"ルーパー設備に通板される鋼帯の形状係数を該鋼帯の長さ位置毎に検出する検出ステップと、前記検出ステップによって検出された前記鋼帯の長さ位置毎の該鋼帯の形状係数を用いて、該鋼帯の長さ位置毎の該鋼帯の蛇行量を予測する蛇行量予測ステップと、前記蛇行量予測ステップによって予測された蛇行量に基づいて、該蛇行量が所定値未満になる前記ルーパー設備のルーパー長を算出するルーパー長算出ステップと、前記ルーパー長算出ステップによって算出されたルーパー長になるように前記ルーパー設備のルーパー長を規制する制御ステップと、を含むことを特徴とする鋼帯の蛇行防止方法。前記形状係数は、前記鋼帯の幅方向における伸び率の分布状態を4次関数で近似した際に求められる、該鋼帯の幅方向の中心位置に対して非対称な1次成分及び3次成分の係数であることを特徴とする請求項1に記載の鋼帯の蛇行防止方法。前記所定値は、蛇行矯正装置が矯正可能な蛇行量の最大値であることを特徴とする請求項1又は2に記載の鋼帯の蛇行防止方法。ルーパー設備に通板される鋼帯の形状係数を該鋼帯の長さ位置毎に検出する形状検出部と、前記形状検出部によって検出された前記鋼帯の長さ位置毎の該鋼帯の形状係数を用いて、該鋼帯の長さ位置毎の該鋼帯の蛇行量を予測し、予測された蛇行量に基づいて、該蛇行量が所定値未満になる前記ルーパー設備のルーパー長を算出する制御部と、前記制御部によって算出されたルーパー長になるように前記ルーパー設備のルーパー長を規制するルーパー長制御部と、を備えることを特徴とする鋼帯の蛇行防止装置。基準ルーパー長における前記鋼帯の形状係数の単位変化量に対する前記蛇行量の変化量のデータと、前記ルーパー長の単位変化量に対する前記蛇行量の変化量のデータとを前記鋼帯の鋼種及び幅寸法毎に少なくとも記憶するデータベースを備え、前記制御部は、前記ルーパー設備に通板される鋼帯の鋼種及び幅寸法に対応する基準ルーパー長における前記鋼帯の形状係数の単位変化量に対する前記蛇行量の変化量のデータと、前記ルーパー長の単位変化量に対する前記蛇行量の変化量のデータとを前記データベースから読み出し、読み出されたデータを用いて該鋼帯の長さ位置毎の該鋼帯の蛇行量を予測することを特徴とする請求項4に記載の鋼帯の蛇行防止装置。前記形状係数は、前記鋼帯の幅方向における伸び率の分布状態を4次関数で近似した際に求められる、該鋼帯の幅方向の中心位置に対して非対称な1次成分及び3次成分の係数であることを特徴とする請求項4又は5に記載の鋼帯の蛇行防止装置。前記所定値は、蛇行矯正装置が矯正可能な蛇行量の最大値であることを特徴とする請求項4~6のうち、いずれか1項に記載の鋼帯の蛇行防止装置。しかしながら、特許文献1~3記載の技術はいずれも、蛇行現象が発生した場合における対処方法に関するものであって、蛇行現象が発生することを未然に防止するものではない。このため、特許文献1~3記載の技術によれば、鋼帯の蛇行量が矯正可能な大きさ以上の大きさになることによって、鋼帯の蛇行現象を防止できず、結果として、歩留まり向上や安定操業の達成を実現できない可能性がある。以上のことから、蛇行現象が発生するか否かを予測し、予測結果に基づいて蛇行現象の発生を未然に防止する技術の提供が期待されている。特に、冷間圧延鋼帯を通板する連続焼鈍ラインや連続溶融亜鉛メッキライン等、ラインの入り側にルーパー設備を有する冷間圧延鋼帯の連続処理ラインにおいてこの要求が高い。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、鋼帯の蛇行現象が発生することを未然に防止可能な鋼帯の蛇行防止方法及び蛇行防止装置を提供することにある。