内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体が曲げ加工され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルを巻ひねりした状態に規制するコイル形状規制部材を有すること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの上面及び下面、又は、上面又は下面をクランプするものであること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルから突出するリード線部を把持するものであること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。請求項1に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの外周面をガイドレールによりガイドするものであること、を特徴とするモータ固定子の製造装置。内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体が曲げ加工され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子を製造するモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルをコイル形状規制部材により規制し巻ひねりした状態とすること、前記巻ひねりした状態で前記スロットに前記台形コイルを挿入すること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの上面及び下面、又は、上面又は下面をクランプすること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルから突出するリード線部を把持すること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。請求項5に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの外周面をガイドレールによりガイドすること、を特徴とするモータ固定子の製造方法。しかしながら、従来技術には、以下の問題があった。すなわち、図13に示すようにコイルクランプにより台形コイル100Aをななめ変形形状とした場合、台形コイル100Aによっては巻ひねりが生じる場合がある。巻ひねりとは、図15の台形コイル100Aに示すように、台形コイル100Aが横方向X及び縦方向Y以外の方向にひねりが加わることをいう。巻ひねり状態とは、台形コイル100Aに巻ひねりが生じた状態をいう。台形コイル100Aに巻ひねりが生じると巻ひねり角度Oが大きくなる場合が起きる。具体的には、正常なななめ変形形状であれば、台形コイル100Aは横方向Xに移動するのみでリード線121Aから122Aまでは平行である。しかし、図15に示すように台形コイル100Aに巻ひねりが生じ巻ひねり状態となるとリード線121Aと端子122Aが平行でなくなり巻ひねり角度Oが大きくなる場合がある。巻ひねり角度Oが大きいと、コイルクランプを解除した時に生じるスプリングバックによる形状変化が大きくなる。そのため、台形コイル100Aが弾性力により元の形状に戻る際に、隣の台形コイル100B及び台形コイル100Cに干渉し、傷を付ける恐れがある。傷が付くと台形コイルの絶縁性を確保できなくなるため問題となる。また、巻きひねり角度Oが大きいと、図13に示す台形コイル100Aの横幅H3の幅が大きくなる。横幅H3が大きくなり台形コイル100B及び台形コイル100Cまでの幅H2と幅が近くなると、台形コイル100Aと台形コイル100B及び台形コイル100Cが干渉し、台形コイル100Aを挿入する際に台形コイル100B及び台形コイル100Cを傷つける恐れがある。傷が付くと台形コイルの絶縁性を確保できなくなるため問題となる。そこで、本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであり、その目的は台形コイルの巻ひねり角度を減少させた状態で積層鋼板ステータコアのティース部に対して挿入させるモータ固定子の製造方法、及び、モータ固定子の製造装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の一態様におけるモータ固定子の製造方法、及びモータ固定子の製造装置は、以下の構成を有する。1内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体が曲げ加工され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、前記台形コイルを巻ひねりした状態に規制するコイル形状規制部材を有すること、を特徴とする。21に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの上面及び下面、又は、上面又は下面をクランプするものであること、が好ましい。