イソチオシアネートを有効成分とする植物耐熱性誘導剤。前記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも1種である、請求項1に記載の植物耐熱性誘導剤。前記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物である、請求項1又は2に記載の植物耐熱性誘導剤。前記熱ショックタンパク質が、アクセッション番号がNM_111731.3、NM_105769.1、NM_128771.2、NM_121241.2、NM_128504.2、NM_127615.2、NM_101471.2、NM_125364.1、NM_119862.2、NM_118906.2、及びNM_124642.2であるタンパク質から選択される少なくとも1つである、請求項3に記載の植物耐熱性誘導剤。前記植物がシロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウである、請求項1~4のいずれか一項に記載の植物耐熱性誘導剤。イソチオシアネートを用いた、植物耐熱性を誘導する方法。前記イソチオシアネートの水溶液を植物に適用する、請求項6に記載の方法。前記イソチオシアネート水溶液の濃度が1mM~10mMである、請求項7に記載の方法。前記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも1種である、請求項6~8のいずれか一項に記載の方法。前記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物である、請求項6~9のいずれか一項に記載の方法。本発明は、有効成分が明確な、新規の植物耐熱性誘導剤を提供すること、及び、該新規の植物耐熱性誘導剤を用いた植物耐熱性を誘導する方法を提供することを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究の結果、殺草作用を発現しない濃度のイソチオシアネートの水溶液をシロイヌナズナに噴霧適用すると、シロイヌナズナが耐熱性を獲得し、また、イソチオシアネートで処理したシロイヌナズナにおいて熱ショックタンパク質の転写産物が増加したことを見出し、本発明の完成に至った。本発明は、イソチオシアネートを有効成分とする植物耐熱性誘導剤を提供する。本発明の植物耐熱性誘導剤によれば、植物耐熱性を向上させることができ、例えば25~55°Cの比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができる。上記イソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも1種であることが好ましい。これらの既知のイソチオシアネートは人体や動物に対して安全であり、かつ、有効成分が明確であるため、有効性及び安定性を確保できる。また、上記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。本発明の植物耐熱性誘導剤は、熱ショックタンパク質遺伝子の転写産物を増加させる効果があるため、熱ショックタンパク質を発現する植物においては耐熱性を確実に誘導できる。上記熱ショックタンパク質が、アクセッション番号がNM_111731.3、NM_105769.1、NM_128771.2、NM_121241.2、NM_128504.2、NM_127615.2、NM_101471.2、NM_125364.1、NM_119862.2、NM_118906.2、及びNM_124642.2であるタンパク質から選択される少なくとも1つであることが好ましい。また、上記植物がシロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウであることが好ましい。本発明はまた、イソチオシアネートを用いた、植物耐熱性を誘導する方法を提供する。本発明の方法によれば、植物の耐熱性を向上させることができ、例えば25~55°Cの比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができる。上記イソチオシアネートの水溶液を植物に適用することが好ましい。イソチオシアネートは殆ど水溶性であるため、水溶液での使用が可能であり、環境にやさしい。上記イソチオシアネート水溶液の濃度が1mM~10mMであることが好ましい。この濃度範囲は、殺草作用を発現せず、かつ、高い耐熱性誘導効果を発揮できる。上記方法においてイソチオシアネートが、フェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも1種であることが好ましく、また、上記植物が熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。本発明の植物耐熱性誘導剤及び植物耐熱性の誘導方法は、植物耐熱性を向上させることができ、例えば25~55°Cの比較的高温環境下においても植物が成長できるようにすることができるとの効果が得られる。