トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体上のトナー像を記録部材に転写する転写手段と、前記転写手段によってトナー像が転写された前記記録部材を除電する除電部材と、前記除電部材に除電バイアスを印加する除電バイアス印加手段と、を備えた画像形成装置において、前記除電バイアス印加手段から出力される除電バイアスを前記記録部材の帯電量に基づいて制御する除電バイアス制御手段を設けたことを特徴とする画像形成装置。請求項1の画像形成装置において、トナー像転写面の表面電位を検出する表面電位検出手段を設け、前記除電バイアス制御手段は前記表面電位検出手段の検出結果を前記記録部材の帯電量として用いることを特徴とする画像形成装置。請求項1又は2の画像形成装置において、前記転写手段によってトナー像が転写された後の前記記録部材の搬送をガイドする搬送用ガイド部材を設け、前記搬送用ガイド部材が前記除電部材を兼ねることを特徴とする画像形成装置。請求項3の画像形成装置において、前記搬送用ガイド部材を複数備え、前記転写手段に最も近い位置に配設された前記搬送用ガイド部材が前記除電部材を兼ねることを特徴とする画像形成装置。請求項1乃至4のいずれかの画像形成装置において、前記除電バイアス印加手段は、前記除電部材に直流の除電バイアスを印加することを特徴とする画像形成装置。請求項2乃至5のいずれかの画像形成装置において、前記表面電位検出手段を表面電位計を用いて構成したことを特徴とする画像形成装置。請求項2乃至6のいずれかの画像形成装置において、前記表面電位検出手段を、前記記録部材の搬送方向と直交する幅方向における該記録部材の略中央部の表面電位を検出するように構成したことを特徴とする画像形成装置。請求項3乃至7のいずれかの画像形成装置において、前記搬送用ガイド部材の前記記録部材が搬送されて接する部分をモールド成型部材とし、該搬送用ガイド部材の該記録部材が接しない部分を薄板状の導電性部材としたことを特徴とする画像形成装置。請求項8の画像形成装置において、前記除電バイアス印加手段は、前記薄板状の導電性部材に除電バイアスを印加することを特徴とする画像形成装置。しかしながら、記録材の帯電量は環境、紙種、画像面積率などによって変動するため、除電電流が所定値となるように除電バイアスを制御する従来の除電技術では、除電バイアスの大きさによっては、除電が困難であったり、転写チリが発生したりして画像品質が劣化する問題がある。また、上記特許文献1で開示された画像形成装置は、転写前に検出した電流値に基づいて除電電圧を決定するため、記録材の帯電量の変動には対応できず、転写チリが発生して画像品質が劣化する問題がある。本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、記録部材の帯電量が変動した場合であっても、画像品質の劣化を防ぐことができる画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、トナー像を担持する像担持体と、前記像担持体上のトナー像を記録部材に転写する転写手段と、前記転写手段によってトナー像が転写された前記記録部材を除電する除電部材と、前記除電部材に除電バイアスを印加する除電バイアス印加手段と、を備えた画像形成装置において、前記除電バイアス印加手段から出力される除電バイアスを前記記録部材の帯電量に基づいて制御する除電バイアス制御手段を設けたことを特徴とするものである。本発明によれば、記録部材の帯電量に基づいて制御された除電バイアスが除電部材に出力され、除電部材から転写後の記録部材に除電バイアスが印加される。これにより、記録部材の帯電量が変動した場合であっても、記録部材にはその帯電量に応じた適切な除電バイアスが印加され、転写チリなどによる画像品質の劣化を防ぐことができる。以下、本発明による画像形成装置の実施の形態について説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る画像形成装置の構成を示す図である。