"ブロック、交互またはランダム配列において式IおよびII[式中、Dは、ポリマー骨格とヒドロキシル基との間の直接結合、C1~C6-アルキレン基、C5~C12-アリーレン基、式-O-R2-のオキシアルキレン基、式-CO-O-R2-のエステル基、または式-CO-NR3R2-のアミド基、Eは、1~10個のC原子を有する炭化水素残基、R1は、水素、1~50個のC原子を有する炭化水素残基または式-CO-R4のアシル残基、R2は、C2~C10-アルキレン残基、R3は、水素、または置換基を有することができるC1~C10-アルキル残基、R4は、1~50個のC原子を有する炭化水素残基、Aは、C2~C10-アルキレン残基、kは、1~100の数、nは、0~4999の数、mは、1~5000の数、nmは、10~5000の数を意味する]の反復構造単位を含有する、ヒドロキシル基担持ポリマーのエステルであって、ただし、以下:aポリマーにおける構造単位Iのモル比が0~99.9モルであること、そしてbポリマーにおける構造単位IIのモル比が前記反復単位の0.1~100モルであること、を条件とするエステル。ポリマーが、式IおよびIIの構造単位に加えて、付加的に、さらなるエチレン性不飽和モノマーから誘導された構造単位を含む、請求項1に記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。式Iの構造単位が、ビニルアルコールから誘導される、請求項1および/または2に記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。ポリマーが、式IおよびIIの構造単位に加えて、酢酸ビニルから誘導された構造単位も含む、請求項2および/または3に記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。R1が2~20個のC原子を有する炭化水素残基である、請求項1~4のいずれか一つに記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。R1が2~20個のC原子を有する式-CO-R4のアシル残基である、請求項1~4のいずれか一つに記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。Eがメチレン基である、請求項1~6のいずれか一つに記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。Aが2個または3個のC原子を有するアルキレン残基である、請求項1~7のいずれか一つに記載のヒドロキシル基担持ポリマーのエステル。ブロック、交互またはランダム配列において式IおよびII[式中、Dは、ポリマー骨格とヒドロキシル基との間の直接結合、C1~C6-アルキレン基、C5~C12-アリーレン基、式-O-R2-のオキシアルキレン基、式-CO-O-R2-のエステル基、または式-CO-NR3R2-のアミド基、Eは、1~10個のC原子を有する炭化水素残基、R1は、水素、1~50個のC原子を有する炭化水素残基または式-CO-R4のアシル残基、R2は、C2~C10-アルキレン残基、R3は、水素、または置換基を有することができるC1~C10-アルキル残基、R4は、1~50個のC原子を有する炭化水素残基、Aは、C2~C10-アルキレン残基、kは、1~100の数、nは、0~4999の数、mは、1~5000の数、nmは、10~5000の数を意味する]の反復構造単位を含有し、ただし、以下:aポリマーにおける構造単位Iのモル比が0~99.9モルであること、そしてbポリマーにおける構造単位IIのモル比が前記反復単位の0.1~100モルであること、を条件とする、ヒドロキシル基担持ポリマーのエステルの製造方法であって、式Iの反復構造単位を含有するヒドロキシル基担持ポリマーAを、式IIIのエーテルカルボン酸B1または式IVのエーテルカルボン酸エステルB2[式中、R1、A、Eおよびkは上記の意味を有し、R5は、C1~C4-アルキル残基を意味する]と、水の存在下にマイクロ波を照射し、反応混合物をマイクロ波照射により100°C超の温度に加熱することによる製造方法。ポリマーが、式Iの構造単位に加えて、付加的に、さらなるエチレン性不飽和モノマーから誘導された構造単位を含む、請求項9に記載の方法。式Iの構造単位が、ビニルアルコールから誘導される、請求項9および/または10に記載の方法。ポリマーが、式Iの構造単位に加えて、酢酸ビニルから誘導された構造単位も含む、請求項10および/または11に記載の方法。R1が2~20個のC原子を有する炭化水素残基である、請求項9~12のいずれか一つに記載の方法。エーテルカルボン酸B1またはエーテルカルボン酸エステルB2が、少なくとも1種のエーテルカルボン酸と少なくとも1種のエーテルジカルボン酸からなる混合物であるか、または少なくとも1種のエーテルカルボン酸エステルと少なくとも1種のエーテルジカルボン酸エステルからなる混合物である、請求項9~13のいずれか一つに記載の方法。反応に使用される反応混合物が5~98重量の水を含有する、請求項9~14のいずれか一つに記載の方法。反応に使用される反応混合物が5~98重量の、水および水と混合可能な1種または複数の有機溶媒からなる混合物を含有する、請求項9~14のいずれか一つに記載の方法。溶媒混合物における水と混合可能な有機溶媒の割合が、1~75重量である、請求項16に記載の方法。反応混合物が、マイクロ波照射により100°Cを超える温度に加熱される、請求項9~17のいずれか一つに記載の方法。ポリマーAのエステル基担持コモノマー単位を、エーテルカルボン酸B1またはエーテルカルボン酸エステルB2とエステル変換させる、請求項9~18のいずれか一つに記載の方法。マイクロ波照射が、マイクロ波透過性の高融点材料からなる栓流反応器中で行われる、請求項9~19のいずれか一つに記載の方法。反応管の長軸が、モノモードマイクロ波アプリケータ中のマイクロ波伝播方向にある、請求項9~20のいずれか一つに記載の方法。マイクロ波アプリケータが、空洞共振器として形成されている、請求項9~21のいずれか一つに記載の方法。したがって、その方法によると上記のような非イオン性の水溶性ポリマーの特性を容易かつ低コストなやり方で技術的に興味をひく量で修飾することが可能である、ポリオキシアルキレン基含有側鎖を有するヒドロキシル基担持主鎖ポリマーのポリマーアナログ修飾法polymeranalogenModifizierungを提供するという課題が存在する。その際、特に興味をひくのは、二級ヒドロキシル基担持直鎖状付加重合体の、特に、C-C結合のみから構成された骨格を有する二級ヒドロキシル基担持直鎖状付加重合体のエステル化である。特に、ポリマーの弾性および従って伸張性が、その溶解性、特に冷水での溶解性の改善と同時に高められるべきである。さらに、ポリマーの溶液粘度は、公知技術を用いる利用可能な機械で使用できるように、ベースのポリマーの粘度と顕著に相違しないべきである。その際、一つの反応混合物内でも様々な反応混合物間でも一定の生成物特性を達成するためには、修飾は、できるだけ均質に、つまりポリマー全体にわたって統計的分布で行われるべきである。さらに、その際、ポリマー骨格において、特にポリマー分解のような反応が起こらないべきであって、言うに値する量の、毒物学的および/または生態学的に懸念のある副産物が生成しないべきである。意外なことに、ヒドロキシル基担持高分子量ポリマーを、水性溶液中、および/または水および水と混合可能な、エーテルカルボン酸を有する有機溶媒からなる溶液中で、マイクロ波の影響下に100°C超の温度においてエステル化できることが見出された。このやり方で、ヒドロキシル基担持ポリマーの弾性を、匹敵する引張強度とともに増加させることができる。同時に冷水における溶解性が顕著に改善する。このように修飾されたポリマーの溶解挙動は、より大きな親水性ないし疎水性ポリマーブロックの存在を示唆しない。複数の様々なエーテルカルボン酸が低価格かつ技術的な量で入手可能であるため、この方法により前記ポリマーの特性を幅広い範囲で修飾することが可能である。その際、ポリマー鎖の分解は起こらない。それに応じて、本発明の主題は、ブロック、交互またはランダム配列において式IおよびII[式中、Dは、ポリマー骨格とヒドロキシル基との間の直接結合、C1~C6-アルキレン基、C5~C12-アリーレン基、式-O-R2-のオキシアルキレン基、式-CO-O-R2-のエステル基、または式-CO-NR3R2-のアミド基、Eは、1~10個のC原子を有する炭化水素残基、R1は、水素、1~50個のC原子を有する炭化水素残基または式-CO-R4のアシル残基、R2は、C2~C10-アルキレン残基、R3は、水素、または置換基を有することができるC1~C10-アルキル残基、R4は、1~50個のC原子を有する炭化水素残基、Aは、C2~C10-アルキレン残基、kは、1~100の数、nは、0~4999の数、mは、1~5000の数、nmは、10~5000の数を意味する]の反復構造単位を含有する、ヒドロキシル基担持ポリマーのエステルであって、ただし、以下:aポリマーにおける構造単位Iのモル比が0~99.9モルであること、そしてbポリマーにおける構造単位IIのモル比が前記反復単位の0.1~100モルであること、を条件とするエステルである。