"薄肉円柱型枠の外側面のひずみ量を、コンクリート打設直後から所定材齢まで測定し、その間のひずみ量の経時変化から、収縮ひび割れ抑制の添加材または添加剤が適正に混入されたコンクリートであるかの判定を行うことを特徴とするひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢1日までに急激な立ち上がりを示し、その後の材齢で所定値まで漸増あるいはほぼ一定となることで、膨張材が混入されていると判定することを特徴とする請求項1に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記ひずみ量が、材齢2日までに100~300μとなった場合に、膨張材が標準使用量混入されたとすることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢2日まで正値を示し、その後の材齢で漸減してゼロ値に近い負値を示すことで、収縮低減剤が混入されていると判定することを特徴とする請求項1に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢7日まで漸変し、材齢4~7日で0~-20μとなった場合に、収縮低減剤が混入されたとすることを特徴とする請求項1または請求項4に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記薄肉円柱型枠に、コンクリート強度試験の円柱試験体用使い捨て型枠を使用したことを特徴とする請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記薄肉円柱型枠に、薄鋼板製モールドを使用したことを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか1項に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。前記ひずみ量は、前記使い捨て型枠の高さ方向の中央位置に貼付されたひずみゲージにより、円周方向ひずみまたは軸線方向ひずみを測定することを特徴とする請求項1乃至請求項7のいずれか1項に記載のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法。しかし、特許文献1における品質管理の目的はコンクリートの強度管理であり、コンクリート打設現場に入荷したレディミクストコンクリートへの膨張材の混入の有無や膨張材の使用量の検証を迅速に行って品質管理できる試験方法は開発されていない。これは、コンクリート用膨張材の混入量や成分、そして膨張量の測定手法に起因している。すなわち、膨張コンクリートにおける膨張材の混入量は、コンクリートの体積中1にも満たない極めて少量であるため、レディミクストコンクリートの外観性状から判断することは不可能であり、さらに膨張材成分はセメント同様にカルシウムであるため、成分分析上も混入の有無の判断が難しい。加えて、分析測定は専用機器を必要とするなど専門性が高く、各現場での適用は困難であった。また、収縮低減剤は、一般に非イオン系界面活性剤を主成分とするため、添加されたことを確認するためには、コンクリートの定性分析等を行う必要がある。そのため、各現場で収縮低減剤の有無を簡易的に確認することは困難であった。そこで、本発明の目的は上述した従来の技術が有する問題点を解消し、コンクリート施工現場等において、簡易な試験方法により、試験対象であるコンクリートへの膨張材、収縮低減剤の混入の有無の確認と、膨張材の混入量の概略の推定を行えるようにしたひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明は薄肉円柱型枠の外側面のひずみ量を、コンクリート打設直後から所定材齢まで測定し、その間のひずみ量の経時変化から、収縮ひび割れ抑制の添加材または添加剤が適正に混入されたコンクリートであるかの判定を行うことを特徴とする。