"スピーカと、前記スピーカを収容するハウジングと、を備えたイヤホンであって、前記ハウジングは、前記スピーカが取り付けられ前記スピーカの放音部側を覆う第1のハウジングと、前記第1のハウジングと組み合わされ前記スピーカの前記放音部側とは反対側を覆う第2のハウジングとを有し、前記第2のハウジングは、前記第1のハウジングと一体化された基層部と、前記第1のハウジング及び前記基層部よりも軟質の材料で形成され前記基層部の内側を接触して覆う内層部と、前記基層部よりも軟質の材料で形成され前記基層部の外側を接触して覆う外層部と、を含む複層構造とされていることを特徴とするイヤホン。前記第1のハウジングは、前記基層部と溶着又は接着で一体化されると共に前記内層部又は前記外層部と接触していることを特徴とする請求項1記載のイヤホン。前記スピーカと前記内層部とが接触していることを特徴とする請求項1又は請求項2記載のイヤホン。前記外層部は、前記基層部の一部が露出するように設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のイヤホン。前記内層部及び前記外層部は、それぞれゴム又はエラストマで形成されていることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のイヤホン。特許文献1に記載された技術によれば、ハウジング起因の悪影響を排除して良好な再生音が得られる。ただ、この技術は、樹脂などの材料により形成されたハウジングに加え、その材料よりも比重の大きいウエイト部材を備えるものであり、また、ウエイト部材が大きい程効果がより高まるために、軽量や小型を志向するイヤホンへの採用は好ましいものとは言えず、更なる改良の余地がある。そこで、本発明が解決しようとする課題は、ハウジングに起因する悪影響を抑えて良好な再生音が得られると共に軽量化及び小型化が可能なイヤホンを提供することにある。上記の課題を解決するために、本願発明は次の構成を有する。1スピーカと、前記スピーカを収容するハウジングと、を備えたイヤホンであって、前記ハウジングは、前記スピーカが取り付けられ前記スピーカの放音部側を覆う第1のハウジングと、前記第1のハウジングと組み合わされ前記スピーカの前記放音部側とは反対側を覆う第2のハウジングとを有し、前記第2のハウジングは、前記第1のハウジングと一体化された基層部と、前記第1のハウジング及び前記基層部よりも軟質の材料で形成され前記基層部の内側を接触して覆う内層部と、前記基層部よりも軟質の材料で形成され前記基層部の外側を接触して覆う外層部と、を含む複層構造とされていることを特徴とするイヤホンである。2前記第1のハウジングは、前記基層部と接着又は溶着で一体化されると共に前記内層部又は前記外層部と接触していることを特徴とする1に記載のイヤホンである。3前記スピーカユニットと前記内層部とが接触していることを特徴とする1又は2に記載のイヤホンである。4前記外層部は、前記基層部の一部が露出するように設けられていることを特徴とする1~3のいずれか一つに記載のイヤホンである。5前記内層部及び前記外層部は、それぞれゴム又はエラストマで形成されていることを特徴とする1~4のいずれか一つに記載のイヤホンである。本発明によれば、ハウジングに起因する悪影響を抑えて良好な再生音が得られると共に軽量化及び小型化が可能になる、という効果が得られる。本発明の実施の形態を、好ましい実施例により図1~図9を用いて説明する。図1は、本発明のイヤホンの実施例のイヤホン51を示す外観斜視図である。イヤホン51は、いわゆるカナル型のイヤホンであり、左耳用のものである。イヤホンがステレオ対応の場合、左耳用と右耳用との一対を備え、両者は対称形状となる。イヤホン51は、筒状に突出した音筒部2を有する本体部1と、本体部1から延出したコード4と、を備えている。音筒部2には着脱可能にイヤーピース3が取り付けられる。本体部1の内部には、スピーカユニットであるスピーカSP図1には図示せずが収められている。