"A形成されたマトリックスは室温で固体である、マトリックス形成用成分、B界面活性剤成分、およびC成分Aに乳化した超臨界または近臨界二酸化炭素含有発泡剤成分を含んでなるエマルション状組成物を供給する工程;および発泡剤成分Cの二酸化炭素を、圧力低下によって未臨界状態にする工程を含む、発泡材料の製造方法であって、発泡剤成分Cが、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dを更に含んでなり、共成分Dが、発泡剤成分の3重量~35重量の割合で存在することを特徴とする、方法。成分Aが、ポリイソシアネートと反応する化合物とポリイソシアネートとを含んでなる、請求項1に記載の方法。ポリイソシアネートと反応する化合物がポリオールであり、ポリオールが、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリエーテルエステルポリオールおよびポリアクリレートポリオールからなる群から選択され、ポリオールのヒドロキシル価が100mgKOH/g~800mgKOH/gであり、ポリオールの平均ヒドロキシル官能価が2以上である、請求項2に記載の方法。成分Aが、アクリルアミド、エポキシドおよび/またはフェノール、メラミンおよび/またはウレア-ホルムアルデヒドを含んでなる、請求項1に記載の方法。成分Aが、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、熱可塑性ポリウレタン、ポリプロピレン、ポリエチレン、および/またはスチレン、ブタジエン、アクリロニトリル、メチルメタクリレート、酢酸ビニルのコポリマー、および/またはこれらポリマーの混合物を含んでなる、請求項1に記載の方法。界面活性剤成分Bが、アルコキシル化アルカノール、アルコキシル化アルキルフェノール、アルコキシル化脂肪酸、脂肪酸エステル、ポリアルキレンアミン、アルキルスルフェート、アルキルポリエーテル、アルキルポリグルコシド、ホスファチジルイノシトール、フッ素化界面活性剤、ポリシロキサン基含有界面活性剤およびビス2-エチル-1-ヘキシルスルホスクシネートからなる群から選択される、請求項1に記載の方法。共成分Dが、7~20個の炭素原子を有する、アルカン、アルケン、芳香族化合物、エステル、エーテル、ケトン、および3~20個のケイ素原子を有する直鎖、分岐または環式ポリシロキサンからなる群から選択される、請求項1に記載の方法。エマルション状組成物を、50bar~200barの圧力および20°C~80°Cの温度で調製する、請求項1に記載の方法。密閉型内で発泡剤成分Cの二酸化炭素を未臨界状態にし、密閉型は、混合装置のミキシングヘッドの一部ではなく、混合物導入後に、その内部容積および/またはその内部圧力を外部作用によって変えることができるように設計されている、請求項1に記載の方法。エマルション状組成物において、成分が下記割合:Aジフェニルメタンジイソシアネートおよび/または重合体ジフェニルメタンジイソシアネートと250mgKOH/g以上の平均ヒドロキシル価を有するポリオールとの反応性樹脂混合物60重量~95重量、Bポリシロキサン基含有界面活性剤4重量~30重量、C二酸化炭素5重量~30重量、およびDドデカン0.3重量~10重量を有し、これらの重量割合の合計が100重量以下である、請求項1に記載の方法。A形成されたマトリックスは室温で固体である、マトリックス形成用成分、B界面活性剤成分、およびC成分Aに乳化した超臨界または近臨界二酸化炭素含有発泡剤成分を含んでなる、発泡材料の製造に適したエマルション状組成物であって、発泡剤成分Cが、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dを更に含んでなり、共成分Dが、発泡剤成分の3重量~35重量の割合で存在することを特徴とする、組成物。固体マトリックスおよびマトリックス中に分布した気泡を含んでなる、請求項1~10のいずれかに記載の方法によって得ることができる発泡材料であって、マトリックスと気泡との界面の気泡内部に面する側に、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dが配置されていることを特徴とする、発泡材料。107細孔/cm3~1018細孔/cm3の細孔密度を有する、請求項12に記載の発泡材料。固体マトリックスがポリウレタンポリマーを含んでなる、請求項12に記載の発泡材料。下記割合:AMDIおよび/またはpMDIと250mgKOH/g以上の平均ヒドロキシル価を有するポリオールとの反応性樹脂混合物60重量~95重量、Bポリシロキサン基含有界面活性剤4重量~30重量、C二酸化炭素5重量~30重量、およびDドデカン0.3重量~10重量を有する成分を、これらの重量割合の合計が100重量以下となるように含んでなるエマルション状組成物から得ることができる、請求項14に記載の発泡材料。従って、本発明が解決しようとする課題は、上記したエージング過程の問題が全くまたは有意な程度には起こらない、技術的に有用な、ナノセルラー発泡体を製造できる方法を提供することである。本発明によれば、この課題は、A形成されたマトリックスは室温で固体である、マトリックス形成用成分、B界面活性剤成分、およびC成分Aに乳化した超臨界または近臨界二酸化炭素含有発泡剤成分を含んでなるエマルション状組成物を供給する工程;および発泡剤成分Cの二酸化炭素を、圧力低下によって未臨界状態にする工程を含む、発泡材料の製造方法であって、発泡剤成分Cが、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dを更に含んでなり、共成分Dが、発泡剤成分の3重量~35重量の割合で存在することを特徴とする、方法によって解決される。特定の理論に拘束されることなく、エマルション状組成物はマイクロエマルションであり得ると仮定する。マイクロエマルションは、いわゆる臨界組成で、無極性成分として、発泡剤および共成分限定されるわけではないが、いわゆる油状物の系を含んでなる。油状物は、その疎水性の故に、発泡剤に蓄積する傾向がある。その濃度は、圧力低下中にスピノーダル分離を起こし、従って副相における界面張力を低下させる、臨界または近臨界組成に対応する。上記した気体マイクロエマルションでは、膨張時に生じる発泡体において、油状物は安定化機能を有し、従って、抗エージング剤AAAである。圧力を下げると、マイクロエマルションの液滴が膨張するので、液滴表面積が著しく増大する。界面活性剤膜はもはや界面を覆うことができないので、非安定化マイクロエマルションにおいて、新たな界面が気体と液体の間に生じる。更に、気体密度が低下するので、界面活性剤との相互作用が弱くなり、その結果、界面張力が増大する。界面張力の増大の故に増大した自由エネルギーを低下させるために、上記エージング過程が起こる。しかしながら、本発明によれば、抗エージング剤は、気体副相に溶解している場合、膨張時にマイクロエマルション液滴の内壁上に沈澱する。マイクロエマルション液滴内で発泡剤との相分離が起こる。これは、スピノーダル分離によって支配され、エネルギー障壁を伴わない。この場合、超臨界流体または気体と極性相との直接の接触は回避されるので、安定化効果が、界面張力の低下をもたらす。抗エージング剤は、気体より高い密度を有するので、界面活性剤の疎水性基と、より良好に相互作用する。