同一公転面上に公転軸と回転板を1対1の関係として、公転軸を中心として回転板をターンテーブルに複数個均等配置し、回転板の外側に伸びた1個のアームの先端に加重体を取り付けて、複数の加重体を同期回転させ、さらにターンテーブルを回転することにより、相対遠心力差を発生させて推進する推進力発生装置。本推進装置を上下方向の推進力とするものと、水平方向の推進力とする推進力発生装置を組み合わせた飛行艇。静止している物体に自重以上の浮力を発生させる方法として、燃焼方式や空気抵抗を利用する以外の方法で物体を浮上させる推進力発生装置を提供することを目的とする。重力とは、物体の質量に比例して受ける力で、主たる作用は万有引力によるものであるが、遠心力などの慣性力も重力の一種であり、それらの合力が重力となるとされている。万有引力は、同一慣性系で2つの物体が静止状態であっても座標軸自体が回転運動しているため、無意識に互いに引き合う力が生じるということである。したがって、物体間に生じる万有引力は、共通の軸を回転運動する遠心力の作用によるものである。重力の根源は遠心力によるもので、重力遠心力加速度は物体に作用する一連の自然力で重量を変化させる。たとえば、月の公転速度が速まった場合は公転軌道半径が大きくなり、引力月の遠心力も増すことになり、地球の自転速度も速まるため万有引力重力も増すことになる。このことから、重力と遠心力は一体的な関係にあり、遠心力を操作することにより重力を制御できることが解る。本発明装置は、単独回転体の空間における慣性速度変化による遠心力差を応用し、機体にかかる重力に対して浮上力を物理的に得るものであるが、反重力装置ではない。移動体上で重力測定すると重力差が起こる現象をエトベス効果とよばれる。赤道上を地球の自転方向と同じ東向きに、一定速度で航行する船上で重力測定すると、自転の角速度遠心力により重力が減少する。また、逆に西に航行すると重力が増える。国土地理院の重力測定結果より。これは地球自転速度と船の速度の2つの速度ベクトルの合成効果によって重力変化が起こることを意味する。2つのベクトル方向を作用、反作用の関係として1つの工程で行うことができれば、重力変動を人工的に作り出すことができることになる。図3は時速50kmで走る列車の荷台から、列車の前後でトンネルの壁にほぼ等距離になった瞬間、ボールを時速100kmで投げ当てるとき慣性力を比較するためのものである。ボールへの風圧は考えないものとする。人間がボールを投げるエネルギー量は双方とも等しく投げた速度も等しい。しかし、ボールには列車の速度が作用するため空間上の慣性力差ができる。R側の慣性力=質量×ボールの速度列車の速度L側の慣性力=質量×ボールの速度-列車の速度ボールを時速100kmで投げているが、空間速度は150kmと50kmになり、運動体の外側をさらに運動する物体には明確な速度差ができる。本装置は、このような慣性速度差を理論的に応用するものである。図4は本装置の理論的効果を説明するもので、1個のジャイロがA地点からB地点まで時速30kmで移動する間に、ジャイロの外側を回る加重体が時速100kmでP地点からP’地点に回転する空間速度を、静止しているHから見た場合のものである。N極側では、加重体は常にジャイロの先頭方向へ進むため空間上の極付近の慣性速度は、自転速度公転速度130kmになる。S極側では、常にジャイロの後方へ進むため、自転速度-公転速度70kmになり、慣性速度はN極側が速いことになり、遠心力も比例して大きくなるはずで、両極間には速度の違いによる遠心力差慣性力差が発生することになる。実際に、本実験装置のような形態のものからどれほどエトベス効果が得られるのか推測してみる。図1は実験装置の正面図で、ターンテーブルの外側にジャイロを均等に5個配置してある。図2は側面図で、ジャイロにアームを固定し先端には加重体を取り付けた状態で回転する。さらに、ターンテーブルが回転すると、加重体の遠心力がどのようになるのか検討する。ジャイロとターンテーブルの回転方向は図5のようになる。図5のX軸はターンテーブルの回転によりN極側とS極側に分割される基準線で、ジャイロの外側を単独回転する加重体が公転力を受けると、前段で述べたように、自転方向と公転方向の相違から、両極間で空間上での速度差が発生するのか検討する。