本発明のさらなる主題は、ブロック、交互またはランダム配列において式IおよびII[式中、Dは、ポリマー骨格とヒドロキシル基との間の直接結合、C1~C6-アルキレン基、C5~C12-アリーレン基、式-O-R2-のオキシアルキレン基、式-CO-O-R2-のエステル基、または式-CO-NR3R2-のアミド基、Eは、1~10個のC原子を有する炭化水素残基、R1は、水素、1~50個のC原子を有する炭化水素残基または式-CO-R4のアシル残基、R2は、C2~C10-アルキレン残基、R3は、水素、または置換基を有することができるC1~C10-アルキル残基、R4は、1~50個のC原子を有する炭化水素残基、Aは、C2~C10-アルキレン残基、kは、1~100の数、nは、0~4999の数、mは、1~5000の数、nmは、10~5000の数を意味する]の反復構造単位を含有し、ただし、以下:aポリマーにおける構造単位Iのモル比が0~99.9モルであること、そしてbポリマーにおける構造単位IIのモル比が前記反復単位の0.1~100モルであること、を条件とする、ヒドロキシル基担持ポリマーのエステルの製造方法であって、式Iの反復構造単位を含有するヒドロキシル基担持ポリマーAを、式IIIのエーテルカルボン酸B1または式IVのエーテルカルボン酸エステルB2[式中、R1、A、Eおよびkは上記の意味を有し、R5は、C1~C4-アルキル残基を意味する]と、水の存在下にマイクロ波を照射し、反応混合物をマイクロ波照射により100°C超の温度に加熱することによる製造方法である。本発明のさらなる主題は、式Iの反復構造単位を有するヒドロキシル基担持ポリマーAに式IIIのエーテルカルボン酸または式IVのエーテルカルボン酸エステルの存在下および水の存在下でマイクロ波を照射し、反応混合物をマイクロ波照射により100°C超の温度に加熱する反応によって製造される、ブロック、交互またはブロック配列において式IおよびIIの反復構造単位を含有する、ヒドロキシル基担持ポリマーのエステルである。好ましいヒドロキシル基担持ポリマーAは、そのポリマー骨格がC-C結合のみから構成されており、それに応じてヘテロ原子を含有しない主鎖ポリマーである。もっとも、好ましいヒドロキシル基担持ポリマーAは、鎖末端に、例えば重合の最中に開始剤および/または調整剤によりポリマー内へと達するヘテロ原子を有する基を含有することが可能である。好ましくは、ポリマーAは、全体として少なくとも5個、特に好ましくは少なくとも10個、特に少なくとも15個、特に少なくとも20個のヒドロキシル基担持モノマー単位を含有し、つまりnは、少なくとも5、10、15または20である。これらのモノマー単位は、コポリマーにおいて、別のモノマーから誘導された構造単位と組み合わされていても、それらによって中断されていてもよい。Dは、好ましくは、ポリマー骨格とヒドロキシル基との間の直接結合を意味する。この場合、式Iの構造単位は、ビニルアルコールから誘導されている。さらなる好ましい一実施形態では、Dは、直鎖状または分岐状のアルキレン残基である。このアルキレン残基は、好ましくは1個、2個、3個、または4個のC原子を有する。それは、例えば、アリルアルコールから、または3-ブテン-1-オール、3-ブテン-1-オール、1-ペンテン-3-オール、もしくは4-ペンテン-1-オールから誘導された構造単位である。さらなる好ましい一実施形態では、Dは、式中R2が好ましくは、2個、3個、または4個のC原子を有するアルキレン基を意味するオキシアルキレン基を意味する。このような構造単位Iは、好ましくは、例えばヒドロキシエチルビニルエーテルまたはヒドロキシブチルビニルエーテルのようなヒドロキシアルキルビニルエーテルから誘導することができる。さらなる好ましい一実施形態では、Dは、エステル基を意味する。ここで、好ましくは、R2は、2個または3個のC原子を有するアルキレン基を意味する。このような構造単位Iは、例えば、アクリル酸およびメタクリル酸のヒドロキシアルキルエステルから、例えば、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシプロピルアクリレート、およびヒドロキシプロピルメタクリレートから誘導される。さらなる好ましい一実施形態では、Dは、R2基を介してヒドロキシル基と結合しているアミド基を意味する。好ましくは、この場合、R2は、2つまたは3つのC原子を有するアルキル基を意味する。R3は、アルキル残基を示す限り、例えばヒドロキシル基のような置換基を担持してもよい。好ましくは、R3は、水素、メチル、エチル、またはヒドロキシエチルである。このような構造単位Iは、例えばアクリル酸およびメタクリル酸のヒドロキシアルキルアミドから、例えば、ヒドロキシエチルアクリルアミド、ヒドロキシエチルメタクリルアミド、ヒドロキシプロピルアクリルアミド、ヒドロキシプロピルメタクリルアミドから誘導される。複数の、例えば2個、3個、4個またはそれ以上の様々な、式Iの構造単位を含有するポリマーもまた、本発明に適している。本発明による方法は、特に、二級OH基担持ポリマーのエステル化に適している。特に好ましい、式Iの構造単位は、ビニルアルコールから誘導される。本発明による方法は、式Iのヒドロキシル基担持単位に加えて、一つまたは複数の、ヒドロキシル基を担持しないさらなるモノマーから誘導されている構造要素を有する、ヒドロキシル基担持モノマーのコポリマーを修飾するためにも適している。好ましいさらなるモノマーは、オレフィン、アクリル酸およびメタクリル酸のエステルおよびアミド、ビニルエステル、ビニルエーテル、ビニルアミン、アリルアミン、ならびにそれらの誘導体である。好ましいコモノマーの例は、エテン、プロペン、スチレン、メチルアクリレート、メチルメタクリレート、ならびにアクリル酸およびメタクリル酸の、2~24個のC原子を有するアルコールとのエステルである。好ましくは、コポリマーは、ヒドロキシル基担持モノマーから誘導される構造単位Iを10mol超、特に好ましくは15~99.5mol、特に20~98mol、特に50~95mol、例えば70~90mol含有する。適したコポリマーAの例は、例えばポリ酢酸ビニルの部分ケン化により入手可能であるような、特に酢酸ビニルとビニルアルコールのコポリマーのようなビニルエステルとビニルアルコールのコポリマーである。好ましいのは、ビニルアルコールのほかに0.5~60mol、特に好ましくは1~50mol、例えば1.5~10molの酢酸ビニルを含有するコポリマーである。したがって、部分加水分解されたポリ酢酸ビニルを起点に、本発明の方法によると、酢酸ビニル、ビニルアルコール、および本発明により式IIのカルボン酸および/または式IIIのカルボン酸エステルでエステル化されたビニルアルコール、からなるターポリマーも製造できる。さらに、コポリマーA中に存在するエステル基を、本発明による方法において、完全または部分的にエステル交換することができる。さらなる適したコポリマーAの例は、ビニルアルコールとエチレン、ビニルアルコールとスチレンからなるコポリマー、ならびにヒドロキシエチルメタクリレートとメチルメタクリレートからなるコポリマーである。好ましいコポリマーAは、水中、または水および水と混合可能な有機溶媒からなる溶媒混合物中で、40°C超の温度、例えば、50°C、60°C、70°C、80°Cまたは90°Cにおいて、均質に可溶性であるか、または少なくとも膨潤可能である。さらに好ましくは、コポリマーAは、少なくとも1重量、特に5~90重量、例えば20~80重量の濃度で、40°C超の温度、例えば、50°C、60°C、70°C、80°Cまたは90°Cにおいて、水中、または水および水と混合可能な有機溶媒からなる溶媒混合物中で均質に可溶性ないし膨潤可能である。特に好ましい、ヒドロキシル基担持主鎖ポリマーAは、ポリビニルアルコールである。ポリビニルアルコールとは、本発明によると、ビニルアルコールのホモポリマーとも、ビニルアルコールの、別のモノマーとのコポリマーとも理解される。特に好ましいコポリマーは、0.5~20mol、好ましくは1~15molのビニルエステルを含有するようなものである。このコポリマーは、通例は、ビニルアルコールのエステルを低級カルボン酸と重合ないし共重合し、続いてエステルを加水分解することによって製造される。ビニルアルコールの好ましいエステルは、酢酸ビニルである。ポリマーの加水分解は、完全に起こっても部分的に起こってもよい。さらなる特に好ましいコポリマーは、エチレンとビニルアルコールからなるコポリマーである。特に好ましいのは、15~70mol、特に20~60mol、例えば25~50molの、エチレンから誘導された構造単位を含有するようなものである。アセチル化サンプルを用いてゲル浸透クロマトグラフィーおよび静的光散乱により決定された、好ましいポリマーAの重量平均分子量MWは、好ましくは、10000~500000、特に12000~300000、特に15000~250000g/molである。修飾ポリマーの分子量は、そのエステル化度およびアシル残基の分子量に応じて高まっている。エーテルカルボン酸B1としては、一般的には、少なくとも一つのカルボキシル基と酸性残基に一つのエーテル基を有する化合物が適している。