発電電動機の入出力シャフトを回転可能に支持する少なくとも2つの軸受と、前記2つの軸受の間に設けられる隙間と、前記2つの軸受の内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材と、前記軸受取付部材を径方向外側に貫通して、前記隙間と重なる位置に開口する貫通孔と、を含むことを特徴とする発電電動機の潤滑構造。前記入出力シャフトの外周部に取り付けられるとともに、前記2つの軸受の外周部に取り付けられて、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材を有し、前記ローターコア保持部材は、前記入出力シャフトの回転中心軸と平行な方向に貫通する軸方向貫通孔を有する請求項1に記載の発電電動機の潤滑構造。前記2つの軸受の間には、スペーサーが介在する請求項1又は2に記載の発電電動機の潤滑構造。前記軸受取付部材は、外周部に前記2つの軸受のうち一方が接する第1の段差部を有し、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材は、内周部に前記2つの軸受のうち他方が接する第2の段差部を有する請求項1から3のいずれか1項に記載の発電電動機の潤滑構造。前記貫通孔を通過し、前記隙間に流入した前記冷却媒体は、前記2つの軸受を通過した後、一方は前記発電電動機が有するステーターの一方のコイルエンドに供給され、他方は前記軸方向貫通孔を通過してから前記ステーターの他方のコイルエンドに供給される請求項2から4のいずれか1項に記載の発電電動機の潤滑構造。請求項1から5のいずれか1項に記載の発電電動機の潤滑構造を有する発電電動機。前記発電電動機は、前記入出力シャフトの一端に動力発生源の出力シャフトが接続され、他端に前記動力発生源の動力により駆動される駆動対象の入力シャフトが接続される請求項6に記載の発電電動機。内燃機関と油圧ポンプとの間に設けられて前記内燃機関の動力を前記油圧ポンプに伝達するとともに電力を発生する発電電動機であり、発電電動機の入出力シャフトを回転可能に支持する少なくとも2つの軸受と、前記2つの軸受の間に設けられる隙間と、前記入出力シャフトの外周側に配置されて、前記2つの軸受の内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材と、前記軸受取付部材を径方向外側に貫通して、前記隙間の位置に開口する貫通孔と、前記入出力シャフトの外周部に取り付けられるとともに、前記2つの軸受の外周部に取り付けられて、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材と、前記ローターコア保持部材を、前記入出力シャフトの回転中心軸と平行な方向に貫通する軸方向貫通孔と、前記2つの軸受の間に介在するスペーサーと、を含むことを特徴とする発電電動機。油等の冷却媒体を用いて軸受の潤滑をする場合、発電電動機内に形成された冷却媒体通路を通過する冷却媒体の流量がばらつくことにより、軸受の潤滑状態にばらつきが発生するおそれがある。特許文献1には、軸受の潤滑不足については言及されておらず、改善の余地がある。本発明は、発電電動機の軸受を潤滑する場合において、軸受の潤滑状態のばらつきを低減することを目的とする。本発明は、発電電動機の入出力シャフトを回転可能に支持する少なくとも2つの軸受と、前記2つの軸受の間に設けられる隙間と、前記2つの軸受の内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材と、前記軸受取付部材を径方向外側に貫通して、前記隙間と重なる位置に開口する貫通孔と、を含むことを特徴とする発電電動機の潤滑構造である。本発明において、前記入出力シャフトの外周部に取り付けられるとともに、前記2つの軸受の外周部に取り付けられて、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材を有し、前記ローターコア保持部材は、前記入出力シャフトの回転中心軸と平行な方向に貫通する軸方向貫通孔を有することが好ましい。本発明において、前記2つの軸受の間には、スペーサーが介在することが好ましい。本発明において、前記軸受取付部材は、外周部に前記2つの軸受のうち一方が接する第1の段差部を有し、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材は、内周部に前記2つの軸受のうち他方が接する第2の段差部を有することが好ましい。本発明において、前記貫通孔を通過し、前記隙間に流入した前記冷却媒体は、前記2つの軸受を通過した後、一方は前記発電電動機が有するステーターの一方のコイルエンドに供給され、他方は前記軸方向貫通孔を通過してから前記ステーターの他方のコイルエンドに供給されることが好ましい。本発明は、前記発電電動機の冷却構造を有する発電電動機である。本発明において前記発電電動機は、前記入出力シャフトの一端に動力発生源の出力シャフトが接続され、他端に前記動力発生源の動力により駆動される駆動対象の入力シャフトが接続されることが好ましい。本発明は、内燃機関と油圧ポンプとの間に設けられて前記内燃機関の動力を前記油圧ポンプに伝達するとともに電力を発生する発電電動機であり、発電電動機の入出力シャフトを回転可能に支持する少なくとも2つの軸受と、前記2つの軸受の間に設けられる隙間と、前記入出力シャフトの外周側に配置されて、前記2つの軸受の内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材と、前記軸受取付部材を径方向外側に貫通して、前記隙間の位置に開口する貫通孔と、前記入出力シャフトの外周部に取り付けられるとともに、前記2つの軸受の外周部に取り付けられて、前記発電電動機のローターコアを保持するローターコア保持部材と、前記ローターコア保持部材を、前記入出力シャフトの回転中心軸と平行な方向に貫通する軸方向貫通孔と、前記2つの軸受の間に介在するスペーサーと、を含むことを特徴とする発電電動機である。本発明は、発電電動機の軸受を潤滑する場合において、軸受の潤滑状態のばらつきを低減することができる。本発明を実施するための形態実施形態につき、図面を参照しつつ詳細に説明する。以下の実施形態に記載した内容により本発明が限定されるものではない。また、以下に記載した構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のものが含まれる。さらに、以下に記載した構成要素は適宜組み合わせることが可能である。また、本発明の要旨を逸脱しない範囲で構成要素の種々の省略、置換又は変更を行うことができる。<ハイブリッド油圧ショベル>図1は、本実施形態に係る発電電動機を用いたハイブリッド油圧ショベルを示す側面図である。図2は、図1のA-A矢視図である。ハイブリッド油圧ショベル1は、内燃機関により発電電動機を駆動して電力を発生させ、前記電力によって電動機を駆動して上部旋回体を旋回させたり、ハイブリッド油圧ショベル1の補機類を駆動したりする、いわゆるハイブリッド方式の建設車両である。ハイブリッド油圧ショベル1は、左右一対の履帯2Cを有する下部走行体2と、上部旋回体3と、ブーム4a、アーム4b及びバケット4cを含むとともに上部旋回体3に取り付けられた作業機4と、下部走行体2と上部旋回体3とを連結するスイングサークル5と、を含んでいる。左右一対の履帯2Cは、右走行油圧モータと左走行油圧モータとにより駆動されて、ハイブリッド油圧ショベル1を走行させる。