"スピーカボックスと、磁石を備えたスピーカとを有し、このスピーカにおける前記磁石と反対側に位置する前面が前記スピーカボックス内の一面に取り付けられたスピーカ装置において、前記スピーカボックス内における前記スピーカの前記磁石側に位置する他面に設けられて前記スピーカの一部の音を増幅する音増幅部と、この音増幅部に対して前記スピーカの前記磁石側の部材を固定する固定部材とを備えていることを特徴とするスピーカ装置。請求項1に記載のスピーカ装置において、前記固定部材は、前記音増幅部と前記磁石側の部材とを締結するネジ部材であることを特徴とするスピーカ装置。請求項1に記載のスピーカ装置において、前記固定部材は、前記音増幅部に固定されて磁力によって前記磁石側の部材に吸着固定される磁性部材であることを特徴とするスピーカ装置。請求項1~請求項3のいずれかに記載のスピーカ装置において、前記音増幅部には、補助放音口が設けられていることを特徴とするスピーカ装置。このため、上記従来のスピーカ装置では、装置全体の剛性や外部からの振動等に対する耐性を高めるのが困難で、スピーカとしての特性や品質の向上に限界があった。というのは、例えばスピーカボックスがスピーカユニットの振動板の振動の反作用等で振動すると、この振動が不要音となりスピーカとしての音質が劣化する場合があるので、スピーカボックス自体の剛性を高めるとともに、スピーカボックスに対して相対的に微動だにしないようにスピーカユニットを取り付けるのが理想であるが、上述したような片持ち状の取付構造では、これは困難である。特に、コスト低減や小型化のために、スピーカボックスの板厚をなるべく薄くしようとすると、より困難になる。また、スピーカユニットの背面等を弾力的に支持する構造では、スピーカボックスを含めたスピーカ装置全体の剛性が高まるわけではない。また、特許文献1、2で提案されたスピーカ装置のように単なる密閉型のスピーカボックスであると、例えばスピーカボックスが小型なものである場合、スピーカユニットの振動板の動きが制限され、低音の少ない詰まった音になりやすいという問題もある。また、スピーカユニットを片持ち状に固定している場合、スピーカ装置が例えば携帯機器や車両等に設けられ、外部から振動や衝撃が加わると、スピーカユニットを固定しているネジやボルトなどの締結部材に大きな負荷がかかり、この締結部材が損傷するなどの故障の可能性を十分に低減することが困難となる。そこで、この発明が解決しようとする課題は、装置全体の剛性や外部からの振動等に対する耐性に加えて、周波数特性が向上し、スピーカとしての品質向上が図れるスピーカ装置を提供することである。この発明は、スピーカボックスと、磁石を備えたスピーカとを有し、このスピーカにおける前記磁石と反対側に位置する前面が前記スピーカボックス内の一面に取り付けられたスピーカ装置において、前記スピーカボックス内における前記スピーカの前記磁石側に位置する他面に設けられて前記スピーカの一部の音を増幅する音増幅部と、この音増幅部に対して前記スピーカの前記磁石側の部材を固定する固定部材とを備えていることを特徴とするスピーカ装置である。なお、磁石側の部材としては、少なくとも次のものがあり得る。即ち、スピーカの磁気回路を構成する永久磁石又はヨークでもよいし、或いは、スピーカの磁石側を覆うカバーなどの部材でもよい。この発明によれば、スピーカの前面がスピーカボックスの一面に取り付けられるとともに、スピーカの磁石側即ち背面側の部材が固定部材によりスピーカボックスの他面に設けられた音増幅部に対して固定される。このため、スピーカが両持ち状態でスピーカボックスの一面側と他面側の壁の間に取り付けられることになるとともに、音増幅部とスピーカとがスピーカボックスの一面側と他面側の壁の間に設けられた補強部材としても作用し、スピーカ装置全体の剛性や外部からの振動や衝撃に対する耐性が格段に高まる。しかも、このように補強部材としても作用する音増幅部によって、スピーカから出力される一部の音例えば、低音の音圧を増強して小型でも良い周波数特性例えば、低音特性が実現できる。以下、図1を参照して、この発明の第1実施形態であるスピーカ装置1について説明する。図1aはスピーカ装置1全体の側断面図であり、図1bは後述する仕切壁22が設けられた後ケース5の底部中央を斜め前方から見た部分斜視図であり、図1cは図1bにC-Cで示した面後述するスピーカ3の中心軸線を含む面でスピーカ装置1のスピーカ背面側を破断して見た部分拡大断面図である。以下では、図1aにおける上下方向を前後方向とし、図1aにおける左右方向を横方向とする。