したがって、本発明による方法は、例えば二つ、三つ、四つ、またはそれ以上のカルボキシル基を有するエーテルカルボン酸を反応させるためにも適している。好ましいエーテルカルボン酸は、一つのカルボキシル基を有する。本発明に好適なエーテルカルボン酸B1の製造は基本的に公知である。それは例えば、式VR1-O[-A-O]k-HV[式中、R1、Aおよびkは上記の意味を有する]で表されるポリグリコールと、ハロゲンカルボン酸またはそれらのアルカリ塩、例えば、クロロ酢酸ナトリウムとの反応により、または、ポリグリコールの直接酸化により達成される。好ましくは、Eは1つ、2つ、3つまたは4つのC原子を有するアルキレン基、特にメチレン基を意味する。好ましいエーテルカルボン酸は、2~70、特に好ましくは5~50、特に10~30個の、少なくとも1つのアルキレンオキシドから誘導される単位[A-O]-を有するポリオキシアルキレン基を含有し、すなわち、kは好ましくは2~70の数、特に好ましくは5~50の数、特に10~30の数を意味する。エーテルカルボン酸B1の製造のために好ましいアルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよびそれらの混合物である。従って、2つ、3つまたは4つのC原子を有するアルキレン残基が好ましい。エーテルカルボン酸B1の製造に好適な式Vのポリグリコールは、例えば、アルキレンオキシドを水、アルコールまたはカルボン酸と反応させることにより得ることができる。水との反応の場合、R1は水素を意味する。この実施態様において、エーテルカルボン酸のための反応は、両端にカルボキシル基を担持するエーテルカルボン酸も形成することができる。これらのエーテルカルボン酸は、以下の式に相当する:また、これらは本発明においてエーテルカルボン酸B1として好適であり、その場合、ヒドロキシル基担持ポリマーAとの反応において、架橋反応、および従ってそれに伴う分子量の激しい増加が起こり得る。製造された架橋ポリマーは、2つのポリマー鎖が、それらの式Iからの-D-O-構造単位を介して、エーテルカルボン酸に由来する基-OOCEO[-A-O]k-E-COO-により結合した構造を含む。アルコールとの反応の場合、R1が好ましくは2~36個、特に好ましくは4~24個、特に6~20個のC原子を有する炭化水素残基を示すポリグリコールVが生じる。前記炭化水素残基は、脂肪族、脂環式、芳香族または芳香脂肪族である。脂肪族が好ましい。特に好ましいアルコールは、1~6個のC原子を有する低級アルコール、例えば、メタノールおよびエタノール、7~20個のC原子を有する天然もしくは合成起源の脂肪アルコール、例えば、オレイル-、ヤシ脂肪-、獣脂-およびベヘニルアルコール、ならびに、フェノールおよびC1-C36-アルキル残基、特にC4-C12-アルキル残基を有するアルキルフェノールである。カルボン酸との反応の場合、R1が式-CO-R4のアシル基を意味するポリグリコールVが生じ、ここで、R4は、好ましくは2~36個、特に好ましくは4~24個、特に6~20個のC原子を有する炭化水素残基を示す。炭化水素残基R4は、脂肪族、脂環式、芳香族または芳香脂肪族である。脂肪族が好ましい。炭化水素残基R4およびアシル残基R1は、互いに独立に、1つまたはそれ以上、例えば2つ、3つ、4つまたはそれ以上の更なる置換基、例えばヒドロキシアルキル基、アルコキシ基、例えばメトキシ基、ポリアルコキシ基、ポリアルコキシアルキル基、アミド基、シアノ基、ニトリル基、ニトロ基および/またはC5-C20-アリール基、例えば、フェニル基を担持することができ、ただし、前記置換基は反応条件下で安定であり、副反応、例えば脱離反応に酸化しないことを条件とする。炭化水素残基R1はまた、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、リンおよび/または硫黄を含有することができ、しかしながら好ましくは2個のC原子あたり1個のヘテロ原子を超えない。また、異なるエーテルカルボン酸の混合物も、本発明の方法に使用するのに好適である。本発明において適しているエーテルカルボン酸エステルB2は、前記エーテルカルボン酸B1の、一般式R5-OHのアルコールとのエステルである。R5は、好ましくは、1個、2個、または3個のC原子を有するアルキル残基である。特に好ましいアルコールは、メタノールおよびエタノールである。ヒドロキシル基担持ポリマーAおよびエーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2は、それぞれ、式Iのヒドロキシル基担持構造および式IIIのカルボキシル基または式IVのエステル基のモル当量を基準として、好ましくは、100:1~1:1の比率、特に好ましくは10:1~1.1:1の比率、特に8:1~1.2:1の比率で使用される。エーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2の、ポリマーのヒドロキシル基に対する比率を介して、修飾度、それゆえ生成物の特性を調整することができる。エーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2が過剰に使用される、ないし完全には反応しない限り、そのうちの画分は未変換反応のままポリマー中にとどまり、この画分は、使用目的に応じて、生成物中に残ったままでもよいか、または分離することができる。それに応じて、ポリマーAの遊離ヒドロキシル基のエステル化は、完全に起こることも、さらには部分的にしか起こらないこともある。部分エステル化の場合、好ましくは1~99、特に好ましくは2~90、特に5~70、特に10~50、例えば20~40のヒドロキシル基がエステル化される。特に好ましくは、本発明による方法は、ヒドロキシル基担持ポリマーAの部分エステル化に適している。その際、エーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2は、ヒドロキシル基の総数に対して、好ましくは準化学量論的に使用され、特に1:100~1:2の比率、特に1:50~1:5の比率、例えば1:20~1:8の比率で使用される。好ましくは、その際、使用されたエーテルカルボン酸ないし使用された脂肪酸エステルの、少なくとも10mol、特に20~100mol、特に25~80mol、例えば30~70molが反応されるように、反応条件が調整される。この部分エステル化においては、非常に均質な生成物が形成され、それは、良好な溶解度および水性溶液の鋭い曇り点において明らかになる。好ましくは、反応混合物は、5~98重量、特に好ましくは10~95重量、特に20~90重量、例えば50~80重量の水、または5~98重量、特に好ましくは10~95重量、特に20~90重量、例えば50~80重量の、水および水と混合可能な1種または複数の有機溶媒からなる混合物を含有する。いずれにせよ、反応体Aおよび/またはBには、マイクロ波を照射する前に水を添加するため、反応生成物は、エステル化の際に遊離する反応水の量を超える量の水を含有する。多数のエーテルカルボン酸B1およびエーテルカルボン酸エステルB1は良好に水溶性であり、従って、それらとヒドロキシル基担持ポリマーAとの反応は水性溶液中で行うことができる。様々なエーテルカルボン酸B1およびエーテルカルボン酸エステルB2の限られた水溶性は、しばしば、1種または複数の、水と混合可能な有機溶媒の、反応混合物への添加を必要とする。好ましい、水と混合可能な有機溶媒は、プロトン性極性液と同様に非プロトン性極性液である。好ましくはこれらの有機溶媒は、25°Cにおいて測定された、少なくとも10、特に少なくとも12、例えば少なくとも15という誘電率を有する。好ましい有機溶媒は、水に、少なくとも100g/lだけ、特に好ましくは少なくとも200g/lだけ、特に少なくとも500g/lだけ可溶性であって、特にそれらの有機溶媒は水と完全に混合可能である。溶媒として特に好ましいのは、ヘテロ脂肪族化合物であって、特にアルコール、ケトン、末端封鎖型ポリエーテル、例えば三級カルボン酸アミドのようなカルボン酸アミド、ニトリル、スルホキシド、ならびにスルホンである。好ましい非プロトン性溶媒は、例えば、ホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミドDMF、N,N-ジメチルアセトアミド、アセトン、γ-ブチロラクトン、アセトニトリル、スルホラン、およびジメチルスルホキシドDMSOである。好ましいプロトン性有機溶媒は、1~10個のC原子、特に2~5個のC原子を有する低級アルコールである。適したアルコールの例は、メタノール、エタノール、n-プロパノール、iso-プロパノール、n-ブタノール、iso-ブタノール、tert.-ブタノール、n-ペンタノール、2-ペンタノール、3-ペンタノール、2-メチル-1-ブタノール、イソアミルアルコール、2-メチル-2-ブタノール、エチレングリコール、およびグリセロールである。特に好ましくは、低級アルコールとして、選択された反応条件下では不活性であって競合するエステル化の傾向も脱水のような副反応の傾向もない、二級アルコールおよび三級アルコールが使用される。