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢1日までに急激な立ち上がりを示し、その後の材齢で所定値まで漸増あるいはほぼ一定となることで、膨張材が混入されていると判定することができる。前記ひずみ量が、材齢2日までに100~300μとなった場合に、膨張材が標準使用量混入されたと判定することができる。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢2日まで正値を示し、その後の材齢で漸減してゼロ値に近い負値を示すことで、収縮低減剤が混入されていると判定することができる。前記ひずみ量が、コンクリート打設直後から材齢7日まで漸変し、材齢4~7日で0~-20μとなった場合に、収縮低減剤が混入されたと判定することができる。前記薄肉円柱型枠に、コンクリート強度試験の円柱試験体用使い捨て型枠を使用することが好ましい。前記薄肉円柱型枠に、薄鋼板製モールドを使用することが好ましい。前記ひずみ量は、前記使い捨て型枠の高さ方向の中央位置に貼付されたひずみゲージにより、円周方向ひずみまたは軸線方向ひずみを測定することで得られ、そのひずみ量をもとに上述の判断を行うことができる。以上に述べたように、膨張材や収縮低減剤を混入したコンクリートの品質管理を行う際に、現場にて簡易に膨張材、収縮低減剤の混入の有無を判定することができ、また、所定の調合範囲では、膨張材を標準使用量混入した場合の初期の膨張量をおおむね把握することができるという効果を奏する。以下、本発明のひび割れ抑制コンクリートの品質管理試験方法の実施するための形態として、以下の実施例について添付図面を参照して説明する。本発明の技術的特徴は、円柱試験体によるコンクリートの強度試験用に利用される各種材料からなる薄肉円柱型枠の外側面に生じるひずみ量を、コンクリート打設直後から材齢7日程度まで測定し、その経時的な変化の傾向から、膨張材、収縮低減剤の混入の有無および混入量をおおよそ推定する点にある。本発明の品質管理試験を適用することにより、膨張材、収縮低減剤を混入したひび割れ抑制コンクリートの品質管理を、建設現場等において簡便に行うことができる。本発明において、発明の所定の効果を奏するためには、上述した円柱型枠の表面においてひずみ量を的確に測定できることが前提となっている。そのために、コンクリート強度試験の円柱試験体用の型枠として用いられている薄肉円柱型枠を用いることとした。既存の薄肉円柱型枠は、使用材料鋼板、合成樹脂、耐水加工紙の強度等に応じて、その板厚が適正に設定されている。たとえば既存の薄肉円柱型枠に用いられている材料として、鋼板では0.3mm程度、合成樹脂、紙製材料では1.5~2.5mm程度である。本発明では、型枠がコンクリート試験体作製時に所定の試験体寸法を保持する強度を有するとともに、コンクリートの硬化過程において変化する型枠表面のひずみ量を精度良く測定できるように材料の板厚を設定すればよく、各種の材料において、概ねt/r<=0.1t:板厚,r:試験体半径型枠の内寸半径であればよい。なお、本実施例では、試験用の円柱型枠として、1回の試験体作製のみに利用されコンクリート試験体が脱型された後に廃棄される薄肉円柱型枠以下、使い捨て型枠と呼ぶ。を利用しているが、繰り返し使用可能な薄肉円柱型枠においても、本発明による品質管理試験を行うことができることはいうまでもない。以下、検証した試験例実施例として、使用する薄肉円柱型枠としての各使い捨て型枠の種別による実施例、膨張材の混入量と円周方向ひずみ量との関係を求める試験、およびJIS規格に基づく試験との対比試験の結果について説明する。1.使い捨て型枠種別および型枠のひずみ測定方向の有効性についての検証以下、種別の異なる使い捨て型枠による2実施例について、それぞれの材質特性と、ひずみ測定方向の違いによる精度の検証結果について、図、表を参照して説明する。実施例1:薄鋼板製型枠-ひずみゲージ貼付方向=円周方向、軸線方向実施例2:合成樹脂製型枠-ひずみゲージ貼付方向=円周方向、軸線方向、底面実施例1:薄鋼板製型枠-ひずみゲージ貼付方=円周方向、軸線方向使用材料、計測方向本実施例で使用した薄鋼板製型枠10以下、鋼製モールドと記す。