内容物が収容された容器本体と、内容物が吐出される吐出孔、および該吐出孔と容器本体内とを連通可能な連通筒を備える吐出器と、を連結する連結部材であって、容器本体の口部に外嵌される外筒体と、容器本体の口部内に嵌合され、かつ前記連通筒に連結される内筒体と、を備え、該内筒体は、前記外筒体を形成する材質よりも軟らかい材質で形成され、前記外筒体における軸線方向の両端開口部のうちのいずれか一方は、前記容器本体の口部を該外筒体の外側から内側に向けて進入させる被進入口部とされ、前記外筒体には、軸線方向に延在し、かつ径方向の内側に向けて突出する縦突条部が、周方向に間隔をあけて多数配設され、これらの縦突条部は、径方向の内側に向けた突出量の小さいものほど、軸線方向に沿う前記被進入口部側に張り出すように配設されていることを特徴とする連結部材。請求項1記載の連結部材であって、前記多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部は、軸線方向に沿う前記被進入口部側を向く各下端縁が軸線方向に沿って同じ位置に位置するように配設されていることを特徴とする連結部材。請求項1または2に記載の連結部材であって、前記多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部は、前記軸線を基準に軸対称となる複数個所に配設されていることを特徴とする連結部材。請求項1から3のいずれか1項に記載の連結部材であって、前記内筒体における軸線方向の両端開口部のうち、いずれか一方が前記容器本体の口部内に進入する進入口部とされ、かつ他方が前記連通筒に連結される連結口部とされ、該内筒体のうち、前記容器本体の口部内に嵌合される前記進入口部側の部分の外径は、軸線方向に沿って前記連結口部側から前記進入口部側に向かうに従い漸次小さくなっていることを特徴とする連結部材。ところで近年では、同一の構成であっても、口径の異なる複数種の容器本体を吐出器に連結することができる連結部材が要望されている。本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、同一の構成であっても、口径の異なる複数種の容器本体を吐出器に連結することができる連結部材を提供することを目的とする。上記課題を解決して、このような目的を達成するために、本発明の連結部材は、内容物が収容された容器本体と、内容物が吐出される吐出孔、および該吐出孔と容器本体内とを連通可能な連通筒を備える吐出器と、を連結する連結部材であって、容器本体の口部に外嵌される外筒体と、容器本体の口部内に嵌合され、かつ前記連通筒に連結される内筒体と、を備え、該内筒体は、前記外筒体を形成する材質よりも軟らかい材質で形成され、前記外筒体における軸線方向の両端開口部のうちのいずれか一方は、前記容器本体の口部を該外筒体の外側から内側に向けて進入させる被進入口部とされ、前記外筒体には、軸線方向に延在し、かつ径方向の内側に向けて突出する縦突条部が、周方向に間隔をあけて多数配設され、これらの縦突条部は、径方向の内側に向けた突出量の小さいものほど、軸線方向に沿う前記被進入口部側に張り出すように配設されていることを特徴とする。この発明によれば、多数の縦突条部が、前記突出量の小さいものほど、軸線方向に沿う前記被進入口部側以下、下側というに張り出して、前記突出量の大きいものほど、軸線方向に沿う前記被進入口部側の反対側以下、上側というに引き込むように配設されているので、外筒体と内筒体との間に、下側から容器本体の口部を差し込んだときに、口部が、多数の縦突条部のうち、径方向の内端と軸線との間の径方向に沿う距離が、該口部の外周面における半径と同等である一の縦突条部に到達するまでの間に、前記径方向に沿う距離が前記半径より小さい他の縦突条部と干渉するのを防ぐことが可能になり、外筒体と内筒体との間に下側から差し込んだ容器本体の口部を、前記一の縦突条部の径方向の内端によって、径方向の外側から支持することができる。一方、内筒体が、外筒体を形成する材質よりも軟らかい材質で形成されているので、この内筒体を、容器本体の口部内に嵌合したときに、弾性変形させて口部の内周面に密接させることができる。以上より、同一の構成の連結部材であっても、口径の異なる複数種の容器本体を、がたつきを抑えて安定させ、かつ外部に対して気密を保ち吐出器の連通筒に連結することができる。さらに例えば、外筒体の内周面を、軸線方向に沿う位置ごとで内径を異ならせて多段状に形成するのではなく、外筒体に縦突条部を配設することによって前述の作用効果を奏功させるので、外筒体を形成する材料の量を抑えることができるとともに、この材料が樹脂材料の場合には、例えばひけの発生や冷却効率の悪化等を抑え良好な成形性を具備させることができる。