特に好ましいのは、3~5個のC原子を有する二級アルコールおよび三級アルコール、例えばイソプロパノール、sec-ブタノール、2-ペンタノール、および2-メチル-2-ブタノール、ならびにネオペンチルアルコールである。前記溶媒の混合物も、本発明によると適している。一般的には、水と混合可能な有機溶媒としては、沸点の低い液体が好ましく、特に、常圧で150°C未満、特に120°C未満、例えば100°C未満の沸点を有するゆえ、わずかな労力で反応生成物から再び除去することができるような溶媒が好ましい。沸点の高い溶媒は、特に、その溶媒が、修飾ポリマーのさらなる使用に関して生成物中に残っていてもよい場合に有効であると実証された。水と混合可能な有機溶媒が使用される限り、溶媒混合物におけるその割合は、好ましくは1~75重量、特に好ましくは2~60重量、特に5~50重量、例えば10~30重量である。水は、溶媒混合物中で100重量まで含有されている。水溶性が限られたエーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2を使用する場合には、好ましい一実施形態において、反応混合物に1種または複数の乳化剤を添加することができる。その際、好ましくは、原料ならびに生成物に対して化学的に不活性である乳化剤を使用する。特に好ましい一実施形態では、この乳化剤は、別個の製造に由来する反応生成物である。本発明による方法のために使用される、ヒドロキシル基担持ポリマーA、エーテルカルボン酸B1またはエーテルカルボン酸エステルB2、水、ならびに場合によっては水と混合可能な溶媒、および/またはさらなる助剤、例えば乳化剤および/または触媒を含有する反応混合物の製造は、様々なやり方で行われ得る。ポリマーA、およびエーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2、および場合によってはさらなる助剤の混合は、連続的、非連続的、さらにはセミバッチプロセスにおいても実施することができる。特に、工業的規模でのプロセスに関しては、本発明による方法に、原料を液状で供給することが有効であると実証された。好ましくは、そのために、ヒドロキシル基担持ポリマーAが、水溶液として、または水および水と混合可能な溶媒中の溶液として、本発明による方法に供給される。しかしながら、圧送可能である限り、膨潤形状で使用することも可能である。エーテルカルボン酸B1またはエーテルカルボン酸エステルB2は、液状、または好ましくは150°C未満、特に100°C未満という低温において溶融可能である限り、そのようなものとして使用することができる。多くの場合には、場合によっては溶融状態のB1ないしB2に、水および/または水と混合可能な溶媒を混合し、例えば溶液、分散体、またはエマルジョンとして使用することが有効であると実証された。ヒドロキシル基担持ポリマーAの、エーテルカルボン酸B1またはエーテルカルボン酸エステルB2、場合によってはさらなる助剤との混合は、セミバッチプロセスにおいて、成分を、例えば別個の撹拌容器中で順次投入することによって実施することができる。好ましい一実施形態では、エーテルカルボン酸ないしエーテルカルボン酸エステルを、水と混合可能な有機溶媒中に溶解してから、すでに溶解または膨潤させたポリマーに添加する。一方ではエーテルカルボン酸ないしエーテルカルボン酸エステルの均質な分配を確保し、他方では注入箇所での、ポリマーの局所的な沈殿を回避するために、好ましくは、かなり長い時間をかけて撹拌しながら少量ずつ添加を行う。特に、連続的に実施される反応に関しては、原料は、好ましい一実施形態においては、所望の量比で、別個の受け器から、マイクロ波による照射が行われる容器以下では反応容器とも呼ばれるへと供給される。さらなる好ましい一実施形態では、原料は、反応容器への流入前に、および/または反応容器それ自身の中で、例えば静的ミキサ、および/またはアルキメディアンスクリューのような適した混合要素を利用して、および/または多孔性発泡体を貫流させることによってさらに均質化される。触媒ならびにさらなる助剤は、使用される限り、原料の一つに、または原料混合物にも、反応容器に入れる前に添加することができる。固体系、粉末系、および不均一系も、本発明による方法において反応可能であって、単に、反応物Reaktionsgutを運搬するための適した技術的装置が必要であるだけである。反応は、本発明によると、マイクロ波放射の影響下に行われ、ただし、反応混合物は、マイクロ波放射によって、好ましくは110°C超の温度、特に好ましくは120~230°C、特に130~210°C、特に140~200°C、例えば150~195°Cの温度に加熱される。これらの温度は、マイクロ波照射中に最大限達成される温度に関する。温度は、例えば、照射容器の表面で測定することが可能である。連続的に実施される反応では、温度は、好ましくは反応物において、照射区域を離れた後すぐに決定される。圧力は、反応容器中で、好ましくは、反応混合物が液状のままであって沸騰しないように高く調整される。好ましくは、1barを超える圧力で、好ましくは3~300bar、特に好ましくは5~200bar、特に10~100bar、例えば15~50barの圧力で作業する。ポリマーAとエーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2との間の反応を促進するため、ないしより完全にするためには、多くの場合に、酸触媒の存在下に作業することが有効であると実証された。本発明により好ましい触媒は、酸性の、無機触媒、有機金属触媒、または有機触媒、およびこれらの触媒の複数からなる混合物である。好ましい触媒は、液状、および/または反応媒体中で可溶性である。本発明の趣旨での酸性無機触媒としては、例えば、硫酸、リン酸、ホスホン酸、次亜リン酸、硫酸アルミニウム水和物、ミョウバン、酸性シリカゲル、および酸性水酸化アルミニウムを挙げる。さらに、例えば、一般式AlOR153のアルミニウム化合物、および一般式TiOR154のチタン酸塩が、酸性無機触媒として使用可能であって、ただし、残基R15は、それぞれ同一または異なっていてもよく、互いに独立に、C1~C10-アルキル残基、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、iso-プロピル、n-ブチル、iso-ブチル、sec.-ブチル、tert.-ブチル、n-ペンチル、iso-ペンチル、sec.-ペンチル、neo-ペンチル、1,2-ジメチルプロピル、iso-アミル、n-ヘキシル、sec.-ヘキシル、n-へプチル、n-オクチル、2-エチルヘキシル、n-ノニル、またはn-デシル、C3~C12-シクロアルキル残基、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロへキシル、シクロへプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、およびシクロドデシルから選択されており、好ましくはシクロペンチル、シクロへキシル、およびシクロへプチルである。好ましくは、AlOR153ないしTiOR154の残基R15は、それぞれ同一であって、イソプロピル、ブチル、および2-エチルヘキシルから選択されている。好ましい酸性有機金属触媒は、例えば、ジアルキル酸化スズR152SnOから選択され、ただし、R15は、上記のように定義されている。酸性有機金属触媒の特に好ましい代表物質は、ジ-n-ブチル酸化スズであって、いわゆるオキソスズとして、またはFascat登録商標商標として市販で入手可能である。好ましい酸性有機触媒は、例えばスルホン酸基またはホスホン酸基を有する酸性有機化合物である。特に好ましいスルホン酸は、少なくとも一つのスルホン酸基、および少なくとも一つの飽和、または不飽和、直鎖状、分岐状、および/または環状の、1~40個のC原子、好ましくは3~24個のC原子を含む炭化水素残基を含有する。特に好ましいのは、芳香族スルホン酸、特に、一つまたは複数のC1~C28-アルキル残基を有するアルキル芳香族モノスルホン酸、特にC3~C22-アルキル残基を含むようなものである。適した例は、メタンスルホン酸、ブタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、キシレンスルホン酸、2-メシチレンスルホン酸、4-エチルベンゼンスルホン酸、イソプロピルベンゼンスルホン酸、4-ブチルベンゼンスルホン酸、4-オクチルベンゼンスルホン酸;ドデシルベンゼンスルホン酸、ジドデシルベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸である。酸性イオン交換体も、酸性有機触媒として使用可能であって、例えば、スルホン酸基を担持する架橋ポリスチレン樹脂である。本発明による方法を実施するために特に好ましいのは、硫酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、リン酸、ポリリン酸、およびポリスチレンスルホン酸である。特に好ましいのは、一般式TiOR154のチタン酸塩であって、特にチタンテトラブチレートおよびチタンテトライソプロピレートである。