"互いに隙間をあけた第1アンカーの一部分に沿って1つ以上の接点を有する第1アンカーと、前記第1アンカーに対してほぼ反対に位置する、配置のための第2アンカーと、前記接点から前記第2アンカーに延びる拘束マトリックスとを備えることを特徴とする組織拘束装置。前記第1アンカーは第1アーム及び第2アームを備え、前記第1及び第2のアームは、これらの間で組織構造物を挟むために互いに向けて付勢されていることを特徴とする請求項1に記載の組織拘束装置。前記第1アーム及び前記第2アームは前記第1アーム及び前記第2アームを互いに向けて付勢させるように設計されたハブによって連結されていることを特徴とする請求項2に記載の組織拘束装置。前記第1アンカーは、1つ以上の内部管腔を有することを特徴とする請求項1に記載の組織拘束装置。前記接点は、前記拘束コードを前記第1アンカーの内部管腔の中を通し、複数の開口の外から外に通すことができるように、前記内部管腔と連通する1つ以上の開口を有することを特徴とする請求項4に記載の組織拘束装置。前記第1アンカーの前記内部管腔は、前記第1アンカーをガイドワイヤ上で関心部位まで送達できるようにするために、1本以上のガイドワイヤを受け入れるように設計されていることを特徴とする請求項4に記載の組織拘束装置。前記第1アンカーに連結されるように設計されたシースをさらに備えることを特徴とする請求項1に記載の組織拘束装置。前記接点は前記シースの一部分に沿って配置されていることを特徴とする請求項7に記載の組織拘束装置。前記シースは1つ以上の内部管腔を備えることを特徴とする請求項7に記載の組織拘束装置。前記接点は前記拘束コードを前記第1アンカーの前記内部管腔を通し、前記複数の開口から外に通すことができるようにする前記シースの前記内部管腔と連通する1つ以上の開口であることを特徴とする請求項9に記載の組織拘束装置。前記シースの前記内部管腔は、前記第1アンカーを前記ガイドワイヤ上で関心部位に送達できるようにするために、1本以上のガイドワイヤを受け入れるように設計されていることを特徴とする請求項9に記載の組織拘束装置。前記拘束マトリックスは1本以上の拘束コードによって形成されていることを特徴とする請求項1に記載の組織拘束装置。前記拘束コードは個々に調整可能であることを特徴とする請求項13に記載の組織拘束装置。前記拘束マトリックスは前記複数の拘束コード間で延びる交差拘束部材をさらに備えることを特徴とする請求項13に記載の組織拘束装置。アンカーを左心室の組織に埋め込み、左心房に別のアンカーを展開し、拘束マトリックスが僧帽弁にまとわせられるように前記アンカー間に拘束マトリックスを延ばし、前記僧帽弁の脱出セグメントを矯正するために前記拘束マトリックスを調整することを特徴とする脱出僧帽弁の治療方法。展開するステップにおいて、前記アンカーは互いに向けて付勢された第1アーム及び第2アームを有することを特徴とする請求項16に記載の脱出僧帽弁の治療方法。展開するステップにおいて、冠状静脈洞と前記左心房との間の共通壁に前記アンカーを固定するために、前記第1アームは前記冠状静脈洞に展開され、かつ、前記第2アームは前記左心房に展開されることを特徴とする請求項17に記載の脱出僧帽弁の治療方法。展開するステップにおいて、前記第1アームが前記冠状静脈洞に展開され、前記第2アームが前記左心房に展開されるように、前記第1アームは前記冠状静脈洞のガイドワイヤ上で前進させ、前記第2アームは前記中隔横断ガイドワイヤ上で前進させること特徴とする請求項17に記載の脱出僧帽弁の治療方法。調整するステップにおいて、前記拘束マトリックスは1本以上の拘束コードによって形成されていること特徴とする請求項16に記載の脱出僧帽弁の治療方法。調整するステップにおいて、前記前記拘束マトリックスは前記拘束コードを個々に調整することによって調整されること特徴とする請求項16に記載の脱出僧帽弁の治療方法。前記拘束マトリックスを含むシースを前記第1アンカーに連結するステップをさらに有すること特徴とする請求項16に記載の脱出僧帽弁の治療方法。少なくとも1つの内部管腔を有する細長い本体と、互いに対してほぼ平行で、前記細長い本体に連結され、それぞれが前記細長い部材の前記内部管腔と連通する少なくとも1つの内部管腔を有する第1延長部材及び第2延長部材と、前記第2延長部材の前記内部管腔がアクセスが必要とされる体器官と位置合わせされるように、前記延長部材の1つに配置され、作動中、前記第1延長部材に対して前記第2延長部材を偏向させるように構成された偏向機構とを備えることを特徴とする体器官へのアクセスを得る医療装置。前記第1延長部材に配置されたストッパーをさらに備えることを特徴とする請求項22に記載の体器官へのアクセスを得る医療装置。前記偏向機構は可膨張装置であり、前記偏向機構を膨張させると、前記第2延長部材を前記第1延長部材に対して偏向させることを特徴とする請求項22に記載の体器官へのアクセスを得る医療装置。前記偏向機構は前記装置の本体のキャビティへの前進を制御するためのストッパーとしての機能を果たす大きさであることを特徴とする請求項22に記載の体器官へのアクセスを得る医療装置。第1延長部材及び第2延長部材は前記医療装置の先端を形成するために、前記細長い本体と位置合わせされることを特徴とする請求項22に記載の体器官へのアクセスを得る医療装置。冠状静脈洞の小孔に近接して第1延長部材の先端を配置するためにガイドワイヤ上で細長い装置の前記第1延長部材を舵取りし、前記第1延長部材から径方向に離れて前記細長い装置の第2延長部材を偏向し、前記第2延長部材をガイドワイヤ上でインプラントを左心房の中に送達するために、組織を横切って前記左心房の中に貫通させるために前記第2延長部材を通して別のガイドワイヤを前進させることを特徴とする心臓の左心房へのアクセスを得る方法。偏向するステップにおいて、前記第2延長部材は膨張可能な偏向機構によって偏向されることを特徴とする請求項27に記載の心臓の左心房へのアクセスを得る方法。偏向するステップにおいて、前記偏向機構は前記細長い部材の前記冠状静脈洞への前進を制御する大きさであること特徴とする請求項28に記載の心臓の左心房へのアクセスを得る方法。偏向するステップにおいて、前記偏向機構は前記第2延長部材が心房中隔を目指すような大きさであること特徴とする請求項28に記載の心臓の左心房へのアクセスを得る方法。組織拘束システム、組織拘束装置、及びこれらの装置を使用する方法は、ここで開示される。ここで示された態様によれば、第1アンカーの一部分に沿って互いに間隔をあけた1つ以上の接点を含む第1アンカーを有する組織拘束装置が設けられている。組織拘束装置は、第1アンカーに対してほぼ反対側に位置する配置のための第2アンカーを有してもよい。拘束マトリックスは、第1アンカーの接点から第2アンカーまで延びていてもよい。ここで示された態様によれば、脱出僧帽弁を治療する方法も提供されている。この方法は、左心室の組織にアンカーを埋め込み、左心房に別のアンカーを展開するステップを有してもよい。拘束マトリックスは、僧帽弁にまとわせられるようにアンカー間に延びていてもよい。次に、拘束マトリックスは、僧帽弁の脱出セグメントを矯正するように調整してもよい。ここで示された態様によれば、それぞれが細長い部材の1つ以上の内部管腔と連通する少なくとも1つの内部管腔を有し、細長い本体に連結された、互いにほぼ平行な関係の第1延長部材及び第2延長部材を有する体器官へのアクセスを得るための装置も設けられている。この装置は、延長部材の1つに配置された偏向機構を有し、第2延長部材の内部管腔がアクセスが必要とされる体器官と位置合わせされるように、作動中、第1延長部材に対して第2延長部材を偏向するように構成してもよい。ここで示された態様によれば、心臓の左心房へのアクセスを得る方法も設けられている。この方法は、冠状静脈洞小孔に近接して第1延長部材の先端を配置するために、ガイドワイヤ上で、細長い装置の第1延長部材を舵取りするステップを含んでもよい。次に、細長い装置の第2延長部材は、第1延長部材から径方向に離れるように偏向してもよい。次のステップでは、ガイドワイヤ上で左心房の中にインプラントを送達するために、組織を横切って左心房に貫通させるために、第2延長部材を通して、別のガイドワイヤを前進させてもよい。ここで開示されている実施形態は、同様の構造が多角的な視点を通じて同様の数字によって参照される添付図面を参照してさらに説明される。示された図面は、必ずしも一定の縮尺ではなく、むしろ、ここで開示された実施形態の原理を図示することを強調している。上で特定した図面がここで開示されている実施形態を示す一方、他の実施形態も、議論の中で記されたように熟慮される。これらの開示は、限定ではなく、説明によって図示的な実施形態を表す。当業者によってここで開示されている実施形態の原理の範囲及び精神に含まれる他の様々な変更及び実施形態を考案することができる。脱出組織の低侵襲修復のための組織拘束装置が設けられている。図1を参照すると、組織拘束装置100は、第1アンカー112、第2アンカー114、及びアンカー112,114間に延びる拘束マトリックス116を備えている。ある実施形態では、拘束マトリックス116は、1本以上の拘束コード118によって形成してもよい。ある実施形態では、拘束コード118は、それぞれ、個々に調整可能なコードであってもよい。ある実施形態では、図1Aに示すように、第1アンカー112は、少なくとも第1アンカー112の一部分の中を通って延びる1つ以上の内部管腔122a,122bを有してもよい。ある実施形態では、内部管腔112a,122bは、ガイドワイヤを受け入れる大きさであってもよい。ある実施形態では、内部管腔122a,122bは、第1アンカー112のほぼ全長に延ばすことができる。複数の管腔を有する実施形態では、管腔は、互いに隣接した関係、互いに同心の関係、またはこれらの組み合わせであってもよい。望まれる程度まで、内部管腔122a,122bは、互いに連通していてもよい。第1アンカー112は、少なくとも第1アンカーの一部分に沿って配置された1つ以上の接点123をさらに有してもよい。接点123は、拘束コード118が第1アンカー112に接触する点であってもよい。