基準方向に延びる板状に形成されるとともに厚さ方向に変位することで波形に形成されたウェブと、前記ウェブの前記基準方向に直交する直交方向の両端部に設けられた一対のフランジ部と、前記ウェブの前記基準方向における端部に、自身の法線が前記基準方向に対して鋭角をなすように設けられ、一対の前記フランジ部にそれぞれ接続された板状体と、を有し、前記ウェブにおける前記直交方向に直交する平面による断面形状が、前記基準方向に平行な基準平面に対して前記厚さ方向の一方側に変位した山部と、他方側に変位した谷部と、が前記基準方向に交互に配置されるとともに、前記山部と前記谷部とを前記基準平面に対して交差する斜面部で接続した形状とされ、前記板状体は、前記斜面部の少なくとも一部に接続されていることを特徴とする建材。請求項1に記載の建材を一対備え、一対の前記建材は、それぞれの前記基準平面が同一平面上に配置されるとともに互いの前記板状体を当接させた状態で接続されていることを特徴とする建設構造体。請求項2に記載の建設構造体において、一対の前記建材は、一対の前記板状体同士が当接する当接面に直交する方向に平行に見たときに、一方の前記建材における前記板状体と前記山部との接続部と、他方の前記建材における前記板状体と前記谷部との接続部とが、前記基準平面を挟んで対向するように接続されていることを特徴とする建設構造体。しかしながら、建材におけるウェブの板厚を薄くすると、ウェブとエンドプレートとの溶接量が少なくなるため、ウェブとエンドプレートとの接続面積が少なくなる。このため、ウェブとエンドプレートとの接続強度が低下し、建材全体としての強度が低下してしまうという問題がある。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、ウェブを波形に形成した場合であってもウェブと板状体との接続強度を維持することができる建材、および、この建材を複数備える建設構造体を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。本発明の建材は、基準方向に延びる板状に形成されるとともに厚さ方向に変位することで波形に形成されたウェブと、前記ウェブの前記基準方向に直交する直交方向の両端部に設けられた一対のフランジ部と、前記ウェブの前記基準方向における端部に、自身の法線が前記基準方向に対して鋭角をなすように設けられ、一対の前記フランジ部にそれぞれ接続された板状体と、を有し、前記ウェブにおける前記直交方向に直交する平面による断面形状が、前記基準方向に平行な基準平面に対して前記厚さ方向の一方側に変位した山部と、他方側に変位した谷部と、が前記基準方向に交互に配置されるとともに、前記山部と前記谷部とを前記基準平面に対して交差する斜面部で接続した形状とされ、前記板状体は、前記斜面部の少なくとも一部に接続されていることを特徴としている。この発明によれば、斜面部は、板状体に対して傾斜しているだけでなく、基準方向に対しても傾斜しているため、板状体に斜面部の少なくとも一部を接続することで、板状体に山部および谷部を接続する場合に比べて、板状体に接続されるウェブの面積が大きくなる。また、本発明の建設構造体は、上記に記載の建材を一対備え、一対の前記建材は、それぞれの前記基準平面が同一平面上に配置されるとともに互いの前記板状体を当接させた状態で接続されていることを特徴としている。この場合、それぞれの建材において、同一平面上に配置された基準平面を挟んで山部と谷部とが配置されるように構成されている。また、上記の建設構造体において、一対の前記建材は、一対の前記板状体同士が当接する当接面に直交する方向に平行に見たときに、一方の前記建材における前記板状体と前記山部との接続部と、他方の前記建材における前記板状体と前記谷部との接続部とが、前記基準平面を挟んで対向するように接続されていることがより好ましい。