"クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方のバルブタイミングを調整する内燃機関のバルブタイミング調整装置であって、第一歯車部を有し、前記カム軸と連動して回転する第一回転体と、第二歯車部を有し、前記クランク軸と連動して回転する第二回転体と、第三歯車部及び第四歯車部を有し、それら第三歯車部及び第四歯車部がそれぞれ前記第一歯車部及び前記第二歯車部に噛合しつつ一体に遊星運動することにより前記第一回転体及び前記第二回転体の間の相対位相を変化させる遊星回転体と、前記遊星回転体に接触して前記遊星回転体を遊星運動可能に支持する支持部を有する遊星キャリアと、を備え、前記第一歯車部と前記第三歯車部との軸方向の歯当たり中心を第一中心とし、前記第二歯車部と前記第四歯車部との軸方向の歯当たり中心を第二中心としたとき、前記支持部は、前記第一中心の内周側から外れると共に前記第二中心の内周側に位置しており、前記第一歯車部から前記第三歯車部へ作用するラジアル荷重により前記支持部の前記第三歯車部側の端部まわりに前記遊星回転体に生じる第一モーメントよりも、前記第二歯車部から前記第四歯車部へ作用するラジアル荷重により前記支持部の前記第三歯車部側の端部まわりに前記遊星回転体に生じる第二モーメントは大きいことを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記第一中心の径方向への投影線を第一投影線とし、前記第二中心の径方向への投影線を第二投影線としたとき、前記支持部は、前記第一投影線よりも前記第二投影線側において前記第二投影線上に位置することを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方のバルブタイミングを調整する内燃機関のバルブタイミング調整装置であって、第一歯車部を有し、前記カム軸と連動して回転する第一回転体と、第二歯車部を有し、前記クランク軸と連動して回転する第二回転体と、第三歯車部及び第四歯車部を有し、それら第三歯車部及び第四歯車部がそれぞれ前記第一歯車部及び前記第二歯車部に噛合しつつ一体に遊星運動することにより前記第一回転体及び前記第二回転体の間の相対位相を変化させる遊星回転体と、前記遊星回転体に接触して前記遊星回転体を遊星運動可能に支持する支持部を有する遊星キャリアと、を備え、前記第一歯車部と前記第三歯車部との軸方向の歯当たり中心を第一中心とし、前記第二歯車部と前記第四歯車部との軸方向の歯当たり中心を第二中心としたとき、前記支持部は、前記第一中心及び前記第二中心の内周側から外れると共に前記第一中心及び前記第二中心の間の内周側に位置しており、前記第一歯車部から前記第三歯車部へ作用するラジアル荷重により前記支持部の前記第三歯車部側の端部まわりに前記遊星回転体に生じる第一モーメントと、前記第二歯車部から前記第四歯車部へ作用するラジアル荷重により前記支持部の前記第四歯車部側の端部まわりに前記遊星回転体に生じる第二モーメントとは実質的に等しいことを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記第一中心の径方向への投影線を第一投影線とし、前記第二中心の径方向への投影線を第二投影線としたとき、前記支持部は、前記第一投影線及び前記第二投影線の間に挟まれて位置することを特徴とする請求項3に記載のバルブタイミング調整装置。前記第三歯車部及び前記第四歯車部のうち少なくとも一方の軸方向端面に、前記第一回転体又は前記第二回転体が相対回転可能に当接することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記遊星回転体は、前記第三歯車部及び前記第四歯車部を形成する遊星歯車と、前記遊星歯車の内周側に外輪が固定され、前記遊星キャリアの外周側に内輪が嵌合するベアリングと、を有することを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。さて、上述した種のバルブタイミング調整装置では、歯車部同士の噛合により発生して遊星回転体に作用するラジアル荷重を、遊星回転体を支持する遊星キャリアによって受けている。ここで、各歯車部の歯数や径等によってラジアル荷重の受け方は異なってくるが、そうした荷重の受け方によっては遊星回転体が正規の軸方向に対して傾くという問題が、本発明者の鋭意研究の結果、発見されたのである。具体的に図11に示す形態では、遊星回転体1000の一方の歯車部1001とカム軸の連動回転体1002の歯車部1003との軸方向の歯当たり中心c1に対し、その内周側において遊星キャリア1004が遊星回転体1000を支持している。また、遊星回転体1000の他方の歯車部1005とクランク軸の連動回転体1006の歯車部1007との軸方向の歯当たり中心c2に対しては、その内周側において遊星回転体1000が遊星キャリア1004から離間して支持されていない。