中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置であって、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると他の部位から分離する先端分離構造をなし、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えたことを特徴とする風力発電装置。中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置であって、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると風圧を逃がす形状に変化する先端変形構造をなし、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えたことを特徴とする風力発電装置。ブレードの回転を制御する回転制御装置を備え、その回転制御装置は、風速を検知する風速検知手段と、検知したその風速データを受信する受信手段と、その受信手段が受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手段と、その風速判断手段がカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手段と、を備えたことを特徴とする請求項1または請求項2のいずれかに記載の風力発電装置。先端分離構造は、所定の一枚のブレードである先端分離構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端分離構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする請求項1または請求項3に記載の風力発電装置。先端変形構造は、所定の一枚のブレードである先端変形構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端変形構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする請求項2または請求項3に記載の風力発電装置。中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備え、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると他の部位から分離する先端分離構造をなすとともに、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構と、ブレードの回転を制御する回転制御装置とを備えた風力発電装置の制御プログラムであって、その制御プログラムは、風速を検知する風速検知手順と、検知したその風速データを受信する受信手順と、その受信手順にて受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手順と、その風速判断手順にてカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手順と、を回転制御装置に実行させるプログラムとした風力発電装置の制御プログラム。先端分離構造は、所定の一枚のブレードである先端分離構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端分離構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする請求項6に記載の風力発電装置の制御プログラム。中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備え、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると風圧を逃がす形状に変化する先端変形構造をなすとともに、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構と、ブレードの回転を制御する回転制御装置とを備えた風力発電装置の制御プログラムであって、その制御プログラムは、風速を検知する風速検知手順と、検知したその風速データを受信する受信手順と、その受信手順にて受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手順と、その風速判断手順にてカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手順と、を回転制御装置に実行させるプログラムとした風力発電装置の制御プログラム。先端変形構造は、所定の一枚のブレードである先端変形構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端変形構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする請求項8に記載の風力発電装置の制御プログラム。前述した従来の限度調整機構の技術では、風速の計測に伴って、以下のような問題点がある。第一の計測方法では、大きな速度で突然吹いてくる突風への対策が不十分であった。周りが平地であるような場合には、風況が安定していることが多いので突風が吹くことは稀であり、強風が発生していることを検知すればたいてい足りる。しかし、複雑な地形に立地した場合には、風況が安定しておらず、想定以上の突風が生じることもある。ブレード角度を変更するには数秒を要するので、突風は検知してからでは手遅れとなり、ブレードを損傷してしまうことがある。また、風力発電装置を設置した後に最大風速の想定を上回る強風が発生する場合もある。このような場合には、運転を停止していてもダメージを受ける。最も大きなダメージとしては、ブレードが根元から折損してしまう事故である。この事故が生じた場合には、修復に多大な費用と長期間1~2ヶ月程度を要する。また、特開2000-64941号に記載されている風力発電装置の技術がある。これは、ブレードを分割して運搬することを主とした技術であり、ブレードの折損が起きた場合にはそれを復旧させる際に役立つ技術と考えることもできる。しかし、折損を未然に防止する技術ではない。本発明が解決しようとする課題は、ブレードの折損事故を未然に防止することができる技術を提供することである。ここで、請求項1から請求項5に記載の発明の目的は、ブレードの折損事故を未然に防止することができる風力発電装置を提供することにある。また、請求項6から請求項9に記載の発明の目的は、ブレードの折損事故を未然に防止することができる風力発電装置の制御プログラムを提供することにある。