コード4の本体部1内の端部は、スピーカSPに接続されている。本体部1は、厚手の概ね円盤状に形成されている。本体部1の軸線は軸線CLhとして設定される。イヤホン51は、左耳に装着した際に、外耳道内にイヤーピース3及び音筒部2の一部が挿入されると共に、本体部1が耳甲介腔内に収められる。本体部1には、装着感を高めるため装着時に耳甲介腔の後方側内壁に先端が当接する突出部5が形成されている。突出部5とコード4の延出位置とは、軸線CLhまわりに約120°ずれている。イヤホン51は、個人差もあるが、直立した人の左耳の耳甲介腔に装着した際に、突出部5が概ね水平方向に向くようになっている。以下、特に指定をしない場合、装着姿勢は、突出部5が水平方向に位置する姿勢のことを意味する。図2は、図1におけるS1-S1断面図である。すなわち、装着姿勢における突出部5位置での水平方向断面図である。図3は、図1におけるS2-S2断面図である。すなわち、装着姿勢における本体部1の軸線CLh位置での鉛直方向断面図である。図4は、図1に対応した分解斜視図である。図2~図4において、ハウジング形状の理解容易のため、コード4のハウジング内の形状は概ね省略してある。図2~図4に示されるように、本体部1は、内ハウジング11と外ハウジング12とが組み合わされたハウジングである。ここで、内外とは、装着姿勢で頭部側を内、反対側を外としている。以下、内と外との方向はこの定義に従う。音筒部2は、内ハウジング11の一部として形成されている。スピーカSPは、内ハウジング11の内面に放音部SPa側が覆われるように取り付けられている。例えば、図2及び図3において二点鎖線で示される周面範囲AR1内で接着剤により接着固定されている。内ハウジング11は、硬質材料で形成されている。硬質材料は、例えばABSアクリロニトリルブタジエンスチレン樹脂,PSポリスチレン樹脂,PCポリカーボネート樹脂などの樹脂材料である。樹脂材料以外の硬質材料例として木、金属がある。外ハウジング12は、スピーカSPの後面部SPb側放音部SPa側とは反対側を覆うように設けられ、複数層で構成されている。イヤホン51では3層で構成されている。具体的には、スピーカSPに近い側から、内層部13,基層部14,及び外層部15である。各層部13~15は、互いに完全に覆い合うものに限らず、部分的には開放されて形成されていてもよい。基層部14は、内ハウジング11と同じ材料又は剛性が近い硬質材料で形成されている。実施例では内ハウジング11と同じABS樹脂とされている。基層部14に用いる硬質材料の他の例として、PC樹脂,PS樹脂,木,金属などがある。内層部13及び外層部15は、基層部14に用いた材料よりも軟らかい剛性が低い軟質材料で形成されている。内層部13は基層部14の内面に接触するように設けられ、外層部15は基層部14の外面に接触するように設けられている。内層部13及び外層部15の材料例は、ゴム,エラストマである。内層部13と外層部15とは、同じ材質でもよく異なる材質でもよい。すなわち、外ハウジング12は、軟質材-硬質材-軟質材の組み合わせで構成されている。ここで、軟硬を硬さで区別するならば、例えば、軟質材は、デュロメータタイプAで90以下、硬質材は、90を越えるものとして分類される。硬質材は、一般に、デュロメータタイプDで測定することが適切な材料である。図5a,bは、内ハウジング11を示す二面図である。図5bは、内ハウジング11を外方側から見た平面図であり、図5aは、その上面図である。図5a,bに示されるように、内ハウジング11は、音筒部2が突出する側と反対側の面が円形状に開放され、開放側の周縁端部11bにおいて周方向に複数箇所の弧状のリブ11aが設けられている。図5bにおいては、3つのリブ11aは、軸線CLhまわりの各延在角度範囲がほぼ同じに設定され、約120°ピッチで形成されている。図6a,bは、内層部13を示す二面図である。図6aは、イヤホン51を外方から見た状態に相当する正面図であり、図6bは右側面である。