ある実施形態では、各拘束コード118の近位端は、例えば接着剤、溶接、または同様の取り付けによって接点123で第1アンカー112に固定してもよい。ある実施形態では、図1Bに示すように、拘束コード118を開口124を通して、第1アンカー112の中に挿入するか、または第1アンカーから外に延ばすことができるように、接点123は、少なくとも第1アンカー112の一部分に沿って配置された1つ以上の開口124であってもよい。ある実施形態では、第1アンカーは、複数の開口124を有する。ある実施形態では、ある実施形態では、開口124は、均一、または不均一に互いに間隔をあけていてもよく、複数の拘束コード118の1本以上の個々のコードを受け入れるように構成してもよい。拘束マトリックス116を形成するために、拘束コード118を内部管腔122a,122bの中を通して複数の開口124から外に通すことができるように、1つまたは両方の内部管腔122a,122bは、複数の開口124と連通していてもよい。以下でより詳細に説明するように、第1アンカー112は、いかなる形状でもよいが、例えば拘束マトリックス116の所望の形状、及び拘束される組織の形状または位置のような要因が第1アンカー112を成形するときに関与していてもよい。ある実施形態では、第1アンカー112は、第1アンカー112が取り付けられる組織の形状または構造に近似させる形状で設けてもよい。この態様では、第1アンカー112が展開されると、第1アンカー112は、第1アンカー112が取り付けられる組織の自然な形状または構造を実質的に変更するように作動しない。限定されない例によって、脱出した僧帽弁を拘束するために使用される概ね環状である本開示の組織拘束装置用の第1アンカー112は、内向きに曲がった端部を有する概ね細長い形状を有してもよい。ある実施形態では、第1アンカー112は、拘束する組織で、または拘束する組織の近傍で固定配置するために設計してもよい。第1アンカー112は、a例えば、第1アンカーが組織をしっかりつかむために構成された設計要素を含むならば、その構造、b例えば、第1アンカーが、組織を取り囲むか、または貫通するように成形されるならば、その形状、c例えば、アンカーピンやステントを用いることによってはその第2の設計要素、またはdこれらの組み合わせに基づいて組織に固定できるようにしてもよい。図2は、第1アンカー112が、第1端202a及び第2端202bを有する第1アーム202と、第1端204a及び第2端204bを有する第2アーム204とを備える、第1アンカー112の限定されない実施形態を示す。以下で詳細に説明するように、アーム202,204は、アーム間の組織のような構造物を挟むことを容易にするために、互いに協働するような態様で連結してもよい。ある実施形態では、第1アーム202を冠状静脈洞の中に配置し、第2アーム204を左心房に配置し、アーム202,204を、冠状静脈洞と左心房との間の共通壁を挟むために互いに向けて付勢させてもよい。このようにして、僧帽弁に近接した位置で組織拘束装置を固定する。ある実施形態では、第1アーム202の第2端202bは、第2アーム204の第1端204aに連結し先端206を形成してもよい。しかしながら、第1アーム202は、第2アーム204の長さに沿ったどこかで第2アーム204に連結してもよく、逆も同様である点に留意する。例えば、図3に示された実施形態では、第1アンカー112は、第2アーム204の中間部分で第2アーム204に連結された第1アーム202を有する。アーム202,204は、同様の長さ、または異なる長さであってもよい。ある実施形態では、第2アーム204は、第1アーム202よりも長い。図2に示すように、第1アーム202は、少なくとも第1アーム202の一部分の中を通って延びる1つ以上の内部管腔210を有してもよい。第2アーム204は、少なくとも第2アーム204の一部分の中を通って延びる1つ以上の内部管腔212を有してもよい。各アームに複数の管腔を有する実施形態では、各アームの管腔は、互いに隣接するか、互いに同心関係であるか、またはこれらの組み合わせであってもよい。ある実施形態では、各アームは、それぞれが互いに近接する2つの管腔を有してもよい。さらに、第2アーム204は、互いに間隔をあけて第2アーム204の側部に沿って配置され、1つ以上の内部管腔210,212と連通する複数の開口124を有してもよい。図4は、第1アンカー112の限定されない別の実施形態を示す。第1アンカー112は、図示されるように、第1端202a及び第2端202bを有する第1アーム202と、第1端202a及び第2端204bを有する第2アーム204とを備える。アーム202,204は、互いに向けてアーム202,204を付勢させるように振る舞うエンドカップ410によって連結してもよい。ある実施形態では、ハブ410は、複数のチャネル410a,410b,410cを有してもよい。これらのチャネル410a,410b,410cは、ガイドワイヤまたは拘束コード118をハブを通して第1アーム202または第2アーム204に通すことができるように、第1アーム202及び第2アーム204の内部管腔と連通していてもよい。ある実施形態では、第2アーム204は、それぞれが1つ以上の内部管腔を有する複数のサブアーム406,408を備えることができる。もちろん、サブアームの数に関して様々な他の実施形態、そして、第2アーム204、第1アーム202、あるいは両方ともが、複数のサブアームを含むことが考えられる。ある実施形態では、第1アーム202及び第2アーム204は、拘束する組織に対して、または前記組織に近接して、第1アンカーを固定配置するのを容易にするために、互いに向けて付勢させてもよい。これは、様々な方法で達成できる。図2に示されたある実施形態では、先端206は、アーム202,204を互いに向けて付勢させるように成形してもよい。図3に示された別の実施形態では、第1アーム202は、互いに向けてアームを付勢できるヒンジ306によって第2アーム204に連結してもよい。図4に示された別の実施形態では、第1アーム202の第2端202b及び第2アーム204の第1端204aは、アーム202,204を互いに向けて付勢する機能を果たすエンドカップ401の中に挿入してもよい。図5A-Bは、第1アンカー112が第1アーム202及び第2アーム204を有する別の実施形態を示す。この実施形態では、第1アンカー112を展開するとき、互いに向けてアーム202,204を付勢させるために、アーム202,204に沿って形状記憶ワイヤ506を延在させてもよい。もちろん、前述の方法や他のいかなる方法の組み合わせを、互いに向けてアームを付勢させるために使用してもよいし、それは本発明の精神および範囲内に含まれている。ある実施形態では、第1アンカー112は、医療グレードの生物適合材料で形成してもよい。本装置によって拘束される組織が恒久的またはほんの一時的な支持を必要とするかどうかによって、第1アンカーは、生物吸収性、または非生物吸収性材料からなっていてもよい。適した非生物吸収性材料は、チタン、ニッケル-チタン合金、ステンレス鋼、及び、特にポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタンのようなプラスチックを含むがこれらに限定されない。適した生物吸収性材料は、特にポリグリコール酸、ポリ乳酸、ポリジオキサノンを含むがこれらに限定されない。第1アンカー112の展開を容易にするために、ある実施形態では、第1アンカー112の1つまたは両方のアーム202,204は、ニッケル-チタン合金ないしニチノール、銅-亜鉛-アルミニウム合金、銅-アルミニウム-ニッケル合金、鉄-マンガン-シリコン合金、鉄-ニッケル-アルミニウム合金、金-カドミウム合金、またはこれらの組み合わせのような形状記憶材料を有してもよい。ある実施形態では、第1アンカー112は、図5A-図5Bに示すように、内部管腔の1つに配置されたニチノールワイヤを有する、複数の管腔を備えた柔らかいプラスチックチューブからなっていてもよい。代案として、または追加的に、第1アンカー112は形状記憶チューブからなっていてもよい。第1アンカー112と同様に、第2アンカー114は、拘束する組織に近接して本装置を固定配置するのを容易にする。第2アンカー114は、第1アンカーと関連して説明された医療グレードの生物適合材料からなっていてもよい。第2アンカー114は、第1アンカー112と同じ材料または異なる材料からなっていてもよい。以下でより詳細に説明されるように、第2アンカー114は、いかなる形状であってもよいが、例えば拘束システムの所望の形状、及び拘束する組織の形状または位置のような前記要因は、第2アンカー114の形状を選択するときに影響を及ぼすかもしれない。限定されない例によって、図6Aは、本開示の組織拘束装置での使用に適した第2アンカー114の実施形態を示す。第2アンカー114は、アンカー部材602及びロック部材604を備える。これらの1つまたは両方は、複数の拘束コード606を受け入れるように構成してもよい。図6Bを参照すると、別の実施形態では、第2アンカー114は、回転によって組織に埋め込むことができるように、尖った先端を有するヘリカルコイルであってもよい。図1A及び図1Bを参照すると、拘束マトリックス116は、第1アンカー112と第2アンカー114との間で延びていてもよい。ある実施形態では、マトリックス116は、第1アンカー112の複数の接点123から第2アンカー114に延びる複数の拘束コード118から形成してもよい。別の実施形態では、複数の拘束コード118は、第1アンカー112の内部に配置し、複数の開口124を通して第1アンカー112から出すことができる。例えば、複数の拘束コード118は、1つ以上の内部管腔122a,122bを通すように方向付けることができ、複数の開口124を通して第1アンカー112から出すことができる。ある実施形態では、複数の開口124のそれぞれは、複数の拘束コード118のうちの1本のコードを受け入れてもよい。別の実施形態では、複数の開口124のそれぞれは、複数の拘束コード118のうちの複数のコードを受け入れてもよい。複数の拘束コード118の個々の拘束コードは、それらが個々にまたは束として第2アンカー114に接触することができるまでの距離を延ばすことができる。