメトリゾールトリシロキサン、エチルヘキシルメトキシ-シンナメート、エチルヘキシルサリチレート、エチルヘキシルトリアゾン、オクトクリレン、ホモサレート、ポリシリコーン-15、並びにこれらの誘導体及び混合物が挙げられる。好適な不溶性日焼け止め剤の非限定的な例としては、メチレンビス-ベンゾトリアゾリルテトラメチルブチル-フェノール、二酸化チタン、酸化亜鉛セリウム、酸化亜鉛、並びにこれらの誘導体及び混合物が挙げられる。好適な水溶性日焼け止め剤の非限定的な例としては、フェニルベンズイミダゾールスルホン酸PBSA、テレフタルイリデンジカンファースルホン酸、Mexoryl商標SX、ベンゾフェノン-4、ベンゾフェノン-5、ベンジリデンカンファースルホン酸、シンナミドプロピル-トリモニウムクロリド、メトキシシンナミド-プロピルエチルジモニウムクロリドエーテル、ビスエチルフェニルトリアミノトリアジンスチルベンジスルホン酸二ナトリウム、ジスチリルビフェニルジスルホン酸二ナトリウム、フェニルジベンズイミダゾールテトラスルホン酸二ナトリウム、メトキシシンナミド-プロピルヒドロキシスルタイン、メトキシシンナミド-プロピルラウルジモニウムトシレート、PEG-25PABAp-アミノ安息香酸、ポリクオタニウム-59、TEA-サリチレート、並びにこれらの塩、誘導体及び混合物が挙げられる。本組成物は、皮膚の油、即ち皮脂の生成を調整するため及び油性皮膚の外観を改善するために、1つ以上の化合物を含んでもよい。好適なオイルコントロール剤の例としては、サリチル酸、デヒドロ酢酸、過酸化ベンゾイル、ビタミンB3化合物例えば、ナイアシンアミド又はトコフェリルニコチネート、それらの異性体、エステル、塩、並びにこれらの誘導体及び混合物が挙げられる。本組成物は、約0.0001~約15、あるいは約0.01~約10、あるいは約0.1~約5、あるいは約0.2~約2のオイルコントロール剤を含んでもよい。本組成物は日焼け活性物質を含んでもよい。本組成物は、0.1重量~約20重量、約2重量~約7重量、あるいは、約3重量~約6重量の日焼け活性物質を含んでもよい。好適な日焼け活性物質としてはジヒドロキシアセトンが挙げられ、これはDHA又は1,3-ジヒドロキシ-2-プロパノンとしても知られている。本組成物は、安全で有効な量の1つ以上の抗ニキビ活性物質を含んでもよい。有用な抗ニキビ活性物質の例としては、レゾルシノール、イオウ、サリチル酸、エリスロマイシン、亜鉛、及び過酸化ベンゾイルが挙げられる。好適な抗ニキビ活性物質は、米国特許第5,607,980号に更に詳細に記載されている。本組成物は、本組成物の約0.01重量~約10重量、約0.5重量~約5重量、あるいは、約0.1重量~約2重量といった、安全で有効な量の落屑活性物質を含んでもよい。例えば、落屑活性物質は、皮膚の質感例えば、滑らかさを改善する傾向がある。好適な落屑系は、スルフヒドリル化合物及び双性イオン性界面活性剤を含んでもよく、米国特許第5,681,852号に記載されている。別の好適な落屑系は、サリチル酸及び双性イオン性界面活性剤を含んでもよく、米国特許第5,652,228号に記載されている。本組成物は、安全で有効な量の抗セルライト剤を含んでもよい。好適な剤としては、キサンチン化合物例えば、カフェイン、テオフィリン、テオブロミン、及びアミノフィリンを挙げることができるが、これらに限定されない。スキンケア組成物は、組成物の約0.1~約10又は約1~約5といった、安全で有効な量のキレート化剤を含んでもよい。例示的なキレート化剤は、米国特許第5,487,884号に開示されている。好適なキレート化剤は、フリルジオキシム及び誘導体である。本組成物は皮膚美白剤を含んでもよい。本組成物は、本組成物の約0.1重量~約10重量、約0.2重量~約5重量、あるいは、約0.5重量~約2重量の皮膚美白剤を含んでもよい。好適な皮膚美白剤としては、コウジ酸、アルブチン、トラネキサム酸、アスコルビン酸及び誘導体例えば、マグネシウムアスコルビルホスフェー若しくはナトリウムアスコルビルホスフェート又はアスコルビルホスフェートのその他の塩類、アスコルビルグルコシド等が挙げられる。その他の好適な皮膚美白物質としては、ウンデシレノイルフェニルアラニンPICからのSepiwhite登録商標、アロエシン、Actiwhite登録商標Cognis、及びEmblica登録商標Ronaが挙げられる。本組成物はフラボノイドを含んでもよい。フラボノイドは合成物質であってもよいし、又は更に誘導体化することもできる自然源からの抽出物として得ることができる。好適なフラボノイドの種類の例は、米国特許第6,235,773号に開示されている。本組成物は、例えば、ヘキサミジン化合物hexaminidecompound、バニリンアセテート、メンチルアントラニレート、ダイズトリプシン阻害因子、ボーマン-バーク阻害剤、及びこれらの混合物が挙げられるがこれらに限定されないプロテアーゼ阻害剤を含んでもよい。スキンケア組成物は、ヘキサミジン化合物、その塩、及び誘導体を含み得る。本明細書で使用するとき、ヘキサミジンhexaminide化合物とは、式VIIを有する化合物を意味する。式中、R1及びR2は任意であるか、又は有機酸例えば、スルホン酸などである。特に好適なヘキサミジン化合物は、ヘキサミジンジイセチオネートである。本組成物は、非ビタミン酸化防止剤及びラジカルスカベンジャー、育毛調整剤、しわ防止活性物質、抗皮膚萎縮防止活性物質、鉱物、フィトステロール及び/又は植物ホルモン、チロシナーゼ抑制剤、抗炎症剤、N-アシルアミノ酸化合物、抗菌活性物質又は抗真菌活性物質、並びに他の有用なスキンケア活性物質等の、その他の任意成分を含んでよく、これらは、米国特許公開第2006/0275237A1号及び同第2004/0175347A1号に更に詳細に記載されている。N.カラー化粧品本発明のシリコーンはまた、化粧品組成物において、即ち、目、眉毛、顔、首、胸、唇、手、脚、又は爪の中、それらの上、又はそれらの周囲に用いるのに好適な製品において、使用され得る。例示的な化粧品製品としては、アイライナー、アイシャドウ、アイブローペンシル、マスカラ、アイメーク落とし、つけまつ毛、目の下のコンシーラー、アイクリーム、コンシーラー、補正剤、化粧下地、ほお紅、ブロンザー、ハイライト、シマー、ファンデーション、パウダー、日焼け止め、ブラシ、顔用クリーム、唇用下地、リップペンシル、リップスティック、リップグロス、リップバーム、リップステイン、リップクリーム、及びローションが挙げられる。化粧品製品の例は、例示的な口紅製品に関する米国特許第6,325,995号、及び例示的な顔用製品に関する米国特許第6,696,049号、並びに米国特許第6,503,495号に見出すことができる。本発明のシリコーンは、アルキルジメチコンコポリオール、ポリオール、親水性皮膚処置剤、担体、増粘剤固体ワックス、ゲル化剤、無機増粘剤、油溶性ポリマー、脂肪族化合物、及びこれらの混合物など、顔料、被膜形成剤、防腐剤、ビタミン等のような組成物中に一般的に見出される物質と組み合わされてもよい。例えば、米国特許第7,270,828号を参照のこと。O.その他の任意成分本発明の組成物にはまた、例えばビタミンB1、B2、B6、B12、C、パントテン酸、パントテニルエチルエーテル、パンテノール、ビオチン及びこれらの誘導体のような水溶性ビタミン、例えばアスパラギン、アラニン、インドール、グルタミン酸及びこれらの塩のような水溶性アミノ酸、例えばビタミンA、D、E及びこれらの塩並びに/又は誘導体のような非水溶性ビタミン、例えばチロシン、トリプタミンのような非水溶性アミノ酸、といったビタミン及びアミノ酸、粘度調整剤、染料、不揮発性溶媒又は希釈剤水溶性及び不溶性、真珠光沢助剤、起泡増進剤、追加の界面活性剤又は非イオン性共界面活性剤、シラミ駆除剤、pH調整剤、香料、防腐剤、キレート剤、タンパク質、皮膚活性剤、日焼け止め剤、UV吸収剤、ビタミン、ナイアシンアミド、カフェイン、並びにミノキシジルを含有してもよい。本発明の組成物はまた、C.I.名を有するものなどの水溶性の成分を含む、無機、ニトロソ、モノアゾ、ジスアゾ、カロチノイド、トリフェニルメタン、トリアリールメタン、キサンテン、キノリン、オキサジン、アジン、アントラキノン、インジゴイド、チオンインジゴイド、キナクリドン、フタロシアニン、植物の色、天然の色などの、顔料物質を含有してもよい。また、本発明の組成物は、化粧用殺生物剤として有用である抗菌剤を含んでもよい。本発明の組成物はまた、キレート剤を含有してもよい。シャンプー製剤の作製方法本発明のシャンプー作製の任意の好適な方法も使用され得る。一実施形態では、該技術分野において既知の標準的な方法に従い、ウンデシル系界面活性剤を、シャンプー組成物の他の成分とブレンドする。浄化シャンプーに使用される典型的な手順は、硫酸ウンデシルペースト若しくは硫酸ウンデセスペースト、又はこれらの混合物を、水と組み合わせ、所望の水溶性共界面活性剤を添加し、防腐剤、pH調整剤、香料、及び塩を添加することによって組成物を仕上げて、目的の物理特性を得る。非水溶性共界面活性剤が所望される場合、界面活性剤及び水の混合物を、好適な温度まで加熱して、その組み込みを容易にすることができる。レオロジー変性剤が所望される場合、仕上げ工程の前に、それを、界面活性剤混合物に添加することができる。コンディショニングシャンプーの場合、典型的には、界面活性剤ペーストを上記のように共界面活性剤と組み合わせ、最終活性を達成するのに相応した目標レベルまで、水で希釈する。レオロジー調整剤、次いでコンディショニング剤、例えば、ショ糖ポリエステル、シリコーン若しくはシリコーンエマルション又はその他の油、ポリマープレミックスからのカチオン性ポリマー、香料、真珠光沢剤若しくは不透明化剤、香料、及び防腐剤をこの時点で添加することができる。均質性を確実にするための適切な混合工程が、必要に応じて使用される。所望の物理特性となるまでpH調整剤、ヒドロトロープ、及び塩を添加することによって、製品を仕上る。コンディショナー製剤の作製方法毛髪コンディショナーは、当該技術分野で周知の任意の従来の方法によって調製されることができる。毛髪コンディショナーは、次のように作製されるのが好適である:脱イオン水を85°Cまで加熱し、カチオン性界面活性剤及び高融点脂肪族化合物をその中に混ぜ入れる。必要であれば、カチオン性界面活性剤及び脂肪族アルコールは、水に加える前に85°Cで予備溶融され得る。成分が均質化され、固形分が観察されなくなるまで、水は約85°Cの温度に維持される。次いで、この混合物を約55°Cまで冷却し、この温度に維持して、ゲルマトリックスを形成する。シリコーン、又はシリコーンと低粘度の流体とのブレンド、あるいはシリコーンの水分散液を、ゲルマトリックスに添加する。含まれる場合、ポリα-オレフィン油、ポリプロピレングリコール、及び/又はポリソルベートも同様にゲルマトリックスに添加する。含まれる場合、香料及び防腐剤などのその他の追加成分を、撹拌しながら加える。この間、ゲルマトリックスは約50°Cに維持され、均質化を確実にするために持続的に撹拌する。均質化された後、室温まで冷却する。必要であれば、トリブレンダー及び/又はミルを各工程において使用して、物質を分散させることができる。コンパクト製剤本発明はまた、コンパクト毛髪ケア製剤に使用することができる。コンパクト製剤は、より少ない使用量にて消費者へ同一効果を送達する製剤である。コンパクト製剤及びコンパクト製剤の調製方法は、米国出願公開第2009/0221463A1号に記載されている。1Mirapol登録商標AT-1、アクリルアミドAM及びTRIQUATのコポリマー、MW=1,000,000;CD=1.6meq/g;10活性;供給元:Rhodia2Jaguar登録商標C500、MW-500,000、CD=0.7、供給元:Rhodia3Mirapol登録商標100S、31.5活性、供給元:Rhodia4ラウレス硫酸ナトリウム、28活性、供給元:PG5ラウリル硫酸ナトリウム、29活性、供給元:PG6実施例1~15のいずれかのアルケンシロキサンポリマーこれらの混合物を使用することも可能である7TegobetaineF-B、30活性、供給元:GoldschmidtChemicals8Monamid登録商標CMA、85活性、供給元:GoldschmidtChemical9エチレングリコールジステアレート、EGDSピュア、供給元:GoldschmidtChemical10塩化ナトリウムUSP食品等級、供給元:Morton;塩は調節可能な成分であり、標的粘度を達成するためにより高濃度又は低濃度を添加することができることに留意されたい。1実施例1~15のいずれかのアルケンシロキサンポリマーこれらの混合物を使用することも可能である2シクロペンタシロキサン:MomentivePerformanceChemicalsから入手可能なSF12023ベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド/イソプロピルアルコール:Clariantから入手可能なGenamin商標KMP4セチルアルコール:ShinNihonRikaから入手可能なKonol商標シリーズ5ステアリルアルコール:ShinNihonRikaから入手可能なKonol商標シリーズ6メチルクロロイソチアゾリノン/メチルイソチアゾリノン:RohmHaasから入手可能なKathon商標CG7パンテノール:Rocheから入手可能8パンテニルエチルエーテル:Rocheから入手可能スキンケア実施例1~2以下は、本明細書に記載の方法に従って角質組織に適用することができる組成物の非限定的な例である。1シクロペンタシロキサン中12.5ジメチコンクロスポリマー。DowCorningから入手可能2E.g.Tospearl登録商標145A又はTospearl登録商標2000。GE東芝シリコーン社から入手可能3ジメチコン中25ジメチコンPEG-10/15クロスポリマー。信越化学工業株式会社から入手可能4ビス-PEG/PPG-14/14ジメチコン。Degussaから入手可能5PEG-10ジメチコン。信越化学工業株式会社から入手可能6KoboProducts,Inc.から入手の75二酸化チタン及び水及びグリセリン及びアンモニウムポリアクリレート防臭剤の実施例以下の実施例は、本発明の範囲に含まれる実施形態を更に説明及び実証するものである。これら実施例は、説明の目的のためのみに提示するものであって、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、多くの変更が可能であるため、本発明を限定するものと解釈すべきではない。1DowCorningのDC246流体2DowCorning3Cognisの41M104NewPhaseTechnologiesこれら実施例の全ては、以下の一般的方法により作製することができ、当業者は、使用可能な機器を組み込むように変更することができるであろう。パートI及びパートIIの成分は、別個の好適な容器の中で混合される。次いで、シリコーン中水型エマルションの作製を確実にするために、撹拌下でパートIIをパートIに徐々に加える。次に、エマルションを好適なミル例えばGreecoCorpのGreeco1L03でミリング処理して、均質なエマルションを形成する。パートIIIを混合し、全ての固形物が完全に溶解するまで88°Cまで加熱する。次に、エマルションも88°Cまで加熱し、パート3の成分をこのエマルションに徐々に加える。その後、最終混合物を適切な容器に流し込み、凝固させ、周囲温度まで冷却する。