上記課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る鋼帯の蛇行防止方法は、ルーパー設備に通板される鋼帯の形状係数を鋼帯の長さ位置毎に検出する検出ステップと、検出ステップによって検出された鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の形状係数を用いて、鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の蛇行量を予測する蛇行量予測ステップと、蛇行量予測ステップによって予測された蛇行量に基づいて、蛇行量が所定値未満になるルーパー設備のルーパー長を算出するルーパー長算出ステップと、ルーパー長算出ステップによって算出されたルーパー長になるようにルーパー設備のルーパー長を規制する制御ステップと、を含む。例えば、冷間圧延鋼帯を通板する連続焼鈍ラインの入側のルーパー設備の場合、上記検出ステップでは、冷間圧延ラインにおいて冷間圧延後の鋼帯の形状係数を検出し、上記蛇行量予測ステップでは、検出ステップで検出された鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の形状係数を用いて、次工程である連続焼鈍ラインの入側のルーパー設備を通板する際の鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の蛇行量を予測し、ルーパー長算出ステップでは、予測された蛇行量に基づいて蛇行量が所定値未満になるルーパー設備のルーパー長を算出し、制御ステップでは、ルーパー長算出ステップによって算出されたルーパー長になるように連続焼鈍ラインのルーパー設備のルーパー長を制御する。上記課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る鋼帯の蛇行防止装置は、ルーパー設備に通板される鋼帯の形状係数を鋼帯の長さ位置毎に検出する形状検出部と、形状検出部によって検出された鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の形状係数を用いて、鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の蛇行量を予測し、予測された蛇行量に基づいて、蛇行量が所定値未満になるルーパー設備のルーパー長を算出する制御部と、制御部によって算出されたルーパー長になるようにルーパー設備のルーパー長を規制するルーパー長制御部と、を備える。本発明に係る鋼帯の蛇行防止方法及び蛇行防止装置によれば、鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の形状係数を用いて鋼帯の長さ位置毎の鋼帯の蛇行量を予測し、予測された蛇行量に基づいて蛇行量が所定値未満になるようにルーパー設備のルーパー長を規制するので、鋼帯の蛇行現象が発生することを未然に防止することができる。以下、図面を参照して、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置の構成及びその動作について説明する。冷間圧延ライン及び連続焼鈍ラインの構成始めに、図1乃至図3を参照して、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置が適用される連続焼鈍ラインの構成について説明する。図1は、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置に通板される鋼帯を製造する冷間圧延ラインの一構成例を示す模式図である。図2は、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置が適用される連続焼鈍ラインの一構成例を示す模式図である。図3は、図2に示すルーパー設備の構成を示す模式図である。本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置は、ルーパー設備を有する冷延鋼帯の連続処理ライン連続焼鈍ラインに適用される。すなわち、図1に示すように、冷間圧延ライン1では、ペイオフリール2から巻き出された鋼帯3は、溶接機4によって溶接された後、ガイドロール5,6、ルーパー設備7などを経由して圧延機8により圧延され、テンションリール9によってロール状に巻き取られる。