"原水1aを活性汚泥処理する際、第一汚泥返送工程Va:曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、処理槽,回分槽もしくは嫌気槽に返送する工程;および/または曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、処理槽,回分槽もしくは嫌気槽に返送する工程を実施し、かつ、該汚泥を返送された処理槽中,回分槽中または嫌気槽中のバチルス属菌数を、2.0×105~22.5×105cfu/mLに維持しながら活性汚泥処理することを特徴とする排水処理方法。さらに、第二汚泥返送工程Wa:曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12aに返送する工程を実施する請求項1に記載の排水処理方法。第一処理槽または第一回分槽2a;第二処理槽または第二回分槽3a;第三処理槽4a;OD槽5a;第一余剰汚泥槽または汚泥貯留槽8a;第二余剰汚泥槽または濃縮汚泥貯留槽9a;汚泥濃縮槽10a;汚泥貯留槽または濃縮汚泥貯留槽11a;曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a;および、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aのいずれか一槽以上に、処理促進剤を添加する請求項1または2に記載の排水処理方法。上記処理促進剤が、ケイ素化合物,マグネシウム化合物,アルミニウム化合物,ペプトンおよび乾燥酵母エキスからなる群より選択される一種または二種以上である請求項3に記載の排水処理方法。第一余剰汚泥槽または汚泥貯留槽8a;第二余剰汚泥槽または濃縮汚泥貯留槽9a;汚泥濃縮槽10a;汚泥貯留槽または濃縮汚泥貯留槽11a;曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a;および、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aのいずれか一槽以上に、窒素源を添加する請求項1~4のいずれかに記載の排水処理方法。上記窒素源が、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムのいずれか一種以上である請求項5に記載の排水処理方法。少なくとも、下記工程~:工程:曝気装置および撹拌装置を備える曝気槽10に、種菌叢2を添加した状態で、生物化学的酸素要求量BODが80mg/L以上の汚水または廃液1を流入させ、曝気および撹拌することによって、撹拌処理液11を得る曝気工程;工程:工程で得られた撹拌処理液11を汚泥沈殿槽20に流入させ、静置することによって、上澄み液21と沈殿汚泥22とに分離した後、該上澄み液21を放流水23として系外に排水する分離工程;工程:工程で得られた沈殿汚泥22を引き抜き、汚泥貯留槽30に沈殿汚泥22を貯留し、その一部を上記曝気槽10に返送する貯留返送工程;工程:工程で得られた貯留汚泥を、汚泥濃縮槽40および/または遠心濃縮機60で濃縮する濃縮工程;ならびに工程:工程で得られた濃縮汚泥を、濃縮汚泥貯留槽50に貯留し、その一部を系外に搬出する貯留搬出工程を含む活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を備え付けて、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50を配設し、下記汚泥返送,:汚泥返送:該装置付き汚泥貯留槽30で、曝気するか、もしくは曝気撹拌することによって得られる撹拌処理貯留汚泥31を引き抜き、上記曝気槽10に返送すること;および/または汚泥返送:該装置付き濃縮汚泥貯留槽50で、曝気するか、もしくは曝気撹拌することによって得られる撹拌処理濃縮貯留汚泥51を引き抜き、上記曝気槽10および/または該装置付き汚泥貯留槽30に返送することを行い、該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加するとともに、該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を、2.0×105~111×105cfu/mLに保持しつつ排水処理することを特徴とする排水処理方法。上記曝気槽10が、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌する請求項7に記載の排水処理方法。上記曝気槽10が、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、上記汚泥沈殿槽20を兼用する請求項7に記載の排水処理方法。デンプン分解性および油脂分解性を有し、かつ下記組成のクックトミート培地OxoidおよびDifcoそれぞれに含まれる懸濁物質SSの除去率が70以上および60以上である汚濁物高分解性菌叢に、上記種菌叢2が誘導される請求項7~9のいずれかに記載の排水処理方法;クックトミート培地Oxoidの組成1Lあたり:心筋乾燥73.0g,ペプトン10.0g,ラブ-レムコ末10.0g,塩化ナトリウム5.0g,およびブドウ糖2.0g;ならびにクックトミート培地Difcoの組成1Lあたり:牛心筋乾燥98.0g,プロテオースペプトン20.0g,ブドウ糖2.0g,および塩化ナトリウム5.0g。上記汚濁物高分解性菌叢が、上記クックトミート培地Oxoidに含まれるSSの除去率が、80以上である請求項10に記載の排水処理方法。上記種菌叢2が、A株バチルスシューリンジエンシス;FERMBP-11280,B株バチルスズブチリス;FERMBP-11281およびC株バチルスズブチリス;FERMBP-11282である請求項7~11のいずれかに記載の排水処理方法。上記汚濁物高分解性菌叢が、D株バチルスズブチリス;FERMBP-11283,E株バチルスズブチリス:FERMBP-11284およびF株バチルスズブチリス;FERMBP-11285からなる群から選択される少なくとも1種のバチルス属細菌を含むか;あるいは該バチルス属細菌を少なくとも1種と、G株ペニシリウムターバタム;FERMBP-11289のカビおよび/またはH株ジェオトリカムシルビコーラ;FERMBP-11287,I株ピチアフェルメンタンス;FERMBP-11286およびJ株ピチアグイリイエルモンデイイ;FERMBP-11288からなる群から選択される少なくとも1種の酵母とを含む請求項12に記載の排水処理方法。上記汚泥凝集剤が、アルミニウム化合物と、ケイ素化合物および/またはマグネシウム化合物とを含み、該汚泥凝集剤を添加する槽中の懸濁物質MLSS1g/Lあたり、酸化アルミニウムAl2O3で換算したアルミニウム化合物を、0.01~0.5g;二酸化ケイ素SiO2で換算したケイ素化合物を、0.01~2g;および酸化マグネシウムMgOで換算したマグネシウム化合物を、0.01~0.5gで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項7~13のいずれかに記載の排水処理方法。上記栄養剤が、ペプトンおよび/または乾燥酵母エキスであり、該栄養剤を添加した曝気槽10中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを0.8~70mg,乾燥酵母エキスを0.1~10mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを3.5~250mg,乾燥酵母エキスを0.7~45mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを2.0~150mg,酵母エキスを0.4~25mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項7~14のいずれかに記載の排水処理方法。上記の装置付き汚泥貯留槽30および/または上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50に、上記汚泥凝集剤と上記栄養剤とともに、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムからなる群から選択される1種以上の窒素源を添加し、N2で換算した窒素源を、該装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1g/Lあたり、0.1~15g;該装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、1~150mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項7~15のいずれかに記載の排水処理方法。請求項7~16のいずれかに記載の活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を備え付けて、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50を配設し、上記汚泥返送および/またはを行い、該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加するとともに、該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を、2.0×105~111×105cfu/mLに保持しつつ排水処理することを特徴とする排水処理システム。上記曝気槽10が、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌する請求項17に記載の排水処理システム。上記曝気槽10が、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、上記汚泥沈殿槽20を兼用する請求項17に記載の排水処理システム。上記汚泥凝集剤が、アルミニウム化合物と、ケイ素化合物および/またはマグネシウム化合物とを含み、該汚泥凝集剤を添加する槽中の懸濁物質MLSS1g/Lあたり、酸化アルミニウムAl2O3で換算したアルミニウム化合物を、0.01~0.5g;二酸化ケイ素SiO2で換算したケイ素化合物を、0.01~2g;および酸化マグネシウムMgOで換算したマグネシウム化合物を、0.01~0.5gで添加ただし、該槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項17~19のいずれかに記載の排水処理システム。上記栄養剤が、ペプトンおよび/または乾燥酵母エキスであり、該栄養剤を添加した曝気槽10中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを0.8~70mg,乾燥酵母エキスを0.1~10mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを3.5~250mg,乾燥酵母エキスを0.7~45mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを2.0~150mg,酵母エキスを0.4~25mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項17~20のいずれかに記載の排水処理システム。上記の装置付き汚泥貯留槽30および/または上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50に、上記汚泥凝集剤と上記栄養剤とともに、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムからなる群から選択される1種以上の窒素源を添加し、N2で換算した窒素源を、該装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1g/Lあたり、0.1~15g;該装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、1~150mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりする請求項17~21のいずれかに記載の排水処理システム。上記クックトミート培地に植菌し培養した後の懸濁物質SSの乾燥重量Xと、別途、上記クックトミート培地に植菌せずに培養した後のSSの乾燥重量Yとから、下記式i:SS除去率={Y-X/Y}×100...