"使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の腰部に装着される被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を前記被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右一対の連結手段を介して前記被牽引ベルトの両脇部分を腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式伸縮機構を有することを特徴とする伸腰器。使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の腰部に装着される被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を前記被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右一対の連結手段を介して前記被牽引ベルトの両脇部分を腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式屈伸機構を有することを特徴とする伸腰器。使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の両足に装着される左右一対の被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を前記左右一対の被牽引ベルトにそれぞれ連結する左右の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右の連結手段を介して前記左右一対の被牽引ベルトを腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式屈伸機構を有することを特徴とする伸腰器。ところで、特許文献1に記載された腰椎牽引装置は、牽引機構部の動力源として電動モータが必要であり、電源が確保できない場所では使用できない。また、装置構成が極めて大掛かりであって重量も嵩み、価格も高価となることから、一般家庭での使用には不向きである。一方、特許文献2に記載された腰椎牽引装置は、一般家庭での使用も可能であるが、電動モータを動力源とする駆動装置を備えているため、その分、重量が嵩み、また、電源が確保できない場所では使用できないという不便さがある。そこで、本発明は、電源を必要としない軽量で携帯可能な簡素な構造でありながら、使用者が自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる伸腰器を提供することを課題とする。このような課題を解決するため、第1の発明に係る伸腰器は、使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の腰部に装着される被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右一対の連結手段を介して被牽引ベルトの両脇部分を腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式伸縮機構を有することを特徴とする。第1の発明に係る伸腰器を使用するには、使用者が腰部に被牽引ベルトを装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てる。この状態で使用者が左右一対の支持棒部材の各手動式伸縮機構を伸方向に手動操作する。この手動操作により、被牽引ベルトの両脇部分が左右一対の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。第2の発明に係る伸腰器は、使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の腰部に装着される被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右一対の連結手段を介して被牽引ベルトの両脇部分を腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式屈伸機構を有することを特徴とする。第2の発明に係る伸腰器を使用するには、使用者が腰部に被牽引ベルトを装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てる。この状態で使用者が左右一対の支持棒部材の各手動式屈伸機構を伸方向に手動操作する。この手動操作により、被牽引ベルトの両脇部分が左右一対の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。