このような形態の場合、歯車部1001,1003間のラジアル荷重f1によって生じるモーメントf1a1が、歯車部1005,1007間のラジアル荷重f2によって生じるモーメントf2a2よりも小さくなると、遊星回転体1000が後者のモーメント方向dへと回転し、傾いてしまうのである。以上説明したような遊星回転体の傾きは、互いに噛合する歯車部間にスラスト荷重を発生させて、耐久性の低下を招くおそれがあるため、望ましくない。本発明は、こうした問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、耐久性を確保するバルブタイミング調整装置を提供することにある。請求項1に記載の発明は、クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、第一歯車部を有し、カム軸と連動して回転する第一回転体と、第二歯車部を有し、クランク軸と連動して回転する第二回転体と、第三歯車部及び第四歯車部を有し、それら第三歯車部及び第四歯車部がそれぞれ第一歯車部及び第二歯車部に噛合しつつ一体に遊星運動することにより第一回転体及び第二回転体の間の相対位相を変化させる遊星回転体と、遊星回転体に接触して遊星回転体を遊星運動可能に支持する支持部を有する遊星キャリアと、を備え、第一歯車部と第三歯車部との軸方向の歯当たり中心を第一中心とし、第二歯車部と第四歯車部との軸方向の歯当たり中心を第二中心としたとき、支持部は、第一中心の内周側から外れると共に第二中心の内周側に位置しており、第一歯車部から第三歯車部へ作用するラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第一モーメントよりも、第二歯車部から第四歯車部へ作用するラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第二モーメントは大きいことを特徴とする。このように請求項1に記載の発明では、第一歯車部から第三歯車部へのラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第一モーメントよりも、第二歯車部から第四歯車部へのラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第二モーメントが大きいため、遊星回転体が当該第二モーメント方向へ回転して、正規の軸方向に対し傾こうとする。しかし、遊星回転体に接触して遊星回転体を支持する遊星キャリアの支持部は、第二及び第四歯車部の歯当たり中心である第二中心の内周側には位置するが、第一及び第三歯車部の歯当たり中心である第一中心の内周側からは外れているので、当該支持部から与えられる反力によって遊星回転体の傾きを抑制することができる。ここで、第一モーメントよりも大きい第二モーメントによって遊星回転体が傾く場合、第二及び第四歯車部の間や第一及び第三歯車部の間にスラスト荷重が発生して耐久性の低下を招くおそれがあるが、遊星回転体の傾きが抑制されることによって耐久性の確保が可能となる。請求項2に記載の発明によると、第一中心の径方向への投影線を第一投影線とし、第二中心の径方向への投影線を第二投影線としたとき、支持部は、第一投影線よりも第二投影線側において第二投影線上に位置する。これによると、支持部が第二中心内周側に位置し且つ第一中心内周側から外れる形態を正確に実現することができるので、遊星回転体の傾きが確実に抑えられることとなる。請求項3に記載の発明は、クランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する吸気弁及び排気弁のうち少なくとも一方のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、第一歯車部を有し、カム軸と連動して回転する第一回転体と、第二歯車部を有し、クランク軸と連動して回転する第二回転体と、第三歯車部及び第四歯車部を有し、それら第三歯車部及び第四歯車部がそれぞれ第一歯車部及び第二歯車部に噛合しつつ一体に遊星運動することにより第一回転体及び第二回転体の間の相対位相を変化させる遊星回転体と、遊星回転体に接触して遊星回転体を遊星運動可能に支持する支持部を有する遊星キャリアと、を備え、第一歯車部と第三歯車部との軸方向の歯当たり中心を第一中心とし、第二歯車部と第四歯車部との軸方向の歯当たり中心を第二中心としたとき、支持部は、第一中心及び第二中心の内周側から外れると共に第一中心及び第二中心の間の内周側に位置しており、第一歯車部から第三歯車部へ作用するラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第一モーメントと、第二歯車部から第四歯車部へ作用するラジアル荷重により支持部の第四歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第二モーメントとは実質的に等しいことを特徴とする。