右走行油圧モータ、左走行油圧モータは、図2に示す油圧ポンプ7から圧送される作動油が供給されて駆動される。上部旋回体3は、旋回モータとして機能する電動機5M図2参照により旋回する。上部旋回体3にはスイングサークル5のアウターレース5Oが固定されており、下部走行体2にはスイングサークル5のインナーレース5Iが固定されている。このような構造によって、スイングサークル5は、上部旋回体3と下部走行体2とを連結する。電動機5Mの入出力シャフトは、減速機構を備えたスイングマシナリを介してスイングピニオン5Pと連結している。スイングピニオン5Pは、スイングサークル5のインナーレース5Iに取り付けられた内歯に噛み合っている。電動機5Mの駆動力は、前記スイングマシナリを介してスイングピニオン5Pに伝達されて、上部旋回体3を旋回させる。本実施形態において、電動機5Mは、縦置き、すなわち、ハイブリッド油圧ショベル1を水平面に設置した場合において、電動機5Mの入出力シャフトが重力の作用する方向に向かうように設置される。ブーム4a、アーム4b及びバケット4cは、図2に示す油圧ポンプ7から圧送される作動油によって、コントロールバルブを介して各々ブーム4a用、アーム4b用、バケット4c用の油圧シリンダによって駆動されて、掘削等の作業を実行する。上部旋回体3は、平面視が略長方形形状の構造体である。上部旋回体3の操縦室3aは、ハイブリッド油圧ショベル1の作業中において操縦者の視線が主として向く方向を前方とした場合、上部旋回体3の前方左側に配置される。カウンターウェイト3bは、上部旋回体3の後方に配置される。上部旋回体3は、操縦室3a及びカウンターウェイト3bに加え、ハイブリッド油圧ショベル1の動力発生源としての内燃機関6と、本実施形態に係る発電電動機10と、油圧ポンプ7と、インバータ8と、蓄電装置9と、を有する。内燃機関6は、例えば、ディーゼルエンジンであるが、内燃機関6の種類は問わない。内燃機関6、発電電動機10、油圧ポンプ7、インバータ8及び蓄電装置9は、カウンターウェイト3bの前方、すなわち操縦室3a側に配置されている。内燃機関6と油圧ポンプ7との間に、発電電動機10が配置される。内燃機関6の出力シャフト6Sは発電電動機10の入出力シャフトに接続され、発電電動機10の入出力シャフトは油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに接続される。このような構造により、内燃機関6は、発電電動機10を駆動して電力を発生させるとともに、油圧ポンプ7を駆動する。すなわち、油圧ポンプ7は、発電電動機10を介して駆動される。なお、発電電動機1はPTOPowerTakeOffを介して、エンジンの出力軸に間接的に接続されていてもよい。インバータ8の入出力端子と発電電動機10の電力入出力端子とは、高電圧配線CAaが電気的に接続している。インバータ8の出力端子と電動機5Mの入力端子とは、高電圧配線CAbが電気的に接続している。インバータ8は、発電電動機10が発生した電力を、キャパシタ又は二次電池等の蓄電装置9に蓄えたり、前記電力を電動機5Mに供給してこれを駆動したりする。また、インバータ8は、上部旋回体3に旋回ブレーキが作動したときに、電動機5Mが上部旋回体3の運動エネルギーを電気エネルギーに変換することによって得られた電力を、蓄電装置9に蓄える。蓄電装置9に蓄えられた電力は、次に上部旋回体3が旋回するときに、インバータ8が電動機5Mへ供給する。発電電動機1は、必要に応じて、蓄電装置9から電力の供給を受けて電動機として動作し、内燃機関6の補助をすることもできる。このように、本実施形態に係る発電電動機10は、建設車両の一種であるハイブリッド油圧ショベル1に適用される。なお、発電電動機10の適用対象は、ハイブリッド油圧ショベル1に限定されるものではない。例えば、発電電動機10は、ホイールローダー等の他のハイブリッド建設機械を適用対象としてもよい。<発電電動機>図3は、本実施形態に係る発電電動機の断面図である。図3は、発電電動機10の回転中心軸Zrを含み、かつ回転中心軸Zrと平行な平面で発電電動機10を切ったときの断面を示している。図4は、本実施形態に係る発電電動機の分解図である。図5は、本実施形態に係る発電電動機の入出力シャフト、ローター及びフランジの構造を示す斜視図である。図6は、本実施形態に係る発電電動機が備えるローターコアの斜視図である。図7は、ローターコアに取り付けられるブレードを示す斜視図である。図8は、本実施形態に係る発電電動機が備えるステーターの正面図である。図9は、本実施形態に係る発電電動機が備える第1ハウジングの斜視図である。図10は、本実施形態に係る発電電動機が備えるフランジの斜視図である。図2に示したように、発電電動機10は、内燃機関6と油圧ポンプ7との間に配置される。そして、内燃機関6の動力により電力を発生するとともに、内燃機関6の動力を油圧ポンプ7へ伝達する。発電電動機10は、例えば、油等の冷却媒体によって冷却されるとともに、前記冷却媒体で、入出力シャフト16を回転可能に支持する軸受50F、50R及びスプライン等の潤滑が必要な部分摺動部分を潤滑する。図3、図4に示すように、発電電動機10は、フライホイール14と、連結部材15と、入出力シャフト16と、ローター20と、ステーター24と、筐体の一部としての第1ハウジング11と、前記筐体の一端部、すなわち、第1ハウジング11の一端部に配置される端部側部材第1の端部側部材としてのフランジ12と、第1ハウジング11の他端部に配置され、前記筐体の一部となる第2ハウジング13と、を含む。フライホイール14は、円板形状の構造体であり、図2に示す内燃機関6の出力シャフト6Sが取り付けられる。フライホイール14は、外周部にスターターギヤ14Gを有する。スターターギヤ14Gは、外歯のリングギヤである。スターターギヤ14Gは、内燃機関6のスターターモーターの動力を内燃機関6の出力シャフト6Sに伝達して内燃機関6を始動させる機能を有している。なお、発電電動機10を電動機として作動させて、内燃機関6を始動させてもよい。<フライホイール>フライホイール14は、複数のボルト15Bによって連結部材15に取り付けられる。フライホイール14は、内燃機関6の回転効率を高めるために作用する機能及び発電電動機10の発電効率及び電動機効率を向上させるための機能を有している。連結部材15は、略円筒形状の本体部15Sと、本体部15Sの一端部側から本体部15Sの径方向外側に向かって張り出す円形形状のフランジ部15Fとを有する。連結部材15のフランジ部15Fとフライホイール14とをボルト15Bで締結することにより、両者が固定される。本体部15Sは、内周部に内歯スプライン15Iを有する。<入出力シャフト>入出力シャフト16は、円筒形状の構造体であり、一端部16Tpが油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに接続され、他端部16Teが内燃機関6の出力シャフト6Sに接続される。入出力シャフト16は、一端部16Tp側の内周部に内歯スプライン16Iを、他端部16Te側の外周部に外歯スプライン16Oを有している。内歯スプライン16Iは、油圧ポンプ7の入力シャフト7Sが有する外歯スプラインと噛み合う。外歯スプライン16Oは、連結部材15が有する内歯スプライン15Iと噛み合う。