筒内に連通する吸気ポートに気流制御弁を備え、当該気流制御弁の開度を可変させることにより筒内に生成される吸気流を制御する内燃機関において、前記筒内の圧力を検出する筒内圧センサと、前記筒内圧センサで検出された筒内圧に基づいて、燃焼行程中の燃焼質量割合以下、MFBを演算するMFB演算手段と、MFBのクランク角に対する変化特性に基づいて、該気流制御弁の故障の発生有無を検出する故障検出手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の故障検出装置。前記故障検出手段は、前記気流制御弁への操作指令前後においてMFBのクランク角に対する変化特性に有意な差が生じるか否かによって、当該気流制御弁の故障の発生有無を検出することを特徴とする請求項1記載の内燃機関の故障検出装置。前記故障検出手段は、燃焼が開始してから所定のMFBに達するまでのクランク角期間以下、燃焼前半期間と前記所定のMFBに達してから燃焼が終了するまでのクランク角期間以下、燃焼後半期間との比率を、前記MFBのクランク角に対する変化特性の指標として取得する比率取得手段を含み、前記比率に基づいて、該気流制御弁の故障の発生有無を検出することを特徴とする請求項1または2記載の内燃機関の故障検出装置。前記燃焼前半期間は、MFBが10以降となる所定のクランク角から前記所定のMFBに達するまでのクランク角期間であることを特徴とする請求項3記載の内燃機関の故障検出装置。上記従来の技術では、点火から筒内圧がピークとなるまでの燃焼時間を用いてSCVの故障を判定することとしている。しかしながら、上記燃焼期間を点火時期からカウントすると燃焼に寄与しない着火遅れ期間を含むこととなるため、故障検出精度の低下の一因となる。また、筒内圧のピーク時期を正確に把握するためには、筒内圧センサによるサンプリングをより細分化する必要がある。このように、上記従来の技術では、SCV等の吸気制御弁の故障を精度よく検出する面において、未だ改善の余地を残すものであった。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、筒内にスワール流やタンブル流等の吸気流を発生させるための吸気制御弁を備える内燃機関において、吸気制御弁の故障を精度よく検出することのできる内燃機関の故障検出装置を提供することを目的とする。第1の発明は、上記の目的を達成するため、筒内に連通する吸気ポートに気流制御弁を備え、当該気流制御弁の開度を可変させることにより筒内に生成される吸気流を制御する内燃機関において、前記筒内の圧力を検出する筒内圧センサと、前記筒内圧センサで検出された筒内圧に基づいて、燃焼行程中の燃焼質量割合以下、MFBを演算するMFB演算手段と、MFBのクランク角に対する変化特性に基づいて、該気流制御弁の故障の発生有無を検出する故障検出手段と、を備えることを特徴としている。第2の発明は、第1の発明において、前記故障検出手段は、前記気流制御弁への操作指令前後においてMFBのクランク角に対する変化特性に有意な差が生じるか否かによって、当該気流制御弁の故障の発生有無を検出することを特徴としている。第3の発明は、第1または第2の発明において、前記故障検出手段は、燃焼が開始してから所定のMFBに達するまでのクランク角期間以下、燃焼前半期間と前記所定のMFBに達してから燃焼が終了するまでのクランク角期間以下、燃焼後半期間との比率を、前記MFBのクランク角に対する変化特性の指標として取得する比率取得手段を含み、前記比率に基づいて、該気流制御弁の故障の発生有無を検出することを特徴としている。第4の発明は、第3の発明において、前記燃焼前半期間は、MFBが10以降となる所定のクランク角から前記所定のMFBに達するまでのクランク角期間であることを特徴としている。第1の発明によれば、気流制御弁を備えた内燃機関において、筒内圧センサにより検出された筒内圧を用いて燃焼質量割合MFBが演算される。