"光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、最も像側に配置された正の屈折力を有する最終レンズ群とを有するズームレンズであって、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第1レンズ群が物体側へ移動し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第1レンズ群および前記最終レンズ群がそれぞれ回折光学面を有し、前記回折光学面は、屈折率差が0.45以下の界面に形成され、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.5<C1CL/fw<10.0但し、C1:前記第1レンズ群における前記回折光学面の有効径、CL:前記最終レンズ群における前記回折光学面の有効径、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離。前記回折光学面は、密着複層型の回折光学面であり、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。1.0<Lt/fw<30.0但し、Lt:前記ズームレンズの望遠端状態における全長。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。0.02<p1pL/fw<4.0但し、p1:前記第1レンズ群における前記回折光学面の最小ピッチ、pL:前記最終レンズ群における前記回折光学面の最小ピッチ。前記変倍比が9以上であり、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.1<fL/f1<5.0但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離、fL:前記最終レンズ群の焦点距離。前記変倍比が15以上であり、前記最終レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.2<Lt/y×Z<8.0但し、y:最大像高、Z:前記変倍比、Lt:前記ズームレンズの望遠端状態における全長。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.07<PR1-1/PRL-1<3.0但し、PR1:前記第1レンズ群における前記回折光学面の屈折力を、前記第1レンズ群の屈折力で割った数値、PRL:前記最終レンズ群における前記回折光学面の屈折力を、前記最終レンズ群の屈折力で割った数値。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載のズームレンズ。1.5<C1/CL<5.0前記最終レンズ群は、前記第3レンズ群の像側に配置された正の屈折力を有する第4レンズ群であることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群の像側に配置された負の屈折力を有する第4レンズ群をさらに有し、前記最終レンズ群は、前記第4レンズ群の像側に配置された正の屈折力を有する第5レンズ群であることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載のズームレンズ。物体の像を所定の面上に結像させるズームレンズを備えた撮像装置であって、前記ズームレンズが請求項1から9のいずれか一項に記載のズームレンズであることを特徴とする撮像装置。しかしながら、従来のズームレンズでは、優れた結像性能と、高変倍化高ズーム比化および小型化等を両立させることが極めて困難であった。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、高変倍比を有しながら、小型で優れた結像性能を有するズームレンズおよびこれを用いた撮像装置を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明を例示する態様に従えば、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、最も像側に配置された正の屈折力を有する最終レンズ群とを有するズームレンズであって、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第1レンズ群が物体側へ移動し、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群との間隔が変化し、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群との間隔が変化し、前記第1レンズ群および前記最終レンズ群がそれぞれ回折光学面を有し、前記回折光学面は、屈折率差が0.45以下の界面に形成され、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズが提供される。0.5<C1CL/fw<10.0但し、C1:前記第1レンズ群における前記回折光学面の有効径、CL:前記最終レンズ群における前記回折光学面の有効径、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離。また、本発明を例示する態様に従えば、物体の像を所定の面上に結像させるズームレンズを備えた撮像装置であって、前記ズームレンズが本発明に係るズームレンズであることを特徴とする撮像装置が提供される。本発明によれば、高変倍比を有しながら、小型で優れた結像性能を得ることができる。以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。まず、一般論として、多群構成のズームレンズの特徴について説明する。ズームレンズを構成するのに少なくとも2つのレンズ群を必要とするので、以下の説明において多群構成とは3群以上のレンズ群を有するレンズ構成を指すものとする。まず、多群構成のズームレンズでは、変倍を担うレンズ群の数が増えるので、高倍率化を図ることが可能である。また、レンズ群の数を多くすると各レンズ群での収差発生量の負担を均等化し易いので、優れた結像性能を達成することが可能である。また、最も後側のレンズ群、すなわち像面に最も近いレンズ群を可動とし、広角端から望遠端へのズーミング時に物体側へ移動するように構成すれば、高倍率化し易い利点がある。なお、光軸に沿って移動可能なレンズ群の増加による鏡筒構造の複雑化などの不都合もあったが、近年の鏡筒技術の進歩によりこの不都合は克服されつつある。本実施形態では、上述のような多群構成のズームレンズの技術的基盤および背景に基づき、物体側から順に、正負正の屈折力配置を有し、最も像側には正のレンズ群を有する構成を採用している。