このような構造により、内燃機関6の動力は、フライホイール14と、連結部材15とを介して入出力シャフト16に伝達され、入出力シャフト16に伝達された内燃機関6の動力は、内歯スプライン16Iを介して油圧ポンプ7の入力シャフト7Sに伝達される。入出力シャフト16は、回転中心軸Zrを中心として回転する。フライホイール14及び連結部材15も、回転中心軸Zrを中心として回転する。入出力シャフト16は、外周部から径方向外側に向かって張り出す円形形状のフランジ部16Fを有する。フランジ部16Fは、後述するローター20が取り付けられる部分である。また、入出力シャフト16は、一端部16Tpから他端部16Teに向かって貫通するシャフト貫通孔16ISを有する。シャフト貫通孔16ISは、発電電動機10を冷却する冷却媒体の通路となる。入出力シャフト16は、内周面に二箇所、一端部16Tpから他端部16Teにわたって形成された溝16Sを有する。溝16Sは、一端部16Tpから他端部16Teに向かって深さが大きくなっている。このような構造により、一端部16Tp側から流入した冷却媒体が、他端部16Teに向かって流れやすくなるので、冷却効率が向上する。本実施形態では、フライホイール14を用いた例を説明したが、フライホイール14を用いず、連結部材15と内燃機関6の出力シャフト6Sとをスプライン等によって接続してもよい。<ローター>ローター20は、ローターコア17と、ローターコア17を保持するローターコア保持部材としてのローターホルダー18とを含む。ローターコア17は、複数の鋼板電磁鋼板を積層した構造体である。複数の鋼板が積層される方向積層方向は、ローターコア17が入出力シャフト16に取り付けられた状態において、回転中心軸Zrと平行である。ローターコア17は、図4に示すように、外周部の周方向に所定のピッチをもって複数この例では24個の誘導子17Iが突設されている。ローターコア17は、周方向に向かって複数のボルト孔17Hが積層方向に向かって貫通している。ローターコア17の内周面は、ローターホルダー18の外周面と接する。ローターホルダー18は、第1ホルダー部材18Liと、第2ホルダー部材18Loと、第3ホルダー部材18Tとを含む。第1ホルダー部材18Liは、中抜きの円板状の構造体である第1ホルダー部材18Liである。第2ホルダー部材18Loは、第1ホルダー部材18Liの外周部に設けられる、円筒形状の構造体である。第3ホルダー部材18Tは、第2ホルダー部材18Loの一端部に設けられる、中抜きの円板状の構造体であって、入出力シャフト16の径方向外側に延出する構造体である。本実施形態において、これらは、同一の材料で一体不可分に製造される。ローターホルダー18の材料は、例えば、鋼であるが、これに限定されるものではない。ローターホルダー18は、入出力シャフト16のフランジ部16Fに、ボルト16Bで締結される。ローターホルダー18は、入出力シャフト16とともに、回転中心軸Zrを中心として回転する。なお、第1ホルダー部材18Liは、ローターホルダー18の軸方向回転中心軸Zrと平行な方向と平行な軸方向貫通孔18Pを有する。軸方向貫通孔18Pは、冷却媒体の通路となる。ローターコア17は、第2ホルダー部材18Loの外周部に取り付けられる。このとき、ローターコア17のボルト孔17Hにローターコア取付ボルト19を差し込み、第3ホルダー部材18Tのねじ穴にねじ込むことにより、ローターコア17がローターホルダー18に固定される。本実施形態においては、ローターコア17の積層方向両側から第1ブレード40Fと第2ブレード40Rとでローターコア17を挟み込んだ状態で、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rとともにローターコア17をローターホルダー18に取り付ける。なお、第1ブレード40Fはフランジ12側に配置され、第2ブレード40Rは第2ハウジング13側に配置される。また、第1ブレード40Fよりもローターコア取付ボルト19のボルト頭側には、入出力シャフト16の回転数を検出する際に用いるセンサープレート22が配置されて、ローターコア取付ボルト19によりローターホルダー18に取り付けられる。センサープレート22は、環状の板材であって、図5に示すように、周方向に向かって複数の孔を有している。この複数の孔を光学センサ又は磁気センサ等で計数することにより、ローターホルダー18を介して入出力シャフト16の回転数が検出される。図7に示すように、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、環状の部材である。第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、複数の鋼板を有するローターコア17を保持する機能と、ステーター24が発生し、ローターコア17に入る磁束の漏れを抑制する機能とを有する。図7には、第1ブレード40Fのみを示すが、第2ブレード40Rも冷却媒体流出孔41F、41Rの配置及び中心の開口部の内径を除けば同様の形状及び寸法である。このため、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rについては、必要に応じて、第1ブレード40Fのみを説明する。なお、フランジ12側に配置される第1ブレード40Fは、第1軸受50F及び第2軸受50Rを固定するため、第2ブレード40Rよりも開口部の内径が小さくなっている。第1ブレード40Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとを有する。第1部分43Fは、第1ブレード40Fがローターコア17の一端部と接する、中抜きの円板形状の部分である。第2部分44Fは、第1部分43Fの外周部に設けられて、ローターコア17と接する側とは反対側に延出する円筒形状の部分である。第2部分44Fの内周部には、周方向に向かって複数の突起46Fが設けられる。突起46Fは、第2部分44Fの内周部から径方向内側に向かって突出する。本実施形態において、それぞれの突起46Fは、第2部分44Fの周方向に向かって略等間隔に配置される。第3部分45Fは、第2部分44Fの第1部分43Fの端部とは反対側の端部に設けられて、回転中心軸Zrに向かって延在する鍔状かつ中抜きの円板形状の部分である。第3部分45Fの内径は、第1部分43Fの内径よりも大きい。第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとは、いずれも同一の材料で一体不可分に製造される。本実施形態において、第1ブレード40Fは、例えば、アルミニウム合金を鋳造することによって製造される。なお、ブレード40Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fとをそれぞれ別個の部材として製造し、溶接又はボルトによる締結等により、これらを一体としてもよい。図3に示すように、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、外周部に、冷却媒体を保持する冷却媒体保持部42F、42Rを有する。冷却媒体保持部42Fは、第1部分43Fと、第2部分44Fと、第3部分45Fと、隣接する2つの突起46Fとで囲まれる部分である第2ブレード40Rも同様。なお、冷却媒体保持部42F、42Rは、必ずしも突起46Fを備える必要はない。また、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rは、外周部に、径方向外側に向かって貫通する冷却媒体流出孔41F、41Rを有する。