通信信号に含まれるノイズ成分を処理する方法であって、前記通信信号内の第1無信号区間内に含まれる第1ノイズ成分を抽出するステップ、前記第1ノイズ成分の位相または振幅の少なくともいずれかを計算するステップ、前記通信信号内の第2無信号区間内に含まれる第2ノイズ成分を抽出するステップ、前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅を用いて、前記第1無信号区間と前記第2無信号区間との間の信号区間における前記第1ノイズ成分の位相または振幅を計算するステップ、前記第1ノイズ成分、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅、および前記第2ノイズ成分を用いて、前記第1ノイズ成分が周期ノイズであるか非周期ノイズであるかを判定する周期性判定ステップ、を有することを特徴とするノイズ成分処理方法。前記周期性判定ステップでは、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅を用いて、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の位相または振幅を補完し、前記補完の結果、前記第1ノイズ成分、前記信号区間における補完した前記第1ノイズ成分、および前記第2ノイズ成分が連続しているときは、前記第1ノイズ成分が周期ノイズであると判定し、連続していないときは非周期ノイズであると判定することを特徴とする請求項1記載のノイズ成分処理方法。前記通信信号から、少なくとも前記周期性判定ステップで周期ノイズであると判定されたノイズ成分を除去する、ノイズ除去ステップを有することを特徴とする請求項1または2記載のノイズ成分処理方法。前記ノイズ除去ステップでは、前記周期性判定ステップで非周期ノイズであると判定されたノイズ成分は除去しないことを特徴とする請求項3記載のノイズ成分処理方法。前記通信信号をデジタルデータに変換して記憶装置に格納する記憶ステップを有し、前記第1ノイズ成分を抽出するステップ、および前記第2ノイズ成分を抽出するステップでは、前記記憶装置にデジタルデータとして格納されている前記通信信号から、前記第1ノイズ成分および前記第2ノイズ成分をそれぞれ抽出することを特徴とする請求項1から4のいずれか1項記載のノイズ成分処理方法。前記通信信号をフーリエ変換するステップを有し、前記記憶ステップでは、前記フーリエ変換によって得られた前記通信信号のデジタルデータを前記記憶装置に格納することを特徴とする請求項5記載のノイズ成分処理方法。請求項1から6のいずれか1項記載のノイズ成分処理方法を演算装置に実行させることを特徴とするノイズ成分処理プログラム。通信信号内の無信号区間を特定して前記無信号区間に含まれるノイズ成分を抽出する無信号区間判定部と、前記ノイズ成分の位相または振幅の少なくともいずれかを計算する振幅位相計算部と、前記ノイズ成分の計算した位相または振幅を用いて、前記ノイズ成分が周期ノイズであるか非周期ノイズであるかを判定する周期性判定部と、を備え、前記無信号区間判定部は、前記通信信号内の第1無信号区間内に含まれる第1ノイズ成分と、前記通信信号内の第2無信号区間内に含まれる第2ノイズ成分とを抽出し、前記振幅位相計算部は、前記第1ノイズ成分の位相または振幅を計算し、前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅を用いて、前記第1無信号区間と前記第2無信号区間との間の信号区間における前記第1ノイズ成分の位相または振幅を計算し、前記周期性判定部は、前記第1ノイズ成分、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅、および前記第2ノイズ成分を用いて、前記第1ノイズ成分が周期ノイズであるか非周期ノイズであるかを判定することを特徴とする通信装置。前記周期性判定部は、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の計算した位相または振幅を用いて、前記信号区間における前記第1ノイズ成分の位相または振幅を補完し、前記補完の結果、前記第1ノイズ成分、前記信号区間における補完した前記第1ノイズ成分、および前記第2ノイズ成分が連続しているときは、前記第1ノイズ成分が周期ノイズであると判定し、連続していないときは非周期ノイズであると判定することを特徴とする請求項8記載の通信装置。