図2に示すように、連続焼鈍ラインでは、冷間圧延ラインによって製造されたロール状に巻き取られた鋼帯は、第1及び第2ペイオフリール20a,20bから巻き出され、溶接機21によって溶接され、前処理設備22において洗浄等の前処理を施された後、縦型ルーパー設備23を経由して焼鈍炉24において焼鈍される。図3に示すように、縦型ルーパー設備23は、固定ロール71,ルーパーキャリッジ72,ルーパーロール73,ワイヤロープ74,巻き上げドラム75,モータ76,制御装置78,蛇行矯正装置79,及び操作シリンダ80を備える。鋼帯3は、固定ロール71とルーパーキャリッジ72との間に交互に掛け渡され、ルーパーキャリッジ72が昇降することによって固定ロール71とルーパーロール73との間に蓄えられる鋼帯長ルーパー長hが変化するようになっている。ルーパーキャリッジ72は、その4隅をワイヤロープ74で吊り下げられ、4本のワイヤロープ74はそれぞれ別個の巻き上げドラム75及びこれを駆動するモータ76に接続されている。制御装置78は、モータ76の動作を制御することによってルーパーキャリッジ72を昇降することにより、ルーパー長hを制御する。蛇行矯正装置79は、操作シリンダ80のシリンダ位置に基づいて鋼帯3の搬送ラインの中心位置に対する鋼帯3の板幅方向の中心位置のズレ量を鋼帯3の蛇行量Dとして検出し、検出結果に基づいて駆動ロール81の傾動量を調整することによって、鋼帯3の蛇行量Dを矯正する。本願発明の概念このような構成を有する連続焼鈍ラインでは、縦型ルーパー設備23に鋼帯3を通板した際、鋼帯3の板幅方向に鋼帯3が振れる蛇行現象が発生することがある。そこで、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置は、以下に説明する本願発明の概念に基づき縦型ルーパー設備23に鋼帯3を通板した際に鋼帯3の蛇行現象が発生することを未然に防止する。以下、図4乃至図10を参照して、本願発明の概念について説明する。いま図1に示すように圧延機8の出側に形状検出器10を配置し、この形状検出器10によって圧延機8によって圧延された鋼帯3の板幅方向における伸び率yを測定すると、たとえば図4に示すような板幅方向xと伸び率yとの関係が得られる。図4に示す伸び率yの分布状態は、正規化処理及び平滑化処理を行うことによって、以下の数式1に示すような板幅方向xの4次関数に近似できることが知られている参考文献板圧延の理論と実際,発行日:昭和59年9月1日,編集:社団法人日本鉄鋼協会共同研究会圧延理論部会,発行者:社団法人日本鉄鋼協会,98頁参照。より詳しくは、図5に示すように、鋼帯3の板幅方向における伸び率yは、鋼帯3の中心位置に対して対称な2次成分A2x2及び4次成分A4x4と、鋼帯3の中心位置に対して非対象な1次成分A1x及び3次成分A3x3とによって表すことができる。鋼帯3の板幅方向の形状は、鋼帯3毎の変化量が大きく、蛇行現象の最も大きな原因になる。鋼帯3の板幅方向の形状が鋼帯3の中心位置に対して対称である場合、鋼帯3の蛇行現象は発生しない。従って、鋼帯3の蛇行現象は、鋼帯3の板幅方向の中心位置に対して非対象な1次成分の強度A1と3次成分の強度A3とに由来すると言える。そこで、形状検出器11を利用して鋼帯3の長さ方向の各点における板幅方向の伸び率yを測定し、測定結果に基づいて鋼帯3の長さ方向の各点における1次成分の強度A1と3次成分の強度A3と測定することによって、たとえば図6に示すように鋼帯3の長さ方向の各点における鋼帯3の蛇行寄与成分1次成分の強度A1と3次成分の強度A3を算出することができる。1次成分の強度A1と3次成分の強度A3とは、本発明に係る形状係数に対応する。一方、鋼帯3の蛇行量Dは、図3に示す操作シリンダ80のシリンダ位置を検出することによって測定することができる。従って、図2に示す操作シリンダ80のシリンダ位置に基づいて、図7に示すような鋼帯3の長さ方向の各位置における蛇行量Dを測定することができる。これにより、図8a,bに示すような鋼帯3の長さ方向の各位置における1次成分の強度A1及び3次成分の強度A3と蛇行量Dとの関係を求めることができる。