は図1aに例示した、すずメッキ薄鋼板を加工した、円筒形試験体用型枠として用いられる既製品商品名:軽量モールドSUMMITで、円筒形側面は鋼板1枚、底版は平滑性を確保するために2重構造となっている。本実施例では、φ100×高さ200mm試験体用の鋼製モールドを使用した。また、この鋼製モールド10の変形ひずみを計測するために、図1a、bにそれぞれ示した計測位置および方向以下、aの方向を円周方向、bの方向を軸線方向と呼ぶ。にひずみゲージ11,12を貼付し、各ひずみゲージ11,12からリード線13図の簡単化のため、1本の線図で表示しているを測定装置14まで延長し測定装置14により、型枠10内に各水準のコンクリートCが打設された直後から所定材齢までの間の型枠10のひずみ変化円周方向、軸線方向を連続的に測定し、コンクリートの膨張性状の把握を行うこととした。コンクリート調合、フレッシュ性状ひび割れ抑制コンクリートのうち、膨張材を混入したコンクリート以下、単に膨張コンクリートと記す。の調合を例に試験を行う。そのフレッシュ性状は、表1および表2に示す通りで、膨張材の混入量は標準使用量20kgm3に設定した。[表1][表2]測定結果および知見鋼製モールドにコンクリート膨張材あり、なしを打設した直後から材齢7日までのそれぞれの測定方向円周方向、軸線方向でのひずみ量の計測結果を図2a~dに示す。なお、グラフ中のひずみ量の側が膨張側である。以上の結果から次の知見が得られた。膨張材を利用した場合には膨張側へ、利用していない場合には収縮側のひずみが確認できることから、膨張材の混入有無を明確に判断することができる。水準間での差が小さく、精度がよい。円周方向と軸線方向とを比較した場合、円周方向の方がひずみ量が大きい。実施例2:合成樹脂製型枠-ひずみゲージ貼付方向=円周方向、軸線方向、底面使用材料、計測方向本実施例で使用した合成樹脂製型枠以下、樹脂製モールドと記す。は、円筒形状に成形された樹脂成形品で、円筒形試験体用の円柱型枠として用いられる既製品商品名:プラモールドφ100×200mm:株フローリック製で、型枠底面には図1cに示したように、フランジ10aが形成され、このフランジ10aに底面鋼板15が固定されている。これにより、試験体端面の平滑性が確保されている。モールド寸法は実施例1と同一である。また、この樹脂製モールドにおいても、変形ひずみを計測するために、図1a、bにそれぞれ示したように、円周方向、軸線方向にひずみゲージ11,12を貼付し、各ひずみゲージ11,12からリード線13を測定装置14まで延長し、測定装置14により、型枠10内に各水準のコンクリートCが打設された直後から所定材齢までの間の型枠のひずみ変化を連続的に測定し、コンクリートの膨張性状の把握を行うこととした。さらに、実施例2では、底面鋼板15にもひずみゲージ16を貼り付け、底面での膨張性状を把握した図1c。コンクリート調合、フレッシュ性状使用した膨張材混入コンクリート以下、単に膨張コンクリートと記す。の調合およびフレッシュ性状は、表1および表2と同一で、膨張材の混入量は標準使用量20kgm3に設定した。測定結果および知見樹脂モールドにコンクリート膨張材あり、なしを打設した直後から材齢7日までのそれぞれの測定方向円周方向、軸線方向、底面でのひずみ量の計測結果を図3a~fに示す。なお、図2各図と同じく、グラフ中のひずみ量の側が膨張側である。以上の結果から次の知見が得られた。膨張材を利用した場合に、膨張側において鋼製モールドより大きなひずみ量を確認できるため、膨張材の混入有無が容易である。水準間で若干のバラツキがあり、所定材齢経過後の変動が大きい水準がある。膨張材を混入していない場合、初期に収縮側のピークが現れる。顕著ではないが、底面鋼板のひずみ量によっても膨張材を混入の有無を確認できる。[検証試験で使用する型枠について]以上の点から、樹脂製モールドは、若材齢での適用が見込まれることが確認できたが、以下の検証試験では材齢7日程度までの試験を行うため、鋼製モールド用いて膨張材の混入有無の判定、混入量の推定を行うこととする。