を用いてSS除去率を算出することによって、請求項7~22のいずれかに記載の種菌叢または請求項10~16のいずれかに記載の汚濁物高分解性菌叢に含まれる活性汚泥微生物の汚濁物分解性能を測定することを特徴とする、活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法。本発明は、従来の活性汚泥法で使用されている排水処理施設の大幅な改造を行わずに低コストで、排水処理された後の水の水質処理水質の向上および汚泥減量化を達成し、下水等の排水を効率的に処理する排水処理方法,排水処理システムおよび活性汚泥微生物の汚濁物分解活性水域の清濁の程度を示す指標であるBOD成分および懸濁物質SSの除去率測定方法を提供することを目的としている。すなわち、本発明は、活性汚泥処理微生物群の汚濁物分解活性低下を排除し、さらにはその処理能力を大幅に向上させて処理効率を高めるとともに、余剰汚泥物を減量化する方法を提供することを目的としている。上述の通り、下水処理は、その処理費用が高騰を続け、汚泥発生量の低減化悪臭低減化汚泥脱水の効率化などが望まれている。さらに、環境問題から処理後の水質の向上と安定化も望まれている。従来、活性汚泥法等で用いられる汚濁物分解性微生物類に関する研究はほとんど知られておらず、汚濁物分解性の高い微生物を選択的に下水処理槽や汚泥貯留槽で培養する技術も知られていない。また、処理システム内に生育阻害物質が流入して、汚濁物分解性の活性汚泥細菌類/微生物類の生育が阻害される生育阻害は下水処理効率化の難点であり、この生育阻害の解決方法も知られていない。本発明者は1991年から、人畜の屎尿処理や下水処理生活雑排水および食品工場廃水の処理を含む。以下、同様。で働く活性汚泥微生物を研究し、本発明を完成するに至った。通説として汚泥は活性汚泥微生物からなると考えられているが、本発明者は未分解汚濁物を多量に含んでいるとの見解を示している。事実、デンプン分解性油脂分解性筋肉タンパク質分解性細菌類が、屎尿処理や下水処理活性汚泥中に生育すると処理水質は向上し、汚泥減量化が見られ、悪臭が低減化することを報告している非特許文献1,2。この際、汚濁物分解性の高い細菌類の生育維持にケイ素化合物やマグネシウム化合物の添加が必要であることを報告した非特許文献1~3。さらに、汚濁物分解性の高い細菌類が生育する際、スカムや発泡を起こす場合があり、ペプトンの添加が、これらの問題を解消するために有効であることを見出し既に特許出願した特許文献2。その後、平成18年2006年12月~平成21年2009年12月まで3年間、下水処理の効率化試験を行い、処理促進剤として、ケイ素化合物およびマグネシウム化合物とペプトンとに加えて、アルミニウム化合物および乾燥酵母エキスを添加すると、活性汚泥微生物生育阻害物質が流入した際、活性汚泥微生物のショック状態が解消し、汚濁物分解性細菌叢が回復し、加えて汚濁物分解性がさらに高い細菌叢が出現するという高い効果を奏することを見出した。さらに、出現した高い汚濁物分解性菌株は、16SrDNA塩基配列の解析および遺伝子系統樹から判断して、添加した種菌株から誘導された変異株であって、各種酵素活性が向上し、さらに各種酵素の非特異性が向上したと考えられる。すなわち、添加した種菌株から誘導された変異株は、酵素生産能が誘導された菌株であると考えられる。酵素生産能が誘導されたとは、酵素自体が変異して酵素活性が向上したことを意味し、特にプロテアーゼ活性とプロテアーゼの基質非特異性が向上したと考えられる。汚濁物分解性の高い細菌株の出現生育維持に加えて、デンプン分解性油脂分解性セルロース分解性を示すカビや酵母が出現し、一定数を維持することができた。出現したカビの中にはG株があり、このG株は抗生物質生産性を有し、またG株の生育が見られるようになるにしたがって、処理槽で糸状菌類の生育が見られなくなった。本発明者は、上記の汚濁物分解性の高い微生物類の生育維持のために、処理促進剤の添加に加えて適切な汚泥返送量を保つこと,適切な曝気量を保つことが必要である事を見出した。以上に従って下水処理施設を管理すると、年間平均従来比で、処理水BODが57以上;懸濁物質SS除去率が67以上;トータル窒素T-Nが15以上;全リン化合物量T-Pで従来と同様の除去率を示した。さらに、汚泥発生量を、乾燥重量で従来比50削減;汚泥転換率=100×増加汚泥乾燥重量/除去BOD量で従来比約60低減化した減量化できた。また、添加する処理促進剤については、ケイ素化合物やマグネシウム化合物が知られているが、アルミニウム化合物の添加効果は知られていなかった。一方、発泡やスカムの発生時、ペプトンの添加がそれらの解消に効果があることを見出したが、乾燥酵母エキスの添加で、発泡やスカム解消に効果を示し、活性汚泥微生物に対する生育阻害の回復に卓越した効果が見られることを、本発明者は新しく見出した。汚濁物分解性細菌として種菌を加える事が知られているが、効果は長続きしない。また、添加した種菌から、より汚濁物分解性の高い菌株への誘導は知られていない。加えて、カビや酵母など、デンプン分解性油脂分解性セルロース分解性の強い微生物の生育が処理槽,汚泥貯留槽,濃縮汚泥貯留槽で確認された例は、これまでの下水処理では知られていない。本発明者らは、このような知見に基づき、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の排水処理方法は、以下のように、第一の態様として排水処理方法および第二の態様として排水処理方法を包含するものである。排水処理方法は、図1~4に示すように、原水1aを活性汚泥処理する際、第一汚泥返送工程Va:曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、処理槽,回分槽もしくは嫌気槽に返送する工程;および/または、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、処理槽,回分槽もしくは嫌気槽に返送する工程を実施し、かつ、該汚泥を返送された処理槽中,回分槽中または嫌気槽中のバチルス属菌数を、2.0×105~22.5×105cfu/mLに維持しながら活性汚泥処理することを特徴とする。上記方法において、第一汚泥返送工程Vaを実施する際、生育阻害剤などの影響を受けて活性が低下するのを回避するために、さらに、第二汚泥返送工程Wa:曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aにおいて、曝気撹拌した汚泥を、曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12aに返送する工程を実施することが好ましい。第一処理槽または第一回分槽2a;第二処理槽または第二回分槽3a;第三処理槽4a;OD槽5a;第一余剰汚泥槽または汚泥貯留槽8a;第二余剰汚泥槽または濃縮汚泥貯留槽9a;汚泥濃縮槽10a;汚泥貯留槽または濃縮汚泥貯留槽11a;曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a;および、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aのいずれか一槽以上に、処理促進剤を添加するのが好ましく、該処理促進剤は、ケイ素化合物,マグネシウム化合物,アルミニウム化合物,ペプトンおよび乾燥酵母エキスからなる群より選択される一種または二種以上であるのが好ましい。第一余剰汚泥槽または汚泥貯留槽8a;第二余剰汚泥槽または濃縮汚泥貯留槽9a;汚泥濃縮槽10a;汚泥貯留槽または濃縮汚泥貯留槽11a;曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a;および、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13aのいずれか一槽以上に、窒素源を添加するのが好ましく、該窒素源は、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムのいずれか一種以上であるのが好ましい。一方、本発明の排水処理方法は、図5に示すように、少なくとも、下記工程~:工程:曝気装置および撹拌装置を備える曝気槽10に、種菌叢2を添加した状態で、生物化学的酸素要求量BODが80mg/L以上の汚水または廃液1を流入させ、曝気および撹拌することによって、撹拌処理液11を得る曝気工程;工程:工程で得られた撹拌処理液11を汚泥沈殿槽20に流入させ、静置することによって、上澄み液21と沈殿汚泥22とに分離した後、該上澄み液21を放流水23として系外に排水する分離工程;工程:工程で得られた沈殿汚泥22を引き抜き、汚泥貯留槽30に沈殿汚泥22を貯留し、その一部を上記曝気槽10に返送する貯留返送工程;工程:工程で得られた貯留汚泥を、汚泥濃縮槽40および/または遠心濃縮機60で濃縮する濃縮工程;ならびに工程:工程で得られた濃縮汚泥を、濃縮汚泥貯留槽50に貯留し、その一部を系外に搬出する貯留搬出工程を含む活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を備え付けて、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50を配設し、下記汚泥返送,:汚泥返送:該装置付き汚泥貯留槽30で、曝気するか、もしくは曝気撹拌することによって得られる撹拌処理貯留汚泥31を引き抜き、上記曝気槽10に返送すること;および/または汚泥返送:該装置付き濃縮汚泥貯留槽50で、曝気するか、もしくは曝気撹拌することによって得られる撹拌処理濃縮貯留汚泥51を引き抜き、上記曝気槽10および/または該装置付き汚泥貯留槽30に返送することを行い、該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加するとともに、該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を、2.0×105~111×105cfu/mLに保持しつつ排水処理することを特徴とする。図6に示すように、上記曝気槽10は、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌してもよい。図5に示すような、上記曝気槽10は、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、上記汚泥沈殿槽20を兼用することができる。デンプン分解性および油脂分解性を有し、かつ下記組成のクックトミート培地OxoidおよびDifcoそれぞれに含まれる懸濁物質SSの除去率が70以上および60以上である汚濁物高分解性菌叢に、上記種菌叢2が誘導されることが好ましい;クックトミート培地Oxoidの組成1Lあたり:心筋乾燥が730g,ペプトンが100g,ラブ-レムコ末が100g,塩化ナトリウムが50g,およびブドウ糖が20g;ならびにクックトミート培地Difcoの組成1Lあたり:牛心筋乾燥が980g,プロテオースペプトンが200g,ブドウ糖が20g,および塩化ナトリウムが50gである。上記汚濁物高分解性菌叢は、上記クックトミート培地Oxoidに含まれるSSの除去率が80以上であることがより好ましい。上記種菌叢2は、A株バチルスシューリンジエンシスBacillusthuringiensis;国際寄託番号:FERMBP-11280,B株バチルスズブチリスBacillussubtilis;国際寄託番号:FERMBP-11281およびC株バチルスズブチリスBacillussubtilis;国際寄託番号:FERMBP-11282であることが好ましい。上記汚濁物高分解性菌叢は、D株バチルスズブチリスBacillussubtilis;国際寄託番号:FERMBP-11283,E株バチルスズブチリスBacillussubtilis;国際寄託番号:FERMBP-11284およびF株バチルスズブチリスBacillussubtilis;国際寄託番号:FERMBP-11285からなる群から選択される少なくとも1種のバチルス属細菌を含むか;あるいは該バチルス属細菌を少なくとも1種と、G株ペニシリウムターバタムPenicilliumtubatum;国際寄託番号:FERMBP-11289のカビおよび/またはH株ジェオトリカムシルビコーラGeotrichumsilvicola;国際寄託番号:FERMBP-11287,I株ピチアフェルメンタンスPichiafermentans;国際寄託番号:FERMBP-11286およびJ株ピチアグイリイエルモンデイイPichiaguilliermondii;国際寄託番号:FERMBP-11288からなる群から選択される少なくとも1種の酵母とを含むことが好ましい。