免震対象の上部構造体を下部構造体に対して水平各方向に滑動自在に支持するための滑り免震機構であって、前記上部構造体の底部に固定される上部案内部材と、前記下部構造体の上部に固定される下部案内部材と、前記上部案内部材および前記下部案内部材の間に介装される摺動子からなり、前記摺動子は、前記上部案内部材に対して水平一方向にのみ摺動可能に保持されているとともに前記下部案内部材に対して前記水平一方向と直交する水平他方向にのみ摺動可能に保持され、かつ、前記摺動子と前記上部案内部材との摺動面は前記水平一方向に沿ってΛ形に緩慢に傾斜する上部傾斜面とされているとともに、前記摺動子と前記下部案内部材との摺動面は前記水平他方向に沿ってV形に緩慢に傾斜する下部傾斜面とされていることを特徴とする滑り免震機構。請求項1記載の滑り免震機構であって、前記摺動面の水平面に対する傾斜角θが、該摺動面の摩擦係数μに対してtanθ=μの関係を満たすように設定されていることを特徴とする滑り免震機構。請求項2記載の滑り免震機構であって、前記摩擦係数μがμ=005~02の範囲に設定されていることを特徴とする滑り免震機構。請求項2記載の滑り免震機構であって、前記摩擦係数μがμ=005~02の範囲に設定され、かつ、前記傾斜角θがtanθ=001~004となる範囲に設定されていることを特徴とする滑り免震機構。しかし、特許文献1に示されるように摺動面6を円錐面とした免震滑り支承では、図15に示すように原位置の近傍では支承体7の頂部と摺動面6との間で十分な接触面積斜線を付して示した環状の範囲を確保し得るものの、円錐面の円周方向の曲率は半径に反比例して変化することから変位が大きくなるにつれて円周方向の接触長さが小さくなることが不可避であり、したがって支承体7が摺動面6の最外周部に偏位した位置では図16に示すように十分な接触面積を確保し得なくなる。したがって、この免震滑り支承は軸力が大きくなる大規模建物には適用し難いものであるし、いずれにしても摺動面6および支承体7を十分に頑強なものとして耐荷重性能を確保する必要があり、必然的に大形化せざるを得ないしコスト高とならざるを得ない。また、特許文献2に示されるように復元ばねにより復元力を得るものでは、復元ばねのばね剛性により短周期化して免震性能が低下してしまうことが不可避である。特に、復元ばねに摩擦抵抗力以上の大きな復元力を与えて残留変位を完全に無くす場合には、復元ばねのばね剛性により滑り開始時の抵抗力が大きく増大することになるから、加速度に対して摩擦抵抗力ひいては摩擦係数を増加したことと同じになり、必然的に本来の免震性能が大きく損なわれてしまう。以上のように、従来の滑り支承や滑り免震機構はいずれも一長一短があって十分に有効適切なものは実用化されていないのが実状である。上記事情に鑑み、本発明は構成が簡単でローコストに製作可能であり、しかも残留変位を十分に抑制することも可能な有効適切な滑り免震機構を提供することを目的とする。本発明は免震対象の上部構造体を下部構造体に対して水平各方向に滑動自在に支持するための滑り免震機構であって、前記上部構造体の底部に固定される上部案内部材と、前記下部構造体の上部に固定される下部案内部材と、前記上部案内部材および前記下部案内部材の間に介装される摺動子からなり、前記摺動子は、前記上部案内部材に対して水平一方向にのみ摺動可能に保持されているとともに前記下部案内部材に対して前記水平一方向と直交する水平他方向にのみ摺動可能に保持され、かつ、前記摺動子と前記上部案内部材との摺動面は前記水平一方向に沿ってΛ形に緩慢に傾斜する上部傾斜面とされているとともに、前記摺動子と前記下部案内部材との摺動面は前記水平他方向に沿ってV形に緩慢に傾斜する下部傾斜面とされていることを特徴とする。本発明においては、前記摺動面の水平面に対する傾斜角θを、該摺動面の摩擦係数μに対してtanθ=μの関係を満たすように設定することが好ましい。その場合においては、前記摩擦係数μをμ=005~02の範囲に設定することが好ましい。あるいは、前記摩擦係数μをμ=005~02の範囲に設定したうえで前記傾斜角θをtanθ=001~004となる範囲に設定することも好ましい。本発明によれば、摺動子を上部案内部材および下部案内部材に対して水平2方向に摺動させるための上下の摺動面を水平面に対して傾斜する傾斜面としたことにより、自ずと復元力が得られて残留変位を抑制することができる。特に、摺動面の水平面に対する傾斜角θを摺動面の摩擦係数μと関連づけてtanθ=μの関係を満たすように設定することにより、摺動面を僅かに傾斜させて小さな復元力を与えることで加速度の増加を極力抑えつ残留変位を大きく減らすことが可能である。