また、本発明の植物耐熱性誘導剤は、有効成分が明確であり、酵母分解物や生薬粗抽出液などの混合物を利用した従来技術に比べて、有効性や安定性を容易に制御できるとの利点がある。本発明の植物耐熱性誘導剤のメカニズムは必ずしも明確でないものの、植物の熱ショックタンパク質遺伝子の転写を促進する効果があることが分かっている。熱ショックタンパク質は生物において広く存在し、細胞の耐熱性を向上させることが知られているものであるため、本発明の植物耐熱性誘導剤によれば、広範の植物において耐熱性促進効果を発揮できると考えられる。本発明の植物耐熱性誘導剤は、イソチオシアネートを有効成分とするものである。本発明の植物耐熱性を誘導する方法は、イソチオシアネートを用いた方法である。イソチオシアネートは、辛味成分カラシ油として知られており、抗癌効果や抗菌効果があることは知られている。天然ではアブラナ科などの植物に含まれており、合成することもできる。本発明におけるイソチオシアネートは、下式に示す-N=C=Sとの構造を持つ化合物群を意味し、Rは任意の有機基であり、例えば、フェネチルイソチオシアネートR=フェニルエチルや、アリルイソチオシアネートR=アリル、メチルイソチオシアネートR=メチル、インドリルメチルイソチオシアネートR=インドリルメチル、フルオレセインイソチオシアネートR=フルオレセインなどが挙げられる。イソチオシアネートとして、1種のイソチオシアネート化合物又は2種以上のイソチオシアネート化合物の混合物を使用することができ、また、合成品のほうに、植物から抽出されたイソチオシアネートやイソチオシアネートを含む植物抽出物も使用することができる。本発明におけるイソチオシアネートは、特にフェネチルイソチオシアネート、アリルイソチオシアネート、及びメチルイソチオシアネートから選択される少なくとも1種であることが好ましい。また、対象植物は特に限定されないが、熱ショックタンパク質を発現する植物であることが好ましい。熱ショックタンパク質HeatShockProteinは、高温ストレスによって発現が誘導されるタンパク質をいい、分子シャペロンと呼ばれる一群のタンパク質として知られている。熱ショックタンパク質は、原核生物から真核生物まで多くの生物種にわたって広くその存在が認められており、また、一部の熱ショックタンパク質は高温耐性以外の環境ストレス例えば、低温、塩、乾燥、又は強光耐性に関与していることが知られている。本発明における熱ショックタンパク質としては、植物に存在する熱ショックタンパク質の全てを含み、例えば表1に記載の熱ショックタンパク質、すなわち、アクセッション番号がNM_111731.3、NM_105769.1、NM_128771.2、NM_121241.2、NM_128504.2、NM_127615.2、NM_101471.2、NM_125364.1、NM_119862.2、NM_118906.2、及びNM_124642.2である熱ショックタンパク質から選択される少なくとも1つであることが好ましい。熱ショックタンパク質を発現する植物としては、例えば、キャベツやアブラナ、ダイコン、わさびなどのアブラナ科植物、イネ、コムギ、オオムギ、カラスムギ、ライムギ、キビ、アワ、ヒエ、トウモロコシ、シコクビエ、モロコシなどのイネ科植物、トマト、ナス、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモなどのナス科植物、ニンジン、セロリ、ミシマサイコなどのセリ科植物、ビート、ホウレンソウなどのアカザ科植物、シュンギク、レタス、ゴボウなどのキク科植物、ダイズ、エンドウ、カンゾウなどのマメ科植物、ネギ、タマネギ、ニンニク、チューリップなどのユリ科植物、イチゴ、バラ、リンゴ、モモ、ナシなどのバラ科植物、スイカ、メロン、キュウリなどのウリ科植物、サツマイモなどのヒルガオ科、チャ、ツバキなどのツバキ科植物、スギ、ヒノキなどのヒノキ科植物、ユーカリなどのフトモモ科植物、オリーブなどのモクセイ科植物、ウンシュウミカン、レモンなどのミカン科植物、ブドウなどのブドウ科植物、シソ、バジル、ミント、ローズマリー、セージなどのシソ科植物などが挙げられる。そのうち、シロイヌナズナ、アルファルファ又はホウレンソウであることが好ましい。本発明の植物耐熱性誘導剤は、固形製剤又は液体製剤のいずれでもよく、保存安定性の観点から固形製剤が好ましい。固形製剤は、有効成分のイソチオシアネートのほかに、必要に応じて結合剤や界面活性剤、分散剤、湿潤剤、増量剤、さらに他の農薬活性成分を含んでもよい。液体製剤は、必要に応じて水などの溶剤、界面活性剤、さらに他の農薬活性成分を含んでもよい。本発明の植物耐熱性誘導剤は、植物に適用する場合、液体、特に水溶液として適用することが好ましい。水溶液の濃度は、イソチオシアネートの種類や植物の品種によって異なり、一概とはいえないが、通常1mM~10mMの範囲、好ましくは1mM~8mM、さらに好ましくは2mM~5mMであれば、殺草作用を発現せずに、植物耐熱性を向上させることができる。植物に適用する部位は特に限定しないが、地上部にほぼ均一に散布することが好ましい。散布にあたり、1~300mg/m2であればよく、好ましくは、10~100mg/m2、さらに好ましく30~75mg/m2である。