布地及び/又は硬質表面洗浄及び/又は処理組成物本発明の態様としては、洗濯洗剤組成物例えば、TIDE商標、硬質表面洗浄剤例えば、MRCLEAN商標、自動食器洗浄用液体例えば、CASCADE商標、食器洗浄用液体例えば、DAWN商標、及び床洗浄剤例えば、SWIFFER商標における本明細書に開示されるオルガノシリコーンポリマーの使用が挙げられる。洗浄組成物の非限定的な例としては、米国特許第4,515,705号、同第4,537,706号、同第4,537,707号、同第4,550,862号、同第4,561,998号、同第4,597,898号、同第4,968,451号、同第5,565,145号、同第5,929,022号、同第6,294,514号、及び同第6,376,445号に記載されるようなものを挙げることができる。本明細書に開示される洗浄組成物は、通常、水性洗浄操作での使用中に、洗浄水のpHが約6.5~約12、又は約7.5~10.5となるように処方される。液体食器洗浄製品の製剤は、典型的には、約6.8~約9.0のpHを有する。洗浄製品は、通常、約7~約12のpHを有するように配合される。推奨される使用量でのpHを制御する技術には、緩衝剤、アルカリ、酸などの使用が挙げられ、当業者には周知である。本明細書に開示される布地処理組成物は、典型的には、布地柔軟化活性物質FSAと、本明細書に開示されるオルガノシリコーンポリマーとを含む。好適な布地柔軟化活性物質には、第四級アンモニウム化合物、アミン、脂肪酸エステル、ショ糖エステル、シリコーン、分散性ポリオレフィン、粘土、多糖類、脂肪油、ポリマーラテックス、及びこれらの混合物からなる群から選択される物質が挙げられるが、これらに限定されない。補助剤物質開示の組成物は追加の補助剤成分を含んでもよい。各補助成分は、本出願人らの組成物にとって必須ではない。したがって、本出願人らの組成物の特定の実施形態は、以下の補助材料:漂白活性化剤、界面活性剤、ビルダー、キレート化剤、移染防止剤、分散剤、酵素及び酵素安定剤、触媒金属錯体、ポリマー系分散剤、粘土及び汚れ除去/再付着防止剤、増白剤、泡抑制剤、染料、追加の香料及び香料送達系、構造弾性化剤、布地柔軟剤、担体、ヒドロトロープ、加工助剤、並びに/又は顔料のうちの1つ以上を含有しない。しかしながら、1つ以上の補助剤が存在する場合、かかる1つ以上の補助剤は、以下に詳述されるように存在することができる。以下は好適な追加の補助剤の非限定的な列挙である。付着助剤-1つの態様では、布地処理組成物は、約0.01~約10、約0.05~約5、又は約0.15~約3の付着助剤を含んでもよい。好適な付着助剤は、例えば、米国特許出願第12/080,358号に開示されている。1つの態様では、付着助剤は、カチオン性又は両性ポリマーであってよい。別の態様では、付着助剤は、カチオン性ポリマーであってよい。一般にカチオン性ポリマー及びその製造方法は、文献において知られている。一態様において、カチオン性ポリマーは、組成物のpHで、約0.005~約23meq/g、約0.01~約12meq/g、又は約0.1~約7meq/gのカチオン性電荷密度を有することができる。電荷密度が組成物のpHに依存するアミン含有ポリマーの場合、電荷密度は製品の意図する用途のpHで測定される。かかるpHは、一般的に約2~約11、より一般的には約2.5~約9.5である。電荷密度は、繰り返し単位当たりの正味電荷数を、繰り返し単位の分子量で除することにより計算される。正電荷は、ポリマーの骨格鎖上及び/又はポリマーの側鎖上に位置し得る。付着増強剤の非限定的な例は、カチオン性又は両性の、多糖、タンパク質及び合成ポリマーである。カチオン性多糖としては、カチオン性セルロース誘導体、カチオン性グアーガム誘導体、キトサン及び誘導体、及びカチオン性デンプンが挙げられる。カチオン性多糖は、約50,000~約2,000,000、又は更には約100,000~約3,500,000の分子量を有する。好適なカチオン性多糖としては、カチオン性セルロースエーテル、特にカチオン性ヒドロキシエチルセルロース及びカチオン性ヒドロキシプロピルセルロースが挙げられる。カチオン性ヒドロキシアルキルセルロースの例としては、INCI名ポリクオタニウム10商品名Ucare商標ポリマーJR30M、JR400、JR125、LR400、及びLK400ポリマーとして販売されるものなど;ポリクオタニウム67商品名SoftcatSK商標として販売されるものなどこれらの全てはAmercholCorporationEdgewaterNJにより市販;並びにポリクオタニウム4商品名Celquat商標H200及びCelquat商標L-200としてNationalStarchandChemicalCompanyBridgewater,NJから入手可能なものが挙げられる。他の好適な多糖としては、グリシジルC12~C22アルキルジメチルアンモニウムクロリドで四級化されたヒドロキシエチルセルロース又はヒドロキシプロピルセルロースが挙げられる。このような多糖の例としては、商品名クオタニウムLM200でAmercholCorporationEdgewaterNJにより販売されるもののような、INCI名ポリクオタニウム24のポリマーが挙げられる。カチオン性デンプンは、D.B.SolarekによりModifiedStarches,PropertiesandUsesCRCPressにより出版1986及び米国特許第7,135,451号、2段33行目~4段67行目に記載されている。カチオン性ガラクトマンナンとしては、カチオン性グアーガム又はカチオン性イナゴマメゴムが挙げられる。カチオン性グアーガムの例は、ヒドロキシプロピルグアーの第四級アンモニウム誘導体であり、Rhodia,IncCranburyNJから入手可能な商品名Jaguar登録商標C13及びJaguar登録商標Excel、並びに、AqualonWilmington,DEによるN-Hance登録商標として販売されているものなどである。好適なカチオン性ポリマーの別の群としては、米国特許第6,642,200号に開示されているものなどの、好適な反応開始剤又は触媒を用いるエチレン性不飽和モノマーの重合により生成されるものが挙げられる。好適なポリマーは、カチオン性又は両性多糖類、ポリエチレンイミン及びその誘導体、並びにN,N-ジアルキルアミノアルキルアクリレート、N,N-ジアルキルアミノアルキルメタクリレート、N,N-ジアルキルアミノアルキルアクリルアミド、N,N-ジアルキルアミノアルキルメタクリルアミド、四級化N,Nジアルキルアミノアルキルアクリレート、四級化N,N-ジアルキルアミノアルキルメタクリレート、四級化N,N-ジアルキルアミノアルキルアクリルアミド、四級化N,N-ジアルキルアミノアルキルメタクリルアミド、メタクリルアミドプロピル-ペンタメチル-1,3-プロピレン-2-オル-アンモニウムジクロリド、N,N,N,N’,N’,N,N-ヘプタメチル-N-3-1-オキソ-2-メチル-2-プロペニルアミノプロピル-9-オキソ-8-アゾ-デカン-1,4,10-トリアンモニウムトリクロリド、ビニルアミン及びその誘導体、アリルアミン及びその誘導体、ビニルイミダゾール、四級化ビニルイミダゾール及びジアリルジアルキルアンモニウムクロリド及びこれらの組み合わせからなる群から選択される1つ以上のカチオン性モノマー、及び所望によりアクリルアミド、N,N-ジアルキルアクリルアミド、メタクリルアミド、N,N-ジアルキルメタクリルアミド、C1~C12アルキルアクリレート、C1~C12ヒドロキシアルキルアクリレート、ポリアルキレングリコールアクリレート、C1~C12アルキルメタクリレート、C1~C12ヒドロキシアルキルメタクリレート、ポリアルキレングリコールメタクリレート、ビニルアセテート、ビニルアルコール、ビニルホルムアミド、ビニルアセトアミド、ビニルアルキルエーテル、ビニルピリジン、ビニルピロリドン、ビニルイミダゾール、ビニルカプロラクタム、及び誘導体、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、ビニルスルホン酸、スチレンスルホン酸、アクリルアミドプロピルメタンスルホン酸AMPS及びこれらの塩からなる群から選択される第2のモノマーの重合により作製される合成ポリマーからなる群から選択することができる。ポリマーは所望により、分枝及び架橋モノマーを使用することにより、分枝状であってもよく、又は架橋されていてもよい。分枝及び架橋モノマーとしては、エチレングリコールジアクリレートジビニルベンゼン、及びブタジエンが挙げられる。別の態様では、処理組成物は、ポリマーが正味の正電荷を有する限り、両性付着助剤ポリマーを含んでもよい。前記ポリマーは、約0.05~約18ミリ当量/gのカチオン性電荷密度を有してもよい。別の態様では、付着助剤は、カチオン性多糖、ポリエチレンイミン及びその誘導体、ポリアクリルアミド-コ-ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、ポリアクリルアミド-メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、ポリアクリルアミド-コ-N,N-ジメチルアミノエチルアクリレート及びその四級化誘導体、ポリアクリルアミド-コ-N,N-ジメチルアミノエチルメタクリレート及びその四級化誘導体、ポリヒドロキシエチルアクリレート-コ-ジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリヒドロキシプロピルアクリレート-コ-ジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリヒドロキシプロピルアクリレート-コ-メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、ポリアクリルアミド-コ-ジアリルジメチルアンモニウムクロリド-コ-アクリル酸、ポリアクリルアミド-メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド-コ-アクリル酸、ポリジアリルジメチルアンモニウムクロリド、ポリビニルピロリドン-コ-ジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリエチルメタクリレート-コ-四級化ジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリエチルメタクリレート-コ-オレイルメタクリレート-コ-ジエチルアミノエチルメタクリレート、ポリジアリルジメチルアンモニウムクロリド-コ-アクリル酸、ポリビニルピロリドン-コ-四級化ビニルイミダゾール及びポリアクリルアミド-コ-メタクリルアミドプロピル-ペンタメチル-1,3-プロピレン-2-オル-アンモニウムジクロリドからなる群から選択することができ、好適な付着助剤としては、化粧品成分の国際命名法により命名されるようなポリクオタニウム-1、ポリクオタニウム-5、ポリクオタニウム-6、ポリクオタニウム-7、ポリクオタニウム-8、ポリクオタニウム-11、ポリクオタニウム-14、ポリクオタニウム-22、ポリクオタニウム-28、ポリクオタニウム-30、ポリクオタニウム-32、及びポリクオタニウム-33が挙げられる。一態様では、付着助剤は、ポリエチレンイミン又はポリエチレンイミン誘導体を含んでもよい。本明細書において有用な好適なポリエチレンイミンpolyethyleneinineは、BASF,AGLudwigshafen,Germanyにより商品名Lupasol登録商標で販売されているものである。別の態様では、付着助剤は、カチオン性アクリル系ポリマーを含んでもよい。更なる態様では、付着助剤は、カチオン性ポリアクリルアミドを含んでもよい。別の態様では、付着助剤は、ポリアクリルアミド及びポリメタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムカチオンを含むポリマーを含んでもよい。別の態様では、付着助剤は、ポリアクリルアミド-N-ジメチルアミノエチルアクリレート及びその四級化誘導体を含んでもよい。この態様において、付着助剤は、商品名Sedipur登録商標で販売されているものであってよく、BTCSpecialtyChemicals,BASFGroupFlorhamPark,N.J.から入手可能である。更なる態様において、付着助剤は、ポリアクリルアミド-co-メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドを含んでもよい。別の態様では、付着助剤は、CibaSpecialtyChemicals,aBASFgroupFlorhamPark,N.J.から入手可能な商品名Rheovis登録商標CDEとして販売されているもの、又は米国特許出願公開第2006/0252668号に開示されているもの等の非アクリルアミド系ポリマーを含んでもよい。別の態様では、付着助剤は、カチオン性又は両性多糖類からなる群から選択することができる。一態様では、付着助剤は、カチオン性及び両性セルロースエーテル、カチオン性又は両性ガラクトマンナン、カチオン性グアーガム、カチオン性又は両性デンプン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され得る。好適なカチオン性ポリマーの別の群としては、例えば、アミン及びオリゴアミンとエピクロロヒドリンとの反応生成物であるアルキルアミン-エピクロロヒドリンポリマー、例えば、米国特許第6,642,200号、及び同第6,551,986号に列挙されているポリマーを挙げることができる。例としては、Clariant,Basle,Switzerlandから商品名Cartafix登録商標CB及びCartafix登録商標TSFとして入手可能な、ジメチルアミン-エピクロロヒドリン-エチレンジアミンが挙げられる。好適な合成カチオン性ポリマーの別の群としては、ポリアルキレンポリアミンとポリカルボン酸とのポリアミドアミン-エピクロロヒドリンPAE樹脂を挙げることができる。最も一般的なPAE樹脂は、ジエチレントリアミンとアジピン酸とを縮合させ、続いてエピクロロヒドリンと反応させた縮合生成物である。これらは、HerculesInc.WilmingtonDEから商品名Kymene商標で、又はBASFAGLudwigshafen,Germanyから商品名Luresin商標で入手可能である。カチオン性ポリマーは、ポリマー全体が周囲条件下で中性であるように、電荷中和アニオンを含有していてもよい。好適な対イオンの非限定的な例としては使用中に生じるアニオン性種に加えて、クロリド、ブロミド、サルフェート、メチルサルフェート、スルホネート、メチルスルホネート、カーボネート、重炭酸塩、ホルメート、アセテート、シトレート、ニトレート、及びこれらの混合物が挙げられる。ポリマーの重量平均分子量は、RI検出を用いたポリエチレンオキシド標準に対して、サイズ排除クロマトグラフィーによって決定される場合、約500ダルトン~約5,000,000ダルトン、又は約1,000ダルトン~約2,000,000ダルトン、又は約2,500ダルトン~約1,500,000ダルトンであり得る。一態様では、カチオン性ポリマーの分子量は、約500ダルトン~約37,500ダルトンであってもよい。界面活性剤:本発明の製品は、約0.11重量~80重量の界面活性剤を含んでもよい。一態様において、かかる組成物は、約5重量~50重量の界面活性剤を含んでもよい。