第3の発明に係る伸腰器は、使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の両足に装着される左右一対の被牽引ベルトと、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部を一端部に有する左右一対の支持棒部材と、左右一対の支持棒部材の他端部側を左右一対の被牽引ベルトにそれぞれ連結する左右の連結手段とを備え、左右一対の支持棒部材は、左右の連結手段を介して左右一対の被牽引ベルトを腰椎の牽引方向に牽引可能な左右一対の手動式屈伸機構を有することを特徴とする。第3の発明に係る伸腰器を使用するには、使用者が左右一対の被牽引ベルトを両足に装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てる。この状態で使用者が左右一対の支持棒部材の各手動式屈伸機構を伸方向に手動操作する。この手動操作により、使用者の両足に装着された左右一対の被牽引ベルトが左右の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。第1~第3の発明に係る伸腰器において、左右一対の連結手段は、左右一対の支持棒部材の他端部側を被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の綱状部材を有する構成としてもよいし、左右一対の支持棒部材の他端部側に横架される棒状部材と、この棒状部材の両側部分を被牽引ベルトの両脇部分に連結する左右一対の綱状部材とを有する構成としてもよい。ここで、綱状部材は、引張力を伝達する部材であり、ストラップ、ロープ、細帯、紐などを含むものである。第1の発明に係る伸腰器によれば、使用者が腰部に被牽引ベルトを装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てた状態で左右一対の支持棒部材の各手動式伸縮機構を伸方向に手動操作することにより、被牽引ベルトの両脇部分が左右一対の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引されるため、電源を必要としない軽量で携帯可能な簡素な構造でありながら、使用者は自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。第2の発明に係る伸腰器によれば、使用者が腰部に被牽引ベルトを装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てた状態で左右一対の支持棒部材の各手動式屈伸機構を伸方向に手動操作することにより、被牽引ベルトの両脇部分が左右一対の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引されるため、電源を必要としない軽量で携帯可能な簡素な構造でありながら、使用者は自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。第3の発明に係る伸腰器によれば、使用者が左右一対の被牽引ベルトを両足に装着し、両脇下に左右一対の支持棒部材の一端部の脇当て部を押し当てた状態で左右一対の支持棒部材の各手動式屈伸機構を伸方向に手動操作することにより、使用者の両足に装着された左右一対の被牽引ベルトが左右の連結手段を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引されるため、電源を必要としない軽量で携帯可能な簡素な構造でありながら、使用者は自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。以下、添付の図面を参照して本発明に係る伸腰器の第1実施形態~第3実施形態を順次説明する。なお、以下の説明において、同一または同様の構成要素については、同一の符号を付して重複した説明を省略することがある。<第1実施形態>まず、図1を参照して第1実施形態に係る伸腰器を説明する。第1実施形態の伸腰器10は、使用者が自身の腰椎を自力で牽引するための伸腰器であって、使用者の腰部に装着される被牽引ベルト11と、使用者の両脇下に押し当てられる脇当て部12A,12Aを上端部に有する左右一対の支持棒部材12,12と、支持棒部材12,12の下端部に付設された手動式伸縮機構13,13と、支持棒部材12,12の下端部側の手動式伸縮機構13,13を被牽引ベルト11の両脇部分に連結する左右一対の連結手段を構成する連結ストラップ14,14とを備えている。被牽引ベルト11は、使用者の腰部に巻き付けて装着される幅広のベルトであり、例えば面ファスナ図示省略により装着状態が保持されるようになっている。この被牽引ベルト11は、両脇部分が左右一対の連結ストラップ14,14を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引されるものであり、伸縮性が大きいと使用者の腰椎を充分に牽引することができないため、少なくとも腰椎の牽引方向には伸張し難い適宜の材料で造られている。なお、この被牽引ベルト11には、長手方向と直交する幅方向には伸縮し難い市販の腰痛コルセットを流用することができる。支持棒部材12は、図2に示すように、上端部に脇当て部12AがL字状に屈曲形成されたアルミニウムパイプ材またはスチールパイプ材からなり、この脇当て部12Aには、円筒状のクッションパッド12Bが装着されている。