31に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルから突出するリード線部を把持するものであること、が好ましい。41に記載するモータ固定子の製造装置において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの外周面をガイドレールによりガイドするものであること、が好ましい。5内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、前記スロット内に配置される矩形断面の平角導体が曲げ加工され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子を製造するモータ固定子の製造方法において、前記台形コイルをコイル形状規制部材により規制し巻ひねりした状態とすること、前記巻ひねりした状態で前記スロットに前記台形コイルを挿入すること、を特徴とする。65に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの上面及び下面、又は、上面又は下面をクランプすること、が好ましい。75に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルから突出するリード線部を把持すること、が好ましい。85に記載するモータ固定子の製造方法において、前記コイル形状規制部材は、前記台形コイルの外周面をガイドレールによりガイドすること、が好ましい。上記モータ固定子の製造装置及びモータ固定子の製造方法の作用及び効果について説明する。15内周に複数の凹状のスロットと凸状の先端にいくほど細くなる複数のティースとが形成された固定子コアと、スロット内に配置される矩形断面の平角導体が曲げ加工され台形集中巻きされた複数の台形コイルとを有するモータ固定子の製造装置において、台形コイルをななめ変形状態に規制するコイル形状規制部材を有することにより、隣り合う台形コイルに接触させずに第1ティースに対して台形コイルを挿入することができる。すなわち、台形コイルをななめ変形状態に規制することで巻ひねりが生じるのを防止し巻ひねり角度Oが小さい状態を維持することができる。そのため、隣り合う台形コイルに接触することなく第1ティースに対して台形コイルを挿入することができるためである。また、巻ひねり角度Oが小さいななめ変形状態のままで台形コイルの状態を規制することができるため、コイルクランプを解除したときに生じるスプリングバックによる形状変化も小さくなる。したがって、台形コイルが弾性力により元の台形コイルの形状に戻る際にも隣の台形コイルに干渉し傷をつけることを防止することができる。26、15に記載する作用効果のほか、コイル形状規制部材は、台形コイルの上面及び下面、又は、上面又は下面をクランプするものであることにより、台形コイルをななめ変形状態で形状を規制することができる。すなわち、上面及び下面、又は、上面又は下面をコイル形状規制部材によりクランプすることにより、台形コイルは、軸方向に移動することがない。そのため、上面及び下面の平行を保つことができ、台形コイルの巻ひねりを防止することができる。よって、コイル形状規制部材を使用することにより巻ひねりを防止しながらななめ変形形状として、台形コイルをティースに挿入することができる。37、15に記載する作用効果のほか、コイル形状規制部材は、台形コイルから突出するリード線部を把持するものであることにより、台形コイルが巻ひねりしないななめ変形形状で形状を規制することができる。すなわち、二本のリード線の平行関係を保つことができれば、横方向X及び縦方向Y以外の方向のひねりが加わることを防止することができる。台形コイルにひねりが加わることを防止することができることで、巻ひねりを防止することができる。よって、コイル形状規制部材を使用することにより巻ひねりを防止しながらななめ変形形状として、台形コイルをティースに挿入することができる。48、15に記載する作用効果のほか、コイル形状規制部材は、台形コイルの外周面をガイドレールによりガイドするものであることにより、台形コイルをななめ変形形状に規制した状態のまま第1ティースに台形コイルを挿入することができる。ガイドレールがあることにより、隣り合う台形コイルに、干渉することなく挿入することができるためである。次に、本発明に係るモータ固定子の製造方法、及びモータ固定子の製造装置の一実施の形態について図面を参照して説明する。<モータ固定子の全体構成>図4に固定子コア30の一部外観斜視図を示す。なお、図4に示す台形コイル10のターンは省略して少なく示している。図4は、第1台形コイル10Aをななめ変形形状とした状態を示す。本実施形態における第1台形コイル10A、第2台形コイル10B、及び第3台形コイル10Cは、一本の矩形断面の平角導体を渦巻状に内外二層に巻回して構成されている。台形コイル10は、図5に示すように断面台形形状であり、モータ固定子の中心方向に近いほど台形コイル10の幅が狭く、中心方向から遠いほど台形コイル10の幅が広くなる。