この点において、界面張力は、マイクロエマルションの界面張力とほぼ等しい。一方、界面は気体と抗エージング剤の間に形成される。しかしながら、系は近臨界状態なので、ここでも界面張力は小さい。簡単に述べると、本発明は、親水性マトリックス内の、超臨界流体と疎水性添加剤との臨界組成混合物の予備調製小液滴を膨張させることを含む。液滴の数密度は、マイクロエマルションのよく知られている調整可能なパラメーターによって、広い範囲から制限なく選択することができる。臨界組成混合物はスピノーダル分離を起こすので、核形成過程は起こらず、マイクロエマルション液滴寸法は連続的に増大する。空間的に即座に拡がるパラメーター圧力と、マイクロエマルションの均一な組成との組み合わせによって、気泡が空間的に均一に分布した塊状材料の製造が可能になる。低圧および小さい圧力差を適用でき、気泡は連続した制御可能な膨張によって発達する。特定の目的のために、圧力を下げることもできる。パラメーター温度は、発泡剤の臨界温度を超えない限りは、広い範囲から制限なく選択することができる。界面活性剤混合物の選択、超臨界流体混合物の選択、および抗エージング剤の選択によって、発泡させるマイクロエマルションの調製において、高い自由度が達成される。本発明の方法の第一工程では、エマルション状組成物を調製する。固体成分、例えば充填材が存在してもよい。界面活性剤Bを用いて、共成分Dを加えた発泡剤成分Cを、マトリックス成分A中に乳化させることが好ましい。例えば、高圧混合装置のミキシングヘッドで調製してよい。本発明の方法の条件では、マトリックス形成用成分Aは、発泡剤がその中に乳化できるように、最初は液体でなければならない。反応および/または冷却によって、20°Cと定義される室温で固体であって、その結果として技術的応用に使用できる材料が得られる。成分Aの例は、溶融熱可塑性ポリマー、および1種以上の重合性モノマーの反応混合物であって、得られる発泡体を固定することができる。この成分Aはもちろん、更なる助剤および添加剤を含有してよい。界面活性剤成分Bは、単独の界面活性剤、または異なった界面活性剤の混合物であってよい。適切な系におけるマイクロエマルションの生成が予測されるように、界面活性剤成分Bを選択することが好ましい。これは、予備試験で決定してよい。エマルション状組成物のもう1つの成分は、発泡剤成分Cである。これは、近臨界または超臨界二酸化炭素を含んでなる。二酸化炭素が唯一の発泡剤であることが好ましい。二酸化炭素は外部から添加してよい。しかしながら、例えばイソシアネートと水または酸との反応による、ポリウレタン発泡体への反応中に二酸化炭素を生成することもできる。本発明では、下記条件温度の単位:K:および/またはを満たす場合に近臨界条件となる。ここで、Tは工程における温度であり、Tcは二酸化炭素の臨界温度31°Cであり、pは工程における圧力であり、pcは二酸化炭素の臨界圧73.7barである。好ましくは、および/またはの場合に、特に好ましくは、および/またはの場合に、近臨界条件となる。発泡剤は、例えば1nm~100nmの液滴寸法を有する。液滴寸法は3nm~30nmであってもよい。液滴寸法は、例えば動的光散乱または小角中性子散乱によって測定することができ、液滴寸法平均値として理解される。液滴寸法は特に、本発明の反応混合物がマイクロエマルション状である場合に達成される。組成物のポリマー発泡体への更なる加工において、得られる発泡体内に小さい気泡寸法がもたらされるので、小さい液滴寸法が有利である。本発明の方法の別の工程では、圧力低下によって、発泡剤成分Cの二酸化炭素を未臨界状態にする。これを、二酸化炭素の臨界温度より高い温度で圧力低下によって実施することが好ましい。本発明では、発泡剤成分Cは、疎水性共成分Dを更に含んでなる。共成分は、化合物、または異なった化合物の混合物であってよい。その例は、長鎖アルカン、芳香族化合物、ポリシロキサンシリコーン油、並びに長鎖有機エーテル、エステルおよびケトンである。疎水性とは、標準条件下でのn-オクタノール/水系中共成分Dの分配係数logKowが2以上、好ましくは4以上、特に好ましくは5以上の特性であると定義される。共成分は界面活性剤成分とは異なる。本発明では、共成分は、消泡剤としては作用できるが、界面活性剤としては作用しない。特にこの特性は、非イオン性共成分DのHLB値が1以下、好ましくは0であると定義される。HLB値親水性-親油性バランスは、主に非イオン性の界面活性剤の親水性割合および親油性割合を表す。非イオン性界面活性剤のHLB値は下記式:[式中、Mhは分子の疎水性基の分子量であり、Mは分子全体の分子量である。]に従って計算できる。また、共成分Dは、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であり、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性である。好ましくは、共成分Dは、140bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であり、60bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性である。特に好ましくは、共成分Dは、120bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であり、70bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性である。この場合、可溶性および不溶性とは、本発明に従って特定される発泡剤成分C特に二酸化炭素中の共成分Dの重量割合で、一相系および二相系がそれぞれ得られることを意味する。また、分離後、発泡剤エマルションの液滴内部に共成分Dが沈澱できるように、共成分Dが、成分Aに完全には可溶性ではないまたは不溶性であることが好ましい。この場合、可溶性および不溶性とは、本発明に従って特定される成分A中の共成分Dの重量割合で、一相系および二相系がそれぞれ得られることを意味する。マトリックス形成用成分Aが反応性混合物の反応によって得られる場合、反応性混合物の溶解性が改善されるので、抗エージング剤が反応性混合物にとっての反応性基を有さないことが好ましい。発泡剤成分が、4重量~20重量の成分Dおよび80重量~96重量の二酸化炭素特に好ましくは85重量~95重量の二酸化炭素を、これらの重量割合の合計が100重量以下となるように含むように、共成分Dは、発泡剤成分の好ましくは4重量~20重量の割合、特に好ましくは5重量~15重量の割合で存在する。例えば、エマルション状組成物では、成分A、B、CおよびDは下記割合:A60重量~95重量、好ましくは65重量~85重量、より好ましくは70重量~80重量;B4重量~30重量、好ましくは6重量~20重量、より好ましくは8重量~16重量;C5重量~30重量、好ましくは8重量~20重量、より好ましくは10重量~15重量;およびD0.3重量~10重量、好ましくは0.5重量~5重量、より好ましくは0.8重量~3重量であってよく、これらの重量割合の合計は100重量以下である。本発明の方法の態様を以下に説明する。これらの態様は、明らかに矛盾しない限りは互いに自在に組み合わせてよい。本発明の方法の1つの態様では、成分Aは、ポリイソシアネートと反応性である化合物とポリイソシアネートとを含んでなる。