上記汚泥凝集剤は、アルミニウム化合物と、ケイ素化合物および/またはマグネシウム化合物とを含み、該汚泥凝集剤を添加する槽中の懸濁物質MLSS1gLあたり、酸化アルミニウムAl2O3で換算したアルミニウム化合物を、001~05g;二酸化ケイ素SiO2で換算したケイ素化合物を、001~2g;および酸化マグネシウムMgOで換算したマグネシウム化合物を、001~05gで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりするのが好ましい。上記栄養剤は、ペプトンおよび/または乾燥酵母エキスであり、該栄養剤を添加した曝気槽10中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを08~70mg,乾燥酵母エキスを01~10mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1gLあたり、ペプトンを35~250mg,乾燥酵母エキスを07~45mg;該栄養剤を添加した上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、ペプトンを20~150mg,酵母エキスを04~25mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりするのが好ましい。上記の装置付き汚泥貯留槽30および/または上記の装置付き濃縮汚泥貯留槽50に、上記汚泥凝集剤と上記栄養剤とともに、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムからなる群から選択される1種以上の窒素源を添加し、N2で換算した窒素源を、該装置付き汚泥貯留槽30中のMLSS1gLあたり、01~15g;該装置付き濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS1g/Lあたり、1~150mgで添加ただし、各槽の1立方メートルm3かつ1日あたりするのが好ましい。また、本発明の排水処理システムは、上述した活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を備え付けて、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50を配設し、上記汚泥返送および/またはを行い、該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加するとともに、該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を、2.0×105~111×105cfu/mLに保持しつつ排水処理することを特徴とする。本発明の排水処理システムにおいて、上記曝気槽10は、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌してもよく、該曝気槽10は、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、上記汚泥沈殿槽20を兼用してもよい。本発明の排水処理システムにおける汚泥凝集剤および栄養剤は、本発明の排水処理方法で用いることが好ましい汚泥凝集剤および栄養剤と同様であり、添加する量も本発明の排水処理方法の場合と同様である。また、該装置付き汚泥貯留槽30および/または該装置付き濃縮汚泥貯留槽50に、汚泥凝集剤と栄養剤とともに添加する窒素源およびその添加量も、本発明の排水処理方法の場合と同様である。さらに、本発明の活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法は、上記クックトミート培地に植菌し培養した後のSSの乾燥重量Xと、別途、上記クックトミート培地に植菌せずに培養した後のSSの乾燥重量Yとから、下記式i:SS除去率={Y-X/Y}×100...iを用いてSS除去率を算出することによって、上記種菌叢または上記汚濁物高分解性菌叢に含まれる活性汚泥微生物の汚濁物分解性能を測定することを特徴とする。本発明の排水処理方法によって、従来の処理方法に比べて、処理可能排水量の大幅な増加年間にして、除去率が、処理水のBOD57以上、SS懸濁物質67以上、T-N15以上が可能となり、余剰汚泥の発生量の驚くべき減量化50と、汚泥転換率の顕著な減少約-60、曝気および貯蔵された余剰汚泥の遠心分離に要する電力の大きな軽減、放流水の水質の大幅な向上、処理設備周辺からの悪臭発生の大幅低下という極めて優れた効果を有する。さらに、本発明の排水処理方法を実施することによって、その処理運転中に種菌として加えた汚濁物分解性微生物群バチルス属菌主体は一定時間経過後全て消失し、汚濁物分解性能が一層高い汚濁物分解性微生物群に誘導されることを見出した。この汚濁物分解性微生物群には、自然由来のカビ、酵母菌も含まれていることを見出した。さらに、本発明の排水処理方法は、下記1~10に係る効果を有する排水処理方法,排水処理システムおよび活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法を提供することができる。1種菌が汚濁物高分解性菌叢に誘導される:本発明の排水処理法を実施することによって、種菌が汚濁物分解性の高い菌叢に誘導されるのみならず、種菌を添加しない場合ただし、土壌や屎尿等に汚濁物分解性の高いバチルス属細菌が存在し、流入して優占化し効率的な処理が行われる場合であっても、汚濁物分解性の高い菌叢に誘導される種菌を添加した場合に比べて多少時間を要することがある;非特許文献2。さらに、種菌としてA株,B株およびC株を用いて、本発明の排水処理法を実施した場合実施例で詳述する、汚濁物分解活性がこれら種菌と同じレベルを維持する、複数種の菌叢バチルス属細菌カビ酵母に誘導される。菌叢に含まれる微生物の種類が複数あることからすなわち、生育阻害物質に対する感受性がそれぞれ違うことから、全体として生育阻害が起こりづらい。2汚泥減量化:汚泥発生量を、乾燥重量で従来比50以上減少させ、汚泥転換率=100×増加汚泥乾燥重量/除去BOD量で従来比約60以上減少させることができる。3処理水水質の向上:年間平均、従来比で、処理水BODを57以上;SS除去率を67以上;トータル窒素T-Nを15以上向上することができる。なお、全リン化合物量T-Pの処理は現状を維持する。本発明のように処理水質を向上させることができると、環境に与える悪い影響を抑制することができる。4悪臭成分発生の抑制:処理槽や汚泥貯留槽からアンモニア,硫化水素などの悪臭成分の発生を抑制することができる。その結果、施設の無修理期間修理間隔を延長することができるから、施設管理費を節約することができる。5電気消費量の節約:流入BOD量が経時的に増加しても、上記のように高効率かつ高品質で排水処理できるため、従来と同程度の品質の処理水を求める場合は、電気消費量をそのまま維持または抑制することができる。6施設改修がほぼ不必要:従来の施設の大幅な改修を必要としない。すなわち、従来の下水処理施設の無改造または小幅な改造で本発明の排水処理方法を実施でき、その結果、従来に比して汚泥減量化が可能である。7糸状菌類の生育の抑制:糸状菌類の生育が抑制されることで、発泡やスカムの発生が抑制でき、良好な汚泥沈降性が維持でき、施設の管理が容易である。8下水汚泥処理経費の削減:実施例でも詳述するように、平成21年2009年の下水処理量は185m3日、汚泥減量化率が対平成17年2005年比で501であって、発生汚泥量が大幅に減量化し、対平成17年比除去BOD量は3592増、除去SS重量は6085増にもかかわらず、減量化した乾物汚泥重量が7458tに相当した。この乾物汚泥量は、濃縮汚泥実施例で使用した下水処理施設の濃縮汚泥のMLSS含量は約2であり、含水率は約98である。に換算して30m3ローリー124台分に相当し、運搬費62万円、脱水ケーキ含水率85:含水率=水分重量/水分MLSS重量×10050m3に当たり処理費用は約80万円、計142万円に当たり、節減した費用は142万円年に当たる。平成21年4月から平成22年2009年度通期3月予測汚泥減量化率62として計算すると節約できる処理費は176万円年と予測できる。なお、乾燥汚泥の重量は、懸濁物質測定法JISK010214.1に従って測定する。この懸濁物質測定法は、ガラス繊維製フィルタ孔径:1μm;径:20~50nmを用いて、一定容量200mLの汚泥懸濁水を濾過し、105~110°Cで1時間乾燥してデシケータ内で放冷し約1時間、その重量を下記式に従って算出する。乾燥懸濁物質量mgL=懸濁物質濾紙重量mg-濾紙重量×1000/試料mL式中、懸濁物質濾紙重量mg-濾紙重量は20~40mgの範囲である。通常の業務で槽内のMLSSを測定するときは、MLSS計光の散乱現象を用いてMLSS濃度mgLを測定するを用いて測定する。なお、濃縮汚泥は、沈殿槽汚泥から水分を引抜いて濃縮した水分含量の低い汚泥をいう。9様々な排水に適用可能:下水処理のみならず、畜産排水処理,屎尿処理,食品工場排水処理に代表されるその他の排水処理にも適用可能であることから、種々の分野で応用可能である。10汚泥転換率の減少化:汚泥転換率設計値が40の施設であって、かつ汚泥転換率実効値が90以上の施設である場合、汚泥転換率を35以下に低減することができる。ここで汚泥転換率設計値は、下水処理方式に従って処理施設建設各社が実験して得た値から算出したものであり、入札書類等に記載されている。40以下の法的な根拠は不明であるがおそらく下水道事業団による基準値と思われる汚泥転換率上限が40になっていると考えられる。汚泥転換率実効値は、処理施設を施設管理業者地方自治体が管理を委託する。が運転して得た値から算出する。なお、汚泥転換率は次式で算出される。汚泥転換率=100×増加汚泥重量乾物kg/除去BOD量kg以下、添付した図1~4を参照しつつ、本発明の排水処理方法をさらに詳細に説明する。<排水処理方法>下水や生活排水等の汚水実験排水工場排水家畜排水汚泥処理水などの排水を活性汚泥を用いて処理するときは、連続式回分式OD式のいずれを問わず、処理の進行とともに活性汚泥微生物の活動が低下して、アンモニア硫化水素などの悪臭、発泡やスカムとよばれる浮遊物が発生し、そのまま放流水へ流れ込む等の支障をきたしている。これによって処理効率が大きく低下するとともに、放流排水の水質が低下する。これらの原因は色々考えられるが、中でも処理槽図2において2aおよび3aに投入される原水1a排水がしばしば活性汚泥微生物群の生育阻害物質を含んでおり、そのために活性汚泥処理能力が急激に低下し、排水処理の進行効率を低下させていると考えられる。通常、排水処理運転中に、各処理槽から余剰汚泥槽汚泥貯留槽への汚泥の引抜が行われ、所定量が蓄積した後、さらに濃縮脱水等の処理を経て汚泥が搬出される。この引抜は一定時間自動で行われている。本発明の排水処理方法においては、いずれのタイプの活性汚泥処理を用いる場合においても、余剰汚泥の引抜量は、各処理槽において処理中の排水量の10~25程度であり、15~17程度で効率が良い。通常、次に述べる、この汚泥引抜きに見合った量の汚泥返送を並行して実施する。図4に示すように、汚泥引き抜きに先立ち、曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a例えば、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を備え付けて、曝気撹拌した第一余剰汚泥槽8aなどから処理槽曝気槽や嫌気槽へ、曝気撹拌された汚泥を返送する第一汚泥返送工程Va。これによって、処理槽中の汚濁物分解性の高い微生物数を汚濁物分解性のバチルス属菌を指標として、2.0×105~22.5×105cfu/mLに維持しながら活性汚泥処理を安定的に実施することができる。第一汚泥返送工程の返送量は、標準法の場合回分法の場合と同じく、原水の流入量の10~30程度、通常15~17程度が好ましい。この第一汚泥返送工程は、本発明の排水処理方法の特徴の一つである、回分槽中において高い汚濁物分解活性を持った汚濁分解性微生物数汚濁物分解性のバチルス属菌を指標としてを、2.0×105~22.5×105cfu/mLに維持しながら活性汚泥処理することにより、排水処理の効率を高くする上で重要である。標準法やOD方式の場合には、沈殿槽で沈殿する汚泥を直接処理槽に返送する経路が必要で、流入原水量の015倍~15倍量の返送能力が必要である。