図4に示すように、台形コイル10は2つの側面101と上面102、下面103、正面104、背面105を有する。上面102及び下面103は平行の関係にあり、2つの側面101も平行の関係にある。また、台形コイル10は一本の平角導体で構成されているため、上面102からは二本のリード線110A及び110Bが突出している。二本のリード線110A及び110Bの関係は平行の関係にある。平角導体は、銅などの導電性の良い金属で構成され、周囲には絶縁被覆が施されている。絶縁被覆はエナメル被覆か、或いはポリイミド、アミドイミドなどの絶縁性を確保可能な樹脂で形成されている。固定子コア30は、中空円盤状の金属の板を積層して形成されており、固定子コア30には複数の凸状の先端に行く程細くなるティース31と複数の凹状のスロット32が交互に形成されている。スロット32は、両側のティース31の外周を巻回して各々挿入されるコイルをそれぞれ収納する空間を有している。すなわち、第1ティース31Aのスロット32Aと第2ティース31Bのスロット32Bとにより、1つのスロット32が構成されている。ティース31は、固定子コア30の内側に向けて先端が細くなる台形形状に形成されている。また、スロット32は略コの字状に切り掛かれて形成されている。スロット32の内面の内、対向する側面は平行に形成されている。<モータ固定子製造装置>図1に、モータ固定子製造装置1の外観斜視図を示す。図2に、モータ固定子製造装置1の外観側面図を示す。図3に、モータ固定子製造装置1の正面図を示す。モータ固定子製造装置1は台形コイル10をクランプし、台形コイル10を巻ひねりした状態で規制しティース31に挿入組付するための装置である。図1に示すように、モータ固定子製造装置1の中心には台形コイル10が挿入されており、台形コイル10はロボットハンド11の上下の先端に形成されたクランプ爪12A及び12Bにより把持されている。クランプ爪12A及び12Bは、台形コイル10の背面105に対して上面102及び下面103の近い位置に形成されている。クランプ爪12A及び12Bは円筒形状のモータ固定子の径方向に移動可能である。クランプ爪12A及び12Bの押圧面121A及び121Bが台形コイル10の背面105を押圧し、台形コイル10の正面104をコイル形状規制部材13の当接部131に押し当てることで台形コイル10を把持する。クランプ爪12A及び12Bは、台形コイル10の径方向の形状の変化を規制することができる。図2に示すように、台形コイル10はロボットハンド11の上下部分に形成されたコイル形状規制部材13A及び13Bによりななめ変形形状の状態に規制される。コイル形状規制部材13A及び13Bは、台形コイル10の上面102及び下面103に当接するように形成されている。コイル形状規制部材13A及び13Bは、図2に示すように略L字形状であり、台形コイル10と当接する外周径方向に対して当接部131A及び131Bが形成されている。また、台形コイル10と当接する台形コイル10の軸方向にはクランプ部132A及び132Bが形成されている。また、図3に示すようにコイル形状規制部材13A及び13Bは断面矩形状となっており、クランプ部132A及び132Bは上面102及び下面103と平行関係となるように形成されている。クランプ部132A及び132Bの幅は、上面102及び下面103の幅よりも小さい幅である。コイル形状規制部材13は、円筒形状のモータ固定子の軸方向に移動可能であり、台形コイル10の上面102及び下面103をクランプ部132A及び132Bが押圧することにより台形コイル10の軸方向の形状の変化を規制することができる。台形コイル10の軸方向の形状変化を規制することができることにより、巻ひねりが発生することを防止することができる。すなわち、巻ひねりは上面102及び下面103が平行状態でなくなった場合に発生する。そのため、上面102及び下面103の平行状態を保つことができることにより巻ひねりを防止できるからである。さらに、クランプ爪12により台形コイル10の径方向の形状の変化が規制され、コイル形状規制部材13により台形コイル10の軸方向の形状の変化が規制されることにより、台形コイル10をななめ変形形状に規制することができる。すなわち、台形コイル10の径方向及び軸方向の形状の変化を規制することができることにより、台形コイル10は周方向に対する移動のみが可能となる。そのため、台形コイル10に巻ひねりが生じることがないため、ななめ変形形状に規制をすることができる。なお、本実施形態においてはコイル形状規制部材13を台形コイル10の上面102及び下面103に当接する部分に形成したが、上面102又は下面103のいずれか一方に当接するように形成することもできる。上面102又は下面103のいずれか一方に当接することによっても、台形コイル10の巻ひねりが発生することを防止することができるためである。なお、上面102及び下面103にコイル形状規制部材13を形成した場合が巻ひねりの防止を最小限とすることができる。