このように請求項3に記載の発明では、遊星回転体に接触して遊星回転体を支持する遊星キャリアの支持部は、第一及び第三歯車部の歯当たり中心である第一中心並びに第二及び第四歯車部の歯当たり中心である第二中心の内周側から外れると共に、それら中心間の内周側に位置している。そのため、モーメントバランスによっては、遊星回転体が正規の軸方向に対して傾くおそれがある。しかし、第一歯車部から第三歯車部へのラジアル荷重により支持部の第三歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第一モーメントと、第二歯車部から第四歯車部へのラジアル荷重により支持部の第四歯車部側の端部まわりに遊星回転体に生じる第二モーメントとが実質的に等しくされることによって、遊星回転体の傾きが抑制されることとなる。ここで遊星回転体が傾く場合、第一及び第三歯車部の間や第二及び第四歯車部の間にスラスト荷重が発生して耐久性の低下を招くおそれがあるが、遊星回転体の傾きが抑制されることによって耐久性の確保が可能となる。請求項4に記載の発明によると、第一中心の径方向への投影線を第一投影線とし、第二中心の径方向への投影線を第二投影線としたとき、支持部は、第一投影線及び第二投影線の間に挟まれて位置する。これによると、第一及び第二中心の内周側から外れる支持部がそれら中心間の内周側に位置する形態を正確に実現することができるので、遊星回転体の傾きが確実に抑えられることとなる。請求項5に記載の発明によると、遊星回転体の第三歯車部及び第四歯車部のうち少なくとも一方の軸方向端面に、第一回転体または第二回転体が相対回転可能に当接する。この当接によれば、遊星歯車がより一層傾き難くなるので、高い耐久性を得ることができる。請求項6に記載の発明によると、遊星回転体は、第三歯車部及び第四歯車部を形成する遊星歯車と、遊星歯車の内周側に外輪が固定され、遊星キャリアの外周側に内輪が嵌合するベアリングと、を有する。これによると、遊星回転体が傾く場合には、第一及び第三歯車部の間や第二及び第四歯車部の間にスラスト荷重が発生することによってベアリングの寿命低下を招くおそれがあるが、上述した原理によって遊星回転体が傾き難くなっているので、ベアリングの寿命低下を回避することができる。尚、以上において、支持部とは、遊星キャリアにおいて遊星回転体と実際に接触して当該回転体を支持する部分を意味する。また、軸方向の歯当たり中心とは、互いに噛合する歯車部同士が歯当たりしている部分の軸方向における中心を意味する。さらに、ラジアル荷重とは、互いに噛合する歯車部間において径方向に作用する荷重成分を意味する。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置1を示している。バルブタイミング調整装置1は車両に搭載され、内燃機関のクランク軸図示しないからカム軸2へ機関トルクを伝達する伝達系に設けられる。バルブタイミング調整装置1はトルク発生系4及び位相調整機構8等を組み合わせてなり、クランク軸に対するカム軸2の相対位相以下、機関位相というを調整することによって、内燃機関に適したバルブタイミングを逐次実現する。尚、本実施形態においてカム軸2は内燃機関の吸気弁図示しないを開閉するものであり、バルブタイミング調整装置1は当該吸気弁のバルブタイミングを調整する。まず、トルク発生系4について説明する。トルク発生系4は、電動モータ5及び通電制御回路6を備えている。電動モータ5は例えばブラシレスモータ等であり、回転軸7へ与えるトルクを通電によって発生する。通電制御回路6は例えばマイクロコンピュータ等から構成されており、電動モータ5の外部及び/又は内部に配置されている。通電制御回路6は電動モータ5と電気的に接続されており、内燃機関の運転状況に応じて電動モータ5への通電を制御する。この制御された通電を受けて電動モータ5は、回転軸7へ与えるトルクを保持又は増減する。次に、位相調整機構8について説明する。位相調整機構8は、駆動側回転体10、従動側回転体20、遊星キャリア40及び遊星回転体30を備えている。駆動側回転体10は、共に有底筒状に形成された歯車部材12及びスプロケット13を同軸上に螺子止めしてなる。歯車部材12の周壁部は、歯先円が歯底円の内周側にある駆動側内歯車部14を形成している。スプロケット13には、径方向外側へ突出する複数の歯16が設けられている。スプロケット13は、それらの歯16とクランク軸の複数の歯との間で環状のタイミングチェーン図示しないが巻き掛けられることにより、クランク軸と連繋する。