"材料の等電pHを決定するための装置において、選択されたpHを有する溶液を包含するのに適合した第1チャンバであって、軸心と第1面と前記材料が配備される反対側の第2面とを有する円形ディスクと、前記ディスクの第1面に取り付けられるシャフトと、前記ディスクの第2面の近傍および前記軸心の近傍に配備される第1基準電極と、前記第1チャンバにおけるオリフィスにおいて前記第1チャンバの壁面に固着される中空のチューブと、を含む第1チャンバと、前記チューブを介して前記第1チャンバに流体連絡される第2チャンバであって第2基準電極を含む第2チャンバと、前記シャフトを選択された速度で回転する手段と、前記第1基準電極および前記第2基準電極間の電位差を測定する手段と、を組み合わせて含むことを特徴とする装置。請求項1に記載の装置において、前記溶液のpHを測定する手段をさらに含むことを特徴とする装置。請求項1に記載の装置において、前記材料が前記ディスクの第2面の上に堆積されることを特徴とする装置。材料の等電pHを決定するための方法において、回転軸心を有すると共に第1チャンバ内において選択されたpH値を有する溶液内に配備される円形ディスクの1つの面に前記材料を固着するステップと、前記ディスクを選択された速度で回転するステップと、前記ディスクの軸心および前記材料の両者の近傍に配備される第1基準電極、および、チューブを介して前記第1チャンバに流体連絡される第2チャンバ内に配備される第2基準電極の間の電位差を測定するステップと、前記電位差が前記第1基準電極および前記第2基準電極間の休止時電位差に近似的に等しくなるように前記溶液のpHを調整するステップと、前記電位差が前記休止時電位差に近似的に等しい場合の前記溶液のpHを測定するステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項4に記載の方法において、前記材料がCu2Sbを含むことを特徴とする方法。請求項5に記載の方法において、前記Cu2Sbを円形ディスクの1つの面に固着する前記ステップが堆積法によって行われることを特徴とする方法。請求項6に記載の方法において、前記堆積法が電着法を含むことを特徴とする方法。請求項5に記載の方法において、前記ディスクが約750rpmで回転されることを特徴とする方法。請求項4に記載の方法において、前記溶液がKCl水溶液を含むことを特徴とする方法。請求項4に記載の方法において、前記溶液のpHを調整する前記ステップが、前記溶液のpHを低下させるには塩酸を、前記溶液のpHを高めるには水酸化アンモニウムを用いて行われることを特徴とする方法。被膜材料を基板上に堆積するための方法において、前記基板の等電pHを決定するステップと、前記被膜材料の等電pHを決定するステップと、前記基板の等電pHおよび前記被膜材料の等電pHの間のpHを有する前記被膜材料の溶液を調製するステップと、前記基板を、前記溶液の中に、前記基板上に前記被膜材料が自己組織化するのに十分な時間浸漬するステップと、を含むことを特徴とする方法。請求項11に記載の方法において、前記溶液のpHが、近似的に、前記基板の等電pHと前記被膜材料の等電pHとの平均であることを特徴とする方法。請求項11に記載の方法において、前記基板がCu2Sbを含むことを特徴とする方法。請求項11に記載の方法において、前記被膜材料がAlPO4、Al2O3、ZnOおよびBi2O3から選択されることを特徴とする方法。請求項11に記載の方法において、前記基板上の被膜材料の厚さを増大するステップをさらに含むことを特徴とする方法。請求項15に記載の方法において、前記被膜材料の厚さを増大する前記ステップが、前記自己組織化された被膜材料の上に付加的な被膜材料を電気堆積することを含むことを特徴とする方法。請求項16に記載の方法において、前記電着法が電気泳動堆積法を含むことを特徴とする方法。請求項17に記載の方法において、前記基板がCu2Sbを含むことを特徴とする方法。請求項18に記載の方法において、前記Cu2Sbが銅の集電体の上に電気メッキされることを特徴とする方法。請求項15に記載の方法において、前記被膜材料がAlPO4、Al2O3、ZnOおよびBi2O3から選択されることを特徴とする方法。