冷却媒体流出孔41F、41Rは、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの周方向に向かって複数設けられる。冷却媒体保持部42F、42Rに保持された冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によって冷却媒体流出孔41F、41Rから流出し、第1ブレード40F及び第2ブレード40Rの径方向外側に放出される。冷却媒体流出孔41F、41Rは、コイルエンドに向かって開口していることが好ましく、コイルエンドに対向する位置に設けられていることがより好ましい。このようにすれば、冷却媒体を放出する際に、コイルエンドへ集中させることができるので、コイルエンドをより効果的に冷却することができる。フライホイール14、連結部材15、入出力シャフト16、ローターホルダー18、ローターコア17、第1ブレード40F、第2ブレード40R、センサープレート22及びこれらを締結するボルト16B、19等が、発電電動機10の回転要素となる。次に、ステーター24について説明する。<ステーター>ステーター24は、ステーターコア24Kと、コイル24Cとを含む。コイル24Cは、ステーターコア24Kに取り付けられたインシュレーター24Iを介してステーターコア24Kに巻き回されている。ステーターコア24Kは、環状の鋼板電磁鋼板を複数積層させた環状の構造体である。ステーターコア24Kの内周部には、ステーターコア24Kの周方向に向かって所定のピッチで、複数の突部24Tが中心に向けて突出している。突起24Tは、ステーターコア24Kの一部である。それぞれの突部24Tは、発電電動機10の磁極となる。それぞれの突部24Tの周面には、コイル24Cとして、3本のコイルが、インシュレーター24Iを介して順次巻き回されている。前記環状の鋼板の積層方向におけるステーターコア24Kの両端部からはみ出した部分が、コイル24Cのコイルエンドである。インシュレーター24Iは、樹脂製の部材であり、コイル24Cとステーターコア24Kとの間に介在する。インシュレーター24Iは、コイル24Cのコイルエンドと重なる部分に切り欠きを有する。回転するローター20から放出された冷却媒体は、切り欠きを通ってコイルエンドに到達する。このように、インシュレーター24Iの切り欠きは、回転するローター20からの冷却媒体を直接コイルエンドに供給することができるので、コイルエンドを効率よく冷却することができる。本実施形態において、ステーターコア24Kは、計36個の突起24Tを有している。このような構造により、3相12極のSRSwitchedReluctanceモータを構成している。なお、本実施形態はこれに限定されず、例えば、PMPermanentMagnetモータ等、他の方式の発電電動機であってもよい。3本のコイル24Cの両端部における6本のコイル端子は、ハウジング11が有するコネクタボックス台座26に取り付けられるコネクタボックス26B図4参照に設けられた端子接続部と電気的に接続されている。前記6本のコイル端子は、前記端子接続部を介して、図2に示す高電圧配線CAaと電気的に接続する。ステーターコア24Kの外周部には、複数本実施形態では3個の突起部にボルト孔24Hが設けられている。それぞれの前記突起部は、ハウジング11の内周部に形成された凹部にそれぞれが嵌り合うようになっている。それぞれの前記突起部を前記凹部に嵌め合わせることで、ステーターコア24Kをハウジング11に対して位置決めすることができる。位置決めされたステーターコア24Kは、ボルト24Bをボルト孔24Hに貫通させてハウジング11に取り付けられる。発電電動機10は、ステーター24の内側に、ローター20が配置される。より具体的には、ステーターコア24Kの内側に、ローターコア17が配置される。このような配置により、ローターコア17が有する誘導子17Iと、ステーターコア24Kが有する突起24Tとが所定の間隔を有して対向する。上述したように、ステーターコア24Kの内周部に等間隔で設けられて磁極を構成する突部24Tは、計36個である。これに対して、ローターコア17の外周部に等間隔で設けられる誘導子17Iは、計24個である。このように、発電電動機10は、ステーターコア24Kにおける磁極突起24Tの数、すなわち、各磁極各突部24T間のピッチと、ローターコア17における各誘導子17I間のピッチとの間に、ピッチ差を設けている。次に、発電電動機10の第1ハウジング11、フランジ12及び第2ハウジング13について説明する。<第1ハウジング>図9、図4に示すように、第1ハウジング11は、略円筒形状の部分円筒状部分11Dと、円筒状部分11Dから、その径方向外側に向かって張り出した張り出し部11Fとを含む構造体であり、両方の端部に開口部を有している。第1ハウジング11は、一端部にフランジ12が取り付けられ、他端部に第2ハウジング13が取り付けられる。第1ハウジング11は、ローター20と、ローター20の外周部に配置されるステーター24とを内部に有している。より具体的には、第1ハウジング11と、フランジ12と、第2ハウジング13とで囲まれる空間に、ローター20とステーター24とが配置される。図3に示すように、張り出し部11Fの部分は、冷却媒体CLを溜める冷却媒体溜めとしてのオイルパン11Pとなる。第1ハウジング11の張り出し部11Fには、オイルパン11Pと外部とを連通する排出通路28が設けられる。また、ドレーンから、オイルパン11P内の冷却媒体を排出することができる。第1ハウジング11は、一端部、すなわちフランジ12の取付側の内面フランジ側内面11Iaからステーター24に向かって突出する突起部60を有する。突起部60は、ローターホルダー18に取り付けられる第1ブレード40Fよりも径方向外側に設けられて、ステーター24のコイル24Cと対向する。突起部60は、ステーター24に沿って設けられる。すなわち、回転中心軸Zrを中心とした同心円上に設けられる。突起部60は、コネクタボックス台座26の位置に一部切り欠き部60Kを有する。この切り欠き部60Kから、図3に示すコイル24Cの導線を引き出す。突起部60の頂面、すなわち、コイル24Cと対向する面は、平面になっている。突起部60とコイル24Cとの間は、冷却媒体が通過する通路になる。突起部60の頂面は、第1ブレード40Fの第3部分45F図7参照よりもローターコア17側、すなわちコイル24C側に配置される。このようにすることで、第1ブレード40Fの冷却媒体流出孔41Fから放出された冷却媒体を、コイル24Cのコイルエンドに導くことができる。その結果、コイルエンドをより効果的に冷却することができる。第1ハウジング11は、頂部に冷却媒体供給口29が取り付けられている。発電電動機10は、張り出し部11Fを鉛直方向重力の作用する方向、図3、図4の矢印Gで示す方向側として使用されることを想定している。第1ハウジング11の頂部は、発電電動機10の張り出し部11Fを鉛直方向に向けて設置した場合に、設置面から最も高くなる部分である。第1ハウジング11は、冷却媒体供給口29から入出力シャフト16の回転中心軸Zrに向かって延在する冷却媒体導入通路30を有する。そして、第1ハウジング11は、冷却媒体導入通路30の終端近傍に、フランジ12側に向かって延在して開口する連結通路31Hを有する。第1ハウジング11の連結通路31Hは、フランジ12が有する連結通路31Fと接続される。