図1において、カラー画像形成装置1は中間転写ベルト11を有する転写装置10と4つの画像ステーションが配置され、各画像ステーションには像担持体としての感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bkをそれぞれ有し、その回りには専用の帯電装置30Y、30C、30M、30Bk、現像装置50Y、50C、50M、50Bk、クリーニング装置40Y、40C、40M、40Bkを有している。転写装置10の上方には、トナーを補給するトナーボトル5が装着されている。図中左からイエローY、シアンC、マゼンタM、黒Bkのトナーが充填されており、ここから図示しない搬送経路によって、所定の補給量だけ各色の現像装置50Y、50C、50M、50Bkに補給される。次に、カラー画像形成装置1の動作について説明する。まず、記録部材としての記録材Pが給紙カセット81より給紙ローラ82でフィードされ、記録材Pの先端がレジストローラ対83まで到達すると図示しないセンサによって検知され、この検出信号でタイミングを取りながら、レジストローラ対83によって記録材Pを二次転写ローラ15と中間転写ベルト11の二次転写ニップ部に搬送する。あらかじめ帯電装置30Y、30C、30M、30Bkによって一様に帯電された感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bkは、露光装置70によりレーザー光71Y、71C、71M、71Bkにて露光走査され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上に各イエローY、シアンC、マゼンタM、黒Bkの静電潜像が作られる。各静電潜像は、それぞれ各色の現像装置50Y、50C、50M、50Bkにより現像され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk表面にイエロー、シアン、マゼンタ、黒のトナー像が形成される。駆動を持たない中間転写ベルト11は、回転を始めた像担持体としての感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bkとの摩擦力によって駆動を始め、次に一次転写ローラ13Y、13C、13M、13Bkに電圧が印加され、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上のトナーが、中間転写ベルト11上に順次転写されていく。この時各色の作像動作は、そのトナー像が中間転写ベルト11の同じ位置に重ねて転写されるように、上流側から下流側に向けてタイミングをずらして実行される。中間転写ベルト11上に形成された画像は、二次転写ローラ15の位置まで搬送され、記録材Pに静電的に二次転写される。各色のトナー像が転写された記録材Pは、上方に設けられた定着装置60に向かってほぼ垂直に搬送されている。搬送方向は、垂直方向でなくとも良いが、垂直方向の方が画像形成装置の小型化が可能であり、搬送距離を短くすることから画像形成動作の時間を短くすることができる。記録材Pは、定着装置60に搬送されて加圧ローラ61と定着ローラ62との間に形成される定着領域で、熱及び圧力で定着され、排紙ローラ84で排紙される。これで、1枚の画像形成ジョブが終了する。なお、感光体ドラム20Y、20C、20M、20Bk上の残留トナーは、それぞれのクリーニング装置40Y、40C、40M、40Bkでクリーニングされ、その後、直流に交流成分のバイアスが重畳印加された帯電装置30Y、30C、30M、30Bkによって除電と同時に帯電され、次の作像ジョブに備える。また、中間転写ベルト11上の残留トナーは、弾性中間転写ベルト用のベルトクリーニング装置14によってクリーニングされ、次の作像ジョブに備える。図2は、カラー画像形成装置1の、二次転写ローラ15と定着装置60との間の構成を示す概略図である。近年増加しているカラー電子写真装置の中で、4つの画像形成装置を並べるタンデム型で記録材Pが縦に搬送される装置の図を示している。上述したように、記録材Pは給紙カセット81から送られて、レジストローラ83を通過すると中間転写ベルト11と接する。