請求項17に記載の方法において、前記基板がCu2Sbを含み、前記自己組織化被膜がAlPO4を含み、かつ、前記Cu2Sb基板上のAlPO4の自己組織化被膜の上へのAlPO4の電気泳動堆積が、開路電位に対して正の電圧における自己組織化被着によって行われることを特徴とする方法。請求項21に記載の方法において、前記電気泳動堆積用の前記被膜材料の溶液が、前記被膜材料の前記自己組織化用に用いた溶液と同じであることを特徴とする方法。簡潔に言うと、本発明の実施形態は、電極表面に堆積されるかあるいは他の方法で固着され、かつその電極表面と接触している材料に対する等電pHを測定する装置および方法を含む。本発明の別の実施形態は、そのような材料の上にナノメートル厚さの自己組織化層を形成するために、その等電pHを利用する方法を提供する。自己組織化された厚さが不十分であることが判明した場合には、所要の特性を得るために、自己組織化と組み合わせた電気化学的方法の利用によって層の厚さを増大する装置および方法が提供される。ここで、本発明の実施形態を提示するために、その例が図解される添付の図面を詳細に参照する。図面においては、同じ構造部分は同一の参照記号を用いて特定される。ここで図1を参照すると、等電pHを決定するための本発明の装置10の実施形態の模式的表現が示されている。銀のワイヤの基準電極14a、14bの約1mmの長さ12a、12bが、AgClで被膜処理され、円筒型チャンバ18内に保有される水溶液16に露出している。円筒型チャンバ18は、それと流体連絡する長方形の2次チャンバ20を有する。他のチャンバ形状を用いてもよいことは明らかである。銀のワイヤ14aおよび14bがチャンバ18および2次チャンバ20の壁面24および26を貫通する箇所において、漏洩なしの絶縁材料22a、22bが銀のワイヤ14a、14bをカバーしている。被膜処理されるべき材料28は、シャフト31に装着される円形ディスク30に固着される。シャフト31はモータ32によって支持されかつ回転され、モータ32はモータ制御器34によって制御される。溶液16のpHを測定する手段35が設けられる。電圧計または電位計36が、AgCl被膜処理された銀のワイヤ14aおよび14b間の電位差を測定し、この測定値はデータプロセッサ38に記録される。データプロセッサ38はモータ制御器34をも制御する。等電pHは、材料の形態または最終的な幾何学的形状の関数ではないので、装置において平板状の電極表面を用いることが有利である。チャンバ18には、支持電解質、例えば塩化カリウムKClを含有する溶液が充填される。pHは水溶液に対して最も適用可能であるので、一般的に溶媒は水になるであろう。しかし、他の溶媒、あるいはいくつかの溶媒の組合せも用いることができる。後者には、水混和可能な他の溶媒を含む水溶液が含まれる。支持電解質が電解質系に対して適切な伝導性を生成するのに十分な溶解性を有している場合には、水を含有しない電解質溶液も用いることができる。すなわち、支持電解質の濃度は、溶液の抵抗が2つの基準電極14aおよび14bの電位の読み取りに影響しないように十分に高いものでなければならない。基準電極14bが被膜処理されるべき材料28の近傍に配置される場合には、材料28の表面の電荷と反対の電荷を有する溶液中の帯電種の集塊拡散層または境界層と呼称されることが多いを検出し得るように、電解質の濃度は十分に低いものでなければならない。溶解した場合にこの基準に合致する任意の電解質種を用いることができる。電解質の濃度は一般的に0.001~100mMである。しかし、選択される電解質濃度は、この範囲内においても、当該材料の表面付近の帯電種の集塊を検出する能力に影響を及ぼすであろう点に留意するべきである。基準電極14bはチャンバ18の中心に配備される。他の基準電極を使用することもできるが、本明細書の実施例においては、電気堆積されたAgCl膜を有するAgワイヤを用いた。Agワイヤ14bを取り巻く絶縁ジャケット22bによって、基準電極14bの小部分12b約1mmのみが支持電解質を含む液体16に露出されることが保証される。溶液16に露出される被膜処理されるべき材料28の電気活性表面の面積は、周端部効果を最小化するように十分に大きく選択される。最小面積は、円形ディスクの場合約1cm2程度である。