"床面を含めた全ての面から電磁波の反射がない電波全無響室を用いて、床面で電磁波の反射が生じる電波半無響室における被測定物のEMIノイズを測定するEMIノイズ測定方法であって、前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損と前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損との間の第1の比率を求め、前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第2の比率を求め、前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第3の比率を求め、前記電波全無響室での被測定物のEMIノイズを測定し、前記第1ないし第3の比率に基づいて変換係数を演算し、該変換係数を用いて前記電波全無響室でのEMIノイズ測定値から前記電波半無響室における被測定物のEMIノイズ測定値を推定するEMIノイズ測定方法。前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損をLR1とし、前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損をLC1とし、前記電波全無響室での測定した空間伝搬損をLR2とし、前記電波半無響室での測定した空間伝搬損をLC2としたときに、前記第1の比率RaをLR1/LC1とし、前記第2の比率RbをLR2/LR1の絶対値とし、前記第3の比率RcをLC2/LC1の絶対値とし、前記変換係数Aをに基づいて演算してなる請求項1に記載のEMIノイズ測定方法。ところで、電波無響室として、床面を含めた6面全てから電磁波の反射がない電波全無響室と、床面で電磁波の反射が生じると共に床面を除く5面からは電磁波の反射がない電波半無響室とが知られている。これら2種類の電波無響室は、測定対象や測定内容に応じて使い分けられるが、両方を備えるのは設置スペース等の関係から不経済である。このため、電波半無響室での測定が必要な場合には、電波全無響室の床面の電波吸収体を取外し、場合によって金属板を敷き詰める等によって、電波全無響室を電波半無響室に改装して使用している。しかし、この場合には、改装作業が必要になるのに加え、改装によってサイトアッテネーションが変化するから、改装する度にサイトアッテネーションを測定し直す必要があり、測定の作業効率が悪いという問題がある。一方、特許文献1の測定方法に従えば、2種類の電波無響室のうち一方で測定した結果を補正して、他方で測定した結果を推定可能と考えられる。しかし、電波全無響室と電波半無響室とでは、床面からの電磁波の反射の有無によって測定結果が大きく異なるため、単純に特許文献1の測定方法を適用した場合には、補正による誤差が大きくなると考えられる。本発明は上述した従来技術の問題に鑑みなされたもので、本発明の目的は、電波全無響室を用いて簡易に電波半無響室でのEMIノイズを測定することができるEMIノイズ測定方法を提供することにある。上述した課題を解決するために、請求項1の発明は、床面を含めた全ての面から電磁波の反射がない電波全無響室を用いて、床面で電磁波の反射が生じる電波半無響室における被測定物のEMIノイズを測定するEMIノイズ測定方法であって、前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損と前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損との間の第1の比率を求め、前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第2の比率を求め、前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第3の比率を求め、前記電波全無響室での被測定物のEMIノイズを測定し、前記第1ないし第3の比率に基づいて変換係数を演算し、該変換係数を用いて前記電波全無響室でのEMIノイズ測定値から前記電波半無響室における被測定物のEMIノイズ測定値を推定する構成としている。