使用される界面活性剤は、アニオン性、非イオン性、双性イオン性、両性、若しくはカチオン性の種類のものであってよく、又はこれらの種類の相容性の混合物を含んでもよい。本明細書において有用な洗浄用界面活性剤は、米国特許第3,664,961号、同第3,919,678号、同第4,222,905号、同第4,239,659号、同第6,136,769号、同第6,020,303号、及び同第6,060,443号に記載されている。布地ケア製品が洗濯洗剤の場合、典型的にはアニオン性及び非イオン性界面活性剤が使用される。その一方で、布地ケア製品が布地柔軟剤の場合は、典型的にはカチオン性界面活性剤が使用される。有用なアニオン性界面活性剤は、それら自体が、幾つかの異なる種類のものであることができる。例えば、高級脂肪酸の水溶性塩、即ち石鹸は、本明細書の組成物において有用なアニオン性界面活性剤である。これは、約8~約24個の炭素原子、又は更には約12~約18個の炭素原子を含有する高級脂肪酸のナトリウム、カリウム、アンモニウム、及びアルキロールアンモニウム塩等のアルカリ金属石鹸を包含する。石鹸は、油脂の直接鹸化によって、又は遊離脂肪酸の中和によって作製することができる。特に有用であるのは、ココヤシ油及びタローから誘導される脂肪酸の混合物のナトリウム塩及びカリウム塩、即ち、タローナトリウム又はタローカリウム及びココヤシ石鹸である。有用なアニオン性界面活性剤としては、水溶性塩、特に約10個~約20個の炭素原子を含有するアルキル基及びスルホン酸又はスルホン酸エステル基を分子構造の中に有する有機イオウ反応生成物のアルカリ金属塩、アンモニウム塩及びアルキロールアンモニウム例えば、モノエタノールアンモニウム又はトリエタノールアンモニウム塩が挙げられる。用語アルキルには、アリール基のアルキル部分が含まれる。この群の合成界面活性剤の例は、アルキルサルフェート、及びアルキルアルコキシサルフェート、特に高級アルコールC8~C18個の炭素原子を硫酸化することにより得られるものである。本明細書の他の有用なアニオン性界面活性剤には、脂肪酸基の中に約6個~20個の炭素原子を含有し、エステル基の中に約1個~10個の炭素原子を含有する、α-スルホン化脂肪酸のエステルの水溶性塩、アシル基の中に約2個~9個の炭素原子を含有し、アルカン部分に約9個~約23個の炭素原子を含有する、2-アシルオキシ-アルカン-1-スルホン酸の水溶性塩、約12個~24個の炭素原子を含有するオレフィンスルホネートの水溶性塩、並びにアルキル基の中に約1個~3個の炭素原子を含有し、アルカン部分に約8個~20個の炭素原子を含有する、β-アルキルオキシアルカンスルホネートが挙げられる。別の実施形態では、アニオン性界面活性剤は、C11~C18アルキルベンゼンスルホネート界面活性剤、C10~C20アルキルサルフェート界面活性剤、1~30の平均アルコキシル化度を有するC10~C18アルキルアルコキシサルフェート界面活性剤アルコキシはC1~C4鎖及びこれらの混合物を含んでもよい、中鎖分枝状アルキルサルフェート界面活性剤、1~30の平均アルコキシル化度を有する中鎖分枝状アルキルアルコキシサルフェート界面活性剤アルコキシはC1~C4鎖及びこれらの混合物を含んでもよい、1~5の平均アルコキシル化度を有するC10~C18アルキルアルコキシカルボキシレート、C12~C20メチルエステルスルホネート界面活性剤、C10~C18α-オレフィンスルホネート界面活性剤、C6~C20スルホスクシネート界面活性剤、並びにこれらの混合物を含んでもよい。アニオン性界面活性剤に加えて、本発明の布地ケア組成物は、非イオン性界面活性剤を更に含有してもよい。本発明の組成物は、組成物の最大約30重量、あるいは約0.01重量~約20重量、あるいは約0.1重量~約10重量の非イオン性界面活性剤を含有することができる。一実施形態において、非イオン性界面活性剤は、エトキシル化非イオン性界面活性剤を含んでもよい。好適な非イオン性界面活性剤の例は、米国特許第4,285,841号、同第6,150,322号、及び同第6,153,577号に提供されている。本明細書に使用するのに好適であるのは、式ROC2H4nOHのエトキシル化アルコール及びエトキシル化アルキルフェノール式中、Rは、約8~約20個の炭素原子を含有する脂肪族炭化水素ラジカル、及びアルキル基が約8~約12個の炭素原子を含有するアルキルフェニルラジカルからなる群から選択され、nの平均値は約5~約15であるである。好適な非イオン性界面活性剤は、式R1OC2H4nOHのものであり、式中、R1は、C10~C16アルキル基又はC8~C12アルキルフェニル基であり、nは3~約80である。一態様において、特に有用な物質は、C9~C15アルコールと、アルコール1モル当たり約5~約20モルのエチレンオキシドとの縮合生成物である。更なる好適な非イオン性界面活性剤としては、N-メチルN-1-デオキシグルシチルココアミド及びN-メチルN-1デオキシグルシチルオレアミドなどのポリヒドロキシ脂肪酸アミド、並びに米国特許第5,332,528号に記載されているもののようなアルキル多糖類が挙げられる。アルキル多糖類は、米国特許第4,565,647号に開示されている。本発明の布地ケア組成物は、組成物の最大約30重量、あるいは約0.01重量~約20重量、あるいは約0.1重量~約20重量のカチオン性界面活性剤を含有することができる。本発明の目的に関して、カチオン性界面活性剤には、布地ケア利益を供給できるものが挙げられる。有用なカチオン性界面活性剤の非限定的な例には、脂肪族アミン、四級アンモニウム界面活性剤及びイミダゾリン四級材料が挙げられる。いくつかの実施形態において、有用なカチオン性界面活性剤としては、米国特許出願公開第2005/0164905A1号に開示されているもの及び一般式VIIIを有するものが挙げられる。式中、aR1及びR2はそれぞれ、C1~C4アルキル;C1~C4ヒドロキシアルキル;ベンジル;--CnH2nOxHの群から個々に選択され、式中:i.xは約2~約5の値を有し、ii.nは約1~4の値を有し、bR3及びR4はそれぞれ、i.C8~C22アルキルであり、又はii.R3は、C8~C22アルキルであり、R4は、C1~C10アルキル;C1~C10ヒドロキシアルキル;ベンジル;--CnH2nOxHの群から選択され、式中、1.xは2~5の値を有し、2.nは1~4の値を有し、cXはアニオンである。布柔軟化活性物質化合物-布柔軟化活性物質は、主要活性物質として、次式IXの化合物を含み得る。{R4-m-N-[X-Y-R1]m}X-式IX式中、各Rは、水素、短鎖C1~C6のいずれかを含んでもよく、一態様では、C1~C3アルキル又はヒドロキシアルキル基、例えば、メチル、エチル、プロピル、ヒドロキシエチル、及びこれらに類するもの、ポリC2~3アルコキシ、ポリエトキシ、ベンジル、又はこれらの混合物を含み、各Xは、独立して、CH2n、CH2-CHCH3-又はCH-CH3-CH2であり得、各Yは、-O-OC-、-CO-O-、-NR-CO-、又は-CO-NR-を含み得、各mは2又は3であり得、各nは1~約4であり得、一態様では2であり得、各R1における炭素の合計はただし、Yが-O-OC-又は-NR-CO-である場合はプラス1、C12~C22、又はC14~C20であり得、各R1は、ヒドロカルビル、又は置換ヒドロカルビル基であり、X-は、任意の柔軟剤に相溶性であるアニオンを含み得る。一態様では、柔軟剤に相溶性であるアニオンは、塩化物、臭化物、硫酸メチル、硫酸エチル、硫酸及び硝酸を含み得る。別の態様では、柔軟剤に相溶性であるアニオンは、塩化物又は硫酸メチルを含み得る。別の態様では、布地柔軟化活性物質は、一般式Xを有し得る。[R3NCH2CHYR1CH2YR1]X-式X式中、各Y、R、R1、及びX-は、上記と同じ意味を有する。このような化合物には、式XIを有するものが挙げられる。[CH3]3N[CH2CHCH2OOCR1OOCR1]C1-式XI式中、各Rは、メチル又はエチル基を含み得る。一態様では、各R1は、C15~C19基を含んでもよい。本明細書で使用するとき、ジエステルが明記される場合、それは存在するモノエステルを包含することができる。これらの種類の剤及びこれらの一般的な製造方法は、米国特許第4,137,180号に開示されている。好適なDEQA2の例は、式1,2-ジアシルオキシ-3-トリメチルアンモニオプロパンクロリドを含むプロピルエステル第四級アンモニウム布地柔軟剤活性物質である。一態様では、布地柔軟化活性物質は、式XIIを有し得る。[R4-m-N-R1m]X-式XII式中、各R、R1、m及びX-は、上記と同じ意味を有する。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、式XIIIを含み得る。式中、各R及びR1は、上記の定義を有し、R2は、C1~6アルキレン基を含み得、一態様ではエチレン基を含み得、Gは、酸素原子又は-NR-基を含み得、A-は以下に定義されるとおりである。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、式XIVを含み得る。式中、R1、R2及びGは、上記のように定義される。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、脂肪酸とジアルキレントリアミンとの、例えば分子量比約2:1の縮合反応生成物を含み得、この反応生成物は式XVの化合物を含有する。R1-CO-NH-R2-NH-R3-NH-CO-R1式XV式中、R1、R2は上記のように定義され、R3は、C1~6アルキレン基又はエチレン基を含み得、反応生成物は、所望により、硫酸ジメチルなどのアルキル化剤の添加により四級化され得る。このような四級化反応生成物は、米国特許第5,296,622号に更なる詳細が記載されている。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、式XVIを含み得る。[R1-CO-NR-R2-NR2-R3-NR-CO-R1]A-式XVI式中、R、R1、R2、及びR3は上記のように定義され、A-は以下のように定義される。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、脂肪酸とヒドロキシアルキルアルキレンジアミンとの分子量比約2:1の反応生成物を含み得、この反応生成物は式XVIIの化合物を含有する。R1-CO-NH-R2-NR3OH-CO-R1式XVII式中、R、R1、R2、及びR3は上記のように定義され、A-は以下のように定義される。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、式XVIIIを含み得る。式中、R、R1、R2、及びR3は上記のように定義され、A-は以下のように定義される。更なる態様では、布地柔軟化活性物質は、式XIXを含み得る。式中、X1はC2~3アルキル基、一態様ではエチル基を含んでもよく、X2及びX3は、独立して、C1~6直鎖又は分枝鎖アルキル又はアルケニル基、一態様ではメチル、エチル又はイソプロピル基を含んでもよく、R1及びR2は、独立して、C8~22直鎖又は分枝鎖アルキル又はアルケニル基を含んでもよく、A及びBが、独立して、-O-C=O-、-C=O-O-、又はこれらの混合物、一態様では-O-C=O-を含む群から選択されることを特徴とする。式IXを有する布地柔軟化活性物質の非限定的な例は、N,N-ビスステアロイル-オキシ-エチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリド、N,N-ビスタローイル-オキシ-エチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリド、N,N-ビスステアロイル-オキシ-エチルN-2ヒドロキシエチルN-メチルアンモニウムメチルサルフェートである。式XIを含む布地柔軟化活性物質の非限定例は、1,2-ジステアロイル-オキシ-3-トリメチルアンモニウムプロパンクロリドである。式XIIを含む布地柔軟化活性物質の非限定例としては、ジカノーラジメチルアンモニウムクロリド、ジハードタロージメチルアンモニウムクロリドジカノーラジメチルアンモニウムメチルスルフェートなどのジアルキレンジメチルアンモニウム塩を挙げることができる。本発明で使用可能な市販のジアルキレンジメチルアンモニウム塩の例は、WitcoCorporationから商品名Adogen登録商標472として入手可能なジオレイルジメチルアンモニウムクロリド、及びAkzoNobelArquad登録商標2HT75から入手可能なジハードタロージメチルアンモニウムクロリドである。式XIIIを含む布地柔軟化活性物質の非限定例としては、1-メチル-1-ステアロイルアミドエチル-2-ステアロイルイミダゾリニウムメチルサルフェートであり、式中、R1は非環式脂肪族C15~C17炭化水素基であり、R2はエチレン基であり、GはNH基であり、R5はメチル基であり、A-はメチルサルフェートアニオンであり、WitcoCorporationから商品名Varisoft登録商標として市販されている。式XIVを含む布地柔軟化活性物質の非限定例は、1-タローイルアミドエチル-2-タローイルイミダゾリンであり、式中、R1は、非環式脂肪族C15~C17炭化水素基含み得、R2はエチレン基を含み得、GはNH基を含み得る。式XVを含む布地柔軟化活性物質の非限定例は、脂肪酸とジエチレントリアミンとの分子量比約2:1での反応生成物であり、該反応生成物混合物は、式XXを有するN,N-ジアルキルジエチレントリアミンを含む。R1-CO-NH-CH2CH2-NH-CH2CH2-NH-CO-R1式XX式中、R1は、HenkelCorporationから入手可能なEmersol登録商標223LL又はEmersol登録商標7021などの、植物又は動物供給源から誘導された市販の脂肪酸のアルキル基であり、R2及びR3は二価のエチレン基である。式XVIを含む布地柔軟化活性物質の非限定的な例は、式XXIを有するジ脂肪アミドアミン系柔軟剤である。[R1-CO-NH-CH2CH2-NCH3CH2CH2OH-CH2CH2-NH-CO-R1]CH3SO4-式XXI式中、R1は、アルキル基である。このような化合物の例は、WitCoCorporationから、例えば商品名Varisoft登録商標222LTで市販されているものである。式XVIIを含む布地柔軟化活性物質の非限定例は、脂肪酸とN-2-ヒドロキシエチルエチレンジアミンとの分子量比約2:1での反応生成物であり、該反応生成物混合物は、式XXIIを含む。R1-CO-NH-CH2CH2-NCH2CH2OH-CO-R1式XXII式中、R1-COは、HenkelCorporationから入手可能なEmersol登録商標223LL又はEmersol登録商標7021などの、植物又は動物供給源から誘導された市販の脂肪酸のアルキル基である。式XVIIIを含む布地柔軟化活性物質の非限定的な例は、式XXIIIを有するジ四級化合物である。式中、R1は、脂肪酸から誘導される。このような化合物は、WitcoCompanyから入手可能である。式XIXを含む布地柔軟化活性物質の非限定例は、ジアルキルイミダゾリンジエステル化合物であり、該化合物は、N-2-ヒドロキシエチル-1,2-エチレンジアミン又はN-2-ヒドロキシイソプロピル-1,2-エチレンジアミンと、脂肪酸でエステル化されたグリコール酸との、反応生成物であり、脂肪酸は、水素添加タロー脂肪酸、ヤシ脂肪酸、水素添加ヤシ脂肪酸、オレイン酸、菜種脂肪酸、水素添加菜種脂肪酸又は上記のものの混合物である。