固有周期が異なる建物の床支持材間に介装されるとともに、上面が平坦に形成された伸縮自在な連結部床支持材と、この連結部床支持材の上面に相対移動自在に載置されたカーペットとを備えてなり、かつ、上記カーペットは、その一端部が一方の上記建物の床支持材に固定され、他端部が他方の上記建物の床支持材と当該床支持材に設けられたローラとの間に形成された間隙に挿通されるとともに、上記ローラに案内されることにより上記他方の建物に対して相対移動自在に設けられていることを特徴とする建物の連結部における床構造。上記連結部床支持材は、上記建物間に互いの接離方向に間隔をおいて配設された複数本の根太が、当該根太間において平行四辺形を形成する複数本の斜材によってパンタグラフ状にピン連結され、かつ隣接する上記根太の上面間に、金属板が互いの板面を上記相対変位方向に重複させて設けられてなることを特徴とする請求項1に記載の建物の連結部における床構造。ところが、本発明者等が、上記構成からなる連結部の床構造に付いて振動台を用いた実験を行ったところ、図5b、cのように、地震発生時を模した振動を与えた際に、免震建物と非免震建物との床スラブ1、2同士が接離して、これらの間に相対変位が生じると、両床スラブ1、2から押し引きされるウレタンフォーム製シート7が変形し、これによりタイルカーペット8が押し上げられる現象が見られた。この結果、地震終了後に、図5dに示すように、ウレタンフォーム製シート7に残留ズレLが生じて、タイルカーペット8が数cm程度山なりに押し上げられたままになった。そして、この傾向は、特にウレタンフォーム製シート7の自由端7b側に什器9が載置されている場合に、連結部材3が伸長した際に、什器9の底部でウレタンフォーム製シート7やタイルカーペット8に引き抜きが生じることから、顕著になることが判明した。このため、地震後に、押し上げられたままのタイルカーペット8の縁部が通行に支障とならないように、再度、上記連結部材3上のウレタンフォーム製シート7やタイルカーペット8の敷設をやり直して補修する必要があるという問題点があり、その改善が望まれていた。本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、地震発生時に、固有周期が異なる建物間に相対変位が生じた場合にも、これに円滑に追従して、当該建物の連結部に設けられた床面上に皺や段差等を生じることがない建物の連結部における床構造を提供することを課題とするものである。上記課題を解決するため、請求項1に記載の発明は、固有周期が異なる建物の床支持材間に介装されるとともに、上面が平坦に形成された伸縮自在な連結部床支持材と、この連結部床支持材の上面に相対移動自在に載置されたカーペットとを備えてなり、かつ、上記カーペットは、その一端部が一方の上記建物の床支持材に固定され、他端部が他方の上記建物の床支持材と当該床支持材に設けられたローラとの間に形成された間隙に挿通されるとともに、上記ローラに案内されることにより上記他方の建物に対して相対移動自在に設けられていることを特徴とするものである。また、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の発明において、上記連結部床支持材は、上記建物間に互いの接離方向に間隔をおいて配設された複数本の根太が、当該根太間において平行四辺形を形成する複数本の斜材によってパンタグラフ状にピン連結され、かつ隣接する上記根太の上面間に、金属板が互いの板面を上記相対変位方向に重複させて設けられてなることを特徴とするものである。請求項1または2に記載の発明によれば、地震発生時に、隣接した固有周期が異なる建物の両床支持材間に相対変位が生じると、これら建物間に設けられた連結部床支持材が伸縮することによって、これを吸収することができる。さらに、この連結部床支持材上のカーペットは、その一端部が一方の建物の床支持材に固定され、他端部が他方の建物の床支持材と当該床支持材に設けられたローラとの間に形成された間隙に挿通されるとともに、上記ローラに案内されることにより上記他方の建物に対して相対移動自在に設けられている。このため、地震時に生じる双方の床支持材が接離する方向の相対変位によって、カーペットの他端部が上記他方の建物に対して相対的に進退すると、当該カーペットの他端部がローラに案内されて上記間隙から出没することにより、上記相対変位を吸収することができる。また、この連結部床支持材上のカーペットは、当該連結部床支持材の平坦な上面に相対移動自在に載置されているために、上記接離方向と直交する方向への相対変位に対しては、連結部床支持材の上面をカーペットが滑ることにより、これを吸収することができる。