したがって、クランク軸から出力された機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット13に入力されるときには、駆動側回転体10はクランク軸と連動して、当該クランク軸に対する相対位相を保ちつつ回転する。このとき駆動側回転体10の回転方向は、図2,3の反時計方向となる。図1,2に示すように有底筒状に形成された従動側回転体20は、スプロケット13の内周側に同心的に配置されている。従動側回転体20の周壁部は、歯先円が歯底円の内周側にある従動側内歯車部22を形成している。従動側内歯車部22は、駆動側内歯車部14に対し軸方向へずれて位置する形態でスプロケット13の内周側に嵌合している。図1に示すように従動側回転体20の底壁部は、カム軸2に同軸上にボルト固定されて連繋する連繋部24を形成している。この連繋部24とカム軸2との連繋によって従動側回転体20は、カム軸2と連動して当該カム軸2に対する相対位相を保ちつつ回転可能となっており、また駆動側回転体10に対して相対回転可能となっている。尚、駆動側回転体10に対して従動側回転体20が進角する相対回転方向が図2,3の方向Xであり、駆動側回転体10に対して従動側回転体20が遅角する相対回転方向が図2,3の方向Yである。図1~3に示すように筒状に形成された遊星キャリア40は、トルク発生系4の回転軸7からトルク入力される入力部41を内周部によって形成している。回転体10,20及び回転軸7に対して同心的な入力部41には複数の溝部42が開口しており、それら溝部42に嵌合する継手43を介して遊星キャリア40が回転軸7に連繋している。この連繋により遊星キャリア40は、回転軸7と一体に回転可能となっており、また回転体10,20に対して相対回転可能となっている。遊星キャリア40はさらに、歯車部14,22に対して偏心する偏心部44を外周部の一端部側によって形成している。また、遊星キャリア40は、歯車部材12に対して同心の同心部46を外周部の他端部側によって形成しており、当該同心部46の外周側に歯車部材12の環状の底壁部18がベアリング48を介して嵌合している。遊星回転体30は、ベアリング32及び遊星歯車50を同心的に組み合わせてなる。ベアリング32は、外輪34と内輪36との間にボール状の転動体38を挟持してなるラジアルベアリングである。本実施形態においてベアリング32の外輪34が遊星歯車50の中心孔51の内周側に圧入固定されており、またベアリング32の内輪36が遊星キャリア40の偏心部44の外周側に嵌合している。これにより、偏心部44と内輪36との間に微小なラジアル隙間が形成された状態で遊星回転体30が遊星キャリア40によって支持されている。遊星歯車50は段付筒状に形成され、偏心部44に対して同心的に配置されている。即ち遊星歯車50は、歯車部14,22に対しては偏心して配置されている。遊星歯車50は、歯先円が歯底円の外周側にある駆動側外歯車部52及び従動側外歯車部54を、それぞれ大径部分及び小径部分によって一体に形成している。駆動側外歯車部52は駆動側内歯車部14の内周側に配置され、当該歯車部14と噛合している。駆動側外歯車部52に対し軸方向へずれて位置する従動側外歯車部54は従動側内歯車部22の内周側に配置され、当該歯車部22と噛合している。これらの噛合状態下、遊星歯車50は、偏心部44の偏心中心周りに自転しつつ偏心部44の回転方向へ公転する遊星運動を実現可能となっている。以上の構成から位相調整機構8には、遊星キャリア40の回転運動を減速してカム軸2へと伝達する差動歯車式の遊星機構部60が形成されている。ここで遊星機構部60の減速比Nは、各歯車部22,14,54,52の歯数Z1,Z2,Z3,Z4を用いた下記の式1にて表されることとなる。尚、本実施形態では、歯数Z3,Z1,Z4,Z2の順で多くなるように設定されている。N=Z1/Z3Z4/Z2/Z1/Z3Z4/Z2-11このような遊星機構部60を備えた位相調整機構8は、トルク発生系4から入力されるトルクと、カム軸2から伝達される変動トルクの平均トルクTaとに応じて、機関位相を調整する。尚、変動トルクとは、内燃機関の運転に伴って位相調整機構8へ伝達されるトルクであり、その平均トルクTaによって本実施形態では、従動側回転体20が駆動側回転体10に対する遅角側Yへと付勢されることとなる。具体的に、位相調整機構8の作動としては、トルク発生系4からの入力トルクが保持されること等により遊星キャリア40が駆動側回転体10に対して相対回転しないときには、遊星回転体30の遊星歯車50が歯車部14,22との噛合位置を保ちつつ、回転体10,20と一体に回転する。したがって、機関位相は変化せず、その結果としてバルブタイミングが一定に保たれる。トルク発生系4からの入力トルクが方向Xへ増大すること等により遊星キャリア40が駆動側回転体10に対して方向Xへ相対回転するときには、遊星回転体30の遊星歯車50が歯車部14,22との噛合位置を変化させつつ遊星運動することにより、従動側回転体20が駆動側回転体10に対して方向Xへと相対回転する。