"少なくともスピーカを備える携帯端末であって、所定のイベントに応じて通知音を前記スピーカに出力する出力部、少なくとも前記携帯端末の姿勢の変化を検出する姿勢検出部、および前記姿勢検出部によって前記携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、前記出力部からの通知音の出力を停止または音量を低減させる通知音制御部を備える、携帯端末。通知音の音量を設定する通知音設定部をさらに備え、前記姿勢検出部は、さらに、前記所定のイベントが発生したときの前記携帯端末の姿勢を検出し、前記通信音制御部は、前記姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すとき、前記通知音を出力しない、または前記通知音設定部によって設定された通知音の音量を低減させる、請求項1記載の携帯端末。前記携帯端末を振動させる振動部、前記所定のイベントに応じて前記振動部を能動化する能動化部、および前記姿勢検出部によって前記携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、前記振動部を不能化または振動の強さを低減させる振動制御部をさらに備える、請求項1または2記載の携帯端末。振動のパターンを設定する振動パターン設定部をさらに備え、前記姿勢検出部は、さらに、前記所定のイベントが発生したときの前記携帯端末の姿勢を検出し、前記振動制御部は、前記姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すとき、前記振動部を能動化しない、または前記振動パターン設定部によって設定された振動パターンに従う振動の強度を低減させる、請求項3記載の携帯端末。電話機能をさらに備え、前記所定のイベントは、電話着信を受信したことである、請求項1ないし4のいずれかに記載の携帯端末。電子メール機能をさらに備え、前記所定のイベントは、新着メール通知を受信したことである、請求項1ないし5のいずれかに記載の携帯端末。アラーム機能をさらに備え、前記所定のイベントは、警報タイミングになったことである、請求項1ないし6のいずれかに記載の携帯端末。加速度センサをさらに備え、前記姿勢検出部は、前記加速度センサによって検出される加速度に基づいて、少なくとも前記携帯端末の姿勢の変化を検出する、請求項1記載の携帯端末。少なくともスピーカを備える携帯端末の制御プログラムであって、前記携帯端末のプロセッサに、所定のイベントに応じて通知音を前記スピーカに出力する出力ステップ、少なくとも前記携帯端末の姿勢の変化を検出する姿勢検出ステップ、および前記姿勢検出ステップによって前記携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、前記出力ステップによる通知音の出力を停止または音量を低減させる通知音制御ステップを実行させる、携帯端末の制御プログラム。少なくともスピーカを備える携帯端末の制御方法であって、a所定のイベントに応じて通知音を前記スピーカに出力し、b少なくとも前記携帯端末の姿勢の変化を検出し、そしてc前記ステップbによって前記携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、前記ステップaによる通知音の出力を停止または音量を低減させる、携帯端末の制御方法。しかし、特許文献1では、単にスピーカ面が下向きの場合に、着信音の音量を大きくするだけであり、会議中である場合、公共施設内に存在する場合、または公共の交通手段を利用中である場合のように、音を出すことが迷惑な状況においては、適切な動作ないし処理ではない。また、着信音を停止させるためには、たとえば、着信を保留したり、着信を拒否通信を切断したりする所定のボタンを操作する必要がある。これに対して、特許文献2では、所定の条件を満たした場合には、振動による報知に代えて視覚に訴える手段により、着信が報知されるため、特許文献1のような不適切な動作ないし処理を回避することができる場合があると考えられる。しかし、特許文献2では、所定の条件を満たすように、携帯端末を置いたり所持したりする必要があるため、そのような条件を満たさない場合には、振動により報知することが適切でない状況においても、着信に応じて振動してしまうおそれがある。この振動を停止させるためには、特許文献1の場合と同様に、着信を保留したり、着信を拒否したりする所定のボタンを操作する必要がある。それゆえに、この発明の主たる目的は、新規な、携帯端末、携帯端末の制御プログラムおよび携帯端末の制御方法を提供することである。また、この発明の他の目的は、迅速に通知音の出力を停止または音量を低減することができる、携帯端末、携帯端末の制御プログラムおよび携帯端末の制御方法を提供することである。本発明は、上記の課題を解決するために、以下の構成を採用した。なお、括弧内の参照符号および補足説明等は、本発明の理解を助けるために後述する実施の形態との対応関係を示したものであって、本発明を何ら限定するものではない。第1の発明は、少なくともスピーカを備える携帯端末であって、所定のイベントに応じて通知音をスピーカに出力する出力部、少なくとも携帯端末の姿勢の変化を検出する姿勢検出部、および姿勢検出部によって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、出力部からの通知音の出力を停止または音量を低減させる通知音制御部を備える、携帯端末である。第1の発明では、携帯端末10は少なくともスピーカ24bを備えている。出力部26、S17、S87、S145は、所定のイベントに応じてS1、S71、S131、S133でYES通知音をスピーカに出力する。姿勢検出部26、S5、S41、S75、S95、S151は、少なくとも携帯端末の姿勢の変化を検出する。たとえば、携帯端末を裏返したかどうかを検出する。通知音制御部26、S7、S15、S45、S49、S77、S99、S163は、姿勢検出部によって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、出力部からの通知音の出力を停止または音量を低減させる。第1の発明によれば、携帯端末の姿勢が変化されると、通知音の出力が停止されたり、音量が低減されたりするので、たとえば、携帯端末を裏返すような直感的な操作で簡単に通知音の出力を停止または音量を低減させることができる。第2の発明は、第1の発明に従属し、通知音の音量を設定する通知音設定部をさらに備え、姿勢検出部は、さらに、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢を検出し、通信音制御部は、姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すとき、通知音を出力しない、または通知音設定部によって設定された通知音の音量を低減させる。第2の発明では、携帯端末は、通知音設定部26、S3、S73、S135をさらに備える。通知音設定部は、通知音の音量を設定する。姿勢検出部は、さらに、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢を検出する。通信音制御部は、姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すときS5、S75でYES、通知音を出力しない、または通知音設定部によって設定された通知音の音量を低減させる。第2の発明によれば、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢が所定の姿勢を示す場合には、通信音を出力しない、または音量を低減させるので、携帯端末を机上においたり、所持したりする際に、所定の姿勢にするだけで、通信音を出力しないモードの設定する操作や音量を低減させる操作をした場合と同様の設定が可能である。つまり、直感的な操作で簡単に出力音を停止ないし出力音の音量を低減させることができる。第3の発明は、第1または第2の発明に従属し、携帯端末を振動させる振動部、所定のイベントに応じて振動部を能動化する能動化部、および姿勢検出部によって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、振動部を不能化または振動の強さを低減させる振動制御部をさらに備える。第3の発明では、携帯端末は、振動部42、能動化部26、S11、S81、S139、振動制御部26、S7、S15、S45、S49、S77、S99、S163をさらに備える。振動部は、携帯端末を振動させる。能動化部は、所定のイベントに応じて振動部を能動化する。振動制御部は、姿勢検出部によって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、振動部を不能化または振動の強さを低減させる。第3の発明によれば、携帯端末の姿勢が変化されると、振動が停止されたり、振動の強度が低減されたりするので、たとえば、携帯端末を裏返すような直感的な操作で簡単に振動を停止または振動の強度を低減させることができる。