本発明において、請求項1に記載の建材によれば、ウェブの厚さを薄くした場合であっても、ウェブと板状体との接続面積を確保してウェブと板状体とを確実に接続することで、建材全体としての強度、剛性を高めることができる。請求項2に記載の建設構造体によれば、それぞれの建材において、両板状体間の接触面と基準平面との交線回りの曲げ剛性を高めることができる。請求項3に記載の建設構造体によれば、互いに接続された一対の建材において、山部と谷部とを板状体を挟んで基準平面の一方側に片寄ることなくバランス良く配置することで、両板状体間の接触面と基準平面との交線回りの建設構造体全体の曲げ剛性を高めることができる。以下、本発明に係る建設構造体の一実施形態を、図1から図7を参照しながら説明する。図1に示すように、本建設構造体1は、たとえば、平屋建ての工場や倉庫などをラーメン構造にて構成する場合に用いられるものである。本実施形態の建設構造体1は、水平面G上に鉛直方向に平行に配置された一対の柱建材10Aと、一対の柱10Aの上端部同士を架橋するように接続した梁建材10Bとを備えている。なお、本実施形態では、柱10Aと梁10Bとは、建設構造体1において使用されている位置および一方の端部の形状が異なるだけで、同一の構成となっている。以下では、柱10Aおよび梁10Bにおいて、同一の構成の部分には、符号において同じ数字を付して示し、さらに、柱10Aの要素については数字の後にA、梁10Bの要素については数字の後にBを付して区別するとする。柱10Aの下方側の端部は、たとえば、水平面Gに設けられた鉄筋コンクリートなどの不図示の基礎に固定されている。図2および図3に示すように、柱10Aは、基準方向Xに延びる板状に形成されるとともに厚さ方向Yに変位することで略波形に形成されたウェブ20Aと、ウェブ20Aの基準方向Xおよび厚さ方向Yにそれぞれ直交する直交方向Zの両端部に設けられた一対のフランジ部30A、31Aと、ウェブ20Aの基準方向Xにおける上方側の端部に設けられたエンドプレート板状体40Aとを有している。ウェブ20Aは、基準方向Xが鉛直方向に平行になるように配置されている。ウェブ20Aにおける、図3に示す直交方向Zに直交する仮想平面100Aによる断面形状を図4に示す。この断面形状は、基準方向Xに平行な基準平面101Aに対して、厚さ方向Yの一方側Y1に変位した山部21Aと、他方側Y2に変位した谷部22Aとが基準方向Xに交互に配置されるとともに、山部21Aと谷部22Aとを基準平面101Aに対して交差する斜面部23Aで接続した形状となっている。本実施形態では、山部21Aおよび谷部22Aの仮想平面100Aによる断面形状は、基準平面101Aに平行な線状に形成され、斜面部23Aは基準平面101Aに交差する線状に形成されている。ウェブ20Aは、たとえば、1枚の鋼板を折り曲げ加工することで、山部21A、斜面部23A、谷部22A、斜面部23A、山部21A、..、と形状が繰り返して形成され、全体として略波形に形成されている。フランジ部30A、31Aは、図2に示すように、ウェブ20Aより幅厚さ方向Yの長さの広い平板状に形成され、ウェブ20Aと溶接などにより接続されている。エンドプレート40Aは、図4に示すように、フランジ部30A、31Aより幅の広い平板状に形成されている。図3に示すように、エンドプレート40Aは、自身の法線41Aが基準方向Xに対して鋭角をなすように配置されるとともに、斜面部23Aに接続されるように配置されている。エンドプレート40Aは、厚さ方向Yに平行になるように配置され、ウェブ20Aおよびフランジ部30A、31Aと溶接などにより接続されている。この例では、法線41Aが基準方向Xに対してなす角度θAは、約45°に設定されている。エンドプレート40Aには、フランジ部30Aとの接続部、およびフランジ部31Aとの接続部を挟むように、それぞれ複数の貫通孔42Aが形成されている。柱10Aは、図3および図4に示すように、フランジ部30A、31Aとエンドプレート40Aとを接続する補強板51Aを備えている。