ここで、気流制御弁が正常に動作すると、気流の乱れの変化により筒内の火炎帯の厚さに変化が生じ、これにより燃焼の進行速度が変化する。このため、本発明によれば、MFBの変化特性に基づいて、気流制御弁の故障を精度よく検出することができる。第2の発明によれば、気流制御弁への操作指令前後においてMFBの変化特性に有意な変化が見られたか否かによって、該気流制御弁の故障の有無を精度よく検出することができる。第3の発明によれば、燃焼が開始してから所定のMFBに達するまでの燃焼前半期間と当該所定のMFBから燃焼が終了するまでの燃焼後半期間との比率に基づいて、気流制御弁の故障の有無が検出される。燃焼の進行速度が速い場合には、燃焼前半期間が燃焼後半期間に対して短くなる。このため、本発明によれば、燃焼前半期間と燃焼後半期間との比率に基づいて、該気流制御弁の故障の有無を精度よく検出することができる。第4の発明によれば、MFBが10以降のクランク角から所定のMFBまでのクランク角が燃焼前半期間とされる。このため、本発明によれば、着火遅れ等の誤差要因を含む燃焼開始時近傍を避けて燃焼前半期間を特定することができるので、吸気制御弁の故障検出精度を有効に向上させることができる。以下、図面に基づいてこの発明の実施の形態について説明する。尚、各図において共通する要素には、同一の符号を付して重複する説明を省略する。また、以下の実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.[実施の形態1の構成]図1は、本発明の実施の形態1としてのシステム構成を説明するための概略構成図である。図1に示すとおり、本実施の形態のシステムは内燃機関10を備えている。内燃機関10は、ガソリンを燃料とする火花点火式のエンジンとして構成されている。尚、図1は、エンジンの1つの気筒を中心軸線に沿って破断したものであるが、本発明は、単気筒を含む任意の気筒数の内燃機関に適用されるものである。内燃機関10の筒内には、その内部を往復運動するピストン12が設けられている。また、内燃機関10は、シリンダヘッド14を備えている。ピストン12とシリンダヘッド14との間には、燃焼室16が形成されている。燃焼室16には、吸気通路18および排気通路20の一端がそれぞれ連通している。吸気通路18および排気通路20と燃焼室16との連通部には、それぞれ吸気弁22および排気弁24が配置されている。吸気通路18の入口には、エアクリーナ26が取り付けられている。エアクリーナ26の下流には、スロットルバルブ28が配置されている。スロットルバルブ28は、アクセル開度に基づいてスロットルモータにより駆動される電子制御式のバルブである。シリンダヘッド14には、燃焼室16の頂部から燃焼室16内に突出するように点火プラグ30が取り付けられている。また、シリンダヘッド14には、燃料を筒内に噴射するための燃料噴射弁32が設けられている。更に、シリンダヘッド14には、筒内圧力を検出するための筒内圧センサ34が組み込まれている。本実施の形態のシステムは、吸気通路18における吸気ポート部にタンブルコントロールバルブTCV36を備えている。TCV36は、吸気通路18の流路面積を変化させるバタフライ式の弁であって、吸気に偏流を形成することにより燃焼室16内に縦回転の渦タンブル流を発生させる吸気制御弁として機能するものである。本実施の形態のシステムは、図1に示すとおり、ECU40を備えている。ECU40の入力部には、クランク軸の回転位置を検知するためのクランク角センサ42や、上述した筒内圧センサ34等の各種センサが接続されている。また、ECU40の出力部には、上述したスロットルバルブ28、点火プラグ30、燃料噴射弁32、TCV36等の各種アクチュエータが接続されている。ECU40は、入力された各種の情報に基づいて、内燃機関10の運転状態を制御する。実施の形態1の動作TCVによる燃焼促進動作について先ず、図2を参照して、TCV36による燃焼促進動作について説明する。