個々のコードの数、コードのサイズ、コード間の距離は、拘束する組織の特別な特徴、及び実行されるアプリケーションによって変更してもよい。一般に、拘束マトリックス116は、拘束する組織に対して十分な支持を提供することを必要とする一方、装置の人工装具の材料の量を減少させるために拘束マトリックスの表面領域を最小限にすることが望ましい。これにより、装置の安全性及びコスト効果を向上させることができる。そのために、実施形態では、個々のコードは、モノフィラメント材料、またはマルチフィラメント材料から形成してもよい。ある実施形態では、拘束マトリックス116は、脱出組織に所望の支持を提供するために、拘束コード118を調整することによって調整可能にすることができる。ある実施形態では、個々のコード118は、互いに独立して調整できる。ある実施形態では、個々のコードは、第1アンカー112の近位で、すなわち第1アンカーに入る前に、または第1アンカー112の遠位で、すなわち第2アンカーから出た後のいずれかで、あるいは両方で調整してもよい。そのために、ある実施形態では、ロック部材604は、上で説明したように、第1アンカー、第2アンカーのいずれかに近接して、または両方に近接して配置してもよい。前記実施形態のコードを調整するために、ロック部材は、非作動にされ、個々のコード118は、所望のように締め付けられるか、または緩められ、所望の拘束マトリックスの支持が得られると、個々のコード118を適所に保持するようにロック部材を作動させてもよい。拘束コード118は、ロック部材の代わりに、またはロック部材に加えて他の装置を用いて固定ないし保持してもよい点が理解されるだろう。さらに、ロック部材は、その技術分野で知られたいかなるロック部材であってもよい点が言及されるべきである。ある実施形態では、個々のコード118は、適した生物適合材料からなっていてもよい。本装置によって拘束される組織が恒久的またはほんの一時的な支持を必要とするかどうかによって、コードは、生物吸収性材料、または非生物吸収性材料からなっていてもよい。適した非生物吸収性材料は、特に、ポリテトラフルオロエチレンPTFE,ナイロン,及びポリプロピレンを含むがこれらに限定されない。適した生物吸収性材料は、特に、ポリグリコール酸、ポリ乳酸、及びポリジオキサノンを含むがこれらに限定されない。図7A及び7Bを参照して、ある実施形態では、アンカー112,114間でほぼ縦方向に延びる複数の拘束コード118に加えて、拘束マトリックス116は、複数の拘束コード118の個々のコード間で横方向に延びる交差拘束部材710を有してもよい。ある実施形態では、交差拘束部材710は、図7Aに示すように、互いに平行に延びていてもよい。ある実施形態では、交差拘束部材710は、図7Bに示すように、互いに十字に交差してもよい。ある実施形態では、ある交差拘束部材は、互いに平行に延びていてもよい。一方、他の交差拘束部材は、他の交差拘束部材に十字に交差してもよい。実施形態の拘束マトリックス116は、幾何学的な形状またはパターンを有することができる。一般に、マトリックスの形状またはパターンは、拘束される組織の形状に依存してもよい。ある実施形態では、拘束マトリックスの形状は、拘束マトリックスが拘束される脱出領域に対して十分な支持を提供するように選択してもよい。マトリックスの形状またはパターンは、少なくとも部分的には、第1アンカー及びまたは第2アンカーの形状によって決定してもよい。ある実施形態では、第1アンカー、第2アンカー、またはこれらの両方のデザインは、拘束システムが拘束される全脱出領域に延びることを確実にするような態様で選択してもよい。限定されない例によって、図8は、概ね環状の形を有する心臓の弁で脱出を拘束するのに適した組織拘束装置800を示す。組織拘束装置800は、第1アンカー812、第2アンカー814、及び拘束マトリックス816を有する。第1アンカー812は、内向きに曲がった端部を有する概ね細長い形状を有し、第2アンカー814は、個々のコードが一緒に集められた先端部を有してもよい。このようにして、ほぼ三角形の拘束マトリックスを形成する。一般に、第1アンカー812、第2アンカー814、及び拘束マトリックス816は、第1アンカー112、第2アンカー114、及び拘束マトリックス116の様々な実施形態に関連した、上で説明された特徴を有してもよい。図8で示された特別な実施形態では、第1アンカー812は、第1アーム802及び第2アーム804を備える。しかしながら、第1アンカー812は、単一のアーム、または2つ以上のアームを有するのみであってもよい。さらに、図8に示していないが、各アームは、上で説明された複数のサブアームを備えていてもよいし、異なる形状を有していてもよい。ある実施形態では、第1アーム802及び第2アーム804は、ガイドワイヤ、拘束コード、または両方を通すことができる1つ以上の管腔を有してもよい。拘束マトリックス816を形成するために、複数の拘束コード818は、第1アンカー812と第2アンカー814との間に延ばすことができる。ある実施形態では、拘束コード818は、上で説明したような複数の接点で第1アンカー812に連結できる。ある実施形態では、複数の拘束コード818は、第1アーム802の1つ以上の管腔図示せずを通し、第2アーム804の1つ以上の管腔を通し、複数の開口824を通して第2アーム804から外に、方向付けることができる。ある実施形態では。第1アーム802の1つ以上の内部管腔と、第2アーム804の1つ以上の内部管腔とは、互いに連通していてもよい。つまり、複数の拘束コードは、装置800から出ることなく、一方のアームから他方のアームに通すことができる。ある実施形態では、第1アーム802の内部管腔、及び第2アーム804の内部管腔は、互いに連通していなくてもよい。したがって、一方のアームから他方のアームにコード818を通すことができる出口ないし開口を、第1アーム802の第2端802bに、または第2端802bの近傍に、かつ、第2アーム804の第1端804bに、または第1端804bの近傍にそれぞれ設けてもよい。もちろん、入口の内部管腔とアームの出口とが互いに直接連通するときであっても1つ以上の出口開口を設けてもよい。複数の拘束コード818は、複数の開口824を通して第2アーム804から出すために、第2アーム804の1つ以上の内部管腔の内側で分離してもよい。複数の拘束コード818の個々のコードは、第2アンカー814の中を通す前に束827に纏めることができるまで拘束マトリックス816を形成する距離を延ばしてもよい。マトリックスを形成する個々のコードの数、及び個々のコード間の距離は、修復が必要なときに、マトリックスが僧帽弁に対して適切な支持を提供する限り、変更してもよい。限定されない例によって、僧帽弁の修復の際の標準的な教示によると、弁尖の固定されていない縁が良質のコードすなわち、細長くないもの、または薄過ぎないものによって弁尖に沿って少なくとも5-7ミリ毎に支持されなければならない点である。このガイドラインを採用して、個々のコードは、望ましくは同様の間隔で、または僅かに広く隙間をあけてもよい。ある実施形態では、個々のコードは、均一に間隔をあけてもよい。ある実施形態では、個々のコードは、不均一に間隔をあけるか、または変化する脱出力に適合するために変化する厚さを有してもよい。限定されない例によって、図9は、概ね細長い形状を有する脱出組織を拘束するのに適した組織拘束装置900を示す。組織拘束装置900は、第1アンカー912、第2アンカー914、及び拘束マトリックス916を有する。第1アンカー912、第2アンカー914、及び拘束マトリックス916は、第1アンカー112、第2アンカー114、及び拘束マトリックス116の様々な実施形態に関連した、上で説明された特徴を有してもよい。図9に示すように、第1アンカー912、及び第2アンカー914の両方は、概ね細長い形状を有してもよく、したがって、ほぼ長方形の拘束マトリックスを形成する。拘束マトリックスの形状によって、第1アンカー、第2アンカーまたは両方の大きさ及び形状を変更することによって、特別な利用に適合するようにカスタマイズすることができる点が理解されるだろう。上で説明したように、操作において、本開示の組織拘束装置は、様々な組織を拘束するのに適している。図10を参照して、本開示の組織拘束装置100の適した実施形態は、ガイドカテーテル1004によって拘束する組織に送達するための送達カテーテルのシース1002の中に装填してもよい。図10Aに示すように、ある実施形態では、第1アンカー112、第2アンカー114、及び拘束マトリックス116を含む組織拘束装置100全体を、シース1002の中に装填できる。しかしながら、望まれた程度まで、組織拘束装置100の一部分のみを、シース1002の中に装填してもよい。装置100のアンカーのうちの1つまたは両方が、拘束する組織に近接して固定されると、シース1002は、装置100を展開するために後退させることができる。装置100の拘束マトリックス116は、支持が必要なときに組織にまとわせられるために配置することができる。マトリックスを形成する拘束コードが個々に調整可能である実施形態では、支持が必要なときに組織の全ての脱出セグメントが矯正されるまで、装置の拘束コード118を調整してもよい。個々のコード118が一旦調整されると、個々のコード118を適切な位置に固定できる。図10Bは、送達カテーテル1050の実施形態を示す。ある実施形態では、送達カテーテル1050は、送達カテーテル1050の近位部分1051を形成する外側シース1052を有してもよい。送達カテーテル1050は、送達カテーテル1050の遠位部分1053を形成するために、外側シース1052から延びた内側シース1002を有してもよい。内側シース1002は、外側シース1052の内部に摺動可能に配置してもよい。内側シース1002は、送達カテーテル1050で送達される装置を収納するように設計してもよい。図10Dを参照すると、ある実施形態では、ガイドカテーテル1050は、複数の内部管腔を有してもよい。ある実施形態では、1つ以上のガイドワイヤを、送達カテーテル1050の内部管腔の中に通すことができる。