すなわち、本実施形態では、レンズ群の数を多くすることにより、各レンズ群の移動の自由度も含めて収差補正の自由度が多くなっている。その結果、高倍率のズームレンズを実現することができるとともに、広角端および望遠端以外の中間の焦点距離状態においても優れた結像性能を得ることができる。例えば、高解像デジタルスチルカメラに好適な高倍率ズームレンズを得ることができる。また、フィルムカメラ用撮影レンズに適用しても、優れた結像性能を得ることができる。次に、回折光学面について説明する。一般に、光線を曲げる方法は屈折と反射が知られているが、第3番目の方法として回折が知られている。回折光学素子は、光の回折現象を利用した光学素子であって、屈折や反射とは異なる振る舞いを示すことが知られている。具体的には、回折格子やフレネルゾーンプレートが従来より知られている。自然光や白色光であっても、通常、コヒーレント長が数λはあるので、波長オーダの構造体を作れば光波の干渉作用の結果、明らかな回折現象を生ぜしめることができる。このような回折効果を有する面を回折光学面と称することにする。この回折光学面の性質として、回折光学面が正のパワーを有する場合、負の分散値を持っていて、色収差補正に極めて有効であることが知られている。一方、回折光学面が負のパワーを有する場合、正の分散値を持っていて、やはり色収差補正に極めて有効であることが知られている。このため、通常のガラスでは達し得ない、高価な特殊低分散ガラスでしか達し得ない良好な色収差補正が可能である。本実施形態においては、ガラスやプラスチック等の光学部材の表面に、回折格子やフレネルゾーンプレートのように回折現象を応用して光線を曲げる作用を有する面を創製し、その作用により良好な光学性能を得ようというものである。このように回折現象を応用して光線を曲げる作用を有する面を回折光学面と称し、このような面を有する光学素子を一般に回折光学素子と称している。なお、回折光学素子等については、回折光学素子入門応用物理学会日本光学会監修、平成19年増補改訂版発行に詳しい。さて、一般に、光学系の回折光学面を通過する光線角度は、できるだけ小さいことが好ましい。なぜなら、光線角度が大きくなると回折光学面の格子の崖部などからフレアが発生し易くなり、画質を損ねてしまうからである。そして、そのフレアがあまり影響を及ぼさずに、良好な画像を得るためには、本光学系の場合、光線角度を30度以下とすることが望ましい。このような条件が満たせれば、回折光学面をズームレンズ中のどこに配置してもよい。本実施形態は、先に述べた多群構成のズームレンズに回折光学素子を複数適用し、高性能化を得んとするものである。なお、従来のズームレンズは、像高に対して全長が長く、前玉径も大きく、小型化に向かなかった。また、従来のズームレンズでは、近年の撮像素子の画素ピッチの微細化や高感度化など撮像技術の進歩に対応した、優れた結像性能特に、色ずれやフレアの少ないものと、高変倍化高ズーム比化および小型化等を両立させることが極めて困難であった。特に、高倍率ズームレンズと呼ばれる領域では、この性能不足が顕著であった。また、従来は光学系中に回折光学素子を1つ使うのが一般的であったが、回折光学素子の性能が向上し、光学系中に回折光学素子を複数使用する事も可能となりつつある。本実施形態のズームレンズZLは、例えば図1に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とを有して構成される。なおこの場合、最も像側に配置される最終レンズ群は第4レンズ群G4となる。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、第1レンズ群G1が物体側へ移動し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が変化し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が変化するようになっている。第1レンズ群G1および最終レンズ群はそれぞれ回折光学面を有しており、第1レンズ群G1および最終レンズ群の回折光学面は、屈折率差が0.45以下の界面にそれぞれ形成されている。なお、この屈折率差は、界面での反射を抑え迷光を抑圧するため並びに回折格子溝高さの誤差感度を緩くするために、0.45以下とすることが好ましく、より効果を発揮するには、0.20以下とすることが好ましい。第1レンズ群G1に回折光学面を設けると、望遠端状態での色収差補正に有効である。最終レンズ群に回折光学面を設けると、最終レンズ群は変倍時の倍率変化が大きいので、変倍時の色収差変動を抑えるのに大きな効果がある。そして、第1レンズ群G1と最終レンズ群とは、絞りに対して最も離れて対称に位置するので、特に倍率色収差を良好に補正することができる。このような構成のズームレンズZLにおいて、次の条件式1で表される条件を満足することが好ましい。0.5<C1CL/fw<10.0...1但し、C1:第1レンズ群G1における回折光学面の有効径、CL:最終レンズ群における回折光学面の有効径、fw:ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離。条件式1は、第1レンズ群G1および最終レンズ群における回折光学面の有効径直径の和を、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離で規格化して、その適切な範囲を規定したものである。条件式1の上限値を上回る条件である場合、有効径の和が大きくなりすぎ、回折光学面の製作が困難となってコストアップにつながる。また、回折光学面に外部からの有害光が入りやすくなり、フレア等による画質低下を招きやすくなる。一方、条件式1の下限値を下回る条件である場合、回折光学面を有するレンズの適切な有効径が小さくなりすぎて、回折光学面の格子ピッチが小さくなる傾向が強まり、回折光学面の製作が困難となってコストアップにつながる。また、回折光学面の格子によるフレア発生量が大きくなり、画質低下を招きやすくなる。また、光量を十分に取れなくなり、暗い画像となりやすい。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式1の上限値を8.0にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式1の下限値を1.0にすることが望ましい。さらに、少なくとも変倍比が7以上のズームレンズにおいて、条件式1で表される条件を満足させることで、高変倍化高ズーム比化および小型化等を両立させることができる。本実施形態のズームレンズZLにおいて、第1レンズ群G1および最終レンズ群の回折光学面は、密着複層型の回折光学面であり、次の条件式2で表される条件を満足することが好ましい。