酸性の無機、有機金属、または有機の触媒を使用したい場合には、本発明によると、0.01~10重量、好ましくは0.02~2重量の触媒を使用する。さらなる好ましい一実施形態では、反応媒体中におき不溶性であるか完全には溶解しない固体酸触媒の存在下にマイクロ波照射が実施される。このような不均一系触媒は、反応混合物中に懸濁して、反応混合物と一緒にマイクロ波照射にさらすことができる。特に好ましい連続的な一実施形態では、場合によっては溶媒と混合した反応混合物を、反応容器中、特に照射区域中に固定された固定床触媒の上を通して導き、その際、マイクロ波照射にさらす。適した固体触媒は、例えば、ゼオライト、シリカゲル、モンモリロナイト、および部分架橋されたポリスチレンスルホン酸であって、場合によっては触媒活性のある金属塩で含浸されていてもよい。固相触媒として使用可能な、ポリスチレンスルホン酸ベースの適した酸性イオン交換体は、例えば、RohmHaas社から商標名Amberlyst登録商標で入手可能である。ポリマーAとエーテルカルボン酸エステルB2との間の反応を促進するため、ないしより完全にするためには、多くの場合に、塩基性触媒、またはそれらの触媒の複数からなる混合物の存在下に作業することが有効であると実証された。塩基性触媒としては、本発明の枠内では、一般的に、アルコールでのエーテルカルボン酸エステルのエステル交換反応を促進するために適しているような塩基性化合物が使用される。適した触媒の例は、例えば、金属水酸化物、金属酸化物、金属炭酸塩、または金属アルコキシドのような、無機塩基および有機塩基である。好ましい一実施形態では、塩基性触媒は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属の水酸化物、酸化物、炭酸塩、またはアルコキシドの群から選択される。その際、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、炭酸ナトリウム、および炭酸カリウムが特に好ましい。シアン化物イオンも触媒として適している。これらの物質は、固体状で、または例えば水性溶液もしくはアルコール性溶液のような溶液として、使用することができる。その際、使用される触媒の量は、選択された反応条件下での、触媒の活性および安定性に依存し、それぞれの反応に適合させる必要がある。使用されるべき触媒の量は、その際、広い範囲で変化し得る。特に好ましくは、反応促進性に作用する前記化合物の触媒量を使用し、好ましくは、使用されるエーテルカルボン酸エステルB2の量に対して0.001~10重量の範囲、特に好ましくは0.01~5重量、例えば0.02~2重量の範囲で使用する。マイクロ波照射後には、多くの場合において、反応混合物を直接さらなる使用に供給することができる。溶媒フリーの生成物を得るためには、水、場合によっては存在する有機溶媒を、通例の分離法、例えば相分離、蒸留、凍結乾燥、または吸収によって粗生成物から分離することができる。その際、過剰に使用された原料、ならびに場合によっては反応されなかった原料の残量も分離することができる。特別な要求に関しては、粗生成物を、通例の浄化法、例えば、洗浄、再沈殿Umfaellung、ろ過ないしクロマトグラフィー法に基づいてさらに精製することができる。その際、過剰の、ないし反応されなかったエーテルカルボン酸を中和し、洗浄によって除去することもしばしば効果的であると判明した。マイクロ波照射は、通例は、マイクロ波に関しておおむね透過性の材料からなる反応容器以下では照射容器とも呼ぶを有する装置内で実施され、その反応容器内へと、マイクロ波発生器内で生成したマイクロ波放射を入射させる。例えば、マグネトロン、クライストロン、およびジャイロトロンのようなマイクロ波発生器は、当業者には公知である。本発明による方法を実施するために使用される反応容器は、好ましくはおおむねマイクロ波透過性の高融点材料から製作されているか、または少なくとも、例えば、それらの材料からなる窓のような部品を含有する。特に好ましくは、非金属性反応容器が使用される。おおむねマイクロ波透過性とは、この場合、できるだけ少量のマイクロ波エネルギーを吸収して熱に変換する材料と理解される。ある物質がマイクロ波エネルギーを吸収し熱に変換する能力の尺度としては、しばしば誘電損失係数tanδ=ε’’/ε’が考慮に入れられる。誘電損失係数tanδは、誘電損失ε’’と誘電率ε’の比率として定義される。様々な材料のtanδ値の例は、例えばD.Bogdal,Microwave-assistedOrganicSynthesis,Elsevier2005に記載されている。本発明によると適した反応容器に関しては、2.45GHzおよび25°Cで測定してtanδ値が0.01未満、特に0.005未満、特に0.001未満の材料が好ましい。好ましい、マイクロ波透過性かつ温度安定性の材料としては、第一に、例えば、水晶、酸化アルミニウム、ジルコニア、窒化ケイ素などのような無機ベース材料が考慮に値する。特に、例えばテフロンのようなフッ素ポリマーといった温度安定性プラスチック、ポリプロピレン、または例えばガラス繊維強化ポリエーテルエーテルケトンPEEKのようなポリアリールエーテルケトンといった工業用プラスチックも、容器材として適している。反応最中の温度条件に耐えるためには、特に、これらのプラスチックでコーティングされた、水晶または酸化アルミニウムのような無機物が容器材として有効であると実証された。マイクロ波と呼ばれるのは、波長がおよそ1cm~1mで周波数がおよそ300MHz~30GHzの電磁放射線である。この周波数範囲は、原則的に、本発明による方法に適している。好ましくは、本発明による方法のために、工業用途、科学用途、および医学用途に許可されている周波数、例えば、915MHz、2.45GHz、5.8GHz、または24.12GHzの周波数のマイクロ波放射を使用する。反応混合物のマイクロ波照射は、モノモードないし準モノモードで作用するマイクロ波アプリケータ中でも、マルチモードで作用するようなマイクロ波アプリケータ中でも行われ得る。適した装置は、当業者に公知である。本発明による方法を実施するために反応容器に入射させるべきマイクロ波電力は、特に、目標反応温度、反応容器の形状およびそれに伴う反応体積に、ならびに連続的に実施される反応においては、反応容器を通る反応物の貫流速度に依存する。このマイクロ波電力は、通例は、100W~数100kW、特に200W~100kW、例えば500W~70kWである。マイクロ波電力は、反応容器の一か所または複数箇所で印加されてもよい。マイクロ波電力は、一つまたは複数のマイクロ波発生器により生み出すことができる。マイクロ波照射の時間は、反応体積、反応容器の形状、反応温度における反応混合物の所望の滞留時間、ならびに所望の反応率のような、様々な要因に依存する。通例は、マイクロ波照射は、30分未満、好ましくは0.01秒~15分、特に好ましくは0.1秒~10分、特に一秒~5分、例えば5秒~2分の時間にわたって行われる。その際、マイクロ波放射の強度出力は、反応物ができるだけ短時間で目標反応温度に達するように調整される。本発明による方法の、さらなる好ましい一実施形態では、反応混合物を、温めた形状で反応容器に供給することが有効であると実証された。その結果、反応混合物の粘度が低下し、その均質性が改善する。反応温度を維持するためには、反応物を、低下させた出力および/またはパルス出力でさらに照射するか、または別の方法で温度を維持してもよい。好ましい一実施形態では、反応生成物を、マイクロ波照射終了後すぐに、できるだけ迅速に100°C未満、好ましくは80°C未満、特に50°C未満の温度に冷却する。マイクロ波照射は、非連続的にバッチ法において、または、好ましくは連続的に、例えば反応容器として利用される、以下では反応管とも呼ばれる栓流反応器において実施されてもよい。マイクロ波照射は、さらに、例えば、連続的に運転されるスターラーリアクターまたはカスケードリアクターのような、セミバッチプロセスで実施されてもよい。好ましい一実施形態では、反応は、化学的に不活性の閉鎖型耐圧容器内で実施され、ただし、水、ならびに場合によっては原料が圧力上昇をもたらす。反応終了後には、この超過圧を、緩和を介して、水、ならびに場合によっては過剰な酸の揮発および分離に、および/または反応生成物の冷却に使用することができる。特に好ましい一実施形態では、形成されたエステルの加水分解を回避するために、マイクロ波照射終了後、ないし反応容器を離れた後、反応混合物からできるだけ迅速に、水および場合によっては存在する触媒活性種を取り除く。好ましい一実施形態では、本発明による方法は、非連続式マイクロ波反応装置内において実施され、そのマイクロ波反応装置内では、一定量の反応混合物が、照射容器内に充填され、マイクロ波を照射され、続いて処理される。その際、マイクロ波照射は、好ましくは、耐圧撹拌容器内で行われる。反応容器内へのマイクロ波の入射は、この反応容器が、マイクロ波透過性材料から製作されているか、またはマイクロ波透過性窓を有する限り、容器壁を通して行われ得る。しかしながら、マイクロ波は、アンテナ、プローブ、ないし中空導波管系を介しても、反応容器内に入射することができる。