加重体は比較的軽いものとし、慣性速度の変化があれば遠心力も変化するはずである。そこで、速度の合成を検討する。図6において、加重体の自転速度時速300kmとするをF300とし、加重体の公転速度時速100kmとするをF100と仮定する。また、加重体の自転速度は一定速度で自転しているとする。自転速度と公転速度を合成した慣性速度を合力とする。合力は自転角度θの接線方向の速度とX軸に平行な公転方向の速度から求められる。自転速度F300と公転速度F100の合力Fを回転角度毎に求める計算式を示す。計算の結果は次表のようになり、N極側の0°地点の合力はF31622、30°地点ではF36055、60°地点ではF38982等となる。また、S極側の90°地点では自転と公転方向が直線的に反対向きになるため、空間上の合力はF200となる。回転角度を5°毎に合力を計算して平均すると、N極側はF36936S極側はF24783となる。このことから、N極側はS極側より回転速度が速いことになり、遠心力も強いことがわかる。また、両極の平均はF30859程となり加重体の自転速度F300より時速859km速くなっていて、合力を受けて加速することもわかる。図7は、合力線と遠心力は円軌道のため角度により多少の違いはあるがほぼ同じ大きさになり、遠心力界の中心に回転軸が移動する状況を示したものである。図8は、自転方向は同じで公転方向のみを変えたもので、遠心力はS極側が大きくなっていて、これによりジャイロにはS極側に推進力が発生することがわかる。空間中の2つの速度ベクトルにより慣性速度が変化して、遠心力変動が起こることを理解できる。本実験装置の加重体の遠心力がどのように作用するのか検討してみる。ジャイロは直径12cm重量410gで、加重体は自転半径11cm重量5gである。ターンテーブル中心からジャイロまでの公転半径は185cmで、ジャイロの自転回転数は推定8000rpmターンテーブルの公転回転数は85rpm位である。また、加重体は常にジャイロの外側を回るため公転半径は、23.3cmとなる。図9回転数から加重体の自転速度及び公転速度を求める。アームの重量はジャイロの重量に含めている。※rは回転半径、Nは回転数である。計算結果、自転速度は3317km公転速度は75kmになる。この速度の合力を、数式1の式から求めると次表のようになる。自転方向、公転方向は図5と同じ。自転速度F33170公転速度F750とする。計算結果から、N極側の回転慣性速度が90km速くなっていて遠心力が大きいことがわかる。次に、遠心加速度を求めるためにN極側の平均速度33624kmとS極側の平均速度32722kmを、1分間当たりの回転数に換算する。平均速度とするのは、合力値による軌道はほぼ円に近く実験証明には精度的に問題ないと考えるためである。※回転半径はm単位計算結果、N極側は8108rpmで、S極側は7890rpmとなる。遠心力の計算は、質量mの粒子を回転半径r、角速度ωで回転したときの慣性質量を表すもので、次式で求められる。※m:質量、r:回転半径、ω:回転角速度遠心力とは、回転運動する物体の質量に比例する量で、いわゆる慣性質量の大きさを表わす。遠心力は質量×加速度で表わされるが、実際の力ではなくベクトルを求めるための計算に過ぎないため、遠心力の計算式により外界へ作用する力を求めることはできない。物体は質量の大小に関係なく同じ加速度で落下し、慣性質量と重力質量は同一であるという等価原理がある。そのため重力と慣性力は等しいという原則から作用力の大きさを求める。遠心力加速度の場合は、質量と回転速度が比例するため、その物体に作用する力の大きさを計る指標とすることができる。これはその質量に対する物体の静止力が作用するためで、回転中の物体に加わる遠心加速度が求める値である。本装置の場合、遠心加速度のNS極方向の加速度差が重力加速度の何倍かを知ることにより、遠心加速度の重さを求めることができる。空間中の物体に作用する力を求めるために、一般的に遠心加速度の単位として、地球の重力加速度との比で表わした相対遠心加速度が用いられる。