したがって、機関位相が進角側へ変化し、その結果としてバルブタイミングが進角する。トルク発生系4からの入力トルクが方向Yへ増大すること等により遊星キャリア40が駆動側回転体10に対して方向Yへ相対回転するときには、遊星回転体30の遊星歯車50が歯車部14,22との噛合位置を変化させつつ遊星運動することにより、従動側回転体20が駆動側回転体10に対して方向Yへと相対回転する。したがって、機関位相が遅角側へ変化し、その結果としてバルブタイミングが遅角する。次に、第一実施形態の特徴部分について、図1,4を参照しつつ詳細に説明する。尚、図4の断面模式図においては、特徴部分の理解を容易にするため、便宜上、断面を示すハッチングを省略している。図1に示すように第一実施形態では、遊星回転体30の遊星歯車50において駆動側外歯車部52の従動側外歯車部54側となる軸方向端面62に対し、従動側回転体20において従動側内歯車部22の駆動側内歯車部14側となる軸方向端面63が当接している。ここで、端面62,63間には微小なスラスト隙間が形成されており、遊星歯車50と従動側回転体20とが相対回転可能となっている。また、図4に示すように第一実施形態では、従動側内歯車部22と従動側外歯車部54との軸方向の歯当たり中心C1を径方向へ投影した投影線L1上において、遊星キャリア40の偏心部44の一部からなる支持部64が遊星回転体30を支持している。これに対し、駆動側内歯車部14と駆動側外歯車部52との軸方向の歯当たり中心C2を径方向へ投影した投影線L2上においては、遊星回転体30が遊星キャリア40から離間して支持されておらず、当該投影線L2よりも投影線L1側に支持部64が位置する形となっている。これらにより第一実施形態では、遊星キャリア40において遊星回転体30を支持する支持部64が歯当たり中心C1の内周側には位置するが、歯当たり中心C2の内周側からは外れた形態を正確に実現しているのである。尚、支持部64の駆動側外歯車部52側の端部66については、歯当たり中心C2の内周側まで至らない限りにおいて、歯車部52,14のうち少なくとも一方の内周側に位置させてもよいし、歯車部52,14の双方の内周側から外れさせてもよい。こうした特徴の支持形態においては、図4に示すように、歯車部22,54の噛合によって発生するラジアル荷重F1が、歯当たり中心C1の投影線L1に沿って遊星回転体30に作用する。その結果、ラジアル荷重F1は、支持部64の端部66と歯当たり中心C1との間の軸方向距離ここでは、端部66と投影線L1との離間距離に実質的に等しいをA1として、当該端部66まわりの第一モーメントF1A1を遊星回転体30に生じさせる。また、歯車部14,52の噛合によって発生するラジアル荷重F2は、歯当たり中心C2の投影線L2に沿って遊星回転体30に作用する。その結果、ラジアル荷重F2は、支持部64の端部66と歯当たり中心C2との間の軸方向距離ここでは、端部66と投影線L2との離間距離に実質的に等しいをA2として、当該端部66まわりの第二モーメントF2A2を遊星回転体30に生じさせる。このようにして生じる第一モーメントF1A1と第二モーメントF2A2とは、互いに逆方向へ遊星回転体30を回転させ、歯車部22,14の中心軸線Oに略平行な正規の軸方向に対し傾かせようとする。故に、それらモーメントの大小関係によっては、遊星回転体30の傾きが生じてしまう。そこで、下記の式2にて示す如く本実施形態では、歯当たり中心C1,C2のうち内周側に支持部64が位置する方に対応した第一モーメントF1A1が、第二モーメントF2A2よりも大きくなるように設定されるのである。F1A1>F2A22かかる設定により遊星回転体30は、遊星キャリア40の支持部64の端部66付近を中心として、より大きな第一モーメントF1A1の方向D1へと傾こうとするが、支持部64から遊星回転体30へ反力F3が与えられることによって、その傾きが抑制される。ここで、もし遊星回転体30が傾いた場合には、歯車部22,54間や歯車部14,52間にスラスト荷重が発生するおそれがあるが、遊星回転体30の傾きが抑制されることによって、当該スラスト荷重が発生しなくなる。尚、式2におけるF1,F2は、カム軸2から伝達される変動トルクの平均トルクTaと、各歯車部54,52に固有の圧力角θ1,θ2と、各歯車部54,52に固有のピッチ半径R1,R2図4参照と、遊星機構部60の減速比N式1参照とを用いて、それぞれ下記の式3,4にて表される。したがって、式2,3,4から得られる下記の式5を満たすような設計により、遊星回転体30の傾きを抑制できることが判る。またここで、各歯車部54,52の圧力角θ1,θ2が実質的に等しい場合には、式5におけるtanθ2/tanθ1の値が1となり、傾き抑制のための設計が容易となるが、圧力角θ1,θ2については相異させてもよい。