ポリイソシアネートと反応性である適当な化合物は特に、ポリオール、ポリアミン、ポリアミノアルコールおよびポリチオールである。ポリアミンの例は、エチレンジアミン、1,2-ジアミノプロパン、1,3-ジアミノプロパン、1,4-ジアミノブタン、1,6-ジアミノヘキサン、イソホロンジアミン、2,2,4-および2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジアミンの異性体混合物、2-メチルペンタメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、1,3-キシリレンジアミン、1,4-キシリレンジアミン、α,α,α’,α’-テトラメチル-1,3-キシリレンジアミン、α,α,α’,α’-テトラメチル-1,4-キシリレンジアミン、4,4’-ジアミノジシクロヘキシルメタン、ジエチルメチルベンゼンジアミンDETDA、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジクロロジフェニルメタンMOCA、ジメチルエチレンジアミン、1,4-ビスアミノメチルシクロヘキサン、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジメチルジシクロヘキシルメタン、4,4’-ジアミノ-3,5-ジエチル-3’,5’-ジイソプロピルジシクロヘキシルメタンである。ポリオキシアルキレンアミンのようなポリマーポリアミンも適している。アミノアルコールの例は、N-アミノエチルエタノールアミン、エタノールアミン、3-アミノプロパノール、ネオペンタノールアミンおよびジエタノールアミンである。ポリチオールの例は、ジ2-メルカプトエチルエーテル、ペンタエリスリトールテトラキスチオグリコレート、ペンタエリスリトールテトラキス3-メルカプトプロピオネートおよび1,2-ビス2-メルカプトエチルチオ-3-メルカプトプロパンである。ポリオールは好ましくは、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリエーテルエステルポリオールおよびポリアクリレートポリオールからなる群から選択される。ここで、ポリオールのヒドロキシル価は、100mgKOH/g~800mgKOH/g、特に好ましくは350mgKOH/g~650mgKOH/gであり、ポリオールの平均ヒドロキシル官能価は2以上である。本発明に従って使用できるポリオールは、例えば60g/mol~8000g/mol、好ましくは90g/mol~5000g/mol、より好ましくは92g/mol~1000g/molの数平均分子量Mnを有してよい。単独のポリオールを添加する場合は、ヒドロキシル価はそのポリオールのヒドロキシル価である。混合物を添加する場合は、平均ヒドロキシル価を採用する。この値は、DIN53240に従って測定してよい。上記ポリオールの平均ヒドロキシル官能価は2以上、例えば2~6、好ましくは2.1~4、より好ましくは2.2~3の範囲である。本発明に従って使用できるポリエーテルポリオールは例えば、カチオン開環によるテトラヒドロフランの重合によって得ることができるような、ポリテトラメチレングリコールポリエーテルである。別の適当なポリエーテルポリオールは、二官能性または多官能性開始剤分子へのスチレンオキシド、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよび/またはエピクロロヒドリンの付加生成物である。適当な開始剤分子は、例えば、水、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ブチルジグリコール、グリセロール、ジエチレングリコール、トリメチロールプロパン、プロピレングリコール、ペンタエリスリトール、ソルビトール、スクロース、エチレンジアミン、トルエンジアミン、トリエタノールアミン、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、および前記ポリオールとジカルボン酸との低分子ヒドロキシル基含有エステルである。本発明に従って使用できるポリエステルポリオールは、ジオールおよび更にトリオールおよびテトラオールと、ジカルボン酸および更にトリカルボン酸およびテトラカルボン酸またはヒドロキシカルボン酸またはラクトンとの重縮合物を包含する。遊離ポリカルボン酸に代えて、対応するポリカルボン酸無水物または対応する低級アルコールのポリカルボン酸エステルを、ポリエステルの調製に使用することもできる。適当なジオールの例は、エチレングリコール、ブチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリアルキレングリコール、例えばポリエチレングリコール、更には1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、ブタンジオール1,3、ブタンジオール1,4、ヘキサンジオール1,6およびそれらの異性体、ネオペンチルグリコール、またはヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールエステルである。加えて、ポリオール、例えば、トリメチロールプロパン、グリセロール、エリスリトール、ペンタエリスリトール、トリメチロールベンゼンまたはトリスヒドロキシエチルイソシアヌレートを使用することもできる。使用できるポリカルボン酸は、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、グルタル酸、テトラクロロフタル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、マロン酸、スベリン酸、コハク酸、2-メチルコハク酸、3,3-ジエチルグルタル酸、2,2-ジメチルコハク酸、ドデカン二酸、エンドメチレンテトラヒドロフタル酸、ダイマー脂肪酸、トリマー脂肪酸、クエン酸またはトリメリット酸である。対応する無水物を、酸の供給源として使用することもできる。エステル化されるポリオールの平均官能価が2以上であれば、モノカルボン酸、例えば安息香酸およびヘキサンカルボン酸を更に使用することもできる。末端ヒドロキシル基含有ポリエステルポリオールの調製において追加反応体として使用してよいヒドロキシカルボン酸は、例えば、ヒドロキシヘキサン酸、ヒドロキシ酪酸、ヒドロキシデカン酸、ヒドロキシステアリン酸などである。適当なラクトンは、カプロラクトン、ブチロラクトンおよび同族体を包含する。本発明に従って使用できるポリカーボネートポリオールは、ヒドロキシル基含有ポリカーボネート、例えばポリカーボネートジオールである。それらは、カルボン酸誘導体例えば、ジフェニルカーボネート、ジメチルカーボネートまたはホスゲンとポリオール好ましくはジオールとの反応によって得ることができる。適当なジオールの例は、エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,4-ビスヒドロキシメチルシクロヘキサン、2-メチル-1,3-プロパンジオール、2,2,4-トリメチルペンタンジオール-1,3、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ジブチレングリコール、ポリブチレングリコール、ビスフェノールA、および前記化合物のラクトン変性ジオールである。