より大きな反応体積を照射するためには、この場合好ましくは、マルチモードで運転されるマイクロ波アプリケータを使用する。本発明による方法の、非連続的な実施形態は、マイクロ波電力を変化させることによって、迅速な加熱速度同様にゆっくりとした加熱速度も、特に長時間、例えば数時間にわたる温度の維持も可能にする。好ましい一実施形態では、マイクロ波照射開始前に、水性反応混合物を、照射容器内に入れる。その際、好ましくは、反応混合物は、100°C未満、例えば10~50°Cの温度を有する。さらなる好ましい一実施形態では、反応体および水、またはその一部が、マイクロ波照射の最中にはじめて照射容器に供給される。さらなる好ましい一実施形態では、非連続式マイクロ波反応装置が、連続的に原料を供給すると同時に反応物を導き出しながら、セミバッチリアクターないしカスケードリアクターの形状で運転される。特に好ましい一実施形態では、本発明による方法を、連続式マイクロ波反応装置において実施する。そのためには、反応混合物を、耐圧性の、反応体に対して不活性の、マイクロ波に対しておおむね透過性であって、マイクロ波アプリケータ内に挿入された、照射容器として利用される反応管を通して連続的に導く。この反応管は、好ましくは、一ミリメートル~およそ50cm、特に2mm~35mm、例えば5mm~15cmの直径を有する。特に好ましくは、反応管の直径は、照射されるべき反応物へのマイクロ波の侵入深度よりも小さい。特に直径は、侵入深度の1~70、特に5~60、例えば10~50である。その際、侵入深度とは、入射されたマイクロ波エネルギーが1/eに減衰する区間と理解される。反応管ないし栓流反応器とは、ここでは、照射区域照射区域とは、反応物がマイクロ波放射にさらされている、栓流反応器の部分と理解されるの長さの、直径に対する比率が5超、好ましくは10~100000、特に好ましくは20~10000、例えば30~1000である照射容器と理解される。反応管ないし栓流反応器は、例えば、まっすぐに、または曲がって、さらには管コイルとして形成されていてもよい。特定の一実施形態では、例えば、本方法の温度調節およびエネルギー効率を高めるために、反応管は、二重管の形状で形成されており、その内部空間および外部空間を通して、反応混合物を順々に向流で導くことができる。その際、反応管の長さとは、反応混合物がマイクロ波場中で全体として貫流する区間と理解することができる。反応管は、その長さにわたり、少なくとも一つ、しかしながら、好ましくは複数の、例えば二つ、三つ、四つ、五つ、六つ、七つ、八つ、またはそれ以上のマイクロ波放射器によって囲まれている。マイクロ波入射は、好ましくは、管ジャケットを介して行われる。さらなる好ましい一実施形態では、マイクロ波入射は、少なくとも一つのアンテナを利用して管末端を通して行われる。反応管は、通例は、入口において、供給ポンプならびに圧力計を備えており、出口には圧力保持弁および熱交換器を備えている。好ましくは、反応混合物を、100°C未満、例えば、10~90°Cの温度の液状で、反応管に供給する。さらなる好ましい一実施形態では、ポリマー溶液およびカルボン酸ないしカルボン酸エステルを、反応管に流入させる直前にはじめて、場合によっては、例えば静的ミキサ、および/またはアルキメディアンスクリューのような適した混合要素を利用して、および/または多孔性発泡体を貫流させることによって混合する。さらなる好ましい一実施形態では、ポリマー溶液およびカルボン酸ないしカルボン酸エステルを、反応管内において、例えば静的ミキサ、および/またはアルキメディアンスクリューのような適した混合要素を利用して、および/または多孔性発泡体を貫流させることによってさらに均質化する。管横断面、照射区域の長さ、流速、マイクロ波放射器の形状、入射されるマイクロ波電力、ならびにその際に達成される温度を変化させることにより、最高反応温度ができるだけ迅速に達成されるように反応条件を調整する。好ましい一実施形態では、副反応または連続反応ができるだけ起こらないように、最高温度での滞留時間を短く選択する。好ましくは、連続式マイクロ波反応装置は、モノモードまたは準モノモードで運転される。その際、反応物の、照射区域内での滞留時間は、一般的には、20分未満、好ましくは0.01秒~10分、好ましくは0.1秒~5分、例えば一秒~3分である。反応をより完全にするためには、反応物が、場合によっては中間冷却後に、照射区域を数回にわたって貫流してもよい。特に好ましい一実施形態では、反応物のマイクロ波照射は、その長軸がモノモードマイクロ波アプリケータ中のマイクロ波伝播方向にある反応管内で行われる。その際、照射区域の長さは、好ましくは少なくとも半波長、特に好ましくは、使用されるマイクロ波放射の波長の少なくとも一倍、および最高20倍、特に2~15倍、例えば3~10倍である。この形状により、管の長軸に平行して伝播するマイクロ波の、複数の、例えば二つ、三つ、四つ、五つ、六つ、またはそれ以上の連続する極大からなるエネルギーが、反応物に伝送され、それにより、本方法のエネルギー効率が、明らかに改善される。反応物のマイクロ波照射は、好ましくは、マイクロ波発生器と連結された、マイクロ波アプリケータとして機能する中空導波管内に存在する、おおむねマイクロ波透過性のまっすぐな反応管の中で行われる。好ましくは、反応管は、この中空導波管の中央対称軸と軸方向に一直線に並ぶ。この中空導波管は、好ましくは、空洞共振器として形成されている。好ましくは、空洞共振器の長さは、その中に定在波が形成されるような寸法である。さらに好ましくは、中空導波管内で吸収されなかったマイクロ波は、その末端部で反射される。マイクロ波アプリケータを反射型の共振器として形成することによって、発生器から供給される出力が同じ場合の電場強度の局所的な上昇、およびエネルギー利用の上昇が達成される。空洞共振器は、好ましくは、E01nモードで運転され、ただし、nは、整数を意味し、共振器の中央対称軸に沿ったマイクロ波場の極大の数を示す。この運転では、電場は、空洞共振器の中央対称軸の方向に合っている。電場は、中央対称軸の領域で最大値を有し、ジャケット表面へ向かって値0へと低下する。この場配位は、中央対称軸の周りに回転対称に存在する。nが整数である長さの空洞共振器を使用することによって、定在波の形成が可能になる。反応管を通る反応物の所望の流動速度、共振器内で必要とされる温度および滞留時間に応じて、共振器の長さは、使用されるマイクロ波照射の波長に相関的に選択される。好ましくは、nは、1~200の、特に好ましくは2~100の、特に3~50の、特に4~20の整数、例えば、三、四、五、六、七、八、九、または十である。空洞共振器のE01nモードは、英語ではTM01nモード横方向磁気とも呼ばれ、例えば、K.Lange,K.H.Loecherer、TaschenbuchderHochfrequenztechnik、第2巻、K21ページ以降を参照されたい。マイクロ波アプリケータとして機能する中空導波管へのマイクロ波エネルギーの入射は、適した寸法の孔またはスリットを介して行うことができる。本発明の方法の特定の一実施形態では、反応物のマイクロ波照射は、マイクロ波の同軸遷移を伴う中空導波管内に存在する反応管内で行われる。この方法のために特に好ましいマイクロ波装置は、空洞共振器、空洞共振器へマイクロ波場を入射するための結合装置から、および共振器を通して反応管を貫通案内するための、向かい合う二つの端壁にあるそれぞれ一つの開口部とで構成されている。空洞共振器へのマイクロ波の入射は、好ましくは、空洞共振器へと突出する結合ピンを介して行われる。好ましくは、結合ピンは、結合アンテナとして機能する、好ましくは金属製の内部導体管として形成されている。特に好ましい一実施形態では、この結合ピンが、端壁の開口部の一つを通って空洞共振器へと突出する。特に好ましくは、反応管は、同軸遷移の内部導体管に接続し、特に、その空洞を通って、空洞共振器へと導かれる。好ましくは、反応管は、空洞共振器の中央対称軸と軸方向に一直線に並び、そのためには、空洞共振器が、好ましくは、向かい合う二つの端壁において、反応管を貫通案内するための、それぞれ一つの中央開口部を有する。結合ピン、ないし結合アンテナとして機能する内部導体管への、マイクロ波の供給は、例えば、同軸結合ケーブルを利用して行うことができる。好ましい一実施形態では、マイクロ波場は、中空導波管を介して共振器へと供給され、ただし、空洞共振器から突き出る、結合ピンの末端部は、中空導波管の壁に存在する開口部を通り中空導波管へ導入されており、中空導波管からマイクロ波エネルギーを取り出し、共振器へと結合する。特定の一実施形態では、反応物のマイクロ波照射は、マイクロ波の同軸遷移を伴うE01n円形中空導波管内に軸対称に存在する、マイクロ波透過性反応管内で行われる。その際、反応管は、結合アンテナとして機能する内部導体管の空洞を通して空洞共振器へと導かれる。さらなる好ましい一実施形態では、塩のマイクロ波照射は、マイクロ波の軸供給を伴うE01n空洞共振器を通って導かれるマイクロ波透過性反応管内で行われ、ただし、空洞共振器の長さは、n=2またはそれ以上のマイクロ波場極大が形成されるような寸法である。