電極構造ディスク被膜処理されるべき材料の最大直径は、チャンバ壁面との溶液の相互作用から生じる好ましくない影響を排除するために、円筒型のチャンバを想定した主チャンバの内壁面の直径より約20だけ小さくなるように選択した。回転ディスク30と主チャンバの内壁面との間の間隙はさらに大きくすることも可能であるが、この間隙をさらに顕著に低減すると、測定に悪影響が及ぶ可能性がある。被膜処理されるべき材料28は約5cmの直径を有することができる。ディスクの準備が完了すると、それをシャフト31に取り付ける。シャフト31は、モータ32によってゼロ~数1000rpmの速度で回転することができる。回転速度が増大するにつれて基準電極間に大きな電位落差が誘起されるので、回転速度が速いほど測定が容易になる。ディスク/シャフト組立体は、ディスク30の中心が確実に基準電極14bのすぐ上部に≦1mmの距離で位置するように、チャンバ18内に配置される。この場合、バルク流体における平衡分布とは異なると見られる材料表面28上における帯電種の集塊が、容易に検出可能な2つの基準電極間の電位差を誘起するように、基準電極は回転ディスク30にできるだけ近接して配置される。しかし、基準電極は拡散層を貫通する必要はない。2次チャンバ20は、第2基準電極14aを含み、溶液16がチャンバ18から流出入することを可能にするチューブ39を介してチャンバ18と流体連絡している。図1には示されていない壁面26の開口によって、チャンバ18および2次チャンバ20の間の圧力平衡が可能になり、それによって2つのチャンバ間の流体の移動が容易になる。2次チャンバは、基準電極14aを、回転ディスク組立体によって誘起される溶液16中の溶解イオンの対流性質量移動から絶縁する。基準電極14aは基準電極14bと同じ構造を有することができ、これによって、ディスク30が溶液内に配置される前には、両電極間の電位差がほぼゼロになることが保証される。しかし、基準電極14aは、その電極と基準電極14bとの間の電位差以下これを休止時電位差と呼称するが既知であるおよびその逆の場合の任意の酸化還元化学に基づくことができる。但しこれは、両基準電極が、溶液中の帯電種の空間的配置における電圧変化に関して同一に作用する限りにおいて成り立つ。実際には、約0.1mV未満の休止時電位差が有利である。本発明の図1の装置10を用いて材料18の等電pHを決定するために、異なるpH値の電解質溶液を用意する。ディスク組立体を、選択されたpH値を有する溶液中で選択された角速度で回転し、基準電極14aおよび14b間の電位差を、有効な電位差測定装置の1例としてのデジタルマルチメータを用いて測定した。一般的に、回転速度が高い程良好な結果が得られるが、>0rpm~約10,000rpmの速度が有効である。測定される電位差は回転速度によって変化するので、データの精度を改善するため、測定値を、所与のpHにおける回転速度の関数として取ることができる。このような測定を、異なるpH値を有する溶液に対して、測定された基準電極間の電位差が、ゼロに等しくなるかあるいは異なる酸化還元電位を有する基準電極に関する休止時電位差に等しくなるまで繰り返す。これが材料の等電pHである。測定と測定との間に、pHが酸、塩基、緩衝剤などの少量添加によって調整される単一溶液も使用することができる。上記の図1の装置10に戻ると、2次チャンバ20内に配備される基準電極14aは、チャンバ18内の溶液16からチューブ39によって分離されるが、この場合、両チャンバからの溶液中のイオンは対流性の質量移動の影響を受けることなく連絡し得るようになっている。これによって、PaulJ.SidesおよびJamesD.Hoggardが回転ディスクによる平板状固体表面のゼータ電位の測定MeasurementoftheZetaPotentialofPlanarSolidSurfacesbyMeansofaRotatingDisk、Langmuir誌2004年、20、11493-11498において、典型的なものとして報告している値より1桁高い電位差の測定値が得られる。1例として、SidesおよびHoggardは0.1mV程度の電位差を報告しているが、ミリボルトレベルの電位差は、SidesおよびHoggardによって、最も有利な条件においてかつ高いゼータ電位の材料に対してしか観察されていないSidesおよびHoggard文献の図5。