上記に開示されている柔軟剤活性物質の組み合わせが、本明細書で使用するのに好適であることが理解されよう。アニオンA本明細書のカチオン性窒素系塩において、アニオンA-は柔軟剤に相溶性のあるいずれかのアニオンを含み、電気的中性をもたらす。ほとんどの場合、これらの塩において電気的中性をもたらすために使用されるアニオンは、強酸由来のものであり、特に、塩化物、臭化物、又はヨウ化物のようなハロゲン化物由来のものである。しかし、メチルサルフェート、エチルサルフェート、アセテート、ホルメート、サルフェート、カーボネート等の他のアニオンを使用してもよい。一態様では、アニオンAは、塩化物又はメチルサルフェートを含んでもよい。一部の態様では、アニオンは、二重電荷を保有し得る。この態様では、A-は、半分の基を表す。一態様では、布地ケア及び/又はトリートメント組成物は、ポリグリセロールエステルPGE、油系糖誘導体、及びワックスエマルションからなる群から選択される第2の柔軟化剤を含んでもよい。好適なPGEとしては、米国特許第61/089,080号に開示されているものが挙げられる。好適な油系糖誘導体及びワックスエマルションとしては、米国特許出願公開第2008-0234165A1に開示されているものが挙げられる。一態様では、本組成物は、約0.001~約0.01の不飽和アルデヒドを含んでもよい。一態様では、本組成物は、不飽和アルデヒドを本質的に含まない。理論により束縛されるものではないが、本組成物は、アミノ含有作用剤について多くの場合発生する黄変効果が生じにくい。ビルダー-組成物はまた、約0.1重量~80重量のビルダーを含んでもよい。液体形態の組成物は、一般的に約1重量~約10重量のビルダー構成成分を含有する。顆粒形態の組成物は、一般的に約1重量~約50重量のビルダー構成成分を含有する。洗剤ビルダーは、当該技術分野において周知であり、例えばリン酸塩、並びに様々な有機及び無機無リンビルダーを含むことができる。本明細書において有用な水溶性無リン有機ビルダーには、様々なアルカリ金属、アンモニウム、並びに置換アンモニウムのポリアセテート、カルボキシレート、ポリカルボキシレート、及びポリヒドロキシスルホネートが挙げられる。ポリアセテートビルダー及びポリカルボキシレートビルダーの例には、エチレンジアミン四酢酸、ニトリロ三酢酸、オキシジコハク酸、メリト酸、ベンゼンポリカルボン酸、及びクエン酸の、ナトリウム塩、カリウム塩、リチウム塩、アンモニウム塩、及び置換アンモニウム塩がある。本明細書での使用に好適な他のポリカルボキシレートは、米国特許第4,144,226号及び同第4,246,495号に記載のポリアセタールカルボキシレートである。その他のポリカルボキシレートビルダーは、米国特許第4,663,071号に記載の、酒石酸モノスクシナートと酒石酸ジスクシナートとの組み合わせを含む、オキシジスクシナートビルダー組成物及びエーテルカルボキシレートビルダー組成物であり、液体洗剤に使用されるビルダーは米国特許第4,284,532号に記載のものであり、1つの好適なビルダーとしてはクエン酸が挙げられる。好適な非リン系の無機ビルダーとしては、シリケート、アルミノシリケート、ボレート及びカーボネートナトリウム及びカリウム炭酸塩、重炭酸塩、セスキ炭酸塩、四ホウ酸塩十水和物などが挙げられ、シリケートは、アルカリ金属酸化物に対して重量比約0.5~約4.0又は約1.0~約2.4のSiO2を有する。ゼオライトなどのアルミノシリケートもまた有用である。このような材料、及び洗剤ビルダーとしてのこれらの使用は、米国特許第4,605,509号により詳細に説明されている。分散剤-組成物は、約0.1重量~約10重量の分散剤を含有してもよい。好適な水溶性有機材料は、ホモポリマー酸若しくはコポリマー酸又はその塩であり、ポリカルボン酸は、互いに2個以下の炭素原子で分離した少なくとも2つのカルボキシラジカルを含有し得る。分散剤は、米国特許4,597,898号、同第4,676,921号、同第4,891,160号、同第4,659,802号及び同第4,661,288号に記載されるようなポリアミンのアルコキシル化誘導体及び/又はそれらの四級化誘導体であり得る。酵素-組成物は、洗浄性能、及び/又は布地ケア利益をもたらす1つ以上の洗剤酵素を含有してもよい。好適な酵素の例としては、ヘミセルラーゼ、ペルオキシダーゼ、プロテアーゼ、セルラーゼ、キシラナーゼ、リパーゼ、ホスホリパーゼ、エステラーゼ、クチナーゼ、ペクチナーゼ、ケラタナーゼ、レダクターゼ、オキシダーゼ、フェノールオキシダーゼ、リポキシゲナーゼ、リグニナーゼ、プルラナーゼ、タンナーゼ、ペントサナーゼ、マラナーゼ、β-グルカナーゼ、アラビノシダーゼ、ヒアルロニダーゼ、コンドロイチナーゼ、ラッカーゼ、及びアミラーゼ、又はこれらの混合物が挙げられる。典型的な組み合わせは、プロテアーゼ、リパーゼ、クチナーゼ、及び/又はセルラーゼのような従来の適用可能な酵素をアミラーゼと組み合わせた混液であり得る。酵素は、その技術分野で教示される濃度、例えば、Novozymes及びGenencorのような供給元によって推奨される濃度で使用することができる。組成物中の典型的な濃度は約0.0001~約5である。酵素が存在する場合、酵素は非常に低い濃度例えば約0.001以下で使用することができ、又は重質洗濯洗剤処方では、酵素をより高濃度例えば約0.1以上で使用することができる。一部の消費者の非生物学的な洗剤に対する好みにより、組成物は酵素含有及び酵素不含のいずれかあるいはその両方であり得る。移染阻害剤-組成物はまた、組成物の約0.0001重量、約0.01重量、約0.05重量~約10重量、約2重量、又は更には約1重量の1種以上の移染阻害剤ポリビニルピロリドンポリマー、ポリアミンN-オキシドポリマー、N-ビニルピロリドンとN-ビニルイミダゾールとのコポリマー、ポリビニルオキサゾリドン及びポリビニルイミダゾール又はこれらの混合物などを含み得る。キレート剤Chelant-組成物は以下のもののようなキレート剤を、約5、又は約0.01~約3含有し得る;シトレート;窒素含有P不含アミノカルボキシレートEDDS、EDTA及びDTPA;アミノホスホネートジエチレントリアミンペンタメチレンホスホン酸及びエチレンジアミンテトラメチレンホスホン酸;窒素不含ホスホネート例えばHEDP;並びに窒素又は酸素含有P-不含カルボキシレート不含キレート剤漂白剤触媒系での使用が既知のものなどのある種の大環状N-配位子の一般的な部類の化合物など。増白剤-組成物はまた増白剤蛍光増白剤とも呼ばれるを含んでもよく、蛍光を呈する任意の化合物紫外線を吸収し青色の可視光として再放出する化合物が挙げられるを含み得る。有用な増白剤の非限定例としては、スチルベンの誘導体又は4,4’-ジアミノスチルベン、ビフェニル、5員複素環例えば、トリアゾール、ピラゾリン、オキサゾール、イミダゾールなど、又は6員複素環クマリン、ナフタルアミド、s-トリアジンなどが挙げられる。カチオン性、アニオン性、非イオン性、両性及び双極イオン性光沢剤が使用できる。好適な増白剤としては、商品名Tinopal-UNPA-GX登録商標でCibaSpecialtyChemicalsCorporationHighPoint,NCにより市販されているものが挙げられる。漂白剤系-本明細書に用いるのに好適な漂白剤系は、1つ以上の漂白剤を含有する。好適な漂白剤の非限定的な例としては、触媒金属錯体、活性化過酸素供給源、漂白活性化剤、漂白促進剤、光漂白剤photobleaches漂白酵素、フリーラジカル反応開始剤、H2O2、次亜ハロゲン酸塩漂白剤、過酸素供給源過ホウ酸塩及び/又は過炭酸塩が挙げられる及びこれらの組み合わせが挙げられる。好適な漂白活性化剤としては、テトラアセチルエチレンジアミン、オクタノイルカプロラクタム、ベンゾイルオキシベンゼンスルホネート、ノナノイルオキシベンゼンスルホネート、ベンゾイルバレロラクタム、ドデカノイルオキシベンゼンスルホネートなどの、過加水分解性エステル及び過加水分解性イミドが挙げられる。好適な漂白増進剤としては、米国特許第5,817,614号に記載のものが挙げられる。その他の漂白剤としては、定義された安定度定数の遷移金属と配位子との金属錯体が挙げられる。このような触媒は、米国特許第4,430,243号、同第5,576,282号、同第5,597,936号及び同第5,595,967号に記載されている。安定剤-組成物は1つ以上の安定剤及び増粘剤を含有し得る。任意の好適な濃度の安定剤を使用することができる;例示の濃度としては組成物の約0.01重量~約20重量、約0.1重量~約10重量、又は約0.1重量~約3重量が挙げられる。本明細書に用いるのに好適な安定剤の非限定的な例としては、結晶性ヒドロキシル含有安定剤、トリヒドロキシステアリン、硬化油、又はこれらに類するもの、及びこれらの組み合わせが挙げられる。一部の態様では、結晶性ヒドロキシル含有安定剤は、非水溶性のワックス様の物質脂肪酸、脂肪酸エステル又は脂肪石鹸が挙げられるであり得る。他の態様では、結晶性ヒドロキシル含有安定剤は、硬化ヒマシ油誘導体例えばヒマシワックスなどのヒマシ油誘導体であり得る。ヒドロキシル含有安定剤は、米国特許第6,855,680号及び同第7,294,611号に開示されている。他の安定剤としては、ガム及び他の同様の多糖例えば、ジェランガム、カラギーナンガム、及び他の既知の種類の増粘剤及びレオロジー添加剤などの増粘安定剤が挙げられる。この部類の例示の安定剤としては、ガム型ポリマー例えば、キサンタンガム、ポリビニルアルコール及びこれらの誘導体、セルロース及びこれらの誘導体セルロースエーテル及びセルロースエステルなど、並びにタマリンドガム例えば、キシログルカンポリマーを含む、グアーガム、イナゴマメゴム一部の態様ではガラクトマンナンポリマーを含む、及びその他の産業用ガム及びポリマーが挙げられる。本発明の目的のために以下に例示される補助剤の非限定的な一覧は、本発明の組成物での使用に好適であり、例えば、性能を補助若しくは向上させるために、洗浄される基材の処理のために、又は香料、着色剤、染料などを用いる場合のように組成物の審美性を変化させるために、望ましくは本発明の特定の実施形態に組み込むことができる。このような補助剤は、本出願人らの香料及び/又は香料系を介して供給される構成成分に追加されると理解される。このような追加的成分の明確な性質、及びそれを組み込む濃度は、組成物の物理的形態及び使用されるべき作業の性質に依存する。好適な補助剤物質としては、界面活性剤、ビルダー、キレート化剤、移染抑制剤、分散剤、酵素、及び酵素安定剤、触媒物質、漂白活性化剤、ポリマー系分散剤、粘土及び汚れ除去/再付着防止剤、増白剤、泡抑制剤、染料、追加の香料及び香料送達系、構造弾性化剤、布地柔軟剤、担体、ヒドロトロープ、加工助剤、及び/又は色素が挙げられるが、これらに限定されない。下記開示に加えて、このような他の補助剤の好適な例、及び使用濃度は、米国特許第5,576,282号、同第6,306,812B1号及び同第6,326,348B1号に見られ、これらは参照により組み込まれる。シリコーン-好適なシリコーンは、Si-O部分を含み、a非官能化シロキサンポリマー、b官能化シロキサンポリマー、及びこれらの組み合わせから選択することができる。オルガノシリコーンの分子量は、通常、物質の粘度に言及することにより示される。一態様において、オルガノシリコーンは、25°Cで約1E-5~約2m2/s約10~約2,000,000センチストークスの粘度を有し得る。別の態様では、好適なオルガノシリコーンは、25°Cで約1E-5~約0.8m2/s約10~約800,000センチストークスの粘度を有し得る。好適なオルガノシリコーンは、直鎖、分枝鎖、又は架橋されていてよい。1つの態様では、オルガノシリコーンは直鎖であってよい。一態様では、オルガノシリコーンは、以下の式XXIVを有し得る非官能化シロキサンポリマーを含んでもよく、ポリアルキル及び/又はフェニルシリコーン流体、樹脂並びに/あるいはゴムを含んでもよい。[R1R2R3SiO1/2]n[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式XXIVここで、i各R1、R2、R3及びR4は、H、-OH、C1~C20アルキル、C1~C20置換アルキル、C6~C20アリール、C6~C20置換アリール、アルキルアリール、及び/又はC1~C20アルコキシ部分からなる群から独立して選択されてもよく、iinは、n=j2となるように約2~約10、又は約2~約6の整数;又は2であってもよく、iiimは、約5~約8,000、約7~約8,000、又は約15~約4,000の整数であってもよく、ivjは、約0~約10、又は約0~約4の整数、又は0であってもよい。1つの態様では、R2、R3及びR4は、メチル、エチル、プロピル、C4~C20アルキル、及び/又はC6~C20アリール部分を含んでもよい。1つの態様では、R2、R3及びR4は、それぞれメチルであってもよい。シリコーン鎖の末端をブロックする各R1部分は、水素、メチル、メトキシ、エトキシ、ヒドロキシ、プロポキシ、及び/又はアリールオキシからなる群から選択される部分を含んでもよい。本明細書で使用するとき、用語SiOn/2は、酸素原子とケイ素原子との比を表す。例えば、SiO1/2は、1つの酸素が2つのSi原子間で共有されていることを意味する。同様に、SiO2/2は、2つの酸素原子が2つのSi原子間で共有されていることを意味し、SiO3/2は、3つの酸素原子が2つのSi原子間で共有されることを意味する。1つの態様では、オルガノシリコーンは、ポリジメチルシロキサン、ジメチコン、ジメチコノール、ジメチコンクロスポリマー、フェニルトリメチコン、アルキルジメチコン、ラウリルジメチコン、ステアリルジメチコン、及びフェニルジメチコンであってもよい。例としては、DowCorning登録商標CorporationMidland,MIから入手可能な、DC200Fluid、DC1664、DC349、DC346Gという商品名で入手可能なもの、及びMomentiveSiliconesWaterford,NYから入手可能な、SF1202、SF1204、SF96、並びにViscasil登録商標という商品名で入手可能なものが挙げられる。1つの態様では、オルガノシリコーンは、環状シリコーンを含んでもよい。環状シリコーンは、式[CH32SiO]nnは、約3~約7、又は約5~約6の範囲であり得る整数であるのシクロメチコンを含んでもよい。1つの態様では、オルガノシリコーンは、官能化シロキサンポリマーを含んでもよい。官能化シロキサンポリマーは、アミノ、アミド、アルコキシ、ヒドロキシ、ポリエーテル、カルボキシ、ヒドリド、メルカプト、サルフェート、ホスフェート、及び/又は第四級アンモニウム部分からなる群から選択される1つ以上の官能化部分を含んでもよい。これらの部分は、二価アルキレンラジカルを通してシロキサン骨格鎖に直接結合してもよく即ち、ペンダント、骨格鎖の一部であってもよい。好適な官能化シロキサンポリマーとしては、アミノシリコーン、アミドシリコーン、シリコーンポリエーテル、シリコーン-ウレタンポリマー、第四級ABnシリコーン、アミノABnシリコーン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される物質が挙げられる。