補強板51Aは、エンドプレート40Aとフランジ部30Aに溶接などで接続されている。図5に示すように、補強板51Aには、法線41Aに平行に見たときに補強板51Aが貫通孔42Aに重ならないように、切り欠き52Aが形成されている。柱10Aおよび梁10Bは、それぞれの基準平面101A、101Bが同一平面上に配置されるとともに、図3に示す互いのエンドプレート40A、40Bを当接させた状態で接続されている。柱10Aおよび梁10Bは、図5に示すように、エンドプレート40A、40B同士が当接する当接面に直交する方向、すなわち法線41Aに平行に見たときに、柱10Aにおけるエンドプレート40Aと山部21Aとの接続部と、梁10Bにおけるエンドプレート40Bと谷部22Bとの接続部とが、基準平面101Aを挟んで対向するように接続されている。同様に、柱10Aにおけるエンドプレート40Aと谷部22Aとの接続部と、梁10Bにおけるエンドプレート40Bと山部21Bとの接続部とが、基準平面101Aを挟んで対向するように接続されている。図3に示すように、エンドプレート40Aの貫通孔42Aと、エンドプレート40Bの貫通孔42Bとは、互いに連通するように配置されている。エンドプレート40A、40Bは、貫通孔42A、42Bに挿通された高力ボルト56をナット57で固定することで、互いに接続されている。以上のように構成された建設構造体1は、たとえば、梁10Bに上方から荷重が作用した場合に、梁10Bの両端部で接続された柱10Aにより梁10Bを下方から支持する。以上説明したように、本実施形態の柱10Aおよび建設構造体1によれば、斜面部23Aは、エンドプレート40Aに対して傾斜しているだけでなく、基準方向Xに対しても傾斜しているため、エンドプレート40Aに斜面部23Aを接続することで、エンドプレート40Aに山部21Aおよび谷部22Aを接続する場合に比べて、エンドプレート40Aに接続される面積が大きくなる。したがって、ウェブ20Aの厚さを薄くした場合であっても、ウェブ20Aとエンドプレート40Aとの接続面積を確保してウェブ20Aとエンドプレート40Aとを確実に接続することで、柱10A全体としての強度、剛性を高めることができる。エンドプレートとウェブとの接続面積が小さくなると、これらの接続強度を高めるために、たとえば、ウェブの板厚を大きくして、溶接サイズを大きくした隅肉溶接または部分溶け込み溶接としたり、完全溶け込み溶接などの多大な熟練度と労力を要する溶接が必要になる。これに対して、本発明では、厚さの薄い鋼板で構成されたウェブを全体として略波形に形成することでエンドプレートとウェブとの接続面積を確保したために、エンドプレートとウェブとを溶接サイズを小さくした隅肉溶接などの比較的簡単な溶接により接続しても、接続強度を確保することができる。また、ウェブ20Aを全体として略波形に形成することで、ウェブ20Aが直交方向Zに座屈するのを防止したり曲げ剛性を大きくすることができる。柱10Aおよび梁10Bは、それぞれの基準平面101A、101Bが同一平面上に配置されるように互いのエンドプレート40A、40Bを当接させた状態で接続されている。柱10Aは同一平面上に配置された基準平面101A、101Bを挟んで山部21Aと谷部22Aとが配置され、梁10Bは同一平面上に配置された基準平面101A、101Bを挟んで山部21Bと谷部22Bとが配置されている。このため、柱10Aおよび梁10Bにおいて、エンドプレート40A、40B間の接触面と基準平面101A、101Bとの交線L図2参照回りの曲げ剛性を高めることができる。法線41Aに平行に見たときに、柱10Aにおけるエンドプレート40Aと山部21Aとの接続部と、梁10Bにおけるエンドプレート40Bと谷部22Bとの接続部とが、基準平面101Aを挟んで対向するように接続されている。したがって、互いに接続された柱10Aおよび梁10Bにおいて、山部21A、21Bと谷部22A、22Bとをエンドプレート40A、40Bを挟んで基準平面101Aの一方側に片寄ることなくバランス良く配置することで、建設構造体1全体の交線L回りの曲げ剛性を高めることができる。