前記通信信号から、少なくとも前記周期性判定部が周期ノイズであると判定したノイズ成分を除去する、ノイズ除去部を備えることを特徴とする請求項8または9記載の通信装置。前記ノイズ除去部は、前記周期性判定部が非周期ノイズであると判定したノイズ成分は除去しないことを特徴とする請求項10記載の通信装置。前記通信信号をフーリエ変換するフーリエ変換部と、前記フーリエ変換によって得られた前記通信信号のデジタルデータを格納する記憶装置と、を備え、前記無信号区間判定部は、前記記憶装置にデジタルデータとして格納されている前記通信信号から、前記第1ノイズ成分および前記第2ノイズ成分をそれぞれ抽出することを特徴とする請求項8から11のいずれか1項記載の通信装置。前記無信号区間判定部、前記振幅位相計算部、および前記周期性判定部は、プログラマブル演算装置上の演算回路として構成されていることを特徴とする請求項8から12のいずれか1項記載の通信装置。請求項8から13のいずれか1項記載の通信装置を複数有することを特徴とする通信システム。前記複数の通信装置のうち少なくともいずれかは、無信号区間を有する通信信号を生成して送信する送信処理部を備えることを特徴とする請求項14記載の通信システム。前記複数の通信装置は、通信線として配電線を使用することを特徴とする請求項14または15記載の通信システム。前記通信装置は、電力網における開閉器の動作を制御する制御データを送受信することを特徴とする請求項14から16のいずれか1項記載の通信システム。上記特許文献1に記載されている技術では、受信信号の前段で検出したノイズ成分に基づき、キャンセル信号を生成している。そのため、ノイズの周期性やランダム性に関する判定を実施しておらず、特に非周期性のランダムノイズが含まれている場合には、誤ったキャンセル信号を生成する可能性がある。また、アナログ/デジタルA/D変換処理の前段で受信信号にキャンセル信号を加算しているため、受信信号とキャンセル信号を高い精度のタイミングで加算する必要があり、ノイズ成分の除去精度が低下し易いという課題がある。さらに、ノイズ成分の検出とキャンセル信号の生成のために、信号の受信回路および送信回路を複数設けているので、回路規模が増大し、装置の大きさやコストが増大するという課題がある。本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、通信信号に含まれる周期ノイズと非周期ノイズを効率的かつ精度よく特定する技術を提供することを目的とする。本発明に係るノイズ成分処理方法では、第1無信号区間と第2無信号区間との間の信号区間におけるノイズ成分の位相または振幅を計算し、第1無信号区間における第1ノイズ、信号区間におけるノイズ成分の位相または振幅、および第2無信号区間における第2ノイズを用いて、第1ノイズが周期ノイズであるか非周期ノイズであるかを判定する。本発明に係るノイズ成分処理方法によれば、通信信号からノイズ成分を除去することにより、通信の信頼性を向上させることができる。特に、周期性ノイズと非周期性ノイズを区別することにより、ノイズ成分を正確に除去することができる。<実施の形態1>図1は、本発明の実施形態1に係る配電自動化システム1000の構成図である。配電自動化システム1000は、配電線において事故などが起きた場合に区間を分割または連結するための開閉器を制御するシステムである。配電用変電所1には高圧配電線70を介して22kVなどの高電圧の電力が供給され、高圧用変圧器80においてより低い6.6kVなどの電圧に変換される。そして6.6kVなどの電力が遮断器90a、90b、90cを介して中圧配電線50a、50bへ供給される。遮断器90a、90b、90cは、高圧配電線70、中圧配電線50a、50bなどで事故が起こった場合に、安全のため事故区間への電力供給を遮断するために用いられる。開閉器20aと通信装置10aは、ともに中圧配電線50aに接続される。開閉器20b、20c、20d、20e、20fと、通信装置10b、10c、10d、10e、10fとの間も、同様に中圧配電線に接続される。開閉器20aは、中圧配電線50aにおいて地絡事故や短絡事故などが起きた場合に、事故区間を分離する機能を有する。