1つの態様では、官能化シロキサンポリマーは、ジメチコンコポリオールとも呼ばれるシリコーンポリエーテルを含んでもよい。一般に、シリコーンポリエーテルは、1つ以上のポリオキシアルキレン鎖を有するポリジメチルシロキサン骨格鎖を含む。ポリオキシアルキレン部分を、ペンダント鎖として、又は末端ブロックとしてポリマーに組み込んでもよい。かかるシリコーンは、米国特許出願公開第2005/0098759号、米国特許第4,818,421号、及び同第3,299,112号に記載されている。例示的な市販のシリコーンポリエーテルとしては、DC190、DC193、FF400が挙げられ、それらの全ては、DowCorning登録商標Corporationから入手可能であり、様々なSilwet登録商標界面活性剤は、MomentiveSiliconesから入手可能である。別の態様では、官能化シロキサンポリマーは、アミノシリコーンを含んでもよい。好適なアミノシリコーンは、米国特許第7,335,630B2号、同第4,911,852号、及び米国特許出願公開第2005/0170994A1号に記載されている。1つの態様では、アミノシリコーンは、米国特許出願第61/221,632号に記載されているものであってもよい。別の態様では、アミノシリコーンは、式XXVの構造を含み得る:[R1R2R3SiO1/2]n[R4SiX-ZO2/2]k[R4R4SiO2/2]m[R4SiO3/2]j式XXV式中、i.R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立して、H、OH、C1~C20アルキル、C1~C20置換アルキル、C6~C20アリール、C6~C20置換アリール、アルキルアリール、及び/又はC1~C20アルコキシから選択されてもよく、ii.各Xは、2~12個の炭素原子を含む二価アルキレンラジカル、-CH2s-式中、sは約2~約10の整数である;から独立して選択されてもよく、iii.各Zは、から独立して選択されてもよく式中、各R5は、H、C1~C20アルキルから独立して選択されてもよい;A-は適合性アニオンであってもよい。1つの態様では、A-はハロゲン化物であってもよく、iv.kは約3~約20、又は約5~約18超、又は更には約5~約10の整数であってもよく、v.mは、約100~約2,000、又は約150~約1,000の整数であってもよく、vi.nは、n=j2になるように、約2~約10若しくは約2~約6の整数、又は2であってもよく、vii.jは、約0~約10、若しくは約0~約4の整数、又は0であってもよい。1つの態様では、R1は-OHを含んでもよい。この態様では、オルガノシリコーンはアミドメチコーンである。例示的な市販のアミノシリコーンとしては、DowCorning登録商標Corporationから入手可能なDC8822、2-8177、及びDC-949、並びにShin-EtsuSiliconesAkron,OHから入手可能なKF-873が挙げられる。1つの態様では、オルガノシリコーンは、アミンABnシリコーン、及び第四級ABnシリコーンを含んでもよい。かかるオルガノシリコーンは、一般に、ジアミンとエポキシドとの反応によって生成される。これらは、例えば、米国特許第6,903,061B2号、同第5,981,681号、同第5,807,956号、同第6,903,061号、及び同第7,273,837号に記載されている。これらは、商品名Magnasoft登録商標Prime、Magnasoft登録商標JSS、Silsoft登録商標A-858全てMomentiveSilicones製として市販されている。別の態様では、官能化シロキサンポリマーは、米国特許出願第61/170,150号に記載されているようなシリコーン-ウレタンを含んでもよい。これらは、商品名SLM-21200登録商標としてWackerSiliconesから市販されている。オルガノシリコーンの試料が分析されるとき、かかる試料は、平均して、上記の式XXIV及びXXVで非整数の指数を有し得るが、かかる平均指数値は、上記の式XXIV及びXXVの指数の範囲内であることを当業者は理解する。香料:任意の香料成分は、次の1~4からなる群から選択される成分を含んでもよい。1香料担体とカプセル化香料組成物とを含む、香料マイクロカプセル、又は水分活性化香料マイクロカプセル、ここで、該香料担体は、シクロデキストリン、デンプンマイクロカプセル、多孔質担体マイクロカプセル、及びこれらの混合物からなる群から選択され得、該カプセル化香料組成物は、低揮発性香料成分、高揮発性香料成分、及びこれらの混合物を含み得る;2プロ香料;3低嗅覚閾値香料成分、ここで、該低嗅覚閾値香料成分は、正味の総香料組成物の約25重量未満を占めてもよい;4これらの混合物。布地柔軟化活性物質と該担体成分との重量比は、約1:19~約19:1であり得る。一態様において、布地コンディショニング組成物は、約90°Cを超える融点を呈する。マイクロカプセル-本組成物は、約0.05~約5、又は約0.1~約1のマイクロカプセルを含み得る。一態様では、マイクロカプセルは、アルデヒドで架橋されたポリマーを含むシェルを含んでもよい。一態様では、マイクロカプセルは、ポリ尿素、ポリウレタン、ポリアミン、アルデヒドで架橋された尿素、又はアルデヒドで架橋されたメラミンからなる群から選択されるポリマーを含むシェルを含んでもよい。マイクロカプセルのシェルを作るのに好適な材料の例としては、メラミン-ホルムアルデヒド、尿素-ホルムアルデヒド、フェノール-ホルムアルデヒド、又はホルムアルデヒドとのその他の縮合ポリマーが挙げられる。一態様では、マイクロカプセルは、様々な寸法であり得る即ち、最大直径は約1~約75マイクロメートル、又は約5~約30マイクロメートルである。カプセルは、約0.05~約10マイクロメートル、あるいは約0.05~約1マイクロメートルの範囲の平均シェル厚を有し得る。一態様では、マイクロカプセルは、香料マイクロカプセルを含んでもよい。次いで、香料コアは、香料及び所望により希釈剤を含んでもよい。好適な香料マイクロカプセルは、以下の参照文献に記載のものを含んでよい:米国特許出願公開第2003-215417A1号、同第2003-216488A1号、同第2003-158344A1号、同第2003-165692A1号、同第2004-071742A1号、同第2004-071746A1号、同第2004-072719A1号、同第2004-072720A1号、同第2003-203829A1号、同第2003-195133A1号、同第2004-087477A1号、同第2004-0106536A1号、米国特許第6645479号、同第6200949号、同第4882220号、同第4917920号、同第4514461号、米国再発行特許第RE32713号、米国特許第4234627号、欧州特許第1393706A1号。カプセルの約50重量~約95重量の香料充填量を有するカプセルを用いることができる。コアを取り囲んでマイクロカプセルを形成するシェル材料は、任意の好適なポリマー材料であることができ、それは、コア内材料一般に、液体コア及びシェルの外表面と接触する場合がある材料に対して不透過性又は実質的に不透過性である。一態様では、マイクロカプセルのシェルを作る材料は、ホルムアルデヒドを含んでもよい。メラミン-ホルムアルデヒド樹脂又は尿素-ホルムアルデヒド樹脂などのホルムアルデヒド系樹脂は、それらの広範囲の利用可能性及び合理的コスト故に、香料封入にとって特に魅力的である。本明細書において有用なシェルカプセルを形成する一方法は、重縮合であり、これは一般にアミノプラストカプセル体を生成するために使用してよい。アミノプラスト樹脂は、1つ以上のアミンと1つ以上のアルデヒド、一般にはホルムアルデヒドの反応生成物である。アミンの非限定的な例は、メラミン及びその誘導体、尿素、チオ尿素、ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、並びにアミンとの組み合わせである。好適な架橋剤例えば、トルエンジイソシアネート、ジビニルベンゼン、ブタンジオールジアクリレートなども使用されてもよく、先行技術で記載されるように、二次壁ポリマーも、例えば、無水物及びそれらの誘導体、特に、米国特許出願公開第2004-0087477A1号に開示される無水マレイン酸のポリマー及びコポリマーを、必要に応じて用いることができる。上述の如く、液体コア及びポリマー外殻壁を有するマイクロカプセルは、必要サイズで破砕性及び不水溶性のカプセルを作る任意の従来方法により調製することができる。一般に、コアセルベーション及び界面重合などの方法を既知の様式で用いて、所望の特性のマイクロカプセルを作製することができる。このような方法は、Idaらの、米国特許第3,870,542号、同第3,415,758号、及び同第3,041,288号に記載されている。シクロデキストリン開示される多重使用布地コンディショニング組成物において有用であり得る好適な水分活性化香料担体は、シクロデキストリンを含み得る。本明細書で使用するとき、用語シクロデキストリンは、6~12個のグルコース単位を含有する非置換シクロデキストリン、特に、β-シクロデキストリン、γ-シクロデキストリン、α-シクロデキストリン、及び/若しくはこれらの誘導体、並びに/又はこれらの混合物などの既知のシクロデキストリンのいずれかを含む。好適なシクロデキストリンのより詳細な説明は、米国特許第5,714,137号に提供されている。本明細書において好適なシクロデキストリンとしては、β-シクロデキストリン、γ-シクロデキストリン、α-シクロデキストリン、置換β-シクロデキストリン、及びこれらの混合物が挙げられる。一態様において、シクロデキストリンは、β-シクロデキストリンからなってもよい。香料分子は、シクロデキストリン分子の空洞中に封入されて、一般にシクロデキストリン/香料錯体と呼ばれる分子マイクロカプセルを形成する。シクロデキストリン/香料錯体中の香料充填量は、シクロデキストリン/香料錯体の約3重量~約20重量、又は約5重量~約18重量、又は約7重量~約16重量を占めてよい。シクロデキストリン/香料錯体は、カプセル化香料分子をしっかりと保持し、それにより香料拡散及び/又は香料損失を防止して、多重使用布地コンディショニング組成物の臭気強度を低減することができる。しかしながら、シクロデキストリン/香料錯体は、水分の存在下ではいくらかの香料分子を容易に放出することができるので、長く続く香料効果を提供することができる。調製法の非限定的な例は、米国特許第5,552,378号及び同第5,348,667号に提供されている。好適なシクロデキストリン/香料錯体つまり香料シクロデキストリンマイクロカプセルは、典型的には約0.01~約200マイクロメートル、又は約0.1~約150マイクロメートル未満、又は約1.0~約100マイクロメートル、又は約10~約50マイクロメートルである小粒径を有し得る。多重使用布地コンディショニング組成物は、全布地コンディショニング組成物の約0.1重量~約25重量、又は約1重量~約20重量、又は約3重量~約15重量、又は約5重量~約10重量のシクロデキストリン/香料錯体を含んでもよい。水分活性化細胞マトリックスマイクロカプセル-水分活性化及び/又は水溶性香料細胞マトリックスマイクロカプセルは、粒子の細胞内に安定保持された香料を含有する固体粒子である。水分活性化香料細胞マトリックスマイクロカプセルに関する詳細は、米国特許第3,971,85号に開示されている。好適な水分活性化香料細胞マトリックスマイクロカプセルは、デンプンを細胞マトリックス材料として使用する香料デンプンマイクロカプセルであり得る。水分活性化香料細胞マトリックスマイクロカプセルは、約0.5マイクロメートル~約300マイクロメートル、約1マイクロメートル~約200マイクロメートル、又は約2マイクロメートル~約100マイクロメートルの寸法を有し得る。細胞マトリックスマイクロカプセル中の香料充填量は、マイクロカプセルの約20重量~約70重量、又は約40重量~約60重量の範囲であり得る。マイクロカプセルの香料充填量によるが、十分な量の香料水分活性化マイクロカプセルが、所望の濃度の香料を送達するために用いられるべきである。約50重量の香料充填量のマイクロカプセルでは、マトリックスマイクロカプセルの典型的な濃度は、多重使用布地コンディショニング組成物の約0.1重量~約15重量、約0.5重量~約7重量、約0.8重量~約8重量、又は約1重量~約6重量を占めてよい。水分活性化香料細胞マトリックスマイクロカプセルを溶融多重使用布地コンディショニング組成物中に均一に分配するために、分散剤を使用してもよい。水分活性化細胞マイクロカプセルと組み合わせて使用するのに適した分散剤としては、テレフタレート及びポリエチレンオキシドのブロックを有するブロックコポリマーが挙げられる。より具体的には、これらのポリマーは、エチレン及び/又はプロピレンテレフタレート並びにポリエチレンオキシドテレフタレートの繰り返し単位を、ポリエチレン/プロピレンテレフタレート単位とポリエチレンオキシドテレフタレート単位とのモル比が約25:75~約35:65で含んでもよく、該ポリエチレンオキシドテレフタレートは、約300~約2,000の分子量を有するポリエチレンオキシドブロックを含む。このポリマー分散剤の分子量は、約5,000~約55,000の範囲内であってよい。水分活性化細胞マイクロカプセルと組み合わせて使用するのに適した別の分散剤は、ポリエチレンオキシド及びポリプロピレンオキシドのブロックを有するブロックコポリマーであり得る。この種類の分散剤の非限定的な例としては、Pluronic登録商標界面活性剤及びTetronic登録商標界面活性剤が挙げられる。多重使用布地コンディショニングバーの調製方法において、先ず好適な分散剤が布地コンディショニング組成物の溶融混合物に混合しながら加えられてよく、次に水分活性化香料デンプンマイクロカプセルが溶融混合物に混合しながら加えられてよく、得られた混合物は金型に流し込まれて多重使用布地コンディショニングバーに形成されることができる。多孔質担体マイクロカプセル-多重使用布地コンディショニング組成物中の遊離香料の量を低減させるために、香料組成物の一部が多孔質担体ゼオライト又は粘土類などの上及び/又は中に吸収されて、香料の多孔質担体マイクロカプセルを形成することもできる。香料がゼオライト上に吸着されることになる場合、カプセル化香料組成物を形成する香料成分は、米国特許第5,955,419号に提供される説明に従って選択することができる。プロ香料-香料組成物は、プロ香料を追加的に含んでもよい。プロ香料は、例えば、簡単な加水分解の結果として香料物質を放出又は香料物質に変換する不揮発性物質を含んでもよく、あるいはpH変化誘発プロ香料例えば、pH低下で誘発されるであってもよく、又は酵素的に放出可能なプロ香料、若しくは光誘発のプロ香料であってもよい。プロ香料は、選択されたプロ香料に応じて異なる放出速度を示すことができる。本開示の組成物に使用するのに適したプロ香料は、米国特許第5,378,468号、同第5,626,852号、同第5,710,122号、同第5,716,918号、同第5,721,202号、同第5,744,435号、同第5,756,827号、同第5,830,835号、及び同第5,919,752号に記載されている。