また、植物に適用する量は、一回の散布では1~300μg/g植物地上部重量であればよく、好ましくは、10~100μg/g植物地上部重量、さらに好ましくは30~75μg/g植物地上部重量である。本発明における植物耐熱性とは、植物の通常生育温度よりも高い温度環境に晒される場合における熱ストレスに対する耐性をいう。通常生育温度よりも高い温度環境とは、植物や地域によって異なるが、例えば25°Cまたは30°Cを超える高温、例えば25~55°C、または30~45°Cの比較的高温をいう。熱ストレスは、数時間などの短時間のものや、数日間、数ヶ月間、数年間などの長期にわたるものも含まれる。また、耐熱性の評価は、植物の生育状態によって評価する。何ら処理されていない対照の植物に比べて、植物耐熱性誘導剤を適用した植物の成長生育状態がより良好であれば、耐熱性が獲得されたと評価する。評価項目として例えば、植物体の高さ、重さ、色などが挙げられ、これらを総合的に判断することができる。さらに、植物における熱ショックタンパク質遺伝子の転写産物の量又は熱ショックタンパク質の発現量が増加することも一つの指標である。以下、実施例を挙げて、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。実施例1フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導1植物栽培用培養土ピートバン株式会社サカタのタネが入ったプラスチックポット直径7cm、高さ8.5cmに、シロイヌナズナの種子を20個/ポットで播種し、23°C、明期16時間、暗期8時間の条件にて発芽、栽培した株式会社日本医化器械製作所、人工気象器、LPH-410SP。播種後2週間を過ぎた頃、標準的な成長の個体を3個体残して間引いた。播種後21日目に、フェネチルイソチオシアネートPEITCの水溶液1mM、2mM及び5mM及び対照としての水0mMをそれぞれの試験区プレートにほぼ均一に22μg、44μg、110μg/個体それぞれ、1mM、2mM、5mMに相当で噴霧した。次に、播種後23日目に、噴霧処理した植物体を55°Cにて1時間高温処理した。さらに、播種後31日目31DAS及び播種後42日目42DASに、植物体の成長生育状態を観察し、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導を評価した図1。図1から分かるように、対照0mMに比べて、1mM160ppm及び2mM330ppmのPEITCで処理した群は、植物体が大きいため耐熱性が向上し、また、植物の成長成熟につれ、成長の度合いの差が大きいことが分かった。一方、5mMのPEITCで処理した植物体には、成長が悪いものがあった。これは恐らく、PEITC濃度が5mMを超えると、弱いながら殺草様の作用を示すためと思われる。実施例2フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導223°Cを対照温度として、高温処理温度を35°C、45°C、55°C又は65°Cとした以外に、実施例1と同じように実験した。播種後31日目31DAS及び播種後42日目42DASに、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量g/個体を計算したn=6。その結果を図2に示した。図2から、高温処理温度が35°C~55°Cの範囲において、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められたものの、65°Cで処理した場合いずれの濃度においても植物が殆ど死滅してしまった。また、植物が若いうち31DASには耐熱性誘導効果は明確ではなく、成熟段階42DASでは効果が明確になる傾向があった。実施例3フェネチルイソチオシアネートによる熱ショックタンパク質遺伝子の発現への影響2mMのフェネチルイソチオシアネートを用いた噴霧処理までは、実施例1と同様にして行った。噴霧処理した1時間後に、被検植物及び水のみを噴霧した対照植物の地上部を採集し、RNAを抽出し、マイクロアレイによって、遺伝子の転写量を測定した。マイクロアレイのチップは、OcimumBiosolutionsのArabidopsisOciChipを用い、2色法で検出した。得られたスポットデータは、FilgenのMicroarrayDataAnalysisToolによって解析した。その結果、対照に比べて転写量が10倍以上増加した遺伝子活性化された遺伝子を表1に示した。そのうち、シャドーの遺伝子は熱ショックタンパク質遺伝子として知られているものである。このことから、イソチオシアネート処理による植物の熱ショックタンパク質遺伝子の転写量の増加が、耐熱性誘導のメカニズムの一つであると推測される。さらに、上記結果を踏まえて、2mM及び5mMのフェネチルイソチオシアネートPEITCを用いて、代表的な熱ショックタンパク質5つの転写産物の相対量をRT-PCR法によって測定した。