ポリエーテル-ポリカーボネートジオールを、純ポリカーボネートジオールに代えてまたは加えて使用することもできる。本発明に従って使用できるポリエーテルエステルポリオールは、エーテル基、エステル基およびヒドロキシル基を含有する前記化合物である。ポリエーテルエステルポリオールの調製には、12個までの炭素原子を有する有機ジカルボン酸、好ましくは4~6個の炭素原子を有する脂肪族ジカルボン酸、または芳香族ジカルボン酸が適しており、それらは単独でまたは混合物として使用される。例としては、スベリン酸、アゼライン酸、デカンジカルボン酸、マレイン酸、マロン酸、フタル酸、ピメリン酸およびセバシン酸、特に、グルタル酸、フマル酸、コハク酸、アジピン酸、フタル酸、テレフタル酸およびイソテレフタル酸が挙げられる。使用できる、これら酸の誘導体は、例えば、それらの無水物、並びに1~4個の炭素原子を有する低分子単官能性アルコールとのそれらのエステルおよびセミエステルである。ポリエーテルエステルポリオールを調製するための別の成分として、多価アルコールのような開始剤分子のアルコキシル化によって得られるポリエーテルポリオールを使用する。開始剤分子は少なくとも二官能性であるが、場合により、より高官能性の、特に三官能性の開始剤分子を含有してもよい。ポリエーテルエステルポリオールは、ポリカルボン酸無水物とジオールとを反応させ、その後、得られた化合物をアルコキシル化することによって得られる。開始剤分子は、例えば、第一級ヒドロキシル基を有し、18g/mol~400g/molまたは62g/mol~200g/molの数平均分子量Mnを有するジオール、例えば、1,2-エタンジオール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、1,6-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、オクタンジオール-1,8、1,10-デカンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、2,2-ジメチル-1,3-プロパンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-ブチル-2-エチル-1,3-プロパンジオール、2-ブテン-1,4-ジオール、2-ブチン-1,4-ジオール、エーテルジオール、例えば、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジブチレングリコール、トリブチレングリコール、テトラブチレングリコール、ジヘキシレングリコール、トリヘキシレングリコール、テトラヘキシレングリコール、およびアルキレングリコール例えばジエチレングリコールのオリゴマー混合物である。ジオールに加えて、2~8または3~4の数平均官能価を有するポリオール、例えば、1,1,1-トリメチロールプロパン、トリエタノールアミン、グリセロール、ソルビタンおよびペンタエリスリトール、および好ましくは18g/mol~400g/molまたは62g/mol~200g/molの平均分子量を有し、トリオールまたはテトラオールから出発したポリエチレンオキシドポリオールを使用してもよい。グリセロールが好ましい。ポリアクリレートポリオールは、ヒドロキシル基含有オレフィン性不飽和モノマーのラジカル重合、または場合により別のオレフィン性不飽和モノマーを伴ってよいヒドロキシル基含有オレフィン性不飽和モノマーのラジカル共重合によって得ることができる。別のオレフィン性不飽和モノマーの例は、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、2-エチルヘキシルアクリレート、イソボルニルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ブチルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、スチレン、アクリル酸、アクリロニトリルおよび/またはメタクリロニトリルである。適当なヒドロキシル基含有オレフィン性不飽和モノマーは特に、2-ヒドロキシルエチルアクリレート、2-ヒドロキシエチルメタクリレート、アクリル酸へのプロピレンオキシドの付加によって得ることができるヒドロキシプロピルアクリレート異性体混合物、およびメタクリル酸へのプロピレンオキシドの付加によって得ることができるヒドロキシプロピルメタクリレート異性体混合物である。末端ヒドロキシル基は、保護された状態で存在してもよい。適当なラジカル開始剤は、アゾ化合物の群から選択される開始剤、例えばアゾビスイソブチロニトリルAIBN、またはペルオキシドの群から選択される開始剤、例えばジ-tert-ブチルペルオキシドである。適当なポリイソシアネートの例は、1,4-ブチレンジイソシアネート、1,5-ペンタンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネートおよび/または2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、異性体ビス4,4’-イソシアナトシクロヘキシルメタンまたはそれらの任意の異性体含量を有する混合物、1,4-シクロヘキシレンジイソシアネート、1,4-フェニレンジイソシアネート、2,4-トルイレンジイソシアネートTDIおよび/または2,6-トルイレンジイソシアネート、1,5-ナフチレンジイソシアネート、2,2’-ジフェニルメタンジイソシアネートMDIおよび/または2,4’-ジフェニルメタンジイソシアネートおよび/または4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネートまたは高級同族体重合体MDI、pMDI、1,3-ビス2-イソシアナトプロプ-2-イルベンゼンTMXDIおよび/または1,4-ビス2-イソシアナトプロプ-2-イルベンゼン、1,3-ビスイソシアナトメチルベンゼンXDI、C1~C6アルキル基を有するアルキル-2,6-ジイソシアナトヘキサノエートリジンジイソシアネートである。MDIおよびpMDIの混合物が特に好ましい。上記したポリイソシアネートと同様に、ウレトジオン構造、イソシアヌレート構造、ウレタン構造、カルボジイミド構造、ウレトンイミン構造、アロファネート構造、ビウレット構造、アミド構造、イミノオキサジアジンジオン構造および/またはオキサジアジントリオン構造を有する変性ジイソシアネート、並びに一分子あたり3個以上のイソシアネート基を有する未変性ポリイソシアネート、例えば、4-イソシアナトメチル-1,8-オクタンジイソシアネートノナントリイソシアネートまたはトリフェニルメタン-4,4’,4’’-トリイソシアネートを適当な割合で使用することもできる。反応混合物において、イソシアネート中のイソシアネート基の数と、イソシアネート反応性基の数が、70:100~500:100の比であることが可能である。この特性は、180:100~330:100または90:100~140:100の範囲であってもよい。本発明の方法の別の態様では、成分Aは、アクリルアミド、エポキシドおよび/またはフェノール、メラミンおよび/またはウレアホルムアルデヒドを含んでなる。