F1=Ta/R1tanθ13F2=N-1/NTa/R2tanθ24A1>A2N-1/NR1/R2tanθ2/tanθ15ここまで説明したように第一実施形態では、遊星キャリア40による遊星回転体30の特徴的支持形態並びにそれに応じたモーメントの特徴的設定によって、遊星回転体30の傾き、ひいては歯車部間でのスラスト荷重の発生が抑制される。しかも、図4に示すように第一実施形態では、遊星回転体30をなす遊星歯車50の駆動側外歯車部52の軸方向端面62に従動側内歯車部22の軸方向端面63が当接しているので、これによっても遊星回転体30の傾き、ひいてはスラスト荷重の発生が抑制される。したがって、遊星回転体30において遊星歯車50に固定されるベアリング32の寿命がスラスト荷重によって低下することを防止でき、また図4に示す歯車部材12の底壁部18において破線68で囲んだ部分には、ベアリング48の抜け止めを設ける必要性がなくなる。故に、第一実施形態によれば、高い耐久性と同時に、軸方向の体格縮小やコストの低減等を実現することができるのである。この他、第一実施形態では、使用するベアリング32によって遊星キャリア40の支持部64の軸方向長さが決まってくる。しかし、歯車部14,52の噛合位置については、その歯当たり中心C2が支持部64と径方向に重ならない限りにおいて、支持部64の軸方向長さにかかわらずに自由に設定することができる。第二実施形態図5,6は、第一実施形態の変形例である本発明の第二実施形態の特徴を示している。尚、図6の断面模式図においては、図4の場合と同様にハッチングを省略している。図5に示すように第二実施形態では、遊星キャリア100による遊星回転体102の支持形態が異なっている。具体的には図6に示すように、歯車部14,52の歯当たり中心C2の投影線L2上において、遊星キャリア100の支持部104が遊星回転体102を支持している。これに対し、歯車部22,54の歯当たり中心C1の投影線L1上においては、遊星回転体102が遊星キャリア100から離間して支持されておらず、当該投影線L1よりも投影線L2側に支持部104が位置する形となっている。これらにより第二実施形態では、遊星キャリア100において遊星回転体102を支持する支持部104が歯当たり中心C2の内周側には位置するが、歯当たり中心C1の内周側からは外れた形態を正確に実現しているのである。尚、支持部104の従動側外歯車部54側の端部106については、歯当たり中心C1の内周側まで至らない限りにおいて、歯車部54,22のうち少なくとも一方の内周側に位置させてもよいし、歯車部54,22の双方の内周側から外れさせてもよい。こうした特徴の支持形態においては、図6に示すように、歯車部22,54の噛合によって発生するラジアル荷重F1が投影線L1に沿って遊星回転体102に作用し、支持部104の端部106まわりの第一モーメントF1A1を生じさせる。また、歯車部14,52の噛合によって発生するラジアル荷重F2は投影線L2に沿って遊星回転体102に作用し、端部106まわりの第二モーメントF2A2を生じさせる。そこで、これらモーメントに起因する遊星回転体102の傾きを抑制すべく第二実施形態では、下記の式6にて示す如く、歯当たり中心C1,C2のうち内周側に支持部104が位置する方に対応した第二モーメントF2A2が、第一モーメントF1A1よりも大きくなるように設定されるのである。F1A1<F2A26かかる設定により遊星回転体102は、遊星キャリア100の支持部104の端部106付近を中心として、より大きな第二モーメントF2A2の方向D2へと傾こうとするが、支持部104から遊星回転体102へ反力F3が与えられることによって、その傾きが抑制される。ここで、もし遊星回転体102が傾いた場合には、歯車部14,52間や歯車部22,54間にスラスト荷重が発生するおそれがあるが、遊星回転体102の傾きが抑制されることによって、当該スラスト荷重が発生しなくなる。尚、第二実施形態においても、式6のF1,F2は第一実施形態で説明の式3,4にて表されるので、式6,3,4から得られる下記の式7を満たした設計によれば、遊星回転体102の傾きを抑制できることが判る。A1<A2N-1/NR1/R2tanθ2/tanθ17以上説明した第二実施形態によれば、遊星回転体102の傾き、ひいては歯車部間でのスラスト荷重の発生が十分に抑制されるので、第一実施形態と同様の効果を享受することができる。さらに、第二実施形態によれば、歯車部22,54の噛合位置について、その歯当たり中心C1が支持部104と径方向に重ならない限りで自由に設定することができる。以上、第二実施形態では、従動側回転体20が特許請求の範囲に記載の第一回転体に相当し、駆動側回転体10が特許請求の範囲に記載の第二回転体に相当する。