例えば開閉器20aと20bの間で事故が起きた場合に、当該区間を分離するように開閉処理が実施される。低圧用変圧器40aは、6.6kVなどの中圧電力を100Vまたは200Vなどの低圧電力に変換する機能を有する。100Vまたは200Vの低圧電力に変換された電力は、低圧配電線60aを介して低圧需要家30aに供給され、低圧需要家30aにおいて消費される。同様に低圧用変圧器40bでは、6.6kVなどの中圧電力を100Vまたは200Vなどの低圧電力に変換し、低圧配電線60bを介して低圧需要家30b、30cに供給する。開閉器20fは、通常は開いた状態であり、中圧配電線50aと50bが非接続の状態となっている。一方の配電線において事故が起きて他方の配電線から電力を供給する必要が生じた場合は、開閉器20fが閉じられて中圧配電線50aと50bが接続される。通信装置10a、10b、10c、10d、10e、10fは、配電用変電所1の中に設置された通信装置10gまたは10a、10b、10c、10d、10e、10fのいずれかと、中圧配電線50aまたは50bによって接続され、通信信号を中圧配電線50aまたは50bに重畳して互いに通信する。通信装置10a、10b、10c、10d、10e、10fは、開閉器20a、20b、20c、20d、20e、20fに内蔵されたセンサによって配電線の電圧や電流値などを収集し、通信装置10gへ伝送する。通信装置10gは、事故などの際に電力供給経路を変更するために、制御装置11から出力される制御信号を中圧配電線50aまたは50bに重畳して通信装置10a、10b、10c、10d、10e、10fへ伝送する。通信装置10a、10b、10c、10d、10e、10fは、この制御信号にしたがって、開閉器20a、20b、20c、20d、20e、20fを制御する。図2は、通信装置10aの構成を示す図である。通信装置10b、10c、10d、10e、10f、10gも同様の構成を備える。通信装置10aは、通信部21、開閉器制御部22、電源装置23a、23b、電力供給線24、通信線25、26、27a、27bを備える。通信部21は、他の通信装置との間で通信を実施するための通信信号を生成する機能を有する。電源装置23aおよび23bは、配電線50aから供給される6.6kVの中圧電力を100Vなどの低圧電力に変換し、電力供給線24へ重畳する。この電力は、通信装置10aが動作するための電力となる。通信部21が生成した通信信号は、電力供給線24に重畳され、電源装置23a、23bを介して配電線50aに重畳される。なお、本実施例では説明を簡単にするため電源装置23a、23bを別々に示したが、一体として構成しても構わない。通信部21は、通信線25を介して開閉器制御部22に接続され、開閉器20aを制御するための信号を伝送する。開閉器制御部22は、その制御信号にしたがって開閉器20aを制御する。また開閉器制御部22は、開閉器20aが収集した電圧や電流などの値を、通信線26を介して収集する。通信部21は、通信線27aおよび27bを介して、電源装置23aまたは23bが備えるスイッチ28図3で後述を切り替えることができる。電源装置23aおよび23bはそれぞれ中圧電力を低圧電力に変換して通信装置10aに提供する機能を備えているため、電源装置23aおよび23bのうち稼動させる方のスイッチ28をONにし、もう一方はOFFにする。例えば電源装置23aに接続されている中圧配電線50aの側が故障した場合は、電源装置23aが備えるスイッチ28をOFFにし、電源装置23bが備えるスイッチ28をONにする。図3は、電源装置23aの構成を示す図である。電源装置23bも同様の構成を備える。配電線50aから供給される6.6kVの中圧電力は、トランスとコンデンサなどで構成された回路によって100Vなどの低圧電力に変換され、電力供給線24に重畳される。通信装置10間で伝送される通信信号も同様にトランスとコンデンサを介して伝送される。スイッチ28は、通信線27aを介して伝送される制御信号にしたがって、電力供給線24の接続をON/OFFする。スイッチ28のON/OFFを切り替えることにより、通信信号が電源装置23aと23bの両方を通って二重に伝送されないように、一方の接続を切ることができる。図4は、通信部21の構成を示す図である。