本発明の排水処理方法において、さらに、曝気撹拌付きの第二余剰汚泥槽もしくは濃縮汚泥貯留槽13a例えば、曝気撹拌した第二余剰汚泥槽9aなどから曝気撹拌付きの第一余剰汚泥槽もしくは汚泥貯留槽12a例えば、曝気撹拌した第一余剰汚泥槽8aなどへ汚泥返送図4において第二汚泥返送工程Waを行う。この第二汚泥返送工程の返送量は、該槽12a中の汚泥量の15~60量週、好ましくは15~25量週である。この第二汚泥返送工程は、各処理槽および/または該槽12aにおいて活性汚泥処理微生物群に生育阻害が発生したときに、例えば該槽12aにおいて、指標としてのバチルス属細菌数が約7.5×105cfu/mL以下に減少したとき、活性汚泥処理微生物群の再生回復に極めて有効である。さらに、活性汚泥処理運転中に、しばしば糸状菌が蔓延し、活性汚泥処理微生物群に生育阻害が発生することがある。このときにもこの該槽13aから該槽12aへの汚泥返送が糸状菌の生育を抑制することに極めて有効に働くことを見出したのである。これによって、活性汚泥処理微生物群に種菌に比べて新たな、かつ、より強い汚濁物分解活性が生じることを見出したのである。さらに、この第二汚泥返送工程を実施することによって、汚濁物が減少するという顕著な事実を見出したのである。本発明の排水処理方法において、処理槽中の汚濁物分解性の高い微生物群の細菌類の指標菌株は、汚濁物分解性のバチルスズブチリスを指標としてその菌数を2.0×105~22.5×105cfu/mLで活性汚泥処理する。バチルス属菌の指標菌の例としては、種菌であるバチルスシューリンジエンシスA株,バチルスズブチリスB株およびバチルスズブチリスC株;実施例において単離方法等を詳述したバチルスズブチリスD株,バチルスズブチリスE株,バチルスズブチリスF株等を用いた。A株B株,C株,D株,E株,F株は実施例3に記載した方法で汚濁物分解性菌株であることを見出した。上記槽12aの曝気量は、DO溶存酸素量が1mgLのとき、ORP酸化還元電位140~280mVである。なお、上記槽13aの曝気は通気を行う程度の簡単なものであり、通気量は、DOが0mgLで、ORPが-100~-300mVである。従来の方法において、第一および第二余剰汚泥槽,汚泥貯留槽,汚泥濃縮槽および濃縮汚泥貯留槽のいずれも曝気された例はない。図4は、本発明の排水処理方法の汚泥返送の流れのみを示した模式図であるが、この排水処理方法を通常の連続式処理方法図1,回分式処理方法図2およびOD式処理方法図3に適用したときの処理の運転方法を説明する。[連続式処理方法の場合]通常、大量の下水処理施設などで用いられている連続式処理方法図1では、第一処理槽2a通常、嫌気性に保たれている。に原水1aを受け入れ、脱窒処理した後、処理した原水を第二処理槽3a、続いて第三処理槽4aで曝気し、そして沈殿槽6aに送り、固液分離した上澄み水を放流水7aとして滅菌後放流する。一方、沈殿槽6a中で固液分離した沈殿を汚泥引き抜きXaし、その一部を第一処理槽2aに汚泥返送Yaする。汚泥引き抜きXaした残部を汚泥濃縮槽10aに送り、静置後、上澄み水を引き抜き濃縮し、汚泥貯留槽11aに送る。そして、さらに上澄み水を引き抜き、濃縮した後、搬出汚泥14aとして搬出する。なお、現在使用されている下水処理施設において上記の連続式処理方法,回分式処理方法およびOD式処理方法のいずれの方法を問わず、沈殿槽6a,第一余剰汚泥槽または汚泥貯留槽8a,第二余剰汚泥槽または濃縮汚泥貯留槽9a,汚泥濃縮槽10aおよび汚泥貯留槽または濃縮汚泥貯留槽11aのいずれにも、曝気装置も撹拌装置も備えておらず、かつ、槽11aから槽2a;槽10aから槽2a;槽11aから槽10a;槽9aから槽2a;槽8aから槽2a;および槽9aから槽8aへの汚泥返送するための設備装置も備えていない。本発明の排水処理方法αをこの連続式処理法に適用したときの処理の運転方法としては、例えば、濃縮汚泥貯留槽11aに曝気装置および/または撹拌装置を設置することによって槽11a中に空気を供給することができる状態にし、槽11aで曝気撹拌した汚泥を第一処理槽2aに返送する。この汚泥返送量は、原水1aの量流入量に対し5~15日とし、沈殿槽6aから第一処理槽2aへの汚泥返送Yaの量から、この汚泥返送量分の3~6倍量を差し引くこの差し引き量は、第一処理槽2aのMLSS濃度によって異なる場合がある。そして、後述する凝集剤,栄養剤および窒素源のいずれか一種以上を適量添加するのが好ましい。[回分式処理方法の場合]図2に示すように、第一回分槽2aおよび第二回分槽3aに6時間間隔で交互に原水1aを受け入れ、その6時間の間に1サイクル曝気と攪拌を行う。よって、通常1日4サイクルで行い、曝気攪拌の時間は適宜の回数、例えば曝気攪拌は2~3回サイクル、曝気時間は約15時間×2サイクル、攪拌時間は約15時間×2サイクルで行う。曝気撹拌を停止している間に、4~5時間で汚泥の沈殿と処理水の放流を行う。併せて、汚泥の引抜を行う。本発明の排水処理方法αをこの回分式処理方法に適用したときの処理の運転方法は、実施例で詳述する。[ODオキシデーションディッチ式処理方法の場合]原水1aは、OD槽5a図3:通常は楕円形で、2カ所に曝気装置兼攪拌装置を備えており、槽内は原水が周回できる構成になっている。に導かれ、流入直後および半周後に曝気撹拌されながら槽5a中を周回する。OD槽5a中の槽内水懸濁水の一部は沈殿槽6aに導かれ、固液分離の後、上澄み水は滅菌後放流水7aとして放流される。沈殿物汚泥が引き抜かれXa、その一部はOD槽5aに汚泥返送Yaされる。引き抜かれた汚泥の残部は、汚泥濃縮槽10aで上澄み水を引き抜かれて濃縮され、そして汚泥貯留槽11aに送られ、そこで上澄み水を引き抜かれて濃縮され搬出汚泥14aとして搬出される。本発明の排水処理方法αをこのOD式処理方法に適用したときの処理の運転方法としては、例えば、濃縮汚泥貯留槽11aに曝気装置および/または撹拌装置を設置することによって槽11a中に空気を供給することができる状態にし、槽11aで曝気撹拌した汚泥をOD槽5aに返送する。この汚泥返送量は、原水1aの量流入量に対し5~15日とし、沈殿槽6aからOD槽5aへの汚泥返送Yaの量から、この汚泥返送量分の3~6倍量を差し引くこの差し引き量は、OD槽5aのMLSS濃度によって異なる場合がある。そして、後述する凝集剤,栄養剤および窒素源のいずれか一種以上を適量添加するのが好ましい。なお、第一処理槽2a,回分槽2aおよび3aならびにOD槽5aへの原水1aの導入にあたって、予め調整槽において原水1aの水質および濃度を平均化することが一般的である。上記槽12aから処理槽回分槽への余剰汚泥の返送工程に加えて、処理槽や該槽12aおよび上記層13aに処理促進剤を添加することによって、各槽における活性汚泥処理微生物群が、生育阻害物質の流入によるショック状態の解消と汚濁物分解性細菌類の回復,さらには、汚濁物分解性のより一層高い細菌類の出現に高い効果が得られることを見出したのである。用いられる処理促進剤は、ケイ素化合物またはマグネシウム化合物それぞれ単独でも充分に効果が発揮されるが、ケイ素化合物,マグネシウム化合物,アルミニウム化合物,ペプトンおよび乾燥酵母エキスからなる混合物がより良い効果をもたらす。さらに、ケイ素化合物,マグネシウム化合物,アルミニウム化合物,ペプトンおよび乾燥酵母エキスからなる混合物に窒素源を加えたものに、より一層の効果が認められる。添加頻度は、週1~2回、添加した処理促進剤は、添加後直ちにフロックに吸着される。したがって、フロック内で30~70倍、通常約50倍に濃縮され、微生物群に作用する。各処理槽および/または該槽12aにおいて活性汚泥処理微生物群に生育阻害ショック状態などが発生したときには、追加的にその都度添加して、活性汚泥処理微生物群の生育を回復させることができる。本発明の排水処理方法において、上記槽12aおよび/または13aに、窒素源を添加することが、特に汚濁物分解性微生物群の生育に効果的であるから好ましい。用いられる窒素源としては、ペプトン,酵母エキス、および/または尿素,硫酸アンモニウム,硝酸アンモニウム,塩化アンモニウム等の窒素化合物、貯留汚泥槽12aや13aからの返戻汚泥1種又は2種以上である。上記の処理促進剤と窒素源を併用したときには、汚濁物分解性微生物群の生育に効果的であるとともに、新たな汚濁物分解性微生物群の誘導にも効果が大きい。次に、添付した図5~7を参照しつつ、本発明の排水処理方法,排水処理システムおよび活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法について具体的に説明する。<排水処理方法>本発明の排水処理方法は、図5に示すように、少なくとも、上記工程~を含む活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を配設して、上記汚泥返送および/またはを行うこと;該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加すること;該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を2.0×105~111×105cfu/mLに保持すること;を行い、排水処理することを特徴とする。このような本発明の排水処理方法を実施することで、汚濁物/汚泥は、デンプン分解性油脂分解性タンパク質分解性が高い菌株/微生物群によって効率良く分解される。バチルス属細菌類のうち、国際寄託したA株デンプン油脂分解性とB株油脂タンパク質分解性との組み合わせ、ならびにC株~F株の菌株は、デンプン分解性油脂分解性タンパク質分解性を有し、特にA株B株およびC~F株はタンパク質分解性が高い。G株のカビおよびH~J株の酵母は、高いデンプン分解性油脂分解性を有し、タンパク質分解性がA株B株やC株~F株と比較して劣る。そのため、汚濁物/汚泥特にタンパク質を効率良く分解するためには、汚泥凝集剤および栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を2.0×105~111×105cfu/mLに保持する必要がある。この細菌数の下限値は各所の下水処理施設の細菌叢を分析し、文献の実験プラントの汚泥転換率やバチルス属細菌数を勘案して求めた数値である。現在行っている実験下水処理施設でもほぼ同様の数値を得ている。[活性汚泥法]活性汚泥は、下水排水中に存在していた微生物が、有機物の分解,酸素の供給曝気により爆発的に繁殖増殖を行うことにより生じ、これにより下水排水中の有機性汚濁が減少処理されると言われているが、実情は汚泥発生量が高く、汚泥処理費が嵩むなどが活性汚泥法の問題となっている。本明細書において、活性汚泥を用いた排水処理を一般に活性汚泥法と称する。活性汚泥法は微生物に酸素を与える方式によっては、一時的に敢えて与えない手法と、水に混合している活性汚泥をその後分離する工程の形態により、さらに細かく分類されている。酸素を与えるための水槽を曝気槽10と呼ぶ。本発明の排水処理方法では、鉄筋コンクリートや鋼板製の水槽曝気槽10中に活性汚泥を入れ、送風機で空気を送り込む槽底から気泡が出るなどの態様であってもよい。汚水または廃液1を槽内へ少しずつ流入させれば、汚水または廃液1に含まれる汚濁物質が微生物例えば、種菌叢2の餌となる。流入した汚水または廃液1と同じ量だけ、活性汚泥を含む水があふれ出るので、別の水槽に流れ込ませる。これを汚泥沈殿槽20と呼び、活性汚泥は比重が水よりやや重いため、底へ沈んでたまる。これをポンプなどで汚泥貯留槽30へ流入させ、一時的に汚泥を貯留し、この汚泥を曝気槽10に返送するこれを汚泥返送という。これらを連続して行えるように設計された、一連の設備を用いる。このような活性汚泥法は、図5に示すように、典型的には、少なくとも下記工程~を含むものである。工程:曝気装置および撹拌装置を備える曝気槽10に、種菌叢2を添加した状態で、生物化学的酸素要求量BODが80mg/L以上の汚水または廃液1を流入させ、曝気および撹拌することによって、撹拌処理液11を得る曝気工程。工程:工程で得られた撹拌処理液11を汚泥沈殿槽20に流入させ、静置することによって、上澄み液21と沈殿汚泥22とに分離した後、該上澄み液21を放流水23として系外に排水する分離工程。工程:工程で得られた沈殿汚泥22を引き抜き、汚泥貯留槽30に沈殿汚泥22を貯留し、その一部を上記曝気槽10に返送する貯留返送工程。工程:工程で得られた貯留汚泥を、汚泥濃縮槽40および/または遠心濃縮機60で濃縮する濃縮工程。工程:工程で得られた濃縮汚泥を、濃縮汚泥貯留槽50に貯留し、その一部を系外に搬出する貯留搬出工程。