1.0<Lt/fw<30.0...2但し、Lt:ズームレンズZLの望遠端状態における全長。条件式2は、ズームレンズZLの望遠端状態における全長ズームレンズZLの第1面から像面Iまでの長さと広角端状態における焦点距離の適正なる比を規定したものである。条件式2の上限値を上回る条件である場合、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離に比して望遠端状態における全長が長くなりすぎるので、ズームレンズZLの前玉径が大きくなり、歪曲収差をはじめ諸収差が大きくなる。一方、条件式2の下限値を下回る条件である場合、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離に比して望遠端状態における全長が短くなりすぎるので、ズームレンズZLの小型化に向かないばかりか、望遠端で歪曲収差が正側に発生する。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式2の上限値を18.0にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式2の下限値を3.0にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式3で表される条件を満足することが好ましい。0.02<p1pL/fw<4.0...3但し、p1:第1レンズ群G1における回折光学面の最小ピッチ、pL:最終レンズ群における回折光学面の最小ピッチ。条件式3は、第1レンズ群G1および最終レンズ群における回折光学面の最小ピッチの和を、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離で規格化して、その適正な範囲を規定したものである。条件式3の上限値を上回る条件である場合、最小ピッチの和が大きくなりすぎるので、回折光学面による色消し作用が十分でなくなり、良い結像性能が得られなくなる。一方、条件式3の下限値を下回る条件である場合、最小ピッチが小さくなりすぎるので、作り難くなるだけでなく、回折フレアが発生しやすくなって、良い画質が得られなくなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式3の上限値を1.0にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式3の下限値を0.03にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、変倍比が9以上であり、次の条件式4で表される条件を満足することが好ましい。0.1<fL/f1<5.0...4但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離、fL:最終レンズ群の焦点距離。条件式4は、第1レンズ群G1の焦点距離と最終レンズ群の焦点距離の比について、適正なる範囲を規定したものである。条件式4の上限値を上回る条件である場合、第1レンズ群G1の焦点距離の大きさが小さくなりすぎるので、望遠端の歪曲収差が正側に遷移しやすくなる。また、全系のペッツバール和が正側に遷移して負の像面湾曲が発生しやすくなり、優れた結像性能が得られなくなる。一方、条件式4の下限値を下回る条件である場合、最終レンズ群の焦点距離の大きさが小さくなりすぎるので、全系のペッツバール和が正側に遷移して負の像面湾曲が発生しやすくなり、優れた結像性能が得られなくなる。さらには、第1レンズ群G1を通る主光線が光軸から離れやすくなり、その結果、前玉直径が大きくなるので、光学系全体の大型化を招く。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式4の上限値を2.0にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式4の下限値を0.2にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、変倍比が15以上であり、最終レンズ群は、負レンズと、正レンズとを有し、次の条件式5で表される条件を満足することが好ましい。0.2<Lt/y×Z<8.0...5但し、y:最大像高、Z:変倍比、Lt:ズームレンズZLの望遠端状態における全長。条件式5は、ズームレンズZLの望遠端状態における全長ズームレンズZLの第1面から像面Iまでの長さと最大像高の比について、変倍比ズーム比に応じた適正なる範囲を規定したものである。条件式5の上限値を上回る条件である場合、ズームレンズZLの望遠端状態における全長が大きくなりすぎるので、レンズ径の大型化を招く。一方、条件式5の下限値を下回る条件である場合、ズームレンズZLの望遠端状態における全長が小さくなりすぎるので、十分なバックフォーカスがとりにくくなる。また、全系のペッツバール和が正側に遷移して像面湾曲が負側に大きく発生しやすくなり、良い結像性能が得られなくなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式5の上限値を3.0にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式5の下限値を0.25にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式6で表される条件をそれぞれ満足することが好ましい。0.07<PR1-1/PRL-1<3.0...6但し、PR1:第1レンズ群G1における回折光学面の屈折力を、第1レンズ群G1の屈折力で割った数値、PRL:最終レンズ群における回折光学面の屈折力を、最終レンズ群の屈折力で割った数値。条件式6は、第1レンズ群G1および最終レンズ群における回折光学面のパワーの適正なる配分を示している。条件式6の上限値を上回る条件である場合、第1レンズ群G1における回折光学面の正のパワーが強くなりすぎるので、望遠端の色収差補正が困難となる。特に、望遠端の軸上色収差のうち、長波長側が負側に過剰となりやすくなる。一方、条件式6の下限値を下回る条件である場合、最終レンズ群における回折光学面の正のパワーが強くなりすぎるので、広角端の色収差補正が困難となる。特に、広角端の倍率色収差のうち、長波長側が負側に過剰となりやすくなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式6の上限値を1.5にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式6の下限値を0.1にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式7で表される条件を満足することが好ましい。