請求項2の発明では、前記電波全無響室での理論的な空間伝搬損をLR1とし、前記電波半無響室での理論的な空間伝搬損をLC1とし、前記電波全無響室での測定した空間伝搬損をLR2とし、前記電波半無響室での測定した空間伝搬損をLC2としたときに、前記第1の比率RaをLR1/LC1とし、前記第2の比率RbをLR2/LR1の絶対値とし、前記第3の比率RcをLC2/LC1の絶対値とし、前記変換係数Aをに基づいて演算している。請求項1の発明によれば、電波全無響室での理論的な空間伝搬損と電波半無響室での理論的な空間伝搬損との間の第1の比率と、電波全無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第2の比率と、電波半無響室での理論的な空間伝搬損と測定した空間伝搬損との間の第3の比率とに基づいて、変換係数を演算する構成としている。このとき、第1の比率によって、電波全無響室での理論的な空間伝搬損から電波半無響室での理論的な空間伝搬損を推定することができる。また、第2の比率によって、電波全無響室における測定した空間伝搬損から理論的な空間伝搬損を推定することができる。さらに、第3の比率によって、電波半無響室における理論的な空間伝搬損から測定した空間伝搬損を推定することができる。このため、変換係数を第1ないし第3の比率に基づいて演算することによって、該変換係数を用いて電波全無響室でのEMIノイズ測定値から電波半無響室における被測定物のEMIノイズ測定値を推定することができる。請求項2の発明によれば、第1の比率RaをLR1/LC1とし、第2の比率RbをLR2/LR1の絶対値とし、第3の比率RcをLC2/LC1の絶対値とすると共に、変換係数AをRaとRb/Rcとの積に基づいて演算している。このため、変換係数Aを用いて、電波全無響室でのEMIノイズ測定値を電波半無響室における被測定物のEMIノイズ測定値に変換することができる。以下、本発明の実施の形態によるEMIノイズ測定方法について添付図面に従って詳細に説明する。本発明の実施の形態によるEMIノイズ測定方法は、電波全無響室でのEMIノイズの測定値を電波半無響室での値に変換する変換係数を求める工程と、電波全無響室での被測定物のEMIノイズを測定する工程とを含む。そこで、まず変換係数を求める工程について説明する。変換係数を求める工程は、電波全無響室での空間伝搬損を測定する工程と、電波半無響室での空間伝搬損を測定する工程とを含む。このため、最初に、電波全無響室での空間伝搬損を測定する工程について、図1を参照しつつ説明する。この工程では、図1に示すように、電波全無響室1内に送信アンテナ4および受信アンテナ6を配置することによって、電波全無響室1での空間伝搬損LR2を測定する。ここで、電波全無響室1は、例えば六面体からなる部屋2の内部に電波吸収体3を設けることによって形成されている。また、部屋2は、例えば前,後,左,右の壁面2A、床面2Bおよび天井面2Cの6面を有し、これらは導電性金属材料によって形成されている。そして、電波全無響室1は、外部からの電磁波を遮断すると共に、内部の電磁波の反射を防止するものである。また、電波全無響室1の内部には、前,後方向X軸方向、左,右方向Y軸方向、高さ方向Z軸方向に対して、例えば数m~数十m程度の長さ寸法をもった空間が形成されている。電波吸収体3は、各壁面2A、床面2Bおよび天井面2Cを略全面に亘って覆っている。また、電波吸収体3は、例えばカーボンを含有したウレタン材料等の電波吸収材料を用いて10~100cm程度の突出寸法をもったピラミッド形状またはテーパ形状に形成され、部屋2の内部に向けて突出している。そして、電波吸収体3は部屋2の6面全てに設けられることによって、床面2Bを含めた全ての面で電磁波の反射を抑制している。なお、電波吸収体3は、必ずしも先端が突出した形状である必要はなく、例えば平坦な平板状シート状に形成してもよい。送信アンテナ4は、電波全無響室1の内部に設けられ、後述する受信アンテナ6とY軸方向左,右方向で離間した位置に配置されている。この送信アンテナ4は、アンテナポジショナ5を用いて床面2Bよりも予め決められた高さ寸法Ht例えばHt=1mだけ高い位置に配置されると共に、そのアンテナ利得および指向性が既知となっている。このとき、アンテナポジショナ5は、電磁波の反射が少ない材料によって形成されている。