布地及び/又は硬質表面洗浄及び/又は処理組成物の作製方法本発明の洗浄及び/又は処理組成物は、任意の好適な形態に処方することができ、配合者によって選択される任意の方法によって調製することができ、その非限定的な例は、全て参照により本明細書に組み込まれる米国特許第5,879,584号、同第5,691,297号、同第5,574,005号、同第5,569,645号、同第5,565,422号、同第5,516,448号、同第5,489,392号、及び同第5,486,303号に記載されている。使用方法本明細書に開示される特定の消費者製品は、部位を、とりわけ表面又は布地を、洗浄又は処理することができる。通常、この場所の少なくとも一部は、希釈されない形態の又は液体に希釈された、本出願人らの組成物の実施形態、例えば洗浄液と接触され、その後、所望により、その場所が洗浄及び/又はすすがれてもよい。1つの態様では、ある部位が所望により洗浄及び/又はすすがれ、本発明による粒子に又はこの粒子を含む組成物に接触され、次いで所望により洗浄及び/又はすすがれる。本発明の目的上、洗浄には、擦ること及び機械的攪拌が挙げられるが、これらに限定されない。布地は、標準的な消費者の使用条件で洗濯又は処理することが可能な大部分の任意の布地を含み得る。開示される組成物を含み得る液体は、約3~約11.5のpHを含んでよい。こうした組成物は、典型的には溶液中で約500ppm~約15,000ppmの濃度で使用される。洗浄溶媒が水である場合、水の温度は通常約5°C~約90°Cであり、部位が布地からなる場合、水対布地の比は通常約1:1~約30:1である。試験方法アミン当量の測定:アミン当量は、対象となるアミノシリコーンを1:1トルエン/IPA混合液に溶解させ、自動滴定装置を用いてpH=7の終点まで0.1Nの塩酸溶液を滴定することにより、測定される。アミン当量は、アミン1モルあたりのシリコーンの分子量として計算され、以下の等式により計算される:布地へのシリコーンエマルションの付着動態を測定するためのQCM-D法本発明の他の態様は、シリコーンエマルションのTau値を評価するための方法を提供する。好ましくは、Tau値は、約10以下、10未満、8未満、5未満、又は更には5未満~約0.5である。本方法は、流体処理が高速液体クロマトグラフィーHPLCポンピングシステムにより提供される、消散測定を伴う水晶発振子マイクロバランスQCM-Dを用いることで実施される付着測定からの、付着動態パラメータTauの導出を記載する。平均Tau値は二重反復試験から導出され、各試験は、直列の2つのフローセルを用いてなされた測定値からなる。QCM-D装置の配置組み合わせられたQCM-D及びポンプシステムの概略図を、図1に示す。担体流体リザーバ:1リットル以上の担体流体リザーバを、以下のように利用する15a、15b、15c:リザーバA:脱イオン水18.2MΩ;リザーバB:硬水15mMのCaCl2.2H2O及び5mMのMgCl2.6H2O18.2MΩの水の中;及びリザーバC:脱イオン水18.2MΩ。全てのリザーバは、室温約20°C~25°Cに維持される。プログラム可能なHPLCポンプコントローラの制御下で、これらの3つのリザーバから流体を様々な濃度で混合して、所望の水硬度、pH、イオン強度、又はその他の試料特性を得ることができる。リザーバAとBを用いて試料の水硬度を調整し、リザーバCを用いて試料16をオートサンプラー17を介して流体流に加える。担体流体脱ガス器:ポンプ18a、18b、18c内に入る前に、担体流体は脱ガスされなければならない。脱ガスは、4-チャネル式真空脱ガス器19好適なユニットは、Rheodyne/Systecc登録商標0001-6501であるIDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277を用いて達成することができる。あるいは、担体流体は、真空濾過による脱ガスなど、代替手段を用いることにより脱ガスすることもできる。リザーバと真空脱ガス器を連結するのに使用されるチューブ20a、20b、20cは、公称内径ID約1.60mmのPTFEチューブである例えば、KimbleChaseLifeScienceandResearch製品のLLC1022SpruceStreet、私書箱1502VinelandNJ08362-1502、部品番号420823-0018。ポンピングシステム:担体流体は、HPLCに典型的に使用されるように、3つの単独ピストンポンプ18a、18b、18cを用いてリザーバから汲みだされる好適なポンプは5mLのポンプヘッドを有するVarianProStar210HPLCSolventDeliveryModulesVarianInc.2700MitchellDrive,WalnutCreekCA94598-1675USAである。蠕動ポンプ、又は配分バルブを装備したポンプは、本方法に好適ではないことに留意すべきである。真空脱ガス器をポンプに連結するのに使用されるチューブ21a、21b、21cは、リザーバを脱ガス器に連結するものと同じ寸法及び種類である。ポンプAは、リザーバAから流体脱イオン水を汲みだすのに使用される。加えてポンプAは、ポンプAの出口を介して送り込まれるパルス吸収体22好適なユニットは10mL容量の60MPaVarianpart0393552501VarianInc.2700MitchellDrive,WalnutCreekCA94598-1675USAであるを装備する。ポンプBは、リザーバBから流体硬水を汲みだすのに使用される。ポンプBから出る流体の流れは、Tコネクタ23の使用によりポンプAから出る流体の流れと接続される。この流体を、少なくとも約6.89MPaに維持された背圧装置24に通過させ好適なユニットは、IDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277の部品番号P-455である、続いて動的ミキサ25に供給する。ポンプCは、リザーバCから流体脱イオン水を汲みだすのに使用される。次いでこの流体を、オートサンプラー17へと供給する前に、少なくとも約6.89MPaに維持された背圧装置26に通過させた好適なユニットは、IDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277の部品番号P-455である。オートサンプラー:流体流への試験試料の自動充填及び自動注入は、10mLの、約0.762mmの公称IDの試料ループを装備した、オートサンプラー装置17により実行される好適なユニットは、10mLの、約0.762mmの公称ID試料ループを用いるVarianProStar420HPLCオートサンプラーVarianInc.2700MitchellDrive,WalnutCreekCA94598-1675USAである。ポンプCの出口から背圧デバイス26へと、並びに背圧デバイス26からオートサンプラー17へと使用するチューブ27は、公称ID約0.254mmの、ポリエーテルエーテルケトンPEEK商標製チューブである好適なチューブは、IDEXCorporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277から入手可能である。オートサンプラーから出た流体は、動的ミキサ25へ供給される。動的ミキサ:全ての流体流は、QCM-D装置28に入れる前に、1.2mLの動的ミキサ25好適なユニットはVarianpart0393555001PEEK商標VarianInc.,2700MitchellDrive,WalnutCreekCA94598-1675USAの中で混合される。ポンプA及びB18a、18bを、パルス吸収体22及び背圧装置24を介して動的ミキサに連結させるために使用されるチューブは、ポンプC18cを、背圧装置26を介してオートサンプラーに連結させるものと同一の寸法及びタイプである。動的ミキサから放出される液体は、QCM-D装置に入る前に約0.138MPaの背圧装置29好適なユニットは、IDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277の部品番号P-791であるを通過する。QCM-D:QCM-D装置は、温度が25°C±0.3°Cで一定に保たれた少なくとも2つのフローセル29a、29bを使用して、バルク流体に対する周波数シフトΔf及び消散シフトΔD測定値を経時的に収集可能でなければならない。QCM-D装置は2つのフローセルを備え、フローセルのそれぞれの全内部流体体積は約140μLであり、2つの測定を可能にするためにフローセルは直列に配置される好適な装置は、QFM401フローセルを備えたQ-SenseE4であるBiolinScientificInc.808LandmarkDrive,Suite124GlenBurnie,MD21061USA。QCM-D装置の理論及び原理は、米国特許第6,006,589号に記載されている。オートサンプラーから動的ミキサ及びそれより下流の全ての装置への連結に使用されるチューブ30は、公称ID約0.762mmのPEEK商標チューブIDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277である。オートサンプラー17と、第1QCM-Dフローセル29aへの入り口との間の総流量は、3.4mL±0.2mLである。QCM-D装置の第1のQCM-Dフローセルと第2のQCM-Dフローセル間のチューブ32は、公称ID約0.762mmのPEEK商標チューブIDEX登録商標Corporationの一部門であるUpchurchScientific619OakStreet,P.O.Box1529OakHarbor,WA98277、長さは8~15cmであるべきである。第2フローセルの出口は、ID0.762mmのPEEK商標チューブ30を介して、QCM-Dフローセル229b表面の45cm~60cm上に存在すべきである廃棄物容器31へと流れ込む。これは、安定的なベースラインを維持し、かつQCM-Dから出た流体の吸い上げを防ぐためにQCM-Dに必要とされる、わずかな量の背圧をもたらす。試験試料調製シリコーン試験材料は、脱イオン水中の試験材料濃度が少なくとも0.1重量/重量であり、かつ粒度分布が室温で少なくとも48時間にわたって安定である単純エマルション即ち、錯体形成しないに作製されることにより、試験用に調製される。当業者であれば、このような懸濁液は、それぞれの具体的な材料の特性に基づき、様々な異なる界面活性剤又は溶媒を用いることにより作製され得ることを理解するであろう。良好に使用してこのような懸濁液を作製することのできる、界面活性剤及び溶媒の例としては、エタノール、Isofol登録商標12、Arquad登録商標HTL8-MS、Tergitol商標15-S-5、Tergitol商標15-S-12、Tergitol商標TMN-10、及びTergitol商標TMN-3が挙げられる。活性物質の付着に影響を及ぼし得る塩又は他の化学物質は、試験試料に加えるべきではない。当業者であれば、このような懸濁液は、様々な混合デバイスを用いて成分を一緒に混合することにより作製できることを理解するであろう。好適なオーバーヘッド型ミキサーの例としては、インペラブレードDivtechEquipmentR1342を装備したIKA登録商標Labortechnik、及びJankeKunkelIKA登録商標WERKが挙げられる。各試験試料懸濁物が、乳化の>12時間超後に、及び試験プロトコルでの使用の<12時間未満前に測定されたときに、<1,000nm未満、かつ好ましくは>200nm超の秤量済みのモード径を有することが重要である。粒度分布は、製造元の取扱説明書に従って操作される静的レーザー回折装置を用いて測定される。好適な粒子採寸装置の例としては、HoribaLaserScatteringParticleSizeandDistributerAnalyzerLA-930及びMalvernMastersizer登録商標が挙げられる。上記のように調製したシリコーンエマルション試料を、脱ガスした18.2MΩの水を用いて最初に2000ppm体積/体積に希釈し、10mLのオートサンプラーバイアル瓶VarianpartRK60827510に入れる。続いて、脱ガスした脱イオン水18.2MΩを用いて試料を800ppmに希釈し、次いで蓋をし、密封し、ボルテックスミキサーで30秒にわたって十分に混合する。QCM-Dデータ取得本方法では、ATカット水晶から製造され、4.95MHz±50KHzの基本共振周波数を有する直径約14mmのマイクロバランスセンサを用いる。これらのマイクロバランスセンサは、約100nmの金と、それに続き、公称50nmの二酸化ケイ素でコーティングされている好適なセンサは、Q-Sense登録商標,BiolinScientificInc.808LandmarkDrive,Suite124GlenBurnie,MD21061USAから入手可能である。マイクロバランスセンサをQCM-Dフローセルに搭載し、次いでフローセルをQCM-D装置内に入れた。プログラム可能なHPLCポンプコントローラを用いて、以下の3段階ポンピングプロトコルをプログラムし、実行した。ポンピングプロトコルの流体流速:ポンプの流体流速は、ポンプA:脱イオン水18.2MΩ0.6mL/分、ポンプB:硬水15mMのCaCl2.2H2O及び5mMのMgCl2.6H2O/18.2MΩ水0.3mL/分、及びポンプC:脱イオン水18.2MΩ0.1mL/分である。以下に記載の3段階を通してこれらの流速を使用する。以下に記載される3段階は、まとめてポンピングプロトコルと呼ばれる。試験試料は、段階2の間だけマイクロバランスセンサを通過する。ポンピングプロトコル段階1:システムの平衡化ポンプA、B、及びCを使用した流体流が開始され、システムを25°Cで少なくとも60分間平衡させる。QCM-D装置を使用したデータ収集は、流体流が開始した時点で開始しなければならない。QCM-D装置を使用して、少なくとも4秒ごとに1回、高調波それぞれにおいて収集することにより、第3、第5、第7、第9高調波における周波数シフトΔf及び消散シフトΔD即ち周波数シフト及び消散シフトについてそれぞれ、f3、f5、f7及びf9、並びにd3、d5、d7及びd9を収集する。段階1は、安定性が確立されるまで継続するべきである。安定性は、連続的に60分にわたる周波数シフトと最も適合する1階線形の勾配に関し、0.75Hz/時間未満の絶対値を得ること、並びに同様に連続的に60分にわたる、第3、第5、第7、及び第9高調波のそれぞれから得られる消散シフトと最も適合する1階線形の勾配に関し、0.2/Hz時間未満の絶対値を得ることとして定義される。この要件を満たすには、この段階を再び始めるか、及び/又はマイクロバランスセンサを再配置する必要があり得る。一度安定性が確立されると、試験される試料は、試料ループ内に取り込むために、オートサンプラー装置内の適切な位置に設置される。次いで、試料ループを流体流経路に配置せずに、6ミリリットルの試験試料をオートサンプラー装置を用いて試料ループに充填する。試料を試料ループに充填するために用いる流速は、キャビテーションを避けるために0.5mL/分未満であるべきである。ポンピングプロトコル段階2:試験試料解析この段階の開始時に、試料を充填した試料ループを、QCM-D装置へと流れ込む流体流中にオートサンプラー切り替えバルブを用いて配置する。これは、QCM-Dセンサ表面全体における試験試料の希釈及び流れをもたらす。QCM-D装置を用いるデータ収集は、この段階を通して継続するべきである。QCM-D装置は、少なくとも4秒ごとに1回、それぞれの高調波において測定値を収集することにより、第3、第5、第7、第9高調波における周波数シフトΔf及び消散シフトΔD即ち周波数シフト及び消散シフトについてそれぞれ、f3、f5、f7及びf9、並びにd3、d5、d7及びd9を収集するために使用される。