この場合、ポリアクリルアミド発泡体、エポキシ発泡体、フェノール樹脂発泡体、メラミン樹脂発泡体またはウレア発泡体が得られる。本発明の方法の別の態様では、成分Aは、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、熱可塑性ポリウレタンTPU、ポリプロピレン、ポリエチレン、および/またはスチレン、ブタジエン、アクリロニトリル、メチルメタクリレートおよび/または酢酸ビニルのコポリマー、例えば、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレンABS、スチレン-アクリロニトリルSAN、スチレン-ブタジエン-メタクリレートSBM、エチレン-酢酸ビニルEVA、および/またはこれらのポリマーの混合物を含んでなる。本発明の方法の別の態様では、界面活性剤成分Bは、アルコキシル化アルカノール、アルコキシル化アルキルフェノール、アルコキシル化脂肪酸、脂肪酸エステル、ポリアルキレンアミン、アルキルスルフェート、アルキルポリエーテル、アルキルポリグルコシド、ホスファチジルイノシトール、フッ素化界面活性剤、ポリシロキサン基含有界面活性剤およびビス2-エチル-1-ヘキシルスルホスクシネートからなる群から選択される。本発明に従って界面活性剤成分として使用できるアルコキシル化アルカノールは、例えば、10~30個の炭素原子を有する直鎖または分岐アルカノールと、2~100個のアルキレンオキシド単位を有するポリアルキレングリコールとのエーテルである。それらは例えば、15~20個の炭素原子を有する直鎖アルカノールと、5~30個のエチレンオキシド単位を有するポリアルキレングリコールとのエーテルであってよい。フッ素化界面活性剤は、過フッ素化界面活性剤または部分フッ素化界面活性剤であってよい。例は、部分フッ素化エトキシル化アルカノールまたはカルボン酸、例えばペルフルオロオクタン酸である。ポリシロキサン基含有界面活性剤は、例えば、シロキサン末端ポリアルキレンオキシドポリエーテルであってよい。これらの界面活性剤は、直鎖または分岐構造を有してよい。本発明に従って使用されるそのような界面活性剤は、例えば、Si-H基含有ポリシロキサンによる不飽和化合物のヒドロシリル化によって得ることができる。不飽和化合物は特に、アリルアルコールとエチレンオキシドまたはプロピレンオキシドとの反応生成物であってよい。例えば、界面活性剤は、ポリエーテルアルコールとSi-Cl基含有ポリシロキサンとの反応によって得ることもできる。ポリエーテルにおいて、全末端基がシロキサン末端であってよい。混合末端基が存在することもでき、シロキサン末端基およびヒドロキシ末端基または反応官能化ヒドロキシ末端基、例えばメトキシ基が存在してよい。シロキサン末端は、モノシロキサン基R3SiO、或いは例えばnが1~100である、オリゴまたはポリシロキサン基R3SiOR2SiOnAOであってよい。分岐界面活性剤の場合、シロキサン末端は、例えばmが0~10である、R3SiORSiAOOR2SiOmOSiR3に従って、またはmnが0~250であるR3SiORSiAOnOR2SiOmOSiR3に従った櫛型ポリマーとして、構成されていてもよい。これらの場合、Rは好ましくはアルキル基、特にメチル基である。基[AO]は、ポリアルキレンオキシド基、好ましくはポリエチレンオキシドおよび/またはポリプロピレンオキシドを意味する。基[AO]は、結合基、例えばC3H6を介してシロキサンに結合してもよい。本発明の方法の別の態様では、共成分Dは、7~20個の炭素原子、好ましくは8~18個の炭素原子、特に好ましくは10~16個の炭素原子を有する、アルカン、アルケン、芳香族化合物、エステル、エーテル、ケトン、および3~20個のケイ素原子、好ましくは4~12個のケイ素原子、特に好ましくは5~8個のケイ素原子を有する、直鎖、分岐または環式ポリシロキサンからなる群から選択される。エステルの例は、モノカルボン酸、ジカルボン酸、トリカルボン酸およびテトラカルボン酸とモノオール、ジオールおよびトリオールとの縮合生成物である。モノオールおよびモノカルボン酸が好ましい。モノオールは、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノールまたはオクタデカノールであってよい。ジオールの例は、エチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,8-オクタンジオール、ネオペンチルグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、2,2,4-トリメチルペンタンジオール-1,3、ジプロピレングリコールであってよい。モノカルボン酸の例は、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸であってよい。使用されるポリカルボン酸は、例えば、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、シクロヘキサンジカルボン酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、グルタル酸、テトラクロロフタル酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、マロン酸、スベリン酸、コハク酸、2-メチルコハク酸、3,3-ジエチルグルタル酸、2,2-ジメチルコハク酸であってよい。脂肪酸が好ましい。適当な芳香族化合物の例は、アルキル化ベンゼン誘導体である。適当なアルケンの例は、一般構造式:RCHCHR’[式中、RおよびR’は有機基、好ましくはアルキル基またはフェニル基である]で示されるアルケンである。適当なエーテルの例は、一般構造式:ROR’[式中、RおよびR’は有機基、好ましくはアルキル基またはフェニル基である]で示されるエーテルである。エーテルは、ジオール、トリオールおよびテトラオールとモノオールとの反応生成物であってもよい。適当なケトンの例は、一般構造式:RR’[式中、RおよびR’は有機基、好ましくはアルキル基またはフェニル基である]で示されるケトンである。適当なポリシロキサンの例は、一般構造式:RR’SiOn[式中、RおよびR’は有機基、好ましくはメチル基またはフェニル基である]で示されるポリシロキサンである。それらは好ましくは、n-デカン、n-ドデカン、n-テトラデカン、n-ヘキサデカン、脂肪酸メチルエステル、例えば、メチルデカノエート、メチルドデカノエート、メチルテトラデカノエート、メチルヘキサデカノエート、および環式シロキサン、例えば、ヘキサメチルシクロトリシロキサンD3、オクタメチルシクロテトラシロキサンD4、デカメチルシクロペンタシロキサンD5およびドデカメチルシクロヘキサシロキサンD6、または直鎖シロキサン、例えば、オクタメチルトリシロキサンMDM、デカメチルテトラシロキサンMD2M、ドデカメチルペンタシロキサンMD3M、テトラデカメチルヘキサシロキサンMD4MおよびヘキサデカメチルヘプタシロキサンMD5M、分岐シロキサン、例えばフェニルトリストリメチルシロキシシランである。好ましくは、この共成分Dは、イソシアネート反応性基を有さない。本発明の方法の別の態様では、エマルション状組成物は、50bar~200bar、好ましくは70bar~120bar、特に好ましくは80bar~100barの圧力、および20°C~80°C、好ましくは30°C~70°Cの温度で調製する。