誘電体基板と、前記誘電体基板に対して垂直に形成した第1ループ素子、第2ループ素子及び第3ループ素子を備えたアンテナにおいて、前記第1ループ素子、第2ループ素子、第3ループ素子の順で隣り合うように設置し、かつそれぞれが向かい合うように設置し、少なくとも隣り合わない前記第1ループ素子と前記第3ループ素子との端点を接続する箇所を設けたアンテナ。前記誘電体基板は2層以上の導電体層を備え、前記第1ループ素子と前記第3ループ素子との端点を接続する層と、隣り合う前記第1ループ素子と前記第2ループ素子、または前記第2ループ素子と前記第3ループ素子との端点を接続する層を異なる層とする請求項1記載のアンテナ。前記2層以上の導電体層からなる誘電体基板はスルーホール構造である請求項2記載のアンテナ。前記第1ループ素子、第2ループ素子、第3ループ素子は、線形状の金属材料を折り曲げて形成した請求項3記載のアンテナ。しかしながら、従来技術の多巻き構造としたループアンテナでは、上記のように平衡給電を行っても、金属板や人体などの導体との距離によりアンテナ利得が変化するという課題があった。ループアンテナのアンテナ利得を改善するために、多巻き構造を用いる。しかし多巻き構造とした場合、ループアンテナのループ軸方向の長さが大きくなり、本来の磁流アンテナとしての性質に加え、電流アンテナとしての性質も生じてしまう。そして、機器自体の筐体に高周波電流が流れてします。この筐体に流れた高周波電流は、筐体やアンテナと金属板や人体などの導体との距離により大きく変動する。これによりアンテナの利得が変化し、上記の様な相手との距離を測る用途に用いた場合、距離検知精度が悪化してしまうという問題があった。本発明の目的は以上の問題点を解決し、導体とアンテナとの距離に依らず、従来のループアンテナに比較してアンテナ利得の変動が小さいアンテナ装置と、それを用いた無線通信装置を提供することにある。前記従来の課題を解決するために、本発明のアンテナは、誘電体基板と、誘電体基板に対して垂直に形成した第1ループ素子、第2ループ素子及び第3ループ素子を備え、第1ループ素子、第2ループ素子、第3ループ素子の順で隣り合うように設置し、かつそれぞれが向かい合うように設置し、少なくとも隣り合わない第1ループ素子と第3ループ素子との端点を接続する箇所を設けたものである。以上説明したように、本発明によれば、多巻きのループアンテナ構成としたときに無線機器の筐体に高周波電流が流れることを抑えることができるため、金属面や人体などの導体に接近していても離れていても、アンテナ利得の変化が非常に小さい。そのため、相手機器から信号の受信レベルを測定することにより、相手機器までの距離を検出したときの誤差を小さくすることができる。更に本発明によれば、上記特徴を安価な構成により実現することが可能となる。第1の発明は、誘電体基板と、誘電体基板に対して垂直に形成した第1ループ素子、第2ループ素子及び第3ループ素子を備えたアンテナにおいて、第1ループ素子、第2ループ素子、第3ループ素子の順で隣り合うように設置し、かつそれぞれが向かい合うように設置し、少なくとも隣り合わない第1ループ素子と第3ループ素子との端点を接続する箇所を設けたものである。第2の発明は、特に第1の発明において、誘電体基板は2層以上の導電体層を備え、第1ループ素子と第3ループ素子との端点を接続する層と、隣り合う第1ループ素子と第2ループ素子、または第2ループ素子と第3ループ素子との端点を接続する層を異なる層とするものである。第3の発明は、特に第2の発明において、2層以上の導電体層からなる誘電体基板はスルーホール構造とするものである。また、第4の発明は特に第3の発明において、第1ループ素子、第2ループ素子、第3ループ素子を、線形状の金属材料を折り曲げて形成するものである。以下、図面を参照して、本発明の好ましい実施形態について詳細に説明する。同様のものについては同一の符号を付し、詳細説明を省略する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は、本発明の第1の実施形態に係るアンテナ101の構成を示す斜視図である。図1において、第1の実施形態に係るアンテナ101は、3回巻きループアンテナの巻き構造に特徴がある。図1において、誘電体基板1の表面には無線回路3、バラン4、第1の平衡給電端子5および第2の平衡給電端子6が形成されている。また、誘電体基板1の裏面はグランドパターン2が構成されている。ここで、誘電体基板1は2層以上の導電体層からなり、スルーホール構造である。無線回路3の高周波入出力端子がバラン4の入力端子に接続され、バラン4の平衡出力端子が第1の平衡給電端子5および第2の平衡給電端子6に接続されている。ここで、バラン4とは、不平衡信号と平衡信号とを変換する回路であり、無線回路3の不平衡信号を平衡信号出力に変換するものである。具体的には、バラン4は90度および-90度位相器からなる構成や、フェライト材料とコイルから成るメガネバラン構造などで構成することができ、それ以外にも任意の方法で平衡-不平衡変換を行う回路を用いることができる。そして、ループアンテナ101の一端は第1の平衡給電端子5に接続され、ループアンテナ101の他端が第2の平衡給電端子6に接続される。ここで、ループアンテナ101にバラン4の出力である平衡信号を入力するのは、無線機の筐体すなわち誘電体基板1に高周波信号を流さないためである。平衡給電を行うことにより、第1の平衡給電端子5から流出した高周波電流は全て第2の平衡給電端子6に流入する。あるいはその逆も同様である。