少なくとも前後一対の針床と、これら針床に編糸を給糸する給糸口と、を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて、前後いずれか一方の針床に基端編目列を形成し、その基端編目列の編目の一つである対象編目に続く新規編目を形成しつつ、当該対象編目を対向する他方の針床の編針に目移しする割増やしを、針床長手方向の一方から他方に向かって繰り返すことで、編地の編出し部を編成する編地の編出し方法において、前記針床に備わる編針が、針本体と2枚のブレードを持つスライダーとを有する複合針で、針床長手方向に割増やしを順次行なっていく方向を形成方向、その反対方向を始端方向としたとき、前記給糸口を前記形成方向に移動させる間に、前記対象編目に割増やしを行なう工程αと、前記工程αで割増やしにより前記他方の針床に目移しされた対象編目である増し目を、その増し目が係止される針床に対向する針床の編針に目移しする工程βと、前記工程βで目移しされた増し目よりも前記始端方向側に前記給糸口を移動させる工程γと、前記増し目を前記他方の針床に目移しする工程δと、を繰り返すことを特徴とする編地の編出し方法。前記工程βで増し目を目移しする編針は、目移しの前に当該増し目が係止されていた編針に対向する編針と、その編針を挟んで左右に三針分の編針のいずれかであることを特徴とする請求項1に記載の編地の編出し方法。しかし、上記特許文献1に示される割増やしを用いた編出し方法は、横編機の編針がべら針の場合に有効な方法であって、横編機の編針が、針本体と針本体のフックを開閉する2枚のブレードを持つスライダーとを有する複合針例えば、特許第2917146号公報参照の場合には不適切な方法である。仮に、複合針を備える横編機で特許文献1の編出し方法を行なうと、図3に示すように、基端編目列の編目と新規編目のシンカーループ同士が絡み合わないため、図2と同じ編出し部を形成できない。上記問題点は、べら針と複合針とで、対向する針床間で編目の目移しを行うための構造が異なることによって生じるものである。べら針の場合、編目の目移しの際、べら針の側面にある羽根を利用するため、対向する針床のべら針のフック同士は針床の長手方向に若干ズレている。これに対して、2枚のブレードを持つスライダーを有する複合針の場合、ブレードの歯口側先端にあるタングに保持された編目を対向する複合針のフックで取りにいく構成であるため、対向する針床の複合針のフック同士は針床の長手方向にズレていない。このような対向する編針の位置関係の相違が上記問題点を生じさせる。なお、言うまでもないが、特許文献1と同じ手順に従った場合に、複合針で図2と同じ編出し部を形成できないだけで、複合針で編地を編出せないというわけではない。上述したように、べら針とは構造の異なる複合針を用いた横編機で、前針床に係止される編目同士を繋ぐ編糸と、後針床に係止される編目同士を繋ぐ編糸と、を絡み合わせることで形成される編出し部を編成するには、全く新しい発想が求められる。本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、針本体と2枚のブレードを持つスライダーとを有する複合針を備える横編機を用いて、割増やしにより編出し部を編成することができる編地の編出し方法を提供することにある。本発明は、少なくとも前後一対の針床と、これら針床に編糸を給糸する給糸口と、を備え、前後の針床間で編目の目移しが可能な横編機を用いて、前後いずれか一方の針床に基端編目列を形成し、その基端編目列の編目の一つである対象編目に続く新規編目を形成しつつ、当該対象編目を対向する他方の針床の編針に目移しする割増やしを、針床長手方向の一方から他方に向かって繰り返すことで、編地の編出し部を編成する編地の編出し方法に係る。この本発明編地の編出し方法は、針床長手方向に割増やしを順次行なっていく方向を形成方向、その反対方向を始端方向としたとき、以下の工程α~δを繰り返すことを特徴とする。[工程α]...前記給糸口を前記形成方向に移動させる間に、前記対象編目に割増やしを行なう。[工程β]...前記工程αで割増やしにより前記他方の針床に目移しされた対象編目である増し目を、その増し目が係止される針床に対向する針床の編針に目移しする。[工程γ]...前記工程βで目移しされた増し目よりも前記始端方向側に前記給糸口を移動させる。[工程δ]...前記増し目を前記他方の針床に目移しする。なお、本発明編地の編出し方法に使用する横編機の針床に備わる編針は、針本体と2枚のブレードを持つスライダーとを有する複合針である。ここで、工程βで増し目工程αにおいて新規編目の形成に伴って一方の針床から他方の針床に目移しされた対象編目を目移しする針床は、編成に使用する横編機の種類によって変化する場合がある。例えば、増し目が前針床に係止された状態にあると仮定した場合、増し目を目移しする針床は次のようになる。前後に対向する前針床と後針床を備える2枚ベッド横編機...後針床前針床下部前針床と後針床下部後針床、およびこれらの上方に設けられる上部前針床と上部後針床を備える4枚ベッド横編機...下部後針床、もしくは上部後針床本発明編地の編出し方法の一形態として、工程βで増し目を目移しする編針は、目移しの前に増し目が係止されていた編針に対向する編針と、その編針を挟んで左右に三針分の編針のいずれかとすることが好ましい。