冷却媒体供給口29には、冷却媒体戻し通路としての配管25が接続されている。冷却媒体供給口29から供給された冷却媒体は、発電電動機10の各部を冷却した後、オイルパン11Pに集められる。この冷却媒体は、排出通路28から図示しないフィルタ及びポンプを経由して、図4に示すオイルクーラー入口21に送られて、ここで冷却された後、オイルクーラー出口23から配管25を通って、再び冷却媒体供給口29から供給される。このように、冷却媒体は、発電電動機10の内部を循環している。<フランジ>フランジ12は、複数のボルト12Bによって第1ハウジング11の一端部の開口部に取り付けられる。フランジ12は、図2に示す油圧ポンプ7側に配置される。そして、フランジ12は、第1ハウジング11に取り付けられる側とは反対側に、油圧ポンプ7の入力シャフト7Sを発電電動機10の入出力シャフト16に取り付けるための貫通孔12Hを有する。油圧ポンプ7の入力シャフト7Sは、貫通孔12Hから入出力シャフト16に取り付けられる。フランジ12は、入出力シャフト16が有するフランジ部16Fの径方向外側まで延出する軸受取付部材70を有する。軸受取付部材70は、円筒形状の部材であり、本実施形態においては、フランジ12と一体で構成される。なお、フランジ12と軸受取付部材70とを別部材として、ボルト等の締結手段又は溶接等の接合手段により両者を一体としてもよい。軸受取付部材70は、フランジ12の表面であって、図3に示す発電電動機10の筐体側、すなわち、第1ハウジング11側の面筐体側内面12Iaから突出している。軸受取付部材70は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Li及び入出力シャフト16のフランジ部16Fと、ローターホルダー18の第2ホルダー部材18Loとの間に配置される。フランジ12の貫通孔12Hは、入出力シャフト16が有する内歯スプライン16Iの途中の位置まで径方向内側に向かって延出する張り出し部12HFを有する。張り出し部12HFの内周部が、内歯スプライン16Iの途中の位置まで延出している。この張り出し部12HFは、内側第1通路32iから流出する冷却媒体を入出力シャフト16側に導くとともに、貫通孔12Hを通って油圧ポンプ7側へ流出する冷却媒体を最小限に抑える。このようにすることで、発電電動機1の内部から貫通孔12Hを通って外部へ流出する冷却媒体を最小限に抑え、発電電動機1の内部へ冷却媒体を導くことができる。図3、図5に示すように、軸受取付部材70の外周部には、第1軸受50Fと第2軸受50Rとが、環状かつ板状のスペーサー51を両者の間に挟んで取り付けられている。スペーサー51は、第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪側に配置される。本実施形態において、第1軸受50F及び第2軸受50Rは、いずれも深溝玉軸受であるが、これに限定されるものではない。第1軸受50Fがフランジ12側に、第2軸受50Rが第2ハウジング13側に配置される。本実施形態では、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪が、軸受取付部材70に取り付けられる。軸受取付部材70は、入出力シャフト16の外周側に配置される。第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪は、ローターホルダー18の第2ホルダー部材18Loの内周部に取り付けられる。このような構造により、第1軸受50F及び第2軸受50Rは、軸受取付部材70とローターホルダー18との間に介在する。そして、軸受取付部材70は、第1軸受50F及び第2軸受50Rを介して、ローターホルダー18、入出力シャフト16、連結部材15及びフライホイール14を回転可能に支持する。第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間であって、これらの外輪側には、スペーサー51が介在しているので、両者の間には、スペーサー51の厚み分の隙間が存在する。軸受取付部材70は、前記隙間の位置に開口する貫通孔71を有する。この貫通孔71は、冷却媒体の通路となって、前記隙間を介して冷却媒体を第1軸受50F及び第2軸受50Rに供給する。フランジ12は、軸受取付部材70の径方向外側かつローターホルダー18に取り付けられた第1ブレード40Fよりも径方向内側の位置に、第1ブレード40Fに向かって突出するリブ80を有する。リブ80は、回転中心軸Zrを中心とした同心円上に形成される円筒形状の部材であり、本実施形態においては、フランジ12と一体で構成される。なお、フランジ12とリブ80とを別部材として、ボルト等の締結手段又は溶接等の接合手段により両者を一体としてもよい。リブ80は、ローター20と対向する。リブ80の頂面、すなわち、ローター20と対向する面は、平面になっている。リブ80とローター20との間は、冷却媒体が通過する通路になる。リブ80の頂面は、入出力シャフト16の回転中心軸Zrと平行な方向において、第1ブレード40Fと一部が重なっている。すなわち、リブ80の頂面は、フランジ12側における第1ブレード40Fの端面よりも、ローター20側冷却媒体保持部42F側にある。このようにすることで、第1ブレード40Fの冷却媒体保持部42F内に冷却媒体をより確実に導入することができる。フランジ12は、第1ハウジング11の連結通路31Hと接続される連結通路31Fと、連結通路31Fと接続される第1通路32と、第1通路32から分岐する第2通路33とを有する。図10に示すように、連結通路31Fは、フランジ12の外周部の一部に開口している。この開口が、連通通路31Fの入口31FHになる。第1通路32は、外側第1通路32oと、外側第1通路32oに接続するとともに、内径が外側第1通路32oよりも小さい内側第1通路32iとを有する。なお、内側第1通路32iは、外側第1通路32oよりも入出力シャフト16側に配置される。第1通路32の内側第1通路32iは、フランジ12の入出力シャフト16側、より具体的には、回転中心軸Zr方向において、入出力シャフト16の一部とフランジ12とが重なる部分に開口する。内側第1通路32iの入出力シャフト16側における開口部が、第1通路出口32Hである。第2通路33は、外側第1通路32oから分岐する。すなわち、第2通路33は、第1通路32の内径が小さくなる前に分岐する。そして、第2通路33は、入出力シャフト16の外側に取り付けられるローター20に向かって延在して、フランジ12のローター20側に開口する。第1通路32から分岐する部分が第2通路入口33Iであり、第2通路33のローター20側における開口部が、第2通路出口33Hである図3、図10参照。<第2ハウジング>第2ハウジング13は、第1ハウジング11の他端部の開口部に取り付けられる。第2ハウジング13は、図2に示す内燃機関6側に配置される。そして、第2ハウジング13は、第1ハウジング11に取り付けられる側とは反対側に、内燃機関6の出力シャフト6Sを発電電動機10の入出力シャフト16に取り付けるための貫通孔13Hを有する。内燃機関6の出力シャフト6Sは、貫通孔13Hからフライホイール14に取り付けられる。次に、発電電動機10内における冷却媒体の経路を説明する。<冷却媒体の経路>冷却媒体供給口29から流入した冷却媒体は、冷却媒体導入通路30、連結通路31H、31Fを通って第1通路32に流入する。