1.5<C1/CL<5.0...7条件式7は、第1レンズ群G1および最終レンズ群における回折光学面の有効径直径の比を規定したものである。条件式7の上限値を上回る条件である場合、第1レンズ群G1における回折光学面の有効径が大きくなりすぎるので、レンズ径の大型化を招くだけでなく、迷光が入りやすくなる。また、格子の最小ピッチが細かくなってフレアが発生しやすくなる傾向となる。また、最終レンズ群における回折光学面の有効径が小さくなりすぎるので、周辺光量を確保し難くなる。一方、条件式7の下限値を下回る条件である場合、最終レンズ群における回折光学面の有効径が大きくなりすぎるので、レンズ径の大型化を招くだけでなく、格子の最小ピッチが細かくなってフレアが発生しやすくなる傾向となる。また、第1レンズ群G1における回折光学面の有効径が小さくなりすぎるので、周辺光量を確保し難くなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式7の上限値を3.5にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式7の下限値を2.0にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式8で表される条件を満足することが好ましい。0.008<hd/p1<1.0...8但し、p1:第1レンズ群G1における回折光学面の最小ピッチ、hd:回折光学面の格子高さ。条件式8は、回折光学面の適切なアスペクト比hd/p1を規定したものである。この条件は、製造上並びにフレアを減ずる対策のために重要である。条件式8の上限値を上回る条件である場合、アスペクト比が大きくなり過ぎて、製造が困難になる。さらには、回折フレアの発生量が大きくなって良好な結像性能が得られなくなる。一方、条件式8の下限値を下回る条件である場合、回折光学面を構成する回折格子溝のピッチが緩くなりすぎてしまい、その結果、色消し作用が十分に得られなくなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式8の上限値を0.5にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式8の下限値を0.01にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式9で表される条件を満足することが好ましい。0.15<ΔN<0.7...9但し、ΔN:第1レンズ群G1における張り合わせレンズの屈折率差。条件式9は、第1レンズ群G1における張り合わせレンズの屈折率差の適正なる範囲を規定したものである。なお、第1レンズ群G1に張り合わせレンズが複数ある場合は、最も物体側のものを指すものとする。条件式9の下限値を下回る条件である場合、屈折率差が小さくなりすぎ、望遠端での球面収差が負側となりやすい。また、望遠端での像面湾曲も同様に負側となりやすい。一方、条件式9の上限値を上回る条件である場合、張り合わせレンズの屈折率差が大きくなりすぎるので、接合面での高次球面収差と高次色収差の発生が大きくなって画質を劣化させる不都合が生じやすくなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式9の上限値を0.50にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式9の下限値を0.20にすることが望ましい。本実施形態のズームレンズZLにおいて、次の条件式10で表される条件を満足することが好ましい。0.001<d1/fw<1.0...10但し、d1:第1レンズ群G1における密着複層型素子の低屈折率側材料の光軸上の厚さ。条件式10は、第1レンズ群G1における密着複層型素子回折光学素子の低屈折率側材料の光軸上の厚さを、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離で規格化して、その適正なる範囲を規定したものである。条件式10の上限値を上回る条件である場合、密着複層型素子回折光学素子の低屈折率側材料の光軸上の厚さが大きくなりすぎるので、短波長側の光吸収が大きくなって光学系全体の短波長側の透過率が劣化しやすくなる。一方、条件式10の下限値を下回る条件である場合、密着複層型素子回折光学素子の低屈折率側材料の光軸上の厚さが小さくなりすぎるので、回折光学素子を成形し難くなる。なお、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式10の上限値を0.5にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を十分に発揮するために、条件式10の下限値を0.002にすることが望ましい。このように、本実施形態によれば、高変倍比を有しながら、小型で優れた結像性能を有するズームレンズZLを得ることが可能になる。実際にズームレンズZLを構成するとき、以下に述べる要件をさらに満たすことが望ましい。光学系の回折光学面を通過する光線角度を、広角端で30度以下とし、望遠端で10度以下とすることが好ましい。このようにできれば、第1レンズ群G1および最終レンズ群におけるいずれのレンズにも回折光学面を設けることができる。また、回折光学面を設けるレンズは正レンズでも負レンズでも構わない。但し、良好な色収差補正のために、第1レンズ群G1に張り合わせレンズを設けることが好ましい。第1レンズ群G1は、回折光学面で補正しきれない2次スペクトルを補正するため、正レンズと負レンズによる張り合わせレンズを有することが好ましい。第2レンズ群G2は、1枚の正レンズを有することが好ましく、少なくとも3枚の負レンズを有することが好ましい。また、実際にズームレンズを構成する場合、第2レンズ群G2を変倍時に固定とすることもできる。このとき、メカ構成上の観点から構造が簡素になり、製造誤差の影響を小さくすることができるので、生産技術上好ましい。無限遠物体から近距離有限距離物体へのフォーカシング合焦は、第1レンズ群G1を物体側へ繰り出すいわゆるフロントフォーカス方式で行ってもよい。さらに、インナーフォーカスを実現させる観点から、第2レンズ群G2の使用結像倍率は、広角端から望遠端への変倍時に等倍-1倍を超えないことが望ましい。第3レンズ群G3は、絞り近傍に両凸レンズもしくは正メニスカスレンズを有することが好ましい。さらに、第3レンズ群G3は、良好な色収差補正のため、両凸レンズと凹レンズからなる張り合わせレンズを有することが好ましい。最終レンズ群は、少なくとも1つの凸レンズ成分と、1つの凹レンズ成分を有することが好ましい。図1の例において、最終レンズ群は第4レンズ群G4となっているが、これに限られるものではない。最終レンズ群と第3レンズ群G3の間に、比較的弱い負屈折力の第4レンズ群を挟む構成としてもよい。