通信部21は、結合器111、バンドパスフィルタBPフィルタ101a、101b、送信アンプ102、受信アンプ109、デジタル/アナログ変換器D/A103、アナログ/デジタル変換器A/D108、送信処理部104、受信処理部107、アクセスコントローラ105、プロトコル変換部106、電源部110を備える。通信部21と開閉器制御部22との間は通信線25で接続する。または通信部21と開閉器制御部22を一体として構成してもよい。プロトコル変換部106は、電力供給線24を介して送信すべきデータを、通信線25を介して受け取り、通信部21が扱う所定フォーマットの通信データに変換する。アクセスコントローラ105は、プロトコル変換器106から通信データを受信すると、このデータを送信処理部104に出力した上で通信信号を生成する。D/A103は、通信信号をアナログ信号に変換する。送信アンプ102は、そのアナログ信号を増幅する。BPフィルタ101aは、アナログ通信信号に含まれる不要な高周波成分をカットした上で、結合器111を介して電力供給線24に出力する。BPフィルタ101bは、電力供給線24を介して通信部21宛に送信されてきた通信信号のうち、通信帯域以外の信号を抑制し、通信帯域の信号を受信アンプ109に出力する。受信アンプ109は、受信信号を増幅する。A/D108は、増幅された受信信号をデジタル信号に変換する。受信処理部107は、A/D108からデジタル信号を取得してデータを復調し、アクセスコントローラ105に出力する。アクセスコントローラ105は、復調されたデータを所定フォーマットの通信データに変換し、プロトコル変換部106に出力する。プロトコル変換部106は、この通信データを開閉器制御部22とのインターフェースが取れるようにプロトコル変換し、開閉器制御部22に出力する。アクセスコントローラ105は、電源装置23aのスイッチ28を制御する場合は、通信線27aを介して制御データを送信する。電源装置23bのスイッチを制御する場合は通信線27bを介して制御データを送信する。電力供給線24は電源部110にも接続されており、電源部110は電力供給線24を介して通信部21が使用する電力を受電し、必要に応じて100Vの電圧をDC5Vなどに変換する。図5は、送信処理部104の構成を示す図である。送信処理部104は、通信方式として直交周波数分割多重OrthogonalFrequencyDivisionMultiplexing:OFDM方式を使用するものと仮定する。ただし本発明において用いられる通信方式は、必ずしもOFDM方式に限られるものではない。例えば、シングルキャリア変調を行うBPSK通信方式などにも本発明を適用することができる。送信処理部104は、シリアル/パラレルS/P変換部140、変調部141、逆高速フーリエ変換IFFT処理部142、ガードインターバルGI付加部143、無信号区間生成部144、同期信号生成部145を備える。S/P変換部140は、アクセスコントローラ105から入力されるデータをシリアルデータからパラレルデータに変換する。この処理は、デジタル信号処理のためシリアルデータとして構成されていた送信データを、アナログ送信のために並列化するものである。変調部141は、送信データを複数のキャリア搬送波に割り付けてキャリアを変調する。IFFT処理部142は、複数のキャリアをまとめて逆高速フーリエ変換処理を実施し、通信信号の時間波形をシンボルごとに生成する。ここでいうシンボルとは、通信データを送信および受信する際に通信信号を処理するデータ単位である。GI付加部143は通信信号の一部をコピー複製し、GIとして通信信号に付加する。GIはマルチパスフェージングなどによって遅延波が生じた場合に通信信号への影響を緩和する目的で付加するものである。無信号区間生成部144は、通信信号のシンボル間に、通信信号を含まない無信号区間を設ける。無信号区間の例は、後述の図6で説明する。同期信号生成部145は、通信信号に同期信号を付加する。同期信号は、受信側の通信装置10が通信信号を検出し、受信処理を行うためのシンボルの切り出し位置を特定するためのものである。図6は、送信処理部104が生成する通信信号150の構成を示す図である。通信信号150は、同期信号151、シンボル152a、152b、152c、152d、152e、152f、無信号区間153a、153bを有する。本実施形態1では説明を簡易にするために、同期信号1個、シンボル6個、無信号区間2個の構成例を説明するが、同期信号、シンボル、無信号区間の個数、構成を変更しても構わない。