第1通路32に流入した冷却媒体は、一部が第2通路33に分岐し、残りは内側第1通路32iに流れて、第1通路出口32Hから流出する。第1通路出口32Hから流出した冷却媒体は、入出力シャフト16の内歯スプライン16Iと図2に示す油圧ポンプ7の入力シャフト7Sの外歯スプラインとの間から、一部がシャフト貫通孔16IS内へ流入する。残りは、入出力シャフト16とフランジ12との間及び入出力シャフト16と軸受取付部材70との間の空間を通って、軸受取付部材70の貫通孔71から第1軸受50F及び第2軸受50Rとの隙間に流入する。第1通路出口32Hは、入出力シャフト16の一端部16Tpの位置に開口することが好ましい。すなわち、第1通路出口32Hは、入出力シャフト16と、内燃機関6の駆動対象である油圧ポンプ7の入力シャフト7Sとの接続部の位置に開口することが好ましい。このようにすれば、入出力シャフト16と油圧ポンプ7の入力シャフト7Sとの間、より具体的には、入出力シャフト16の内歯スプライン16Iと図2に示す油圧ポンプ7の入力シャフト7Sの外歯スプラインとの間に冷却媒体を供給できる。その結果、シャフト貫通孔16IS内へ冷却媒体を効率的に導入することができる。また、上述したように、フランジ12の貫通孔12Hが有する張り出し部12HFは、出口32Hから出てくる冷却媒体を、油圧ポンプ7側に流れ込まないように規制しているので、シャフト貫通孔16IS内へ冷却媒体を効率的に導入することができる。第1軸受50F及び第2軸受50Rとの隙間に流入した冷却媒体は、第1軸受50F及び第2軸受50Rを冷却及び潤滑した後、一部が軸受取付部材70とリブ80との間に流入する。残りの冷却媒体は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Liが有する軸方向貫通孔18Pを通過する。軸受取付部材70とリブ80との間に流入した冷却媒体は、第1ブレード40Fの冷却媒体保持部42F内に流入した後、冷却媒体保持部42Fの冷却媒体流出孔41Fから流出する。この冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。第1ホルダー部材18Liが有する軸方向貫通孔18Pを通過した冷却媒体CLは、ローターホルダー18の第3ホルダー部材18Tに沿って流れてから第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42R内に流入し、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体流出孔41Rから流出する。この冷却媒体CLは、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。シャフト貫通孔16IS内へ流入した冷却媒体は、入出力シャフト16の一端部16Tpから他端部16Teに向かって流れて、他端部16Teから流出する。この冷却媒体は、入出力シャフト16の外歯スプライン16Oと連結部材15の内歯スプライン15Iとの間を通って、連結部材15とローターホルダー18との間に流出する。冷却媒体は、ローターホルダー18の第1ホルダー部材18Li及び第3ホルダー部材18Tに沿って径方向外側に流れた後、第2ブレード40Rの冷却媒体保持部42R内に流入し、冷却媒体保持部42Rの冷却媒体流出孔41Rから流出する。この冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、コイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、オイルパン11Pに集められる。第2通路33を通過した冷却媒体は、第2通路出口33Hから流出して、ローター20に向かって流れる。ローター20に到達した冷却媒体は、ローター20の回転に起因する遠心力によってローター20の径方向外側に放出されて、フランジ12側のコイル24Cのコイルエンドに散布されてこれを冷却する。コイルエンドを冷却した冷却媒体は、重力の作用で下方に流れてオイルパン11Pに集められる。オイルパン11Pに集められた冷却媒体は、排出通路28から図示しないフィルタ、ポンプを経由して図4に示すオイルクーラー入口21に送られ、ここで冷却された後、オイルクーラー出口23から配管25を通って、再び冷却媒体供給口29から供給される。次に、本実施形態に係る発電電動機の潤滑構造について、詳細に説明する。図11は、本実施形態に係る発電電動機の潤滑構造を示す図である。本実施形態に係る発電電動機の潤滑構造以下、必要に応じて潤滑構造という100は、図3に示す発電電動機10の入出力シャフト16を回転可能に支持する少なくとも2つの軸受、すなわち、第1軸受50Fと第2軸受50Rとに潤滑剤として冷却媒体CLを供給するものである。すなわち、上述した冷却媒体CLは、潤滑剤としての機能も有する。潤滑構造100は、第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間に設けられる隙間軸受間隙間56と、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材70と、軸受取付部材70を径方向外側に貫通して、軸受間隙間56に開口する貫通孔71と、を含む。図10に示すように、円筒形状の軸受取付部材70は、フランジ12の一方の面図3に示す筐体としての第1ハウジング11及び第3ハウジング13側の面、筐体側内面12Iaから回転中心軸Zrと平行な方向に延出する。本実施形態において、貫通孔71は、軸受取付部材70の周方向に向かって複数設けられるが、貫通孔71の数は少なくとも一つあればよい。貫通孔71は、断面形状が円形であるが、断面形状はこれに限定されるものではなく、例えば、楕円形又は多角形等であってもよい。貫通孔71の断面形状を円形とすることにより、ドリル等で軸受取付部材70を穿孔するだけで簡単に貫通孔71を軸受取付部材70に形成することができるので好ましい。本実施形態においては、複数の貫通孔71が、軸受取付部材70の周方向に向かって等間隔で設けられるが、貫通孔71は等間隔で設けられなくてもよい。貫通孔71を等間隔で設けると、第1軸受50F及び第2軸受50Rの周方向に対する冷却媒体CLの供給量のばらつきを低減できる。その結果、第1軸受50F及び第2軸受50Rの潤滑の偏りを抑制できるので好ましい。第1軸受50F及び第2軸受50Rは、いずれも深溝玉軸受であり、外輪52と、内輪53と、外輪52と内輪53との間に介在する転動体54とを有する。なお、転動体54は、球である。第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪53は、回転中心軸Zrを中心として回転する。本実施形態において、入出力シャフト16を回転可能に支持する軸受の数は2個に限定されるものではなく、3個以上であってもよい。軸受取付部材70の外周部72には、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪53が取り付けられる。このように、軸受取付部材70は、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内周部、すなわち、内輪53の内周部53Iに取り付けられる。軸受取付部材70は、外周部に第1の段差部としての段差部70Cを有しており、第1軸受50F2つの軸受のうち一方がこの段差部70Cに接することで、軸受取付部材70に対する第1軸受50Fの位置決めがなされる。