第4の発明は、第3の発明に従属し、振動のパターンを設定する振動パターン設定部をさらに備え、姿勢検出部は、さらに、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢を検出し、振動制御部は、姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すとき、振動部を能動化しない、または振動パターン設定部によって設定された振動パターンに従う振動の強度を低減させる。第4の発明では、携帯端末は、振動パターン設定部26、S3、S73、S135をさらに備える。姿勢検出部は、さらに、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢を検出する。また、振動制御部は、姿勢検出部によって検出された姿勢が所定の姿勢を示すときS5、S75でYES、振動部を能動化しない、または振動パターン設定部によって設定された振動パターンに従う振動の強度を低減させる。つまり、携帯端末は、振動されない、または設定された振動パターンに従う振動の強度よりも低減された強度で振動させる。第4の発明によれば、所定のイベントが発生したときの携帯端末の姿勢が所定の姿勢を示す場合には、振動させない、または振動の強度を低減させるので、携帯端末を机上においたり、所持したりする際に、所定の姿勢にするだけで、振動させないモードの設定する操作や振動の強度を低減させる操作をした場合と同様の設定が可能である。つまり、直感的な操作で簡単に振動を停止ないし振動の強度を低減させることができる。第5の発明の発明は、第1ないし第4の発明のいずれかに従属し、電話機能をさらに備え、所定のイベントは、電話着信を受信したことである。第5の発明では、携帯端末は、電話機能12、14、16、18、20a、22a、24a、26、28、30、32、34、36、44、72aなどを備える。所定のイベントは、電話着信を受信したことである。したがって、たとえば、通知音制御部によって、着信音通知音の出力が停止されたり、その音量が低減されたりする。また、振動制御部によって、着信時の振動が停止されたり、その強度が低減されたりする。第5の発明によれば、直感的な操作によって簡単に電話の着信音の出力や振動を停止させたり、着信音の音量や振動の強度を低減させたりすることができる。第6の発明は、第1ないし第5の発明のいずれかに従属し、電子メール機能をさらに備え、所定のイベントは、新着メール通知を受信したことである。第6の発明では、携帯端末は、電子メール機能12、14、26、28、30、32、34、36、44、72bなどを備える。所定のイベントは、新着メール通知を受信したことである。したがって、電話着信の場合と同様に、通知音制御部によって、着信音通知音の出力が停止されたり、その音量が低減されたりする。また、振動制御部によって、着信時の振動が停止されたり、その強度が低減されたりする。第6の発明によれば、直感的な操作によって簡単に電子メールの着信音の出力や振動を停止させたり、着信音の音量や振動の強度を低減させたりすることができる。第7の発明は、第1ないし第6の発明に従属し、アラーム機能をさらに備え、所定のイベントは、警報タイミングになったことである。第7の発明では、携帯端末は、アラーム機能26、26a、36、20b、22b、24b、40、42、72bなどを備える。所定のイベントは、警報タイミングになったことである。したがって、電話着信やメール着信の場合と同様に、通知音制御部によって、アラーム音通知音の出力が停止されたり、その音量が低減されたりする。また、振動制御部によって、アラームの振動が停止されたり、その強度が低減されたりする。第7の発明によれば、直感的な操作によって簡単にアラーム音の出力や振動を停止させたり、アラーム音の音量や振動の強度を低減させたりすることができる。第8の発明は、第1の発明に従属し、加速度センサをさらに備え、姿勢検出部は、加速度センサによって検出される加速度に基づいて、少なくとも携帯端末の姿勢の変化を検出する。第8の発明では、携帯端末は、加速度センサ38をさらに備える。姿勢検出部は、加速度センサによって検出される加速度に基づいて、少なくとも携帯端末の姿勢向きの変化を検出する。第8の発明によれば、加速度センサを設けるだけなので、簡単な構成で携帯端末の姿勢の変化を検出することができる。第9の発明は、少なくともスピーカを備える携帯端末の制御プログラムであって、携帯端末のプロセッサに、所定のイベントに応じて通知音をスピーカに出力する出力ステップ、少なくとも携帯端末の姿勢の変化を検出する姿勢検出ステップ、および姿勢検出ステップによって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、出力ステップによる通知音の出力を停止または音量を低減させる通知音制御ステップを実行させる、携帯端末の制御プログラムである。第10の発明は、少なくともスピーカを備える携帯端末の制御方法であって、a所定のイベントに応じて通知音をスピーカに出力し、b少なくとも携帯端末の姿勢の変化を検出し、そしてcステップbによって携帯端末の姿勢の変化を検出したとき、ステップaによる通知音の出力を停止または音量を低減させる、携帯端末の制御方法である。第9および第10の発明においても、第1の発明と同様に、直感的な操作で迅速に通知音の出力を停止または音量を低減することができる。この発明によれば、通知音を出力している場合に、携帯端末の姿勢を変化させると、通知音の出力を停止または音量を低減するので、直感的な操作で迅速に通知音の出力を停止または音量を低減することができる。この発明の上述の目的,その他の目的,特徴および利点は、図面を参照して行う以下の実施例の詳細な説明から一層明らかとなろう。図1を参照して、この実施例の携帯電話機10は、携帯端末の一種であり、コンピュータまたはCPUと呼ばれるプロセッサ26を含む。また、プロセッサ26には、無線通信回路14、A/D変換器16、D/A変換器20a、D/A変換器20b、アンプ22a、アンプ22b、キー入力装置28、表示ドライバ30、フラッシュメモリ34、RAM36、加速度センサ38、モータドライバ40およびLED44が接続される。無線通信回路14にはアンテナ12が接続される。また、A/D変換器16にはマイク18が接続される。D/A変換器20aにはアンプ22aを介してスピーカ24aが接続され、D/A変換器20bにはアンプ22bを介してスピーカ24bが接続される。さらに、表示ドライバ30にはディスプレイ32が接続され、モータドライバ40には振動モータ42が接続される。プロセッサ26は携帯電話機10の全体制御を司る。RAM36は、プロセッサ26の作業領域描画領域を含むないしバッファ領域として用いられる。フラッシュメモリ34には、携帯電話機10の文字、画像、音声、音および映像のようなコンテンツのデータが記憶される。A/D変換器16は、当該A/D変換器16に接続されたマイク18を通して入力される音声ないし音についてのアナログ音声信号を、デジタル音声信号に変換する。D/A変換器20aは、デジタル音声信号をアナログ音声信号に変換復号し、アンプ22aを介してスピーカ24aに与える。同様に、D/A変換器20bは、デジタル音声信号をアナログ音声信号に変換し、アンプ22bを介してスピーカ24bに与える。したがって、アナログ音声信号に対応する音声ないし音は、スピーカ24aやスピーカ24bから出力される。キー入力装置28は、通話キー、終話キー、機能キー、カーソルキーおよび決定キーなどを備えるとともに、0-9キー、キーおよびキーを含むダイヤルキーを備える。そして、使用者が操作したキーの情報キーデータはプロセッサ26に入力される。また、キー入力装置28に含まれる各キーが操作されると、クリック音がスピーカ24bスピーカ24aでもよいから出力される。したがって、使用者は、クリック音を聞くことで、キー操作に対する操作感を得ることができる。また、キー入力装置26に含まれる各キーが操作された場合に、フィードバック音の出力に代えて携帯電話機10が振動されても良いし、フィードバック音の出力とともに携帯電話機10が振動されても良い。この場合、使用者は、振動により、キー入力操作に対する操作感を得ることができる。また、プロセッサ26は、カーソルキーに対して行われたキー操作に応じて、音量を調整する信号をアンプ22a、22bに出力する。したがって、アンプ22a、22bでは、増幅率が変化される。つまり、使用者は、カーソルキーを操作することで、スピーカ24aおよびスピーカ24bから出力される音声ないし音の音量を調節することができる。ただし、音声ないし音の音量は、音声ないし音が出力されているときに調整することができるが、電話の着信音、電子メールの着信音新着メール通知の通知音、アラーム音などの通知音報知音の音量は、使用者によって予め設定することが可能である。同様に、通知音やアラーム音の種類も、使用者によって予め設定することが可能である。表示ドライバ30は、プロセッサ26の指示の下、当該表示ドライバ30に接続されたディスプレイ32の表示を制御する。