本発明の方法の別の態様では、密閉型内で発泡剤成分Cの二酸化炭素を未臨界状態にする。密閉型は、混合装置のミキシングヘッドの一部ではなく、混合物導入後に、その内部容積および/またはその内部圧力を外部作用によって変えることができるように設計されている。密閉型は混合装置のミキシングヘッドではないとは特に、密閉型が混合室、または一端でシール可能なミキシングヘッド出口ではないことを意味する。好ましくは、発泡剤にとっての超臨界または近臨界条件を維持しながら、エマルション状組成物を密閉型に導入する。発泡剤成分Cは、導入中および導入後、超臨界または近臨界状態である。密閉型は特に、大気圧に対して過剰な圧力に到達できる型と理解される。最も簡単な場合、反応混合物は、気密性充填孔を介して型に導入する。密閉型によって、発泡剤が尚早に再び未臨界条件になることが防げられる。型は、エマルション状組成物導入後、その内部容積および/またはその内部圧力を外部作用によって変えることができるように設計されている。これは、組成物の導入および続く発泡体への反応によって、型の内部容積および圧力が変えられることだけを意味するのではない。むしろ、外部から、従って制御しながらこれらを変えることができる他の可能な仕組みを型が有することを意味する。組成物を導入すると型内に逆圧が生じることがある。この逆圧は、予め定めた時間、混合物が型内に留まるならば、維持することができる。逆圧によって、発泡剤の膨張に、従って気泡寸法に影響を及ぼすことが可能になる。逆圧が、使用した発泡剤の臨界圧を超えることも可能である。例えば、逆圧は、40bar~150barまたは70bar~120barであってよい。型内の温度が、発泡剤の臨界温度を超えることも可能である。これは、外部加熱によって達成してよい。しかしながら、そのような温度は、更なる補助を伴わずに、ポリウレタン生成の反応熱によって達成してもよい。ポリウレタン高圧装置によって、成分を供給してよい。成分を型に導入した後、0秒以上の予め定めた時間、成分をそこで保持する。型内での組成物の滞留時間中、高圧を維持することが好ましい。逆圧が発泡剤の臨界圧を超えること、または近臨界条件にすることが可能である。例えば、逆圧は、40bar~150barまたは70bar~120barである。型内での滞留時間の間に個々の発泡剤の臨界温度を超える温度にするか、または近臨界条件にすることも可能である。好ましい滞留時間は1秒~20分である。滞留時間は、1分~12分であってもよい。滞留時間の間、得られた発泡体は、予期せぬ気泡寸法増大の原因となる発泡体における気泡の膨張を伴わずに架橋する。その後、外部作用によって、圧力を低下させるか、または密閉型内容積を増大させる。最も簡単な場合、これは、型を開けることを含む。滞留時間および反応進行によっては、圧力を緩慢に制御しながら低下させることによって、発泡体における気泡形成を制御することもできる。本発明の方法の別の態様では、エマルション状組成物において、成分は下記割合:AMDIおよび/またはpMDIと250mgKOH/g以上の平均ヒドロキシル価を有するポリオールとの反応性樹脂混合物60重量~95重量、好ましくは65重量~85重量、より好ましくは70重量~80重量、Bポリシロキサン基含有界面活性剤4重量~30重量、好ましくは6重量~20重量、より好ましくは8重量~16重量、C二酸化炭素5重量~30重量、好ましくは8重量~20重量、より好ましくは10重量~15重量、およびDドデカン0.3重量~10重量、好ましくは0.5重量~5重量、より好ましくは0.8重量~3重量を有し、これらの重量割合の合計は100重量以下である。ポリオールのヒドロキシル価は、DIN53240に従って測定する。本発明の別の対象は、A形成されたマトリックスは室温で固体である、マトリックス形成用成分、B界面活性剤成分、およびC成分Aに乳化した超臨界または近臨界二酸化炭素含有発泡剤成分を含んでなる、発泡材料の製造に適したエマルション状組成物であって、発泡剤成分Cが、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dを更に含んでなり、共成分Dが、発泡剤成分の3重量~35重量の割合で存在することを特徴とする、組成物である。個々の成分に関する詳細は、本発明の方法に関連して既に説明したので、重複を避けるために、それらを参照されたい。本発明はまた、固体マトリックスおよびマトリックス中に分布した気泡を含んでなる、本発明の方法によって得ることができる発泡材料であって、マトリックスと気泡との界面の気泡内部に面する側に、150bar以上の圧力で超臨界二酸化炭素に可溶性であって、40bar以下の圧力で未臨界二酸化炭素に不溶性であって、成分Aに不溶性である、疎水性共成分Dが配置されていることを特徴とする、発泡材料に関する。特に成分Dに関する詳細は、本発明の方法に関連して既に説明したので、重複を避けるために、それらを参照されたい。発泡体は、好ましくは10nm~10000nmの平均細孔直径を有する。細孔直径は、20nm~1000nmおよび40nm~800nmであってもよい。細孔直径は、好ましくは、電子顕微鏡および細孔測定によって測定する。別の方法は、水銀圧入DIN66133および窒素吸着DIN66134による測定である。また、発泡体は、好ましくは107細孔/cm3~1018細孔/cm3の細孔密度を有する。細孔密度は、電子顕微鏡によって測定する。この場合、典型的な発泡体断面についての単位面積あたりの細孔数を測定し、体積に対して推定する。細孔密度は109細孔/cm3~1016細孔/cm3、好ましくは1012細孔/cm3~1014細孔/cm3の範囲であってもよい。また、発泡体は、好ましくは10kg/m3~300kg/m3の見かけ密度を有する。見かけ密度は、20kg/m3~200kg/m3、好ましくは25kg/m3~120kg/m3の範囲であってもよい。また、発泡体は、好ましくは6MW/mK~30MW/mKの熱伝導率を有する。熱伝導率は、DIN52616に従って測定でき、8MW/mK~25MW/mK、好ましくは10MW/mK~20MW/mKの範囲であってもよい。本発明の発泡材料の1つの態様では、固体マトリックスは、ポリウレタンポリマーを含んでなる。用語ポリウレタンポリマーは、PIRおよびPUR/PIRポリマーも包含する。これについても、本発明の方法の説明を参照されたい。本発明の発泡材料の別の態様では、発泡材料は、下記割合:AMDIおよび/またはpMDIと250mgKOH/g以上の平均ヒドロキシル価を有するポリオールとの反応性樹脂混合物60重量~95重量、好ましくは65重量~85重量、より好ましくは70重量~80重量、Bポリシロキサン基含有界面活性剤4重量~30重量、好ましくは6重量~20重量、より好ましくは8重量~16重量、C二酸化炭素5重量~30重量、好ましくは8重量~20重量、より好ましくは10重量~15重量、およびDドデカン0.3重量~10重量、好ましくは0.5重量~5重量、より好ましくは0.8重量~3重量を有する成分を、これらの重量割合の合計が100重量以下となるように含んでなるエマルション状組成物から得ることができる。本発明の発泡材料の別の態様では、細孔密度は107細孔/cm3以上である。