その理由は、上面102及び下面103を押圧することにより、上面102及び下面103の平行状態を保つことが容易かつ確実であるためである。すなわち、台形コイルは上面102及び下面103が平行状態でなくなったときに巻ひねりが発生し巻ひねり状態となる。本実施形態における図4に示す二層の台形コイル10であっても上面102及び下面103が平行状態でなくなったときに巻ひねり状態となることに変わりはない。本実施形態においては、上面102及び下面103をコイル形状規制部材13により押圧するため、台形コイル10の軸方向の形状の変化を規制することができる。したがって、台形コイル10の平行状態を保つことができるため、台形コイル10が巻ひねり状態となり角度Oが発生するのを防止することができる。<モータ固定子の製造方法>次に、固定子コア30の全てのスロット32に対して、台形コイル10を挿入する工程に図5~図9を用いて説明する。図5~図9は、モータ固定子の第1製造工程乃至第4製造工程における概念断面図を示す。なお、図5~図9は台形コイル10Aの動きを示したものであり、モータ固定子の製造装置1については省略して記載する。いずれの図も固定子コア30を上から見た部分図である。台形コイル10は断面図で示す。固定子コア30は、分割されておらず、一体で外形は円柱状である。図5に示すように固定子コア30のうち第1ティース31Aの両側に隣り合う第2ティース31B、第3ティース31C、及びその他の第4ティース31D等の第1ティース31A以外の各スロット32B等内に台形コイル10B等を挿入した状態とする。第1ティース31A以外の各スロット32B等内に台形コイル10Bを挿入するには、台形コイル10を変形することなく挿入することができる。台形コイル10Aの形状を変化させる形状形成部材により、台形コイル10Aを図5に示す台形形状の状態から図6に示すななめ変形形状に形状を変化させる。その際には、台形コイル10Aが巻ひねり状態とならないように留意しながら台形コイル10Aの形状を変化させる。第2工程図6に示す台形コイル10Aをななめ変形形状とした状態で、モータ固定子製造装置1を用いて台形コイル10Aをななめ変形形状で固定する。すなわち、図1に示すように、モータ固定子製造装置1の中心にななめ変形形状で固定された台形コイル10Aの正面104が当接部131A及び131Bに当接するように挿入する。続いて、台形コイル10Aはロボットハンド11の先端に形成されたクランプ爪12A及び12Bにより把持する。クランプ爪12A及び12Bを円筒形状のモータ固定子の径方向に移動することにより、押圧面121A及び121Bが台形コイル10の背面105を押圧し、台形コイル10の正面104をコイル形状規制部材13の当接部131に押し当てることで台形コイル10を把持する。それにより、クランプ爪12A及び12Bは、台形コイル10の径方向の形状の変化を規制することができる。また、図2に示すように、コイル形状規制部材13A及び13Bのクランプ部132A及び132Bにより台形コイル10Aの上面102及び下面103に押圧当接させる。台形コイル10の上面102及び下面103を押圧することにより台形コイル10の軸方向の形状の変化を規制することができる。すなわち、巻ひねりは、図11の台形コイル100Aに示すように、台形コイル100Aが横方向X及び縦方向Y以外の方向にひねりが加わる場合に生じる。巻ひねりは、上面102及び下面103が平行状態でなくなる場合に生じる。したがって、本実施形態に示すように、上面102及び下面103をコイル形状規制部材13のクランプ部132A及び132Bにより押圧することにより、台形コイル10Aは、軸方向に移動することがない。そのため、上面102及び下面103の平行状態を保つことができ、台形コイル100Aの巻ひねりを防止することができる。また、巻ひねり角度Oを小さくすることができる。第1台形コイル10Aを図6に示すななめ変形形状を保ったまま、図7に示すように第1台形コイル10Aの一側部130をスロット32に挿入する。図6に示す第1台形コイル10Aの幅Pは、第2台形コイル10B及び第3台形コイル10Cまでの幅Qよりも小さい。そのため、第1台形コイル10Aをスロット32に挿入することができる。図7に示す第1台形コイル10Aの一側部130をスロット32に挿入した状態において、モータ固定子製造装置1のクランプ爪12によるクランプ状態を解除する。クランプ状態を解除することにより、第1台形コイル10Aは、第1台形コイル10Aは弾性力により元の台形形状に戻る。すなわち、クランプ状態を解除すると図8に示す矢印R方向へ第1台形コイル10Aの形状が変化する。形状が元の台形形状に戻ることにより他側部140がスロット32に挿入され図9に示すように、第1台形コイル10Aは第1ティース31Aに対して挿入される。以上詳細に説明したように、本実施形態のモータ固定子の製造方法及びモータ固定子の製造装置によれば、以下の効果を有する。第1台形コイル10Aをななめ変形状態に規制するコイル形状規制部材13A及び13Bを有することにより、隣り合う台形コイル10B及び10Cに接触させずに第1ティース31Aに第1台形コイル10Aを挿入することができる。