なお、表示ドライバ30は表示する画像データを一時的に記憶するビデオメモリ図示せずを含む。加速度センサ38は、たとえば、3軸の加速度センサであり、3軸方向のそれぞれについての加速度に対応する加速データをプロセッサ26に出力する。プロセッサ26は、加速度センサ38からの加速度データが示す加速度およびその変化に基づいて、携帯電話機10の向き姿勢および動き姿勢の変化を知ることができる。振動モータ42は、たとえば偏心モータであり、プロセッサ26からの指示の下、モータドライバ40からの駆動信号によって動作する。この振動モータ42が動作されると、携帯電話機10が振動する。振動モータ42は、電話の着信電話着信や新規メール通知メール着信が有る場合やアラームの警報タイミングになった場合に、所定のパターン振動パターンで振動するように動作される。ただし、振動パターンは、使用者によって予め設定することが可能である。詳細な説明は省略するが、振動パターンは、振動モータ42に電圧を付与する区間と付与しない区間との時間間隔の組み合わせを変化させることにより、複数種類用意されている。LED44は、プロセッサ26の制御によって、点灯および消灯または点滅が制御される。LED44は、電話着信やメール着信が有る場合やアラームの警報タイミングになった場合に、所定のパターン点滅パターンで点滅される。ただし、点滅パターンは、使用者によって予め設定することが可能である。また、LED44は、点滅させずに、単に点灯させてもよい。詳細な説明は省略するが、点滅パターンは、LED44に電圧を付与する区間と付与しない区間との時間間隔の組み合わせを変化させることにより、複数種類用意されている。なお、使用するLED44によっては、点灯させる色を変化させることができるため、かかる場合には、点灯させる色も設定することが可能であるが、本願発明の本質的な内容ではないため、色の設定については省略する。無線通信回路14は、CDMA方式での無線通信を行うための回路である。たとえば、使用者がキー入力装置28を用いて電話発信発呼を指示すると、無線通信回路14は、プロセッサ26の指示の下、電話発信処理を実行し、アンテナ12を介して電話発信信号を出力する。電話発信信号は、基地局および通信網図示せずを経て相手の電話機に送信される。そして、相手の電話機において着信処理が行われると、通信可能状態が確立され、プロセッサ26は通話処理を実行する。図2A、Bは、携帯電話機10の閉状態の外観を示す図解図であり、図3は、携帯電話機10の開状態の外観を示す図解図である。図2A、Bを参照して、携帯電話機10は、各々が平面矩形の第1筐体50および第2筐体52を有する。図面では分かり難いが、第1筐体50と第2筐体52とはヒンジ54によって回動可能に連結される。したがって、携帯電話機10は、開閉可能な構成にされる。第1筐体50にはディスプレイ32が設けられ、第2筐体52にはキー入力装置28が設けられる。図2A、Bおよび図3を参照して分かるように、キー入力装置28およびディスプレイ30は、携帯電話機10の開状態において、露出し、携帯電話機10の閉状態において、対面するように、配置される。図1に示した加速度センサ38は、第2筐体52の内部に設けられる。図2Aに示すように、閉状態で第1筐体50が上側にされた状態において、携帯電話機10の横方向短手方向が加速度センサ38のX軸方向であり、携帯電話機10の縦方向長手方向が加速度センサ38のY軸方向であり、携帯電話機10の高さ方向厚み方向が加速度センサ38のZ軸方向である。また、図2Aに示すように、携帯電話機10の右方向がX軸のプラス方向であり、水平面内における上方向がY軸方向のプラス方向であり、水平面に対して垂直上方向がZ軸方向のプラス方向である。この実施例では、携帯電話機10が閉状態である場合には、第1筐体50が上側にされている状態を表向きの状態とし、第2筐体52が上側にされている状態を裏向きの状態とする。また、この実施例では、携帯電話機10が開状態である場合には、図3に示すように、キー入力装置28およびディスプレイ30が上側を向いている状態を表向きの状態とし、図示は省略するが、キー入力装置28およびディスプレイ30が下側を向いている状態を裏向きの状態とする。したがって、たとえば、プロセッサ26は、加速度センサ38から入力される加速度データに対応するZ軸方向の加速度が重力加速度g≒9.8m/s2に一致ないしほぼ一致する場合に、携帯電話機10が裏向きの状態であると判断する。一方、プロセッサ26は、加速度センサ38から入力される加速度データに対応するZ軸方向の加速度が-gに一致ないしほぼ一致する場合に、携帯電話機10が表向きの状態であると判断する。また、上述したスピーカ24aは、第1筐体50に内蔵され、図3に示すように、内蔵された第1筐体50に通じる開口50aは、ディスプレイ32の上方に設けられる。また、図3に示すように、上述したマイク18は、第2筐体52に内蔵され、内蔵されたマイク18に通じる開口52aは第2筐体52に設けられたキー入力装置28の下方に設けられる。上述したLED44は、第1筐体50に内蔵され、内蔵されたLED44に通じる開口52cは、図2Aに示すように、第1筐体50の表面上面であり、第2筐体52と連結される側に設けられる。さらに、上述したスピーカ24bは、第2筐体52に内蔵され、内蔵された第2筐体52に通じる開口52bは、図2Bに示すように、第2筐体52の裏面であり、第1筐体50と連結される側に設けられる。なお、図示は省略するが、携帯電話機10の開状態および閉状態は、磁気センサおよび磁石などを利用して検出される。また、図示は省略するが、ヒンジ54は、開状態および閉状態を保持するための保持機構を内部に有している。さらに、アンテナ12、無線通信回路14、プロセッサ26、表示ドライバ30、フラッシュメモリ34、RAM36、加速度センサ38、モータドライバ40、振動モータ42およびLED44は、第1筐体50または第2筐体52に内蔵されているため、図2A,Bおよび図3では、省略してある。ここで、通常の通話処理について具体的に説明すると、相手の電話機から送られてきた変調音声信号はアンテナ12によって受信される。受信された変調音声信号には、無線通信回路14によって復調処理および復号処理が施される。そして、これらの処理によって得られた受話音声信号は、D/A変換器20aによってアナログ音声信号に変換された後、アンプ22aを介してスピーカ24aから出力される。一方、マイク18を通して取り込まれた送話音声信号は、A/D変換器16によってデジタル音声信号に変換された後、プロセッサ26に与えられる。デジタル音声信号に変換された送話信号には、プロセッサ26の指示の下、無線通信回路14によって符号化処理および変調処理が施され、アンテナ12を介して出力される。したがって、変調音声信号は、基地局および通信網を介して相手の電話機に送信される。また、相手の電話機からの電話発信信号がアンテナ12によって受信されると、無線通信回路14は、電話着信着呼をプロセッサ26に通知する。これに応じて、プロセッサ26は、使用者によってまたはデフォルトで設定された音量で、スピーカ24bから着信音着信メロディ、着信音声ということがあるを出力させる。このとき、プロセッサ26は、使用者によってまたはデフォルトで設定された所定の点滅パターンで、LED44を点滅させる。また、プロセッサ26は、使用者によってまたはデフォルトで設定された所定の振動パターンで、振動モータ42を動作させて、携帯電話機10を振動させる。ただし、後で説明するように、設定により、着信音を出力しないようにしたり、振動モータ42を動作させないようにしたりすることができる。また、着信通知についての設定着信設定の内容は、着信音の種類種類情報、着信通知の長さ着信通知時間、通知音の音量音量情報および点灯パターンである。ただし、振動パターンは、着信設定とは別のマナー設定の内容に含まれる。着信設定およびマナー設定については、後述するメール着信の着信通知についても同様である。なお、電話着信時においてはメール着信時も同様、LED44を着信ランプと呼ぶことがある。また、図3に示したように、携帯電話機10が開状態である場合には、着信音の出力とほぼ同時に、プロセッサ26は、表示ドライバ30を制御して、着信通知に記述された発信元情報電話番号などをディスプレイ32に表示する。使用者が通話キーを用いて応答操作を行うと、無線通信回路14は、プロセッサ26の指示の下、電話着信処理を実行する。さらに、通信可能状態が確立され、プロセッサ26は上述した通常の通話処理を実行する。ただし、使用者が応答操作を行うと、着信音の出力、着信ランプの点滅および振動は停止される。詳細な説明は省略するが、使用者が終話キーを用いて着信拒否の操作を行うと、通話が保留または通信が切断され、この場合にも、着信音の出力、着信ランプの点滅および振動は停止される。また、通話可能状態に移行した後に終話キーによって通話終了操作が行われると、プロセッサ26は、無線通信回路14を制御して、通話相手に通話終了信号を送信する。通話終了信号の送信後、プロセッサ26は通話処理を終了する。また、先に通話相手から通話終了信号を受信した場合も、プロセッサ26は通話処理を終了する。