本発明の滑り免震機構の実施形態を図1~図2を参照して説明する。本実施形態の滑り免震機構は、免震対象物である上部構造体11をその支持構造物である下部構造体12に対して水平各方向に滑動自在に支持するためのもので、上部構造体11の底部に固定される上部案内部材13と、下部構造体12の上部に固定される下部案内部材14と、それら上部案内部材13および下部案内部材14の間に介装される摺動子15からなり、摺動子15を上部案内部材13に対して水平一方向図ではX-X方向として示すにのみ摺動可能に保持するとともに、下部案内部材14に対してはその方向とは直交する水平他方向図ではY-Y方向として示すにのみ摺動可能に保持する構成としたことを主眼とする。具体的には、図1bに示すように、上部案内部材13および下部案内部材14はいずれも断面矩形の横長のブロック状をなす同一形状、同一寸法の部材であって、長さ方向が互いに直交する向きとされて上下方向に間隔をおいた状態で対向配置され、その状態で図2bcに示すように上部構造体11の底部と下部構造体12の上部に対してそれぞれ固定されるものである。それら上部案内部材13と下部案内部材14の対向面側すなわち上部案内部材13の下面側および上部案内部材14の上面側には、それぞれの長さ方向に沿う溝が形成されているとともに、それらの溝の深さは中央部から両側に向かって漸次浅くなるようにされており、したがって溝の底面は緩慢なV形に傾斜する傾斜面とされている。そして、上部案内部材13は溝が下向きとなる状態でX-X方向に沿う向きで上部構造体11の底部に固定されることにより、この上部案内部材13に形成されている溝の底面はX-X方向に沿ってΛ形に緩慢に傾斜する下向きの上部傾斜面16となっている。一方、下部案内部材14は溝が上向きとなる状態でY-Y方向に沿う向きで下部構造体12の上部に固定されることにより、この下部案内部材14に形成されている溝の底面はY-Y方向に沿ってV形に緩慢に傾斜する上向きの下部傾斜面17となっている。なお、後述するように上部傾斜面16および下部傾斜面17の傾斜角θは十分に小さいものであるが、図では傾斜角θを大きく誇張して示している。摺動子15は、上部案内部材13と下部案内部材14の双方の溝内に同時に配置可能な正方形状の部材であって、図1に示すようにその上面が上部傾斜面16に対応して緩慢なΛ形に傾斜する上向きの傾斜面とされ、下面が下部傾斜面17に対応して緩慢なV形に傾斜する下向きの傾斜面とされている。このような摺動子15は、図1aに示すように同一形状、同一寸法とした2部材の一方を反転させて向きを90°変えた状態で双方を重ね合わせて一体化することで容易に製作することができる。そして、この摺動子15は上面および下面の傾斜面がそれぞれ上部傾斜面16および下部傾斜面17に密着した状態で双方の溝内に保持されて、上部案内部材13に対してはX-X方向にのみ摺動可能とされ、下部案内部材14に対してはY-Y方向にのみ摺動可能とされ、それ以外の方向への変位や摺動は拘束されるようになっている。したがって、上部構造体11と下部構造体12との間で任意の水平方向への相対変位が生じた際には、摺動子15は上部傾斜面16に対してX-X方向に相対変位しつつ下部傾斜面17に対してY-Y方向に相対変位し、これにより上部構造体11と下部構造体12との間で生じる水平各方向全方向への相対変位に追随して変位し得るものとなっている。本実施形態の滑り免震機構においては、各摺動面の摩擦係数すなわち上部傾斜面16と摺動子15の上面との間の摩擦係数、および下部傾斜面17と摺動子15の下面との間の摩擦係数をいずれもμとし、かつそれら摺動面の水平面に対する傾斜角をいずれもθとした場合、それら摩擦係数μおよび傾斜角θをtanθ=μの関係を満たすように設定することが好ましく、それによりそれら摩擦係数μと傾斜角θに応じた復元力が自ずと得られて優れた復元特性を備えるものである。特に、摩擦係数μは一般的な滑り支承の場合と同等のμ=01程度とすることが好適であり、その場合において上記のようにtanθ=μとする場合にはtanθ=001~004であるから、たとえばtanθ=002すなわち勾配角150、θ≒11°程度と設定することが好適である。このようなわずかな傾斜角θであれば、免震層の水平変位が500mmの場合であっても鉛直変位はわずか10mm程度であり、したがってこの滑り免震機構全体の上下方向の所要寸法は十分に小さくできるし、上部構造体11と下部構造体12との間に確保するべき鉛直方向の免震クリアランスも些少で済む。