そして、送信アンテナ4は、後述するネットワークアナライザ8に接続され、例えば数十MHzから数GHzの範囲内で所定の周波数の水平偏波または垂直偏波からなる送信信号を出力する。受信アンテナ6は、電波全無響室1の内部に設けられ、送信アンテナ4とY軸方向に対して距離寸法D例えばD=3mだけ離間した位置に配置されている。この受信アンテナ6は、例えばバイコニカルアンテナ、ログペリオディックアンテナ等のように広帯域の電磁波を受信可能なアンテナによって構成され、そのアンテナ利得および指向性が既知となっている。また、受信アンテナ6は、アンテナポジショナ7を用いて床面2Bよりも予め決められた高さ寸法Hrだけ高い位置に配置されている。ここで、アンテナポジショナ7は、アンテナポジショナ5と同様に、電磁波の反射が少ない材料によって形成されている。このとき、受信アンテナ6の高さ寸法Hrは、例えば送信アンテナ4の高さ寸法Htと同じ値に設定されている。そして、受信アンテナ6は、ネットワークアナライザ8に接続され、送信アンテナ4からの送信信号を受信するものである。ネットワークアナライザ8は、送信アンテナ4と受信アンテナ6との間の空間伝搬損LR2を測定する伝搬損測定装置を構成し、高周波ケーブル8Aを通じて送信アンテナ4に接続されると共に、高周波ケーブル8Bを通じて受信アンテナ6に接続されている。そして、電波全無響室1での空間伝搬損LR2を測定するときには、送信アンテナ4と受信アンテナ6を予め決められた所定の位置に配置する。この状態で、送信アンテナ4から例えば水平偏波となった所定周波数の送信信号を出力し、この送信信号電磁波を受信アンテナ6によって受信する。このとき、ネットワークアナライザ8を用いて、送信アンテナ4に供給した電力と受信アンテナ6から受信した電力との比率を演算する。これにより、空間の損失分に相当するS行列のパラメータS21伝搬損を測定することができ、電波全無響室1での空間伝搬損LR2を測定することができる。次に、電波半無響室での空間伝搬損を測定する工程について、図2を参照しつつ説明する。この工程では、図2に示すように、電波半無響室11内に送信アンテナ14および受信アンテナ16を配置することによって、電波半無響室11での空間伝搬損LC2を測定する。ここで、電波半無響室11は、例えば電波全無響室とほぼ同様に六面体からなる部屋12の内部に電波吸収体13を設けることによって形成されている。また、部屋12は、例えば前,後,左,右の壁面12A、床面12Bおよび天井面12Cの6面を有し、これらは導電性金属材料によって形成されている。そして、電波半無響室11の内部には、前,後方向X軸方向、左,右方向Y軸方向、高さ方向Z軸方向に対して、例えば数m~数十m程度の長さ寸法をもった空間が形成されている。電波吸収体13は、前,後,左,右の壁面12Aおよび天井面12Cを略全面に亘って覆っている。また、電波吸収体13は、電波吸収体3とほぼ同様に形成され、部屋12の内部に向けて突出している。そして、電波吸収体13は部屋12の床面12Bを除いた5面に設けられることによって、床面12Bからの電磁波の反射を許容しつつ、他の5面からの電磁波の反射を抑制している。送信アンテナ14は、電波半無響室11の内部に設けられ、後述する受信アンテナ16とY軸方向左,右方向で離間した位置に配置されている。この送信アンテナ14は、アンテナポジショナ15を用いて床面12Bよりも予め決められた高さ寸法Htだけ高い位置に配置されている。また、送信アンテナ14は、例えば送信アンテナ4と同じものを用いて形成されている。このため、送信アンテナ14のアンテナ利得および指向性は、いずれも既知となっている。そして、送信アンテナ14は、後述するネットワークアナライザ18に接続され、例えば数十MHzから数GHzの範囲内で所定の周波数の水平偏波または垂直偏波からなる送信信号を出力する。受信アンテナ16は、電波半無響室11の内部に設けられ、送信アンテナ14とY軸方向に対して距離寸法Dだけ離間した位置に配置されている。また、受信アンテナ16は、例えば受信アンテナ6と同じものを用いて形成されている。このため、受信アンテナ16のアンテナ利得および指向性は、いずれも既知となっている。