柱10Aは補強板51Aを備えているため、フランジ部30A、31Aとエンドプレート40Aとの接続長さを確保することができる。補強板51Aがない場合、フランジ部30A、31Aで伝達可能な軸方向力を全てエンドプレート40Aに伝えるには、全断面が有効な完全溶け込み溶接が必要である。しかしながら補強板51Aを備えることで、フランジ部30A、31Aとエンドプレート40Aとの接続長さを長くすることができるため、より簡易的な隅肉溶接または部分溶け込み溶接で接続が可能となる。そして、エンドプレート40Aと補強板51Aとの接続部を挟むようにエンドプレート40A、40B同士を高力ボルト56で接続することで、板の曲げ性能を利用して接合部の剛性を高めることができる。法線41Aに平行に見たときに、柱10Aにおけるエンドプレート40Aと山部21Aとの接続部と、梁10Bにおけるエンドプレート40Bと谷部22Bとの接続部とが、基準平面101Aを挟んで対向するように接続されている。したがって、互いに接続された柱10Aおよび梁10Bにおいて、山部21A、21Bと谷部22A、22Bとをエンドプレート40A、40Bを挟んで基準平面101Aの一方側に片寄ることなくバランス良く配置することで、建設構造体1全体の交線L回りの曲げ剛性を高めることができる。柱10Aは補強板51Aを備えているため、フランジ部30A、31Aとエンドプレート40Aとの接続長さを確保することができる。そして、エンドプレート40Aと補強板51Aとの接続部を挟むようにエンドプレート40A、40B同士を高力ボルト56で接続することで、板の曲げ性能を利用して接合部の剛性を高めることができる。また、柱10Aと梁10Bとを接続するときには、エンドプレート40A、40Bを当接させた状態で貫通孔42A、42Bに高力ボルト56を挿通し、挿通した高力ボルト56をナット57で固定する。この際、補強板51Aには切り欠き52Aが形成されているため、高力ボルト56およびナット57を、たとえば電動レンチなどで締結しやすくすることができる。以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更なども含まれる。たとえば、前記実施形態では、ウェブ20Aの仮想平面100Aによる断面形状は、基準方向Xに平行な山部21Aおよび谷部22Aと、山部21Aと谷部22Aとを接続する斜面部23Aとにより全体として略波形に形成されていた。しかし、この断面形状を正弦波のような形状としてもよい。ウェブをこのように構成することで、ウェブにおける基準方向Xに交差する部分が多くなり、ウェブにおけるエンドプレート40Aに接続される面積を大きくすることができる。また、前記実施形態では、柱10Aのフランジ部30A、31Aは平板状に形成されているとした。しかし、フランジ部30A、31Aの形状はこれに限定されず、たとえば、図6に示すように、基準方向Xに直交する平面による断面形状が、矩形の管状に形成されたフランジ部32A、33Aであってもよい。また、図7に示すように、基準方向Xに直交する平面による断面形状が、ウェブ20Aとは反対側に溝が形成されたフランジ部34A、35Aであってもよい。フランジ部をこのように構成することで、柱の剛性を高めることができる。エンドプレート40Aの法線41Aが基準方向Xに対してなす角度θAについては制限はなく、エンドプレート40Aが斜面部23Aの少なくとも一部に接続されている限りは、角度θAは0°より大きく180°より小さい範囲の角度であればよい。建設構造体1全体としての剛性が比較的高い場合には、法線41Aに平行に見たときに、柱10Aにおけるエンドプレート40Aと山部21Aとの接続部と、梁10Bにおけるエンドプレート40Bと谷部22Bとの接続部とが、基準平面101Aを挟んで対向するように接続されていなくてもよい。