さらに、内側シース1002、及び内側シース1002に収納された装置を制御するための複数のツールを、送達管腔1050の内部管腔の中に通すことができる。ある実施形態では、送達管腔1050は、外側シース1052に関連して内側シース1002を摺動するためのシーステザー1055を設けてもよい。限定されない例によって、送達管腔1050は、本開示の組織拘束装置100を送達するために使用してもよい。組織拘束装置100は、関心部位に送達するために内側シース1002の中に装填してもよい。内側シース1002は、第1アンカー112を収納できる広いベース領域1061、及び第2アンカー114を収納できる細長い先端領域1063を有してもよい。ある実施形態では、内側シース1002は、図10Cに示すように、ある実施形態の2つのアーム202,204を有する第1アンカー114の送達を容易にするために、スプリットを設けてもよい。図10Dを参照すると、ある実施形態では、組織拘束装置100を制御するために、送達カテーテル1050は、内側シース1002の外に第1アンカー112を前進させるための第1アンカープッシュロッド1057、内側シース1002から第2アンカー114を前進させるための第2アンカープッシュロッド1058、拘束マトリックス116を調整するための拘束マトリックステザー1059、及びこれらの組み合わせを備えることができる。ある実施形態では、いくつかの制御ツール1057,1058,1059は、複数の機能を果たすようになっていてもよい点に留意する。ある実施形態では、本開示の組織拘束装置は、図11A-図11Fに示すように、僧帽弁1100を制限するために使用してもよい。ガイドワイヤ1102は、冠状静脈洞静脈1104の中に左心房へのターゲットの入口点1106まで前進させてもよい。ガイドカテーテル1108は、ガイドワイヤ1102上で前進させてもよく、ターゲットの入口点を目指して先端とともに配置してもよい。ガイドカテーテルの適した実施形態は、図12A-図12Fで表した実施形態を含むが、これらに限定されない。図12A-図12Bは、直角の先端1210を有する送達カテーテルを示す。図12C-図12Dは、直角の先端1225及びセンタリングバルーン1220を有する送達カテーテルの実施形態を示す。図12E-図12Fは、投げ縄の先端1230を有する送達カテーテルの実施形態を示す。次に、冠状静脈洞から左心房1110へのアクセスを得てもよく、ガイドワイヤ1102及びガイドカテーテル1108は、左心室1110の中に前進させてもよい。限定されない例によって、図8に表した装置800のような本開示の実施形態の拘束装置100は、上で説明したように、ガイドカテーテル1108を通して展開位置にシースの内部で前進させてもよい。装置100の第2アンカー114は、ガイドカテーテル1108から取り外してもよく、左心室1110でしっかりと固定してもよい。その後、ガイドカテーテル1108は、取り外してもよく、シースは拘束装置100を展開するために後退させてもよい。第1アンカー112が、例えば図2,3、または4に示したような第1アーム202及び第2アーム204を有する実施形態では、組織拘束装置100は、冠状静脈洞にその第1アームを展開し、左心房にその第2アーム204を展開してもよい。アームは、冠状静脈洞と左心房との間の共通壁を挟むために協働する。したがって、僧帽弁に近接した位置に、組織拘束装置100の第1アンカー112を固定する。さらに、または代案として、展開した装置を適所にさらに固定するために、アンカーピン1304、またはアンカーステント1306を、図13A-13Bに示すように使用してもよい。別の実施形態では、図14に示すように、第1アンカー112の第2アーム204は、弁1406を横断し、弁の側部上に延びていてもよい。第2アーム204は、弁と接触するように、特に、第1アンカーの側方への動きを回避するか、または少なくとも最小限にするように設計できる部材1408を含んでもよい。拘束マトリックス116は、僧帽弁後尖にまとわせられるように配置してもよく、全ての脱出セグメントが矯正されるまで調整してもよい。拘束マトリックス116が一旦調整されると、それらを適所に固定でき、追加的には、余分な材料を除去するために切り取ることができる。例えば、ある実施形態では、第2アンカーは、図6に示されたようなものであってもよい。前記実施形態では、個々のコードは、縫合スネアを用いて第2アンカーの管腔を通して引き抜く前に一緒に束ねてもよい。個々のコード118は、コードの端部を第2アンカーの中に通し、第2アンカーの外側に確実にとどまるようにするために、十分長くてもよい。個々のコードは、個々のコードを引き寄せることによって、締め付けたり、緩めたりしてもよい。所望の支持が得られると、個々のコードを適所に恒久的に固定するためにロック部材を作動させてもよい。図11Fは、展開位置での実施形態の拘束装置100を示す。装置100は、冠状静脈洞に展開される第1アーム202、左心房に展開される第2アーム204を有する第1アンカー112、左心室内部に固定された第2アンカー114、及び僧帽弁1100の後尖に第1アンカー112と第2アンカー114との間に延びる拘束マトリックス116を備える。拘束マトリックス116は、複数の拘束コード118によって形成されている。ある実施形態では、拘束コード118は、拘束マトリックスが1つ以上の僧帽弁1100の脱出領域への適切な支持を提供することを確実にするために調整可能であってもよい。別の実施形態では、拘束コード118は、個々に調整可能である。本開示の組織拘束装置100を用いて脱出僧帽弁を拘束する方法の別の実施形態が、図15A-図15Gに示されている。ガイドワイヤ1509は、冠状静脈洞CSの中に僧帽弁1501に近接した点まで前進させてもよい。別のガイドワイヤ1507は、冠状静脈洞1511に沿って前進させ、冠状静脈洞1511から外に出し、心房中隔を通して左心房の中に、そしてそのまま左心室に方向付けてもよい。明確にするために、ガイドワイヤ1507は、ここで、中隔横断ガイドワイヤ1509として参照でき、ガイドワイヤ1509は、ここで、冠状静脈洞ガイドワイヤ1509として参照できる。第2アンカー114は、中隔横断ガイドワイヤ1507上で左心室1503の中に前進させ。左室心尖1505の中に埋め込むことができる。ある実施形態では、第1アンカー112は、中隔横断ガイドワイヤ1507と冠状静脈洞ガイドワイヤ1509の両方の上で前進させてもよい。前記実施形態では、中隔横断ガイドワイヤを第1アンカーの第2アーム204の中に挿入し、冠状静脈洞ガイドワイヤを第1アンカー112の第1アーム202の中に挿入してもよい。この態様で、一旦第1アンカー112が完全に展開されると、第1アーム202は、冠状静脈洞に配置される。一方、第2アームは、左心房1513に配置される。第1アーム202及び第2アーム204は互いに向けて付勢されているので、第1アーム202及び第2アーム204は、僧帽弁1501に近接した位置に第1アンカー112をしっかりと取り付けるために、冠状静脈洞と左心房との間の共通壁1510を挟んでもよい。ある実施形態では、例えば頂点206またはハブ410のようなアーム202,204の連結点を冠状静脈洞小孔でくさびで留めてもよい。この態様で第1及び第2のアンカーを展開すると、拘束マトリックス116が僧帽弁1501の後尖にまとわせられる。拘束マトリックス116は、僧帽弁1501の脱出領域に対して所望の支持を提供することを確実にするために調整してもよい。その後、拘束コード118を固定し切断できる。限定されない例によって、送達カテーテル1050は、図15A-図15Gに示すように、拘束装置100を展開するために使用してもよい。そのために、内側シース1002の先端領域1063を左心室の中に前進させるように、送達カテーテル1050を中隔横断ガイドワイヤ1507及び冠状静脈洞ガイドワイヤ1509上で前進させてもよい。この時点で、内側シース1002は、シーステザーを使用して後退させてもよく、第2アンカー114は、左心室の組織に埋め込まれるまで第2アンカープッシュロッド1058とともに前進させてもよい。次に、内側シース1002は、第1アンカー112の展開を開始するために、さらに引き出してもよい。第1アンカー112は、送達カテーテル1050から完全に展開されるまで、第1アンカープッシュロッド1057を用いて前進させてもよい。一旦第1アンカー112が所望の位置に存在すると、拘束マトリックス116は、拘束マトリックス116が僧帽弁1501の脱出領域に対して所望の支持を提供するまで、拘束マトリックステザー1059を用いて調整してもよい。拘束マトリックス116が調整されると、拘束マトリックステザー1059を切断し固定できる。最後に、送達カテーテル1050及びガイドワイヤ1507,1509を引き出すことができる。図10Dを参照すると、ある実施形態では、組織拘束装置100を制御するために、送達カテーテル1050は、内側シース1002から外に第1アンカー112を前進させるための第1アンカープッシュロッド1057、内側シース1002から外に第2アンカー114を前進させるための第2アンカープッシュロッド1058、拘束マトリックス116を調整するための拘束マトリックステザー1059、及びこれらの組み合わせを備えることができる。ある実施形態では、いくつかの制御ツール1057,1058,1059は、複数の機能を果たすようになっていてもよい点に留意すべきである。図16を参照すると、本開示の組織拘束装置1600の別の実施形態が表されている。分解された状態でここに示された組織拘束装置1600は、通常、第1アンカー1612、シース1603、拘束マトリックス1616、及び第2アンカー1614を有してもよい。ある実施形態では、拘束マトリックス1616は、複数の拘束コード1618によって形成してもよい。図17Aを参照すると、第1アンカー1612は、ある実施形態では、冠状静脈洞と左心房とを分離する共通壁に取り付けるように設計してもよい。そのために、ある実施形態では、第1アンカーは、冠状静脈洞に配置するために構成された第1アーム1702と左心房に配置するために構成された第2アーム1704とを有するU字形状またはヘアピン形状であってもよい。