この場合、最終レンズ群は正の屈折力を有する第5レンズ群となる。このようにすれば、ズーミング変倍の際、第4レンズ群は、第3レンズ群G3との間隔と最終レンズ群との間隔を変え、変倍に寄与するのみでなく、収差補正に効果を発揮させることができる。次に、本実施形態に係る撮像装置ついて説明する。本実施形態に係る撮像装置としてデジタル一眼レフカメラCAMが図13に示されている。図13に示すデジタル一眼レフカメラCAMにおいて、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズズームレンズZLで集光されて、クイックリターンミラーMを介して焦点板F上に結像される。焦点板F上に結像された光は、ペンタプリズムP中で複数回反射されて接眼レンズEへと導かれる。これにより、撮影者は、接眼レンズEを介して物体被写体の像を正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラーMが光路外へ退避し、撮影レンズズームレンズZLで集光された物体被写体からの光は、撮像素子C上に結像されて被写体の像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、撮像素子C上に結像されて当該撮像素子Cにより撮像され、物体被写体の画像として不図示のメモリーに記録される。このようにして、撮影者はデジタル一眼レフカメラCAMによる物体被写体の撮影を行うことができる。なお、クイックリターンミラーMを有しないミラーレスカメラであっても、上記カメラCAMと同様の効果を得ることができる。また、図13に示すデジタル一眼レフカメラCAMは、撮影レンズズームレンズZLを着脱可能に保持する構成であってもよく、撮影レンズズームレンズZLと一体に構成されるものであってもよい。そして、撮影レンズは、上述の実施形態に係るズームレンズZLから構成される。そのため、上述したように、高変倍比を有しながら、小型で優れた結像性能を実現することができる。第1実施例以下、本願の各実施例を添付図面に基づいて説明する。まず、本願の第1実施例について図1~図6および表1を用いて説明する。なお、図1は第1実施例に係るズームレンズZLZL1の広角端状態におけるレンズ構成およびズーム軌道を示す図であり、図2は第1実施例に係るズームレンズZLZL1の望遠端状態におけるレンズ構成を示す図である。第1実施例に係るズームレンズZL1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とから構成される。第1実施例に係るズームレンズZL1において、最も像側に配置される最終レンズ群は第4レンズ群G4である。そして、広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍ズーミングの際、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が変化し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が変化するように、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、および第4レンズ群G4がそれぞれ光軸に沿って物体側へ移動する。また、第1レンズ群G1および第4レンズ群G4最終レンズ群はそれぞれ回折光学面を有しており、第1レンズ群G1および第4レンズ群G4最終レンズ群の回折光学面は、密着複層型の回折光学素子における屈折率差が0.45以下の界面にそれぞれ形成されている。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との張り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。第1レンズ群G1の正メニスカスレンズL13における像面I側のレンズ面に、回折光学面第6面が形成される。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の第1の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、両凹形状の第2の負レンズL24とから構成される。第2レンズ群G2の負メニスカスレンズL21における物体側のレンズ面に、非球面第8面が形成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の第1の正レンズL31と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL32と、両凸形状の第2の正レンズL33と両凹形状の負レンズL34との張り合わせレンズと、両凹形状の接合負レンズL35とから構成される。第3レンズ群G3の接合負レンズL35における物体側のレンズ面に、非球面第26面が形成される。第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の接合正レンズL41と、物体側に凸面を向けた第1の正メニスカスレンズL42と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL43との張り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた第2の正メニスカスレンズL44とから構成される。第4レンズ群G4の接合正レンズL41における物体側のレンズ面に、非球面第30面が形成され、第4レンズ群G4の負メニスカスレンズL43における像面側Iのレンズ面に、回折光学面第36面が形成される。開口絞りSは、第3レンズ群G3において最も物体側に位置する第1の正レンズL31の物体側近傍に配設されており、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、第3レンズ群G3と一体になって移動するようになっている。なお、各実施例において非球面は、光軸に垂直な方向の高さ入射高をyとし、非球面の頂点における接平面から高さyにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐係数をκとし、n次n=4,6,8,10,12の非球面係数をAnとしたとき、下記の非球面式aで表されるものとした。また、[非球面データ]において、Enは×10nを示す。また、[非球面データ]において、表2の第8面以外はA4からA10までの係数4次から10次までの項を使用し、A12の記載を省略している。非球面式Sy=y2/r/{11-κ×y2/r212}A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10A12×y12...aまた、各実施例において、回折光学面の位相差は位相関数法を用いて計算した。