本発明は、プロペラ型の風力発電装置におけるブレードの折損事故がブレードの根本で起きていること、ナセルよりも上位に位置するブレードにて最も多く発生していることに鑑み、折損事故が起きる前にブレードを積極的に分離するなどして、ブレードに生じる曲げモーメントを軽減して折損事故を未然防止することとしたものである。請求項1請求項1に記載の発明は、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置に係る。すなわち、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると他の部位から分離する先端分離構造をなし、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えたことを特徴とする。用語説明少なくとも一枚のブレードとしているのは、複数のブレード全てでもよいが、少なくとも一枚という意味である。ただし、一枚のブレードのみに先端分離構造を採用した場合には、他の請求項で限定するように、そのブレードが最上位に位置して停止する制御機能が備わることが望ましい。なお、本願発明は、二枚以上のブレードを備えるプロペラ型風力発電装置において採用される。一枚ブレードのプロペラ型風力発電装置では、ほとんど必要ない。想定以上の風圧を受けると他の部位から分離する先端分離構造とは、完全に離れてしまうことを意味せず、ある部品を介して先端部位とブレードの他の部位とがつながっている状態も含むこととする。先端分離構造には、再結合構造を備えることは、望ましい。再結合構造とは、たとえば先端部位と他の部位とを接続するワイヤ、ヒンジなどである。先端分離構造とは、たとえば、先端部位を形成している部材を他の部材よりも破壊しやすい材質にて形成する場合などがある。なお、先端部位の長さは、全体の30以下であることが望ましい。統計的な分析から、30が脱落すればブレードが約3倍長持ちする一方、風車ブレードの性能に大きな影響を与える位置がブレード先端から30以内に存在しているため、その部分は一体成型したほうが望ましいからである。また、あまりに大きく脱落すると、復帰運転への負担や予備パーツの輸送、保管の困難性が高まるからである。停止機構は、たとえば、ブレードが三枚の風力発電装置において一枚のみに先端分離構造を備えていたとすると、その先端分離構造を備えたブレードがその先端部位を上にしてほぼ垂直をなすように停止させる。ナセルの高さ位置を基準にすると、ナセルよりも高い位置の方が低い位置よりも風速が早いことが多く、ブレードの折損事故もその多くが上位に停止したブレードに対して起きているからである。なお、全てのブレードに先端分離構造が備わっている場合には、停止機構がブレードをどの位置で停止させてもよい。また、全てのブレードに先端分離構造が備わった風力発電装置であれば、ブレードの回転時に想定以上の風圧を受けても、ブレードが折損するような事故を未然に防止できる。作用カットアウト風速以上の風速時には、停止機構がブレードの回転を停止させる。そのとき、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するように停止させる。想定以上の風速はナセルよりも高い位置で生じる確率が高いのであるが、そこで想定以上の風速が発生してもその風圧を受けるブレードには先端分離構造が備わっているので、その場合、先端部位が他の部位から分離する。つまり、想定以上の風速が発生する確率の高いブレードにおけるブレードの根本にかかる曲げモーメントを軽減し、折損事故を未然防止することに貢献する。請求項2請求項2に記載の発明もまた、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備えた風力発電装置に係る。すなわち、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると風圧を逃がす形状に変化する先端変形構造をなし、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構を備えた風力発電装置に係る。用語説明請求項1に記載の風力発電装置との相違点は、先端分離構造に代えて先端変形構造を備えた点である。先端変形構造とは、たとえば、先端部位が他の部位に対して約90度回転し、風圧をほとんど受けないようにする機構を備えたものである。請求項3請求項3に記載の発明は、請求項1または請求項2のいずれかに記載の風力発電装置を限定したものである。すなわち、ブレードの回転を制御する回転制御装置を備えるとともに、その回転制御装置は、風速を検知する風速検知手段と、検知したその風速データを受信する受信手段と、その受信手段が受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手段と、その風速判断手段がカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手段とを備えた風力発電装置である。作用風速検知手段が風速を検知し、その風速データを受信手段が受信する。受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを風速判断手段が判断し、カットアウト風速以上の風速である場合には停止信号出力手段がブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する。すると、回転制御装置がブレードの回転を停止させる。停止時の方が回転時よりも回転の抵抗がないので、ブレードが損傷を受ける確率を低めることができる。請求項4請求項4に記載の発明は、請求項1または請求項3に記載の風力発電装置を限定したものである。すなわち、先端分離構造は、所定の一枚のブレードである先端分離構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端分離構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする。請求項5請求項5に記載の発明もまた、請求項2または請求項3に記載の風力発電装置を限定したものである。すなわち、先端変形構造は、所定の一枚のブレードである先端変形構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端変形構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする。作用請求項4および請求項5に記載の発明によれば、先端分離構造付きブレードまたは先端変形構造付きブレードを最低限とした。それによって、製造コストの増加を抑制する一方、最も折損事故が起きやすいブレード位置に先端分離構造付きブレードまたは先端変形構造付きブレードを配置して停止させる。そのことで、想定以上の風速が発生する確率の高いブレードの折損事故を未然防止することに貢献する。