この支持棒部材12の長さは、他端部に付設された手動式伸縮機構13に使用者の手が届く程度の長さとなっている。支持棒部材12の下端部に付設された手動式伸縮機構13は、支持棒部材12の軸周りの回転運動を軸方向の大きな直進運動に変換するための機構であり、使用者の手で回転操作される筒状のナット部材13Aと、このナット部材13Aの回転操作により伸縮するボルト部材13Bとを備えている。ナット部材13Aの上端部には、支持棒部材12の下端部外周に形成されたおねじ部13Cにねじ嵌合するめねじ部13Dが形成され、ナット部材13Aの下端部には、ボルト部材13Bのおねじ部13Eにねじ嵌合するめねじ部13Fが形成されている。なお、ナット部材13Aの外周には、ローレットなどの適宜の滑り止め加工が施されている。ボルト部材13Bのおねじ部13Eは、パイプ材からなる支持棒部材12の内周に摺動自在に挿通されており、その端部には、支持棒部材12の長手方向に沿ってその内周に形成された長溝13Gに係合する廻止ピン13Hが貫通状態で固定されている。このボルト部材13Bの下端部には、リング状のアイ部13Jが屈曲形成されている。ここで、ナット部材13Aの上端部のめねじ部13Dおよびこれにねじ嵌合する支持棒部材12のおねじ部13Cは、例えば左ねじとされており、ナット部材13Aの下端部のめねじ部13Fおよびこれにねじ嵌合するボルト部材13Bのおねじ部13Eは、例えば右ねじとされている。このため、ナット部材13Aを図2の矢印方向に回転操作すると、ボルト部材13Bのアイ部13Jが下向き矢印方向に伸張する。連結ストラップ14は、長さ調節用のアジャスター14Aを有するものであり、その上端部が被牽引ベルト11の脇部分に縫い着けられている。この連結ストラップ14は、下端部側がボルト部材13Bの係合アイ部13Jに挿通されてループ状に折り返されており、その折り返し部分がアジャスター14Aにより長さ調節自在に係止されている。以上のように構成された第1実施形態に係る伸腰器10を使用するには、まず、使用者は、図1に示すように被牽引ベルト11を腰部に装着する。そして、使用者は、図示のように両膝を伸ばした仰向けの仰臥位、または、両膝を曲げた仰向けの仰臥位となり、左右一対の支持棒部材12,12の脇当て部12A,12Aに装着されたクッションパッド12B,12Bを両脇下に押し当てる。この状態で使用者は、左右一対の手動式伸縮機構13,13のナット部材13A,13Aを手動により回転操作してアイ部13J,13Jを下方に伸張させる。このアイ部13J,13Jの伸張動作により、左右一対の連結ストラップ14,14が支持棒部材12,12の軸方向に引っ張られる。その結果、使用者の腰部に装着された被牽引ベルト11の両脇部分が左右一対の連結ストラップ14,14を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。従って、第1実施形態の伸腰器10によれば、使用者は、腰痛の緩和や予防のために、自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。そして、この伸腰器10は、電源を必要としないため、仰臥位で仰向けになれる場所があれば何処でも使用することができる。また、この伸腰器10は、被牽引ベルト11と、手動式伸縮機構13が付設された左右一対の支持棒部材12,12と、左右一対の連結ストラップ14,14とで構成されているため、軽量であって、何処へでも携帯することができる。ここで、第1実施形態の伸腰器10には、図3に示す連結棒15を連結手段として追加してもよい。この連結棒15は、左右一対の手動式伸縮機構13,13の係合アイ部13J,13Jに両端部が挿通され、この連結棒15に左右一対の連結ストラップ14,14の他端部が連結される。図3に示した変形例では、使用者が両膝を曲げた仰向けの仰臥位、または、両膝を伸ばした仰向けの仰臥位となり、左右一対の手動式伸縮機構13,13のナット部材13A,13Aを手動により回転操作して係合アイ部13J,13Jを伸張させると、その伸張方向に連結棒15が押動されて左右一対の連結ストラップ14,14が支持棒部材12,12の軸方向に引っ張られる。その結果、使用者の腰部に装着された被牽引ベルト11の両脇部分が左右一対の連結ストラップ14,14を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。<第2実施形態>つぎに、図4を参照して第2実施形態に係る伸腰器を説明する。第2実施形態の伸腰器20は、図3に示したものと同様の被牽引ベルト11、連結ストラップ14,14および連結棒15を備えているが、図3に示した支持棒部材12,12は、クッションパッド22B,22Bが装着された脇当て部22A,22Aを上端部に有する上部支持棒部材22C,22Cと、アイ部13Jと同様にリング状に屈曲形成されたアイ部材22D,22Dが下端部に固定された下部支持棒部材22E,22Eとの組み合わせ構造に変更されている。