明確にする目的のために、第1アーム1702は、冠状静脈洞アームとして参照してもよく、第2アーム1704は、左心房アームとして参照してもよい。アーム1702,1704は、冠状静脈洞と左心房を分離する共通壁にすなわち僧帽弁に近接して第1アンカー1612を取り付けることができるように、共通壁を挟むことを容易にするために、互いに向けて付勢させてもよい。ある実施形態では、アーム1702,1704を、組み合わせて、第1アンカー1612を冠状静脈洞と左心房との間の共通壁にしっかりと取り付けることができるようにする限り、冠状静脈洞アーム1702及び左心房アーム1704は、互いに独立して、いかなる長さを有してもよい。したがって、アーム1702,1704が、同様の長さを有するように図示したが、アーム1702,1704は、異なる長さを有してもよい。冠状静脈洞アーム1702は、左心房アーム1704の長さに沿ったどこかで左心房アーム1704に連結してもよいし、逆も同様である。ある実施形態では、アーム1702,1704は、図17Aに示すように、それぞれの端部で連結されている。第1アンカー1701の別の実施形態では、図17Bに示すように、冠状静脈洞アーム1702を左心房アーム1704の端部から離れて左心房アーム1704に連結してもよい。図17Cに示された別の実施形態では、アーム1702,1704は、アーム1702,1704を互いに向けて付勢させるように設計されたハブ1750によって連結されている。アーム1702,1704のそれぞれは、ある実施形態では、少なくともアームの一部分の中を通って延びる1つ以上の管腔を有してもよい。以下でより詳細に説明されるように、第1アーム1702及び第2アーム1704の内部管腔は、ガイドワイヤを受け入れる大きさであってもよい。図17Aに示すように、ある実施形態では、第1アーム1702は、第1開口1702a、第2開口1702b、及び第1開口1702aと第2開口1702bとの間に延び、第1開口1702aと第2開口1702bとを連通する内部管腔1702cを有してもよい。内部管腔1702cには、ガイドワイヤが中に挿入される。同様に、第2アーム1704は、第1開口1704a、第2開口1704b、及び第1開口1704aと第2開口1704bとの間に延び、第1開口1704aと第2開口1704bとを連通する内部管腔1704cを有してもよい。内部管腔1702cには、ガイドワイヤが中に挿入される。第1アンカー1612の1つまたは両方の内部管腔1702,1704に挿入された1本以上のガイドワイヤは、展開部位に第1アンカー1612を送達し、展開部位で第1アンカーを配置することを容易にする。組織拘束装置1600は、シース1603をさらに有してもよい。シース1603は、第1アンカー1612に連結するように設計してもよい。図18Aを参照すると、ある実施形態では、シース1603は、第1アンカー1612の左心房アーム1704を受け入れるように構成された内部管腔1800を有してもよい。この態様では、図19に示すように、シース1603は、第1アンカー1612の左心房アーム1704上で引いてもよい。ある実施形態では、内部管腔1800は、ガイドワイヤを受け入れる大きさであってもよい。図19は、第1アンカー1612の左心房アーム1704の長さと同様の長さを有するシース1603を示す。シース1603は、左心房アーム1704よりも長くてもよいし、短くてもよい。シース1603は、縫合や接着剤のような、従来用いられた他の手段によって第1アンカー1612に連結してもよい点に留意すべきである。図18Aに示すように、シース1603は、少なくともシース1603の一部分に沿って配置された1つ以上の接点1803をさらに有してもよい。接点1803は、拘束コード1618がシース1603に接触する点である。ある実施形態では、拘束コード1618の近位端は、接着剤、溶着、または同様の手段によって、複数の接点1823でシース1603に固定してもよい。ある実施形態では、図18Bに示すように、1つ以上の接点1803は、拘束コード1618をシース1603の中に挿入するか、またはシース1603から外に延ばすことができるように、少なくともシース1603の一部分に沿って配置された1つ以上の開口1824である。ある実施形態では、シース1603は、複数の開口1624を有する。開口1824は、管腔1800と連通するように設計してもよい。ある実施形態では、管腔1800は、拘束マトリックス1616を形成するために、拘束コード1618を管腔1800に沿って、そして複数の開口1824を通して管腔1800から外に方向付けることができるように十分に設計してもよい。図18Cを参照すると、別の実施形態では、シース1603は、第1管腔1801及び第2管腔1803のような複数の管腔を有してもよい。図18Bに示された実施形態では、第1管腔1801は、ある実施形態では、ガイドワイヤを受け入れるように設計してもよい。第1管腔1801は、上で説明され、図19に示すように、第1アンカー1612の左心房アーム1704を受け入れるように構成してもよい。ある実施形態では、第2管腔1803は、互いに間隔をあけた第2管腔1803の壁1807に沿って配置され第2管腔1803と連通する複数の開口1824を有してもよい。以下でより詳細に説明されるように、拘束マトリックス1616を形成するために、拘束コード1618を第2管腔1803に沿って方向付けることができ、複数の開口1824を通して第2管腔1803から出すことができるように第2管腔1803を十分に設計することができる。管腔1801,1803は、同様の長さを有するように図示されているが、異なる長さを有してもよい点に留意すべきである。組織拘束装置1600は、第2アンカー1614をさらに有してもよい。ある実施形態では、第2アンカー1614は、例えば、第1アンカー1612に対してほぼ反対に位置して心臓の左心室内部に配置するように設計してもよい。そのために、第2アンカー1614により、複数の拘束コード1618を患者の心臓の左心室に取り付けることができることが提供される。第2アンカー1614の熟慮された実施形態は、本開示の図6に示される。組織拘束装置1600は、拘束マトリックス1616をさらに有してもよい。図19を参照すると、ある実施形態では、組織拘束装置1600が組み立てられるとき、拘束マトリックス1616は、シース1603の管腔に沿って複数の開口1824を通して外に複数の拘束コード1618を方向付けることによって形成してもよい。ある実施形態では、複数の開口1824のそれぞれが、単一のコード1618を受け入れてもよい。代案として、望まれるならば、複数の開口1824のそれぞれが、複数のコード1618を受け入れてもよい。各コード1618は、シース1603から出ると、個々に、または束として第2アンカー1614に向かって方向付けてもよい。拘束マトリックス1603は、例えば第1アンカー1612及び第2アンカー1614の形状によって、いかなる幾何学的な形状またはパターンを有してもよい。ある実施形態では、図19に示すように、拘束マトリックス1603は、三角形またはファンの形状であってもよい。ある実施形態では、拘束マトリックス1616は、脱出組織に対して所望の支持を提供するために、拘束コード1618を調整することによって調整可能であってもよい。ある実施形態では、個々のコード1618は、互いに独立して調整することができる。ある実施形態では、個々のコードは、第1アンカー1612の近位で、すなわち第1アンカーに入る前に、または第2アンカー1614の遠位で、すなわち第2アンカーを出た後に、調整してもよい。そのために、ある実施形態では、ロック部材は、上で説明したように、第1アンカー、第2アンカーのいずれか、または両方に近接して配置してもよい。前記実施形態において、コードを調整するために、ロック部材は、非作動にしてもよく、各コード1618は、所望のように、締め付けたり緩めたりしてもよく、所望の拘束マトリックスの支持が得られると、ロック部材は、個々のコード118を適所に固定するように作動してもよい。ロック部材の代わりの他の装置を用いて、またはロック部材に加えて他の装置を用いて、拘束コード1618を固定してもよい点が理解されるべきである。さらに、ロック部材は、その技術分野で知られたいかなるロック部材であってもよいことに言及されるべきである。図20を参照すると、拘束マトリックス1616は、拘束マトリックス1616の近位部分2001が僧帽弁2005の輪後部2003のほぼ全長に沿って延びるように設計してもよい。別の実施形態では、近位部分2001がP1前部または中間部,P2中間部,及びP3後部または側部にほぼまとわせられるように、拘束マトリックス1616を設計してもよい。別の実施形態では、近位部分2001が後尖2005の3つより少ない部分にまとわせられるように、拘束マトリックスを設計してもよい。これを達成するために、複数の開口1824は、拘束マトリックス1616が僧帽弁の所望の覆いを提供できる長さに配置してもよい。例えば、ある実施形態では、複数の開口は、輪後部2003のほぼ全長に沿って配置してもよい。別の実施形態では、複数の開口1824は、輪後部2003の一部分に沿って配置してもよい。したがって、ある実施形態では、シース1603、またはその壁に複数の開口を有する少なくとも1つの管腔は、輪後部2003のほぼ全長に沿って延びていてもよい。別の実施形態では、シース1603、またはその壁に複数の開口1824を有する少なくとも1つの管腔は、輪後部2003の一部分に沿って延びていてもよい。代案として、または加えて、所望の形状を有する拘束マトリックス1616を提供するために、複数の開口を有するシース1603の壁1807は、輪後部2003の形状に近似させるために曲がっていてもよい。これは、例えばシース1603、第1アンカー1612の左心房アーム1704のいずれか、または両方を提供することによって、輪後部2003の形状とほぼ同様の形状を有して達成することができる。組織拘束装置1600の第1アンカー、拘束マトリックス、及び第2アンカーは、図16-19に示された実施形態に限定されず、本開示で説明された他の実施形態の組織拘束装置の第1アンカー、第2アンカー、及び拘束マトリックスの様々な特徴を有してもよい。