この活性汚泥法を用いて、下水や生活排水等の汚水,実験排水,工場排水,家畜排水,汚泥処理水などの排水を処理するには、上述したように、三種類の処理方式が存在する。上述したように、通常標準法と呼ばれる連続式処理方式,回分式処理方法と呼ばれる処理方式およびOD式処理方式に分類される。例えば、図7に示すように、回分式処理方式の場合、4槽の処理設備において、排水を曝気装置および撹拌装置、排水装置を備えた第一および第二回分槽70に導入、活性汚泥処理し、両回分槽70の底面に沈殿した汚泥は、汚泥引抜きして汚泥貯留槽30第一余剰汚泥槽ともいう。に移送し、さらにこの汚泥を濃縮して濃縮汚泥貯留槽50第二余剰汚泥槽ともいう。に貯蔵、適宜搬出して脱水後埋め立て、焼却等に付される。一方、回分槽70の上澄み液は排水装置により汲み上げ、河川に放流される。なお、通常原排水は、予め調整槽において、流入排水の水質と濃度を平均化した後処理槽に導入されることが多い。[汚水または廃液/上澄み液/放流水]汚水または廃液1本明細書において、単に排水,原水,原排水または下水ともいう。は、生物化学的酸素要求量BODが80mg/L以上の下水であって、屎尿および豚尿を含むものであってもよい。下水,屎尿および豚尿のBODはそれぞれ、80~600mgL;7,000~12,000mgLおよび20,000~40,000mgLであることが好ましい。上澄み液21は、そのBODが汚水または廃液1のBODの1以下であることが好ましい。このような排水を処理して公共水域に放流するには、そのBODを20mg/L以下とする規制を満たす必要があるため、上澄み液21のBODが20mg/L以下となった時点で放流水23として、系外に排水する。[曝気槽]曝気槽10は、図5に示すように、曝気装置および撹拌装置が配設されている。図6に示すように、曝気槽10は、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌するような従来の連続式処理に対応する態様であってもよい。また、図7に示すように、曝気槽10は、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、汚泥沈殿槽20を兼用することもできる。[種菌叢]曝気槽10に添加する種菌叢2として、A株,B株およびC株を用いることが好ましい。なお、現在まで屎尿分解性が証明された菌株として、A株とB株との組合せ非特許文献1およびC株発明者未発表以外には知られていない。国際的にも、屎尿分解性菌株や汚濁物分解性菌株は知られていないあるいは特定されていない。種菌叢として、バチルス属細菌とバチルス属細菌以外の微生物例えば、カビや酵母などとを組み合わせて用いて本発明の排水処理方法を実施した場合、汚泥減量化乾燥重量;従来比を50以上にすることは可能であり、2007年の汚泥減量化率は6275なお、汚泥転換率は28376であった。一方、農業集落排水処理施設OD式処理方式を採用し、工場廃液は流入しない。において、種菌叢2としてA~C株の代わりにA株~J株を用いて汚泥貯留槽で曝気を行い、従来の排水処理方法ただし、汚泥貯留槽を曝気し、かつOD槽および各汚泥貯留槽計3槽に、処理促進剤として、MLSS1gLあたり、Al2O3を001~05g、SiO2を001~20g、MgOを001~05gならびにペプトンを08~250mgおよび乾燥酵母エキスを01~45mg添加各槽1m3かつ1日あたりした。流入水に窒素含量が高かったため、窒素源は添加しなかった。を2010年3月から実施し、5~7月にかけて、25~30の汚泥減量化を確認しているなお、2010年7月中旬から、曝気装置および攪拌装置が故障したため、2010年10月30日までのデータを取得することができなかった。この場合、汚泥減量化が従来比50に達しなかった原因として、本発明の排水処理方法のように汚泥返送などを実施していないこと;曝気槽10や汚泥貯留槽20の汚泥濃度値を早期に受け取れず、対策の立てようがなかったこと;汚濁物流入量と搬出汚泥量とを正確に把握できなかったこと;該施設で曝気装置などに故障が頻発したこと等が考えられる。これらA~C株については、実施例で詳述する。また、非特許文献2にも記載されているが、実験プラントを用いた場合、汚泥転換率が153であったなお、滞留時間:12~15時間で、水温:12~24°Cである。この値から、汚泥転換率が90の処理施設と比べて、80以上の汚泥減量化を達成できるものと推測される。このことから、種菌叢を添加しなくとも、汚泥減量化50以上が可能であると考えられるが、この値は実験プラント4槽の合計36m3を使用して得られた値であり、実機を用いた場合より汚泥減量化が容易である。実験プラントでは生育阻害が発生した場合、曝気量調整,汚泥引き抜きなどの操作が容易で、生育阻害の影響を低く抑えることができることによる。[汚濁物高分解性菌叢]種菌叢2は、本発明の排水処理方法を実施し、所定の時間が経過した後に、汚濁物高分解性菌叢に誘導されていることが好ましい。この汚濁物高分解性菌叢は、デンプン分解性および油脂分解性を有し、かつ下記組成のクックトミート培地OxoidおよびDifcoそれぞれに含まれる懸濁物質SSの除去率が70以上および60以上であることが好ましく、該クックトミート培地Oxoidに含まれるSSの除去率が、80以上であることがより好ましい。なお、クックトミート培地OxoidおよびDifcoは、それぞれOxoid社製のCOOKEDMEATMEDIUMOXOIDコード:CM0081およびDifco社製のDifco商標CookedMeatMediumカタログNO226730を用いる。クックトミート培地Oxoidの1リットルあたりの組成は、心筋乾燥が730g,ペプトンが100g,ラブ-レムコ末が100g,塩化ナトリウムが50g,およびブドウ糖が20gである。他方、クックトミート培地Difcoの1リットルあたりの組成は、牛心筋乾燥が980g,プロテオースペプトンが200g,ブドウ糖が20g,および塩化ナトリウムが50gである。なお、一般に、タンパク質分解性を評価するには、例えば、アルブミン,カゼイン,ゼラチンなどの分解性で示す。しかしながら、カゼインやゼラチンをタンパク質分解性の評価に用いた場合、分解性菌株が多く、汚濁物分解性の指標を得ることが困難であったことから、本発明者が独自にクックトミート培地によるタンパク質分解性の評価を導入した。クックトミート培地OxoidおよびDifco約300mgを水6mLに懸濁させ10日間振盪すると、残留するSSはOxoidで497であるのに対して、Difcoでは684となり、この2つの培地はその性質が大きく異なることがわかる。汚濁物高分解性菌叢は、種菌叢としてA~C株を用いた場合、D株,E株およびF株からなる群から選択される少なくとも1種のバチルス属細菌を含むか、あるいは該バチルス属細菌を少なくとも1種と、カビであるG株および/またはH株,I株およびJ株からなる群から選択される少なくとも1種の酵母とを含むことが好ましい。なお、クックトミート培地を分解できるのは限られた菌株で、例えば、クロストリジウムClostridium属細菌,バクテロイドBacteroid属細菌、セラチアSerratia属細菌などが知られている。これら汚濁物高分解性菌叢についても、実施例で詳述する。[汚泥凝集剤/栄養剤]曝気槽10ならびに、曝気装置および撹拌装置のうちの少なくとも曝気装置を備えた、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50に汚泥凝集剤および栄養剤本明細書において、汚泥凝集剤と栄養剤とをまとめて単に処理促進剤ともいう。を添加することで、排水処理の効率を上げることができる。好ましくは、汚泥凝集剤と栄養剤とともに、装置付き汚泥貯留槽30および/または装置付き濃縮汚泥貯留槽50に窒素源も添加する。汚泥凝集剤は、アルミニウム化合物と、ケイ素化合物および/またはマグネシウム化合物とを含むことが好ましく;栄養剤は、ペプトンおよび/または乾燥酵母エキスであることが好ましく;窒素源は、尿素,硫酸アンモニウム,塩化アンモニウムおよび硝酸アンモニウムからなる群から選択される1種以上であることが好ましい。これらの、槽中の懸濁物質MLSS;mixedliquorsuspendedsolid曝気槽混合液中の活性汚泥浮遊物1gLあたりの添加量該槽の1立方メートルm3かつ1日あたりを下表にまとめる。MLSSとは、曝気槽内の汚水中に浮遊している活性汚泥をいう。<排水処理システム>本発明の排水処理システムは、図5~7に示すように、上述した活性汚泥法を用いて排水処理する際に、汚泥貯留槽30および/または濃縮汚泥貯留槽50に、曝気装置および撹拌装置のうち少なくとも曝気装置を配設して、上記汚泥返送および/またはを行うこと;該曝気槽10,該装置付き汚泥貯留槽30および該装置付き濃縮汚泥貯留槽50のうち1槽以上に、汚泥凝集剤および栄養剤を添加すること;ならびに該汚泥凝集剤および該栄養剤を添加した槽中のバチルス属の細菌数を、2.0×105~111×105cfu/mLに保持すること;を行い排水処理することを特徴とする。排水処理システムに用いる曝気槽10は、図6に示すように、2槽以上直列に連結し、第一槽目の処理槽12では曝気せずに撹拌のみを行う嫌気処理を施し、第二槽目の処理槽13以降で種菌叢2を添加し、曝気および撹拌するような従来の連続式処理に対応する態様であってもよい。また、図8に示すように、曝気槽10は、その曝気および撹拌の機能を一時的に停止させることによって、汚泥沈殿槽20を兼用することもできる。排水処理システムに係る汚泥凝集剤および栄養剤それぞれに用いる化合物その添加量ならびにこれら処理促進剤ととともに添加する窒素源として用いる化合物その添加量は、上述したものと同様である。<活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法>本発明の活性汚泥微生物の汚濁物分解活性測定方法は、上記クックトミート培地に植菌し培養した後のSSの乾燥重量Xと、別途、上記クックトミート培地に植菌せずに培養した後のSSの乾燥重量Yとから、下記式i:SS除去率={Y-X/Y}×100...iを用いて、クックトミート培地中のSS除去率を算出することによって、上記種菌叢または上記汚濁物高分解性菌叢に含まれる活性汚泥微生物の汚濁物分解性能を測定することを特徴とする。この際、デンプン分解性および油脂分解性も併せて考慮することが好ましい。なお、デンプン分解性および油脂分解性の測定方法については後述する。また、BOD成分の除去率は、JISK010216に記載の方法に従って測定することができる。以下、その方法を簡単に説明する。微生物によって消費される、被検水に含まれる溶存酸素量DOの消費量5日間培養を測定して、mgLに換算して表示する。まず、容量が既知の酸素瓶例:200mLを希釈段階に応じて2本ずつ用意し、各瓶を希釈水で半分まで満たす。被検水の希釈段階は12づつとし、最初の濃度の2本の瓶に被検水を一定量例:40mLを加え、空間を希釈水で満たす。同様にして、段階的に12量の被検水例:20mLを一対の酸素瓶に加え、希釈水で満たし、各段階の濃度の被検水を調製する例:10mL,5mL,25mL等。5分後、各希釈段階1本の瓶の溶存酸素量AmgLとする。を測定し、他の瓶を密閉状態で、20°Cで5日間培養する。培養した後、溶存酸素量を測定し、3.5~6mgLの値の希釈段階の数値を採用して溶存酸素量BmgLとする。とし、BOD値mgL=A-B×希釈率で表示する。植種を行うときは補正する。溶存酸素量は、ウインクラーアジ化ナトリウム法JISK0102243または溶存酸素計主として現場によって測定する。以下、実施例を用いて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。平成18年12月初めに種菌を添加して、本発明の排水処理方法を開始し、以下のように活性汚泥処理を行った。実施例で使用した下水処理施設長野県中野市の公共下水道長嶺浄化管理センターは、図7に示すように、曝気装置,攪拌装置および処理水引抜装置がそれぞれ配設された、2つの回分槽70各最大容量:365m3,汚泥貯留槽30最大容量:40m3および濃縮汚泥貯留槽50最大容量:20m3;ならびに遠心濃縮機60汚泥を最大45倍に濃縮することができ、平均で4倍濃縮。からなる。この下水処理施設では、汚泥貯留槽31から回分槽70へ汚泥を返送する装置のみを備えており通常は回分式処理施設では汚泥を返送する装置を備えていない。、また汚泥貯留槽30および濃縮汚泥貯留槽50には、曝気装置,攪拌装置および処理水引抜装置のいずれも備えていなかった。