本実施形態のスピーカ装置1は、図1aに示すように、スピーカボックス2いわゆるエンクロージャーと、スピーカ3いわゆるスピーカユニットとを有し、このスピーカ3における前面がスピーカボックス2内の一面後述する前側の壁4aの内面に取り付けられてなる装置いわゆるスピーカシステムである。なお、この場合のスピーカ装置1は、例えばフルレンジのスピーカ3を1個だけ備えるワンウェイスピーカシステムである。スピーカボックス2は、例えば合成樹脂製の前ケース4と後ケース5とよりなる。このスピーカボックス2内におけるスピーカ3の背面側磁石側に位置する他面即ち、後述する後側の壁5aの内面には、スピーカ3から出力される一部の音を増幅する音増幅部20が設けられている。この音増幅部20の構成については、後述する。前ケース4は、後面が開口した箱形のケースであり、前面側図1aにおける上側の壁4aには、主放音口6が形成されている。この前ケース4の後面側図1aにおける下側の端縁には、例えば全周に亘って嵌合部4bが形成され、この嵌合部4bには、後ケース5の前面側の端縁が内側に嵌り込む嵌合凹部が形成されている。また、前ケース4の前面側の壁4aの内面には、ケース固定用のネジ部材7をねじ込むためのボス8が後方に向かって突出するように形成されている。このボス8は、スピーカ3と干渉しないよう、主放音口6から横方向に離れた複数個所に設けられている。また、前ケース4の主放音口6の周縁部における複数個所には、後述する一面側固定手段としてのネジ部材36をねじ込むためのねじ取付部6aが設けられている。そして後ケース5は、前面が開口した箱形のケースであり、前面側図1aにおける上側の端縁が前ケース4の前述した嵌合部4bの嵌合凹部内にはめ込まれ、この後ケース5と前ケース4とでスピーカ3の周囲を覆うスピーカボックス2を構成している。この後ケース5の後面側図1aにおける下側の壁5aには、この場合主放音口6と同軸上の位置に補助放音口9が形成されている。本例の場合、補助放音口9は主放音口6より小径なものとなっている。なお、この補助放音口9は、音増幅部20の放音口であるが、後述する他面側固定手段としてのネジ部材26本願発明の固定部材に相当を外部後方から挿入するためのねじ挿入部としても機能している。また、後ケース5の後面側の壁5aにおいて、前述のボス8と同軸上の位置には、ケース固定用のネジ部材7を外部後方から挿入するためのねじ挿入凹部10が前方に向かって突出するように形成されている。このねじ挿入凹部10の奥には、ネジ部材7の軸部を挿通するための挿通孔符号省略が形成され、ネジ部材7の軸部は、この挿通孔から挿入されて前述のボス8にねじ込まれている。次に、スピーカ3は、例えばダイナミック型のスピーカユニットである。即ち、例えばリング状の永久磁石31の内側に図示省略したボイスコイル紙や合成樹脂の筒に導線を巻きつけたものが配置され、永久磁石31から構成される磁気回路による磁界中においてボイスコイルの導線に電流が流れると、このボイスコイルに直結された振動板32がボイスコイルとともに前後に振動することによって音を放射するものである。永久磁石31には効率よく磁気回路を構成するためのヨーク33が組みつけられ、これら永久磁石31とヨーク33は、スピーカ3の骨組であるフレーム34の背面側に固定される。なお本願では、永久磁石を使用したスピーカの場合、永久磁石のみ、或いは永久磁石とヨークとを含んだ概念を、磁石と称している。フレーム34の側部には、開口35が形成され、この開口35からフレーム34の内側にある振動板32が露出している。フレーム34の前部外周の複数個所前述のねじ取付部6aに対応する位置には、スピーカ3の前部をスピーカボックス2の一面側前面側の壁4aに対して固定する一面側固定手段としてのネジ部材36を挿通するための挿通孔符号省略が形成されたねじ座面部37が形成されている。また、フレーム34の側面には、ボイスコイルの導線に導通する端子38例えば図1aの紙面に直交する方向にプラスとマイナスのそれぞれの電極が並んで有るものが設けられ、この端子38に接続される配線39を介してスピーカ3を電気的に駆動する外部の回路図示省略との電気的接続が行われる。なお、配線39は、例えばスピーカボックス2に設けられた小孔図示省略を通してそのまま外部に引き出されていてもよいし、スピーカボックス2に設けられたターミナル図示省略において外部配線と接続される構成であってもよい。次に音増幅部20について説明する。音増幅部20は、音響路21を有する。