本発明の図1の装置10を用いて測定される電位差は、本明細書の図2に見られるように、通常mVの程度である。図2は、材料28としてのCu2Sbに対する溶液のpHの関数としての電位差測定値のグラフである。SidesおよびHoggardが報告している2つの基準電極間の典型的な測定電位差は、ノイズとの識別が困難であり、従って、本明細書に記述する実施形態は、測定値が約1mM未満の溶液濃度において記録されるというSidesおよびHoggardの最も厳しい制約を緩和している。SidesおよびHoggardの解決策は基準電極間に0.1mV未満の電位差しか生じないが、これは、このような測定の場合のノイズから定量的に識別することが困難である。本発明の別の実施形態は、測定された等電pHを電解質分離層堆積のために使用することである。材料に対する等電pHが上記の手順によって決定されるか、あるいは他の情報源から得られると、電気絶縁性であるがナノスケールの厚さにおいてはイオン伝導性であることが示されたソリッドステートのセラミックを、アノード材料およびカソード材料の両者の上に自己組織化することができる。例となる材料はAlPO4、Al2O3、ZnOおよびBi2O3である。AlPO4は、リチウムイオン電池用のソリッドステート電解質として機能することが他の研究者によって示されている。自己組織化の方法は、次のステップ、すなわち、1ソリッドステート電解質用の適切な前駆体を水性溶液に溶解するステップと、2溶液のpHが、電極材料の等電pHと、文献において等電pH値を利用し得る所望のソリッドステート電解質に対する等電pHとの間になるように、溶液のpHを調整するステップと、3この時点では任意の形態および任意の幾何学的形状にすることが可能な電極材料をその溶液と接触させるステップと、を含む。自己組織化の推進力は静電気力である。すなわちこの場合、電極材料の表面上の全体的な正味の電荷は、ソリッドステート電解質の表面上の電荷と符号が反対である。上記のセラミックおよび酸化物材料はコロイド懸濁質として溶液中に存在することができ、材料の表面電荷は溶液のpHによって制御される。溶液のpHを電極材料の等電pHと所望のソリッドステート電解質材料被膜材料の等電pHとの間のほぼ中央に選択すると、基板電極材料に対する最も強力な結合を有する被膜が生成される。いくつかの用途においては、電極に対する被膜の付着強度が幾分か低下するが、膜厚を変化させるために、2つの材料の等電pHの間の中央値とは異なるpHを選択することが有用である場合がある。しかし一般的に、溶液のpHは、それぞれの等電pH値の間のどこかの値にするべきである。被膜は通常約30分間で形成されるが、静電平衡が達成されると、さらに短い時間も可能である。固体電解質被膜の静電形成は有利である。第1に、表面電荷が中和されてしまうと固体電解質被膜の厚さが増大するための推進力がなくなるので、被膜の成長が自己制限的である。この方法を用いて得られる被膜の予期される厚さは、約1~20nm通常5nmの程度であり、pHおよび/または印加電位を選択することによって以下に述べるように幾分かは調整可能である。第2に、どのような裸の電極材料でもそれが溶液に露出されると局所的な組織化の推進力が存在するので、ピンホール欠陥のない一様な被膜が形成されるであろうという点がある。上記に開示した装置および方法を用いて堆積された自己組織化AlPO4の結果は、機械的な安定性を有する一様な被膜を、大気圧および周囲環境温度において水溶液から形成し得ることを示している。この装置および手順は、多様な形態および表面積を有する広範囲の材料を、所要の機械的特性、電気的特性および/またはイオン伝導特性を提供するように調整可能な被膜でもって被膜処理するのに用いることができる。以下の実施例において詳述するように、自己組織化から得られる厚さが、電子のトンネル現象を停止するには不十分であるか、あるいは絶縁性が不十分である場合には、電気堆積手法によって被膜の厚さを増大するために、僅かに過大な電位一般的に約1ミリボルト~約1ボルトの範囲であるが、通常10~100mVを印加することが可能である。