上述したように、TCV36は、吸気ポートの流路面積を変化させることにより筒内にタンブル流を発生させることができる。筒内に発生したタンブル流は、空気の圧縮による空間制約によって小さい渦塊乱れへと変化する。この乱れの強さは筒内に形成される反応領域火炎帯の厚さに影響を与える。図2は、乱れの強さと火炎帯の厚さとの関係を説明するための図である。この図に示すとおり、乱れが小さい場合の火炎帯の厚さは薄いのに対して、乱れが強くなるに連れて火炎面がしわ状更には網の目状に進行して火炎帯が厚くなることが分かる。このように、TCV36の操作によって筒内の乱れを増強することにより、厚い火炎帯を形成して燃焼を促進することが可能となる。これにより、例えば燃焼悪化が発生しやすい低温時の始動やアイドル時において、燃焼改善を図ることができる。実施の形態1の特徴次に、図3乃至図9を参照して、本発明の実施の形態1の特徴について説明する。上述したとおり、TCV36は、タンブル流を発生させて筒内の燃焼を促進することができる点において有用なアクチュエータとして機能する。このため、TCV36に発生した故障は早期に且つ確実に検出されることが好ましい。しかしながら、TCV36の故障を検出するためにタンブル流を検出する有用な方法は未だ確立されておらず、現状では吸気管圧力の変化や空燃比A/Fの変化等を用いた間接的な手法に頼らざるを得ない。この場合、検出精度を確保するための運転条件の絞込み等が困難であるという課題がある。そこで、本実施の形態のシステムでは、TCV36の開度変化に応じたタンブル流の変化を、燃焼質量割合MFBを用いて検出することとする。ここで、MFBは、燃焼室16内に流入した燃料のうち燃焼した燃料の質量割合であり、燃焼室16内の燃焼状態を把握する上で有用なパラメータである。MFBは、筒内圧センサ34によって検出された筒内圧Pを用いて、以下の手順で算出することができる。図3は燃焼行程中のクランク角に対する筒内圧の変化特性を、図4は燃焼行程中のクランク角に対する熱発生量PVκの変化特性を、そして図5はクランク角に対するMFBの変化特性を、それぞれ示す図である。MFBを算出する際には、先ず、図3に示すように、筒内圧センサ34によってクランク角毎の筒内圧Pを検出する。次に、図4に示すように、熱発生量であるPVκを演算する。尚、Vは燃焼室16内の筒内容積、κは比熱比をそれぞれ表している。筒内容積Vはクランク角に応じて一意的に定まるものであり、両者の関係は、マップデータや関数式として予めECU40に記憶されている。また、比熱比κは、ストイキのガソリン混合気においてはほぼ一定値1.32程度となるので、この値も予めECU40に記憶されているものとする。次いで、次式1を用いてクランク角毎のMFBを演算する。尚、次式1において、PVκsは燃焼開始点におけるPVκ値を、PVκeは燃焼終了点におけるPVκ値を、そしてPVκθはクランク角θにおけるPVκ値を、それぞれ示している。このような演算で算出されたMFBは、図5に示すとおり、正常な燃焼の燃焼行程の開始点では0であり、当該燃焼行程の終了点では100となる。MFB=PVκθ-PVκs/PVκe-PVκs×1001ここで、燃焼室16内の燃焼状態は、MFBの進行とともに変化する。図6は、MFBの変化を説明するための特性線図であり、図7は、図6における各期間における筒内の燃焼状態を説明するための模式図である。尚、筒内での燃焼は本来であれば点火部から球状に進行するものであるが、図7に示す各図では、左端の点火部から右端の筒内壁面へ向かって直線的に燃焼が進行する様子を模式的に示すものとする。これらの図に示すとおり、先ず燃焼の開始から燃焼前半期間の途中までのA期間においては、タンブル流による筒内の乱れにより火炎帯が形成される。これにより、MFBは徐々に上昇する。そして、燃焼前半期間から燃焼後半期間にかけてのB期間においては、火炎帯が未燃ガス中を進行し、これに伴いMFBが直線的に上昇する。そして、燃焼後半期間の途中から燃焼終了までのC期間においては、火炎帯が壁面に到達して徐々に消失する。