音響路21は、スピーカボックス2の後面側の壁5aと、この壁5aから内側前方に突出するように設けられた仕切壁22と、スピーカ3の背面この場合、ヨーク33の背面とにより囲まれた空間として形成され、スピーカ3から背面側に放出される音をスピーカボックス2の外に向けて導出するものである。ここで、仕切壁22は、その突出高さが、後ケース5の後面側の壁5aとスピーカ3の背面との間の距離に略等しく設定されており、組立状態においては、仕切壁22の先端がスピーカ3の背面この場合、ヨーク33の背面に接合或いは、極めて僅かな隙間で対向する構成となっている。また、本例の仕切壁22は、後ケース5と一体成形によって設けられ、図1bに示すように前面から見て全体として渦巻き状に形成されている。これにより、本例の音響路21は、スピーカ3の背面の外周側から中心側に向かう渦巻き状のものとされ、前記外周側の始端21aが音の入口としてスピーカ3の背面側に開口し、前記中心側の終端21bが音の出口である補助放音口9に接続され、当該音響路21内を伝播した音が補助放音口9から外部に放音される構成となっている。図1cに拡大して示すように、補助放音口9の奥には、スピーカボックス5の後面側の壁5aから内側前方に突出するように設けられた仕切壁中心部23のネジ台座部23aが配置され、このネジ台座部23aには後述するネジ部材26の挿通孔24が形成されている。なお、仕切壁中心部23は、補助放音口9の周縁部から内側前方に突出するように設けられた円筒状部23bと、この円筒状部23bの先端を塞ぐように形成されたネジ台座部23aとを有するものであり、後述するネジ部材26固定部材の取付部として機能している。また、この仕切壁中心部23の円筒状部23bには音響路21の一部を構成する開口25が形成されている。なお、円筒状部23bは、仕切壁22と突出高さが同じであり、音響路21を形成する仕切壁22の一部としても機能しており、この円筒状部23bの内部が音響路21の終端21bとなっている。そして、図1b,cに矢印で示すように、音響路21の始端21aから入力された音が、前記開口25や音響路21の終端21bを経由して補助放音口9から外部に放音される構成となっている。この場合、補助放音口9や挿通孔24は、スピーカ3の永久磁石31やヨーク33の中心軸線上に設けられている。そして、補助放音口9から挿通孔24に挿通されて、図1cに示すように、スピーカ3における背面側中心部の部材この場合、ヨーク33に軸部がねじ込まれるネジ部材26本願発明の固定部材によって、スピーカ3の磁石側の背面部が音増幅部20に対して締結され固定されている。即ち、前述したネジ部材36が、スピーカ3の前部をスピーカボックス2の前面側の壁4aに対して固定する一面側固定手段であるのに対して、上記ネジ部材26は、スピーカ3の背面を音響路21の仕切壁22に対して固定する他面側固定手段を構成している。次に、このスピーカ装置1を組み立てる場合について説明する。まず、主放音口6に前面を向けてスピーカ3を配置し、ネジ部材36によって前ケース4に対してスピーカ3を固定し、配線39の引き回しや端子38への接続等を行う。次いで、後ケース5の前面側の端縁を前ケース4の嵌合部4b内にはめ込んで、後ケース5を前ケース4に対して取り付ける。その後、前述したネジ部材7やネジ部材26をねじ込んで、後ケース5を前ケース4に固定するとともに、スピーカ3の背面部を音増幅部20仕切壁22に対して固定すれば、スピーカ装置1が完成する。このように本例のスピーカ装置1は、音増幅部20やスピーカ背面を固定する構造を有しているにもかかわらず、後述する比較例1図4aに比較して組立工数の増加がほとんど無く、容易に組み立て可能である。次に、スピーカ3から背面側に放出される音の伝播音増幅部20の作用について説明する。音増幅部20は、例えば、いわゆるバックロードホーン型スピーカ装置のバックロードホーンと同様の作用を奏する。即ち、スピーカ3から背面側に放出される音は、前述したように音増幅部20の音響路21を経由し補助放音口9からスピーカボックス2の外部後方に放出される。音響路21は、既述したように直線的ではないため、回折し易い低音が回折し難い高音よりも伝播して補助放音口9から強く出力され、補助放音口9からスピーカボックス2の前面側に回り込んで伝播する過程でも高音側がさらに減衰する。このため、スピーカ3から主放音口6を介して前面側に放出される音と、補助放音口9から出力されてスピーカボックス2の前面側に回り込む音が位相の関係で打ち消し合わないように、音響路21の路長等を設定してやれば、スピーカボックス2の前面側に出力される音の一部この場合低音を増強して、周波数特性この場合低音特性を改善することができる。