クロノアンペロメトリーまたはパルス化クロノアンペロメトリーが、上記のセラミックに対する電気泳動機構を始動させると期待される。他の電気堆積技術も有効であることを証明することができる。本発明の実施形態を全体的に記述したが、以下の実施例がさらなる詳細を提供する。実施例1J.M.MosbyおよびA.L.Prieto著リチウムイオン電池のアノードに対するCu2Sbの直接堆積DirectDepositionofCu2SbforLithium-ionBatteryAnodes、J.Am.Chem.Soc.誌、2008年、130、10656-10661に従って、電着法を用いて、直径約5cmの銅の円形ディスク上にCu2Sbを堆積した。ディスクにはステンレス鋼のシャフトを連結し、本発明の図1の装置10の中に組み込んだ。Cu2Sbの等電pHを、支持電解質としての1mMKCLと、基準電極としてのAg/AgClと、約750rpmの回転速度とを用いて決定した。溶液のpHは、pHを低下させるために希塩酸を添加するか、pHを高めるに希釈水酸化アンモニウムを添加することで制御した。溶液のpH調整には他の試薬を用いてもよい。Cu2Sbの等電pHは約7.5であると決定された本明細書の図2。AlPO4について報告された等電pHは4.7である例えば、J.LiuおよびA.Manthiram著リチウムイオン電池における表面修飾された5VLiMn1.42Ni0.42Co0.16O4スピネルカソードの電気化学的特性の改善の理解UnderstandingtheImprovementintheElectrochemicalPropertiesofSurafaceModified5VLiMn1.42Ni0.42Co0.16O4SpinelCathodesinLithium-ionCells、Chem.Mater.誌、2009年、21、1695-1707参照。従って、電気堆積溶液のpHは、AlPO4およびCu2Sbの等電pHの間の中央値である約6.1である。この溶液のpHによって、自己組織化を促進するAlPO4およびCu2Sb上の反対の表面電荷の最大の大きさが確保される。それは、溶液のpHが等電pHに比べて正の方向に増大する、すなわちより塩基性になるにつれて、正味の表面電荷の大きさは負の方向に増大するからである。逆に、溶液のpHが負の方向に増大する、すなわちより酸性になると、正味の表面電荷の大きさは正の方向に増大する。本明細書の実施例2に記述する溶液中における自己組織化によって、AlPO4を、銅の基板上に電気メッキされたCu2Sb薄膜の上に被着した。この実施例2の溶液は、約2mMのNH4H2PO4リン酸一アンモニウムおよび1.8mMのAlNO339H2O硝酸アルミニウム九水和物を含む。なお、pHはNH4OH水酸化アンモニウムを用いて6.1に調整した。2つの前駆体の濃度は、NH4H2PO4とAlNO339H2Oとのモル比を約1:1とし、かつ、pHを調整した場合のコロイドの集塊化を避けるために、ミリモルの濃度とした。Cu2Sb上へのAlPO4の自己組織化が生起しているのを確認するため、X線光電子分光法X-rayphotoelectronspectroscopy:XPSと、エネルギー分散分光法energydispersivespectroscopy:EDSと連結した走査電子顕微鏡法scanningelectronmicroscopy:SEMとを用いた。AlおよびPからのXPSピークは、AlPO4が自己組織化したことを確証しているが、SbおよびCuのXPSピークの存在も観察された。これは薄いAlPO4の層を示している。裸のCu2Sbと、自己組織化されたAlPO4で被膜されたCu2Sbとを有する負極を、LiCoO2カソードベースの正極であって、1:1:1の容積比の炭酸エチレンEC、炭酸ジメチルDMCおよび炭酸ジエチルDEC中の1MのLiClO4からなる液体電解質中の正極を有する完全電池において試験した。AlPO4で修飾された負極は、図3に示すように、サイクル使用の間に裸の負極よりも遥かに良好な容量維持率を示した。これは、自己組織化されたAlPO4がサイクル使用の間の機械的な安定性を提供することを示しており、それによって、材料の粉状化から分かる容量損失と、容積膨張、および充電放電のサイクルに関わる他の電気化学過程から生じる材料損失とが低下するのである。