本実施形態の滑り免震機構の地震時における挙動と作用効果について以下に詳述する。図3に模式的に示すように、上部構造体11の自重すなわち滑り免震機構に作用する鉛直方向の軸力をWとし、上部案内部材13が下部案内部材14に対して水平方向に変位した際の復元力をFとすると、復元力FはF=Wtanθであるから、上記のようにtanθ=μとした場合にはF=Wtanθ=μWであり、さらに摩擦係数μ=01とした場合にはF=Wとなる。これは、構造的には図4に示すモデルのように上部構造体11と下部構造体12の間に復元ばねKを設置してそれに予引張力Fを与えた場合と等価であって、免震層の変位によらず一定の復元力Fが作用するものとなる。この場合、tanθ≧μに設定すると残留変位を完全に除去できる完全復元力が得られる図4に示す復元ばねKを設置するモデルにおいては、定荷重ばねにより復元力FをF≧μWとすることと等価であるが、上記のようにtanθ=μとして復元力FをF=μWとすることによっても、つまり復元力Fを完全復元力F=μWの10~40程度に抑制していわば不完全復元とすることによっても、実質的に残留変位をほぼゼロとすることができるし、復元ばねKによって完全復元力を得る場合のように加速度が大きく増加してしまって本来の免震機構が損なわれることもないこのことについては後述する。摺動子15と上部案内部材13および下部案内部材14との摺動面は傾斜した平面であり、したがって地震時にどんなに変位した場合でも、摺動子15の平面の約半分の接触面積が常に確保される。このため、摺動面を円錐面とする特許文献1の免震滑り支承による場合のように変位に応じて接触面積が低下することはなく、大きな軸力にも支障なく対処し得る。たとえば、基準面圧20MPaとすると、摺動子15の平面形状が800mm×800mmの正方形の場合、水平変位時の接触面積は032m2であり、自重長期軸力はW=64MN=640tonfとなり、従来一般の免震滑り支承と同様に大きな耐荷重が容易に得られる。また、摺動面はわずかに傾斜する単なる平滑な平坦面として形成すれば良いので、図14に示した滑り振り子型免震機構や図15に示した免震滑り支承のように摺動面を高精度の球面や円錐面とする場合に比べれば遙かに簡略に製作できるし、十分にコストダウンを図ることができる。摺動子15の平面形状を四角形とすれば、上部案内部材13および下部案内部材14との間で鉛直方向まわりの相対回転ねじれは生じない。そのため、本実施形態の滑り免震機構によれば免震層にねじれ水平面内の回転変位を生じない。本実施形態の滑り免震機構においては、上記のようにF=μW、μ=01とした場合、滑りを生じ始めるときの水平荷重F0は、傾斜角θが小さいので、cosθ=1とすると、下式となる。F0=μWF=11~14μW=011~014Wしたがって、免震構造物に生じる応答加速度は110~140galで頭打ちされることになる。一方、積層ゴムやダンパーからなる従来一般的な免震構造では、加速度の頭打ちができず、過大な入力時での加速度は本実施形態の滑り免震機構による場合の方が小さくできる。また、図14に示した従来の滑り振り子型免震機構FPSや積層ゴムを免震支承に使用した場合には、免震層の固有周期が存在してその周期で加振入力された場合には共振により応答が大きくなる特性があるが、本実施形態の滑り免震機構では固有周期が存在しないので共振することがない。本実施形態の滑り免震機構によれば、上記のF0以下の水平力が作用しても水平変位が生じないという、いわばトリガー特性を有する。そのため、風や交通振動などの小さな外乱では揺動を起こさず、振動障害を生じ難い。本実施形態の滑り免震機構は摩擦抵抗力を減衰に利用しているため、オイルダンパーや鉛ダンパー等のダンパーが不要であり、ローコストな免震構造を実現可能である。以下、特定の地震波に対する時刻歴応答解析により本発明の優位性を実証する。本解析では、便宜的に、本発明の滑り免震機構と構造的に等価であるモデルとして、図4に示したように復元ばねKにより復元力を得る構成の滑り免震機構を解析モデル1質点系モデルとする。解析条件は、免震対象物の質量をm1=1000ton、自重をW=m1ggは重力加速度、復元ばねKとして定荷重ばねばね剛性kcを用い、減衰要素C減衰定数c1:周期4秒で01の減衰を付与する程度で支持し、摩擦力f1が質量m1の動きと逆向きに作用すると仮定する。解析ケースは、case1復元力F=0復元なし:本発明においてtanθ=0の場合と等価case2復元力F=1μW完全復元:本発明においてtanθ=μの場合と等価case3復元力F=01μW不完全復元:本発明においてtanθ=01μの場合と等価の3ケースとする。