請求項6請求項6に記載の発明は、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備え、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると他の部位から分離する先端分離構造をなすとともに、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構と、ブレードの回転を制御する回転制御装置とを備えた風力発電装置の制御プログラムに係る。その制御プログラムは、風速を検知する風速検知手順と、検知したその風速データを受信する受信手順と、その受信手順にて受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手順と、その風速判断手順にてカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手順と、を回転制御装置に実行させるプログラムである。請求項7請求項7に記載の発明は、請求項6に記載の風力発電装置の制御プログラムを限定したものである。すなわち、先端分離構造は、所定の一枚のブレードである先端分離構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端分離構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする。請求項8請求項8に記載の発明は、中央部から放射型をなす複数枚のブレードを備え、少なくとも一枚のブレードにおいて、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると風圧を逃がす形状に変化する先端変形構造をなすとともに、ブレードの回転が停止した場合には、先端分離構造を備えたブレードが上位に位置するような停止機構と、ブレードの回転を制御する回転制御装置とを備えた風力発電装置の制御プログラムに係る。その制御プログラムは、風速を検知する風速検知手順と、検知したその風速データを受信する受信手順と、その受信手順にて受信した風速データがカットアウト風速以上の風速であるか否かを判断する風速判断手順と、その風速判断手順にてカットアウト風速以上の風速であると判断した場合には、ブレードの回転を停止させる旨の信号を出力する停止信号出力手順とを回転制御装置に実行させるプログラムである。請求項9請求項9に記載の発明は、請求項8に記載の風力発電装置の制御プログラムを限定したものである。すなわち、先端変形構造は、所定の一枚のブレードである先端変形構造付きブレードにのみに備え、回転制御装置は、先端変形構造付きブレードの先端部位が最高位となるようにブレードの回転を停止させることとしたことを特徴とする。請求項6から請求項9に係るプログラムを、チップ化して風力発電装置のブレード制御装置とすることもできる。また、記録媒体へ記憶させて提供することもできる。ここで、記録媒体とは、それ自身では空間を占有し得ないプログラムを担持することができる媒体であり、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、CD-R、MO光磁気ディスク、DVD-Rなどである。請求項1から請求項5に記載の発明によれば、ブレードの折損事故を未然に防止することに貢献する風力発電装置を提供することができた。また、請求項6から請求項9に記載の発明によれば、ブレードの折損事故を未然に防止することに貢献する風力発電装置の制御プログラムを提供することができた。本発明の実施の形態について、添付図面を参照させながら説明する。ここで使用する図面は、図1から図14である。図1は、一般的なプロペラ型の風力発電装置を示している。図2から図6および図9は実施形態を示す概念図である。図7および図8はブレードの風圧および風速との関係を示すグラフまたはフローチャートである。図10は、ブレードにおける機能とその比率とを図示した概念図である。図1図1には、一般的なプロペラ型の風力発電装置、およびその近傍における風況を図示したものである。風の変動は、地表に近い地点ほど大きい。しかし、風速は地表から高い地点ほど大きい。したがって、ブレードの折損事故は、ナセルよりも上に位置していたブレードに生じやすい。図2図2には、第一の実施形態を示す。図2に示すブレードは、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると風圧を逃がす形状に変化する先端変形構造を備えている。先端変形構造とは、たとえば、先端部位が他の部位に対して約90度回転し、風圧をほとんど受けないようにする機構を備えたものである。このブレードαを採用する風力発電装置は、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードαが上位に位置するような停止機構を備えなければならない。カットアウト風速以上の風速時には、停止機構がブレードαが上位に位置するようにブレードの回転を停止させ、先端変形構造が作動して先端部位が他の部位に対して約90度回転し、風圧をほとんど受けないようにする。すると、想定以上の風を受けても、先端部位が風圧を受けないので、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減されるため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。図3図3には、第二の実施形態を示す。この図3に示すブレードは、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、想定以上の風圧を受けると脱落するように形成されている。このブレードαを採用する風力発電装置もまた、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードαが上位に位置するような停止機構を備えなければならない。カットアウト風速以上の風速時には、停止機構がブレードαが上位に位置するようにブレードの回転を停止させる。想定以上の風圧を受けると、ブレードαの先端部位は脱落する。想定以上の風を受けても、先端部位が存在しないのでその部分が風圧を受けないので、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減される。このため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。なお、脱落したブレードαの先端部位の修復は、ブレードαを回転させて最も地表面に近づければ、修復作業が行いやすい。このことは、ブレードの全長が長ければ長いほど、効果的である。図4図4には、第三の実施形態を示す。この図4に示すブレードは、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、分割可能な構造をなしている。