なお、多数の縦突条部のうち、一の縦突条部により容器本体の口部を径方向の外側から支持させるときに、該一の縦突条部より上側に位置しかつ前記突出量が大きい他の縦突条部の下端縁に、容器本体の口部のうち、前記一の縦突条部により径方向の外側から支持された被支持部分の上側に位置する上側部分を下方から突き当ててもよい。この場合、容器本体の口部が、外筒体により径方向のみならず軸線方向にも支持されることとなり、容器本体をより一層安定させて吐出器に連結することができる。ここで、前記多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部は、軸線方向に沿う前記被進入口部側を向く各下端縁が軸線方向に沿って同じ位置に位置するように配設されてもよい。この場合、多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部が、それぞれの下端縁が軸線方向に沿って同じ位置に位置するように配設されているので、複数の縦突条部によって、容器本体の口部を、径方向の外側から周方向の複数個所で支持することが可能になり、前述の作用効果が確実に奏功されることとなる。またこのように、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部が、それぞれの下端縁が軸線方向に沿って同じ位置に位置するように配設されていることから、前述のように、前記他の縦突条部の下端縁に、容器本体の口部における前記上側部分を下方から突き当てる場合には、複数の前記他の縦突条部の下端縁を、容器本体の口部における前記上側部分に周方向の複数個所で突き当てることが可能になり、容器本体をより一層安定させて吐出器に連結することができる。また、前記多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部は、前記軸線を基準に軸対称となる複数個所に配設されてもよい。この場合、多数の縦突条部のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部が、前記軸線を基準に軸対称となる複数個所に配設されているので、複数の縦突条部によって、容器本体の口部を、径方向の外側から周方向に等間隔をあけた複数個所で支持することが可能になり、前述の作用効果がより一層確実に奏功されることとなる。またこのように、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部が、前記軸線を基準に軸対称となる複数個所に配設されていることから、前述のように、これら複数の縦突条部が、それぞれの下端縁が軸線方向に沿って同じ位置に位置するように配設され、かつ前記他の縦突条部の下端縁に、容器本体の口部における前記上側部分を下方から突き当てる場合には、複数の前記他の縦突条部の下端縁を、容器本体の口部における前記上側部分に、周方向に等間隔をあけた複数個所で突き当てることが可能になり、容器本体をより一層安定させて吐出器に連結することができる。さらに、前記内筒体における軸線方向の両端開口部のうち、いずれか一方が前記容器本体の口部内に進入する進入口部とされ、かつ他方が前記連通筒に連結される連結口部とされ、該内筒体のうち、前記容器本体の口部内に嵌合される前記進入口部側の部分の外径は、軸線方向に沿って前記連結口部側から前記進入口部側に向かうに従い漸次小さくなってもよい。この場合、内筒体のうち、容器本体の口部内に嵌合される前記進入口部側の部分の外径が、軸線方向に沿って前記連結口部側から前記進入口部側に向かうに従い漸次小さくなっているので、容器本体の口部を、外筒体と内筒体との間に差し込む際に、内筒体を容器本体の口部内に進入させ易くすることが可能になり、容器本体を吐出器に容易に連結することができる。本発明によれば、同一の構成であっても、口径の異なる複数種の容器本体を吐出器に連結することができる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。本実施形態に係る連結部材1は、図1に示されるように、内容物が収容された容器本体30と、内容物が吐出される吐出孔41、および吐出孔41と容器本体30内とを連通可能な連通筒42を備える吐出器40と、を連結する構成となっている。まず、容器本体30および吐出器40について説明する。容器本体30は、例えば合成樹脂材料、若しくはガラス材料等で形成され、有底筒状に形成されている。以下、容器本体30の横断面がなす中央を通る直線を軸線Oといい、軸線O方向に沿って容器本体30の口部31側を上側、底部側を下側といい、また、軸線Oに直交する方向を径方向といい、さらに軸線O回りに周回する方向を周方向という。容器本体30の口部31は、上端部32と、上端部32に下方から連なり該上端部32より外径が大きい下部33と、を備え、これらの上端部32と下部33との連結部分は、径方向および周方向の双方向に沿って延在し上方を向く段部34となっている。