また、受信アンテナ16は、アンテナポジショナ17に取付けられると共に、床面12Bからの高さ寸法Hrが予め決められた範囲例えばHr=1~4m内で変更可能となっている。そして、受信アンテナ16は、ネットワークアナライザ18に接続され、送信アンテナ14からの送信信号を受信するものである。ネットワークアナライザ18は、送信アンテナ14と受信アンテナ16との間の空間伝搬損LC2を測定する伝搬損測定装置を構成し、高周波ケーブル18Aを通じて送信アンテナ14に接続されると共に、高周波ケーブル18Bを通じて受信アンテナ16に接続されている。そして、電波半無響室11での空間伝搬損LC2を測定するときには、送信アンテナ14と受信アンテナ16を予め決められた所定の位置に配置する。このとき、受信アンテナ16の高さ寸法Hrは、予め決められた範囲のうち最も低い位置例えばHr=1mに配置する。この状態で、送信アンテナ14から例えば水平偏波となった所定周波数の送信信号を出力し、この送信信号電磁波を受信アンテナ6によって受信する。このとき、ネットワークアナライザ8を用いて、送信アンテナ4に供給した電力と受信アンテナ6から受信した電力との比率を演算し、空間の損失分に相当するS行列のパラメータS21伝搬損を測定する。次に、受信アンテナ16を上側に移動させて、所定の間隔寸法ΔH例えばΔH=0.01mだけ高さ寸法Hrが大きくなる位置に受信アンテナ16を配置する。この位置で、上述と同様に伝搬損の測定を行う。そして、高さ寸法Hrが最も高い位置例えばHr=4mになるまで、受信アンテナ16の位置を間隔寸法ΔHずつ上側に順次移動させて、上述の測定作業を繰り返す。これにより、電波半無響室11での空間伝搬損LC2を測定することができる。次に、電波全無響室1での空間伝搬損LR2および電波半無響室11での空間伝搬損LC2を用いて変換係数Aを演算する工程について説明する。まず、以下の数1の式を用いて、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1を算出する。ここで、λ[m]は送信信号の波長を示し、kは伝搬定数を示し、r1は送信アンテナ4から受信アンテナ6までの直接波の距離寸法を示し、θ1は直接波の方向を示している。また、αθは、送信指向特性として、送信アンテナ4の最大方向の利得と上,下方向に対する傾斜角θ仰角方向の利得の比率を示している。さらに、βθは、受信指向特性として、受信アンテナ6の最大方向の利得と上,下方向に対する傾斜角θ方向の利得の比率を示している。次に、以下の数2の式を用いて、電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1を算出する。なお、以下の数2の式では、送信アンテナ14は送信アンテナ4と同じ送信指向特性αθを有し、受信アンテナ16は受信アンテナ6と同じ受信指向特性βθを有するものとした。ここで、Γは金属材料からなる床面12Bからの反射係数を示し、θ1は直接波の方向を示し、θ2は反射波の方向を示している。また、r1は送信アンテナ14から受信アンテナ16までの直接波の距離寸法を示している。具体的には、送信アンテナ14と受信アンテナ16との間の水平方向の距離寸法Dおよび送信アンテナ14の高さ寸法Htと送信アンテナ14の高さ寸法Hrとを用いて、以下の数3の式で表される。また、r2は送信アンテナ14から受信アンテナ16までの反射波の距離寸法を示している。具体的には、送信アンテナ14と受信アンテナ16との間の水平方向の距離寸法Dおよび送信アンテナ14の高さ寸法Htと受信アンテナ16の高さ寸法Hrとを用いて、以下の数4の式で表される。次に、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1の最大値と電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1の最大値とを用いて、以下の数5の式を用いて第1の比率Raを求める。次に、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1の最大値と測定した空間伝搬損LR1とを用いて、以下の数6の式に基づいて第2の比率Rbを求める。このとき、第2の比率Rbは、LR2/LR1の絶対値によって算出される。