そこで、新たに、上記のとおり汚泥返送i~iiiを行う経路を配設した。さらに、汚泥貯留槽30および濃縮汚泥貯留槽50それぞれに曝気装置および攪拌装置を新たに配設した。ただし、濃縮汚泥貯留槽50に配設した曝気装置は、パイプを槽に装着して、空気攪拌を主目的として攪拌装置を補助的に用いた。なお、濃縮汚泥貯留槽50中のMLSS濃度が15000mgL以上では正常に曝気することができない。汚水または廃液1以下原水ともいう。の流入量は、1848m3日~1849m3日であり、滞留時間は約4日間であった。この原水の流入を6時間間隔で切り替え、1日あたり4サイクルで運転していた。各サイクル中、2回の曝気攪拌計6時間を行い、3時間の沈殿および上澄み液21の放流を行った。この条件で運転すると、もっとも汚泥沈降性が良好であったためである。回分槽70の曝気量は、ORPで50~300mV通常100~280mVであり;汚泥貯留槽30の曝気量は、ORPで-50~300mV通常100~280mVであり;濃縮汚泥貯留槽50の曝気量は、ORPで-350~-100mV通常-300~-100mVであった。汚泥貯留槽30の汚泥を濃縮する遠心濃縮機60は、平成17年2005年では汚泥貯留槽30の汚泥平均3m3日を1m3日に濃縮したが、平成21年2009年では42~48m3日の汚泥を1m3日に濃縮した。汚泥返送iの汚泥返送量は、原水流入量に対して、従来の標準法で15~50通常は最大70、回分法で10~30であり、一方、実施例では約11~16回分槽70の槽容量に対して27~41に相当する。であった。また、汚泥返送iiiの汚泥返送量は、汚泥濃縮機を備える施設において、原水流入量に対して16~6汚泥貯留槽30の槽容量に対して75~30に相当する。であり、一方、実施例では平均16~28/回週2回汚泥貯留槽30の槽容量に対して75~125/回週2回に相当する。であった特開2000-189991号公報および特開平10-216789号公報を参照。[実施例1および比較例1]実施例1は、すなわち、図2に示した回分式活性汚泥処理装置に、図4に示した曝気撹拌可能な第一余剰汚泥槽12aおよび第二余剰汚泥槽13aならびに第一汚泥返送工程Vaを可能とする装置を設置して用いた。比較例1として、図2に示した回分式活性汚泥処理装置を用いて、平成17年1月初めから平成17年12月末までの実施結果を示す。比較例1における第一余剰汚泥槽8aおよび第二余剰汚泥槽9aは、曝気撹拌の装置は有していない。この期間は、汚泥返送工程に用いる第一余剰汚泥槽9aから回分槽へ汚泥返送できる装置を備えていた。最大容量365m3の処理槽である第一回分槽2aおよび第二回分槽3aに、最大量340m3に維持するように長野県中野市長嶺地区下水を原水として流入させ、4サイクル運転、1サイクル中に2回の曝気と撹拌を行った。1サイクル約45m3の処理量=放水量、すなわち流入量にて運転した。種菌として、バチルスシューリンジエンシスA株,バチルスズブチリスB株およびバチルスズブチリスC株を、第一回分槽2aおよび第二回分槽3aならびに第一余剰汚泥槽8aに添加した。この間、両回分槽から合計最大量約30m3日=汚泥返送量の汚泥引き抜きと汚泥返送を行った。下水処理量は約185m3日であった。処理運転中、原水の流入量の16量の第一汚泥返送工程Vaの最大量を行った。この間、各回分槽中のバチルス属細菌数がおおよそ3×105cfu/mLにまで低下したとき、余剰汚泥引抜き量と返送量とを増加して汚濁物分解活性を持った汚濁分解性微生物数汚濁物分解性のバチルス属菌を指標としてを、2.0×105~22.5×105cfu/mLに維持した。処理水原水,処理済み水の微生物数バチルス属菌数水質BODトータル窒素T-N全隣化合物量T-Pともに2回月測定して月平均値を算出し、年平均値で表した。微生物数は1回週で総細菌数とバチルス属細菌数とを計測した。原水流入量、BODとSSの流入量と除去率年平均を表2に、流入T-N,T-P量および除去率を表3に示した。また、処理槽における総曝気時間年間および一日当たりを表4に示した。なお、ORPはDOが10~11mgLで100~270mVに維持した。汚濁物分解性の指標として、汚泥搬出量汚泥減量化率汚泥転換率を表5に表した。実施例1の第一回分槽2aおよび第一余剰汚泥槽8a中の微生物数バチルス属細菌数の測定値を表6に示した。なお、主として沈降性を保つ目的で、両回分槽MLSS濃度を汚泥引き抜き量の増減によって調整したところ、両回分槽MLSSは2700~4300mgL比較例1において両回分槽MLSS濃度1250~2150mgmLの範囲に保たれた。表2から明らかなように、実施例1においては、排水中のBOD流入量が大幅に増加したにもかかわらず、BODおよびSSの除去率においても比較例1に比べ著しく改善されていた。比較例1において、運転中、毒性物質を含む工場排水と思われる生育阻害物質の流入により、しばしば活性汚泥微生物群がショック状態を起こしたので、沈降性を良くするため汚泥の引き抜きを行った。また、1月29日,2月26日,3月26日,4月16日および4月26日にバチルス属細菌数の減少1月29日および2月26日を除くを伴う強いショック状態に陥り、沈降性の阻害が起ったので、汚泥引き抜きと汚泥返送量の増加により、バチルス属細菌数の正常値への回復効果を得た。6月に汚泥の膨潤が起こり、沈降性が悪くなったので6月4日,6月11日,6月18日,6月25日および7月2日に凝集剤ポリ塩化アルミニウムpac;式Al2nCl6nmで表され、1≦n≦5およびm≦10を満たす。を15Lづつ両回分槽に添加して運転したところ、7月30日には細かい泡が浮上して沈降性が良くなった。汚泥減量化率は、比較例1に比し実施例1では62745という極めて高い減量を示した。なお、比較例1においては、種菌添加前でバチルス属細菌数が約6×105cfu/mLと異常に多かったにもかかわらず、分解性が低かった。[実施例2]実施例2として、実施例1と同様に、平成20年1月~12月にかけて本発明の排水処理方法αを行った。この間、曝気撹拌を行った第二余剰汚泥槽13aから第一余剰汚泥槽12aへ第一余剰汚泥槽中の汚泥量の25量週の汚泥返送図4において第二汚泥返送工程Waを行った。原水流入量,BODとSS懸濁物質の流入量と除去率年平均を表7に、流入T-N,T-P量と除去率を表8に示した。また、処理槽における総曝気時間年間および1日当たりを表9に示した。さらに、汚濁物分解性の指標として、汚泥搬出量汚泥減量化率汚泥転換率を表10に表した。また、実施例2の第一回分槽2aおよび第一余剰汚泥槽12a中の微生物数バチルス属細菌数の測定値を表11に示した。なお、主として沈降性を保つ目的で、両回分槽MLSS濃度を汚泥引き抜き量の増減によって調整したところ、両回分槽MLSSは2300~4200mgL比較例1において両回分槽MLSS濃度1250~2150mgmLの範囲に保たれた。表10が示すように、第二余剰汚泥槽13aから第一余剰汚泥槽12aへ汚泥返送図4において第二汚泥返送工程Waを行うことによって、汚濁物除去、汚泥減量率に顕著な改善がみられた。上記バチルス属菌数から明らかなように、曝気量を特に変更しなくても、第二余剰汚泥槽13aから第一余剰汚泥槽12aへの汚泥返送第二汚泥返送工程Waならびに第一余剰汚泥槽12aから第一回分槽2aおよび第二回分槽3aへの汚泥返送第一汚泥返送工程Vaでバチルス属細菌数が早期に回復、安定した処理運転が可能となった。[実施例3]実施例3として、処理促進剤および栄養剤をさらに添加した以外は実施例2と同様に、平成21年1月~12月にかけて本発明の排水処理方法を行った。すなわち、実施例3は、本発明の排水処理方法βの好ましい態様を実施したものである。この間、曝気撹拌した第二余剰汚泥槽13aから第一余剰汚泥槽12aへ第一余剰汚泥槽中の汚泥量の25量週の汚泥返送図4において第二汚泥返送工程Waを行った。また、実施例3において、各回分槽第一回分槽2aおよび第二回分槽3aに処理促進剤凝集剤および栄養剤として、SiO2を450g、Al2O3を230g、MgOを680g、ペプトンを176g、乾燥酵母エキスを35g、2回週添加した。添加した処理促進剤は、添加後直ちにフロックに吸着された。処理促進剤は、フロック内では、約50倍に濃縮されている。さらに、第一余剰汚泥槽12aに、SiO2を100g、Al2O3を55g、MgOを160g、ペプトンを176g、乾燥酵母エキスを35g、2回週添加した。原水流入量,BODとSSの流入量と除去率年平均を表12に、流入T-N,T-P量と除去率を表13に示した。また、処理槽における総曝気時間年間および1日当たりを表14に示した。さらに、汚濁物分解性の指標として、汚泥搬出量汚泥減量化率汚泥転換率を表15に表した。また、実施例3の第一回分槽2aおよび第一余剰汚泥槽12a中の微生物数バチルス属細菌数の測定値を表16に示した。なお、主として沈降性を保つ目的で、汚泥引き抜き量の増減で両回分槽MLSS濃度を調整したところ、両回分槽MLSSは2100~4000mgL比較例1において両回分槽MLSS濃度1250~2150mgmLの範囲に保たれた。表12に示したように、実施例3の場合、比較例1に比し流入BODは35増加しているにも関わらず、放流水量BODは57減少し、除去率は039向上していた。両回分槽と第一余剰汚泥槽12aにおいては、DOが10~11mgLで、ORPが100~270mVに維持した。第二余剰汚泥槽13aではORPが-180~-310mVを示していた。表15が示すように、第二余剰汚泥槽13aから第一余剰汚泥槽12aへ第二汚泥返送工程Waを行い、処理促進剤および栄養剤を添加することによって、汚泥減少化率は、比較例1に比べ50減量した。汚泥減量化率に顕著な改善がみられた。また、表16が示すように、年間を通してバチルス属細菌数は第一回分槽2aおよび第一余剰汚泥槽12aにおいても極めて安定であり、汚泥返送と処理促進剤および栄養剤との効果が明瞭に観察され、排水の質向上と、高汚泥減量化率が実証された。さらに、第一余剰汚泥槽12aから、デンプン分解性油脂分解性セルロース分解性が極めて高いカビおよび酵母菌が見出された。これらは、大気中から自然に飛来したものや原水中に元々含まれていたものが、第一余剰汚泥槽12aにおいて高い汚泥物質分解能を取得したものと推察される。本発明の高い効率の排水処理効果に加え、高い汚泥分解性を分析したところ、従来法に拠るときは原排水とともに糸状菌の流入や汚泥が膨潤して沈降性が悪くなり、汚泥処理効率を低下させる事態がしばしば起きていた。しかしながら、本発明の排水処理方法における第一余剰汚泥の返送によって、回分槽における糸状菌の生育が弱くなり、運転の中期からは生育が認められなくなった。第一余剰汚泥槽12aからペニシリウムターバタムPenicilliumturbatumと同定したカビが分離された。28SrDNA塩基配列と系統樹から同定した。ペニシリウムターバタムは、抗生物質生産菌として知られており、これが流入した糸状菌の生育を抑制したものと考えられる。本菌は、強いデンプン分解性油脂分解性セルロース分解性を有し、バチルス属細菌であるD株,E株,F株と協奏して汚濁物分解に寄与している。なお、このカビはペニシリウムターバタムG株として、国際寄託されている。単離は、上記方法を用い、細菌類分析中に出現し、釣菌した。さらに、第一余剰汚泥槽12aの汚泥の顕微鏡観察から酵母の生育が確認され、単離を行って、26SrDNA塩基配列の相同性と系統樹から、ジェオトリカムシルビコーラ=ガラクトマイセスジェオトリカムGalactomycesgeotrichumH株,ピチアフェルメンタンスI株,ピチアグイリイエルモンデイイJ株と同定した3株を確認した。これらも国際寄託されている。これら酵母類も強いデンプン分解性油脂分解性セルロース分解性を有しており、バチルス属細菌であるD株,E株,F株と協奏して汚濁物分解に寄与している。すなわち、添加した種菌は、C株を除いて平成19年7月頃には消失し、より分解性の高いバチルス属細菌が出現し始め、平成20年5月~7月にかけて、C株と近縁である、D株,E株およびF株の分解性の高いバチルス属細菌3株が出現した。さらに、分解性の高いバチルス属細菌類に加え、汚濁物とセルロース分解性を示すカビおよび酵母類が平成21年1月から出現し、汚濁物分解に寄与している。[汚泥返送について]実施例1~3において、汚泥返送の運転は、平成17年度までは汚泥返送iの経路図7で各回分槽当たり5m3日で行った自動運転。実験開始後、平成19年1月~平成20年5月まで、汚泥返送iを各回分槽当たり5~15m3日自動運転,汚泥返送iiiを1~5m3点検時週2回行った手動運転。