シンボル152a、152b、152c、152d、152e、152fの間には、無信号区間153a、153bが設けられている。無信号区間153a、153bの時間間隔はシンボル152a、152b、152c、152d、152e、152fと同じ時間間隔とした方が、送信処理と受信処理を簡易化することができるが、必ずしも同一の時間間隔でなくともよい。図7は、受信処理部107の構成を示す図である。受信処理部107は、同期部170、ガードインターバルGI除去部171、高速フーリエ変換FFT処理部172、メモリ部173、無信号区間判定部174、ノイズ振幅位相計算部175、ノイズ周期性判定部176、疑似ノイズパターン生成部177、ノイズ成分除去部178、復調部179、パラレル/シリアルP/S変換部180を備える。同期部170は、A/D変換器108から入力された通信信号の処理単位であるシンボルの切り出し位置を、同期信号によって特定する。GI除去部171は、通信方式としてOFDM方式を用いる場合に通常付加されるガードインターバルGIを除去する。FFT処理部172は、高速フーリエ変換FFT処理を実施し、通信信号を周波数キャリア毎に分割したデジタルデータを生成する。メモリ部173は、FFT処理された通信信号を周波数キャリア毎にデジタルデータとして記憶する記憶装置である。なお、無信号区間においても同様にFFT処理を実施することにより、周波数ごとのノイズの振幅位相成分を抽出することができる。無信号区間判定部174は、メモリ部173に記憶されている通信信号のデジタルデータのうち、通信信号が含まれない無信号区間を特定し、無信号区間に重畳されているノイズ成分を抽出する。無信号区間を特定する方法としては、例えばあらかじめ送受信する通信装置10間で決めておいたタイミングで無信号区間を抽出するようにしてもよいし、通信信号の振幅があらかじめ決めておいた閾値以下となった場合に無信号区間であると判定してもよい。その他の適当な手法を用いてもよい。本実施形態1では、あらかじめ通信装置10間で無信号区間のタイミングを決めておくものとする。ノイズ振幅位相計算部175は、無信号区間判定部174が抽出した無信号区間に含まれるノイズ成分の振幅と位相を用いて、次の無信号区間におけるノイズ成分の振幅と位相を計算する。具体的な計算手法については、後述の図8で説明する。ノイズ周期性判定部176は、ノイズ振幅位相計算部175が計算したノイズ成分の振幅または位相に基づき、ノイズ成分が周期ノイズであるか非周期ノイズであるかを判定する。具体的な判定手法については、後述の図9で説明する。疑似ノイズパターン生成部177は、ノイズ周期性判定部176による判定結果に基づき、疑似ノイズパターンを生成する。疑似ノイズパターンの例については、後述の図10で説明する。ノイズ成分除去部178は、疑似ノイズパターン生成部177が生成した疑似ノイズパターンと、メモリ部173に記憶されているシンボルのキャリア振幅および位相データに基づき、ノイズ成分を除去する。具体的な除去方法については後述の図11で説明する。復調部179は、ノイズ成分を除去されたシンボルごとのキャリアデータを復調する。パラレル/シリアルP/S変換部180は、パラレルデータをシリアルデータに変換した上で、アクセスコントローラ105へ出力する。この処理は、アナログ送信のため並列化されていたパラレルデータを、デジタル処理のためにシリアル化するものである。図8は、無信号区間におけるノイズ位相の一例を示す図である。無信号区間153aで検出されたノイズ成分は、ノイズ位相Aに示すように、周波数f1、f2、f3、f4毎にそれぞれ異なる位相Φを有する。同様に、無信号区間153bで検出されたノイズ成分は、ノイズ位相Bに示すように、周波数f1、f2、f3、f4毎にノイズ位相Aとは異なる位相Φを有する。無信号区間153aにおいて検出されたノイズ信号と無信号区間153bにおいて検出されたノイズ信号が連続している場合は、ノイズ位相Aにおける各位相を信号時間Tに相当する分だけ進ませると、ノイズ位相Bが得られるはずである。ノイズ振幅位相計算部175は、無信号区間153aにおいて抽出したノイズ成分の振幅と位相を用いて、無信号区間153bにおけるノイズ成分の振幅と位相を、ノイズ成分の周波数毎に計算する。