カラー画像が形成された中間転写ベルト11は記録材Pとともに二次転写ローラ15とのニップ部に進入し、二次転写ローラ15に印加されるバイアスによって、中間転写ベルト11から記録材Pへと移る。さらに、トナー像が転写された記録材Pは定着装置60に向かい、定着ローラ62と加圧ローラ61とによって、加熱および加圧されて画像を記録材Pに定着して描写している。ここで、記録材Pは前述した通り二次転写ローラ15で画像が転写されて形成されることになるが、二次転写ローラ15の二次転写ニップ部から定着装置60の間では記録材Pに未定着のトナーが残っていることもあり、画像面側に積極的な保持を行うことはできない。本実施形態のカラー画像形成装置1では、図2に示すように、記録材Pを上方向の縦方向への搬送以下、縦搬送という。を行って、ほぼ垂直方向に搬送する。このような縦搬送のカラー画像形成装置1に対して、記録材Pを水平方向の横方向への搬送以下、横搬送という。を行う画像形成装置では、未定着トナー像を上に載せたまま記録材Pの下側を搬送ベルト等で重力に従った状態で送ることも可能である。しかし、縦搬送の場合はその重力あるいは内部の気流などの影響で紙の動きが乱され、斜行し、定着装置60間の定着ニップ部に搬送されず紙詰まりになることがある。一般的に、上記紙詰まりを防止するために、転写装置から定着装置までの間で記録材の非画像面の側に搬送を補助する搬送用ガイド部材が設けられている。本実施形態のカラー画像形成装置1では、二次転写ローラ15の二次転写ニップ部から定着装置60までの間で搬送用ガイド部材として転写出口ガイド板16と定着入口ガイド板63とが設けられている。これらの転写出口ガイド板16と定着入口ガイド板63との位置を調整することで記録材Pの搬送安定性を保っている。ただし、これらの転写出口ガイド板16と定着入口ガイド板63との取り付け位置が適切でないと、転写出口ガイド板16や定着入口ガイド板63に記録材Pが当たらなかったり、もしくは逆に強く当たり過ぎたりして、記録材Pの搬送性が悪くなることが知られている。記録材Pの搬送性が悪くなると、二次転写ローラ15の二次転写ニップ部では、画像形成の乱れとなる。例えば、転写出口ガイド板16や定着入口ガイド板63への記録材Pの当たりが不均一であると、記録材Pの搬送負荷となって、搬送方向と直交する幅方向で記録材Pへの画像の転写時間の微少な変化が生じ、画像平行度を乱すことになる。本実施形態のカラー画像形成装置1では、二次転写ニップ部での剥離放電による転写チリなどの画像の乱れを防ぐために、転写出口ガイド板16及び定着入口ガイド板63のうち、二次転写ローラ15の近くに配設された転写出口ガイド板16が、記録材Pに除電バイアスを印加する除電部材としての機能を兼ね備えている。これにより、別途除電部材を設けなくてもよいので、低コスト化、省スペース化を図ることができるとともに、除電部材が記録材Pの搬送を妨げることもない。また、二次転写ニップ部を通過した記録材Pに転写後すぐに除電バイアスを印加でき、剥離放電をより有効に防ぐことができる。この転写出口ガイド板16は、アルミニウムやステンレスなどの導電性部材で構成してもよい。また、カラー画像形成装置1は、図2に示すように、表面電位検出手段としての表面電位計64と、除電バイアス制御手段としての制御部65と、除電バイアス印加手段としての除電バイアス電源66とを備えている。上記表面電位計64は、図2中、上方向に縦搬送されながら中間転写ベルト11と二次転写ローラ15との間の二次転写ニップ部を通過してトナー像が転写された記録材Pの表面電位を測定する。この表面電位計64は、静電誘導現象を利用して電位を測定するものであり、所定の測定距離において、帯電物体である記録材Pからの静電界強度を検出して、帯電電位を非接触で測定する。なお、表面電位計64は、記録材Pの搬送方向と直交する幅方向の略中央部に設置することが望ましい。これは、記録材Pの表面電位が表面の位置によってばらついた場合であっても、幅方向の中央部は帯電量表面電位が平均化されやすいためである。上記制御部65は、表面電位計64の測定結果に基づいて除電バイアスの大きさを決定するものであり、図示しないCPU、ROM、RAM等により構成されている。