QCM-Dセンサ表面全体における試験試料の流れは、段階3を開始させる30分前に開始させるべきである。ポンピングプロトコル段階3:すすぎ段階3において、オートサンプラー装置の試料ループは、オートサンプラー装置に存在する切り替えバルブを用いることにより、流体流から取り出す。流体流は、追加試料を導入せずに段階1に記載の通りに継続される。この流体流は、残留試験試料を、チューブ、動的ミキサ、及びQCM-Dフローセルからすすぎ出す。QCM-D装置を用いるデータ収集は、この段階を通して継続するべきである。QCM-D装置は、少なくとも4秒ごとに1回、それぞれの高調波において測定値を収集することにより、第3、第5、第7、第9高調波における周波数シフトΔf及び消散シフトΔD即ち周波数シフト及び消散シフトについてそれぞれ、f3、f5、f7及びf9、並びにd3、d5、d7及びd9を収集するために使用される。QCM-Dセンサ表面全体のすすぎ液の流れは、この流れ及びQCM-Dデータ収集を中断する前に、20分間のすすぎの間継続する必要がある。脱イオン18MΩ水による10mLすすぎサイクルを9回用い、各排水を廃棄することにより、オートサンプラーの試料ループから残留試料を除去する。ポンピングプロトコルが完了し次第、QCM-DフローセルをQCM-D装置から取り外し、解体し、マイクロバランスセンサを廃棄すべきである。フローセルの金属要素は、HPLC等級のメタノールに1時間にわたって浸漬し、続いてメタノール及びHPLC等級のアセトンですすぐことにより洗浄すべきである。非金属要素は、脱イオン水18MΩですすぐべきである。すすぎの後、フローセル要素は圧縮窒素ガスで乾かされるべきである。段階2の間に流体流につながれたポンプシステムの全構成要素は、ポンプBの1.5mL/分及びポンプAの3.5mL/分を、5mL/分の流速で10分間全構成要素にポンプで流すことによって十分にすすがれなければならない。データ分析QCM-D周波数シフト及び消散シフトデータのVoigt粘弾性フィッティングVoigtViscoelasticFitting周波数シフトΔf及び消散シフトΔDデータの解析を、M.V.Voinova,M.Rodahl,M.JonsonandB.KasemoViscoelasticAcousticResponseofLayeredPolymerFilmsatFluid-SolidInterfaces:ContinuumMechanicsApproachPhysicaScripta59:391~3961999に記載のとおりにVoigt粘弾性モデルを使用して実施する。Voigt粘弾性モデルは、Q-ToolsソフトウェアQ-Sense登録商標,バージョン3.0.7.230及びそれ以前のバージョン中に含まれているが、他のソフトウェアプログラムで実施されてもよい。モニターされる各高調波についての周波数シフトΔf及び消散シフトΔDは、試験試料の注入の約5分前即ち、上記の段階2の開始の5分前にゼロにあわせるべきである。Voigt粘弾性モデルを用いる、Δfデータ及びΔDデータの適合は、上記のポンピングプロトコルの段階2及び3の間に回収される第3、第5、第7及び第9高調波即ち周波数シフト及び消散シフトについてそれぞれ、f3、f5、f7及びf9、並びにd3、d5、d7及びd9を用いて実施される。Voigtモデル適合は増分が降下する適合を用いて実施され、即ち段階3の終了時点から開始し、時間に逆行して進む。QCM-D測定から得られるΔfデータ及びΔDデータの適合において、数多くのパラメータが決定されるか指定されるべきである。これらのパラメータに使用される値は、Voigt粘弾性モデルの出力を変更する場合があることから、これらのパラメータは、あいまいさを除去するためにここに具体化する。これらのパラメータは3つのグループに分類される固定パラメータ、静的適合パラメータ、及び動的適合パラメータ。固定パラメータはデータ適合前に選択され、データ適合の過程で変化しない。本方法に使用する固定パラメータは、測定に使用される担体流体の密度1000kg/m3、測定に使用される担体流体の粘度0.001kg/m-s、及び付着した材料の密度1000kg/m3である。静的及び動的適合パラメータは、探索範囲にわたって最適化され、周波数シフト値及び消散シフト値の、測定値と予測値との間の誤差を最小化する。静的適合パラメータを、適合させるデータの第1時点を用いて適合させ即ち段階2の最終時点、次いで適合の残りについて定数として維持した。本方法における静的適合パラメータは、付着層の、包括的に1Pa~10000Paの間で固定された、剪断弾性係数である。動的適合パラメータは、適合されるデータの各時点において適合させる。適合される第1時点において、以下に記載の探索範囲内で最適な動的適合パラメータを選択する。適合させる連続的な各時点において、より前の時点から得られる適合結果は、現時点についての適合結果の局在最適化のための開始点として使用される。本方法における動的適合パラメータは次のようなものである:付着層粘度は包括的に0.001kg/m-s~0.1kg-m-sで固定され、付着層厚さは包括的に0.1nm~1000nmで固定される。QCM-D適合データから得られる付着動態パラメータTauの導出Voigt粘弾性モデルを用いて、周波数シフトデータ及び消散シフトデータから層粘度、層厚さ及び層ずり弾性モジュールが得られると、試験試料の付着動態を決定することができる。付着動態パラメータTauの導出は、以下の等式1を用いて指数関数を層粘度率に適合させることにより実施される。ここで、粘性率、振幅、及びオフセットはkg/m-s及びt、t0の単位を有し、Tauは分の単位を有し、並びにexpは指数関数exを指す。この関数の初期時点t0は、2Hzを超える第3高調波|Δf3|に対する周波数シフトの絶対値により決定されるものとして、QCM-Dセンサー表面全体に試験試料が流れ始めた時点により決定される。等式1は、t0から段階2の終了の間に収まるデータに対してのみ使用されるべきである。この関数の振幅は、HPLC法の段階2の間にVoigt粘弾性モデルから決定される最大フィルム粘度を、HPLC法の段階2の間にVoigt粘弾性モデルから決定される最小フィルム粘度から減じることにより決定される。HPLC法の段階2の間にVoigt粘弾性モデルから決定される最小層粘度がこの関数のオフセットである。層粘度と、式1を用いて決定される粘度適合との差の2乗の合計を最小化させるように、Tauを適合させる。Tauは小数点第1位まで計算すべきである。連続する2つのQCM-Dフローセルから決定されるTauの適合値を一緒に平均して、各実施のTauに関して単一の値を提供すべきである。続いて、二重反復試験からのTau値は、試験試料の平均Tau値を決定するために一緒に平均される必要がある。安定性試験本試験の目的は、上記のポンピングプロトコルを通して、QCM-D応答即ち、周波数シフト及び消散シフトの安定性を評価することである。本試験では、上記のポンピングプロトコルの段階2の間に注入される試料は、脱ガスされた脱イオン水18.2MΩであるべきである。第3、第5、第7及び第9高調波周波数シフト及び消散シフトについてそれぞれf3、f5、f7及びf9、並びにd3、d5、d7及びd9についての周波数シフトデータ及び消散シフトデータをモニターする。安定性試験の目的に関して、安定性は、連続的に30分間にわたる周波数シフトと最も適合する1階線形の勾配に関し、0.75Hz/時間未満の絶対値を得ること、並びに同様に連続的に30分間にわたる、第3、第5、第7、及び第9高調波のそれぞれから得られる消散シフトと最も適合する1階線形の勾配に関し、0.2Hz/時間未満の絶対値を得ることとして定義される。この試験中にこの安定性についての基準が満たされない場合、これは安定性試験の失敗を示し、更なる試験の前に、実験方法実施評価が必要とされる。この安定性試験が良好に実施されない限り有効なデータは得られない。オルガノシリコーンを含む組成物の変色の決定:HunterLABScan計器を使用して、b値を測定するための標準手順に従って、変色の程度を評価する。HunterLABScanを、計器の仕様書及びプロトコルに従って較正する。HunterLABScanの計器パラメータは、輝度:D65、色空間:CIELAB、視界区域:1.75、ポートサイズ:2.0、UVフィルタ:Inを含み、試料カバーカップsamplecovercupを使用してポート及びペトリ皿を背景光の干渉から遮る。次に、10ミリリットルの試料液を、瓶から蓋付きの透明なプラスチック製のペトリ皿FisherScientificRochester,NY製のNUNCブランドの50×15mmペトリ皿に移す。次いで試料を分析し、b値を報告する。試料の見た目の色変化が黄色方向であるときに、ハンターb値を報告する。対照と対比した場合のbの変化を決定するために、次の等式を適用する。変色=[b試料-b参照/b参照]×100式中、参照製剤は、シリコーンを含有しない組成物である。結果以下の実施例1~7及び14~24のオルガノシリコーンから、本明細書の試験試料調製のセクションに従って調製されたエマルションのTau値を計算する。以下の実施例1~4及び14~24のオルガノシリコーンから、本明細書の試験試料調製のセクションに従って調製されたエマルションの変色を計算する。本発明のオルガノシリコーンは、第一級アミノ基を含有するオルガノシリコーンよりも製品変色を引き起こしにくいことが、前掲のデータからわかる。本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。実施例1~21は、本発明の有機修飾されたシリコーンを作製する実施例であり、実施例22~27は、実施例1~21の変性シリコーンを消費者製品で使用する実施例である。実施例150.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1749g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名KF-861で入手可能、及び17.3gのポリプロピレングリコールモノブチルモノグリシジルエーテル近似分子量、Mn=11001:1.8のエポキシド:アミン化学量論比を、400mLの80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例250.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1818g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名KF-8002で入手可能、及び16.6gのポリプロピレングリコールモノブチルモノグリシジルエーテル近似分子量、Mn=11001:1.8のエポキシド:アミン化学量論比を、400mLの80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例350.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1818g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名KF-8002で入手可能、及び31.8gのポリプロピレングリコールモノメチルモノグリシジルエーテル近似分子量、Mn=21001:1.8のエポキシド:アミン化学量論比を、400mLの80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去してゴム状固形物を得る。実施例450.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1818g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名KF-8002で入手可能、14.0gのポリエチレングリコールモノメチルモノグリシジルエーテル近似分子量、Mn=850、及び18.2gのプロピレングリコールモノブチルモノグリシジルエーテル近似分子量、Mn=11000.6:0.6:1のPEGエポキシド:PPGエポキシド:アミン化学量論比を、400mLの80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例533.3gのC12~C14アルキルグリシジルエーテル-PGChemicalsCincinnati,OHから商品名AGE-1214で入手可能、及び50.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699-3Sで入手可能4.7:1のエポキシド:アミン化学量論比を、80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下13.3Pa0.1mmHg、60°Cで徹底的に除去して液体を得る。この混合物を300mLのトルエンに溶解し、触媒量0.25重量の塩化スズIVAldrich217913を周囲温度で添加する。この混合物を6時間の間80°Cに加熱する。触媒を2mLの水で急冷し、全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例633.3gのC18アルキルグリシジルエーテル-PGChemicalsCincinnati,OHから商品名AGE-1895で入手可能、及び50.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699-3Sで入手可能4.7:1のエポキシド:アミン化学量論比を、80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下13.3Pa0.1mmHg、60°Cで徹底的に除去して液体を得る。この混合物を300mLのトルエンに溶解し、触媒量0.25重量の塩化スズIVAldrich217913を周囲温度で添加する。この混合物を6時間の間80°Cに加熱する。触媒を2mLの水で急冷し、全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例7電磁攪拌器及び撹拌子、加熱マントル、内部温度計、圧力平衡添加漏斗及びアルゴン流入口を備えた500mLの三つ口丸底フラスコに、100g~0.48モルのNeodol25ShellChemicalsAmericasCalgary,Alberta,Canadaから入手可能を加える。Neodol25を撹拌しながら減圧下で15分間120°Cに加熱して、微量の水を全て除去する。この溶液を100°Cまで冷却し、0.5mLの塩化スズIVAldrichChemicalsMilwaukee,WIから入手可能、カタログ番号217913を加えた後、49.1g~0.53モルのエピクロロヒドリンAldrichChemicalsMilwaukee,WIから入手可能、カタログ番号E1055を撹拌しながら30分かけて反応温度を100°Cに維持した状態で滴状添加する。この反応物を85°Cで1時間保持した後、周囲温度まで冷却する。500mLのジエチルエーテル、続いて70gの水酸化カリウム85を撹拌しながらこの反応フラスコに加える。この混合物を一晩撹拌した後、100gの無水硫酸マグネシウムを撹拌しながら添加する。15分間撹拌した後、この混合物を濾過する。