具体的には、通信信号のキャリア周波数をf、シンボル152c~152dの間の信号時間をTとすると、無信号区間153a~153bの間におけるノイズ位相の変化量ΔΦは、下記式1によって計算することができる。ΔΦ=2πfT式1無信号区間153aにおけるノイズ位相をΦ1とすると、無信号区間153bにおける位相Φ2は、下記式2で計算することができる。Φ2=Φ1ΔΦ式2位相は2πごとに周期性を有するため、計算によって得られた位相が0~2πの範囲内に収まらなかった場合は、0≦φ1≦2πに対してΦ2±2πnnは整数を計算することにより、0≦φ2≦2πの範囲内の値に変換することができる。上記ではノイズ成分の位相について説明したが、FFT処理では周波数ごとのノイズ成分の初期電力値を得ることができるため、この初期電力値と位相変化量ΔΦからノイズ成分の振幅変化量についても計算することができる。図9は、ノイズ周期性判定部176がノイズ周期性を判定する手法例を示す図である。図9Aはノイズが周期ノイズである場合、図9Bはノイズが非周期ノイズである場合の例を示す。図9Aにおいて、ノイズ周期性判定部176は、無信号区間153aで抽出されたノイズ測定値154aに基づいて、シンボル152cと152dの間の期間におけるノイズ成分に相当する、ノイズ計算値155を計算する。次にノイズ周期性判定部176は、無信号区間153bで抽出されたノイズ測定値154bとノイズ計算値155を比較し、位相が連続しているか否かを判定する。具体的には、例えばノイズ測定値154bとノイズ計算値155の境界部分における両者の信号値の差分が所定範囲内に収まっていれば、位相が連続しているとみなすことができる。位相が連続となる場合には、ノイズ周期性判定部176は無信号区間153aと153bの間に周期性ノイズが重畳されていると判定する。図9Bにおいては、ノイズ測定値154cとノイズ計算値155の境界部分において位相が不連続となっているため、ノイズ周期性判定部176は無信号区間153aと153bの間に非周期性ランダムノイズが重畳されていると判定する。ノイズ成分の連続性を判定する際には、ノイズ位相のみを用いてもよいし、振幅のみを用いてもよいし、位相と振幅を併用してもよい。例えば位相のみを用いる場合は、ノイズ測定値154bとノイズ計算値155の境界部分において、ノイズ測定値154bが時間軸上で所定範囲内に収まっているか否かを判定すればよい。振幅のみを用いる場合は、信号パワー軸上で同様に判定すればよい。両者を併用する場合は、例えば平面距離が所定範囲内に収まっているか否かによって判定すればよい。図10は、疑似ノイズパターン生成部177が生成する疑似ノイズパターンの例を示す図である。図10Aは周波数毎の擬似ノイズパターンのパワーを示す。図10Bは周波数f1における疑似ノイズの一例を示す。図10Aにおいて、周波数f1、f3、f4のノイズは周期性ノイズと判定されたため、疑似ノイズが生成されているのに対し、周波数f2のノイズは非周期性ノイズと判定されたため、疑似ノイズは生成されていない。図10Bにおいて、同相成分Iと直交成分Qのコンスタレーション上で疑似ノイズ156aを表すと、原点から疑似ノイズ156aまでの長さを疑似ノイズ振幅157とし、同相成分I軸から疑似ノイズ156aまでの回転量を疑似ノイズ位相158として表すことができる。図11は、ノイズ成分除去部178がノイズ成分を除去する方法の例を示す図である。シンボル152cにおける周波数f1のキャリアを同相成分Iと直交成分Qの軸上で示すと、補正前キャリア160が得られたとする。疑似ノイズ156aを示すノイズベクトル159aの位相を反転させたノイズベクトル159bを補正前キャリア160に加算することにより、補正後キャリア161を得ることができる。他の周波数f3、f4についても同様にノイズ成分を除去することができる。疑似ノイズを生成しなかった周波数f2のキャリアについては、ノイズ成分を除去しなくてもよいし、非周期ノイズを正確に特定することができるのであれば積極的にノイズ成分を除去してもよい。一般的には非周期ノイズを正確に特定することは難しいため、非周期ノイズ成分は時間経過にともない自然消滅することを想定して、積極的に除去しないようにすることが望ましいと考えられる。