次に、電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1の最大値と測定した空間伝搬損LC2とを用いて、以下の数7の式に基づいて第3の比率Rcを求める。このとき、第3の比率Rcは、LC2/LC1の絶対値によって算出される。最後に、第1ないし第3の比率Ra~Rcを用いて、以下の数8の式に基づいて変換係数Aを求める。上述の工程によって、変換係数Aを決定する具体例を示すと図3に示す通りになる。ここで、送信信号の周波数は40MHzとした。図3に示すように、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1は、受信アンテナ6の高さ寸法Hrが1m程度となる位置で最大値となる。このとき、空間伝搬損LR1の最大値は、-40dB程度となる。また、電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1は、受信アンテナ16の高さ寸法Hrが3m程度となる位置で最大値となる。このとき、空間伝搬損LC1の最大値は、-41.9dB程度となる。このため、第1の比率Raは、これらの比率として1.9dBとなる。また、電波全無響室1で測定した空間伝搬損LR2は、-37.1dB程度となる。このとき、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1の最大値は-40dB程度となるから、第2の比率Rbは、これらの比率として2.9dBとなる。また、電波半無響室11で測定した空間伝搬損LC2は、受信アンテナ16の高さ寸法Hrが3m程度となる位置で最大値となる。このとき、空間伝搬損LC2の最大値は、-41.9dB程度となり、理論的な空間伝搬損LC1の最大値とほぼ同じ値になる。このため、第2の比率Rbは、これらの比率として0dBとなる。この結果、変換係数Aは、第1ないし第3の比率Ra~Rcを用いて、以下の数8の式に基づいて4.8dBとなる。上述のような作業を、EMIノイズを測定する周波数毎に行い、周波数毎の変換係数Aを決定する。次に、電波全無響室での被測定物のEMIノイズを測定する工程について、図4を参照しつつ説明する。この工程では、図4に示すように、電波全無響室1内に供試機器Equipmentundertestと呼ばれる被測定物21以下、EUT21というおよび受信アンテナ24を配置することによって、電波全無響室1でのEUT21のEMIノイズを測定する。EUT21は、例えば携帯電話、パーソナルコンピュータ等のような各種の電子機器等からなり、所定の高さ寸法H0例えばH0=0.8mをもった測定台22上に載置されている。このとき、測定台22は、アンテナポジショナ17と同様に、電磁波の反射が少ない材料によって形成されている。そして、測定台22は、ターンテーブル23上に載置され、EUT21と一緒に水平面上で回転可能となっている。受信アンテナ24は、電波全無響室1の内部に設けられ、EUT21の中心位置回転軸に対してY軸方向に距離寸法Dだけ離間した位置に配置されている。また、受信アンテナ24は、例えば受信アンテナ6,16と同じものを用いて形成されている。このため、受信アンテナ6等と同じアンテナ利得および指向性を有している。また、受信アンテナ24は、アンテナポジショナ17と同じアンテナポジショナ25に取付けられている。このため、受信アンテナ24は、床面2Bからの高さ寸法Hrが予め決められた範囲例えばHr=1~4m内で変更可能となっている。そして、受信アンテナ24は、スパクトラムアナライザ26に接続され、EUT21から放射されたEMIノイズとしての電磁波を受信するものである。スパクトラムアナライザ26は、EUT21から放射されるEMIノイズを測定するノイズ測定装置を構成し、高周波ケーブル26Aを通じて受信アンテナ24に接続されている。そして、電波全無響室1でのEUT21のEMIノイズを測定するときには、EUT21と受信アンテナ24を予め決められた所定の位置に配置する。このとき、受信アンテナ24の高さ寸法Hrは、予め決められた範囲のうち最も低い位置例えばHr=1mに配置する。この状態で、EUT21から放射されるEMIノイズを受信アンテナ24によって受信する。そして、ターンテーブル23を回転させて、EMIノイズの最も強いときのものを記録する。