また、その先端部位は、定常運転時には分割接続部材ヒンジおよび図示しない接続部材によって、ブレードαの他の部位と接続されている。なお、このブレードαを採用する風力発電装置もまた、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードαが上位に位置するような停止機構を備えなければならない。カットアウト風速以上の風速時には、停止機構がブレードαが上位に位置するようにブレードの回転を停止させる。想定以上の風圧を受けると、ブレードαの先端部位はヒンジのみの接続とする。それによって、想定以上の風を受けても、先端部位が存在しないのでその部分が風圧を受けないので、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減される。このため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。なお、本実施形態は、第一の実施形態と比べて、発電の再開が早いという利点がある。すなわち、第一の実施形態では、ブレードαを交換するか、脱落した先端部位を結合させなければならない。しかし、本実施形態では、先端部位が他の部位とつながったままなので、再結合がきわめて容易であり、発電再開までの時間を大幅に短縮できる。図5図5には、第四の実施形態を示す。この図5に示すブレードは、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、分割可能な構造をなしている。その先端部位と他の部位とは、接続部材を内蔵することで接続されている。この接続部材は、連続して形成されているブレードの部位よりも強度が弱くなるように形成されている。すなわち、接続部材の強度はブレードに想定されている風速よりも小さな風速による風圧にて破損するように設計されている。このため、ブレードαに想定以上の風圧がかかると、最初に接続部材が破損し、先端部位が脱落する。しかし、先端部位が存在しなくなるのでその部分が風圧を受けず、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減される。このため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。なお、上述したブレードαのような構造のブレード以外のブレードβ、γは通常のブレードを採用する風力発電装置においては、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードαが上位に位置するような停止機構を備えなければならない。本実施形態もまた、第一の実施形態と比べて、発電の再開が早いという利点がある。すなわち、新たな接続部材を用いて、脱落した先端部位を接続すればブレードαは元通りになるので、発電再開までの時間を大幅に短縮できる。図6図6は第五の実施形態を示す。この図6に示すブレードも、三枚のブレードα、β、γのうちの一枚αに、ナセルとは反対側の端部から所定割合の部位である先端部位が、分割可能な構造をなしている。そしてその先端部位と他の部位とは、所定の手段、たとえば図5に示したような接続部材を用いることで一体化されるとともに、接続ワイヤを介して接続されている。本実施形態のブレードを採用する風力発電装置は、ブレードの回転が停止した場合には、先端変形構造を備えたブレードαが上位に位置するように停止させる。ブレードαに想定以上の風圧がかかると、最初に接続部材が破損し、先端部位が脱落する。しかし、先端部位が存在しなくなるのでその部分が風圧を受けず、ブレードαの根本に生じる曲げモーメントが軽減される。このため、ブレードαの折損事故を未然に防ぐことに寄与する。本実施形態もまた、第一の実施形態と比べて、発電の再開が早いという利点がある。すなわち、先端部位は、接続ワイヤによって他の部位につながっているので、脱落していない。したがって、新たな接続部材を用いて、先端部位を接続すればブレードαは元通りになり、発電再開までの時間を大幅に短縮できる。図7図7は、風車ブレードの風速と風圧荷重との関係を示したグラフである。発電可能な風速カットイン風速である場合には、各ブレードの角度を発電効率の高い角度に設定し、ブレードの回転に基づく発電を行う。所定以上の風速カットアウト風速になったら、フェザリングによって発電を停止する。一般には10分間の平均にて平均風速25m/sおよび瞬間風速が30m/sを越えることをような場合にはフェザリングまたは出力低下の制御を行う。フェザリングとは、ブレードが風を受けても回転しないポジションをいうが、充分に減速するポジションや、ブレード回転を停止させるためのブレーキを補助的に用いる場合も含むこととする。フェザリングをしても、風速が更に強まればブレードにかかる風圧荷重は高まる。設計荷重を越えて極限荷重まで達したときには、フェイルセーフ機能が作動するあるいは作動させる。すなわち、実施形態に示したようなブレードの先端分離構造または先端変形構造が機能し、ブレードの折損を未然に防ぐ。なお、極限荷重とは、風洞試験などによってブレードが根本から折損するような大きな損壊となる時のトリガー発生位置根本からの距離およびその値を求め、その値よりも低い値を極限荷重として選択したものである。図8図8に基づいて、本実施形態に係る風力発電装置の制御装置による作動手順を説明する。定格運転を続行している際にカットアウト風速以上の風速がないかどうか、風速計を用いて常時チェックしている。そして、カットアウト風速以上の風速があった場合には、全ブレードα、β、γをフェザリング角へ変更させる。すると、ブレードは回転を停止する。回転を停止しても風速のチェックは続行する。そして、風速による風圧が設計荷重以上である場合には、フェイルセーフ機能が作動するあるいは作動させる。これによって、ブレードの折損を未然に防ぐ。図9図9に示すのは、第六の実施形態のブレードを示す概念図である。すなわち、全てのブレードに第一から第五までに示したいずれかの先端部位構造を採用したものである。これによれば、風力発電装置の停止機構が、どのような配置にブレードα、β、γを停止させても、ブレードの折損を未然に防ぐことができる。ただし、いずれかひとつのブレードαにのみ先端部位構造を採用したほうが、ブレード全体の製造コストが抑えられる。図10図10は、ブレードにおける機能とその比率とを図示した概念図である。ブレードの全長をL、先端部位の長さをPとした場合、先端部位の長さは全長の30以下とすることが望ましい。先端部位の長さを、全体の30以下としたのは、統計的な分析から、30が脱落すればブレードが約3倍長持ちする一方、風車ブレードの性能に大きな影響を与える位置がブレード先端から30以内に存在しているため、その部分は一体成型したほうが望ましいからである。また、あまりに大きく脱落すると、復帰運転への負担や予備パーツの輸送、保管の困難性が高まるからである。