図3の黒四角および黒丸は、それぞれ、自己組織化AlPO4でカバーされたCu2Sbを含む負極を有する電池の充電および放電容量維持率を示し、白四角および白丸は、それぞれ、裸のCu2Sbアノードを有する電池に関する充電および放電容量維持率を示している。電池は、2.75および3.35Vの間で充電および放電した。AlPO4被膜が堅固であることを保証するため、電気化学的サイクル経過後にSEM像およびEDSスペクトルを採集した。銅の基板上に電気堆積された未被膜処理のCu2Sb膜の電気化学的サイクル経過前のSEM像は、Cu2Sbの立方晶出系モルフォロジーを示したが、一方、自己組織化によってAlPO4で被膜されたCu2Sb電気堆積膜のSEM像は、明確にAlPO4被膜を示した。被膜処理されたCu2Sbにおけるアルミニウムおよびリンの存在と、未被膜処理Cu2Sbにおけるこれらの元素の欠落を確証するため、それぞれの膜のEDSスペクトルを採集した。未被膜処理Cu2SbのEDSスペクトルから、それぞれ、薄い酸化物層であることによる微量の酸素および炭素を伴った銅およびアンチモンと、Cu2Sb上のグラファイト炭素との存在のみが確認された。AlPO4被膜処理Cu2Sbに対するEDSスペクトルから、未被膜処理膜に対して特定された元素に加えて、アルミニウムおよびリンの存在が検証された。観察された塩素の存在は、電気化学的サイクル実験からの残留過塩素酸リチウムLiClO4によるものである。実施例2ここで、被膜厚さを増大するための、上記の自己組織化手順と電着法との組み合わせについて、AlPO4で被膜されたCu2Sb基板を1例として取り上げて述べる。電着法の手順を用いて固体電解質の被膜厚さを増大するため、裸の電極材料を、銅箔のような集電体に物理的に取り付ける。その後、上記の手順を用いて自己組織化被膜を付加する。自己組織化が完了すると、対電極および基準電極を溶液内に設置することができ、集電体に取り付けられる電極材料を作用電極にする。続いて、電位を、開路電位に関して正しい極性の作用に印加する。電位の極性は、電極材料および固体電解質材料に固有のものであろうが、電流が多くの場合ほぼゼロである所要の値に衰弱するまで適用される。開路電位と比較した場合の印加電位の大きさおよび極性と、電位の印加時間と、溶液のpHとが、固体電解質被膜の堆積速度および被膜の最終厚さを決定する3つの独立変数である。電気堆積を自己組織化が生起するpHにおいて実施することができるが、他のpH値を用いてもよい。図4は、AlPO4被膜厚さを増大するために用いられる電気泳動堆積装置40の実施形態の模式的表現である。電気泳動堆積法は、荷電粒子例えば正味の表面電荷を有するコロイド粒子の懸濁液の場合が印加された外部電界に反応して移動することを含意するが、電着法は、電流を流すことによって、電極上への材料の堆積をもたらす電極からの化学反応を引き起こすことを意味している。AlPO4堆積溶液42を堆積チャンバ44の中に入れる。堆積チャンバ44は、作用電極46この実施例では銅の基板上に電気メッキされたCu2Sbと、対電極48この場合白金であるが、ステンレス鋼のような他の材料も用いることができると、基準電極501例としてナトリウム飽和カロメル電極sodiumsaturatedcalomelelectrode:SSCEとを包含している。ポテンシオスタット/ガルバノスタット52が、作用電極46および対電極48の間に電圧を印加し、かつ、その間に流れる電流を測定する。ポテンシオスタット/ガルバノスタット52は、また、作用電極46および基準電極50の間の電圧も測定する。電極の配置とそれらの相互の空間的関係とが堆積プロセスに影響を及ぼす場合がある。開路電位opencircuitpotential:OCPに関して電位の範囲を決定するため、AlPO4堆積溶液中のCu2Sbのサイクリックボルタモグラムを図5にプロットした。Cu2Sbは、表面積が0.32cm2の銅の集電体の上に電気メッキしている。OCPは、電池に電流が流れない電位として定義される。このシステムの場合、垂直の破線で示すように、約75mVの電位窓が存在する。電気堆積溶液は自己組織化用の溶液と同じものであったが、帯電化学種の移動を容易にするため支持電解質を添加することができる。