さらに、通話相手によらず、移動通信網から通話終了信号を受信した場合も、プロセッサ26は通話処理を終了する。また、使用者は、電話着信時に着信音を出力しないための機能ないしモードこの実施例では、マナーモードというを設定オンすることができる。たとえば、使用者がマナーモードを設定すると、着信音やクリック音はスピーカ24bから出力されないが、振動モータ42が動作される。一方、使用者がマナーモードを解除オフすると、通常モードとなり、着信音やクリック音はスピーカ24bから出力されるが、振動モータ42は動作されない。ただし、マナーモードが設定されていても、電話着信中は発信元情報がディスプレイ32などに表示されたり、携帯電話機10が振動したりするため、電話着信は使用者に通知される。また、マナーモードが設定されているか否かに拘わらず、電話着信時には、LED44が点滅される。さらに、マナーモードの設定とは別に、電話着信音を出力しないための機能ないしモードこの実施例では、サイレントモードというを設定することもできる。たとえば、使用者がサイレントモードを設定すると、着信音やクリック音はスピーカ24bから出力されない。ただし、サイレントモードが設定されているか否かに拘わらず、電話着信時には、LED44が点滅されたり、携帯電話機10が開状態では、発信元情報がディスプレイ32に表示されたりするため、電話着信は使用者に通知される。なお、通常モードやサイレントモードの場合においても、いわゆるバイブレータ機能を使用する場合には、電話着信に応じて振動モータ42が動作される。しかし、この実施例では、簡単のため、バイブレータ機能についての説明は省略することにする。以下、メール着信やアラームの場合についても同様である。また、マナーモードやサイレントモードが設定されている場合の動作については、後述する、メール着信時やアラームの実行時においても同様である。また、携帯電話機10は、電子メール機能を備えている。たとえば、他の端末から携帯電話機10宛ての電子メールが有る場合には、メールサーバ図示せずから新着メールの通知新着メール通知が当該携帯電話機10に送信される。携帯電話機10では、プロセッサ26が、アンテナ12および無線通信回路14を介して、新着メール通知を受信すると、メール着信の通知音をスピーカ24bから出力する。このとき、LED44が所定の点滅パターンで点滅される。ただし、マナーモードが設定されている場合には、メール着信の通知音が出力されずに、振動モータ42が所定の振動パターンで動作される。また、サイレントモードが設定されている場合には、メール着信の通知音は出力されない。メール着信が有ると、その後に、使用者がキー入力装置28を操作して、電子メールの受信を指示すると、携帯電話機10はメールサーバにアクセスし、新着の電子メールを受信する。場合設定によっては、使用者の操作なしに、携帯電話機10は、自動でメールサーバにアクセスして、電子メールを受信する。受信した電子メールのデータ、フラッシュメモリ34やRAM36に記憶される。また、使用者の表示操作に従って、受信した電子メールの内容が表示される。ただし、メール着信の通知音、着信ランプの点滅および振動は、メール着信の着信設定における着信通知時間が示す着信通知の長さに相当する時間が経過した場合や使用者が何らかのキーを操作着信通知の終了操作した場合に停止される。なお、詳細な説明は省略するが、電子メールを送信する場合には、電子メール新規メールや返信メールを作成するための画面が表示され、宛先、件名、本文を入力編集したり、添付ファイルなどを添付したりすることができる。電子メールを作成した後に、使用者がキー入力装置28を操作して、電子メールの送信を指示すると、作成された電子メールがメールサーバに送信される。さらに、携帯電話機10はアラーム機能を備えている。使用者は、キー入力装置28を用いて、アラームを設定することができる。具体的には、アラームの設定内容は、アラームを実行するかどうかの情報実行情報、アラームを実行する時刻の情報時刻情報、アラームを実行する月日または毎日、曜日についての情報月日情報、アラーム音の種類の情報種類情報、アラーム音を出力するまたは振動させる時間アラーム報知時間、アラーム音の音量についての情報音量情報、スヌーズ機能を使用するかどうかの情報スヌーズ設定情報、スヌーズの時間間隔についての情報スヌーズ間隔およびLED44の点滅パターンである。ただし、実行情報は、アラームを実行する場合有効とアラームを実行しない場合無効との間で切り換えられる。また、アラーム報知時間は、使用者が可変的に設定することができる。さらに、スヌーズ設定情報は、スヌーズを実行する場合有効とスヌーズを実行しない場合無効との間で切り換えられる。なお、スヌーズ機能とは、一端アラームを止めても、暫くして再びアラームを実行する機能を意味し、携帯電話機10では、再び実行するまでの時間間隔スヌーズ間隔が使用者によって設定可能である。このようなアラームの設定内容に従って、アラームの警報タイミングになると、つまり月日情報および時刻情報によって示される日時になると、種類情報が示すアラーム音がスピーカ24bから出力される。このとき、LED44は所定の点滅パターンで点滅される。ただし、マナーモードが設定されている場合には、アラーム音が出力されずに、振動モータ42が所定の振動パターンで振動される。また、サイレントモードが設定されている場合には、アラーム音は出力されない。使用者がキー入力装置28を操作することにより、アラームの停止が指示されると、アラーム音の出力が停止されるとともに、LED44が消灯される。ただし、マナーモードが設定されている場合には、振動が停止されるとともに、LED44が消灯される。また、サイレントモードが設定されている場合には、LED44が消灯される。月日情報として、1日1回だけアラームを実行することが設定されている場合には、アラームが停止されたり、スヌーズが解除されたりすると、実行情報が無効に設定される。しかし、月日情報として、特定の曜日などが設定されていれば、アラームが停止されたり、スヌーズが解除されたりしても、実行情報は無効にされない。したがって、アラームの設定内容に従って、次回のアラームが実行される。また、スヌーズが設定されている場合には、アラームが停止されると、スヌーズ間隔を経過したときに、再びアラームが実行される。上述したように、携帯電話機10では、マナーモードやサイレントモードが設定されていない場合には、電話着信やメール着信が有ると、着信音がスピーカ24bから出力される。また、マナーモードやサイレントモードが設定されていない場合には、アラームの警報タイミングになると、アラーム音がスピーカ24bから出力される。さらに、マナーモードが設定されている場合であっても、携帯電話機10が電話着信やメール着信が有る場合やアラームの警報タイミングになった場合には、振動モータ42が動作され、携帯電話機10が振動する。たとえば、会議室、公共の場所や公共の交通機関などのように、着信音やアラーム音が鳴ることや携帯電話機10が振動することが適切でない場所や場合場面においては、着信音やアラーム音の出力を停止または音量を低減させたり、携帯電話機10の振動を停止または振動の強度を低減させたりしたい場合がある。しかし、着信音やアラーム音の出力を停止または音量を低減させたり、携帯電話機10の振動を停止または振動の強度を低減させたりする場合には、所定のキーを操作することにより、着信を拒否通信を切断したり、着信音の出力を停止させたり、アラームを停止させたり、音量を低減させたり必要がある。したがって、所定のキーを探したり、操作したりするのが面倒である。また、着信音やアラーム音が鳴ることや携帯電話機10が振動することが適切でない場所から離れて、電話着信に応答したい場合には、着信音の出力等を停止させるために通信を切断してしまうと、電話を掛け直す必要があり、面倒である。そこで、この実施例では、直感的な操作で簡単に着信音やアラーム音の出力や携帯電話機10の振動を停止ないし振動の強度を低減させるようにしてある。したがって、電話着信が有る場合には、着信音の出力を停止ないし音量を低減させるだけなので、着信音が鳴ることが適切でない場所から離れた場合には、当該電話着信に応答して、通話することができる。このため、継続して使用すること継続使用が容易である。以下、電話着信の場合、メール着信の場合およびアラームの場合のそれぞれについて具体的に説明することにする。<電話着信の場合>電話着信が有ると、通常モード、マナーモードおよびサイレントモードの各モードに応じて、携帯電話機10は着信時の処理着信処理を実行する。ただし、上述したように、種類情報、着信通知時間、音量情報および点滅パターンは、使用者によってまたはデフォルトで予め決定されている。この実施例では、電話着信の場合には、着信通知時間が示す時間所定時間をTaで表し、音量情報が示す音量設定音量をVa1で表すことにする。たとえば、所定時間Taは10秒から30秒の間で設定可能であり、設定音量Va1はレベルL1-L5で設定可能である。この実施例では、レベルL5の場合に、着信音の音量Vは最大であり、レベルL1の場合に、着信音の音量Vは最低であり、レベルL0の場合に、音量なしV=0である。