RT-PCR法は、RNAPCRKitTakaraBioを使い、45°C、3分で逆転写反応を行った後、94°C、2分の予備熱変性を施し、続いて、熱変性94°C、30秒、アニーリング55°C、30秒、及び伸長反応72°C、90秒のサイクルを26回繰り返すTakaraBioThermalCyclerDiceことによって行った。反応後、アガロースゲル電気泳動を行いバンドの濃さから相対的な転写強度を算出し、グラフ化した。また、対照としてアクチンの転写量も測定した。その結果を図3に示した。図3から、フェネチルイソチオシアネート処理において2mMと5mMとで程度の差があるものの、代表的な熱ショックタンパク質遺伝子のいずれも転写量の増加が認められた。実施例4フェネチルイソチオシアネートによる長期高温栽培への影響1mM、2mM及び5mMのフェネチルイソチオシアネートを用いた噴霧処理までは、実施例1と同様にして行った。その後、23°Cでの栽培を対照とし、30°C、37°C及び44°Cでの高温栽培をそれぞれ10日間行った。10日目に植物の地上部を採集し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量g/個体を算出した。結果は、図4に示した。図4から、長期高温栽培において、0mMに比べて、1mM、2mM及び5mMのフェネチルイソチオシアネートによる成長促進効果は認められなかったものの、37°Cでの高温処理において、フェネチルイソチオシアネートによる植物の緑色クロロフィル維持が確認され、耐熱性の向上は認められた。また、5mMのフェネチルイソチオシアネートは0mMに比べて、植物の成長が著しく悪く、死滅する個体もあった。これは恐らく殺草作用が現れたためと考えられる。実施例5アリルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導フェネチルイソチオシアネートの代わりに、0mM対照、2mM及び5mMのアリルイソチオシアネートを使用し、高温処理温度を55°Cとした以外に、実施例2と同じように実験した。開花期播種後42日目に、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量g/個体を算出したn=6。その結果を図5に示した。図5から、2mM及び5mMのいずれの濃度においもアリルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められた。また、フェネチルイソチオシアネートの場合は5mMで殺草作用が現れるに対して、アリルイソチオシアネートの場合は5mMでも殺草作用が現れず、より高い濃度も許容されると考えられる。実施例6メチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導フェネチルイソチオシアネートの代わりに、0mM対照、2mM及び5mMのメチルイソチオシアネートを使用し、高温処理温度を55°Cとした以外に、実施例2と同じように実験した。開花期播種後42日目に、それぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量g/個体を計算したn=6。その結果を図6に示した。図6から、2mM及び5mMのいずれの濃度においもメチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導が認められており、5mMがより耐熱性誘導効果が高かったことが分かった。メチルイソチオシアネートは5mMより高い濃度においても耐熱性誘導効果があることが示唆された。実施例7フェネチルイソチオシアネートによるアルファルファに対する耐熱性誘導シロイヌナズナの代わりに、アルファルファを用いて実施例1と同様に栽培した。播種後19日目に、植物にアルファルファの耐熱性が5mMのPEITC処理で向上傾向にある。フェネチルイソチオシアネートPEITCの水溶液2mM及び5mM及び対照としての水0mMをそれぞれの試験区プレートにほぼ均一に44μg、110μg/個体それぞれ、2mM、5mMに相当で噴霧した。次に、播種後21日目に、噴霧処理した植物体を55°Cにて1時間熱ショックを与えた。さらに、播種後28日目に、植物体の成長生育状態を観察し、フェネチルイソチオシアネートによる植物耐熱性誘導を評価した図7。さらに、播種後28日目のそれぞれの被検群の植物体の地上部を採取し、その新鮮重量を測定し、個体の平均新鮮重量g/個体を計算したn=3。その結果を図7に示した。図7から分かるように、対照0mMに比べて、2mM及び5mMのPEITCで処理した群は、植物体の耐熱性が向上したことが分かった。また、2mMよりも5mMのPEITCで処理した植物体のほうはより高い耐熱性を示した。実施例8フェネチルイソチオシアネートによるホウレンソウに対する耐熱性誘導アルファルファの代わりにホウレンソウを用いて実施例7と同様に実験した。その結果を図8に示した。図8から分かるように、ホウレンソウにおいてもアルファルファと同様な傾向が示され、対照0mMに比べて、2mM及び5mMのPEITCで処理した群は、植物体の耐熱性が向上し、また、2mMよりも5mMのPEITCで処理した植物体のほうはより高い耐熱性を示した。