すなわち、回折光学面の形状Sx,yは、下記の位相差関数式位相多項式bで表されるものとした。位相差関数式Sx,y=ΣCj×xm×yn...b但し、j=2,4,6,8,10ここで、上式bにおいて、j、mおよびnは自然数であり、下記の式cを満たす。j=[mn2m3n]/2...cなお、各実施例においては、光軸に対し回転対称とされているので、上記位相差関数式、さらに光路差関数式は、光軸からの高さをhとすれば、下記の式d~fのような簡潔な表記とすることができる。位相差関数式φh=2π/λ×ψh...d光路差関数式ψh=C2×h2C4×h4C6×h6C8×h8C10×h10...eh=√x2y2...fなお、各実施例で表わされる回折光学面のデータは、上記光路差関数式の係数において回折光学面で付加する位相差を表している。また、[回折光学面データ]において、Enは×10nを示す。また、各実施例においては、収差特性の算出対象として、d線、C線、F線およびg線の各スペクトル線を用いている。これら各スペクトル線の波長は次の通りである。波長nmd線587562g線435835C線656273F線486133以下に、表1~表2を示すが、これらは第1~第2実施例に係るズームレンズの諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の[レンズデータ]において、第1カラムNは物体側から数えたレンズ面の順番を、第2カラムRはレンズ面の曲率半径を、第3カラムDはレンズ面の間隔を、第4カラムnCはC線に対する屈折率を、第5カラムndはd線に対する屈折率を、第6カラムnFはF線に対する屈折率を、第7カラムngはg線に対する屈折率をそれぞれ示す。なお、第1カラムの右に付したは、そのレンズ面が非球面であることを示し、第1カラムの右に付したは、そのレンズ面が回折光学面であることを示す。また、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率はその記載を省略している。[可変間隔データ]には、広角端から望遠端における焦点距離fと、各可変間隔の値を示す。[ズームレンズ群データ]には、各レンズ群の焦点距離をそれぞれ示す。なお、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径R、面間隔D、その他長さの単位は一般にmmが使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位はmmに限られるものではない。また、後述の第2実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。下の表1に、第1実施例における各諸元を示す。なお、表1における第1面~第39面の曲率半径Rは、図1における第1面~第39面仮想面である第18面を除くに付した符号R1~R39に対応している。表1[レンズ諸元]NRDnCndnFng物体面∞∞11023346100001836491846661872118941927119569000014951414971501231504513353197801000465112948500161504161816247916301512408080200015233152781539115491612408080200015538155711565157137121757281181529020001553815571156515713983268610000179882180418160818256910167583872171139807410000179882180418160818256912429160010001333153553000183649184666187211894191424357101738152270511000018765618831898221910516148081817∞10063開口絞りS1826614500000192946753700014853414874914922814959620237930901000213602512800014853414874914922814959622119559501000232270765300014951414971501231504512445031610000182738183418498218627825797006190002666840702000176781772517833717919727∞18000176781772517833717919728∞00000176781772517833717919729647918304443991200014853414874914922814959631∞380001485341487491492281495963224474901000333977652250014853414874914922814959634818058100001798821804181608182569353166310150015233152781539115491363166310150015538155711565157133730510011500384031472250014853414874914922814959639618148像面∞00000[非球面データ]第8面κ=1300910780158308A4=03474318028296278E5A6=07943461468710651E9A8=020745880341211E10A10=06678339621431103E13第26面κ=1848278803382846A4=08290335964147937E5A6=07700241803188065E8A8=01933525797659676E9A10=09187642743401549E12第30面κ=7007942584925146A4=0403517605031337E4A6=01277509665115196E7A8=01195176970779431E9A10=0964351667418942E12[回折光学面データ]第6面C2=0163619322814288E4C4=0101873102883396E8C6=0282604675094399E10C8=04365903845627951E13C10=0237279434308552E16第36面C2=059394589717945E4C4=0200753386668359E5C6=0234486562858558E7C8=08805868156283849E10C10=05376448265974231E12[可変間隔データ]広角端望遠端f=18500288000D7=0800006414343D16=2759403100000D29=580415100000BF=380000610692207[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11107203G2813602G31950143G43037268図3は第1実施例に係るズームレンズZL1の広角端状態における縦収差図であり、図4は第1実施例に係るズームレンズZL1の望遠端状態における縦収差図である。