そのため1分間当たりの回転数Nを用いて、ω=2πN60地球の重力加速度=980665相対遠心加速度=遠心加速度÷地球の重力加速度下記の数式において、式1を整理すると式2の一般式になる。※rは回転半径、Nは1分当りの回転数である。は重力加速度の単位で、1重量グラムgfに掛かる加速度であり、Nkgと計算上は同じ意味とされる。Nkgは質量1kgの物体に1ms2の加速度を与える単位。上記の数式からN極側、S極側の相対遠心加速度を計算すると、N極側は8084で、S極側は7655となる。差の429は、重力加速度の429倍の相対遠心加速度差が発生することを意味する。加重体は5個あり、1公転当り重力加速度の2145倍の遠心加速度を発生する。※遠心加速度を1G界の力の重量単位に換算すると、1グラム=1gf重となる。本来の回転遠心力は、自転軸を中心として360度均衡に作用するものであるが、本装置の加重体の遠心力はどちらかの極方向に大きくなる現象を起こし自転軸に作用する。そのため自転軸が持ち上げられ機体が浮上する。作用力はベクトルそのものであり、相対遠心加速度の2145は、21Nkgに相当する。地球万有引力による重力加速度は1秒間当りの時間単位で表わされる。本装置の遠心力は上下方向に波を形成するため、1秒間に何回公転できるかにより推進力が決定する。たとえば、10kgの物体を浮上させるためには、自転及び公転による相対遠心加速度の合計が1秒間当り10Nkgを上回れば浮上することになる。そこで、段落0015の実験結果で、公転速度のみを変えて計算した結果を次表にした。自転回転数は8000rpm、自転半径11cm、公転半径233cm、加重体重量5gである。1秒間の推進重量=全加速度×1秒間の公転数である。本実験装置の全重量は110kgであり、1秒間に3回公転すると完全に浮上することになる。図10は、1秒間に4公転した場合の相対遠心力波形で、塗りつぶしの部分が推進力の大きさを表わす。図11は、表3の1秒間の推進重量を表わしたもので公転速度に反比例して加速度的に大きくなる。本装置の自転用モーターは常に一定の回転速度でジャイロを回している。N極側とS極側で加重体の回転速度が変化するのではなく、公転による加速度を受けて空間上の慣性速度に相違ができるからで、加重体の1回転当りの回転速度はほとんど変化しない。単独加重体に慣性速度を作用させることにより遠心力が相対変化し、エトベス効果による推進力が発生することを証明できる。本装置は加重体の相対遠心力差により推進力が得られるが、5個の加重体の回転同期が絶対必要になる。たとえば、ヘリコプターで主翼のメインローターの片側が折れても揚力が発生することはない。回転軸に均一に揚力が作用しないため残りのローターだけが上向きになり機体は上昇しない。本装置の5個の加重体も、公転軸に均一に浮上力を作用させる必要があり、そのために加重体の回転同期が必要となる。図12で、6個のゴムボールを高さHのところから床面へ同時に落下させて、中間地点まで上昇したとき、全体的には上向きに慣性力が6N発生する。図13は、3個ずつ落下させ中間地点で一致するように落下させた場合であるが、運動方向が逆向きになるため、全体として空間上での慣性力は発生しない。また、加重体の遠心力は波を描くため同調しなければ互いに打ち消しあうことになる。図14本装置の5個の加重体のうち、3個がN極向きで2個がS極向きの場合は、ほとんど慣性力は発生しないことになる。本装置による5つの遠心力差慣性力は、回転の瞬間ごとに一極方向への作用力を一致させる必要があり、加重体の回転同期が必要になる。本装置のような仕組みで推進力を得ようとして、ジャイロなしで加重体のみにした場合、回転軸から遠く離れて回る加重体の遠心力が、回転軸に大きな負荷を及ぼし軸の破断をまねきやすい。回転軸にジャイロを用いることにより、加重体の遠心力を緩和することができる。加重体の遠心力を、ジャイロの遠心力に置き換えると変化率は1~2程度である。そのため回転軸にさほど負荷をかけることもなく、ジャイロの剛性力も作用するため安定した回転力を得ることができる。ただし、回転の初期段階ではジャイロの遠心力がほとんど作用しないため、加重体を極端に重くすると結果的に事故がおこりやすい。