すなわち、第1台形コイル10Aをななめ変形状態に規制することで巻ひねりが生じるのを防止し巻ひねり角度Oが小さい状態を維持することができる。そのため、隣り合う台形コイル10B及び10Cに接触することなく第1ティース31Aに第1台形コイル10Aを挿入することができるためである。また、巻ひねり角度Oが小さいななめ変形状態のままで第1台形コイル10Aの状態を規制することができるため、コイル形状規制部材13A及び13Bを解除したときに生じるスプリングバックによる形状変化も小さくなる。したがって、第1台形コイル10Aが弾性力により元の台形コイルの形状に戻る際にも隣の台形コイル10B及び10Cに干渉し傷をつけることを防止することができる。コイル形状規制部材13A及び13Bのクランプ部132A及び132Bは、第1台形コイル10Aの上面102及び下面103、又は、上面102又は下面103を押圧するものであることにより、第1台形コイル10Aをななめ変形状態で形状を規制することができる。すなわち、第1台形コイル10Aの側面101をクランプした場合、隣り合う台形コイル10B及び10Cと干渉し、第1ティース31Aに第1台形コイル10Aを挿入することができない。しかし、第1台形コイル10Aの上面102及び下面103、又は、上面102又は下面103を押圧した場合には、隣り合う台形コイル10B及び10Cと干渉することなく第1台形コイル10Aの巻ひねり状態を規制し、第1ティース31Aに第1台形コイル10Aを挿入することができるためである。第2実施形態第2実施形態に係るモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法は、第1実施形態に係るモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法と比較して、モータ固定子製造装置のうちコイル形状規制部材40の形状が異なる以外異なるところがない。そのため、第2実施形態においては、モータ固定子製造装置1のうちコイル形状規制部材40について詳細に説明することにより、その他の説明を割愛する。なお、第2実施形態ではコイル形状規制部材40以外の構成、作用効果については説明を割愛するが、その他の部分は第1実施形態と同様の構成、作用効果を有する。<コイル形状規制部材の構成>図10にモータ固定子の製造装置1の一部であるコイル形状規制部材40の概念図を示す。図10に示すように、コイル形状規制部材40は、リード線110A及び110Bを把持するものである。コイル形状規制部材40は、リード線110Aを把持する第1リード把持部材41とリード線110Bを把持する第2リード把持部材42を有する。第1リード把持部材41及び第2リード把持部材42はリード線を側面から押圧することにより把持することができる。第1リード把持部材41及び第2リード把持部材42はリード線110A及び110Bを把持し、リード線110A及び110Bの平行関係を保つためのものである。リード線110A及び110Bを第1リード把持部材41及び第2リード把持部材42により把持されることで平行関係を保てることにより、第1台形コイル10Aの巻ひねりを防止することができる。すなわち、巻ひねりは、第1台形コイル10Aに横方向X及び縦方向Y以外の方向にひねりが加わる場合である。そのため、二本のリード線110A及び110Bの平行関係を保つことができれば、横方向X及び縦方向Y以外の方向のひねりが加わることを防止することができる。第1台形コイル10Aにひねりが加わることを防止することができることで、巻ひねりを防止することができる。よって、コイル形状規制部材40を使用することにより巻ひねりを防止しながらななめ変形形状として、第1台形コイル10Aを第1ティース31Aに対して挿入することができる。以上詳細に説明したように、第2実施形態のモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法によれば、以下の作用効果を有する。第1実施形態のモータ固定子製造装置1及びモータ固定子の製造方法の作用効果のほか、コイル形状規制部材40は、第1台形コイル10Aから突出するリード線110A及び110Bを把持するものであることにより、第1台形コイル10Aをななめ変形形状に規制することができる。すなわち、第1台形コイル10Aから突出するリード線110A及び110Bを把持することにより、第1台形コイル10Aの巻ひねりを防止し隣り合う台形コイル10B及び10Cに干渉することなく第1ティース31Aに対して挿入することができる。第3実施形態第3実施形態に係るモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法は、第1実施形態に係るモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法と比較して、モータ固定子製造装置のうちコイル形状規制部材50の形状が異なる以外異なるところがない。そのため、第3実施形態においては、モータ固定子製造装置1のうちコイル形状規制部材50について詳細に説明することにより、その他の説明を割愛する。