このため、係る期間のMFBは、上昇が徐々に緩やかになり100に到達する。このように、燃焼行程中のMFBの変化特性は、筒内に形成された火炎帯の状態と密接に関連している。このため、TCV36を動作させてタンブル流による筒内の気流の乱れを変化させると、筒内の火炎帯の厚さの変化に起因してMFBは異なる変化特性を示すこととなる。図8は、筒内の気流の乱れによるMFBの変化特性を説明するための特性線図であり、図9は、図8における各期間における筒内の燃焼状態を説明するための模式図である。尚、図8に示す各図では、上述した図7に示す図と同様に、左端の点火部から右端の筒内壁面へ向かって直線的に燃焼が進行する様子を模式的に示すものとする。図8および図9に示すとおり、筒内において燃焼が開始されてからMFBが50となるまでの燃焼前半期間は、筒内の気流の乱れが大きいほど燃焼の進行が早くなることが分かる。一方、MFBが50となってから燃焼が終了するまでの燃焼後半期間は、筒内の気流の乱れが大きいほど火炎帯が先に壁面に到達するが、火炎帯が厚いが故にMFBの上昇はより緩慢となる。このため、燃焼の進行速度が速いほど、燃焼前半期間が燃焼後半期間に対して短くなることとなる。したがって、燃焼前半期間と燃焼後半期間との比率を比較することとすれば、筒内の気流の乱れに変化が生じたか否か、換言すると、TCV36の動作によってタンブル流の発生度合が変化したか否かを判断することが可能となる。そこで、本実施の形態のシステムでは、TCV36への動作指令の前後において、それぞれ燃焼前半期間と燃焼後半期間との比率を算出し、これらに有意な差が生じているか否かによってTCV36に故障が発生しているか否かを判定することとする。これにより、筒内のタンブル流の変化を有効に検出することができるので、TCV36に発生した故障を早期に且つ精度よく検出することが可能となる。[実施の形態1における具体的処理]次に、図10を参照して、本実施の形態において実行する処理の具体的内容について説明する。図10は、ECU40が、TCV36の故障有無を検出するルーチンのフローチャートである。尚、図10に示すルーチンは、内燃機関10の運転中に繰り返し実行されるものとする。図10に示すルーチンでは、先ず、故障検出モードがONか否かが判定されるステップ100。ここでは、具体的には、所定の定NE条件例えば、アイドル運転中が成立しているか否かが判定される。その結果、故障検出モードがONとされていない場合には、安定した故障検出を行うことができないと判断されて、本ルーチンは速やかに終了される。一方、上記ステップ100において、故障検出モードがONとされている場合には、TCV36の故障検出の具体的な処理に移行し、先ず、筒内圧センサ34を用いた筒内圧の検出が行われるステップ104。次に、上式1を用いて燃焼行程中のMFBが算出されるステップ104。次に、燃焼前半期間aが算出されるステップ106。ここでは、具体的には、MFBが0から上昇を開始してから50となるまでのクランク角期間が燃焼前半期間aとして特定される。次に、燃焼後半期間bが算出されるステップ108。ここでは、具体的には、MFBが50を超えてから100に到達するまでのクランク角期間が燃焼後半期間bとして特定される。そして、上記ステップ106および108において算出された燃焼前半期間aおよび燃焼前半期間bを用いて、燃焼前後半比b/aが算出されるステップ110。次に、TCV36が駆動されるステップ112。ここでは、具体的には、筒内に発生する乱れタンブル流を変化させるべく、TCV36の開度を変化させる指令が出される。次に、筒内圧センサ34を用いて筒内圧が再度検出されるステップ114。次に、燃焼行程中のMFBが算出されるステップ116。ここでは、具体的には、上記ステップ104と同様の処理が実行される。次に、燃焼前半期間cが算出されるステップ118。ここでは、具体的には、MFBが0から上昇を開始してから50となるまでのクランク角期間が燃焼前半期間cとして特定される。