さらなる好ましい一実施形態では、反応混合物のマイクロ波照射は、マイクロ波の軸供給を伴うE01n空洞共振器を通って導かれるマイクロ波透過性反応管内で行われ、ただし、空洞共振器の長さは、n=2またはそれ以上のマイクロ波場極大を有する定在波が形成されるような寸法である。さらなる好ましい一実施形態では、反応物のマイクロ波照射は、マイクロ波の同軸遷移を伴う円形シリンダ形状E01n空洞共振器内に軸対称に存在するマイクロ波透過性反応管内で行われ、ただし、空洞共振器の長さは、n=2またはそれ以上のマイクロ波場極大が形成されるような寸法である。さらなる好ましい一実施形態では、反応混合物のマイクロ波照射は、マイクロ波の同軸遷移を伴う円形シリンダ形状E01n空洞共振器内に軸対称に存在するマイクロ波透過性反応管内で行われ、ただし、空洞共振器の長さは、n=2またはそれ以上のマイクロ波場極大を有する定在波が形成されるような寸法である。本発明による方法に特に適したE01空洞共振器は、好ましくは、使用されるマイクロ波放射の少なくとも半波長に対応する直径を有する。好ましくは、空洞共振器の直径は、使用されるマイクロ波放射の半波長の1.0~10倍、特に好ましくは1.1~5倍、特に2.1~2.6倍である。好ましくは、E01空洞共振器は、円形の横断面を有し、E01円形中空導波管とも呼ばれる。特に好ましくは、空洞共振器は、シリンダ形状、特に円形シリンダ形状を有する。本発明による方法を連続的に実施する場合、反応混合物は、照射区域を離れる際に、まだ化学平衡状態にないことがよくある。それゆえ、好ましい一実施形態では、照射区域を通過後に、反応混合物を、直接に、つまり中間冷却せずに、等温反応区間へと移行させ、その中で反応混合物を一定時間さらに反応温度に保つ。等温反応区間を離れてからはじめて、反応混合物を、場合によっては緩和して冷却する。照射区域から等温反応区間への直接移行とは、照射区域と等温反応区間との間に、熱を供給、特に搬出するための能動的措置がとられないことと理解される。好ましくは、照射区域を離れてから等温反応区間へ流入するまでの温度差は、±30°C未満、好ましくは±20°C未満、特に好ましくは±10°C未満、特に±5°C未満である。特定の一実施形態では、等温反応区間へと流入する際の反応物の温度は、照射区域を離れる際の温度に対応する。この変形実施形態は、部分的な過熱なしに、所望の反応温度へと反応物が迅速かつ適切に加熱されること、次いでこの反応温度で一定時間滞留することを可能にする。この実施形態では、反応物を、好ましくは、等温反応区間を離れた後すぐにできるだけ迅速に、120°C未満、好ましくは100°C未満、特に60°C未満の温度に冷却する。等温反応区間としては、照射区域内で調整された温度での反応混合物の滞留を可能にする、化学的に不活性なすべての容器が考慮の対象になる。等温反応区間とは、等温反応区間内での反応混合物の温度が、入口温度に対して、±30°C、好ましくは±20°C、特に好ましくは±10°C、特に±5°Cで一定に維持されると理解される。したがって、反応混合物は、等温反応区間を離れる際には、等温反応区間に流入する際の温度から、最大限±30°C、好ましくは±20°C、特に好ましくは±10°C、特に±5°C異なる温度を有する。連続的に運転される撹拌容器および容器カスケードのほかに、特に、管が、等温反応区間として適している。この反応区間は、それらの材料が選択された温度条件および圧力条件下では機械的に安定かつ化学的に不活性であるという条件付きで、例えば金属、セラミックス、ガラス、水晶、またはプラスチックのような様々な材料からなってもよい。その際、特に実証されたのは、断熱容器であった。等温反応区間内での反応物の滞留時間は、例えば、等温反応区間の体積によって調整することができる。撹拌容器および容器カスケードを使用する場合は、容器の充填率を介して滞留時間を調整することが、同様に有効であると実証された。好ましい一実施形態では、等温反応区間は、能動的または受動的な混合要素を備える。好ましい一実施形態では、等温反応区間として管が使用される。それは、マイクロ波透過性反応管の、照射区域に接続する延長部であっても、さらには、反応管と結合している、同一または異なる材料からなる別個の管であってもよい。管の長さ、および/またはその横断面を介して、所与の流速において、反応物の滞留時間を決定することができる。等温反応区間として機能する管は、もっとも単純な場合には断熱されているため、反応物が等温反応区間に流入する際に優勢な温度が、上記の範囲内で維持される。しかしながら例えば熱担持体ないし冷却媒体を利用して、等温反応区間内で、適切に反応物にエネルギーを供給すること、または反応物からエネルギーを搬出することもできる。この実施形態は、特に、装置ないし方法をスタートするために有効であると実証された。つまり、この等温反応区間は、例えば、管コイルとして、または管束として形成されていてもよく、それらは加熱浴または冷却浴中に存在するか、または二重管の形状で加熱媒体もしくは冷却媒体の作用を受ける。等温反応区間は、反応物がもう一度マイクロ波で処理されるさらなるマイクロ波アプリケータ内に存在することも可能である。その際、モノモード同様にマルチモードで作用するアプリケータも、使用可能である。等温反応区間内での反応物の滞留時間は、好ましくは、優勢な条件によって定められる熱平衡状態が達成されるように査定されている。通例は、滞留時間は、1秒~10時間、好ましくは10秒~2時間、特に好ましくは20秒~60分、例えば30秒~30分である。さらに好ましくは、反応物の、等温反応区間内での滞留時間の、照射区域内での滞留時間に対する比率は、1:2~100:1、特に好ましくは1:1~50:1、特に1:1.5~10:1である。特に高い反応率を達成するためには、多くの場合に、得られた反応生成物を改めてマイクロ波照射にさらすことが有効であると実証され、ただし、場合によっては、使用される反応体の割合が、消費された、または不足の原料だけ補足されてもよい。本発明による方法は、ヒドロキシル基担持ポリマー、特に、ポリビニルアルコールの、エーテルカルボン酸ないしエーテルカルボン酸エステルによるポリマーアナログ修飾を、連続的な方法同様に非連続的な方法でも、それゆえ工業的に興味をひく量で可能にする。その際、水ないし低級アルコールのほかには、処分されるべき、環境に負担をかける副産物は生成しない。本発明による方法のもう一つの利点は、ポリマーアナログ縮合反応を水性溶液中で行うことが可能であるという意外な観察にあるが、それというのも、水はヒドロキシル基担持ポリマーにとって最も適した溶媒である上に生態学的知見からも有利であるからである。ある種の極性有機溶媒の添加により、場合によっては本方法の経過中に起こる粘性上昇に対抗することが可能であって、あまり水溶性でないエーテルカルボン酸ないしそれらのエステルとの反応が容易になる。ヒドロキシル基担持ポリマーAとエーテルカルボン酸B1ないしエーテルカルボン酸エステルB2との間の粘度差にもかかわらず、反応混合物は、ポリマーの全鎖長にわたって、エーテルカルボン酸残基の均質な分布をもたらすことから、本発明による方法は、特に、ヒドロキシル基担持ポリマーの部分エステル化に適している。その際、本発明による方法は、その鎖長に沿って統計的に修飾された生成物の、再現性のある製造を可能にする。本発明による方法のために工業的な量で提供される、多数のエーテルカルボン酸およびエーテルカルボン酸エステルは、幅広い修飾可能性を開く。本発明の方法によると、エーテルカルボン酸の適した選択により、例えば、ポリマーの膨潤挙動、水溶性、ないし有機溶媒への溶解度、異なる極性基材への粘着、機械強度、および熱安定性を意図的に修飾することができる。つまり、エーテルカルボン酸またはそれらのエステルとの反応によって、ポリマーの水溶性、特に冷水における水溶性が改善する。同時に、ポリマーの弾性および従って伸縮性が、その溶液粘度を大きく増加させることなく顕著に増加し、従ってそれらは確立された手法に従って利用することができる。本発明の方法によって修飾されたポリマーは、多面的に使用可能であって、例えば、繊維用糊、接着材料、乳化剤、安全ガラスおよびプラスチック用のラミネート加工、紙コーティング、ラテックス用の増粘剤、肥料の結合剤として、例えば自己溶解性の包装用フィルムとしてのような水溶性フィルム同様に非水溶性フィルムとして、インクおよびコンクリートへの添加剤として、ならびに一時的な、水により除去可能な表面保護として適している。非連続式マイクロ波照射は、Biotage社のInitiator登録商標型のシングルモードマイクロ波反応装置において、2.45GHzの周波数で行われた。温度測定は、IRセンサにより行った。反応容器としては、容積が20mlの、閉鎖型耐圧ガラスキュベットDruckvioleを利用し、その中では磁気撹拌を用いて均質化した。マイクロ波電力は、実験時間にわたって、それぞれ、反応物の所望の温度ができるだけ迅速に達成され、続いて実験内容に記載される時間にわたって一定に保たれるというように調整された。マイクロ波照射終了後には、ガラスキュベットを圧縮空気で冷却した。反応混合物のマイクロ波連続照射は、シリンダ状空洞共振器60x10cm内に軸対称に存在した、酸化アルミニウム製の反応管60x1cm内で行われた。