入出力シャフト16の外周部に取り付けられたローターホルダー18は、円筒形状の構造体である第2ホルダー部材18Loの内周部18Iに、第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪52が取り付けられる。このように、ローターホルダー18は、第1軸受50F及び第2軸受50Rの外周部、すなわち、外輪52の外周部52Sに取り付けられる。ローターホルダー18は、内周部に第2の段差部としての段差部18Cを有しており、第2軸受50R2つの軸受のうち他方がこの段差部18Cに接することで、ローターホルダー18に対する第2軸受50Rの位置決めがなされる。第1軸受50Fと第2軸受50Rとは、回転中心軸Zrと平行な方向に所定の軸受間隙間56を有して配置されている。本実施形態においては、第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間にスペーサー51が介在することにより、両者の間に軸受間隙間56が設けられる。スペーサー51は、円環形状の部材である。スペーサー51の外径は、ローターホルダー18が有する第2ホルダー部材18Loの内径よりもやや小さい。円環形状のスペーサー51を用いることにより、第1軸受50F及び第2軸受50Rを第2ホルダー部材18Loに組み付ける際には、スペーサー51を第2ホルダー部材18Loに差し込むだけでよいので、作業効率が向上する。なお、スペーサー51の形状は、円環形状に限定されない。また、第1軸受50Fの外輪52と第2軸受50Rの外輪52との少なくとも一方は、外周部52Sと直交する端部に突起部を有していてもよい。そして、この突起部が、第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間になるように両者を配置して、軸受間隙間56を設けてもよい。第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間の軸受間隙間56は、軸受取付部材70の外周部72における貫通孔71の開口部と重なるようになっている。すなわち、貫通孔71は、軸受間隙間56と重なる位置に開口する。このような構造により、貫通孔71は、軸受間隙間56の位置に開口する。上述したように、貫通孔71は、冷却媒体CLの通路として機能し、軸受間隙間56に冷却媒体CLを供給する。上述したように、ローターホルダー18は、入出力シャフト16の回転中心軸Zrと平行な方向に貫通する軸方向貫通孔18Pを有する。より具体的には、軸方向貫通孔18Pは、中抜きの円板形状の構造体である第1ホルダー部材18Liを貫通する。第1ホルダー部材18Liは、一部が第2軸受50Rの側部回転中心軸Zrと平行な方向側の部分と対向している。本実施形態において、軸方向貫通孔18Pは、第2軸受50Rと対向する部分に設けられる。そして、軸方向貫通孔18Pの一部は、第2軸受50Rの外輪52と内輪53との間の一部と重なるようになっている。本実施形態において、ローターホルダー18は、複数の軸方向貫通孔18Pを有しているが、軸方向貫通孔18Pは少なくとも一つあればよい。また、本実施形態において、複数の軸方向貫通孔18Pは、ローターホルダー18の周方向、より具体的には第1ホルダー部材18Liの周方向に向かって等間隔で設けられる。軸方向貫通孔18Pは等間隔で設けられなくてもよいが、軸方向貫通孔18Pを等間隔で設けると、第2軸受50Rから流出する冷却媒体CLを、ローターホルダー18が有する第3ホルダー部材18Tの周方向において、均等に流出させることができる。軸方向貫通孔18Pの形状は特に限定されるものではなく、円形、楕円形、長孔形状、多角形形状等であってもよい。軸方向貫通孔18Pの形状を円形とすれば、ローターホルダー18に対してドリル等で穿孔することにより、軸方向貫通孔18Pを比較的容易に形成することができる。フランジ12と入出力シャフト16との隙間を通過した冷却媒体CLは、軸受取付部材70と、入出力シャフト16フランジ部16Fとで囲まれる空間57に流入する。冷却媒体CLは、入出力シャフト16が回転することによって発生する遠心力によって入出力シャフト16の径方向外側に移動し、軸受取付部材70とフランジ16F及び第1ホルダー部材18Liとの間の隙間シャフト外周部隙間55に流入する。シャフト外周部隙間55に流入した冷却媒体CLは、一部が貫通孔71を通過し、残りは軸受取付部材70と第1ホルダー部材18Liとの間を径方向外側に向かって移動する。貫通孔71を通過した冷却媒体CLは、回転中心軸Zrと平行な方向における両側に分岐して、第1軸受50Fと第2軸受50Rとに向かって流れる。そして、第1軸受50F及び第2軸受50Rの外輪52と内輪53と転動体54との間の空間を通過する。第1軸受50Fを通過した冷却媒体CLは、フランジ12と第1軸受50F及び第2ホルダー部材18Loとの間に流出する。そして、ローターホルダー18の回転に起因する遠心力によりローターホルダー18の径方向外側に放出されてから、図3に示すコイル24Cのコイルエンド、より具体的には、フランジ12側のコイルエンド一方のコイルエンドに供給され、これを冷却する。軸受取付部材70と第1ホルダー部材18Liとの間を移動してきた冷却媒体CLは、第2軸受50Rを通過した冷却媒体CLとともに、軸方向貫通孔18Pから流出する。そして、第3ホルダー部材18Tの回転に起因する遠心力により第3ホルダー部材18Tの端面18Ttに流れ、ここからローターホルダー18の径方向外側に放出される。そして、図3に示すコイル24Cのコイルエンド、より具体的には、第2ハウジング13側のコイルエンド他方のコイルエンドに供給されて、これを冷却する。貫通孔71を有さない場合、空間57の冷却媒体CLは、軸受取付部材70と第1ホルダー部材18Liとの間を径方向外側に向かって移動する。そして、一部が第2軸受50Rに供給され、残りは軸方向貫通孔18Pから流出する。貫通孔71を有さない場合、第2軸受50Rを通過した冷却媒体CLが第1軸受50Fに流れるので、第1軸受50Fは、第2軸受50Rよりもの潤滑及び冷却されにくくなってしまう。このように、貫通孔71がない場合、第1軸受50Fと第2軸受50Rとで潤滑及び冷却のばらつきが発生する結果、潤滑及び冷却されにくい第1軸受50Fの方が、第2軸受50Rよりも摩耗しやすくなるおそれがある。また、第1軸受50Fを通過してフランジ12側に流出する冷却媒体の量は、第2ハウジング13側に流出する冷却媒体の量よりも少なくなるので、フランジ12側のコイルエンドの冷却性能は、第2ハウジング13側とのコイルエンドよりも低下するおそれがある。その結果、フランジ12側のコイルエンドと第2ハウジング13側のコイルエンドとで冷却状態のばらつきを招くおそれがある。潤滑構造100は、空間57からシャフト外周部隙間55を通過した冷却媒体CLが、貫通孔71を通過し、貫通孔71の出口で二方向に分岐してから第1軸受50Fと第2軸受50Rとの両方に供給される。このため、貫通孔71がある構造は、第1軸受50Fと第2軸受50Rとに供給される冷却媒体CLのばらつきは低減される。その結果、潤滑構造100は、発電電動機10の第1軸受50F及び第2軸受50Rを潤滑する場合において、第1軸受50F及び第2軸受50Rの潤滑状態のばらつきを低減することができる軸受の冷却についても同様。