ここで、図8a,bに示す関係は、ルーパー長hがある基準ルーパー長hsにあるときの蛇行量Dに対する1次成分の強度A1及び3次成分の強度A3の影響係数を∂D/∂A1,∂D/∂A3とすると、以下に示す数式2,3のように表現することができる。従って、数式2,3からルーパー長hが基準ルーパー長hsにあるときの蛇行量Dは、以下に示す数式4のように表現できる。なお、数式2,3,4中のパラメータb,d,Ph=hsは、設備に由来する誤差成分を示す値である。一方、鋼帯3の板幅方向の形状に由来する蛇行現象は、ルーパー長hに比例して増加することが知られている。具体的には、鋼帯3の板幅方向の形状が同じである場合、図9及び図10に示すように、ルーパー長hが長くなるほど、蛇行量Dは大きくなる。詳しくは、図9に示すようにルーパー長hがルーパー長h1であるときの蛇行量Dが蛇行量D1である場合において、図10に示すようにルーパー長hがルーパー長h2>ルーパー長h1になると、蛇行量Dは蛇行量D2>D1に増加する。従って、ルーパー長hが任意のルーパー長hであるときの蛇行量Dは、単位ルーパー長あたりの蛇行量の変化量を∂D/∂hとすると、上述の数式4から以下の数式5のように表すことができる。なお、数式5中のパラメータQは、設備固有の誤差成分を示す値である。以上のことから、ルーパー長hが基準ルーパー長hsにあるときの蛇行量Dに対する1次成分の強度A1及び3次成分の強度A3の影響係数∂D/∂A1,∂D/∂A3、単位ルーパー長あたりの蛇行量Dの変化量∂D/∂h、及び誤差成分Ph=hs,Qを予め計測しておき、通板する鋼帯3の1次成分の強度A1及び3次成分の強度A3とそのときのルーパー長hを以下の数式5に代入することによって、その鋼帯3を通板した際の蛇行量Dを算出,予測することができる。そこで、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置は、この概念に基づいて鋼帯3を通板した際の蛇行量Dを予測し、予測結果に基づいてルーパー長hを制御することによって、鋼帯3の蛇行現象が発生することを未然に防止する。鋼帯の蛇行防止装置の構成次に、図11及び図12を参照して、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置の構成について説明する。図11は、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置の構成を示すブロック図である。図12は、図11に示すデータベース102内に格納されている鋼帯データの一例を示す図である。図11に示すように、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置100は、形状検出部101,データベース102,制御部103,及びルーパー長制御部104を備える。形状検出部101は、冷間圧延ラインにおける圧延機出側に設置され形状検出器10図1参照によって構成されている。形状検出部101は、縦型ルーパー設備23に通板される鋼帯3の長さ方向の各位置における1次成分及び3次成分の強度A1,A3を検出し、検出された1次成分及び3次成分の強度A1,A3のデータを演算部103に入力する。なお、上記構成では、形状検出部101を冷間圧延ライン出側に設置したが、縦型ルーパー設備23に入る前であって、該ルーパー設備を通板する鋼帯の形状を検出できる位置であれば任意の位置に設置してもよい。データベース102は、鋼帯3の鋼種や幅寸法毎に予め計測されたルーパー長hが基準ルーパー長hsにあるときの蛇行量Dに対する1次成分の強度A1及び3次成分の強度A3の影響係数∂D/∂A1,∂D/∂A3、単位ルーパー長あたりの蛇行量の変化量∂D/∂h、及び誤差成分Ph=hs,Qに関するデータを鋼帯データとして記憶する。制御部103は、CPUなどの演算処理装置によって構成されている。制御部103は、以下に示す蛇行防止処理を実行することによって、鋼帯3の蛇行量Dを予測し、予測結果に基づいてルーパー長hを制御する。