なお、口部31における上端部32および下部33それぞれの内径は互いに同等になっている。吐出器40は、内部に内容物が貯留される液室43を有し、かつ前記軸線Oと同軸に配設されるとともに、前記連通筒42が下方に向けて延設されたシリンダ部44と、シリンダ部44内に上下摺動自在に嵌合されたピストン部45と、シリンダ部44に上方付勢状態で下降移動可能に装着されるとともに、ピストン部45が連係する操作部46と、連通筒42とシリンダ部44との連結部分に配設され、連通筒42内と液室43との連通およびその遮断を切り替える弁体部47と、シリンダ部44に直結されて側方に向けて突出しその先端に前記吐出孔41が形成されるとともに内部が液室43に連通された吐出筒部48と、吐出筒部48内に配設され、液室43と吐出孔41との連通およびその遮断を切り替える吐出弁49と、連通筒42内に嵌合され、下端開口が容器本体30の底部側に位置する吸上げパイプ53と、を備えている。なお、シリンダ部44は、容器本体30の上方に配設されている。以上の構成において、操作部46をスプリング50による上方付勢力に抗してシリンダ部44に対して押下すると、ピストン部45がシリンダ部44内を下方に向けて摺動することで、液室43の内容物が加圧される。このときの加圧力によって吐出弁49が開き液室43と吐出孔41とが連通することで、液室43の内容物が吐出筒部48を通過して吐出孔41から吐出される。その後、操作部46の押下を解除すると、吐出弁49が閉じ液室43と吐出孔41との連通が遮断され、かつ操作部46がスプリング50の上方付勢力によりシリンダ部44に対して上昇するのに伴い、ピストン部45がシリンダ部44内を上方に摺動することで、液室43が負圧になる。このときの負圧力によって、弁体部47が開き連通筒42内と液室43とが連通し、かつ容器本体30の内容物が連通筒42内を通して液室43に吸い込まれ、液室43に内容物が貯留される。ここで図示の例では、連通筒42は、前記軸線Oと同軸に配設されている。連通筒42の外径は、容器本体30の口部31の内径より小さくなっている。シリンダ部44には、前記軸線Oと同軸に配設され連通筒42を径方向の外側から囲繞する囲繞筒部51が下方に向けて延設されている。囲繞筒部51の下端には、第1環状突部51aが全周にわたって径方向の外側に向けて突設されている。この囲繞筒部51に、内周面に雌ねじ部が形成された保持キャップ52が装着されている。保持キャップ52は、前記軸線Oと同軸に配設され、上端部に、第1環状突部51aにアンダーカット嵌合する第2環状突部52aが全周にわたって径方向の内側に向けて突設されている。そして本実施形態では、連結部材1は、容器本体30の口部31に外嵌される外筒体11と、容器本体30の口部31内に嵌合され、かつ連通筒42に連結される内筒体12と、を備えている。外筒体11および内筒体12は、前記軸線Oと同軸に配設されている。内筒体12は、外筒体11を形成する材質よりも軟らかい材質、例えば、ニトリルゴム、ブチルゴム、シリコンゴム若しくは熱可塑性エラストマー等の軟材質、またはウレタン等で形成されている。外筒体11は、例えばポリプロピレン等で形成されている。内筒体12の下端開口部は、容器本体30の口部31内に進入する進入口部12aとされ、上端開口部は、吐出器40の連通筒42に連結される連結口部12bとなっている。図示の例では、連通筒42は、内筒体12の連結口部12b内に嵌合されている。内筒体12には、前記軸線O方向の中間部に径方向の外側に向けてフランジ部12cが全周にわたって突設されている。内筒体12は、フランジ部12cの上面が囲繞筒部51および第1環状突部51aの各下端縁に当接した状態で、フランジ部12cよりも上方に位置する上側部分12dが、連通筒42と囲繞筒部51との間に差し込まれて固定されている。内筒体12においてフランジ部12cよりも下方に位置する下側部分12eの外径は、上方から下方に向かうに従い漸次小さくなっている。外筒体11は、保持キャップ52に螺着される雄ねじ筒部13と、該雄ねじ筒部13より内径および外径が大きく、かつ雄ねじ筒部13よりも下方に位置する被進入筒部14と、これらの雄ねじ筒部13と被進入筒部14とを連結するフランジ状の段部15と、を備えている。雄ねじ筒部13および被進入筒部14はそれぞれ、前記軸線Oと同軸に配設されている。雄ねじ筒部13の上端縁には、径方向の内側に向けて環状の支持板部13aが全周にわたって突設されている。この支持板部13aの上面と、囲繞筒部51および第1環状突部51aの各下端縁と、により、内筒体12のフランジ部12cが前記軸線O方向の両側から挟み込まれている。外筒体11の下端開口部は、容器本体30の口部31を外筒体11の被進入筒部14内に下方から上方に向けて進入させる被進入口部11aとなっている。