上記除電バイアス電源66は、直流電圧を可変に出力するバイアス電源であり、制御部65からの制御信号に基づいて所定の直流電圧を除電バイアスとして除電部材転写出口ガイド板16に印加する。図2の例では、転写出口ガイド板16に除電バイアスを印加するようになっているが、転写出口ガイド板16に加え、定着入口ガイド板63に除電バイアスを印加するように構成してもよい。除電バイアスは次のようにして記録材Pに印加される。まず、二次転写ニップ部を通過した記録材Pのトナー像が転写された画像面の表面電位を表面電位計64で測定し、測定結果が制御部65に入力される。次に、制御部65では表面電位計64の測定結果に基づいて、記録材Pで剥離放電による転写チリが生じない除電バイアスの大きさを決定し、決定した除電バイアスを転写出口ガイド板16に印加するように、除電バイアス電源66に制御信号を送る。そして、除電バイアス電源66は、制御部65からの制御信号に基づいて、転写出口ガイド板16に除電バイアスを印加する。記録材Pの帯電量は、環境、紙種、画像面積率などによって変動するが、転写後の記録材P表面の帯電量を表面電位計64で測定し、この測定した電位に基づいて転写出口ガイド板16に印加させる除電バイアスの大きさを決定する。これにより、記録材Pの帯電量の変動に応じて最適な大きさの除電バイアスを、記録材Pに印加することができる。従って、転写チリの発生による画像品質の劣化を防ぐことができる。次の表1は、紙種、環境、画像面積率を一定にした場合において、転写出口ガイド板16に印加させる除電バイアスを変化させたときのチリのランク評価を示す評価実験結果である。除電バイアスは直流バイアスのみを印加させる。また、チリランクは数値が大きいほど転写チリの発生が少ないことを示す。表1に示すように、適切な除電バイアスをかけることでチリのランクは改善されるが、逆にバイアスが強すぎた場合でも、チリのランクは悪化してしまう。本評価実験の実験条件においては、除電バイアスの大きさは、-3.0~-1.0kVが望ましい。図3は、具体的な除電バイアスの決定方法を示すグラフであり、記録材としての紙の帯電量と転写チリの発生を有効に防ぐことができる除電バイアスの大きさとの関係を示すグラフである。このグラフによれば、紙の帯電量が多くなるほど、除電するバイアスを強め、逆に紙の帯電量が少ない時は、除電バイアスも弱める制御を行えばよい。変形例1上記実施形態では、除電部材としての機能を兼ねる転写出口ガイド板16を単一の部材で構成したが、複数の部材で構成してもよい。図4は、変形例に係る転写出口ガイド板160の側面図である。図4において、転写出口ガイド板160は、ガイド板本体161と、薄板状の導電性部材162とから構成されている。ガイド板本体161は樹脂材料からなるモールド成型品であり、表面の平滑度が高く摺動性に優れており、記録材Pの搬送抵抗を少なくしている。また、薄板状の導電性部材162は、記録材Pに除電バイアスを印加する除電部材であり、銅やアルミニウムなどからなり、除電バイアス電源66に接続されている。薄板状の導電性部材162は、ガイド板本体161の記録材Pが接触しない裏側の面に取り付けられている。本変形例に係る転写出口ガイド板160を用いることにより、二次転写ニップ部でトナー像が転写された記録材Pは、ガイド板本体161に接触して、図中上方向に搬送されながら、薄板状の導電性部材162により所定の除電バイアスが印加される。記録材Pはガイド板本体161を介して導電性部材162から除電バイアスが印加され、二次転写ニップ部での剥離放電が防止される。ここで、記録材Pが導電性部材162に接触する構成の場合には、接触する強さや接触位置によって、記録材Pの表面が均一に除電されないおそれがある。本変形例に係る転写出口ガイド板160は、記録材Pが導電性部材162に接触せず、ガイド板本体161の厚み分のクリアランスを保った状態で記録材Pに除電バイアスを印加するので、記録材Pが均一に除電される。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。