つまり、設定音量Va1がレベルL0に設定されると、サイレントモードになる。このサイレントモードのときの設定音量をVa0と表すことにする。また、マナーモードでは、上述したように、マナー設定として振動パターンの種類が、使用者によってまたはデフォルトで予め設定されている。たとえば、振動パターンは、振動モータ42に駆動電圧を印加する第1期間と、振動モータ42に駆動電圧を印加しない第2期間とによって決定される。ただし、この実施例では、簡単のため、異なる振動パターンであっても、駆動電圧を印加する第1期間の長さは一定とする。したがって、振動モータ42に駆動電圧を印加しない第2期間の長さ時間間隔Tが短い程、振動が強いと感じられ、逆に、時間間隔Tが長い程、振動が弱いと感じられる。この実施例では、時間間隔Tは0.5秒~2秒の間で設定可能であり、使用者によってまたはデフォルトで設定された時間間隔設定時間をT1で表すことにする。なお、マナー設定は、電話着信、メール着信およびアラームについて共通である。着信音が出力されたり、振動が発生されたりしている場合に、使用者が携帯電話機10を裏返すと、着信音の音量や振動の強さが低減される。具体的には、音量Vが設定音量Va1から最低の音量微弱音量Va2に変更され、時間間隔Tが設定時間T1から最大の時間間隔最大時間T2に変更される。この実施例では、微弱音量Va2は、レベルL1の音量である。また、最大時間T2は、時間間隔の最大値この実施例では、2秒である。ただし、この実施例では、携帯電話機10を裏返すと言う場合には、図2Aに示す表向きの状態から図2Bに示す裏向きの状態に変化すること、および裏向きの状態から表向きの状態に変化することをいう。この場合には、加速度センサ38のZ軸方向の加速度は、重力加速度gと同じ大きさまたはほぼ同じ大きさであり、変化の前後で極性、-が反転する。また、図示は省略するが、この実施例の携帯電話機10では、3軸の加速度セン38を設けているため、携帯電話機10の長手方向の軸加速度センサの座標系のY軸方向回りに、携帯電話機10を回転させた場合にも、X軸方向の加速度が変化するため、これによって、携帯電話機10が裏返しにされたことを検出するようにしてもよい。さらに、加速センサ38に代えて、3軸のジャイロセンサを設けるようにすれば、いずれの方向に回転させたとしても、携帯電話機10が裏返しにされたことを角速度の変化によって知ることができる。したがって、マナーモードやサイレントモードの設定を忘れていた場合であっても、携帯電話機10を裏返すことにより、着信音の音量や振動の強さを低減することができるので、着信音の出力や振動の発生が不適切な場所や場合にも、直感的な操作で簡単に着信音の音量や振動の強さを低減することができる。また、通信を切断する電話を切る必要がないため、場所を移動することにより、そのまま通話を開始することができる。つまり、継続使用を容易にすることができる。ただし、サイレントモードが設定されている場合には、音量V=Va0であるため、携帯電話機10の向きによって、音量Vや時間間隔Tが変更されることはない。また、この実施例では、着信処理の開始時において、携帯電話機10が裏向きにされている場合には、着信音の音量Vは最初から微弱音量Va2に設定され、振動モータ42に与えられる駆動電圧の時間間隔Tは最初から最大時間T2に設定される。このため、マナーモードやサイレントモードを設定しなくても、携帯電話機10を裏向きで机上においたり、把持したりするだけで、着信音の音量や振動の強度が低減されるので、それらのモードと同等の設定を簡単に行うことができる。なお、上述したように、通常モード、マナーモードおよびサイレントモードのいずれの場合であっても、LED44は点滅され、着信ランプによる着信通知は実行される。ただし、LED44の点滅パターンは、使用者によって設定される。<メール着信の場合>通常モード、マナーモードおよびサイレントモードのいずれの場合も、電話着信の場合と同様に、新着メール通知すなわちメール着信の通知が行われる。したがって、重複する内容については、説明を省略することにする。ただし、この実施例では、メール着信の場合には、着信通知時間が示す時間所定時間をTbで表し、音量情報が示す音量設定音量をVb1で表すことにする。たとえば、所定時間Tbは5秒から30秒の間で設定可能であり、設定音量Vb1は、Va1と同様に、レベルL1-L5で設定可能である。また、レベルL0の場合に、音量なしV=0である。つまり、設定音量Vb1がレベルL0に設定されると、サイレントモードになる。このサイレントモードのときの設定音量をVb0と表すことにする。さらに、メール着信の場合には、レベルL1の微弱音量をVb2と表すことにする。メール着信の場合には、新着メール通知に応答して、使用者が携帯電話機10を裏返しにすると、着信音の出力または振動が停止される。これは、電話着信の場合とは異なり、通話するようなリアルタイムのやり取りが無いからである。つまり、新着メール通知に対して、携帯電話機10を裏返したということは、新着メールが有ることを使用者は認識したと考えることができ、それ以上、着信音を出力したり、振動させたりする必要が無いからである。したがって、電話着信の場合と同様に、不適切な場所や場合において、着信音や振動が発生されても、携帯電話機10を裏返すだけで、着信音の出力または振動を停止させることができるので、直感的な操作で簡単に着信音の出力または振動を停止させることができる。<アラームの場合>通常モード、マナーモードおよびサイレントモードのいずれの場合にも、電話着信やメール着信の場合と同様に、アラームの警報タイミングになると、アラームが実行される。ただし、この実施例では、アラームの場合には、アラーム報知時間が示す時間所定時間をTcで表し、音量情報が示す音量設定音量をVc1で表すことにする。たとえば、所定時間Tcは30秒から5分の間で設定可能であり、設定音量Vc1は、Va1と同様に、レベルL1-L5で設定可能である。また、レベルL0の場合に、音量なしV=0である。つまり、設定音量Vc1がレベルL0に設定されると、サイレントモードになる。このサイレントモードのときの設定音量をVc0と表すことにする。さらに、アラームが実行される場合には、LED44をアラームランプということがある。アラームの場合には、アラーム音や振動の発生中に、携帯電話機10が裏返しにされると、アラーム音や振動が停止される。また、LED44が消灯される。したがって、電話着信やメール着信の場合と同様に、不適切な場所や場合において、アラーム音や振動が発生されても、携帯電話機10を裏返すだけで、アラーム音の出力または振動を停止させることができるので、直感的な操作で簡単にアラーム音の出力または振動を停止させることができる。ただし、スヌーズ機能が有効にされている場合には、スヌーズ機能が無効にされるまで、繰り返しアラームが実行される。また、この実施例では、アラーム音や振動を発生する際には、携帯電話機10が裏向きにされている場合であっても、アラーム音の音量や振動の強さは低減されない。このような場合に、アラーム音の音量や振動の強度が低減されると、アラームとしての役割を果たせないからである。図4は、図1に示したRAM36のメモリマップ70の例を示す。図4に示すように、RAM36は、プログラム記憶領域72およびデータ記憶領域72を含む。プログラム記憶領域72には、携帯電話機10の制御プログラムが記憶され、制御プログラムは、通話プログラム72a、通信プログラム72b、音制御プログラム72c、振動モータ制御プログラム72d、LED制御プログラム72e、電話着信制御プログラム72f、メール着信制御プログラム72g、アラーム制御プログラム72hおよび向き検出プログラム72iなどによって構成される。通話プログラム72aは、通話処理を実行するためのプログラムである。通信プログラム72bは、電子メールの送受信処理や他の携帯電話機やコンピュータとの間で通信処理を実行するためのプログラムである。音制御プログラム72cは、着信音やアラーム音を出力したり、停止したり、音量を変化させたりするためのプログラムである。振動モータ制御プログラム72dは、振動モータ42を動作させたり、停止させたり、振動の強度振動パターンを変化させたりするためのプログラムである。LED制御プログラム72eは、LED44を点灯させたり、点滅させたり、消灯させたりするためのプログラムである。電話着信制御プログラム72fは、電話着信時に、着信音の出力停止や振動の発生停止を制御したり、着信ランプの点滅点灯消灯を制御したり、使用者の操作に応じて、応答拒否を制御したりするためのプログラムである。メール着信制御プログラム72gは、メール着信時に、着信音の出力停止や振動の発生停止を制御したり、着信ランプの点滅点灯消灯を制御したりするためのプログラムである。アラーム制御プログラム72hは、アラームの設定が有効にされている場合に、アラームの設定時刻に、アラーム音の出力停止や振動の発生停止を制御したり、アラームランプの点滅点灯消灯を制御したりするためのプログラムである。