また、ひずみゲージの貼り付け方向は円周方向とする。上述の事前試験から明らかなように、樹脂製モールド、鋼製モールドは、適用材齢を適正に選択すれば、いずれを採用することも可能である。[2.膨張材の混入量とモールドひずみ量との関係]コンクリートの水セメント比および膨張材の混入量を水準として検討を進め、膨張材の混入量とモールドのひずみ量の関係を明らかにし、膨張コンクリートの定性的な膨張性状を把握する。試験水準、コンクリートの調合試験水準、コンクリートの調合を表3に示す。水粉体比{水/セメント膨張材}を55,45,35の3水準とした。また、膨張材の混入量は0kgm3無混入、10kgm3標準使用量の0.5倍、20kgm3標準使用量、30kgm3標準使用量の1.5倍の4水準とし、123×4水準とした。それぞれのフレッシュ性状を表4に示す。[表3][表4]試験結果及び知見コンクリート打設打込み直後から材齢7日までのそれぞれのモールドのひずみ量の試験結果を図4~図6に示す。全ての水準で目標値を満足している。なお、グラフ中のプラス側が膨張側である。以上の結果から次の知見を得た。全ての水準において、材齢1日までのひずみ量が急激な立ち上がり傾向を示すことから、材齢1日までのひずみ変化の傾向とその後の材齢における経時変化によって概ねの傾向を把握できる。各水粉体比とも、膨張材の混入量の増加に伴い、膨張側へのひずみ量は大きくなる。各水粉体比とも、膨張材を標準使用量20kgm3を混入した場合、材齢7日において、モールドひずみ量は100~200μの間に達する。水粉体比が35の場合、硬化時の自己収縮の影響をうけ、モールドひずみ量は他の水準に比べて小さくなる。[3.JIS規格試験との対比による本試験の妥当性検証]すでにJIS規格で規定されている既存の試験JISA6202附属書2参考膨張コンクリートの拘束膨張試験A法と、上述の試験以下、本試験と呼ぶ。の結果とを対比し、本試験の妥当性を検証した。試験水準、コンクリートの調合試験水準およびコンクリートの調合を表5に示す。水セメント比は2水準ともほぼ45程度である。膨張材の混入量を20kgm3標準使用量、25kgm3標準使用量の1.25倍の2水準とした。それぞれのフレッシュ性状を表6に示す。[表5][表6]試験結果及び知見JIS規格試験JISA6202附属書2参考膨張コンクリートの拘束膨張試験A法による試験結果は、20kgm3で約200μ、25kgm3で約280μであり、JIS規格試験によっても2水準ともに目標値を満足していることが確認された。これに対して、本試験による、コンクリート打設直後から材齢7日までの各モールドひずみ量の測定結果を図7に示す。以上の結果から次の知見を得た。本試験は、JIS規格試験と同様に膨張材の混入量の違いよる影響を確認できる試験であることが確認された。本試験において、膨張材を標準使用量だけ混入した場合、材齢7日でのモールドひずみ量は250μ程度となる。[4.現場への適用例]本試験鋼製モールドを用いた膨張コンクリートにおける膨張材混入の有無を確認する試験を、膨張コンクリートを使用している複数の現場に適用した例を以下に示す。A現場鉄筋コンクリート造建物工事の1階スラブコンクリート打設箇所コンクリートの調合を表7に示す。また、各水準におけるフレッシュ性状を表8に示す。終結から材齢7日までのそれぞれのひずみ量の測定結果、コンクリート温度および気温を図8に示す。[表7][表8]B現場鉄筋コンクリート造建物工事の腰壁コンクリート打設箇所コンクリートの調合を表9に示す。また、各水準におけるフレッシュ性状を表10に示す。終結から材齢7日までのそれぞれのひずみ量の測定結果、コンクリート温度および気温を図9に示す。[表9][表10]C現場鉄骨鉄筋コンクリート造建物工事のスラブコンクリート打設箇所コンクリートの調合を表11に示す。また、各水準におけるフレッシュ性状を表12に示す。終結から材齢7日までのそれぞれのひずみ量の測定結果、コンクリート温度および気温を図10に示す。