そして外筒体11には、図3および図4に示されるように、前記軸線O方向に延在し、かつ径方向の内側に向けて突出する縦突条部16、17、18が、周方向に間隔をあけて多数配設されていて、これらの縦突条部16~17は、径方向の内側に向けた突出量の小さいものほど、下方に向けて張り出すように配設されている。図示の例では、多数の縦突条部16~18の周方向の大きさは互いに同等になっている。なお、多数の縦突条部16~18の周方向の大きさは互いに異ならせてもよい。多数の縦突条部16~18には、前記突出量が互いに異なる複数種の縦突条部16~18が備えられ、各種類ごとに縦突条部16~18が複数ずつ備えられている。そして、多数の縦突条部16~18のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18は、それぞれの下端縁16a~18aが前記軸線O方向に沿って同じ位置に位置するように配設されている。また、多数の縦突条部16~18はそれぞれ、外筒体11における段部15から被進入口部11a側の下方に向けて延設されている。多数の縦突条部16~18の各上端位置は互いに同等になっている。図示の例では、多数の縦突条部16~18には、第1縦突条部16、第2縦突条部17および第3縦突条部18の3種類が備えられていて、最も前記突出量の小さい第1縦突条部16は、段部15から被進入筒部14の下端部に至り、最も前記突出量の大きい第3縦突条部18は、段部15から被進入筒部14の上部に至り、径方向の内側に向けた突出量が第1縦突条部16より大きくかつ第3縦突条部18より小さい第2縦突条部17は、段部15から被進入筒部14の前記軸線O方向の中央部に至っている。また、第1縦突条部16および第2縦突条部17それぞれにおける径方向の内端は、外筒体11の雄ねじ筒部13の内周面より径方向の外側に位置し、第3縦突条部18の径方向の内端は、外筒体11の雄ねじ筒部13の内周面と面一となっている。さらに本実施形態では、多数の縦突条部16~18のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18は、前記軸線Oを基準に軸対称となる複数個所に配設されている。図示の例では、第1縦突条部16、第2縦突条部17および第3縦突条部18の順に、外筒体11を下方から見た下面視で、時計回りに等間隔をあけて配設されている。ここで、容器本体30の口部31の下部33の外周面における半径は、図1および図2に示されるように、第2縦突条部17の径方向の内端と前記軸線Oとの間の径方向に沿う距離と同等とされ、口部31の上端部32の外径は、雄ねじ筒部13の内径より小さくなっている。そして、連結部材1は、容器本体30の口部31と吐出器40の連通筒42とを連結した状態で、第2縦突条部17の径方向の内端が、口部31の下部33を径方向の外側から支持し、また第3縦突条部18の下端縁18aが、口部31の段部34に上方から突き当たり、さらに内筒体12の下側部分12eが弾性変形させられて口部31の上端部32の内周面に密接している。なおこの際、口部31の上端部32は、被進入筒部14を上方に超えて雄ねじ筒部13内に進出している。以上説明したように、本実施形態による連結部材1によれば、多数の縦突条部16~18が、前記突出量の小さいものほど下側に張り出して、前記突出量の大きいものほど上側に引き込むように配設されているので、外筒体11と内筒体12との間に、下側から容器本体30の口部31を差し込んだときに、口部31が、多数の縦突条部16~18のうち、径方向の内端と前記軸線Oとの間の径方向に沿う距離が、該口部31の外周面における半径と同等である第2縦突条部17に到達するまでの間に、前記径方向に沿う距離が前記半径より小さい第3縦突条部18と干渉するのを防ぐことが可能になる。これにより、外筒体11と内筒体12との間に下側から差し込んだ容器本体30の口部31を、第2縦突条部17の径方向の内端によって、径方向の外側から支持することができる。一方、内筒体12が、外筒体11を形成する材質よりも軟らかい材質で形成されているので、内筒体12を、容器本体30の口部31内に嵌合したときに、弾性変形させて口部31の内周面に密接させることができる。以上より、同一の構成の連結部材1であっても、口径の異なる複数種の容器本体30を、がたつきを抑えて安定させ、かつ外部に対して気密を保ち吐出器40の連通筒42に連結することができる。さらに本実施形態では、外筒体11の内周面を、前記軸線O方向に沿う位置ごとで内径を異ならせて多段状に形成するのではなく、外筒体11に縦突条部16~18を配設することによって前述の作用効果を奏功させるので、外筒体11を形成する材料の量を抑えることができるとともに、この材料が樹脂材料の場合には、例えばひけの発生や冷却効率の悪化等を抑え良好な成形性を具備させることができる。