第1軸受50Fと第2軸受50Rとの間における潤滑及び冷却のばらつきが抑制される結果、第1軸受50Fと第2軸受50Rとでは、摩耗状態も同様になる。このため、潤滑構造100は、2つの軸受間における摩耗状態のばらつきに起因する負荷の集中等を低減して、安定して発電電動機10を運転することができる。ローターホルダー18が有する軸方向貫通孔18Pの断面積軸方向貫通孔18Pが貫通する方向と直交する断面の面積を調整することによって、軸方向貫通孔18Pを通過する冷却媒体の流量を調整することができる。このため、軸方向貫通孔18Pを通過する冷却媒体の流量を調整して、第1軸受50Fを流れる冷却媒体の流量と第2軸受50Rとを流れる冷却媒体の流量とのバランスを調整することができる。また、潤滑構造100は、冷却媒体CLを貫通孔71の出口で二方向に分岐させてから第1軸受50Fと第2軸受50Rとの両方に供給する。第1軸受50Fと第2軸受50Rとは同一の仕様であるため、それぞれを通過する冷却媒体CLの流量はほぼ等しくなる。このため、第1軸受50Fからフランジ12側へ流出する冷却媒体CLの量と、第2軸受50Rから第2ハウジング13側へ流出する冷却媒体CLの量とはほぼ等しくなる。その結果、潤滑構造100は、第1軸受50Fと第2軸受50Rとを介してフランジ12側と第2ハウジング13側とに供給される冷却媒体CLの量はほぼ等しくなるので、フランジ12側のコイルエンドと第2ハウジング13側のコイルエンドとの冷却状態のばらつきを低減することができる。発電電動機10を外気温が低い状態で始動した場合、冷却媒体CLの温度が低く、粘度は高い状態で発電電動機10が駆動される。この場合、冷却媒体CLは、軸受取付部材70とフランジ16F及び第1ホルダー部材18Liとの間に形成される狭いシャフト外周部隙間55を通過して、第1軸受50F及び第2軸受50Rへ供給される。冷却媒体CLの温度が低く、粘度が高い場合、冷却媒体CLがシャフト外周部隙間55を通過する抵抗は大きくなるので、冷却媒体CLはシャフト外周部隙間55を流れにくくなる。その結果、貫通孔71がない場合には、第1軸受50F及び第2軸受50Rへ十分な量の冷却媒体CLが供給されず、これらの潤滑が不十分になるおそれがある。潤滑構造100は、シャフト外周部隙間55と軸受間隙間56とを貫通孔71で連通しているので、シャフト外周部隙間55の冷却媒体CLは、貫通孔71を通って軸受間隙間56に流れ、第1軸受50F及び第2軸受50Rの両方に供給される。このように、潤滑構造100は、貫通孔71を介して第1軸受50F及び第2軸受50Rへ冷却媒体CLを供給できるので、冷却媒体CLの粘度が高く、一方の軸受に十分な冷却媒体CLが供給されにくい場合であっても、第1軸受50F及び第2軸受50Rの潤滑不足及び潤滑状態のばらつきを抑制できる。特に、建設機械が使用される現場は、例えば、極寒、酷暑等、環境が厳しい場所が多いので、上述した利点は大きい。発電電動機10が駆動され、冷却媒体CLの温度が上昇すると、冷却媒体CLの温度は高く、粘度は低くなる。この場合、貫通孔71がないと、冷却媒体CLは、ローター20の遠心力により、シャフト外周部隙間55を通過した後、ローター20の径方向外側に偏る。この状態になると、第2軸受50R及び第1軸受50Fの外輪52側は潤滑及び冷却されるが、内輪53側の潤滑及び冷却が不足するおそれがある。シャフト外周部隙間55と軸受間隙間56とを貫通孔71で連通しているので、冷却媒体CLの粘度が低下した場合でも、シャフト外周部隙間55の冷却媒体CLは貫通孔71を通って、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪53側から軸受間隙間56に流れる。このため、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内輪53側にも十分冷却媒体CLが供給されるとともに、遠心力によって冷却媒体は外輪52側にも供給される。このように、潤滑構造100は、貫通孔71を介して第1軸受50F及び第2軸受50Rへ冷却媒体CLを供給するので、冷却媒体CLの粘度が低く、遠心力によって径方向外側に冷却媒体CLが偏るような場合であっても、第1軸受50F及び第2軸受50Rの潤滑不足及び潤滑状態のばらつきを抑制できる。特に、建設機械が使用される現場は、例えば、極寒、酷暑等、環境が厳しい場所が多いので、上述した利点は大きい。軸受取付部材70が有する貫通孔71及び軸受間隙間56は、冷却媒体CLを通過させるとともに、冷却媒体CLを保持する機能も有する。このため、何らかの原因により、シャフト外周部隙間55への冷却媒体CLの供給が一時的に途絶えた場合でも、貫通孔71及び軸受間隙間56に保持された冷却媒体CLによって第1軸受50F及び第2軸受50Rは潤滑及び冷却される。このように、潤滑構造100は、一時的に冷却媒体CLの供給が途絶えた場合でも、第1軸受50F及び第2軸受50Rを潤滑及び冷却できるので、これらの耐久性低下を抑制できる。本実施形態において、発電電動機10は、内燃機関6の動力を油圧ポンプ7へ伝達する機能も有している。このため、発電電動機10は、内燃機関5と油圧ポンプ6との間に配置される。このような配置においては、回転中心軸Zrと平行な方向における寸法をできる限り小さくして、内燃機関5、発電電動機10及び油圧ポンプ6の車両への搭載をしやすくすることが好ましい。このため、発電電動機10は、第1軸受50F及び第2軸受50Rで、入出力シャフト16の両端部ではなく、中央部分を第1軸受50F及び第2軸受50Rで回転可能に支持している。このような構造は、例えば、入出力シャフト16の端部にラジアル荷重が作用することにより、第1軸受50F及び第2軸受50Rを中心として入出力シャフト16を回転させるモーメントが作用した場合に、第1軸受50F及び第2軸受50Rに大きな荷重が作用する。この場合、入出力シャフト16の端部と第1軸受50F及び第2軸受50Rとの距離に比例して、第1軸受50F及び第2軸受50Rに作用する荷重は大きくなるので、第1軸受50F及び第2軸受50Rの潤滑及び冷却が不十分になると、第1軸受50F及び第2軸受50Rの耐久性低下を招くおそれがある。上述したように、潤滑構造100は、第1軸受50F及び第2軸受50Rの内周側から貫通孔71を介して冷却媒体を第1軸受50Fと第2軸受50Rとに供給する。このため、潤滑構造100は、冷却媒体の偏在を抑制して、第1軸受50F及び第2軸受50Rにまんべんなく冷却媒体を供給できるので、入出力シャフト16の中央部分を第1軸受50F及び第2軸受50Rで回転可能に支持する構造においても、第1軸受50F及び第2軸受50Rを十分に潤滑及び冷却して、耐久性低下を抑制することができる。このように、潤滑構造100は、発電電動機10のように、動力発生源と前記動力発生源の駆動対象との間に配置されて、動力発生源の動力を前記駆動対象に伝達するための機能を有しているものに好適である。以上、本実施形態は、発電電動機の入出力シャフトを回転可能に支持する少なくとも2つの軸受の間に隙間を設けるとともに、前記2つの軸受の内周部に取り付けられる円筒形状の軸受取付部材に、前記隙間と重なる位置に開口する貫通孔を設けた。このような構造により、冷却媒体は、貫通孔を通過した後、二方向に分岐してから両方の軸受に供給されるので、両方の軸受に供給される冷却媒体のばらつきは低減される。その結果、本実施形態は、発電電動機が有する複数の軸受を潤滑する場合において、それぞれの軸受の潤滑状態及び冷却状態のばらつきを低減することができる。