本装置では、ジャイロにアームを固定しその先端に加重体を取り付けてある。加重体はジャイロの自転軌道面上ではなく、その外側を回る形にしてある。理由は、ターンテーブルが公転した場合、加重体の公転距離が長くなり公転遠心力がより大きく作用するためである。図9また、アームの長さは任意である。推進力発生条件には、1個の回転板の投影方向に他の回転板が位置していないことが重要である。互いの回転板が、公転軸を挟んで向き合うと公転遠心力が相殺されることになる。そのため、回転板と公転軸は1対1の関係になるように配置する。回転板の直径は公転半径との関係により最大直径を算出できる。公転半径から回転板の最大直径を求める式を示す。最大直径=tan90°回転板数×2×公転半径本発明の実験装置では公転軸を中心として回転板を均等間隔に5個取り付けた。同様な配置方法で回転板を3個、7個等のように配置してもよい。図16は球体カプセルに収納した簡易脱着式推進装置で前進、後進または上昇、下降は自転方向または公転方向を変えることにより自在に切り替えることが出来る。カプセル型にすることにより推進装置の交換が容易であることや1種類でいろいろな機関へ動力源として応用が出来る。図17、図18は上昇、下降用推進装置と水平移動用推進装置を組み合わせた飛行艇である。水平移動用推進装置は符号15のモーターにより推進方向をコントロールする。図20において、公転用モーターでターンテーブルを左回転させると、台座には右回りの公転反力が発生する。飛行艇の場合は、この作用力により機体が旋回することになる。ヘリコプターの場合は、メインローターによる機体旋回力を防止するため、テールローターを逆方向に回して旋回を防止している。本装置の場合は、公転方向の異なる推進装置を2個一対として組み合わせることにより公転反力を解消することができる。図21のように、飛行方向の左側と右側とで、片側の自転公転方向を変えることにより推進力の作用方向を変えずに、全体の公転反力を後方で打ち消すことができる。これにより飛行方向の運転席側が決まる。本装置は、遠心力のみを応用して推進力を発生させることが可能である。自然環境にも優しく、飛行艇の場合は場所を選ばずに離発着ができる。地上から宇宙空間へ任意の速度で飛行できるため安全性は高く、宇宙探査が容易にできる。本装置により推進力を連続発生するためには、複数の回転板の加重体が同時に極方向、回転速度とも一致する同期制御が必要になる。自転速度、公転速度を完全にコントロールするサーボモーターのシステム構成が必要であるが、複数のサーボモーター、サーボアンプ、モーションコントローラ、などを連携して電子制御する技術はすでに開発実施されている。図1、図2は本発明装置の実施例でターンテーブル6に自転用モーター4を均等に5個配し回転板1と連結してスイッチ5により電源の入切を行う。バッテリー10はターンテーブル直下にある。このターンテーブルを公転用モーター7により回転させる。8は手動式スピードコントローラー、9は公転用バッテリーである。コントローラー8とバッテリー9を除く総重量は104Kgである。自転用モーターは無負荷時12000rpm、回転板の直径12cm、ターンテーブル直径36cm、回転板重量は1個400gである。これにアルミ製アームを固定し、回転板の端から5cmのところに5gの加重を取り付けた。また、回転板と加重体の歳差距離は21mmである。実験では本装置を電子計量器に載せて固定し、どのくらい重量変化が起こるかを試験した。公転数は85rpmで自転数は8000rpmと推測するが、この条件で実験を繰り返した。5個の加重体の回転同期のタイミングが少ないため計量数字は上下動するが、機体重量が15kg~20kg軽くなることを確認した。また、公転方向を変えると重くなる現象も確認できた。実験では様々な配置形態の機体を作成して推進力を確認した。特許文献1から特許文献3までの形態の実験もそのひとつである。加重体が無い場合は、ジャイロをどのような角度で自転公転させても推進力は発生しないことを確認した。本装置は高速回転するため実験中の様子はビデオカメラに撮って編集し、計量変化の状況等から公転周回ごとに推進力が発生する成果を得た。