ルーパー長制御部104は、図3に示す制御装置78によって構成され、制御部103の制御に従って、ルーパー長hを制御する。蛇行防止処理このような構成を有する鋼帯の蛇行防止装置100は、以下に示す蛇行防止処理を実行することによって、鋼帯3の蛇行量Dを予測し、予測結果に基づいて鋼帯3の蛇行を未然に防止する。以下、図13に示すフローチャートを参照して、この蛇行防止処理を実行する際の鋼帯の蛇行防止装置100の動作について説明する。図13に示すフローチャートは、鋼帯3の搬送が開始されたタイミングで開始となり、蛇行防止処理はステップS1の処理に進む。なお、蛇行防止処理の開始に先立ち、制御部103は、オペレータによる鋼帯データの選択操作に応じて、これから通板される鋼帯3の鋼種及び寸法に対応する鋼帯データを読み出しているものとする。また、この蛇行防止処理は、所定の制御周期毎に繰り返し実行されるものとする。ステップS1の処理では、制御部103が、データベース102から読み出された鋼帯データと、形状検出部101から入力された鋼帯3の1次成分及び3次成分の強度A1,A3に関するデータとを数式5に代入することによって、鋼帯3の長さ方向の各位置における蛇行量Dとルーパー長hとの関係式を予測する。なお、基準ルーパー長hsは予め設定されているものとする。ステップS1の処理は、本発明に係る検出ステップ及び蛇行量予測ステップに対応する。これにより、ステップS1の処理は完了し、蛇行防止処理はステップS2の処理に進む。ステップS2の処理では、制御部103が、ステップS1の処理によって算出された蛇行量Dとルーパー長hとの関係式に蛇行矯正装置79が矯正可能な蛇行量aを代入することによって、蛇行量Dが蛇行矯正装置79が矯正可能な蛇行量a未満となるルーパー長hを算出する。ステップS2の処理は、本発明に係るルーパー長算出ステップに対応する。これにより、ステップS2の処理は完了し、蛇行防止処理はステップS2の処理に進む。ステップS3の処理では、制御部103が、ルーパー長制御部104を制御することによって、ルーパー長hをステップS2の処理によって算出された蛇行量Dが蛇行矯正装置79が矯正可能な蛇行量a未満となるルーパー長hに制御する。ステップS3の処理は、本発明に係る制御ステップに対応する。これにより、ステップS3の処理は完了し、蛇行防止処理はステップS4の処理に進む。ステップS4の処理では、蛇行矯正装置79が、操作シリンダ80のシリンダ位置に基づいて鋼帯3の搬送ラインの中心位置に対する鋼帯3の中心位置のズレ量を鋼帯3の蛇行量として検出し、検出結果に基づいて駆動ロール81の傾動量を調整することによって、鋼帯3の蛇行量を矯正する。これにより、ステップS4の処理は完了し、一連の蛇行防止処理は終了する。以上の説明から明らかなように、本発明の一実施形態である鋼帯の蛇行防止装置100によれば、形状検出部101が、縦型ルーパー設備23に通板される鋼帯3の1次成分及び3次成分の強度A1,A3を鋼帯3の長さ位置毎に検出し、制御部103が、形状検出部101によって検出された鋼帯3の長さ位置毎の1次成分及び3次成分の強度A1,A3を用いて、鋼帯3の長さ位置毎の鋼帯3の蛇行量Dを予測し、予測された蛇行量Dに基づいて、蛇行量Dが蛇行矯正装置79が矯正可能な蛇行量a未満になるように縦型ルーパー設備23のルーパー長hを算出する。そして、ルーパー長制御部104が、制御部103によって算出されたルーパー長hになるように縦型ルーパー設備23のルーパー長hを規制する。これにより、鋼帯の蛇行現象が発生することを未然に防止することができる。また、鋼帯3の蛇行量Dが矯正可能な大きさ以上の大きさになることを抑制し、歩留まり向上や安定操業の達成を実現することができる。以上、本発明者によってなされた発明を適用した実施の形態について説明したが、本実施形態による本発明の開示の一部をなす記述及び図面により本発明は限定されることはない。すなわち、本実施形態に基づいて当業者などによりなされる他の実施の形態、実施例及び運用技術などは全て本発明の範疇に含まれる。"