また本実施形態では、連結部材1が、容器本体30の口部31と吐出器40の連通筒42とを連結した状態で、第2縦突条部17の径方向の内端により、口部31の下部33を径方向の外側から支持させるだけでなく、第3縦突条部18の下端縁18aに、口部31の段部34を下方から突き当てているので、口部31が、外筒体11により径方向のみならず前記軸線O方向にも支持されることとなり、容器本体30をより一層安定させて吐出器40に連結することができる。さらに、多数の縦突条部16~18のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18が、それぞれの下端縁16a~18aが前記軸線O方向に沿って同じ位置に位置するように配設されているので、図示の例では、複数の第2縦突条部17によって、容器本体30の口部31を、径方向の外側から周方向の複数個所で支持することが可能になり、前述の作用効果が確実に奏功されることとなる。またこのように、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18が、それぞれの下端縁16a~18aが前記軸線O方向に沿って同じ位置に位置するように配設されていることから、図示の例では、複数の第3縦突条部18の下端縁18aを、容器本体30の口部31における段部34に周方向の複数個所で突き当てることが可能になり、容器本体30をより一層安定させて吐出器40に連結することができる。さらに、多数の縦突条部16~18のうち、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18が、前記軸線Oを基準に軸対称となる複数個所に配設されているので、図示の例では、複数の第2縦突条部17によって、容器本体30の口部31を、径方向の外側から周方向に等間隔をあけた複数個所で支持することが可能になり、前述の作用効果がより一層確実に奏功されることとなる。またこのように、前記突出量が互いに同等の複数の縦突条部16~18が、前記軸線Oを基準に軸対称となる複数個所に配設されていることから、図示の例では、複数の第3縦突条部18の下端縁18aを、容器本体30の口部31における段部34に、周方向に等間隔をあけた複数個所で突き当てることが可能になり、容器本体30をより一層安定させて吐出器40に連結することができる。さらに、内筒体12の下側部分12eの外径が、上方から下方に向かうに従い漸次小さくなっているので、容器本体30の口部31を、外筒体11と内筒体12との間に差し込む際に、内筒体12を口部31内に進入させ易くすることが可能になり、容器本体30を吐出器40に容易に連結することができる。なお、本発明の技術的範囲は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば前記実施形態では、吐出器40として、容器本体11の上側に配設されたシリンダ部44から、連通筒42が下方に向けて延設された構成を示したが、これに代えて、シリンダ部44と連通筒42とが互いに兼ね合う筒体を採用するとともに、この筒体を容器本体11内に配設し、かつこの筒体内に、上方付勢状態で下降移動可能に起立したステム部と、上下摺動自在に嵌合されるとともにステムと連係したピストン部と、を配設し、ステム部の上端に、吐出孔が形成された押下ヘッドを装着した構成にも適用可能である。さらに本実施形態の連結部材1は、前述した口部31に限らず例えば、図5に示されるような、下部33における外周面の半径を、第3縦突条部18の径方向の内端と前記軸線Oとの間の径方向に沿う距離と同等にし、かつ口部31の上端部32の前記軸線O方向の大きさを、雄ねじ筒部13の前記軸線O方向の大きさより大きくした口部35であっても、吐出器40の連通筒42に連結することができる。この場合、口部35の下部33が、第3縦突条部18の径方向の内端により径方向の外側から支持され、口部35の上端縁が、雄ねじ筒部13の支持板部13aに下方から突き当てられている。また、前述した口部31、35に限らず例えば、図6に示されるような、外径が、前記軸線O方向の全長にわたって、外筒体11の雄ねじ筒部13の内径と同等で、かつ前記軸線O方向の中間部に環状突部36aが全周にわたって径方向の外側に向けて突設された口部36であっても、吐出器40の連通筒42に連結することができる。この口部36の環状突部36aの径方向の外端における半径は、第1縦突条部16の径方向の内端と前記軸線Oとの間の径方向に沿う距離と同等になっている。この場合、環状突部36aが、第1縦突条部16の径方向の内端により径方向の外側から支持され、かつ第2縦突条部17の下端縁17aに下方から突き当てられる。さらに前記実施形態では、外筒体11として、容器本体30の口部31、35、36を径方向のみならず、前記軸線O方向にも支持する構成を示したが、径方向にのみ支持するようにしてもよい。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した変形例を適宜組み合わせてもよい。