本実施形態のスピーカ装置1によれば、次のような効果が得られる。即ち、スピーカ3の前部がネジ部材36によりスピーカボックス2内の前面壁4aの内面に対して固定されるとともに、スピーカ3の背面部がネジ部材26固定部材によりスピーカボックス2内の後面壁5aの内面に設けられた音増幅部20に対して固定される。このため、スピーカ3が両持ち状態でスピーカボックス2の前面側の壁4aと後面側の壁5aの間に固定されることになるとともに、音増幅部20を形成する仕切壁22とスピーカ3とがスピーカボックス2の前面側の壁4aと後面側の壁5aの間に設けられた補強部材としても作用し、これによりスピーカ装置全体の剛性や外部からの振動や衝撃に対する耐性が格段に高まる。しかも、このように補強部材としても作用する仕切壁22により形成された音増幅部20によって、例えば低音の音圧を増強して小型でも良い周波数特性特に低音特性が実現できる。なお図4aは、第1実施形態の効果を対比して説明するための比較例1を示す図である。以下、図1aと同じ構成要素には同符号を付して重複説明を省略する他の比較例でも同様。この比較例1のスピーカ装置51は、第1実施形態の音増幅部20仕切壁中心部23含むが無く、背面側の固定部材であるネジ部材26も無い構成従来と同様の構成である。この比較例1のような構成であると、スピーカ3が前部のみで片持ち状に支持されているため、既述したようにスピーカ前面側を固定するネジ部材36に比較的大きな負荷がかかり、外部からの振動等に弱いという問題や、装置全体の剛性を高め難いといった問題がある。また、密閉型のスピーカボックスであるため、低音の少ない詰まった音になりやすいといった問題もある。次に図4bは、比較例2を示す図である。この比較例2のスピーカ装置52は、第1実施形態の音増幅部20仕切壁中心部23を除くが無く、仕切壁中心部23と背面側の固定部材であるネジ部材26が有る構成である。この比較例2のような構成であると、第1実施形態と同様にスピーカ3が両持ち状に支持されて補強部材としても機能するため、スピーカ装置全体の剛性や外部からの振動や衝撃に対する耐性が格段に高まる。但し、例えばスピーカボックスが小型なものである場合、低音の少ない詰まった音になりやすいといった問題は改善できない。また、第1実施形態図1aに比較すると、仕切壁22仕切壁中心部23を除くが無い分、補強効果をさらに高めることはできない。これに対して、前述した第1実施形態では、渦巻き状の仕切壁22仕切壁中心部23含むとスピーカ3を構成する剛性部材特に、フレーム34やヨーク33等とがスピーカボックス2の前面側の壁4aと後面側の壁5aの間に設けられた補強部材としての高い補強効果を発揮する。しかも、音増幅部20を経由して補助放音口9から出力される音によって例えば低音の音圧を増強させることができる。このため、スピーカボックスの振動による音質の劣化の問題がより効果的に防止され、外部からの振動や衝撃に対する耐性もより高く、周波数特性特に低音特性も良い、より高品質なスピーカ装置が実現できる。しかも第1実施形態では、スピーカ背面を固定する固定部材としてネジ部材26を使用しているため、通常のネジ止めによってスピーカ背面を固定でき組立が容易である。特に第1実施形態の場合、スピーカボックス2を構成する各ケース4,5を相互に固定するためのネジ部材7と同様に、スピーカボックス2の外部後方からネジ部材26を挿入してねじ込む構成である。このため、スピーカ背面を固定する作業即ち、ネジ部材26をねじ込む作業は、各ケース4,5の固定のためにネジ部材7をねじ込む作業と同様の工程で可能であり、組立工数は比較例1に対してほとんど増加しないネジ部材が1個増えるのみである。また音増幅部20は、スピーカボックス2の後面側の壁5aと一体に形成された仕切壁22と、スピーカ3の背面等とで囲まれた音響路21によって構成されているため、既述したようにスピーカ3を前ケース4に取り付けた後に後ケース5を取り付けることによって、音増幅部20が自然と組み立てられることになり、この音増幅部20を組み立てる工程を別途設ける必要はない。したがって、第1実施形態のスピーカ装置1は、スピーカ背面が固定され、音増幅部20を備えている構成でありながら、装置全体の組立工数は比較例2と同じであり、比較例1に対してもほとんど増加しない。