なお、第3実施形態ではコイル形状規制部材50以外の構成、作用効果については説明を割愛するが、その他の部分は第1実施形態と同様の構成、作用効果を有する。<コイル形状規制部材の構成>図11にモータ固定子の製造装置1の一部であるコイル形状規制部材50の概念図を示す。図11に示すように、コイル形状規制部材50は、第1台形コイル10Aをななめ変形形状とした状態で第1ティース31へとガイドし挿入させるものである。コイル形状規制部材50は、レール状のガイド部品であり、第1台形コイル10Aの右側面をガイドする右ガイド部52及び左側面をガイドする左ガイド部51を有する。右ガイド部52はスロット32に対して一直線上に伸びるレール形状のものである。右ガイド部52は、図9に示す第1台形コイル10Aが第1ティース31Aに挿入された時の第1台形コイル10Aの側面101と平行の関係にある。他方、左ガイド部51は、図11に示すように上方から見た場合略くの字形状である。また、左ガイド部51は、第1左ガイド部511及び第2左ガイド部512の2つのガイド部により構成される。第1左ガイド部511は、モータ固定子の中心方向から第1ティース31Aに向かうにつれて右ガイド部52との距離が短くなるように形成されている。第2左ガイド部512は、図9に示す第1台形コイル10Aが第1ティース31Aに挿入された時の第1台形コイル10Aの側面101と平行の関係にある。第1ガイド部511及び第2ガイド部512の連結部513が最も右ガイド部52と近い位置関係となる。第1台形コイル10Aの右側面101Bを右ガイド部52に押圧しながら第1ティース31A方向へと移動させる。それにより、第1台形コイル10Aの左側面101Aは第1左ガイド部511によりその形状は狭まり、第1台形コイル10Aは、ななめ変形形状となる。すなわち、右ガイド部52方向に押圧しながら第1台形コイル10Aが第1左ガイド部511にガイドされることにより、第1台形コイル10Aの左側面101Aは第1左ガイド部511の後方に引っ張られる。そのため、第1台形コイル10Aは図11に示すうように、ななめ変形形状となる。また、第1台形コイル10Aは右ガイド部52及び左ガイド部51により側面101をガイドされるため側面101の平行関係が保たれるため、巻ひねりの状態を防止することができる。続いて、第1台形コイル10Aを第1ティース31A方向へと移動させると、第1台形コイル10Aの左側面101Aをガイドする部分である第1左ガイド部511が、第2左ガイド部512へと移行する。第2ガイド部512へとガイドする部分が移行することにより、第1台形コイル10Aは第2ガイド部512に沿って移動するため第1台形コイル10Aは元の形状へと戻る。そのため、第1台形コイル10Aは第1ティース31Aへ挿入された状態になる。以上詳細に説明したように、第3実施形態のモータ固定子製造装置及びモータ固定子の製造方法によれば、以下の作用効果を有する。第1実施形態のモータ製造装置及びモータ固定子の製造方法の作用効果のほか、コイル形状規制部材50は、第1台形コイル10Aの側面101をガイドレールである右ガイド部52及び左ガイド部51によりガイドすることにより、第1台形コイル10Aはななめ変形形状のまま第1ティース31Aに挿入することができる。コイル形状規制部材50はガイドレールであることにより、隣り合う台形コイル10B及び10Cに、干渉することなくガイドし挿入させることができる。尚、本発明は、上記実施の形態に限定されることなく、発明の趣旨を逸脱することのない範囲で色々な応用が可能である。例えば、本実施形態においてはコイル形状規制部材13を台形コイル10の上面及び下面に当接する部分に形成したが、上面又は下面のいずれか一方に当接するように形成することもできる。上面又は下面のいずれか一方に当接することによっても、台形コイル10の巻ひねりが発生することを防止することができるためである。なお、上面及び下面にコイル形状規制部材13を形成した場合が巻ひねりの防止を最小限とすることができる。上面及び下面を押圧することにより上面及び下面の平行を保つことができるためである。例えば、本実施形態においては台形コイル10を巻ひねりした状態でモータ固定子製造装置1に取り付ける旨記載したが、台形コイル10をモータ固定子製造装置1に取り付け後、台形コイル10を巻ひねりした状態とすることができる。すなわち、モータ固定子製造装置1に取り付けられた台形コイル10に対してモータ固定子の周方向に力を加えることにより台形コイル10を巻ひねりすることができる。例えば、図3に示すように本実施形態においてコイル規制部材13A及び13Bの形状を断面矩形状としてクランプ部132A及び132Bを当接することにより台形コイル10の平行状態を保つこととした。だが、コイル規制部材13Aの形状は、例えば台形コイル10の上面102を2点で当接するような形状とすることができる。2点で上面102に当接することにより平行状態をより保ちやすくなるためである。コイル規制部材13Bも同様に2点で当接するような形状とすることができる。