向き検出プログラム72iは、携帯電話機10の向き姿勢およびその変化を検出するためのプログラムである。この実施例では、主として、表向きの状態または裏向きの状態が検出されるとともに、表向きから裏向きに変化したり、裏向きから表向きに変化したりしたことが検出される。なお、図示は省略するが、プログラム記憶領域72には、画面生成プログラムや画面表示プログラムなども記憶される。図5は、データ記憶領域74の具体的な内容の一例を示す。図5に示すように、データ記憶領域74には、操作データバッファ74aおよび加速度データバッファ74bが設けられる。また、データ記憶領域74には、着信設定データ74c、アラーム設定データ74dおよびマナー設定データ74eが記憶される。さらに、データ記憶領域74には、マナーフラグ74f、サイレントフラグ74gおよび裏向きフラグ74hが設けられる。さらにまた、データ記憶領域74には、着信タイマ74i、アラームタイマ74jおよびスヌーズタイマ74kが設けられる。操作データバッファ74aは、キー入力装置28からのキーデータを記憶一時記憶する。この操作データバッファ74aに記憶されたキーデータは、プロセッサ26の処理に用いられた後に削除消去される。加速度データバッファ74bは、加速度センサ38からの加速度データを一時記憶する。この加速度データバッファ74bに記憶された加速度データは、プロセッサ26の処理に用いられた後に削除される。着信設定データ74cは、使用者によってまたはデフォルトで設定された電話着信およびメール着信のそれぞれの着信設定の内容についてのデータある。上述したように、電話着信についての着信設定の内容は、種類情報、着信通知時間所定時間Ta、音量情報設定音量Va1、および点滅パターンである。同様に、メール着信についての着信設定の内容は、種類情報、着信通知時間所定時間Tb、音量情報設定音量Vb1、および点滅パターンである。アラーム設定データ74dは、使用者によって設定されたアラームの設定内容についてのデータである。上述したように、アラームの設定内容は、実行情報、時刻情報、月日情報、種類情報、アラーム報知時間設定時間Tc、音量情報設定音量Vc1、スヌーズ設定情報、スヌーズ間隔および点滅パターンである。なお、この実施例では、簡単のため、1つだけアラームを設定するようにしてあるが、アラームは、2つ以上設定することも可能である。かかる場合には、アラーム毎に、アラーム設定データが作成および記憶される。マナー設定データ74eは、使用者によってまたはデフォルトで設定された振動モータ42の振動パターン時間間隔T1についてのデータである。ただし、マナーモードが設定されていない場合には、振動パターンなしnullのデータが記憶される。マナーフラグ74fは、マナーモードが設定されているかどうかを判別するためのフラグであり、1ビットのレジスタで構成される。マナーモードが設定された場合には、マナーフラグ74fはオン成立され、レジスタにデータ値1が設定される。一方、マナーモードが設定されていない解除された場合には、マナーフラグ74fはオフ不成立され、レジスタにデータ値0が設定される。サイレントフラグ74gは、サイレントモードが設定されているかどうかを判別するためのフラグであり、1ビットのレジスタで構成される。サイレントモードが設定された場合には、サイレントフラグ74gがオンされ、レジスタにデータ値1が設定される。一方、サイレントモードが設定されていない解除された場合には、サイレントフラグ74gはオフされ、レジスタにデータ値0が設定される。なお、マナーモードとサイレントモードとの両方が同時に設定されることはないため、マナーフラグ74fおよびサイレントフラグ74gのうち、いずれか一方がオンである場合には、他方はオフされる。裏向きフラグ74hは、携帯電話機10が裏向きであるかどうかを判別するためのフラグであり、1ビットのレジスタで構成される。携帯電話機10が裏向きであれば、裏向きフラグ74hはオンされ、レジスタにデータ値1が設定される。一方、携帯電話機10が表向きであれば、裏向きフラグ74hはオフされ、レジスタにデータ値0が設定される。着信タイマ74iは、電話着信およびメール着信の着信音を出力するまたは振動する時間着信通知時間をカウントするためのタイマである。上述したように、着信通知時間すなわち所定時間Ta、Tbは、使用者によってまたはデフォルトで設定される。ただし、電話着信とメール着信とが同時に行われることがないため、この実施例では、着信タイマ74iを共通に使用するようにしてある。アラームタイマ74jは、アラーム音を出力または振動する所定時間Tcアラーム報知時間をカウントするためのタイマである。上述したように、所定時間Tcは、使用者によって設定される。スヌーズタイマ74kは、スヌーズ間隔をカウントするためのタイマである。上述したように、スヌーズ間隔は、使用者によって設定される。なお、図示は省略するが、データ記憶領域74には、携帯電話機10の制御プログラムを実行するために必要な、画像データ、音データなどの他のデータが記憶されたり、他のフラグやタイマカウンタが設けられたりする。以下、具体的なプロセッサ26の処理について説明するが、電話着信処理、メール着信処理およびアラーム処理は、それぞれ別のタスクで並列的に実行される。ただし、図6および図7は電話着信処理を示し、図8および図9はメール着信処理を示し、図10および図11はアラーム処理を示す。図6に示すように、プロセッサ26は、待ち受け状態で、電話着信処理を開始すると、ステップS1で、電話着信があるかどうかを判断する。つまり、プロセッサ26は、通話相手からの音声発信信号をアンテナ12および無線通信回路14を介して受信したかどうかを判断する。ステップS1でNOであれば、つまり電話着信が無ければ、そのまま同じステップS1に戻って、電話着信が有るのを待機する。つまり、待ち受け状態が継続する。一方、ステップS1でYESであれば、つまり電話着信が有れば、ステップS3で、音量Vおよび時間間隔Tを初期化するV=Va1、T=T1。つまり、音量Vが設定音量Va1に設定され、時間間隔Tが設定時間T1に設定される。続くステップS5では、携帯電話機10が裏向きであるかどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、裏向きフラグ74hがオンであるかどうかを判断する。ただし、加速度センサ38からの加速度データは毎フレーム検出され、加速度データバッファ74bに記憶される。そして、図示しない別の処理によって、加速データバッファ74bに記憶された加速度データに基づいて、裏向きフラグ74hはオンまたはオフされる。なお、フレームは、プロセッサ26が処理を実行する単位時間であり、たとえば、1フレームは1/60秒に相当する。ステップS5でYESであれば、つまり裏向きフラグ74hがオンであれば、携帯電話機10が裏向きであると判断し、ステップS7で、音量Vに微弱音量Va2を設定するとともに、時間間隔Tに最大時間T2を設定するV=Va2、T=T2。一方、ステップS5でNOであれば、つまり裏向きフラグ74hがオフであれば、携帯電話機10が裏向きでないと判断し、そのままステップS9に進む。ステップS9では、マナーモードが設定されているかどうかを判断する。このステップS9では、プロセッサ26は、マナーフラグ74fがオンかどうかを判断する。ただし、マナーモードは、使用者の指示に従って設定されたり、解除されたりし、図示しない別の処理によってマナーフラグ74fはオンまたはオフされる。以下、この実施例において同じ。また、後述するサイレントフラグ74gについても同様に、使用者の指示に従って設定されたり、解除されたりし、別の処理によってオンまたはオフされるため、重複した説明は省略する。ステップS9でYESであれば、つまりマナーフラグ74fがオンであれば、マナーモードが設定されていると判断し、ステップS11で、時間間隔Tで振動開始し、ステップS19に進む。つまり、ステップS11では、プロセッサ26の指示の下、設定時間T1または最大時間T2に設定された時間間隔Tで振動させるように、モータドライバ40から駆動電圧が振動モータ42に付与される。一方、ステップS9でNOであれば、つまりマナーフラグ74fがオフであれば、マナーモードが設定されていないと判断し、ステップS13で、サイレントモードが設定されているかどうかを判断する。つまり、プロセッサ26は、サイレントフラグ74gがオンであるかどうかを判断する。ステップS13でYESであれば、つまりサイレントフラグ74gがオンであれば、サイレントモードが設定されていると判断して、ステップS15で、音量Vに設定音量V0を設定してV=V0、ステップS17に進む。ただし、設定音量V0は音量なしであるV0=0。一方、ステップS13でNOであれば、つまりサイレントフラグ74gがオフであれば、サイレントモードが設定されていないと判断して、ステップS17で、音量Vで着信音の出力を開始し、ステップS19に進む。ステップS17では、プロセッサ26は、設定音量Va1または微弱音量Va2に設定された音量Vで、着信音を鳴らすように、アンプ22bを制御し種類情報が示す着信音に対応する音データをD/A変換器20bに出力する。