次に、燃焼後半期間dが算出されるステップ120。ここでは、具体的には、MFBが50を超えてから100に到達するまでのクランク角期間が燃焼後半期間dとして特定される。そして、上記ステップ118および120において算出された燃焼前半期間cおよび燃焼前半期間dを用いて、燃焼前後半比d/cが算出されるステップ122。図10に示すルーチンでは、次に、燃焼前後半比b/a=燃焼前後半比d/cが成立するか否かが判定されるステップ124。その結果、b/a=d/cの成立が認められない場合には、TCV36が正常に駆動したことによって乱れが変化したと判断されて、本ルーチンは速やかに終了される。一方、上記ステップ124において、b/a=d/cの成立が認められた場合には、TCV36が故障によって駆動していないと判断されて、次のステップに移行し、TCV36に故障が発生している旨が通知されステップ126、その後本ルーチンは終了される。以上説明したとおり、本実施の形態のシステムによれば、MFBの変化に基づいて、TCV36が正常に駆動しているか否かを判断することができる。これにより、TCV36の故障を早期に且つ精度よく検出することができる。ところで、上述した本発明の実施の形態のシステムにおいては、タンブル流を発生させるTCV36の故障を検出することとしているが、故障検出可能な吸気制御弁はこれに限られない。すなわち、筒内の気流に乱れを発生させる制御弁であれば、例えば、スワール流を発生させるスワールコントロールバルブSCVを備える内燃機関において、本発明のシステムを当該SCVの故障を検出するために適用してもよい。また、上述した本発明の実施の形態のシステムにおいては、燃焼前半期間としてMFBが0から上昇を開始してから50に達するまでのクランク角期間を用いているが、着火遅れや他の誤差要因が重畳し易い燃焼開始時近傍は避けて、例えばMFBが10以降となるクランク角からMFB50までクランク角期間を燃焼前半期間に設定してもよい。これにより、TCV36の故障検出精度を有効に向上させることができる。また、上述した本発明の実施の形態のシステムにおいては、MFBが50となるクランク角を燃焼前半期間と燃焼後半期間との境目としているが、50の近傍であれば他のMFB値を境目にしてもよい。また、上述した本発明の実施の形態のシステムでは、燃焼前半期間と燃焼後半期間との比率をTCV36の故障検出判定に用いる判定値として使用しているが、TCV36の駆動指令前後においてMFBの変化特性に有意な変化が生じたか否かを判定することができるのであれば、例えばTCV36の駆動指令前後の燃焼前半期間を比較して判定することとしてもよい。また、上述した本発明の実施の形態のシステムでは、TCV36を駆動する前後における燃焼前半期間と燃焼後半期間との比率の変化に基づいてTCV36の故障検出を行うこととしているが、必ずしもTCV36の変化指令前後の比率を比較する必要はなく、例えば、TCV36の開度を含む所定の運転条件における正常なMFB特性を記憶しておき、同条件におけるMFBの検出値の特性との比較によりTCV36の故障を検出することとしてもよい。尚、上述した実施の形態1においては、TSV36が前記第1の発明における吸気制御弁に相当しているとともに、ECU40が、上記ステップ102~104、114~116の処理を実行することにより、前記第1の発明におけるMFB演算手段が、上記ステップ124の処理を実行することにより、前記第1の発明における故障検出手段が、それぞれ実現されている。また、上述した実施の形態1においては、ECU40が、上記ステップ124の処理を実行することにより、前記第2の発明における故障検出手段が実現されている。また、上述した実施の形態1においては、ECU40が、上記ステップ106~110、118~120の処理を実行することにより、前記第3の発明における比率取得手段が、上記ステップ124の処理を実行することにより、前記第3の発明における故障検出手段が、それぞれ実現されている。