次に、受信アンテナ24を上側に移動させて、所定の間隔寸法ΔH例えばΔH=0.5mだけ高さ寸法Hrが大きくなる位置に受信アンテナ24を配置する。この位置で、上述と同様にターンテーブル23を回転させて、最も強いEMIノイズを測定して記録する。そして、高さ寸法Hrが最も高い位置例えばHr=4mになるまで、受信アンテナ24の位置を間隔寸法ΔHずつ上側に順次移動させて、上述の測定作業を繰り返す。受信アンテナ24の高さ寸法Hrが異なる位置で測定した複数のEMIノイズのうち最も強いものを、最終的なEMIノイズ測定値Vr[dBμV]最大受信レベルVrとして記録する。次に、変換係数Aを用いて電波全無響室1でのEMIノイズ測定値となる最大受信レベルVrから電波半無響室11におけるEUT21のEMIノイズ測定値Vcを推定する工程について説明する。最大受信レベルVr[dBμV]と変換係数A[dB]により、以下の数9の式に基づいてEUT21のEMIノイズ測定値Vc[dBμV]を推定する。以上の推定作業により、電波半無響室11におけるEUT21のEMIノイズ測定値Vcを推定することができる。本実施の形態では、上述のようなEMIノイズ測定方法を用いるもので、次に、上述のEMIノイズ測定方法を用いて電波半無響室11におけるEUT21のEMIノイズ測定値Vcを推定した推定値と、実際に電波半無響室11でEUT21のEMIノイズを直接測定した測定値とを比較した。その結果を図5ないし図8に示す。このとき、実際に測定したEMIノイズ測定値は、尖頭値検波によって検出した。また、図5および図6は、EUT21として予め設定された周波数の信号を発振する標準発振器を用いた場合を示している。さらに、図7および図8は、EUT21としてノート型パーソナルコンピュータノート型PCを用いた場合を示している。図5ないし図8に示すように、30MHzから1GHzの範囲で測定値と推定値とが概ね一致していることが分かる。かくして、本実施の形態では、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1と電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1との間の第1の比率Raと、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1と測定した空間伝搬損LR2との間の第2の比率Rbと、電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1と測定した空間伝搬損LC2との間の第3の比率Rcとに基づいて、変換係数Aを演算する構成としている。このとき、第1の比率Raによって、電波全無響室1での理論的な空間伝搬損LR1から電波半無響室11での理論的な空間伝搬損LC1を推定することができる。また、第2の比率Rbによって、電波全無響室1における測定した空間伝搬損LR2から理論的な空間伝搬損LR1を推定することができる。さらに、第3の比率Rcによって、電波半無響室11における理論的な空間伝搬損LC1から測定した空間伝搬損LC2を推定することができる。このため、変換係数Aを第1ないし第3の比率Ra~Rcに基づいて演算することによって、該変換係数Aを用いて電波全無響室1でのEMIノイズ測定値となる最大受信レベルVrから電波半無響室11におけるEUT21のEMIノイズ測定値Vcを推定することができる。これに加え、EMIノイズ測定値Vcの推定による誤差を小さくすることができる。また、変換係数Aを予め演算しておけば、電波全無響室1でEMIノイズを測定するだけで、電波半無響室11でのEMIノイズ測定値Vcを簡易に推定することができる。このため、電波全無響室1の改装作業や改装毎のサイトアッテネーションの測定を省くことでき、EMIノイズ測定値Vcの測定作業の効率を高めることができる。なお、前記実施の形態では、送信アンテナ4,14は送信信号として水平偏波を出力する構成としたが、垂直偏波を出力する構成としてもよい。また、前記実施の形態では、送信アンテナ4,14、EUT21と受信アンテナ6,16,24との間の距離寸法Dを3mに設定した場合を例に挙げて説明したが、距離寸法Dの数値はこれに限らず、例えば10mに設定してもよい。"