ただし、種類情報は、着信設定データ74cに対応する電話着信についての着信設定から得られる。ステップS19では、LED44を点滅開始する。たとえば、プロセッサ26は、LED44に所定の時間間隔Tdで電圧を供給および停止する。ただし、時間間隔Tdは、点灯パターンによって決定される。そして、ステップS21で、着信タイマ74iをリセットおよびスタートする。つまり、着信通知時間のカウントが開始される。図7に示すように、次のステップS23では、電話着信に対して通信を切断する着信を拒否するかどうかを判断する。つまり、終話キーが操作されたかどうかを判断する。具体的には、プロセッサ26は、操作データバッファ74aに記憶された現フレームのキーデータが終話キーのキーデータであるかどうかを判断する。ステップS23でYESであれば、つまり終話キーが操作されると、電話着信に対して通信を切断すると判断し、ステップS25で、着信音の出力または振動を停止し、ステップS27で、LED44を消灯して、ステップS39に進む。一方、ステップS23でNOであれば、つまり終話キーが操作されていなければ、電話着信に対して通信を切断しないと判断し、ステップS29で、電話着信に対して応答するかどうかを判断する。つまり、通話キーが操作されたかどうかを判断する。具体的には、プロセッサ26は、操作データバッファ74aに記憶された現フレームのキーデータが通話キーのキーデータであるかどうかを判断する。ステップS29でYESであれば、つまり通話キーが操作されると、ステップS31で、着信音の出力または振動を停止し、ステップS33で、LED44を消灯し、ステップS35で、通話処理を実行する。そして、ステップS37では、終話通話の終了であるかどうかを判断する。つまり、プロセッサ26は、終話キーが操作されたり、通話相手や移動通信網から通話終了信号を受信したりしたかどうかを判断する。ステップS37でNOであれば、つまり通話の終了でなければ、ステップS35に戻って、通話処理を継続する。一方、ステップS37でYESであれば、つまり通話の終了であれば、ステップS39で、通信を切断して、図6に示したステップS1に戻る。また、ステップS29でNOであれば、つまり通話キーが操作されなければ、ステップS41で、携帯電話機10を裏返したかどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、加速度データバッファ74bに記憶された加速データに対応するZ軸方向の加速度がgから-gに変化したかどうか、または-gからgに変化したかどうかを判断する。ただし、Z軸方向の加速度は、gまたは-gに完全に一致する必要は無く、それらに近似する値であればよい。以下、同様である。ステップS41でNOであれば、つまり携帯電話機10を裏返しにしていなければ、そのままステップS47に進む。一方、ステップS41でYESであれば、つまり携帯電話機10を裏返しにすれば、ステップS43で、サイレントモードが設定されているかどうかを判断する。ステップS43でYESであれば、つまりサイレントモードが設定されていれば、そのままステップS47に進む。一方、ステップS43でNOであれば、つまりサイレントモードが設定されていなければ、ステップS45で、音量Vに微弱音量V2を設定し、時間間隔Tに最大時間T2を設定して、ステップS47に進む。つまり、ステップS45の処理によって、音量Vが低減されたり、振動の強度が低減されたりする。ステップS47では、所定時間Ta着信通知時間を経過したかどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、着信タイマ74iのカウント値が所定時間Taたとえば、10-30秒を経過したかどうかを判断するのである。ステップS47でNOであれば、つまり所定時間Taを経過していなければ、そのままステップS23に戻る。一方、ステップS47でYESであれば、つまり所定時間Taを経過すれば、ステップS49で、着信音の出力または振動を停止し、ステップS51で、LED44を消灯して、ステップS39に進む。なお、図示は省略するが、ステップS47でYESの場合には、留守番メッセージサービスに切り替えたり、メッセージの録音モードに切り替えたりして、発信者のメッセージを記録するようにしてもよい。ただし、留守番メッセージサービスに切り替えられる場合には、発信者の端末は、キャリアのサーバに接続される。また、メッセージの録音モードでは、電話に出られない旨のメッセージが送信された後に、発信者のメッセージに対応するデータメッセージデータがRAM34に一旦記憶された後に、フラッシュメモリ34に保存される。また、この実施例では、電話着信に対して、終話キーが操作された場合には、通信を切断するようにしてあるが、これに限定される必要はない。たとえば、通話を保留するようにしてもよい。通話が保留される場合には、その後、通話キーを操作すると、通話処理が実行される。また、通話が保留されている場合に、たとえば、終話キーが操作されると、通信が切断される。図8および図9は、プロセッサ26のメール着信処理を示すフロー図である。以下、メール着信処理について説明するが、電話着信処理と同じ処理については、簡単に説明することにする。図8に示すように、プロセッサ26は、待ち受け状態で、メール着信処理を開始すると、ステップS71で、新着メール通知が有るかどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、メールサーバからの新着メール通知を、アンテナ12および無線通信回路14を介して受信したか否かを判断する。ステップS71でNOであれば、つまり新着メール通知が無ければ、そのまま同じステップS71に戻って、新着メール通知が有るのを待機する。つまり、待ち受け状態が継続する。ただし、ステップS71でNOの場合には、所定時間たとえば、5分を経過した後に、ステップS71に戻るようにしてもよい。一方、ステップS71でYESであれば、つまり新着メール通知が有れば、ステップS73で、音量Vおよび時間間隔Tを初期化するV=Vb1、T=T1。続くステップS75では、携帯電話機10が裏向きかどうかを判断する。ステップS75でYESであれば、ステップS77で、音量Vに微弱音量Vb2を設定するとともに、時間間隔Tに最大時間T2を設定して、ステップS79に進む。一方、ステップS75でNOであれば、ステップS79で、マナーモードが設定されているかどうかを判断する。ステップS79でYESであれば、ステップS81で、時間間隔Tで振動を開始して、ステップS89に進む。一方、ステップS79でNOであれば、ステップS83で、サイレントモードが設定されているかどうかを判断する。ステップS83でYESであれば、ステップS85で、音量Vに設定音量Vb0を設定して、ステップS87に進む。一方、ステップS83でNOであれば、ステップS87で、音量Vで着信音の出力を開始して、ステップS89に進む。ステップS89では、LED44の点滅を開始する。次のステップS91では、着信タイマ74iをリセットおよびスタートする。続いて、図9に示すステップS93では、着信通知の終了操作が有るかどうかを判断する。ここでは、何らかのキーが操作されたかどうかを判断する。具体的には、プロセッサ26は、操作データバッファ74aを参照して、現フレームのキーデータが記憶されているかを判断する。ステップS93でYESであれば、つまり着信通知の終了操作が有る場合には、そのままステップS99に進む。一方、ステップS93でNOであれば、つまり着信通知の終了操作が無い場合には、ステップS95で、携帯電話機10を裏返したかどうかを判断する。ステップS95でYESであれば、そのままステップS99に進む。一方、ステップS95でNOであれば、ステップS97で、着信音の出力や振動の開始から所定時間Tb着信通知時間を経過したかどうかを判断する。ステップS97でNOであれば、つまり着信音の出力または振動の開始から所定時間Tbを経過していなければ、そのままステップS93に戻る。一方、ステップS97でYESであれば、つまり着信音の出力または振動の開始から所定時間Tbを経過すれば、ステップS99で、着信音の出力または振動を停止し、ステップS101で、LED44を消灯して、図8に示したステップS71に戻る。図10および図11は、プロセッサ26のアラーム処理を示すフロー図である。以下、アラーム処理について説明するが、上述した電話着信処理と同じ処理については簡単に説明することにする。図10に示すように、プロセッサ26は、待ち受け状態で、アラーム処理を開始すると、ステップS131で、アラームの設定日時かどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、アラーム設定データ74dを参照して、RTC26aで計測される現在時刻月日を含むが、時刻情報および月日情報で示される日時と一致するかどうかを判断する。ステップS131でYESであれば、つまりアラームの設定日時であれば、ステップS135に進む。