この結果、地震発生時に、免震建物と非免震建物等の固有周期が異なる建物間に相対変位が生じた場合にも、これにカーペットを円滑に追従させることができ、よって床面上に皺や段差等を生じることを防止することができる。図1は、本発明に係る建物の連結部における床構造を、免震建物と非免震建物との連結部における床構造に適用した一実施形態を示すもので、図3および図4に示した従来のものと同一構成部分については、同一符号を付してその説明を簡略化する。同図に示すように、この床構造においては、非免震建物における床スラブ床支持材2と連結部材連結床支持材3との境界部下方に、当該境界部に沿って断面コ字状のフレーム10が、その開口部を床スラブ2側に向けて配置されている。そして、このフレーム10は、床スラブ2の支持構造11に固定されており、当該フレーム10の上面に立設した取付板10aに、連結部材3の根太4が固定されている。これにより、連結部材3と床スラブ2上のタイルカーペット2aとの間には、帯状の間隙Sが形成されている。他方、フレーム10の内部には、大径のローラ12が配置されている。このローラ12は、その軸線を両床スラブ1、2の接離方向と直交する方向、すなわち上記間隙Sの延在方向と平行に位置させて、当該軸線廻りに回転自在に設けられている。そして、連結部材3の根太4間に架設された金属板6上に、カーペット13が上記金属板6に対して相対移動自在に載置されている。ここで、カーペット13は、その一端部13aが免震建物の床スラブ1側に固定されるとともに、他端部13bが、連結部材3と非免震建物の床スラブ2上のタイルカーペット2aとの間に形成された間隙Sに挿通されて下方に導かれ、フレーム10内のローラ12に巻回されている。なお、このカーペット13の端部は、ローラ12の外周面に固定されている。また、フレーム10の上面、取付板10aおよび床スラブ2に固定されたブラケット14には、おのおのカーペット13を案内するためのローラ15が取り付けられている。以上の構成からなる免震建物と非免震建物との連結部における床構造においては、地震発生時に免震建物と非免震建物との両床スラブ1、2に、互いに接離する方向Xの相対変位が生じると、当該相対変位の方向に伸縮自在な連結部材3によって、これを吸収することができる。さらに、この連結部材3上のカーペット13は、その一端部13aが免震建物の床スラブ1に固定され、他端部13bが非免震建物の床スラブ2とフレーム10を介して一体化されたローラ12の外周に巻回されて、その端部がローラ12に固定されている。このため、上記床スラブ1、2の接離方向Xへの相対変位に対しては、カーペット13の他端部13b側が非免震建物と一体的に挙動するローラ12に対して相対的な進退することにより、カーペット13の剛性によってローラ12が追従して回転する。これにより、ローラ15に案内されつつ、ローラ12に対するカーペット13の送り出しおよび巻き上げが繰り返されることにより、上記相対変位を吸収することができる。また、カーペット13は、連結部材3の上面に設けられた金属板6上に、相対移動自在に載置されているために、上記接離方向と直交する方向Yへの相対変位に対しては、連結部材3自体の伸縮および当該金属板6上をカーペット13が滑ることにより、これを吸収することができる。これにより、地震発生時に免震建物と非免震建物との間に相対変位が生じた場合にも、これにカーペット13を円滑に追従させることができ、よって床面上に皺や段差等を生じることを防止することができる。なお、上記実施形態においては、カーペット13の一端部13aを免震建物の床スラブ1側に固定し、他端部13bを連結部材3と非免震建物の床スラブ2上のタイルカーペット2aとの間に形成された間隙Sに挿通して下方に導いてローラ12に巻回した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば図2に示す他の実施形態のように、上記他端部13bを、上記間隙Sに挿通して垂下させるとともに、その下端部に重り16を取り付けた構成も適用することができる。当該構成によれば、地震発生時に免震建物と非免震建物との両床スラブ1、2に、互いに接離する方向Xの相対変位が生じた際に、カーペット13の他端部13b側が非免震建物の床スラブ2に対して相対的な進退すると、カーペット13の他端部13bがローラ15に案内されて重り16を設けた下端が昇降して、当該他端部13bが上記間隙Sから出没することにより、上記相対変位を吸収することができる。さらに、上記実施形態のおいては、本発明を免震建物と非免震建物との間の連結部における床構造に適用した場合についてのみ示したが、本発明はこれに限らず、固有周期が異なることにより、地震時に相対変位が生じる各種の隣接した建物間の連結部における床構造にも同様に適用することが可能である。