図2~図4及び図6に示されるように、内層部13は、有底の略杯さかずき状に形成されており、径方向の中間位置において弧状に開口した二箇所の孔13cと、開放側の周縁部13dにおいて軸線CL13方向に弧状に突出する突出部13aと、周縁部13dより径方向内側において突出部13aよりも長く突出した二箇所のひれ部13bを、を有して形成されている。図7a~cは、基層部14を示す三面図である。図7aは、イヤホン51を外方から見た状態に相当する正面図であり、図7bは上面図、図7cはの右側面図である。図2~図4,及び図7に示されるように、基層部14は有底の略杯状であって、突出部5図1及び図2参照に対応した突出部14aを有して形成されている。中央には、所定の径で軸線CL14方向に突出した有底の基底部14bが形成されている。基底部14bは、イヤホン51において外観として露出し使用者から視認可能な可視部となる。周縁部14dから突出した複数の突起部14cは、先端が先すぼまり形状で形成され、内ハウジング11の周縁端部11bに当接して溶着に供される。詳しくは、複数の突起部14cは、内ハウジング11のリブ11aが形成されていない周縁端部11bにそれぞれ当接するように設けられている。内ハウジング11と基層部14とは、突起部14cと周縁端部11bとが、接着で一体化されていてもよい。図7には不図示であるが、基層部14は、リブ14e図2参照が二箇所形成されている。図8a~cは、外層部15を示す三面図である。図8aは、イヤホン51を外方から見た状態に相当する正面図であり、図8bは下面図、図8c内方から見た状態に相当する裏面図である。図2~図4,及び図8に示されるように、外層部15は、リング状の枠部15aと、枠部15aに概ね120°ピッチの三箇所で連結した腕部15b2を有する架橋部15bと、架橋部15bの中央部に設けられた開口部15cと、各腕部15b2の中央部付近に開口する孔部15b1と、腕部15b2の一つが径方向の外方に延出してなる突出部15dと、を有して形成されている。突出部15dは、図1などに示される突出部5に対応する。内ハウジング11,内層部13,基層部14,及び外層部15は、次のように組み立てられている。基本は内ハウジング11と基層部14との一体化である。この一体化は上述のように例えば溶着で行われる。具体的には、内ハウジング11の周縁端部11bと基層部14の突起部14cとの溶着である。溶着は例えば超音波溶着で行われる。溶着に先立ち、基層部14には、内層部13及び外層部15を組み付けておく。内層部13は、孔13cに基層部14のリブ14e図2参照嵌め込み基層部14に組み付けておく。外層部15は、その開口部15cに基層部14の基底部14bを嵌め込ませると共に外層部15の突出部15dを基層部14の突出部14aに嵌め込んで組み付けておく。これにより、内ハウジング11と基層部14とが一体化されると共に内層部13及び外層部15が内ハウジング11と基層部14との間に挟持されるように構成されている。各層部13~15は、互いに面接触して重なり合っているのみならず、孔とそれに嵌り込む突出部との関係を有して係合しながら重なり合っている。例えば、上述のように、内層部13の孔13cには、基層部14のリブ14e図2参照が嵌り込み、外層部15の開口部15cには、基層部14の基底部14bが嵌り込み、基層部14の突出部14aは外層部15の突出部15dに嵌め込まれている。図1及び図2に示されるように、内ハウジング11は、すべての層部、すなわち内層部13,基層部14,及び外層部15と周縁端部11b又はリブ11aで接触している。スピーカSPには、内ハウジング11と内層部13とが接触し、基層部14と外層部15とは非接触とされている。内層部13とは、内層部13のひれ部13bがスピーカSPの側面に接触している図3参照。図9は、スピーカSP,内ハウジング11,内層部13,基層部14,及び外層部15が互いに一体化状態にあるか、それとも非一体化状態にあるか、を示した表である。