また、図5は第1実施例に係るズームレンズZL1の広角端状態における横収差図であり、図6は第1実施例に係るズームレンズZL1の望遠端状態における横収差図である。縦収差図において、dはd線、gはg線、CはC線、FはF線における収差をそれぞれ示す。また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。そして、各収差図より、第1実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第1実施例のズームレンズZL1を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第2実施例次に、本願の第2実施例について図7~図12および表2を用いて説明する。なお、図7は第2実施例に係るズームレンズZLZL2の広角端状態におけるレンズ構成およびズーム軌道を示す図であり、図8は第2実施例に係るズームレンズZLZL2の望遠端状態におけるレンズ構成を示す図である。第2実施例に係るズームレンズZL2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、開口絞りSと、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5とから構成される。第2実施例に係るズームレンズZL2において、最も像側に配置される最終レンズ群は第5レンズ群G5である。そして、広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍ズーミングの際、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間隔が変化し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との間隔が変化するように、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、および第5レンズ群G5がそれぞれ光軸に沿って物体側へ移動する。また、第1レンズ群G1および第5レンズ群G5最終レンズ群はそれぞれ回折光学面を有しており、第1レンズ群G1および第5レンズ群G5最終レンズ群の回折光学面は、密着複層型の回折光学素子における屈折率差が0.45以下の界面にそれぞれ形成されている。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との張り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。第1レンズ群G1の正メニスカスレンズL13における像面I側のレンズ面に、回折光学面第6面が形成される。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた第1の負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、両凸形状の正レンズL23と、像面I側に凸面を向けた第2の負メニスカスレンズL24とから構成される。第2レンズ群G2の第1の負メニスカスレンズL21における物体側のレンズ面に、非球面第8面が形成される。第3レンズ群G3は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の第1の正レンズL31と、両凸形状の第2の正レンズL32と両凹形状の負レンズL33との張り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL34と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35との張り合わせレンズとから構成される。第4レンズ群G4は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズL41と両凸形状の正レンズL42との張り合わせレンズと、像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL43とから構成される。第4レンズ群G4の負メニスカスレンズL43における物体側のレンズ面に、非球面第30面が形成される。第5レンズ群G5は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の第1の正レンズL51と、両凸形状の第2の正レンズL52と像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズL53との張り合わせレンズと、両凹形状の負レンズL54とから構成される。第5レンズ群G5の負レンズL54における物体側のレンズ面に、非球面第38面が形成され、負レンズL54における像面I側のレンズ面に、回折光学面第40面が形成される。開口絞りSは、第3レンズ群G3において最も物体側に位置する第1の正レンズL31の物体側近傍に配設されており、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、第3レンズ群G3と一体になって移動するようになっている。下の表2に、第2実施例における各諸元を示す。なお、表2における第1面~第41面の曲率半径Rは、図3における第1面~第41面仮想面である第29面を除くに付した符号R1~R41に対応している。