連結棒15は、左右一対の下部支持棒部材22E,22Eの下端部に固定されたアイ部材22D,22Dに両端部が挿通され、この連結棒15に左右一対の連結ストラップ14,14の他端部が連結されている。ここで、上部支持棒部材22Cと下部支持棒部材22Eとの間には、手動式屈伸機構23が構成されている。すなわち、下部支持棒部材22Eの上端部が上部支持棒部材22Cの下端部より所定量上方に上がった位置に連結ピン23Aを介して左右方向に屈伸可能に連結されており、上部支持棒部材22Cの下端部には、屈伸操作用のグリップハンドル23Bが脇当て部22Aと同方向に突設されている。以上のように構成された第2実施形態に係る伸腰器20を使用するには、まず、使用者は、図4に示すように被牽引ベルト11を腰部に装着する。そして、使用者は、図示のように両膝を曲げた仰向けの仰臥位、または、両膝を伸ばした仰向けの仰臥位となり、左右一対の上部支持棒部材22C,22Cの脇当て部22A,22Aに装着されたクッションパッド22B,22Bを両脇下に押し当てる。この状態で使用者は、左右一対の手動式屈伸機構23,23のグリップハンドル23B,23Bを手動により矢印で示す内側に揺動操作する。この揺動操作により、左右の上部支持棒部材22Cと下部支持棒部材22Eとが伸張方向に揺動し、その伸張方向に連結棒15が押動される。その結果、使用者の腰部に装着された被牽引ベルト11の両脇部分が左右一対の連結ストラップ14,14を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。従って、第2実施形態の伸腰器20によれば、使用者は、腰痛の緩和や予防のために、自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。そして、この伸腰器20は、電源を必要としないため、仰臥位で仰向けになれる場所があれば何処でも使用することができる。また、この伸腰器20は、被牽引ベルト11と、手動式屈伸機構23,23がそれぞれ構成された左右の上部支持棒部材22C,22Cおよび下部支持棒部材22E,22Eと、左右一対の連結ストラップ14,14とで構成されているため、軽量であって、何処へでも携帯することができる。<第3実施形態>続いて、図5を参照して第3実施形態に係る伸腰器を説明する。第3実施形態の伸腰器30は、図4に示した第2実施形態の伸腰器における上部支持棒部材22Cと下部支持棒部材22Eとの間に構成された手動式屈伸機構23によって使用者の両足首を腰椎の牽引方向に牽引可能に構成したものである。そのための構造として、第3実施形態の伸腰器30は、使用者の両足首に装着される左右一対の被牽引ベルト31,31を備えると共に、下部支持棒部材22Eは、使用者の足首より下方の位置まで届く所定の長さに設定されている。各被牽引ベルト31の両脇部分には、長さ調節用のアジャスター34Aを有する左右の連結ストラップ34の上端部が縫い着けられており、左右の連結ストラップ34の下端部は、連結棒15に連結されている。以上のように構成された第3実施形態に係る伸腰器30を使用するには、まず、使用者は、図5に示すように左右一対の被牽引ベルト31,31を両足に装着する。そして、使用者は、図示のように両膝を伸ばした仰向けの仰臥位となり、左右一対の上部支持棒部材22C,22Cの脇当て部22A,22Aに装着されたクッションパッド22B,22Bを両脇下に押し当てる。この状態で使用者は、左右一対の手動式屈伸機構23,23のグリップハンドル23B,23Bを手動により矢印で示す内側に揺動操作する。この揺動操作により、左右の上部支持棒部材22Cと下部支持棒部材22Eとが伸張方向に揺動し、その伸張方向に連結棒15が押動される。その結果、使用者の両足首に装着された被牽引ベルト31,31の両脇部分が左右の連結ストラップ34,34を介して使用者の腰椎の牽引方向に牽引され、こうして使用者の腰椎が自力で牽引される。従って、第3実施形態の伸腰器30によれば、使用者は、腰痛の緩和や予防のために、自身の腰椎を自力で容易に牽引することができる。そして、この伸腰器30は、電源を必要としないため、仰臥位で仰向けになれる場所があれば何処でも使用することができる。また、この伸腰器30は、左右の連結ストラップ34,34が縫い付けられた被牽引ベルト31,31と、手動式屈伸機構23,23がそれぞれ構成された左右の上部支持棒部材22C,22Cおよび下部支持棒部材22E,22Eとで構成されているため、軽量であって、何処へでも携帯することができる。本発明に係る伸腰器は、前述した各実施形態に限定されるものではない。例えば、図1に示した各支持棒部材12は、パイプ材ではなく木製の角材で構成してもよい。また、支持棒部材12の下端部に付設される手動式伸縮機構13は、建築資材などとして市販されているターンバックルで構成することができる。この場合、ターンバックルの一端側のボルト部材は、ストレートなボルト部材として支持棒部材12の下端部にねじ込み固定され、ターンバックルの他端側のボルト部材は、連結ストラップ14が連結されるアイボルト部材とする。さらに、図4に示したアイ部材22D,22Dは、連結棒15を挟んで下方に押動できる二股部材としてもよい。"