また、第二実施形態では、従動側内歯車部22が特許請求の範囲に記載の第一歯車部に相当し、駆動側内歯車部14が特許請求の範囲に記載の第二歯車部に相当し、従動側外歯車部54が特許請求の範囲に記載の第三歯車部に相当し、駆動側外歯車部52が特許請求の範囲に記載の第四歯車部に相当する。第三実施形態図7,8は、第一実施形態の変形例である本発明の第三実施形態の特徴を示している。尚、図8の断面模式図においては、図4の場合と同様にハッチングを省略している。図7に示すように第三実施形態では、遊星キャリア150による遊星回転体152の支持形態が異なっている。具体的には図8に示すように、歯車部22,54の歯当たり中心C1の投影線L1上並びに歯車部14,52の歯当たり中心C2の投影線L2上の双方において、遊星回転体152が遊星キャリア150から離間して支持されていない。これに対し、投影線L1,L2の間においては、遊星キャリア150の支持部154が遊星回転体152を支持している。即ち、支持部154が投影線L1,L2間に挟まれて位置した形となっている。これらにより第三実施形態では、遊星キャリア150において遊星回転体152を支持する支持部154が歯当たり中心C1,C2の内周側から外れると共に、それら中心C1,C2間の内周側に位置する形態を正確に実現しているのである。尚、支持部154の従動側外歯車部54側の端部156については、歯当たり中心C1の内周側まで至らない限りにおいて、歯車部54,22のうち少なくとも一方の内周側に位置させてもよいし、歯車部54,22の双方の内周側から外れさせてもよい。また同様に、支持部154の駆動側外歯車部52側の端部158については、歯当たり中心C2の内周側まで至らない限りにおいて、歯車部52,14のうち少なくとも一方の内周側に位置させてもよいし、歯車部52,14の双方の内周側から外れさせてもよい。このような特徴の支持形態においても、図8に示すように、歯車部22,54の噛合によって発生するラジアル荷重F1が歯当たり中心C1の投影線L1に沿って遊星回転体152に作用し、支持部154の一端部156まわりの第一モーメントF1A1を生じさせる。また、歯車部14,52の噛合によって発生するラジアル荷重F2は、歯当たり中心C2の投影線L2に沿って遊星回転体152に作用し、支持部154の他端部158まわりの第二モーメントF2A2を生じさせる。そこで、これらモーメントに起因する遊星回転体152の傾きを抑制すべく第三実施形態では、下記の式8にて示す如く、第一モーメントF1A1と第二モーメントF2A2とが実質的に等しくなるように設定されるのである。F1A1=F2A28歯当たり中心C1,C2の双方の内周側に支持部154が存在しない形態では、遊星回転体152が各モーメントの方向へ傾き易くなるが、式8に従うモーメント設定によれば、支持部154からの反力F3によって遊星回転体152の傾きを抑えることができる。したがって、歯車部22,54間や歯車部14,52間には、遊星回転体152の傾きに起因するスラスト荷重が発生しなくなる。尚、第三実施形態においても、式8のF1,F2は第一実施形態で説明の式3,4にて表されるので、式8,3,4から得られる下記の式9を満たした設計によれば、遊星回転体152の傾きを抑制できることが判る。A1=A2N-1/NR1/R2tanθ2/tanθ19以上説明した第三実施形態によれば、遊星回転体152の傾き、ひいては歯車部間でのスラスト荷重の発生が十分に抑制されるので、第一実施形態と同様の効果を享受することができる。さらに、第三実施形態によれば、歯車部22,54の噛合位置並びに歯車部14,52の噛合位置について、それらの歯当たり中心C1,C2が支持部154と径方向に重ならない限りで自由に設定することができる。第四実施形態図9,10は、第二実施形態の変形例である本発明の第四実施形態の特徴を示している。尚、図10の断面模式図においては、図4の場合と同様にハッチングを省略している。図9に示すように、第四実施形態においてトルク発生系200は、電動モータ5の代わりに、電動ブレーキ202を備えている。電動ブレーキ202は例えば電磁ブレーキ又は流体ブレーキ等であり、回転軸7へ与えるブレーキトルクを通電制御回路204からの通電に応じて保持又は増減する。第四実施形態において従動側回転体220には、従動側内歯車部22の代わりに従動側外歯車部222が、駆動側内歯車部14に対し軸方向へずれた位置に設けられている。また、遊星キャリア240により支持される遊星回転体230の遊星歯車250には、従動側外歯車部54の代わりに従動側内歯車部254が、駆動側外歯車部52に対し軸方向へずれた位置に設けられている。従動側内歯車部254は従動側外歯車部222の外周側に配置され、当該歯車部222と噛合している。尚、本実施形態では、歯車部52,254のいずれの軸方向端面も回転体10,220から離間した状態となっている。