また第1実施形態では、既述したように補助放音口9がネジ部材26固定部材を挿入する開口としても機能しているとともに、ネジ部材26を取り付ける仕切壁中心部23が音増幅部20の仕切壁22の一部としても機能している。このため、スピーカ背面を固定して補強するための構造と音増幅部20を形成する構造とが一体に設けられており、これらの構造を別個に設ける場合に比べて、小型で低コストなものとなるという効果もある。次に、図2を参照して、この発明の第2実施形態であるスピーカ装置1bついて説明する。なお、第1実施形態と同じ構成要素については同符号を用いて説明を省略する他の実施形態でも同様。本例のスピーカ装置1bは、図2aに示すように、仕切壁中心部23のネジ台座部23aに挿通孔24が形成されておらず、仕切壁中心部23はネジ部材の取付部として機能していない。本例では、仕切壁22の左右両側音増幅部20の左右両側に、音増幅部20とは別個に、ネジ取付部41,42が設けられている。また、図2cに示すように、後ケース5の壁5aには、ネジ取付部41,42にそれぞれ対応する位置にネジ挿入口43,44が形成されている。ネジ取付部41は、ネジ挿入口43の周縁部から内側前方に突出するように設けられた円筒状部41aと、この円筒状部41aの先端を塞ぐように形成されたネジ台座部41bとを有し、ネジ台座部41bにはネジ部材45の挿通孔47図2bに示すが形成されている。同様に、ネジ取付部42は、ネジ挿入口44の周縁部から突出する円筒状部42aと、この円筒状部42aの先端を塞ぐネジ台座部42bとを有し、ネジ台座部42bにはネジ部材46の挿通孔48図2bに示すが形成されている。そして、スピーカ3の背面この場合、ヨーク33の背面と、仕切壁22仕切壁中心部23含む及びネジ取付部41,42との間には、磁力によって吸着可能な鉄などよりなる吸着板49本願発明の磁性部材に相当が挟まれた状態で設けられている。この吸着板49には、ネジ挿入口43,44から挿入されたネジ部材45,46の軸部がネジ台座部41b,42bの挿通孔47,48からそれぞれねじ込まれ、これによって吸着板49は、ネジ取付部41,42に締結されており、仕切壁22即ち音増幅部20に対して固定されている。なお、仕切壁22仕切壁中心部23含む及びネジ取付部41,42は、突出高さが全て同じであるが、第1実施形態に比べて吸着板49の厚さ分だけ、これらの突出高さが低くなっている。これにより、組立状態においては、吸着板49がスピーカ3の背面ヨーク33の背面に接合或いは、極めて僅かな隙間で対向する構成となっている。なお、吸着板49は、必ずしも鉄などの金属製の板である必要はない。吸着板49としては、永久磁石31の磁力が作用して吸着可能な板であれば、他の材質例えば、プラスチック磁性材料からなるものでもよい。また、吸着板49自体も永久磁石である態様であってもよい。また、本例における音響路21は、スピーカボックス2の後面側の壁5aと、この壁5aから内側前方に突出するように設けられた仕切壁22仕切壁中心部23含むと、吸着板49とにより囲まれた空間として形成される。また組立工程においては、後ケース5を組み付ける前に、後ケース5に対して吸着板49を前述したようにネジ部材45,46で固定しておく必要がある。この第2実施形態であると、スピーカ3の背面が永久磁石31の磁力によって吸着板49に吸着固定され、スピーカ3の背面が吸着板49を介して音増幅部20仕切壁22に対して固定される。このため、第1実施形態と同様の効果に加えて、次の効果を奏することができる。即ち、この第2実施形態では、吸着板49が固定部材他面側固定手段として機能し、磁石この場合、ヨーク33にネジ部材をねじ込む必要がないため、磁石にねじ込んだネジ部材の影響でスピーカ3の磁気回路の特性が変化してしまうといった弊害が生じる恐れが無くなる。なお図4cは、この第2実施形態に対する比較例3を示す図である。比較例3は、第2実施形態において、音増幅部20を削除したものである。この比較例3の構成でも、吸着板49の作用のよってスピーカ3の背面が後面側の壁5aに対して固定されて、スピーカ3が両持ち状に支持されて補強部材としても機能するため、スピーカ装置全体の剛性や外部からの振動や衝撃に対する耐性が高まる。但し、例えばスピーカボックスが小型なものである場合、低音の少ない詰まった音になりやすいといった問題は改善できない。また、第2実施形態図2aに比較すると、仕切壁22仕切壁中心部23含むが無い分、補強効果をさらに高めることはできない。