後の図および実施例において、本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されない。図1は、二成分系の圧力依存状態図である。図2は、n-デカン/二酸化炭素系の圧力依存状態図である。図3は、オクタメチルシクロテトラシロキサン/二酸化炭素系の圧力依存状態図である。図4は、n-ドデカン含有系の相挙動を示す。図5は、別のn-ドデカン含有系の相挙動を示す。図6は、別のn-ドデカン含有系の相挙動を示す。図7は、オクタメチルシクロテトラシロキサン含有系の相挙動を示す。図8~10は、本発明に従って使用できる密閉型を示す。図11~15は、得られた発泡体の顕微鏡写真である。使用した物質の名称は、下記意味を有する。D4:オクタメチルシクロテトラシロキサンDesmophen登録商標VPPU1431:BayerMaterialScienceAG製の二官能性ポリエステルポリオール、ヒドロキシル価310mgKOH/gDesmophen登録商標VPPU20AP95:BayerMaterialScienceAG製のスクロース系ポリエーテルポリオール、ヒドロキシル価450mgKOH/gDesmodur登録商標44V20L:異性体および高官能性同族体を有するジフェニルメタン-4,4’-ジイソシアネートMDIの混合物TCPP:トリス2-クロロイソプロピルホスフェートQ25211登録商標:DowCorning製のシロキシル化ポリエチレンオキシドポリエーテル、3-ポリオキシエチレンプロピルヘプタメチルトリシロキサン、末端基:OHおよびヘプタメチルトリシロキサン、32シロキサン基、68エチレンオキシド単位;EO基のHLB値:11.5Emuldac登録商標AS11:C16~C18アルコール-ポリエチレングリコールエーテル11EOEmuldac登録商標AS25:C16~C18アルコール-ポリエチレングリコールエーテル25EOZonyl登録商標FSN100:エトキシル化非イオン性フルオロ界面活性剤、CAS番号65545804DABCO:1,4-ジアザビシクロ[2.2.2]オクタンDBTL:ジラウリン酸ジブチルスズSilwet登録商標L7607:Momentive製のシロキサンポリアルキレンオキシドコポリマー図1は、二酸化炭素が系の二成分のうちの一成分である、二成分系の圧力依存状態図を図式的に示している。x軸は、系における二酸化炭素の相対的割合を示す。高圧では、二成分は互いに完全に混和性であり、図1には一相領域が存在する。これを1とする。圧力低下によって、相分離が生じる。二相領域2は、実線で描かれたいわゆるバイノーダルよって囲まれている。しかしながら、この領域には、破線で描かれたスピノーダルによって囲まれた別の領域も存在する。これらの2つの領域は、その安定性が異なる。一定組成で膨張させた結果として、一相領域から、バイノーダルより下の二相領域に移動すると、核形成により相分離が起こる。この領域は準安定領域と称され、核形成が起こるので、エネルギー障壁を越えなければならない。しかしながら、膨張の結果として、試料が一相領域から、スピノーダルの下の不安定領域に直接移動する場合は、混合物は臨界またはほぼ臨界組成を有さなければならない。臨界点はバイノーダルの最大値である。この場合、エネルギー障壁を越えずに、従って核形成過程が起こらずに、自発的分離が起こる。自発的分離は、濃度の局所的正弦波変動によって誘起される。いわゆるスピノーダル分離は、特徴的な相形態を有する。図2は、共成分Dの例としての長鎖アルカンを含むn-デカン/二酸化炭素系についての、圧力の関数としての二成分相挙動を示す。一相領域および二相領域を、それぞれ1および2とする。データ点2-1は、系の計算されたバイノーダルを表す。それに対して、データ点2-2は、計算されたスピノーダルを表す。データ点2-3は、実験により測定したバイノーダルを表す。系の臨界点は、xCO2=0.94およびp=102barのときであることが測定された。より高級の同族体であるn-ドデカン、n-テトラデカンおよびn-ヘキサデカンを用いて、比較実験も実施した。この場合、アルカン鎖が長くなるにつれて、バイノーダル最大値が大きくなることが観察された。図3は、共成分Dの例としてのシロキサンを含むオクタメチルシクロテトラシロキサンD4/二酸化炭素系についての、圧力の関数としての二成分相挙動を示す。一相領域および二相領域を、それぞれ1および2とする。データ点3-1は、実験により測定したバイノーダルを表す。系の臨界点は、xCO2=0.96およびp=101barのときであることが測定された。後の実施例およびそれに関連した図では、値αは、ポリオール/発泡剤混合物における発泡剤即ち無極性相の相対的重量割合を示す。値Ψは、極性相における個々の成分の重量割合を示す。値βは、無極性相即ち発泡剤成分における組成を示す。値γは、組成物全体における界面活性剤成分の相対的重量割合を示す。また、値δは、界面活性剤成分の組成を示す。これらの図において、参照記号1は、マイクロエマルションが生じる一相領域を示し、参照記号は、界面活性剤が極性相に溶解している二相領域を示し、参照番号は、界面活性剤が無極性相に溶解している二相領域を示す。個々の実施例は、それぞれの場合において、特定のポリオール/発泡剤/界面活性剤系に関する。それぞれの場合に一定の割合αで、共成分Dを添加することによって、無極性相の組成を変えた。一相領域、二相領域および三相領域の間の境界を決定するために、系の温度を記録し、連結線で測定点の間を補間した。このようにして、KahlweitFisch図MKahlweitRStreyAngewandteChemieInternationalEdition第28巻、第8号、第654頁1985に相当する図を作成した。連結線の交点は、系の特性にとって特に重要である。γおよびTの座標系における交点の位置がわかることによって、やや増大した界面活性剤割合γでは、マイクロエマルションであることが予測される。図4は、Desmophen登録商標VPPU1431、グリセロール、TCPP、Q25211登録商標、n-ドデカンおよび超臨界二酸化炭素を含む系の相挙動を示す。極性相は下記組成を有する:Ψ1431=0.814;Ψグリセロール=0.136;ΨTCPP=0.050。別の共成分を伴わずに超臨界二酸化炭素を一旦使用し三角形、共成分としてのn-ドデカン5重量を伴って超臨界二酸化炭素を使用したひし形。図5は、Desmophen登録商標VPPU1431、グリセロール、TCPP、Q25211登録商標、n-ドデカンおよび超臨界二酸化炭素を含む別の系の相挙動を示す。極性相は下記組成を有する:Ψ1431=0.728;Ψグリセロール=0.136;ΨTCPP=0.136。別の共成分を伴わずに超臨界二酸化炭素を使用し白丸、共成分としてのn-ドデカンを発泡剤成分に対して16重量の量で伴って超臨界二酸化炭素を使用し黒丸、共成分としてのn-ドデカンを発泡剤成分に対して32重量の量で伴って超臨界二酸化炭素を使用した三角形。図6は、Desmophen登録商標VPPU1431、グリセロール、TCPP、Q25211登録商標、Emuldac登録商標AS11、n-ドデカンおよび超臨界二酸化炭素を含む別の系の相挙動を示す。極性相は下記組成を有する:Ψ1431=0.728;Ψグリセロール=0.136;ΨTCPP=0.136。これらの試験では、Emuldac登録商標AS11を添加することによって、界面活性剤成分を変性した。