図21A-21Cは、本開示の組織拘束装置を用いた脱出僧帽弁の治療方法の実施形態を示す。限定されない例によって、中隔横断ガイドワイヤ2007は、患者の心臓の左心室の中に前進させてもよい。ある実施形態では、中隔横断ガイドワイヤ2007は、冠状静脈洞に沿って、中隔横断ガイドワイヤが冠状静脈洞から外に方向付けられる冠状静脈洞小孔を通り越し、心房中隔を通して左心房の中へ、そしてそのまま左心室の中に前進させてもよい。冠状静脈洞ガイドワイヤ2009は、僧帽弁に近接した点で、冠状静脈洞に沿って前進させてもよい。次に、第2アンカー1614は、中隔横断ガイドワイヤ2007上を患者の心臓の左心室まで前進させてもよい。ある実施形態では、第2アンカー1614は、左心室の心尖に、またはその近傍に配置してもよい。さらに、シース1603は、中隔横断ガイドワイヤ2007上で、僧帽弁の遠位の一時的な位置に送達してもよい。つまり、中隔横断ガイドワイヤ2007は、シース1603を患者の心臓における一時的な位置に前進させるとき、シース1603の管腔の中を通してもよい。ある実施形態では、シース1603は、複数の拘束コード1618とともに心臓に送達してもよい。シース1603、拘束マトリックス1616、及び第2アンカー1614を患者の心臓に送達する前、または送達した後に、コード1618を第2アンカー1614に連結してもよい。シース1603は、第1アンカー1612に連結できるまで、中隔横断ガイドワイヤ2007上に一時的に配置してもよい。次のステップでは、第1アンカー1612は、冠状静脈洞及び左心房の中の展開位置まで、中隔横断ガイドワイヤ2007及び冠状静脈洞ガイドワイヤ2009の両方の上で前進させてもよい。ある実施形態では、中隔横断ガイドワイヤは、第1アンカー1612の左心房アーム1704の中を通してもよく、冠状静脈洞ガイドワイヤ2009は、第1アンカー1612の冠状静脈洞アーム1702の中を通してもよい。この態様では、中隔横断ガイドワイヤ2007及び冠状静脈洞ガイドワイヤ2009は、冠状静脈洞の冠状静脈洞アーム1702、及び左心房の左心房アーム1704によって、第1アンカー1612を所望の位置に配置することを補助してもよい。上記したように、冠状静脈洞の冠状静脈洞アーム1702、及び左心房アーム1704は、互いに向けて付勢されているので、これらの間で共通壁を挟むことができ、それによって、僧帽弁に近接して第1アンカー1612をしっかりと取り付けることができる。ある実施形態では、第1アンカー1612は、頂点のアンカー2005のほぼ反対側に展開してもよい。ある実施形態では、第1アンカー1612は、頂点のアンカー2005に対して横断して配置してもよい。第1アンカーの展開後、シース1603は、第1アンカー1612に連結するために、中隔横断ガイドワイヤの上で近位で引いてもよい。ある実施形態では、シース1603は、シース1603から延びるテザーを有してもよい。テザーを近位に引くことによって、シース1603は、第1アンカー1612と連結されるように中隔横断ガイドワイヤ2007の上で近位に移動させてもよい。ある実施形態では、シース1603は、第1アンカー1612の左心房アーム1704上で引いてもよい。一旦シース1603が第1アンカー1612に連結されると、第1アンカー1612と第2アンカー1614との間に拘束マトリックス1616を形成してもよい。ある実施形態では、拘束マトリックス1616は、僧帽弁の周りにファン形状に形成してもよい。個々のコード1618は、僧帽弁の全ての脱出セグメントが矯正されるまで調整してもよい。個々のコード1618は、個々のコードを引き寄せることによって、締め付けたり緩めたりしてもよい。一旦個々のコード1618が調整されると、それらをそれぞれの適所に固定でき、望み通りに、余分の材料を除去するために切り取ることができる。このようにして、拘束マトリックス1616は、僧帽弁の1つ以上の脱出セグメントに対する支持を提供してもよい。心臓のような体器官へのアクセスを提供するための装置2100は、一般に図22Aに示される。装置2100は、ある実施形態では、近位部分2104、遠位部分2106、及び細長い部材2102の長さだけ延びた長手方向の軸を有する細長い部材2102を有する。この説明を通して、近位という用語は、ユーザーに最も近い物品の側を示すために用いられ、遠位という用語は、ユーザーから最も遠く離れた物品の側を示すために用いられる。細長い部材2102は、ガイドワイヤ、ガイドカテーテル、または両方を体器官へのアクセス部位まで舵取りするように設計してもよい。そのために、部材2102は、その長さに沿って軸方向に十分堅くてもよい。一方、左右には、径方向に十分に柔軟であってもよい。ある実施形態では、細長い部材2102は、生物適合プラスチックまたは他の適合材料のような生物適合材料からなっていてもよい。細長い部材2102は、材料や器具類を通すための少なくとも1つの内部管腔2110a,2110b,2112aを有してもよい。ある実施形態では、細長い部材2102の先端2106は、互いにほぼ平行な第1延長部材2110、及び第2延長部材2112を有してもよい。ある実施形態では、第1延長部材2110、及び第2延長部材2112は、先端部2106を形成する。前記実施形態では、細長い部材2102は、本体2108を有するとともに、本体2108を越えて遠位に延びる第1延長部材2110、及び第2延長部材2112を有してもよい。図22A及び22bに示すように、細長い部材2102は、細長い部材2102及び第1延長部材2110の中に、ガイドワイヤのような材料や器具類を通すことができるように、細長い部材2102、及び第1延長部材2100の中に延びる第1内部管腔2110aを有してもよい。さらに、細長い部材2102は、細長い部材2102及び第2延長部材2112の中に、ガイドワイヤのような材料や器具類を通すことができるように、細長い部材2102、及び第2延長部材2112の中に延びる第2内部管腔2112aを有してもよい。第2延長部材2112は、ある実施形態では、細長い部材2102に対して径方向に偏向可能に構成してもよい。この態様では、関心器官の壁を貫通するために、第2内部管腔2112aの中にほぼ正確に向けて前進させることができるように、第2延長部材2112は、アクセスが要求される器官関心器官を目指してもよい。設計によって、第2延長部材2112は、図22Aに示す第1の整列した位置から、図22Bに示す第2の偏向した位置に移動可能であってもよい。整列した位置では、第2延長部材2112は、細長い部材2102とほぼ位置合わせされていてもよい。そのため、細長い部材2102は、第2延長部材2102から最小限の干渉で関心器官にアクセスするための部位に、そしてその部位から舵取りしてもよい。偏向した位置では、第2延長部材2112は、第2延長部材2112の内部管腔2112aを関心器官の方向に位置合わせされるように、細長い部材2102に対してほぼ径方向に偏向してもよい。一方、第1延長部材2110は、実質的に固定されるように構成してもよい。この態様では、ガイドワイヤは、関心器官にアクセスするための部位にガイドワイヤに沿って装置2100の舵取りができるように、細長い部材2102、及び第1延長部材2110の中に延びていてもよい。ある実施形態では、第1延長部材2110は、第2延長部材2112の位置に関係なく、細長い部材2102とほぼ位置合わせされるように構成してもよい。この態様では、第1延長部材2110は、第2延長部材2102を偏向した位置に押圧することができる点として用いてもよい。ある実施形態では、第2延長部材2102は、位置合わせされた位置にあるとき、第2延長部材2112と第1延長部材2110とは、ほぼ平行な関係で並んで配置してもよい。一方、第2延長部材2112が偏向した位置にあるとき、第2延長部材2112と第1延長部材2110とは、互いに対して斜めに配置してもよい。ある実施形態では、図22A及び図22Bに示すように、延長部材2110,2112の長さは、本体2108の長さよりも短くてもよい。一方、他の実施形態では、それらの長さは、本体2108の長さと同じぐらいか長くてもよい。ある実施形態では、本体2108を越えた第1延長部材2110の長さは、第2延長部材2112の長さと同様であってもよい。別の実施形態では、本体2108を越えた第1延長部材2110の長さは、第2延長部材2112の長さと異なっていてもよい。異なった、または同様の長さの延長部材2110,2112を設けることによって、延長部材2110,2112は、関心器官を受け入れるための部位で、不均一な屈曲または面に適合可能であってもよい。代替案の実施形態では、図23に示すように、第1延長部材2110及び第2延長部材2112は、これらを、本体2108から遠位に延びるために本体2108の中に摺動可能に挿入できるように、実質的に長い長さを有していてもよい。前記実施形態では、本体2108は、第1延長部材2110及び第2延長部材2112を互いに並んだ状態に維持し、延長部材2110,2112を互いに対して偏向することができるように、必然的に機能してもよい。さらに、細長い部材2102を越えた第1延長部材2110及び第2延長部材2112の長さは、細長い部材2102の外に延長部材2110,2112を前進させるか、または細長い部材2102の中に延長部材2110,2112を後退させることによって、独立して調整してもよい。そのために、細長い部材2102を越えた第1延長部材2110の長さは、第2延長部材2112の長さと同じになるように調整してもよいし、第2延長部材2112の長さと異なるように調整してもよい。異なる、または同様の長さの延長部材2110,2112を設けることによって、延長部材2110,2112は、関心器官にアクセスするための部位で、不均一な屈曲または面に適合可能であってもよい。もちろん、本体2108は設けられているが、第1延長部材2110、及び第2延長部材2112は、他の公知技術によって、例えば両方の延長部材の回りを覆った単一の、または複数のバンドの使用によって、互いに並べて保持してもよい。図23に示す実施形態では、第1延長部材2110は、材料または器具類を通すための少なくとも1つの内部管腔2210を有してもよい。