これに対して、第2実施形態では、仕切壁22仕切壁中心部23含むやネジ取付部41,42及び吸着板49と、スピーカ3を構成する剛性部材特に、フレーム34やヨーク33等とがスピーカボックス2の前面側の壁4aと後面側の壁5aの間に設けられた補強部材としての高い補強効果を発揮する。しかも、音増幅部20を経由して補助放音口9から出力される音によって例えば低音の音圧を増強させることができる。このため、スピーカボックスの振動による音質の劣化の問題がより効果的に防止され、外部からの振動や衝撃に対する耐性もより高く、周波数特性特に低音特性も良い、より高品質なスピーカ装置が実現できる。次に、図3aを参照して、この発明の第3実施形態ついて説明する。本例は、第1実施形態の変形例である。本例では、図3aに示すように、仕切壁中心部23の円筒状部23bの開口25が左右両側に形成されている。このように開口25は、複数設けられていてもよい。なお、開口25の大きさや位置も第1実施形態に限定されるものではない。次に、図3b,cを参照して、この発明の第4実施形態について説明する。本例は、第2実施形態の変形例である。本例では、仕切壁中心部23が削除された構成となっている。第2実施形態では、仕切壁中心部23にネジ部材を取り付ける必要がないので、音響路21の仕様によっては、図3b,cに示すように仕切壁中心部23を削除した構成とすることができる。なお、音響路21は、例えば一般的なバックロードホーン型スピーカシステムのバックロードホーンと同様に、始端21aから終端21bに向かって、断面積が徐々に増加する仕様としてもよい。そして、このように断面積が徐々に増加する音響路21を実現するために、前述した開口25の大きさや数を増やしたり、仕切壁中心部23を削除した構成としたり、補助放音口9の径寸法を大きくしたりしてもよい。また、音増幅部の音音響路内を伝播した音を外部に放音する補助放音口は、スピーカボックスの後側に設ける態様に限られず、例えば音増幅部の音響路の終端をスピーカボックスの前側の壁4aまで延ばし、この前側の壁4aに設けた補助放音口から音増幅部の音を放音するようにしてもよい。また、スピーカスピーカニットは一つに限らず、一つのスピーカボックスに複数設けてもよい。例えば、スピーカユニットを異なる周波数範囲毎に有するいわゆるツーウェイ、スリーウェイといったスピーカシステムに本発明を適用することもできる。この場合、全てのスピーカに対して音増幅部や固定部材スピーカ背面を固定する部材を設ける必要は必ずしも無く、特定のスピーカ例えば低音側のスピーカに対してのみ音増幅部や固定部材を設けてもよい。また、スピーカユニットの構造は、必ずしも第1実施形態で説明したものに限られない。例えば、リング状でない永久磁石を使用したもの、永久磁石の代わりに電磁石を使用したものなどもあり得る。また、永久磁石やヨークとは別に背面にカバーなどの別部材が固定されたスピーカユニットが使用され、この別部材にネジ部材固定部材がねじ込まれてスピーカ背面側が固定されるといった構成でもよい。以上、この発明のいくつかの実施形態について説明したが、この発明は、これらに限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲を含むものである。以下に、本願の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。付記請求項1に記載の発明は、スピーカボックスと、磁石を備えたスピーカとを有し、このスピーカにおける前記磁石と反対側に位置する前面が前記スピーカボックス内の一面に取り付けられたスピーカ装置において、前記スピーカボックス内における前記スピーカの前記磁石側に位置する他面に設けられて前記スピーカの一部の音を増幅する音増幅部と、この音増幅部に対して前記スピーカの前記磁石側の部材を固定する固定部材とを備えていることを特徴とするスピーカ装置である。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のスピーカ装置において、前記固定部材は、前記音増幅部と前記磁石側の部材とを締結するネジ部材であることを特徴とするスピーカ装置である。請求項3に記載の発明は、請求項1に記載のスピーカ装置において、前記固定部材は、前記音増幅部に固定されて磁力によって前記磁石側の部材に吸着固定される磁性部材であることを特徴とするスピーカ装置である。請求項4に記載の発明は、請求項1~請求項3のいずれかに記載のスピーカ装置において、前記音増幅部には、補助放音口が設けられていることを特徴とするスピーカ装置である。"