下記界面活性剤混合物を使用した界面活性剤成分に対する重量パーセント:Q25211登録商標:Emuldac登録商標AS11=100:0三角形、90:10正方形、80:20丸および88:12六角形。図7は、Desmophen登録商標VPPU1431、グリセロール、TCPP、Q25211登録商標、オクタメチルシクロテトラシロキサンD4および超臨界二酸化炭素を含む系の相挙動を示す。極性相は下記組成を有する:ΨVPPU1431=0.814;Ψグリセロール=0.136;ΨTCPP=0.050。別の共成分を伴わずに超臨界二酸化炭素を使用し三角形、共成分としてのD4を発泡剤成分に対して10重量の量で伴って超臨界二酸化炭素を使用し正方形、共成分としてのD4を発泡剤成分に対して20重量の量で伴って超臨界二酸化炭素を使用したひし形。図8は、本発明に従って使用できる密閉型を示す。型は、遮断装置20によって閉じることができる充填孔30を備えたアウターハウジング10を有する概略的に表示。所要の反応成分を含んでなる混合物を、型に導入する。ピストン状に構成されたシール40は、ハウジング10の中で動かすことができる。このようにして、反応混合物を収容するための、シール40によって範囲設定される容積が、型内に設けられる。ハウジング内のシール40の位置は、ハウジング10から突出している、シール40の棒状延長部による移動によって、従って機械的圧力によって設定することができる。図9は、本発明に従って使用できる別の密閉型を示す。この型は、遮断装置20によって閉じることができる充填孔30を備えたアウターハウジング10を有する概略的に表示。所要の反応成分を含んでなる混合物を、型に導入する。もう1つのバルブ装置60を介してガス圧を適用することによって、型内圧力に外的影響を及ぼす。バルブ装置60は、概略的に示されており、遮断装置50によって必要に応じて閉じることができる。本発明では、充填孔30がバルブ装置60を兼ねることも考えられる。例えば、充填孔30の上に取り付けられたミキシングヘッドが、型にガス圧を同時に適用してもよい。図10は、本発明に従って使用できる別の密閉型を示す。この型は、遮断装置20によって閉じることができる充填孔30を備えたアウターハウジング10を有する概略的に表示。所要の反応成分を含んでなる混合物を、型に導入する。ハウジング10の中には、自在に移動できる、または自在に遊動できるシール70が存在する。このようにして、反応混合物を収容するための、シール40によって範囲設定される容積反応容積が、型内に設けられる。シール70のもう一方の側では、可動容積として示される、もう1つの容積10が型内に設けられる。図8に示した型とは対照的に、シールの位置は、機械的圧力によって変えられず、ガス圧によって変えられる。圧力は、遮断装置50によって必要に応じて閉じることができるバルブ装置60を介して、可動容積に適用される。これは、反応容積内圧力の上昇または低下を伴う。もちろん、ガスのみを、バルブ装置60によって可動容積に導入するだけではなく、別の流体、例えば作動液を導入してもよい。発泡試験1:極性相としての水およびNaCl、並びに無極性相としての二酸化炭素、n-デカン、Zonyl登録商標FSN100およびEmuldac登録商標AS25を含む系を、初期圧力90barから60barまでの圧力低下に付した。系の他のパラメーターは以下であった:T=50°C、γa=0.25、wb=0.205、βn-デカン=0.15、ε=0.01およびδFSN100=0.60。約20ms以内に、系は混濁し始めた。この観察は、油状物成分のスピノーダル分離と矛盾しなかった。理論的に計算された、n-デカンおよび水のスピノーダル分離速度は30msであった。膨張の際の非常に長い間、一相マイクロエマルションの構造が維持されたことも観察された。これは、一方では、透明性を同時に維持しながらの急速な混濁発現によって、他方では、マイクロエマルション容積の増大によって示された。発泡試験2:極性相としてのDesmophen登録商標VPPU1431、Desmophen登録商標VPPU20AP95およびグリセロール、並びに無極性相としての二酸化炭素、n-デカンおよびQ25211登録商標を含む系を、初期圧力110barから91barまでの圧力低下に付した。系の他のパラメーターは以下であった:ΨVPPU1431=0.742;Ψグリセロール=0.158;ΨVPPU20AP95=0.100、T=50°C、γa=0.30、wb=0.15およびβn-デカン=0.15。再び、系の初期混濁が観察され、更に、合計でΔVマイクロエマルション=14となる、測定容器内でのマイクロエマルションの容積増大が測定された。容積が圧力に非常に強く依存する唯一の成分は二酸化炭素であった。発泡試験用の選択した試料の構造は、水中にガス充填マイクロエマルション液滴を有するマイクロエマルションの構造に相当した。膨張によって、超臨界二酸化炭素は、液体様密度から気体様密度に変化し、その容積は増大した。理論上の計算は、ΔVCO2=16の、純二酸化炭素についての容積増大を示し、これは、誤差の範囲内で、観察された容積増大と一致した。ポリウレタン発泡体本発明の教示に従って得ることができるマイクロエマルションを、ポリウレタン発泡体に転化した。34°Cおよび圧力170barで、ポリオールと触媒DBTDLおよびDABCOと界面活性剤との混合物に、二酸化炭素を添加した。この場合、特定の理論に拘束されることなく、ポリオール相中に超臨界二酸化炭素液滴のマイクロエマルションが生じたと仮定する。高圧ミキシングヘッドにおいて、このエマルションにポリイソシアネートを添加した。次いで、以下の表に示す特定の逆圧で、反応混合物を図10に従った型に導入した。このように、本発明の実施例では、型内は、二酸化炭素について超臨界条件であった。35°Cに予熱した型への導入および滞留時間の後、圧力を常圧に下げた。これらの実施例において示した重量は、重量部である。総射出重量は、それぞれの場合に120gであった。比較例7では、30barの逆圧で導入した。従って、二酸化炭素についての超臨界条件ではなかった。本発明の実施例とは対照的に、試験片は不均質であり、すじを有していた。図11は、本発明の実施例5の発泡材料の顕微鏡写真である。平均細孔寸法が80μmよりかなり小さいことがわかる。また、図12に示した、実施例5の発泡材料の電子顕微鏡写真SEMは、ほとんどの細孔が数値的に500nmより小さく、従って、顕微鏡写真では見えないことを示している。図13は、比較例7の発泡材料の顕微鏡写真である。平均細孔寸法が100μmよりかなり大きいことがわかる。また、図14に示した、実施例7の発泡材料の電子顕微鏡写真SEMは、500nmより小さい細孔がほとんど形成されなかったことを示している。図15は、本発明の実施例6の発泡材料の顕微鏡写真である。平均細孔寸法が80μmよりかなり小さいことがわかる。結果は、以下のようにまとめられる:図11および図12は、実施例5の平均細孔寸法が1μmよりかなり小さいことを示している。20~100μmの範囲の気泡はほとんど生じなかった。ほとんどの細孔は、500nmより小さかった。図13および図14は、実施例5とは対照的に、比較例7の細孔寸法が100μmよりかなり大きいことを示している。図15は、実施例6において、滞留時間38秒で、80μm未満の細孔寸法が得られたことを示している。"