表2[レンズ諸元]NRDnCndnFng物体面∞∞111221392190918466618941918364918721277211990000149782150526149598150201343019910150046654495900015931891604034159053915992795172859302000152781549115233153916169869302000155711571315538156571669747812362630100015538915728415496815642297229441200017668417874617619217783110169117625891138975412000180418257179882181608125579980200013370975410001808091855761797996183346144494441200015236768120001804182571798821816081663939717∞05000開口絞りS184164272900017551772961750621765061917447710100020265732520001497821505261495981502012184985012000184666189419183649187212219213450100023414925120001834811859531828971848512414024950000151823152915151555152435255588862611958951200017725179197176781783372739065524000185026188451842588186888289954601778829∞18553302324730200015538915728415496815642231244180120001729161745717251173844325471753346220750000151823152915151555152435343217480100035459978520001517421529831514441524333642872212000190366194134189525192415371093669074793883112412000182081845171815061834313976451102000152781549115233153914076451102000155711571315538156541818421像面∞00000[非球面データ]第8面κ=3766655656584851A4=05693103970365781E5A6=03454278342709255E8A8=03215108468949865E10A10=01642947435970673E12A12=06145600000000001E16第30面κ=01089358940381225A4=01303723767773823E4A6=03212762801800071E7A8=02770314401882783E10A10=04666443088834457E13第38面κ=1193568249491222A4=01409912055980126E4A6=02506261173660796E7A8=01714697415630599E9A10=0383046862397599E12[回折光学面データ]第6面C2=000003C4=0111527786298072E7C6=0216068817353999E11C8=0801818010846745E14C10=04455923956056731E17第40面C2=00001C4=0165040914528812E5C6=0216122250166198E7C8=0117690363978525E9C10=0220082967025765E12[可変間隔データ]広角端望遠端f=28800288000D7=1549385815003D16=2968319150000D25=219987690876D32=744513150000BF=44853879627356[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11103636G2817184G31838222G42657563G53346877図9は第2実施例に係るズームレンズZL2の広角端状態における縦収差図であり、図10は第2実施例に係るズームレンズZL2の望遠端状態における縦収差図である。また、図11は第2実施例に係るズームレンズZL2の広角端状態における横収差図であり、図12は第2実施例に係るズームレンズZL2の望遠端状態における横収差図である。そして、各収差図より、第2実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第2実施例のズームレンズZL2を搭載することにより、デジタル一眼レフカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。下の表3に、各実施例における条件式対応値を示す。表3第1実施例第2実施例C15134954938CL1998424568fw1850028800Lt235867236114p1012401065994pL160453058338f1107203103636fL372683468772Z1556810000y145216PR1100328100578PRL100389103563hd0020053300200533d10202第1実施例第2実施例条件式1C1CL/fw=3855827606条件式2Lt/fw=1275081984条件式3p1pL/fw=009343004051条件式4fL/f1=034764045233条件式5Lt/y×Z=104488109812条件式6PR1-1/PRL-1=084319016222条件式7C1/CL=256878223606条件式8hd/p1=016171003039条件式9ΔN=034966034884条件式10d1/fw=001081000694このように各実施例では、上述した各条件式がそれぞれ満たされていることが分かる。以上、各実施例によれば、高変倍比を有しながら、小型で優れた結像性能を有するズームレンズZLおよび撮像装置デジタル一眼レフカメラCAMを実現することができる。なお、上述の実施形態において、実際に回折光学面を創製するには、フレネルゾーンプレートのように、レンズの表面に光軸に対して回転対称な格子構造を作ることが製作上容易であって、まず好ましい。この場合、通常の非球面レンズを製作するのと同じく、精研削でも、ガラスモールドでも可能である。また、レンズの表面に薄い樹脂層で格子構造を形成してもよい。また格子は、キノフォーム等の単純な単層構造に限らず、複数の格子構造を重ねるようにすれば、回折効率の波長特性や画角特性を向上させることができるので、好都合である。また、本実施形態のズームレンズに、撮影レンズのブレを検出するブレ検出手段と、ブレ検出手段からの信号とカメラの作動シークエンスの制御を行う制御手段からの信号とに基づいて適正なブレ補正量を定めるブレ制御装置と、ブレ補正量に基づき防振レンズ群を移動させる駆動機構とを組みあわせて、防振レンズシステムを構成することもできる。この場合、第3レンズ群の一部もしくは第4レンズ群の一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本実施形態のズームレンズを構成する各レンズに対して、屈折率分布型レンズや非球面レンズ等を用いることにより、さらに良好な光学性能を得ることができることは言うまでもない。また、本実施形態のズームレンズは、変倍比が7~30程度であるが、変倍比が7~20程度であることがより好ましい。"