この濾液を回転蒸発により濃縮し、Kugelrohr装置で揮散して80°C、13.3Pa0.1mmHg15分間、Neodol25アルキルグリシジルエーテルを黄褐色の液体として得る。67gのNeodol25アルキルグリシジルエーテル-PGChemicalsCincinnati,OHから商品名AGE-1895で入手可能、及び100.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量2000g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X-22-86993sで入手可能4.9:1のエポキシド:アミン化学量論比を、80:20のIPA:エタノール中で16時間かけて還流させる。全ての溶媒を減圧下13.3Pa0.1mmHg、60°Cで徹底的に除去して液体を得る。この混合物を300mLのトルエンに溶解し、触媒量0.25重量の塩化スズIVAldrich217913を周囲温度で添加する。この混合物を6時間の間80°Cに加熱する。触媒を2mLの水で急冷し、全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例83.14gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能を、200mLのテトラヒドロフラン中の164.74gのアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量4300g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699Sで入手可能に滴状添加し、50°Cで16時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して粘稠液を得る。実施例927.42gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能を、125mLのテトラヒドロフラン中の143.59gのアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量4300g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699Sで入手可能に滴状添加し、50°Cで16時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して粘稠液を得る。実施例1015.75gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能を、200mLのテトラヒドロフラン中の792.1gのアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699-3Sで入手可能に滴状添加し、50°Cで24時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して粘稠液を得る。実施例11131.0gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能を、1800mLのテトラヒドロフラン中の690.0gのアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHから商品名X22-8699-3Sで入手可能に滴状添加し、50°Cで48時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して粘稠液を得る。実施例120.055gの乾燥グリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能を、25mLのテトラヒドロフラン中の25.0gの乾燥末端アミノシリコーンアミン当量16,600g/モルMomentiveSiliconesTerrytown,NYから入手可能に1:2のエポキシド:アミン化学量論比で滴状添加し、50°Cで48時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例1325gのアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量2000g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名X-22-3908Aで入手可能、及び4.6gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能3:1のエポキシド:アミン化学量論比を、25mLのテトラヒドロフラン中で16時間加熱する。全ての溶媒を減圧下で加熱して除去して固体を得る。実施例14150.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名X-22-8699-3Sで入手可能、7.9gのプロピレンオキシドSigma-Aldrichより入手可能、FW=58.08、及び17.6gの2-プロパノールを、効率的な撹拌及び効率的な還流冷却器を用いて75°Cで16時間加熱する。これにより、2-プロパノール中で90活性の高粘度で無色透明な液体を得る。実施例15150.0gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名X-22-8699-3Sで入手可能、6.0gのエチレンオキシドSigma-Aldricから入手可能、FW=44.05、及び17.3gの2-プロパノールを、閉システム内で圧力下620.5kPa90psigN2、105°Cで効率的に撹拌しながら16時間加熱する。これにより、2-プロパノール中で90活性の高粘度で無色透明な液体を得る。実施例161000.3gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesから商品名X-22-8699-3Sで入手可能、28.29gのプロピレンオキシドSigma-Aldricから入手可能、FW=58.08、及び18.45gのグリシドールSigma-Aldricから入手可能、FW=74.08を、閉システム内で20~25°Cで16時間撹拌する。次に、この反応物を1.5時間の間撹拌しながら60°Cで加熱する。これにより高粘度で無色透明な液体を得る。実施例17150.00gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量~1650g/モルMomentiveSpecialtyMaterialsWaterford,NYから商品名Y-12528で入手可能、及び3.96gのプロピレンオキシドを、10.3mLの2-プロパノール中で72時間、70°Cで加熱する。効率的な還流冷却器を使用する。1gのモノエタノールアミンを添加し、反応物を70°Cで16時間加熱する。約95活性の高粘度で無色の液体が生成され、1HNMRはプロピレンオキシドが完全に消費されたことを示している。実施例18150.00gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量~1650g/モルShin-EtsuCorp.より商品名X-22-8699-3Sで入手可能、及び3.17gのプロピレンオキシドを、8.1mLの2-プロパノール中で72時間、70°Cで加熱する。効率的な還流冷却器を使用する。約95活性の高粘度で無色の液体が生成され、1HNMRはプロピレンオキシドが完全に消費されたことを示している。実施例191400gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量1650g/モルShin-EtsuSiliconesより商品名X-22-8699-3Sで入手可能、及び73.9gのプロピレンオキシドを、98.8mLの2-プロパノール中で16時間、70°Cで加熱する。効率的な還流冷却器を使用する。6gのモノエタノールアミンを添加し、反応物を70°Cで16時間加熱する。約95活性の高粘度で無色の液体が生成され、1HNMRはプロピレンオキシドが完全に消費されたことを示している。実施例2050gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量2000g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHより商品名X-22-86993Sで入手可能及び1.5gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能1:2のエポキシド:アミン化学量論比を、触媒なしで40°Cで16時間加熱する。メタノール抽出によって不純物を除去し、メタノールを減圧下で加熱して除去して液体を得る。実施例2150gのアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサン-ジメチルシロキサンコポリマーアミン当量2000g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHより商品名X-22-86993Sで入手可能及び9.1gのグリシドールSigmaAldrichMilwaukee,WIから入手可能3:1のエポキシド:アミン化学量論比を、触媒なしで40°Cで16時間加熱する。メタノール抽出によって不純物を除去し、メタノールを減圧下で加熱して除去して固体を得る。実施例22:液体洗剤布地ケア組成物:液体洗剤布地ケア組成物22Aは、示される割合で列挙される成分を一緒に混合することにより作製され、組成物22B~22Eは、示される割合で列挙される成分を一緒に混合することにより作製される。実施例23:液体又はゲル洗剤:示される割合で列挙される成分を混合することにより、液体又はゲル洗剤布地ケア組成物を調製する:1ShellChemicalsHouston,TXから入手可能。2HuntsmanChemicalsSaltLakeCity,UTから入手可能。3SasolChemicalsJohannesburg,SouthAfricaから入手可能4EvonikCorporationHopewell,VAから入手可能。5TheProcterGambleCompanyCincinnati,OHから入手可能。6SigmaAldrichchemicalsMilwaukee,WIから入手可能。7GenencorInternationalSouthSanFrancisco,CAから入手可能。8CibaSpecialtyChemicalsHighPoint,NCから入手可能。9-NH当たり20個のエトキシレート基を有する分子量600g/molのポリエチレンイミンコア、BASFLudwigshafen,Germanyより入手可能。10-NH当たり24個のエトキシレート基と-NH当たり16個のプロポキシレート基とを有する、分子量600g/molのポリエチレンイミンコア。BASFLudwigshafen,Germanyより入手可能。11国際公開特許第01/05874号に記載され、BASFLudwigshafen,Germanyから入手可能。12商品名ThixinRとしてElementisSpecialtiesHighstown,NJから入手可能。13NalcoChemicalsNaperville,ILから入手可能。14NovozymesCopenhagen,Denmarkから入手可能。15PEG-PVAグラフトコポリマーは、ポリエチレンオキシド主鎖及び複数のポリビニルアセテート側鎖を有するポリビニルアセテートグラフト化ポリエチレンオキシドコポリマーである。ポリエチレンオキシド主鎖の分子量は約6000であり、ポリ酢酸ビニルに対するポリエチレンオキシドの重量比は約40:60であり、エチレンオキシド単位50個当たりグラフト点は1個以下である。BASFLudwigshafen,Germanyより入手可能。実施例24:リンス添加布地ケア組成物以下に示される成分を一緒に混合することにより、リンス添加布地ケア組成物を調製する。実施例25:リンス添加布地ケア組成物以下に示される成分を一緒に混合することにより、リンス添加布地ケア組成物を調製する。1EvonikCorporationHopewell,VAから入手可能なN,Nジタローイルオキシエチル-N,Nジメチルアンモニウムクロリド。2脂肪酸とメチルジエタノールアミンとの反応生成物をメチルクロリドで四級化し、EvonikCorporationHopewell,VAから入手可能なN,N-ジタローイルオキシエチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリド及びN-タローイルオキシエチルN-ヒドロキシエチルN,N-ジメチルアンモニウムクロリドの2.5:1モルの混合物を得る。325~95のアミロース及び0.02~0.09の置換度を含有し、50~84の値を有する水流動性として測定される粘度を有する、普通のメイズデンプン又はポテトデンプンをベースにするカチオンデンプン。NationalStarchBridegewater,NJから入手可能。4株式会社日本触媒日本、東京から商品名エポミン1050で入手可能なポリエチレンイミン。5BASF,AGLudwigshafenから商品名Sedipur544で入手可能なアクリルアミド/[2-アクリロイルアミノエチル]トリ-メチルアンモニウムクロリド四級化ジメチルアミノエチルアクリレートのコポリマーなどのカチオン性ポリアクリルアミドポリマー。6WackerAGMunich,Germanyから入手可能なSILFOAM登録商標SE90。7AppletonPaperAppleton,WIから入手可能。8アミノシリコーンアミン当量1640g/モル、Shin-EtsuSiliconesAkron,OHから入手可能。実施例26本明細書の試験試料調製のセクションに従って調製されたアミノエチルアミノプロピルメチルシロキサンエマルション、アミン当量1640g/モルShin-EtsuSiliconesAkron,OHより商品名X-22-86993Sで入手可能。実施例27本明細書の試験試料調製のセクションに従って調製されたジメチルシロキサンポリマーエマルション、0.06m2/s60,000cst流体DowCorning登録商標CorporationMidland,MIから商品名DC-1664で入手可能。本明細書に開示した寸法及び値は、記述された正確な数値に厳しく限定されるものと理解すべきでない。むしろ、特に言及しない限り、そのようなそれぞれの寸法は、記述された値と、その値の周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味することを意図する。例えば、40mmとして開示された寸法は、約40mmを意味することを意図する。本発明の発明を実施するための形態で引用した全ての文献は、関連部分において本明細書に援用するが、いずれの文献の引用もそうした文献が本発明に対する先行技術であることを容認するものとして解釈されるべきではない。本書における用語の任意の意味又は定義が、参照により組み込まれた文献における同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることが、当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。"