態様Aトナー像を担持する中間転写ベルト11などの像担持体と、中間転写ベルト11上のトナー像を記録材Pなどの記録部材に転写する二次転写ローラ15などの転写手段と、二次転写ローラ15によってトナー像が転写された記録材Pを除電する転写出口ガイド板16などの除電部材と、転写出口ガイド板16に除電バイアスを印加する除電バイアス電源66などの除電バイアス印加手段と、を備えた画像形成装置において、除電バイアス電源66から出力される除電バイアスを記録材Pの帯電量に基づいて制御する制御部などの除電バイアス制御手段を設けた。これによれば、上記実施形態について説明したように、記録材Pの帯電量に基づいて制御された除電バイアスが転写出口ガイド板16に出力され、転写出口ガイド板16から転写後の記録材Pに除電バイアスが印加される。これにより、記録材Pの帯電量が変動した場合であっても、記録材Pにはその帯電量に応じた適切な除電バイアスが印加され、転写チリなどによる画像品質の劣化を防ぐことができる。態様B上記態様Aにおいて、トナー像転写面の表面電位を検出する表面電位計64などの表面電位検出手段を設け、制御部65は表面電位計64の検出結果を記録材Pの帯電量として用いる。これによれば、表面電位計64により転写後の記録材Pの表面電位を正確に検出することができ、この検出結果に基づいて記録材Pに印加する除電バイアスを制御するので、より適切な除電バイアスを記録材Pに印加することができる。態様C上記態様B又はCにおいて、二次転写ローラ15によってトナー像が転写された後の記録材Pの搬送をガイドする転写出口ガイド板16や定着入口ガイド板63などの搬送用ガイド部材を設け、転写出口ガイド板16や定着入口ガイド板63が除電部材を兼ねる。これによれば、別途除電部材を設けなくてもよいので、低コスト化、省スペース化を図ることができる。また、除電部材が記録材Pの搬送を妨げることもない。態様D上記態様Cにおいて、転写出口ガイド板16や定着入口ガイド板63などの搬送用ガイド部材を複数備え、二次転写ローラ15に最も近い位置に配設された転写出口ガイド板16が除電部材を兼ねる。これによれば、二次転写ローラ15を通過した転写紙Pに転写後すぐに除電バイアスを印加でき、剥離放電をより有効に防ぐことができる。態様E上記態様A乃至Dのいずれかの態様において、除電バイアス電源66は、転写出口ガイド板16に直流の除電バイアスを印加する。これによれば、帯電した記録材Pに、低電位又は逆極性の直流の除電バイアスを印加して、記録材Pを除電する。態様F上記態様B乃至Eのいずれかの態様において、表面電位検出手段を表面電位計64を用いて構成した。これによれば、トナー像が転写された記録材Pの表面電位を非接触で正確に検出することができる。態様G上記態様B乃至Fのいずれかの態様において、表面電位計64は、記録材Pの搬送方向と直交する幅方向における記録材Pの略中央部の表面電位を検出するように構成した。記録材Pの表面電位は表面の位置によって若干ばらつくことがあるが、記録材Pの幅方向の中央部は帯電量が平均化されやすい。よって、記録材Pの表面電位が表面の位置によってばらついた場合であっても、表面電位計64は平均に近い値を検出することができ、記録材Pに適切な除電バイアスを印加することが可能となる。態様H上記態様C乃至Gのいずれかの態様において、転写出口ガイド板16の記録材Pが搬送されて接する部分をガイド板本体161などのモールド成型部材とし、転写出口ガイド板16の記録材Pが接しない部分を薄板状の導電性部材162とした。これによれば、変形例について説明したように、記録材Pは、表面の平滑度が高く摺動性に優れたガイド板本体161などの樹脂成型されたモールド成型品と接するので、記録材Pの搬送抵抗が低減され、斜行を防いで二次転写ニップ部での良好な転写が可能となる。態様I上記態様Hにおいて、除電バイアス電源66は、薄板状の導電性部材162に除電バイアスを印加する。これによれば、変形例について説明したように、記録材Pが導電性部材162に接触せず、ガイド板本体161の厚み分のクリアランスを保った状態で記録材Pに除電バイアスを印加するので、記録材Pが均一に除電される。