<実施の形態1:まとめ>以上のように、本実施形態1に係る通信システム1000において、通信装置10は、信号区間内におけるノイズ成分の位相または振幅を計算し、複数の無信号区間内におけるノイズ成分が周期ノイズであるか否かを、計算したノイズ成分の位相または振幅を用いて判定する。これにより、周期ノイズと非周期ノイズを区別してノイズ成分を適切に除去することができる。特に、ノイズによって通信データに誤りが生じ易い通信システム、例えば電力線通信システムにおいて本実施形態1に係る通信システム1000を用いると好適である。また、本実施形態1に係る通信システム1000において、通信装置10は、周期ノイズと判定されたノイズ成分のみを除去し、非周期ノイズと判定されたノイズ成分は除去しないように動作することができる。これにより、ノイズ成分のみを正確に特定して除去することができるので、信号品質に与える影響を抑えつつノイズ処理を実施することができる。また、本実施形態1に係る通信システム1000において、通信装置10は、周波数領域においてキャリア毎にノイズ成分を除去するため、高い精度でノイズ成分を除去することができる。また、本実施形態1に係る通信システム1000において、通信装置10は、ノイズ成分を除去する処理を、アナログ/デジタルA/D変換処理後のデジタル処理において実行する。具体的には、FFT処理部172がフーリエ変換した結果をデジタルデータとしてメモリ部173に格納したデータに対して、ノイズ処理を実施する。そのため、簡易な処理でノイズ除去処理を実装することができる。さらに、デジタル処理においてキャンセル処理を実行するため、通信装置の送信回路および受信回路を複数設ける必要がなく、通信装置の大きさやコストを低減することができる。また、本実施形態1に係る通信システム1000において、通信装置10は、メモリ173にいったん格納された通信信号データに対してノイズ除去処理を実施する。これにより、必ずしもノイズ除去処理をリアルタイムで実施する必要がなくなり、ノイズ処理のために必要な演算能力を抑えることができる。<実施の形態2>本発明は上記した実施形態に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施形態は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。また、ある実施形態の構成の一部を他の実施形態の構成に置き換えることが可能であり、また、ある実施形態の構成に他の実施形態の構成を加えることもできる。また、各実施形態の構成の一部について、他の構成の追加削除置換をすることができる。例えば実施形態1では、通信システム1000の例として、電力線に通信信号を重畳する構成を説明した。本発明の適用対象はこれに限られるものではなく、その他の形態を採用する通信システムにおいても適用することができる。通信信号を電力線に重畳することに代えてデータ通信用の通信線を別途設ける構成、無線通信によってデータ通信する構成などが例として考えられる。また、上記の各構成、機能、処理部、処理手段等は、それらの一部または全部を、例えば集積回路で設計する等によりハードウェアで実現してもよい。また、上記の各構成、機能等は、プロセッサがそれぞれの機能を実現するプログラムを解釈し、実行することによりソフトウェアで実現してもよい。各機能を実現するプログラム、テーブル、ファイル等の情報は、メモリや、ハードディスク、SSDSolidStateDrive等の記録装置、または、ICカード、SDカード、DVD等の記録媒体に置くことができる。例えば、送信処理部104、受信処理部107、アクセスコントローラ105、プロトコル変換部106のうち少なくともいずれかを、FPGAFieldProgrammableGateArrayのようなプログラマブル演算装置上の演算回路として実装することが考えられる。また、制御線や情報線は説明上必要と考えられるものを示しており、製品上必ずしも全ての制御線や情報線を示しているとは限らない。実際には殆ど全ての構成が相互に接続されていると考えてもよい。また、上述の各機能部が実施する処理の順序は、本発明の趣旨から逸脱しない限り、入れ替えたり並列実行したりすることもできる。例えば、無信号区間153bにおけるノイズ成分の位相と振幅を取得する処理を、信号区間152c~152dにおけるノイズ成分の位相と振幅を計算する処理の前後いずれにおいて実行してもよいし、これらを並列実行してもよい。