しかし、支持電解質は、それが、被膜厚さの増大に用いる電気堆積条件の下で酸化還元反応を受けるかあるいは他の有害なプロセスを受けて堆積に不利な影響が及ぶことがないように選択される。AlPO4は、銅の基板上に電気メッキされたCu2Sbの薄膜の上に、本明細書の実施例1に述べた溶液中における自己組織化によって被着した。自己組織化プロセスが完了すると、AlPO4の被膜厚さを増大するために電着法を用いることができる。この実施例においては、他の電気堆積技術を用いることもできるが、電気泳動堆積法が適切である。2つの条件を選択した。すなわち、aOCPより30mVだけ正の方向に高い条件と、bOCPより30mVだけ負の方向に低い条件とである。これらの電位を選択したのは、それが両方共図5に含まれるサイクリックボルタモグラムから決定される範囲内にあるからである。さらに、正の方向により高いこの電位はCu2Sbの上に正の表面電荷を誘起することが予期され、一方、上記の負の電位は負の表面電荷を誘起することが予期される。OCPに比べて正および負の電位を印加する効果を比較するため、X線光電子分光法XPSが定量的な表面敏感キャラクタリゼーション技術であるのでそれを用いた。図6は、電気メッキされたCu2SbのXPSスペクトルを示す。サーベイスペクトルおよび高解像度スペクトルはアルミニウムまたはリンの存在を示していないが、これはAlPO4の被膜が存在しないことを裏付けている。リン2pピークおよびアルミニウム2pピークの領域は、それぞれ、銅3sおよび銅3pのピークにきわめて近接していることに留意されたい。図7は、自己組織化プロセスが完了した後、正に印加した電位によって形成された被膜のXPSスペクトルを示す。図6および7のスペクトルの間の明確な違いを観察することができる。図7のリン2p領域にはピークが存在するが、図6の場合は、同じ領域にピークは観察されない。さらに、このピークは、サーベイスペクトルにおいて銅3sピークに非常に近接して位置しており、リン2pピークは、大きさにおいて銅3sピークに等価である。図7のアルミニウム2p領域を分析すると、ピークの形状が、アルミニウム2pピークの存在のために、図6にプロットされた同じ領域に比べて変化している。図8は、自己組織化プロセスが完了した後、負に印加した電位によって形成された被膜のXPSスペクトルを示す。リン2p領域を観察すると、このXPSスペクトルは、印加電位を加えることなしにCu2Sbの表面上に自己組織化されたAlPO4被膜をより明確に示している。高解像度スペクトルおよびサーベイスペクトルの両者においてピークが観察されるが、そのピークは、銅3sピークの大きさの約半分である。従って、OCPに比べて負の電位を印加することは、上記の手順を用いて自己組織化された被膜に比べて、被膜厚さを増大することにならない。これは、おそらく、負の表面電荷を誘起する負の電位を印加する結果である。溶液中のAlPO4の正味の表面電荷も負であるので、被膜厚さを増大するためにCu2Sb上に付加的にAlPO4の組織化を促進するには不十分な推進力しか生じない。対照的に、OCPに比べて正の電位を印加すると、正の表面電荷が生じ、これによってAlPO4被膜厚さの増大がもたらされる。これは、図7におけるリン2pピークによって確認される。すなわち、このピークは、銅3sピークを基準として用いた場合の図8に含まれるピークの大きさの約2倍である。XPSは定量的な表面敏感技術であるので、銅3sピークに比べた場合のリン2pピークの大きさにおける増大は、表面AlPO4被膜厚さの増大を示している。以上の本発明に関する記述は、例示および説明目的用として提示したものであって、完全に網羅的であること、あるいは本発明を開示されたそのものの形態に限定することは意図されておらず、明らかに多くの修正形態および変形形態が、上記の教示の下で可能である。実施形態は、本発明の原理とその実際の適用とを最もよく説明するために選択されかつ記述されており、それによって、当業者が、本発明を、種々の実施形態においてかつ考えられる具体的な使用に適合する多様な修正態様でもって最良の形で利用し得るようにすることが意図されている。本発明は添付の特許請求の範囲によって規定されるものと想定されている。"