このように歯車部254,222が噛合してなる第四実施形態の遊星機構部260には、付勢部材270が追加されている。この付勢部材270はねじりコイルばねからなり、スプロケット13の内周側に同心的に配置されている。付勢部材270の一端部はスプロケット13により係止され、また付勢部材270の他端部は連繋部24により係止されている。付勢部材270は、従動側回転体220を駆動側回転体10に対する遅角側Yへ付勢する。したがって、遊星機構部260を備えた位相調整機構208は、トルク発生系200から入力されるトルクと、付勢部材270が発生する付勢トルクと、カム軸2から伝達される変動トルクの平均トルクTaとに応じて、機関位相を調整することとなる。こうした構成の第四実施形態では、遊星キャリア240による遊星回転体230の支持形態並びにそれに応じたモーメントの設定が、第二実施形態に準じて実現されている。即ち、図10に示すように、歯車部14,52の歯当たり中心C2の内周側となる投影線L2上において遊星キャリア240の支持部244が遊星回転体230を支持し、歯車部222,254の歯当たり中心C1の内周側となる投影線L1上から当該支持部244が外れている。そして、歯車部222,254間に働くラジアル荷重F1が支持部244の従動側内歯車部254側の端部246まわりに生じさせる第一モーメントF1A1と、歯車部14,52間に働くラジアル荷重F2が当該端部246まわりに生じさせる第二モーメントF2A2とが、第二実施形態で説明の式6に従って設定されるのである。したがって、第四実施形態によっても、遊星回転体230の傾き、ひいては歯車部間でのスラスト荷重の発生が抑制されることになるので、耐久性の確保と同時に、軸方向の体格縮小やコストの低減等を実現することができる。尚、付言すると、図10に示すように第四実施形態では、支持部244が遊星キャリア240の偏心部44の全体から形成された形となっている。以上、第四実施形態では、従動側回転体220が特許請求の範囲に記載の第一回転体に相当し、従動側外歯車部222が特許請求の範囲に記載の第一歯車部に相当し、従動側内歯車部254が特許請求の範囲に記載の第三歯車部に相当する。他の実施形態さて、ここまで本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明はそれらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態に適用することができる。例えば第一~第四実施形態では、回転体10をカム軸2と連動回転させ、回転体20,220をクランク軸と連動回転させるようにしてもよい。この場合、特に第二~第四実施形態では、特許請求の範囲に記載の第一及び第二回転体に相当する要素、特許請求の範囲に記載の第一及び第二歯車部に相当する要素、並びに特許請求の範囲に記載の第三及び第四歯車部に相当する要素の関係が、実施形態において説明の関係と逆になる。第一~第四実施形態では、ベアリング32を設けないで、遊星歯車50,250を遊星キャリア40,100,150,240によって直接支持するようにしてもよい。この場合、遊星歯車50,250単独で特許請求の範囲に記載の遊星回転体に相当することとなる。また、ベアリング32の内輪36を遊星キャリア40,100,150,240の外周側に圧入固定すると共に、ベアリング32の外輪34を遊星歯車50,250の内周側に嵌合させて、遊星キャリア40,100,150,240と一体のベアリング32によって遊星歯車50,250を支持するようにしてもよい。この場合、特に第二~第四実施形態では、遊星歯車50,250単独で特許請求の範囲に記載の遊星回転体に相当し、ベアリング32と遊星キャリア40,100,150,240との一体物が特許請求の範囲に記載の遊星キャリアに相当する。第一~第四実施形態では、位相調整機構8,208へ与えるトルクの発生手段として、電動モータ5や電動ブレーキ202以外のもの、例えば油圧モータ等を使用してもよい。第一~第三実施形態では、第四実施形態に準じて、外歯車部52,54の少なくとも一方及びそれに対応する内歯車部14,22の少なくとも一方を、それぞれ内歯車部及び外歯車部に変更してもよい。第一~第三実施形態では、第四実施形態に準じて、従動側回転体20を駆動側外歯車部52の軸方向端面62に当接させないようにしてもよい。また、第一~第三実施形態では、駆動側回転体10を駆動側外歯車部52の軸方向端面に当接させたり、回転体10,20を従動側外歯車部54の軸方向端面に当接させるようにしてもよい。さらに、第四実施形態では、回転体10,220を歯車部52,254の軸方向端面に当接させるようにしてもよい。そして、本発明は、第一~第四実施形態の如く吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置にも適用することができる。"