同様に、第2延長部材2112は、ある実施形態では、材料または器具類を通すための少なくとも1つの内部管腔2212を有していてもよい。ある実施形態では、少なくとも1つの内部管腔2112を有してもよい。ある実施形態では、延長部材2110,2112の管腔2210,2212は、細長い部材の1つ以上の内部管腔2204,2206と連通していてもよい。この態様では、材料または器具類は、それぞれ、延長部材2110,2112の外に送達するために、細長い部材2102の管腔2204,2206の中を通し、第1及び第2の延長部材2110,2112の内部管腔2210,2212の中に通すことができる。細長い部材2102を関心器官へのアクセス部位に移動させるときの摩擦を最小限にするか、または減少させるために、細長い部材2102、及び延長部材2110,2112の外面は、摩擦を減少させる材料でコートしてもよい。同様に、細長い部材2102、及び延長部材2110,2112の管腔の内面は、表面と、装置2100の管腔の中を通す材料または器具類との間の摩擦を最小限にするか、または減少させるためにコーティングしてもよい。適した材料は、ポリビニルピロリドン、ポリウレタン、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリジメチルアクリルアミドacrylamide、ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリアクリルアミド、ポリビニルブチロール、ポリヒドロキシエチルメタクリレート、またはこれらの組み合わせを有するが、これらに限定されない。患者の体内への細長い部材2102の導入によって、血栓形成や副作用を回避するために、細長い部材2102、及び延長部材2110,2112の外面は、ヘパリンまたはその誘導体、ウロキナーゼ、またはPパックデキストロフェニルアラニンプロリンアルギニンクロロメチルケトンのような血栓非形成のコーティングによって被覆してもよい。細長い部材2102及び第1延長部材2110に対して、第2延長部材2112を偏向させるために、装置2100は、図22A-22Bに示すように、第1延長部材2110に配置された偏向機構2114をさらに有してもよい。ある実施形態では、偏向機構2114は、第2管腔が第1延長部材2110にほぼ平行である図22Aに示すような第1の整列した位置から、第1延長部材2110からほぼ径方向に偏向した図22Bに示すような第2の偏向した位置に第2延長部材2112を移動させるように作動させてもよい。一方、第1延長部材2110は、本体2108とほぼ並べられている。偏向機構の設計は、第2の偏向した位置に偏向すると、第2延長部材2112が関心器官を目指すことを確実にするために、生体構造および/または利用に基づいて選択してもよい。もちろん、ある実施形態では、偏向機構を、第2延長部材2112、すなわち偏向される延長部材に配置してもよい点が理解されるだろう。ある実施形態では、偏向機構2114は、所望の形状の可膨張装置2116であってもよい。可膨張装置2116は、第1延長部材2110に配置してもよい。様々な実施形態では、可膨張装置2116は、円、円柱形、円錐形、二重円錐形、テーパ、楕円、長方形であってもよいし、所望の他のいかなる形状で設けてもよい。限定されない例によって、図23は、適した様々な形状の例示的な可膨張部材2116を示す。可膨張装置2116は、曲げやすく、弾力性があり、安定した強い材料で形成してもよい。前記材料は、ウレタン、ポリエチレンテレフタレートPET、ナイロンエラストマー、及び他の同様のポリマーを含むが、これらに限定されない。ある実施形態では、可膨張装置2116の大きさ及び形状は、例えば、以下で説明されるような関心器官の生体構造に依存してもよく、医学文献、患者の観察、または両方から決定できる。関心器官の生体構造及び位置によって、第2延長部材2112が関心の体器官に近接して配置されるのに十分な長さを有して設けられるように、第2延長部材2112は、第1延長部材2110の長さと同様の長さまたは異なる長さを有してもよい。可膨張装置2116を作動させるために、ここでは膨張管腔2110bとして参照される細長い部材2102及び第1延長部材2110の中に延びるように第3の管腔2110bを設けてもよい。ある実施形態では、可膨張装置2116は、生理食塩水のような液体によって膨張させてもよい。ある実施形態では、公知のイメージング技術による処置の間、可膨張装置2116を容易に観察するために、可膨張装置2116は、対照液によって膨張させてもよい。もちろん、可膨張部材2116を膨張させるために、ガスを使用することもできる。第1延長部材2110上の可膨張装置2116は、第1の整列した位置から、可膨張装置2116が膨張するときに、第2延長部材2112を所望の位置に配置するための第2の偏向した位置に第2延長部材2112を移動させるように構成してもよい。一方、第1延長部材2110の可膨張装置2116は、患者からの装置2100の取り外しを容易にするために、可膨張装置2116が収縮すると、第2延長部材2112を第1延長部材2110に沿って第1の整列した位置に戻すことができるように構成してもよい。別の実施形態では、偏向機構2110は、図25A-25Bに示すような所望の形状の自己拡張装置2400であってもよい。様々な実施形態では、前記自己拡張装置2400は、円、円柱形、円錐形、二重円錐形、テーパ、楕円、長方形であってもよいし、所望の他のいかなる形状で設けてもよい。ある実施形態では、自己拡張装置2400は、形状記憶材料で形成してもよい。前記材料は、ニッケル-チタンをベースにした合金、インジウム-チタンをベースにした合金、ニッケル-アルミニウムをベースにした合金、ニッケル-ガリウムをベースにした合金、銅をベースにした合金、金―カドミウムをベースにした合金、銀―カドミウムをベースにした合金、インジウム―カドミウムをベースにした合金、マンガン-銅をベースにした合金、鉄-白金をベースにした合金、及び鉄-パラジウムをベースにした合金を含むがこれらに限定されない。ある実施形態では、自己拡張装置2400は、関心器官へのアクセス部位に自己拡張装置2400を送達する間、シース2402を用いることによって、実質的に小さな直径に制限してもよい。前記実施形態では、装置2100は、細長い部材2102、第1延長部材2110、または両方の中に延び、シースを作動させるためにシース2402に連結された作動ワイヤ2404を有してもよい。作動させるために、自己拡張装置2400を作動させてもよく、すなわち、自己拡張装置2400を拡張させることができる。自己拡張装置2400からカバーを取り外すために、作動ワイヤ2404によってシース2402を近位に引っ張ってもよい。自己拡張装置2400をつぶすために、自己拡張装置2400にまとわせられるために作動ワイヤ2404によってシース2402を遠位に前進させてもよい。自己拡張部材2400は、所望の位置に第2延長部材2112を配置するために自己拡張装置2400を膨張させるとき、第1の整列した位置から第2の収縮した位置に第2延長部材2112を移動させるように構成してもよい。一方、自己拡張装置2400は、自己拡張部材2400がつぶされたとき、装置2100を患者から引き出すことができるように、第2延長部材2112を第1延長部材2110に沿った第1の整列した位置に戻すことができるように構成してもよい。別の実施形態では、偏向機構2114は、図26A-26Bに示すような所望の形状の機械的に拡張可能な装置2500であってもよい。様々な実施形態では、前記機械的に拡張可能な装置は、円、円柱形、円錐形、二重円錐形、テーパ、楕円、長方形であってもよいし、所望の他のいかなる形状で設けてもよい。機械的に拡張可能な装置2500は、柔軟で弾力性のあるプラスチックや他の適合材料のような材料で形成してもよい。機械的に拡張可能な装置2500は、近位端2502、遠位端2504、及び近位端2502と遠位端2504との間の折り畳み式の本体2506を有してもよい。ある実施形態では、機械的に拡張可能な装置2500は、第1延長部材2110に摺動可能に配置してもよい。図26Bに示すように、機械的に拡張可能な装置2500は、前記装置の近位端2502と遠位端2504との間の距離を減少させることによって、折り畳まれた形状から拡張した形状に動かしてもよい。一方、図26Aに示すように、機械的に拡張可能な装置2500は、前記装置の近位端2502と遠位端2504との間の距離を増加させることによって、折り畳まれた形状に戻してもよい。ある実施形態では、装置2100は、機械的に拡張可能な装置2500の近位端2502と遠位端2504との間の距離を増加または減少させるように構成された作動ワイヤ2508を有してもよい。第2延長部材2112を所望の位置に配置するために、機械的に拡張可能な装置2500を折り畳まれた形状から拡張した形状に移動させると、機械的に拡張可能な装置2500は、第1の整列した位置から第2の偏向した位置に第2延長部材2110を移動させるように構成してもよい。一方、例えば、装置2100を患者から引き抜くことができるように、機械的に拡張可能な装置2500が折り畳まれると、機械的に拡張可能な装置2500は、第2延長部材2112を、第1延長部材2110に沿って第1の整列した位置に戻すことができるように構成してもよい。機械的に拡張可能な装置2500は、機械的に拡張可能な部材が折り畳まれた形状から拡張した形状に移動させ、元に戻すことができるようにするいかなる技術によっても第1延長部材に連結してもよい。ある実施形態では、機械的に拡張可能な装置2500の近位端2502は、細長い部材2102に連結してもよい。一方、機械的に拡張可能な装置2500の遠位端2504は、第1延長部材に連結してもよい。図22A及び図22Bを参照すると、ある実施形態では、装置2100は、第1延長部材に配置されたストッパー2118をさらに有してもよい。処置中、装置2100を適所にしっかりと固定するために、第1延長部材2110の先端に、またはその近傍にストッパー2118を配置してもよい。ある実施形態では、関心器官のアクセス部位を通り越して装置2100を前進させる深さを制御するように、ストッパー2118を設計してもよい。