一方、ステップS131でNOであれば、つまりアラームの設定日時でなければ、ステップS133で、スヌーズ通知の時間かどうかを判断する。つまり、プロセッサ26は、スヌーズタイマ74kのカウント値がスヌーズ間隔で示す時間になったかどうかを判断する。ステップS133でNOであれば、つまりスヌーズタイマ74kのカウント値がスヌーズ間隔で示す時間でなければ、ステップS131に戻って、アラームの設定日時やスヌーズ通知の時間になるのを待機する。つまり、待ち受け状態が継続される。一方、ステップS133でYESであれば、スヌーズタイマ74kのカウント値がスヌーズ間隔で示す時間であれば、ステップS135で、音量Vおよび時間間隔Tを初期化するV=Vc1、T=T1。続くステップS137では、マナーモードが設定されているかどうかを判断する。ステップS137でYESであれば、ステップS139で、時間間隔Tで振動を開始し、ステップS147に進む。一方、ステップS137でNOであれば、ステップS141で、サイレントモードが設定されているかどうかを判断する。ステップS141でYESであれば、ステップS143で、音量Vに設定音量Vc0を設定して、ステップS145に進む。一方、ステップS141でNOであれば、ステップS145で、音量Vでアラーム音の出力を開始して、ステップS147に進む。なお、ステップS145では、アラーム音についての音データが出力される以外は、上述したステップS17の着信音の出力開始の処理と同じである。ステップS147では、LED44の点滅を開始する。続く、ステップS149では、アラームタイマ74jをリセットおよびスタートする。図11に示すように、次のステップS151では、アラームの停止かどうかを判断する。ここでは、アラーム音の出力時間がアラーム報知時間所定時間Tcを経過したり、使用者によって何らかのキーが操作されたり、携帯電話機10が裏返しにされたりしたかどうかを判断する。具体的には、プロセッサ26は、アラームタイマ74jのカウント値が所定時間Tcを経過したかどうかを判断する。また、プロセッサ26は、操作データバッファ74aを参照して、現フレームのキーデータが記憶されているかを判断する。さらに、プロセッサ26は、加速データバッファ74bを参照して、Z軸方向の加速度が-gからgに変化したり、gから-gに変化したりしたかどうかを判断する。これらのいずれかが満たされる場合には、アラームの停止であると判断し、いずれも満たされていない場合には、アラームの停止でないと判断する。ステップS151でNOであれば、つまりアラームの停止でなければ、ステップS153で、スヌーズの解除かどうかを判断する。ここでは、プロセッサ26は、操作データバッファ26を参照して、カーソルキーおよび決定キーの操作によって、スヌーズを解除することが指示されたかどうかを判断する。ステップS153でNOであれば、つまりスヌーズの解除でなければ、そのままステップS151に戻る。一方、ステップS153でYESであれば、つまりスヌーズの解除であれば、ステップS155で、アラーム音の出力または振動を停止する。続くステップS157では、LED44を消灯する。続いて、ステップS159で、アラームが1回だけであるかどうかを判断する。つまり、プロセッサ26は、アラーム設定データ74dを参照して、月日情報が示す月日が1日だけであるかどうかを判断する。ステップS159でNOであれば、つまりアラームが1回だけでなければ、そのまま図10に示したステップS131に戻る。一方、ステップS159でYESあれば、つまりアラームが1回だけであれば、ステップS161で、アラームの実行情報を無効にして、ステップS131に戻る。ただし、アラームの実行情報が無効の場合には、当該アラーム処理のタスクを終了するようにしてもよい。また、ステップS151でYESであれば、つまりアラームの停止であれば、ステップS163で、アラーム音の出力または振動を停止し、ステップS165で、LED44を消灯して、ステップS167で、スヌーズが設定されているかどうかを判断する。ステップS167では、プロセッサ26は、アラーム設定データ74dを参照して、スヌーズ機能が有効であるかどうかを判断するのである。ステップS167でNOであれば、つまりスヌーズが設定されていなければ、ステップS159に進む。一方、ステップS167でYESであれば、つまりスヌーズが設定されていれば、ステップS169で、スヌーズタイマ74kをリセットおよびスタートして、図10に示したステップS135に戻る。この実施例によれば、携帯電話機を裏返すことにより、音や振動を低減または停止させるので、音や振動の発生が不適切な場所や場合であっても、直感的な操作で簡単に音や振動を低減または停止させることができる。また、携帯電話機を裏返すことにより、音や振動を低減または停止させるだけであり、それによって、通信が切断されることはないため、音や振動の発生が不適切な場所や場合から退避すれば、そのまま着信に対して応答することができる。つまり、継続使用が容易である。なお、上述の実施例では、折り畳み式の携帯電話機についてのみ説明したが、これに限定される必要はない。携帯電話機の姿勢や姿勢の変化を検出することができれば、ストレート型の携帯電話機、スライド式の携帯電話機、または、いわゆるスマートフォンにも適用することができる。また、上述の実施例では、キー入力装置のようなハードウェアキーを用いる場合についてのみ説明したが、タッチパネルを設けることにより、ソフトウェアキーを用いることもできる。さらに、上述の実施例では、加速度センサからの加速度データが示すZ軸方向の加速度の変化に応じて、携帯電話機が裏返しにされたかどうかを判断し、裏返しにされたことが判断された場合に、着信音やアラーム音の出力または振動を停止したり、音量や振動の強度を低減したりするようにしたが、これに限定される必要はない。携帯電話機を所定の角度たとえば、45度以上傾けたり、一回転させたり、携帯電話機を置いた状態から持ち上げたり、移動させたりした場合に、着信音やアラーム音の出力を停止したり、音量や振動の強度を低減したりするようにしてもよい。ただし、所定の角度以上傾けているかどうかは、図2に示した状態において、加速度センサの座標系のY軸回りに回動させて携帯電話機を傾ける場合には、その姿勢を判断するために、X軸方向とZ軸方向とで検出される加速度の数値ないし数値範囲を予め設定しておけばよい。また、図2に示した状態において、加速度センサの座標系のX軸回りに回動させて携帯電話機を傾ける場合には、その姿勢を判断するために、Y軸方向とZ軸方向とで検出される加速度の数値ないし数値範囲を予め設定しておけばよい。また、一回転させたかどうかは、X軸方向、Y軸方向またはZ軸方向の加速度の変化で知ることができる。たとえば、図2Aに示す状態において、加速度センサの座標系のY軸回りに携帯電話機を一回転させた場合には、X軸方向の加速度は、0→g-g→0→-gg→0と変化する。このとき、Z軸方向加速度は、-g→0→g→0→-gと変化する。他の軸回りに携帯電話機を回転させる場合も同様である。また、上述したように、加速度センサに代えてジャイロセンサを設ける場合には、角速度の変化の無い状態から所定値以上の角速度の変化を検出した場合に、携帯電話機の姿勢が変化されたことが検出される。さらに、上述の実施例では、簡単のため、バイブレータ機能については省略したが、通常モードやサイレントモードにおいてバイブレータ機能が有効にされた場合には、着信通知やアラーム報知のタイミングで、振動モータを駆動し、着信通知やアラーム報知の終了のタイミングで、振動モータを停止すればよい。具体的には、電話着信処理の場合には、ステップS17の処理と同時期に、振動モータが駆動開始され、ステップS25またはステップS49の処理と同時期に、振動モータが停止される。また、メール着信処理の場合には、ステップS87の処理と同時期に、振動モータが駆動開始され、ステップS99の処理と同時期に、振動モータが停止される。さらに、アラーム処理の場合には、ステップS145の処理と同時期に、振動モータが駆動開始され、ステップS155またはステップS163の処理と同時期に、振動モータが停止される。さらにまた、上述の実施例では、電話着信に応じて着信音や振動を発生している場合に、携帯電話機が裏返しにされると、着信音の音量や振動の強さを低減するようにしたが、着信音の出力や振動を停止するようにしてもよい。また、上述の実施例では、駆動電圧を印加する第1期間を固定し、駆動電圧を印加しない第2期間を変化させることにより、振動の強度を変化させるようにしたが、第2期間を固定し、第1期間を変化させるようにしてもよい。かかる場合には、第1期間が長い程、振動の強度が高く、第1期間が短い程、振動の強度が低い。さらに、上述の実施例では、通信方式として、CDMA方式を採用するようにしてあるが、これに限定される必要は無く、LTE方式、W-CDMA方式、GSM方式、TDMA方式、FDMA方式およびPHS方式などの他の方式が採用されてもよい。さらにまた、以上の説明で挙げた所定時間時間間隔を含む、音量レベル、振動強度、加速度などの具体的数値は、いずれも単なる一例であり、製品の仕様などの必要に応じて適宜変更可能である。"