解析に用いる地震波は、BCJLevel2レベル2ElCentro50cmsレベル2Taft50cmsレベル2Hachinohe50cmsレベル2JMAKobeの5波とした。解析結果の一例として、BCJLevel2の場合における各ケースの応答波形を図5~図7に示す。各図は上段から免震対象物の変位、速度、加速度であり、最下段は地震動加速度を示す。図6、図7の最上段における破線および括弧内の値はcase1の場合を示す。この結果から、復元力F=0tanθ=0であるcase1では残留変位は約23cmにもなり、完全復元のために復元力F=1μWtanθ=μとしたcase2では当然に残留変位がゼロになるのに対し、case3では復元力F=01μWtanθ=01μとわずかな復元力を与えるに留めたにも拘わらず残留変位はわずか15cmでしかなく、実質的に残留変位が問題にならない程度にまで低減させることができることがわかる。また、加速度については、case1の場合の10205cms2に比較してcase2では19838cms2と約2倍にもなるのに対し、case3では11035cms2とcase1に比較して僅か11倍程度に増大するに留まることがわかる。したがって、tanθ=01μとしたcase3において摩擦係数μをたとえばμ=01とする場合には、tanθ=001勾配角1100、θ≒057°のわずかな傾斜を付与することで、復元ばねを設けることなく優れた復元特性が得られるし、しかも加速度が大きく増大することもない。次に、BCJLevel2の場合における復元力F傾斜角θの大きさと残留変位および加速度の低減効果との関係を図8に示す。図8の各図において横軸は復元力比FμW=tanθμであり、この復元力比が0の場合がcase1に該当し、復元力比が1の場合がcase2に該当し、復元力比が01の場合がcase3に該当する。各図において左上段は残留変位絶対値を示し、左下段は残留変位低減率復元力がある場合の残留変位を復元力がない場合の残留変位からの低減率で規準化した値を示す。また、右上段は加速度絶対値を示し、右下段は加速度増加率復元力がない場合の加速度に対する復元力がある場合の加速度の倍率を示す。さらに、他の地震波についての解析結果を図9~図13に示す。図9は各地震波についての応答変位を示すもので、case3F=01μW、tanθ=01μの結果を実線で示し、case1F=0、tanθ=0の結果を破線および括弧内の値で示している。なお、case2F=1μW、tanθ=μについては全ての地震波について残留変位がゼロになることが確認されている。また、図10~図13は、各地震波についての復元力F傾斜角θの大きさと残留変位および加速度の低減効果との関係を示している。これらの結果から、各地震波についてもBCJLevel2の場合とほぼ同様の結果が得られることが分かる。但し、地震波がHachinoheの場合については、復元力F=01μWでは残留変位が12cmであってcase1の場合の19cmに対してあまり低減効果が得られていないが、復元力F=02μWとすると残留変位は02cmと大幅に改善されることが確認されている。以上の解析結果から、傾斜角θと復元特性に関して以下のことがわかる。復元力比FμW=tanθμを01~04の範囲となるように傾斜角θを設定して復元力Fを滑り出し荷重F=μWの01~04倍程度与えることにより、復元力Fを与えない場合傾斜角のない場合と比べ残留変位は10以下と大幅に低減できる。しかも、その時の加速度の増加分は規準化した値である復元力比FμW=tanθμに比例しており、その復元力比FμW=tanθμ=02であれば、復元力Fを与えない場合傾斜角のない場合と比べ加速度は20の増加にとどまる。以上から、残留変位低減率は復元力比に比例するものではなく、復元力比の小さな領域から大きな低減率を発揮でき、復元力がF=μW程度となるように、すなわちtanθ=μ程度に設定することにより、十分な残留変位の低減が可能である。しかも、加速度については、完全復元力を与えた場合tanθ=μとしてF=μWとした場合は、復元力を与えない場合tanθ=0としてF=0とした場合の2倍にもなるが、上記のようにtanθ=μとしてF=μの範囲に設定すべきであり、それが最も合理的であり有効である。一方、摩擦係数μとしては滑り支承として一般的な値であるμ=005~02の範囲とすることが好適であり、特にμ=01とすることが最適であるので、それらの条件を考慮してtanθ=001~004の範囲、つまり勾配角1100~125、θ≒057°~23°とすることが好適である。