空洞共振器の前面のうちの一つにおいて、反応管は、結合アンテナとして機能する内部導体管の空洞を通って延在した。マグネトロンによって生み出された、周波数が2.45GHzのマイクロ波場は、結合アンテナを利用して、空洞共振器内に入射されE01空洞アプリケータ;モノモード、その中では定在波が形成された。等温反応区間を使用する場合には、加熱された反応混合物は、反応管を離れた直後に、断熱特殊鋼管3.0mx1cm、別の記載がない限りを通して運搬された。反応管を離れた後、ないし等温反応区間が使用される場合にはそれを離れた後、反応混合物は大気圧に緩和され、直ちに強力熱交換器を利用して記載の温度に冷却された。マイクロ波電力は、実験時間にわたって、それぞれ、反応物の所望の温度が照射区域の末端で一定に保たれるというように調整された。したがって、実験内容で挙げるマイクロ波電力は、入射されるマイクロ波電力の時間的平均値を表す。反応混合物の温度測定は、照射区域を離れた後すぐに、Pt100温度センサを利用して行った。反応混合物によって直接吸収されなかったマイクロ波エネルギーは、結合アンテナに対向する、空洞共振器の前面において反射された。反応混合物により還流の際にも吸収されずマグネトロンの方向へと反射して戻されたマイクロ波エネルギーはプリズム系循環装置を利用して、水を含有する容器に導かれた。入射されたエネルギーとこの水負荷Wasserlastの加熱との間の差から、照射区域で入力されたマイクロ波エネルギーが算出された。高圧ポンプおよび圧力逃し弁を利用して、反応管内の反応混合物に、すべての原料と生成物ないし縮合生成物を常に液状に維持するために十分であるような作業圧力をかけた。反応混合物を、装置を通して一定の流速で圧送し、反応管内での滞留時間を流動速度の変更により調整した。反応生成物の分析は、1H-NMR分光法を利用してCDCl3中で500MHzにおいて行った。例1:3,6,9-トリオキソデカン酸によるポリビニルアルコールMowiol登録商標4-98の連続式エステル化ガス流入管、スターラー、内部温度計、および圧力補償器を備えた、10lのビュッヒ撹拌オートクレーブ中に、水6kgにおけるポリビニルアルコールMowiol登録商標4-98、分子量27000g/mol;加水分解度981.5kgからなる溶液を置き、p-トルエンスルホン酸18gを混合し、40°Cに温めた。この温度において、1時間にわたり、撹拌しながら、イソプロパノール1kgにおける3,6,9-トリオキソデカン酸0.3kg1.6molの溶液を添加した。そのように得られた反応混合物を、35barの作業圧力下に、反応管を通して5l/時で連続的に圧送し、2.2kWのマイクロ波電力にさらすと、そのうちの92が反応物によって吸収された。照射区域内での反応混合物の滞留時間は、およそ48秒であった。照射区域を離れる際には、反応混合物は、205°Cの温度を有し、この温度で直接に等温反応区間へと移された。等温反応区間の末端では、反応混合物は、186°Cの温度を有した。等温反応区間を離れた後すぐに、反応混合物を室温に冷却し、炭酸水素塩溶液でpH4に調整した。反応生成物は、粘度の低い、均質な淡黄色溶液であった。溶媒を蒸発させると粘性の物質が結果として生じ、そのIRスペクトルは、1735cm-1および1245cm-1にポリビニルアルコールのエステルに特有のバンドを、使用したポリビニルアルコールと比べて明らかに上昇した強度で示した。例2:3,6,9-トリオキソデカン酸によるポリビニルアルコールMowiol登録商標8-88の連続式エステル化ガス流入管、スターラー、内部温度計、および圧力補償器を備えた、10lのビュッヒ撹拌オートクレーブ中に、水7kgにおけるポリビニルアルコールMowiol登録商標8-88、分子量67000g/mol;加水分解度880.7kgからなる溶液を置き、p-トルエンスルホン酸10gを混合し、60°Cに温めた。この温度において、1時間にわたり、撹拌しながら、イソプロパノール500gにおける3,6,9-トリオキソデカン酸600g3.2モルの溶液を添加した。そのように得られた反応混合物を、35barの作業圧力下に、反応管を通して5l/時で連続的に圧送し、2.3kWのマイクロ波電力にさらすと、そのうちの90が反応物によって吸収された。照射区域内での反応混合物の滞留時間は、およそ48秒であった。照射区域を離れる際には、反応混合物は、203°Cの温度を有した。反応区間を離れた後すぐに、反応混合物を室温に冷却し、炭酸水素塩溶液でpH4に調整した。反応生成物は、粘度の低い、均質な無色溶液であった。溶媒を蒸発させせると、粘性の物質が結果として生じ、そのIRスペクトルは、ポリビニルアルコールのエステルには特徴的な、1735cm-1および1245cm-1におけるバンドを、使用されたポリビニルアルコールと比べて顕著に高い強度で示す。例3:オレイン酸8モルのEO-カルボン酸によるポリビニルアルコールMowiol登録商標4-98の連続式エステル化ガス流入管、スターラー、内部温度計、および圧力補償器を備えた、10lのビュッヒ撹拌オートクレーブ中に、水5kgにおけるポリビニルアルコールMowiol登録商標4-98、分子量27000g/mol;加水分解度981kgからなる溶液を仕込み、p-トルエンスルホン酸20gを混合し、55°Cに温めた。この温度において、1時間にわたり、撹拌しながら、イソプロパノール2kgにおける900g1.5モルのオレイン酸モルのEO-カルボン酸オレイン酸を8モルのエチレンオキシドでエトキシル化し、続いてクロロ酢酸ナトリウムと反応させることにより製造したの溶液を添加した。そのように得られた反応混合物を、32barの作業圧力下に、反応管を通して4.5l/時で連続的に圧送し、2.0kWのマイクロ波電力にさらすと、そのうちの91が反応物によって吸収された。照射区域内での反応混合物の滞留時間は、およそ52秒であった。照射区域を離れる際には、反応混合物は、205°Cの温度を有し、この温度で直接に等温反応区間へと移された。等温反応区間の末端では、反応混合物は、189°Cの温度を有した。反応区間を離れた後すぐに、反応混合物を室温に炭酸水素塩溶液でpH4に調整した。反応生成物は、粘度の低い、均質な無色溶液であった。溶媒を蒸発させると、粘性の物質が結果として生じ、そのIRスペクトルは、ポリビニルアルコールのエステルに特徴的な、1735cm-1および1245cm-1におけるバンドを示す。エーテルカルボン酸のアルキル残基により生じるポリマーの疎水性特性が、ポリマー表面のより低い吸湿性により確認できた。さらに、フィルムのわずかな濁りにより、ポリマーにおける疎水性ドメインの形成が示される。修飾ポリマーの性質の特徴付けのために、以下の方法を使用した。方法1ポリマー溶液の製造500mlの脱塩水を90°Cに加熱し、その後必要量の修飾ポリマーを常にゆっくりと撹拌しながら投入すると、塊が形成せずに、透明な溶液が得られる。冷却後、蒸発により減少した体積に、脱塩水を再び500mlまで満たす。方法2ポリマーフィルムの製造6重量のポリマー溶液乾燥含量を基準として6重量100mlを、市販のフィルムキャスティングプレートに注ぎ、該溶液を空気中で2~3日間室温で乾燥させる。フィルム溶解性を決定するために使用するフィルムを、さらにPatentblauV溶液100mlのポリマー溶液あたり10mlで染色する。方法3フィルム溶解性の決定上記のように製造されたポリマーフィルムから、約2x2cmの大きさの片を切り出し、これを枠に固定する。この枠を、試験する溶媒中に試験する温度例えば80°Cの水でつけ、該溶媒をゆっくりと撹拌する。フィルムが完全に溶断するまでの時間を測定する。フィルムが600s=10分後にまだ完全に溶断しない場合、フィルムは不溶性と記載され、それ以外の場合には、完全な溶断までの時間を記録する。方法4ポリマーフィルムの機械的特性の測定上記のように製造されたポリマーフィルムPatentblauV溶液の添加なしから、約10x2cmの大きさの片を切り出し、これを市販の装置を用いる張変形率実験に付す。引張強度は、フィルムが引き裂かれるまでに耐える最大の力を示す。方法5ポリマー溶液の粘度の測定ポリマー溶液の製造のための上記方法に従って、4重量のポリマー溶液乾燥含量を基準としてを製造し、その粘度を、20°Cで市販のBrookfield粘度計を用いて1分あたり20回転rpmで測定する。好適なスピンドルの選択は、溶液の粘度に応じて行われる。これらの方法を用いることにより、使用したポリビニルアルコールおよび修飾したポリマーに関して以下のデータが得られた:修飾ポリマーは、ベースのポリビニルアルコールと比較して、20°Cおよび80°Cでも顕著に改善された水への溶解性を示す。修飾されていないポリビニルアルコールは室温20°Cで全く溶解性でないのに対し、修飾されたポリマーは3分以内に完全に溶解する。2つの温度で、異なる溶解性を有するポリマー成分の存在に関する兆候は見られない。修飾されたフィルムは、公知のポリビニルアルコールに匹敵する引張強度とともに、弾性の顕著な改善高められた破壊強度および従って、引張強度のわずかな増加の場合に高められた伸縮性を示す。しかしながら、ポリマーの溶液粘度は、修飾により、ほとんど変わらずに維持され、従って、当該修飾ポリマーは標準的な製品のように利用することができる。"