そのため誘電体基板1に高周波電流が流れることを抑えることができる。ループアンテナ101は、図1に示すように、第1ループ素子7、第2ループ素子8および第3ループ素子9が一列に並んで配置される。ここで、ループ素子は図1に示されるように閉ループ構造ではなく、両端が開放されたオープンループ構造をとっている。また、ループ素子の軸図1中に破線で記載が互いに一直線上にくるように配置されている。ループアンテナ101では、線形状の金属材料を折り曲げて形成された第1ループ素子7、第2ループ素子8および第3ループ素子9を直列に接続することにより3回巻きのループアンテナを形成するが、その接続方法に特徴がある。すなわち、第1ループ素子7の一端10が第1の平衡給電端子5に接続され、第1ループ素子7の他端11は第3ループ素子9の一端14に接続される。更に、第2ループ素子8の一端12が第3ループ素子9の他端15に接続され、第2ループ素子8の他端13が第2の平衡給電端子6に接続される。このように、隣り合う各ループ素子を順番に接続するのではなく、一つ飛ばしで接続する構造をとる。さらに、図1において各ループ素子の接続配線が一つの平面付近で交差し、各ループ素子の端は同一平面上ないし同一平面付近にあり、この平面内で配線が交差している。ここで、比較例として図4を示す。図4に示されるループアンテナ401は、隣り合うループ素子を順番に接続し、アンテナの先端第3ループ素子から第2の平衡給電端子に接続されている。ループ構造のループの軸に対する対称性を考えると、図4の構成は対象性が大きく崩れていることがわかる。第1の平衡給電端子5から第1ループ素子までの配線長が比較的短いのに対して、第2の平衡給電端子6から第3ループ素子までの配線長が長くなっているからである。一方、図1の構成では、第1の平衡給電端子5から第1ループ素子7までの配線長と第2の平衡給電端子6から第2ループ素子8までの配線長の差が小さくなっている。他の接続点における配線構造も図1の方がループ素子の軸を基準として対称的に配線され、配線長の差が小さい。このような構造により、平衡状態の崩れ不平衡成分の増大が抑えられ、これにより誘電体基板1に不要な高周波電流が流れることを避けることができる。さらに、各ループ素子の接続配線が一つの平面付近で交差し、各ループ素子の端が同一平面上ないし同一平面付近にあり、この平面内で配線が交差することで、アンテナ構造が簡素化され、コストダウンが可能となる。なお、本実施の形態では、ループアンテナ101として、第1ループ素子7、第2ループ素子8および第3ループ素子9を直列に接続することによる3回巻きのループアンテナを例としたが、図2に示すように3回巻き以上のループアンテナとしてもよい。[2回巻きについて]図2に示すループアンテナ201では、図1と比較してさらに第4ループ素子16を設けており、第2ループ素子8の一端12が第4ループ素子16の他端18に接続され、第3ループ素子9の他端15が第4ループ素子16の一端17に接続される。以上のような接続方法をとることにより、各ループ素子の接続配線がループ素子の軸に対して対称的ないし対称に近い形となるため、不平衡成分の発生を避けることができ、導体の距離によりアンテナ利得が変化することが避けられ、アンテナ利得を一定に保つことができる。[3回巻きについて]また、図3に示すループアンテナ301は、図2と比較してさらに第5ループ素子17を設けており、図3に示す接続方法とすることで、各ループ素子の接続配線がループ素子の軸に対して対称的ないし対称に近い形とし、不平衡成分の発生を避けながら5回巻きのループアンテナを形成することができる。[N回巻きについて]最後に、ループアンテナの巻き数がN回の場合の各ループ素子の接続方法について述べる。そこで、誘電体基板1の面に対して水平方向にN個のループ素子を、各ループ素子の軸がほぼ一直線上にくるように配置し、第1の平衡給電端子5および第2の平衡給電端子6に最も近い位置に配置されるループ素子を第1ループ素子とし、以下遠ざかるに従い、第2ループ素子から第Nループ素子を配置する形態を想定する。さらに、第nループ素子n=1、2、3、Nの一端をTn-1と表記し、多端をTn-2と表記する。まず、第1ループ素子の一端T1-1が第1の平衡給電端子5に接続される。また、第2ループ素子一端T2-1が第2の平衡給電端子6に接続される。そして、その他のループ素子については、nが奇数であるか偶数であるかで接続方法が変わる。まず、nが奇数である場合は、第nループ素子の一端Tn-1を第n-2ループ素子の多端Tn-2-2に接続し、第nループ素子の多端Tn-2が第n2ループ素子の一端Tn2-1に接続する。また、nが偶数である場合は、第nループ素子の一端Tn-1を第n2ループ素子の多端Tn2-2に接続し、第nループ素子の多端Tn-2を第n-2ループ素子の一端Tn-2-1に接続する。但し上記の例外として、n=N-1である第nループ素子については、その一端Tn-1が第Nのループ素子の多端TN-2に接続される。あるいは、n=N-1である第nループ素子については、その多端Tn-2が第Nループ素子の一端TN-1に接続される。上記のようなルールに則って各ループ素子間を接続することにより、ループ構造の対称性を崩すことなくループアンテナを構成できる。なお、巻き数に関わらず各ループ素子の接続配線の交差は同一平面内ないし同一平面付近で構成することで、ループ構造が簡単になりコストダウンが可能となる。また、本実施の形態に示すアンテナを無線通信装置に備えることで、金属面や人体などの導体に対する影響度が小さくなり、安定した無線通信を行うことができる。