[表11][表12]なお、C現場では、異なるメーカーの膨張材を使用した。A現場、B現場で使用した膨張材とC現場で使用した膨張材の膨張率は、メーカー提供データから同程度であることが確認されている。[現場に適用した判定結果]本試験を適用するにあたり、コンクリート打設時と養生時の気温の影響を考慮する必要性もあるが、対象現場のすべての水準において、ひずみ量はコンクリート打ち込み直後から材齢1日までに急激な立ち上がりを示し、その後の材齢において、ひずみ量は100μ~300μの間の所定値まで漸増し、ほぼ一定値に達した。これにより、本試験を用いた結果、これらの現場で使用されたコンクリートは、膨張材が適量混入された適切な膨張コンクリートであることが確認された。[5.収縮低減剤を用いた場合の検証試験]以上では、ひび割れ抑制コンクリートの添加材として膨張材を用いた検証試験、現場に適用した際の効果確認について説明した。ところで、ひび割れ抑制のための添加剤の使用の有無については、収縮低減剤でも同様の試験により、その混入の有無が確認できると認められる。その検証として、以下のように、無添加のコンクリート標準、膨張材標準使用量20kgm3水準2、収縮低減剤標準使用量6kgm3水準3について、以下の試験を行った。これにより、収縮低減剤についても、鋼製モールドを用いて作製した試験体における挙動を把握することとした。使用材料、計測方向型枠には上述の使い捨て鋼製モールドを使用し、この鋼製モールドの円周方向にひずみゲージを貼付し、型枠10内に各水準のコンクリートが打設された直後から所定材齢7日までの間の型枠のひずみ量の変化を連続的に測定した図1a参照。試験水準、コンクリートの調合試験水準、コンクリートの調合を表13に示す。同表に示したように、水粉体比{水/セメント膨張材、収縮低減剤}を43とし、無添加標準、膨張材20kgm3標準使用量、収縮低減剤6kgm3標準使用量の3水準とした。[表13]試験結果及び知見コンクリート打設打込み直後から材齢7日までのそれぞれのモールドのひずみ量の試験結果を図11,図12に示す。図12は各水準の試験体平均値であり、その水準での傾向を示している。水準1,2のひずみ量の変化は、図4,5での無添加標準に相当,膨張材標準使用量20kgm3と同等であり、各調合での目標値を満たした値を示している。その中で水準3に示した収縮低減剤を添加した場合の傾向は、水準1,2と明らかに異なる変化傾向を示していることが読み取れる。なお、グラフ中のプラス側が膨張側である。以上の結果から次の知見を得た。各水準無添加標準、膨張材添加、収縮低減剤添加の区別は、材齢1日で概ね把握することができる。収縮低減剤混入の有無は、無添加標準試験体の経時推移に対して所定のひずみ量だけ膨張側にシフトした値で同様の推移を示すことを確認することで把握できる。図11,図12に示したように、ひずみ量は、コンクリート打設直後から材齢2日まで正値を示し、その後の材齢で負値を示す経時変化を示すことが認められた。この点をもって、収縮低減剤が混入されていると判定することができる。なお、この間、ひずみ量は漸増して膨張傾向を示すが、収縮低減剤の使用量によってはプラスひずみ膨張状態側となる場合、あるいはマイナスひずみ量収縮状態のまま、その傾向が推移する場合もある。いずれの場合にも、その後の材齢での経時変化は、ゼロ値に近い負値を示すことが複数の試験体により確認された。よって、この経時変化の傾向を把握することで収縮低減剤混入の有無を判断することが好ましい。定量的な傾向の知見として、収縮低減剤を標準使用量6kgm3を混入した場合、材齢1~2日において、急激なひずみ変化は見られず、そのときのひずみ量は材齢4~7日で0~-20μを漸変することが確認された。なお、本発明は上述した実施例に限定されるものではなく、各請求項に示した範囲内での種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲内で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態も、本発明の技術的範囲に含まれる。"