汚泥返送iの返送汚泥量は10~15m3この施設の許容最大量で処理の改善が見られた。汚泥返送iiiは3~5m3この施設での最大許容量が適量であった。汚泥返送iiは、平成19年1月~6月頃まで間欠的に行ったが、濃縮汚泥貯留槽50の汚泥濃度変化が大きく、返送用ポンプの揚力不足のため返送することが困難であった。しかしながら、汚泥返送iiの有効性は確認している。汚泥返送iは、平成20年7月から各回分槽に10m3以上日で運転すると効果を発揮し、15m3日この施設での許容最大量ではさらに効果を示した。特に生育阻害剤流入時、回分槽70での分解性細菌類の回復維持にこの汚泥返送iが安定して効果を発揮するようになった。汚泥返送iiは、濃縮汚泥貯留槽50の汚泥濃度が高い場合、揚力不足でポンプが作動せず、平成19年短期間の運転で中止した。汚泥返送iiiは、5m3点検時週2回で安定した効果を示したが、施設の槽容量の制限で3~5m3/点検時週2回許容最大量で運転した。[処理促進剤の添加量について]平成19年~平成20年は試行を続け、平成20年7月から各槽への添加量が定まった。汚泥凝集剤無機性化合物として、アルミニウム化合物,ケイ素化合物,マグネシウム化合物を;栄養剤有機性化合物として、ペプトンおよび乾燥酵母エキスを;および窒素源を添加した。図7において、各回分槽70表18,汚泥貯留槽30表19および濃縮汚泥貯留槽50表20への処理促進剤および窒素源の添加量を示した。アルミニウム化合物,ケイ素化合物およびマグネシウム化合物それぞれの添加量を酸化物重量で記載した。また、窒素源の添加量をN2換算値で記載した。添加した処理促進剤は、添加後、直ちにフロックに吸着される。フロックは、遠心分離や濾過の操作で容易に集められ、MLSS濃度5000mgLの汚泥が含水率75のとき、占める容積が約20mLである。すなわち、添加した処理促進剤はフロック内で50倍以上に濃縮される。なお、下水汚濁物を含む排水を曝気すると汚濁物質が凝集して細かい懸濁物が形成される。この懸濁物質がフロックと呼ばれる。窒素源は、回分槽70に添加するよりも、汚泥貯留槽30に添加する方が汚濁物分解性微生物類の生育により効果的であった。ペプトンおよび乾燥酵母エキスの添加濃度は、回分槽でペプトン0055mgL,乾燥酵母エキス0011mgLと濃度が低いが、汚濁物分解性微生物の生育に効果が認められた。ペプトンおよび乾燥酵母エキスは槽内水フロックに吸着されるため、微生物の生育するフロック内では50倍以上の濃度となり、効果を示すと考えられる。汚泥貯留槽30への処理促進剤は、平成20年7月から定まり継続して同じ量を添加した。汚泥貯留槽30では、滞留時間が24時間であるが、汚泥減量化に効果を示した。濃縮汚泥貯留槽50への処理促進剤の添加は、栄養剤および窒素源が効果的であった。添加によって、分解性菌株バチルス属細菌およびカビ,酵母類が住み着いて、汚泥分解分解性菌株数の維持に効果を発揮した。平成20年7月以後の添加量で安定した処理が可能となり、分解性細菌類が安定して生育し、汚泥発生量の減少が継続して見られた。また、汚泥沈降性の向上や汚濁物分解に効果的であった。表21に見られるように、平成21年5月頃から汚濁物分解性微生物数も含め安定して検出した。平成21年7月頃から特に汚泥分解や処理水質の向上が見られた。[汚濁物分解性の高い微生物類汚濁物高分解性菌叢の推移について]実施例で用いた下水処理施設は、BOD成分の除去とT-N除去およびT-P除去がともに優れていた。BOD成分の除去には、a1バチルス属細菌類,a2ロドコッカスラバーRhodococcusrubber,a3マイクロコッカスルテウスMicrococcusluteusおよびbカビおよび酵母類が主に貢献し、T-N成分の除去にはa1バチルス属細菌に加え、a4アルカリゲネスフェーカリスAlcaligenesfaecalis,a5パラコッカスParacoccus属細菌類およびa6ロドバクターRhodobacter属細菌がT-N除去に寄与しており、T-P成分の除去にはa6ロドバクターRhodobacter属細菌,a7スフィンゴバクテリウムSphingobacterium属細菌およびa8リゾビウムロティRhizobiumlotiが寄与していると考えられる。a細菌類a1バチルス属細菌類表21に、検出されたバチルス属細菌数を年度別にまとめた。実験施設の平成18年12月におけるバチルス属細菌数は、回分槽で平均5.5×105cfu/mLであった。ここに種菌叢2として、A株,B株およびC株の3菌株濃度約1:1:3を合計で、各回分槽に2.5×106cfu/mLの濃度になるよう添加した。一方、汚泥貯留槽30には添加前バチルス属細菌数7×105cfu/mLに対し、上記3菌株濃度比1:1:3を2×106cfu/mLになるよう添加した。種菌添加後、平成19年は1週間単位で、平成20年以降は2週間単位で総細菌数およびバチルス属細菌数を計測した。A株は平成19年4月には消失した生育阻害物質の流入が続き細菌数急減。B株は、平成19年7月頃には消失した生育阻害物質の流入によって細菌数急減。C株は、添加後平成19年5月頃までは検出された。その後、16SrDNAに基づく分析で、C株と同一の塩基配列長さを有し、より分解性の高いD株Bsubtilis表21が平成19年5月頃から出現し、平成19年7月頃にはバチルス属細菌の約90を占めた。さらにその後、16SrDNA塩基配列でC株と同一の塩基配列長さを有し、さらに分解性の高いE株BsubtilisおよびF株Bsubtilis表21が平成19年10月頃から出現し、この時期濃縮汚泥貯留槽50で汚泥分解が顕著に進んだ平成19年10月~平成20年1月、濃縮汚泥貯留槽50でMLSS濃縮直後17000~18000mgLが9500~15500mgLに低下した。汚濁物分解性を比較すると、C株<D株<E株<F株であった表21。平成20年11月にはバチルス属細菌数の内、D株E株F株で90以上を占め、D株30~70;E株10~30;F株10~20の割合であった。平成21年7月、D株10~30;E株10~30;F株30~80を占めた表21;。菌株の識別同定法はに記載した。D株,E株およびF株は、ClustalXによる16SrDNA塩基配列の解析および遺伝子系統樹から、種菌C株が、より汚濁物分解性の高い酵素生産性株に誘導された変異株と推定される。これらバチルス属細菌の汚濁物分解性は、デンプン分解性油脂分解性タンパク質分解性に基づくと考えられるが、汚濁物分解性の差は、菌株または菌株群がデンプン分解性油脂分解性を備える場合、クックトミート培地筋肉性タンパク質分解性で評価できた。A株~F株および下水処理施設の活性汚泥希釈液のクックトミート培地中の懸濁物質SS除去率を表22に示した。下水処理施設において標準法で下水処理する場合、バチルス属細菌数は2×105cfu/mL以下で通常0.5×105cfu/mL以下で出現し、活性汚泥のクックトミート分解性は弱い表22。A株はデンプン分解性油脂分解性カゼイン分解性を示し、B株は油脂分解性筋肉性タンパク質クックトミート分解性を示す。各菌株単独では屎尿分解性を示さないが、A株B株で強い屎尿分解性を示し、クックトミート培地分解性も大幅に向上する表24。C株は処理の良好な屎尿処理施設から単離した菌株で、デンプン分解性、油脂分解性、筋肉性タンパク質分解性を示す表24。実施例で使用した下水処理施設では、Bthuringiensisの出現が0.25×105cfu/mL以下と少なかった。平成19年4月にはBthuringiensisは1×104cfu/mL以下となった。Bthuringiensisはコロニーの形状と菌体の大きさφ1μm以上から容易に識別できる。B株およびC株の識別は、コロニーの形状とクックトミート培地分解性および16SrDNA分析に依った。B株は、16SrDNA塩基配列に基づく遺伝子系統樹で、Bsubtilis標準株ATCC6051,AJ276351より起源が古く、容易に識別できる。ClustalXによるアライメントを行うと、C株は、16SrDNA塩基配列塩基数1510bp;図8で276番目の塩基がRAまたはG:C株には16SrDNA部分が複数箇所コピー存在し、それらの約半数の276番目塩基がA、残りがGである。で、Bsubtilus標準株の相当する塩基はA16SrDNA部分は複数個存在する。であった。また、C株は配列の先端5末端でBsubtilus標準株の16SrDNA塩基配列より9塩基GAGTTTGAT長く、末端3末端はBsubtilis標準株が16塩基長い。C株はこれら遺伝子分析から容易に識別できる。D株,E株およびF株はC株と同一の塩基配列長さを有すること、培養したコロニーの形状とクックトミート分解性の違いによって識別した表21。C株,D株,E株およびF株は極めて近縁であることがわかった。屎尿は分解し難く、屎尿処理施設の滞留時間は通常15日間である。屎の分解が進めば悪臭の低減化や汚泥減量化に繋がると考えられ、屎尿分解性菌株を種菌として使用した。表21において、平成18年12月4日に種菌叢2を添加したが、種菌培養の際に熱がかかり、胞子は発芽しがたかった。回分槽70および汚泥貯留槽30で2月中旬にほぼ発芽してバチルス属細菌数が急増した。平成19年2月下旬まで汚泥搬出を行わず運転した。また、平成19年5~8月まで、濃縮汚泥貯留槽50で増加していたMLSSが平成19年10月~平成20年1月に、約17500mgLに濃縮されたMLSSが分解を受け、約30日間で9500~15500mgLに低下した約10000ppmL低減化。より分解性の高いD株,E株およびF株が出現した後、顕著な汚泥減量化が見られた。さらに、汚泥貯留槽30の汚泥は遠心濃縮機60で、平成19年1月以降平成20年1月までは約3~35倍に、それ以降は約42~48倍に濃縮された。平成21年7月以降、濃縮汚泥貯留槽50のMLSS濃度は汚泥貯留槽30の約31倍かそれ以下であって、濃縮汚泥貯留槽50でも汚泥の分解が起こっていることが判明した。バチルス属細菌濃度を比較すると、約48倍で、バチルス属細菌が増加していることが分かった。一般の下水処理施設では、バチルス属細菌数はMLSS濃度に比例せず、汚泥貯留槽30に相当する汚泥貯留槽で回分槽の11~12倍である。活性汚泥細菌の分離:ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM00018g,グルコース7g,ペプトン-POxoid社製,コード:LP00494g,乾燥酵母エキスBacto社製,コード:2127502gおよび寒天15gを蒸留水1000mLに溶解させ、121°Cで15分間滅菌した。滅菌したφ9cmのシャーレに、それを20mLずつ分注して平面培地を作製した。乾燥後、活性汚泥の100倍希釈液および10000倍希釈液を調製し、それぞれ01mLずつを平面培地上に添加しコンラージ棒で拡げた。32°Cで4~5日間培養しコロニーを観察した。クックトミート培地中のSS除去率測定法:φ18mmの試験管2本に、Oxoid社製のクックトミート培地CM0081およびDifco社製のクックトミート培地226730をそれぞれ250~350mg量り取り、蒸留水6mL加えて121°Cで15分間滅菌した。1本ずつに菌株を植菌して32°Cで10日間振蘯培養した。ブランクとして、植菌しない試験管も同様に振蘯培養した。10日間後、φ55mmのガラス繊維フィルタアドバンテック社製GS25;またはワットマン社製GFAで懸濁物を濾集し、125°Cで25時間乾燥して懸濁物質乾物重量を測定した。クックトミート培地に植菌し培養した後の懸濁物質SSの乾燥重量Xと、別途、クックトミート培地に植菌せずに培養した後のSSの乾燥重量Yとから、下記式i:SS除去率={Y-X/Y}×100...iを用いてSS除去率を算出した。A株およびB株は、単独では屎尿を分解できないが共存すると激しい分解性を示す表24および非特許文献1を参照。これらのSS除去率から、Oxoid社製で70以上、Difco社製で60以上のSS除去率を示し、かつ、デンプン分解性および油脂分解性を有する場合、汚濁物高分解性菌株と判定した。A株B株,A株BsubtilisTおよびC株はこの条件を満たし、D株,E株およびF株は汚濁物高分解性であると判定できる。また、実験開始前の下水処理施設活性汚泥100倍希釈液と実験開始後平成21年10月活性汚泥100倍希釈液のOxoid社製とDifco社製とにおける懸濁物質SS除去能を比較すると、実験開始後大幅に増加している表22。なお、D株H株,E株H株,F株H株において、SS除去率が低下しているが、活性汚泥中ではこの様な現象は起こっていないと考えられる。なぜならDifco製ではH株の生育が旺盛になり、D株,E株およびF株の生育が抑制され数が少なくなるためと考えられるからである顕微鏡観察から。