ストッパー2118は、装置2100が所望の距離を超えて指定されたキャビティの中に前進することを回避するのに十分な大きさで設けてもよい。換言すると、ストッパー2118は、あるキャビティから相対的に小さな直径の別のキャビティへのその入口を最小限にするのに十分な大きさで設けてもよい。ストッパー2118は、偏向機構2114に関して上で説明したようなもの、すなわち、膨張可能であるか、自己拡張するか、または機械的に拡張するものであってもよい。ある実施形態では、偏向機構2114及びストッパー2118は、一体化していてもよい。例えば、図27Aに示すように、機構2600は、第1延長部材2110から径方向に離れた第2延長部材2112を偏向させるように構成してもよい。したがって、偏向機構2114として機能を果たす。さらに、機構2600は、ある直径を有する本体のキャビティ2602から小さな直径を有する本体のキャビティ2604の中に装置2100を前進させる深さを制限するように構成し、ストッパー2118としての機能を果たしてもよい。図27Bに示すような別の実施形態では、偏向機構2114、及びストッパー2118は2つの異なる機構であってもよい。前記実施形態では、偏向機構2114は、第1延長部材2110から径方向に離れた第2延長部材2112を偏向することを担当してもよい。一方、ストッパー2118は、本体のキャビティ2604の中に装置2100を前進させる深さを制限することを担当してもよい。装置2100は、同じ延長部材に配置された偏向機構2114及びストッパー2118とともに図示されているが、偏向機構2114及びストッパー2118は、異なった延長部材に配置してもよい。図22Aに示すように、装置2100は、方向付け機構2120をさらに有してもよい。処置の間、装置2100は、装置2100を所望の方向に向けて配置するために、ユーザーによって回転することを必要としてもよい。方向付け機構2120により、処置の間のどんなときでも、装置2100の位置及び方向付けを監視及び/または確認する能力をユーザーに提供してもよい。ある実施形態では、方向付け機構2120は、1つ以上の放射線不透過性のROマーカーやバンドを有してもよい。前記放射線不透過性のマーカーやバンドは、硫酸バリウム、タンタル、または放射線不透過性を向上させるために知られた他の材料のような放射線不透過性から形成してもよい。放射線不透過性のマーカーやバンドは、細長い部材2102に沿った様々な位置に配置してもよい。ある実施形態では、放射線不透過性のマーカーやバンドは、第1延長部材2110、及び第2延長部材2112の長さに沿った様々な位置に配置してもよい。放射線不透過性のマーカーやバンドにより、処置の間、例えば蛍光透視法によって、ユーザーが装置2100の位置及び方向付けを監視できるようにしてもよい。別の実施形態では、放射線不透過性のマーカーやバンドの代わりに、音波を発生する応答マーカー、磁気的に敏感に反応するマーカー、または両方を方向付け機構2120として使用してもよい。音波を発生する応答マーカー、または磁気的に敏感に反応するマーカーにより、それぞれ、超音波技術またはMRI技術を用いて、ユーザーが装置2100の位置及び方向付けを監視できるようにしてもよい。別の実施形態では、方向付け機構2120は、1本以上の導線を有してもよい。ある実施形態では、1本以上の導線は、所望のパターンで細長い部材2102の先端に、またはその近傍に配置してもよい。1つ以上の導線は、細長い部材が所望の位置及び方向付けにあるときに、独特な電子写真パターンを検出するように構成してもよい。操作において、装置2100は、様々な体器官へのアクセスを得るために使用してもよい。限定されない例によって、装置2100は、図28A-図28Dに示すような中隔横断アプローチによって心臓の左心房へのアクセスを得るために使用してもよい。第一に、末梢静脈アクセスは、例えば内頸静脈、鎖骨下静脈、または大腿静脈を介して得てもよい。適切な剛性のガイドワイヤ2700は、図28Aに示すように、末梢静脈システム図示せずの中に導入し、右心房2702を通して冠状静脈洞CS2704の中に前進させてもよい。ガイドワイヤの冠状静脈洞への前進は、蛍光透視案内下、心エコーガイド下で、または両方で様々なイメージング技術を用いて実行してもよい。ある実施形態では、ガイドワイヤは、冠状静脈洞ガイドワイヤを用いて、冠状静脈洞の中に導入してもよい。分かりやすくする目的のために、冠状静脈洞の中に導入されたガイドワイヤは、ここで、冠状静脈洞ガイドワイヤとして参照してもよい。図28Bに示すように、一旦冠状静脈洞ガイドワイヤ2700が冠状静脈洞2704の適所に配置されると、装置2100は、冠状静脈洞ガイドワイヤ2700上で右心房2702の中に前進させてもよい。ある実施形態では、冠状静脈洞ガイドワイヤ2700は、細長い部材2102の本体2108の内部管腔及び第1延長部材2110の内部管腔の中を通してもよい。装置2100が右心房2702の内部にあるとき、図28A-図28Dにおいて、偏向機構2114と一体化するように示された第1延長部材2110のストッパー2118は、図28Cに示すように、作動させてもよい。ストッパー2118が冠状静脈洞小孔2708に係合するまで、冠状静脈洞ガイドワイヤ2700に沿って装置2100をさらに前進させてもよい。この時点では、装置2100は、左心房2706へのアクセス部位に存在する。次に、第1延長部材2110の偏向機構2114は、所望の位置まで第2延長部材2112を径方向に偏向させるように作動させてもよい。ある実施形態では、第2延長部材2112の所望の位置は、第1延長部材2110の先端と、第2延長部材2112の先端との間の距離が冠状静脈洞小孔2708の半径よりも大きいものであってもよい。換言すると、第2延長部材2112の所望の位置は、ある実施形態では、第2延長部材2112が偏向されるとき、第2延長部材2112の先端が、冠状静脈洞小孔2708の外側に存在するようにしてもよい。偏向機構がストッパーとしての機能を果たす実施形態では、偏向機構は、装置2100が左心房へのアクセス部位に存在する前に作動させてもよい。この態様では、装置2100は、左心房へのアクセスの部位を通り過ぎて前進させることを回避してもよい。一旦第2延長部材2112が偏向されると、装置2100は、第2延長部材2112の先端が心房中隔を目指すように、方向付け機構2120によって、方向付けてもよい。ここで、左心房LAガイドワイヤまたは中隔横断ガイドワイヤとして参照された別のガイドワイヤ2710は、図28Eに示すように、左心房2706へ入るために、組織すなわち心房中隔を貫通するために、細長い部材2102の本体2108の内部管腔、及び第2延長部材2112の内部管腔の中を前進させてもよい。この時点で、装置2100を患者から取り外してもよく、左心房2706の中にカテーテルまたは他の装置を前進させるために左心房ガイドワイヤ2710を使用してもよい。例えば、特に、僧帽弁介入、アブレーション、左心房付属物介入のような前記処置に対して、左心房2706の中にカテーテルまたは他の装置を前進させるために左心房ガイドワイヤ2710を使用してもよい。ある実施形態では、左心房ガイドワイヤ2710は、左心室の中にさらに前進させてもよい。限定されない例によって、装置2100が引き出されると、左心房ガイドワイヤ2700を適所に残してもよい。前記実施形態では、冠状静脈洞ガイドワイヤ2700及び左心房ガイドワイヤまたは中隔横断ガイドワイヤ2710は、上で説明したように脱出僧帽弁を修復するために本開示の組織拘束装置を展開するために使用してもよい。本開示の装置、システム、及び方法は、本開示の理解を助けるために記載され、以下に続く特許請求の範囲で規定された開示の範囲を多少なりとも限定するように構成すべきではない以下の例で説明される。以下の例は、当業者に本開示の装置の製造方法や使用方法の完全な開示及び説明を提供するように示され、発明者が発明と考えるものの範囲を限定することを意図するものではないし、それらが、以下の実験が全てであるか、実験のみが行われたことを示すことを意図するものではない。使用される数例えば、量、温度等に関して、正確性を確保する努力がなされたが、実験誤差及び偏差が説明されるべきである。例1:生体の本来の僧帽弁を拘束すること研究のゴールは、冠状静脈洞CSから左心房LAに入って、ちょうど僧帽弁後輪の上に広がり、僧帽弁の開口部を横断し、左室心尖にしっかりと固定された一連のコードが、脱出P2セグメントを拘束し、僧帽弁逆流MRを取り除くことができるかどうかを評価することであった。この処置のステップは、図29A-図29Nに表されている。摘出された子牛の心臓が利用された。心房が刺激され、冠状動脈が結紮され、大動脈弁が刺激され、上行大動脈がかがり縫いされ、冠状静脈洞は上側部分が取り除かれた。図29A-図29Bに示すように、生理食塩水が、左心室を加圧するためにゲージ針を通して上行大動脈の中に注入された。P2セグメントは、図29C-図29Dに示すようにマークが付けられた。図29E及び図29Fに示すように、弁のP2セグメントへの複数の腱索は、脱出及び僧帽弁逆流を作り出すために切断された。図29G及び図29Hに示すように、脱出したものを固定するために、5の個々のCV-5Gortex登録商標縫合糸が、ちょうどP2セグメントの上方の僧帽弁輪のちょうど上を冠状静脈洞から左心房の中に通された。縫合糸は、約2mm離れ、脱出P2セグメントにスパンされている。図29I及び図29Jに示すように、縫合糸の先端部は、僧帽弁及び左室心尖部の中に通して結び合わされ、別の縫合糸によって左室心尖部にしっかりと固定されている。図29K及び図29Lにおいて、緩んだ状態で示された縫合糸は、図29M及び図29Lに示すように、脱出セグメントP2を拘束し、僧帽弁逆流を取り除くために締め付けられた。ここで引用された全ての特許、特許出願、及び公開された参照文献は、ここで、その全体を参照することにより組み込む。本発明は、特徴的な実施形態と関連して説明されたが、さらに変更できる点が理解される。さらに、本出願は、本発明からの前記出発を含む本発明のいかなる変形、使用、または適合を包含することを意図している。"