例えば、針床の長手方向に並ぶ編針を左から順に編針A~Iとし、工程αで増し目が前針床の編針Eに係止されていた場合、工程βで目移しする編針は、後針床の編針B~H合計七つの編針のいずれかとすることが好ましい。本発明編地の編出し方法の工程α~δを繰り返すことで、割増やしを行なうごとに増し目対象編目の編糸と新規編目の編糸とを絡み合わせることができる。その結果、本発明編地の編出し方法に従って編成された編出し部は、べら針で割増やしを行なって編成された編出し部と同様の編出し部となり、解れない。工程βで増し目を目移しする編針の範囲を限定し、編目が目移しされる距離を短くすることで、目移しにより編糸に過剰な張力がかかることを防止できる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。実施形態に記載の編成は、左右方向に延び、かつ前後方向に互いに対向する下部前針床FDと下部後針床BD、およびこれらFDとBDの上方に設けられる上部前針床FUと上部後針床BUを備える4枚ベッド横編機を用いた編成例を説明する。この横編機は、針床に配置される編針として、フックを有する針本体とフックを開閉する2枚のスライダーとを備え、2枚のスライダーの間で編目の受け渡しをすることができる複合針を備える。なお、使用する横編機は、2枚ベッド横編機やトランスファージャックベッドを備える2枚ベッド横編機であっても良い。これら2枚ベッド横編機の場合、隣接する編目間に空針を挟む針抜き編成を行なうと良い。本実施形態では、BDに抜き糸となる編糸で編目を形成した後、その抜き糸の編目に続いて編地を編出すにあたり、本発明の編出し方法を適用した例を図1に基づいて説明する。図1は、▼で表される給糸口8からの編糸で編地を編出すための編成工程図である。図中のS数字は編成工程の番号、短い黒棒は各針床に備わる編針、A~Cは針床の編針の位置を示す。なお、本実施形態の編成工程ではFUの編針を使用しないので、FUの編針は図1に図示しない。まず、S1には、BDの編針A~Cに編出しの基端となる基端編目列10の編目が形成された状態が示されている。基端編目列10の編目は、図示しない抜き糸の編目のウエール方向に連続して形成される編目である。以降の編成工程では、この状態から紙面左方向に向かって増し目を形成していく。そこで、紙面左方向を形成方向LS、その反対方向を始端方向RSとする。S2では、給糸口8を形成方向LSに移動させる間に、BDの編針Cに係止される基端編目列の編目S1の対象編目1を参照に続く新規編目3を形成すると共に、その対象編目1を、対象編目1が係止されていたBDの編針Cに対向する位置にあるFDの編針Cに目移しする矢印参照。FDに目移しされた対象編目1は、以後、増し目2と呼ぶ。このS2の終了時点で、給糸口8から新規編目3に伸びる渡り糸は、増し目2の形成方向LS側の部分に交差している。S3では、S2においてFDの編目Cに係止される増し目2を、編針Cよりも形成方向LS側のBUの編針Bに目移しする。なお、増し目2を目移しする編針は、例えば、BUの編針Aや編針Cであっても構わない。つまり、増し目2を目移しする編針は、FDに対向するBUの編針であれば特に限定されない。但し、当該編針は、BUの編針Cを挟んで左右にそれぞれ三針分の範囲編針Cを含む合計七針分の範囲の編針とする。S4では、給糸口8を始端方向RSに移動させ、編針Cよりも始端方向RS側に停止させる。そして、S5では、S3においてBUの編針Bに預けておいた増し目2をFDの編針Cに目移しする。つまり、増し目2がもともと係止されていたFDの編針Cに増し目2を戻す。このS5の終了時点で、給糸口8から新規編目3に伸びる渡り糸は、増し目2の始端方向RS側の部分に交差している。上記S3~S5によって上記渡り糸が増し目2に交差する位置を入れ換えることで、増し目2と新規編目3のシンカーループ同士を解れないように絡み合わせることができる。次いで、S5におけるBDの編針Bに係止される基端編目列10の編目を対象編目1と規定して、S2~S5と同様の編成を行なう。具体的には、給糸口8を形成方向LSに移動させる間に、BDの編針Bに係止される対象編目1に続く新規編目3を形成すると共に、対象編目1を、対象編目1が係止されていたBDの編針Bに対向する位置にあるFDの編針Bに目移しするS6参照。次いで、S6においてFDの編目Bに係止される増し目2をBUの編針Aに目移ししS7参照、その後、給糸口8を紙面右方向に移動させて、編針Bよりも始端方向RS側に停止させるS8参照。最後に、S7においてBUの編針Aに預けておいた増し目2をFDの編針Bに戻すS9参照。以降は、S6~S9と同様の編成を繰り返すことで、編出し部100を完成させることができるS10を参照。この編出し部100は、べら針で割増やしを行なって編成された編出し部と同じ編糸の絡み方となる図2を合わせて参照。そのため、本実施形態の編成工程に従って編成された編出し部100は、複合針で割増やしを用いて編成されたにも関わらず、解れない。上記本発明編地の編出し方法の適用箇所として代表的には、ニットウェアを横向きに編成する際の一方の脇の編出し部を挙げることができる。その他、ニットウェアを縦向きに編成する際の袋リブなどの裾の編出し部の形成に本発明編地の編出し方法を適用しても良い。なお、本発明の実施形態は上述した実施形態に限定されるわけではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更することができる。例えば、横編機の給糸口は、キャリッジに連行されるタイプでも良いし、自走式であっても良い。