D株,E株およびF株のプロテアーゼ活性阻害を行っているためではないと思われる。なお、平成22年2010年になって、汚泥減量化がより一層進んでいる。すなわち、A株B株は消失し、C株がD株,E株,F株,IRN-110株,IRN-111株などのより汚濁物分解性の高い菌株に変異している。A株B株の効果は、C株が下水/汚濁物に順応し、D株E株,F株,IRN-110株,IRN-111株などに変異する過程で、汚濁物を分解してC株の生育/順馳を支えることであると考えられる。A株B株を添加した事で、C株の生育停止を防ぎ、C株を繰り返し添加する必要がなかったと思われる。下記のバチルス属細菌はすべてC株と同じ16SrDNAを有しており、クックトミート培地OxoidおよびDifcoそれぞれのSS除去率を下表にまとめる。表23から、平成21年2009年までに単離されたバチルス属細菌はOxoidのSS除去率が高くてもDifcoのSS除去率が低い場合があったが、平成22年2010年になってDifcoのSS除去率が向上し、OxoidのSS除去率/DifcoのSS除去率の比が小さくなってきた。2010年になって汚泥減量化はさらに進んでいる。汚濁物分解性が高い微生物群として、定性的にデンプン分解性油脂分解性を示し、繊維性タンパク質であるクックトミート培地中のSS除去率がOxoid社製で70以上、Difco社製で60以上を示す場合であると定義した根拠について、以下に説明する。通説では、下水汚泥は活性汚泥細菌が主要構成物であるとされているが、実際は下水に含まれる未分解汚濁物が下水汚泥の主要構成物であると考えられる。下水汚濁物の大半は生物由来のため、デンプン油脂タンパク質から構成され、屎尿が未分解汚濁物の半分以上を占めると考え、屎尿分解性菌株に注目した。屎尿処理施設から単離したA株,B株,A株B株,C株についてデンプン分解性,油脂分解性,クックトミート培地中のSS除去率を測定したところ、屎尿分解性であるA株B株およびC株が、デンプン分解性油脂分解性を示し、SS除去率においてOxoid社製で70以上、Difco社製で60以上を示すことが判明し表2224、これらの生化学的性質を備える菌株あるいは菌叢を汚濁物高分解性であると定義した。A株およびB株は単独では屎尿分解性を示さなかった。汚濁物高分解性は、単独の菌株または菌叢であって、細菌,酵母およびカビのそれぞれが単独であっても2種以上で構成されてもよい。a2ロドコッカスラバーRhodococcusrubberポリヒドロキシアルカン酸分解性,植物油分解性,各種環状炭化水素シクロドデカン等の分解性,高級炭化水素エーテル化合物の分解性,メチル-t-ブチルエーテルの分解性,2級-アルキル硫酸分解性など、多岐に渡る合成化合物資化性が知られている。洗剤や油脂、その他の高分子化合物の除去に寄与していると考えられる。平成21年7月、回分槽70で、4×105~8×105cfu/mL、汚泥貯留槽30で7×105~14×105cfu/mL見られ年間を通じて検出された。特有のコロニーの形状からコロニーは4種類の形状を示す容易に識別できる。16SrDNA分析から確認した。a3マイクロコッカスルテウスMicrococcusluteus高級脂肪酸資化性,エステラーゼ生産性,C16炭化水素資化性等を示し、洗剤などの高分子化合物の除去に寄与していると考えられる。コロニーの形状と菌体の検鏡によって容易に識別可能である。平成21年7月、回分槽70で1×105cfu/mL以下、汚泥貯留槽30で1×105~4×105cfu/mL検出された。a4アルカリゲネスフェーカリスAlcaligenesfaecalis硝酸イオン利用性および脱窒性を示す。また、脱窒に伴いBOD成分を消費する。薄く着色した透明の、特有の形状のコロニーを形成し、容易に識別できる。年間を通じて、平成21年7月で、回分槽70で総細菌数の約25、汚泥貯留槽30で総細菌数の約50を占めた。10年前までまたは現在でもの通説では、好気性で脱窒は起こらないとされてきた。しかし、AlcaligenesfaecalisとParacoccusdenitrificansとの研究が進み現在では好気性での脱窒が認めらるようになってきている。a5パラコッカスParacoccus属細菌類これら3株の種は未同定である。いずれも脱窒性を示し、脱窒する際BOD成分を資化する。薄いまたは濃いピンク色の透明なコロニーを形成し容易に識別可能である。平成21年7月、回分槽70で2×105~6×105cfu/mL、汚泥貯留槽30で4×105~12×105cfu/mL出現した。a6ロドバクターRhodobacter属細菌硝酸イオン還元性脱窒性を示し、リン酸を代謝する。特有のコロニーを形成し容易に識別できる。平成21年7月、回分槽70で2×105~6×105cfu/mL、汚泥貯留槽30で2×105~8×105cfu/mL検出した。a7スフィンゴバクテリウムSphingobacterium属細菌脱窒性リン脂質スフィンゴ脂質蓄積性を示す。黄色のコロニーを形成し容易に識別できる。リン酸の除去に寄与すると考えられる。平成21年7月、これらは回分槽70で<1×105cfu/mL、汚泥貯留槽30で1×105~4×105cfu/mL出現した。a8リゾビウムロティRhizobiumlotiと区別し難い場合がある。a8リゾビウムロティRhizobiumlotiリン酸の代謝に関係し、リン酸の除去に関与していると考えられる。回分槽70で<1×105cfu/mL以下、汚泥貯留槽30で1×105~4×105cfu/mL見られた。a7スフィンゴバクテリウム属Sphingpbacteriumspと区別し難い場合がある。bカビおよび酵母類b1カビG株G株ペニシリウムターバタムPenicilliumturbatumは、平成21年5月頃から細菌数計測の際、汚泥貯留槽30から検出されるようになり、平成21年9月、汚泥貯留槽30で、5×105cfu/mL、回分槽70で2.5×104cfu/mL検出した。単離した一連の菌株は、28SrDNA塩基配列の相同性と遺伝子系統樹からPenicilliumturbatumと同定した。強いデンプン分解性油脂分解性セルロース分解性を示す。Pturbatumは、抗生物質を生産することが知られている。下水処理施設で、平成21年1月頃から、流入する糸状菌類の生育性が回分槽で弱くなり、平成21年5月以降には生育できなくなった分解中の糸状菌類は多数見られる。b2酵母類酵母類は、汚泥貯留槽30の汚泥の検鏡で、平成20年8月頃から生存が確認できた。汚泥貯留槽30から平成21年3月,平成21年6月に単離を試み、3月にはI株PichiafermentansおよびJ株Pichiaguilliermondiiを、6月にはH株Galactomycesgeotrichum/Geotrichumsilvicola;有性無性の関係を加えて単離した。H株,I株およびJ株いずれも強いデンプン分解性油脂分解性セルロース分解性を示した。平成21年6月、H株,I株およびJ株の合計菌株数は、汚泥貯留槽30で1×103cfu/mLであり、H株が約20,I株が約20,J株が約60を占めた。26SrDNA塩基配列の相同性および系統樹から同定した。酵母の単離方法:酵母類の単離培地は、馬鈴薯デンプン5g,可溶性デンプン5g,グルコース5g,ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM00015g,ペプトン-POxoid社製,コード:LP00494g,乾燥酵母エキスBacto社製,コード:2127502gおよび寒天16gを蒸留水1000mLに懸濁し、クエン酸でpH38に調整後、115°Cで3分間滅菌して平面培地を調製した。ここに汚泥貯留槽30の槽内水01mLを拡げ、6日間培養して生育したコロニーから釣り菌して培養した。釣り菌した各菌株は希釈法で3回精製を繰り返して純粋な菌株を得た。なお、釣り菌した菌株の培養に使用した培地は、に記載したニュートリエントブロス-グルコース培地である。実施例で用いた種菌の調製方法およびその添加:ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM115g,グルコース10g,乾燥酵母エキス2gおよび寒天15gを蒸留水1000mLに溶解し、121°Cで15分間滅菌して、予め滅菌しておいたステンレス製バット蓋付き,約23cm×32cmに流し込み約1L必要平面培地を5枚調製した。A株,B株およびC株それぞれ6mL×3本を予め試験管に培養しておき、1枚目のバットにA株,2枚目のバットにB株,3枚目から5枚目のバットにC株を撒いて30°Cで10日間培養した。各培養物を掻き取り2Lの蒸留水に懸濁した。懸濁液を1×104倍,1×106倍,1×108倍に希釈して600nmでODを測定し、文献からOD=03で約1×109cellsmLとした。原液を2×1012cellsLに希釈し、500mLずつ各回分槽に添加した種菌濃度:約2.5×106cfu/mL。一方、汚泥貯留槽30へは、種菌濃度8×1010cellsL液を1L調製して添加した種菌濃度:約2×106cells/mL。この様にして調製した種菌は培養中約40°Cに発熱し、胞子化した培養物は、栄養培地中32°Cで培養しても急速に栄養細胞に戻らない。種菌として添加すると約25日後から発芽を始めた。なお、種菌添加前、バチルス属細菌数は各回分槽で5×105cfu/mLおよび6×105cfu/mL、汚泥貯留槽30で7×105cfu/mLであったが、クックトミート培地中のSS除去率はOxoid社製で41、Difco社製で28であり、種菌添加後平成21年10月、Oxoid社製で80、Difco社製で82であり表22、汚濁物分解性も平成21年には大幅に高くなった表257101215。Quiagen社,GenomicDNAHandbook,P38~39を参照。デンプン分解性試験および油脂分解性試験は坂崎利一,吉崎悦郎,三木寛二著新細菌培地学口座-下I,近代出版1988に従って行った。以下、セルロース分解性試験も併せて簡単に説明する。[デンプン分解性試験]可溶性デンプンを含む寒天平面培地に試験菌株を植菌し、32°Cで培養した。2~7日後に生じたコロニーにヨウ素ヨウ化カリ液グラム染色用ルゴール液を数滴垂らし、コロニー周辺にヨウ素-デンプン反応が消失した場合をデンプン分解性あり表24中○で示す。と判定した。可溶性デンプンを含む寒天平面培地は、ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM18g,ペプトン-POxoid社製,コード:LP00494g,グルコース2g,可溶性デンプン5g,乾燥酵母エキスBacto社製,コード:2127502gおよび寒天15gを蒸留水1000mLに溶解し、121°Cで15分間滅菌し、予め滅菌したシャーレに20mLずつ分注し冷却することで作製した。グラム染色用ルゴール液は、ヨウ素02gおよびヨウ化カリウム04gを蒸留水60mLに溶解することで調製し、茶色瓶に保存した。[油脂分解性試験]油脂分解試験用寒天平面培地に試験菌株を植菌し、32°Cで2~10日間培養した。コロニー周辺に結晶有機酸カルシウム塩が形成された場合を油脂分解性あり表24中○で示す。と判定した。油脂分解試験用寒天平面培地は、下記a~c液を調製して滅菌した後、85°Cでa~c液を素早く混合し、予め121°Cで15分間滅菌したシャーレに20mLずつ分注し冷却することによって作製した。a液:ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM18g,グルコース7g,ペプトン-POxoid社製,コード:LP00494g,乾燥酵母エキスBacto社製,コード:2127502gおよび寒天15gを蒸留水1000mLに溶解し、121°Cで15分間滅菌した。b液:1塩化カルシウム液10mLを調製し、121°Cで15分間滅菌した。c液:ツイーン80または60もしくは4010mLを121°Cで15分間滅菌した。[セルロース分解性試験]セルロース粉末を含む寒天培地に試験菌株を植菌し、2~10日間32°Cで培養した。コロニー周辺に透明帯が生成した場合をセルロース分解性ありと判定した。。セルロース粉末を含む寒天平面培地は、ニュートリエントブロスOxoid社製,コード:CM18g,グルコース7g,ペプトン-POxoid社製,コード:LP00494g,乾燥酵母エキスBacto社製,コード:2127502g,セルロース粉末1gおよび寒天16gを蒸留水1000mLに溶解し、121°Cで15分間滅菌した。滅菌後、予め滅菌しておいたシャーレに20mLずつ分注して冷却することによって作製した。"