一体化状態は、溶着又は接着により強制的に一体化した状態であり、非一体化状態は、非接触ではない単なる接触状態付勢の有無にはよらないである。図9に示されるように、スピーカSPは、内ハウジング11と一体化状態にあり、内層部13とは非一体化状態にある。すなわち、スピーカSPは、硬質部材内ハウジング11と軟質部材内層部13との両方に少なくとも接触している。従って、スピーカSPの振動は、硬質と軟質との両部材に伝達される。スピーカSPが少なくとも接触する軟質部材は、内層部13に限らず、外層部15であってもよい。硬質部材同士内ハウジング11及び基層部14は、一体化状態にある。各軟質部材内層部13及び外層部15は、両方の硬質部材内ハウジング11及び基層部14に対して非一体化状態にある。各軟質部材同士内層部13及び外層部15は、非一体化状態にもなく、非接触状態となっている。軟質材の外層部15は、硬質材である基層部14を全面で覆わずに、一部のみを覆うようになっている。すなわち、基層部14の外面は、一部が外部に露出している。実施例では、外層部15は、基層部14を架橋部15のみで覆い、架橋部15b以外の部分と架橋部15bに設けた開口部15cの部分を覆わずに外部に露出させている。上述したイヤホン51において、内層部13及び外層部15の平均肉厚は、約0.3~0.5mm、基層部14の平均肉厚は約0.8である。従って、外ハウジング12の平均的肉厚は、1.6mm程度で済み、ハウジング1が大型化することはない。また、内層部13及び外層部15は、軟質材としてエラストマ又はゴムが適用できるので、イヤホン51の質量が顕著に増加することはない。従って、実施例は、軽量化及び小型化を志向するイヤホンに良好に適用できる。上述したイヤホン51は、スピーカSPに硬質部材内ハウジング11だけではなく、軟質部材内層部13を接触させている。これにより、スピーカSPが発生した振動の内、軟質部材内層部13に伝達した分が減衰するので再生音に悪影響が及ぶ可能性が低減している。また、内ハウジング11が2つの軟質部材内層部13及び外層部15に接触していることから、スピーカSPが発生した振動の内、硬質部材内ハウジング11に伝達した振動も、その一部が更に内層部13及び外層部15に伝達して減衰するので、再生音に悪影響が及ぶ可能性がさらに低減している。硬質部材である基層部14を、内側と外側とから軟質部材内層部13及び外層部15で挟み込む構造となっているので、基層部14が振動する際に、外方向への移動は外層部15で抑制され、内方向への移動は内層部14で抑制される。従って、基層部14の共振振動が発生し難くなっている。これにより、再生音に共振振動に起因する悪影響が及ぶ可能性が低減している。また、外層部15は、基層部14を全面で覆っていないので、基層部14と外層部15とが振動した際の外部への放出音が小さくなっており、外部への漏れ音が低減している。具体的に説明すると、軟質部材である外層部15の架橋部15bの振動は、硬質部材である基層部14の振動よりも減衰した振幅の小さい振動となっている。外層部15が基層部14の全体を覆った場合には、基層部14の振動に外層部15の全体が同調し、基層部14の外面全体がいわば一つの振動板とみなされるように振動する。これに対し、実施例では、外層部15が基層部14の一部を覆うようにしているので、外層部15で覆った部分の外部への放出音は他の部分よりも小さくなると共に基層部14の露出した部分は分割されているのでそれぞれが小さい振動板とみなされるように分割的に振動する。従って、外部に放出される漏れ音は低減する。本発明の実施例は、上述した構成に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において変形例としてもよいのは言うまでもない。ヘッドホン51は、カナル型に限定されない。ハウジングが耳介に装着されるものの、外耳道内に挿入する部分を持たないインナーイヤータイプのイヤホンにも適用できる。また、所謂オーバーヘッドタイプと称される大型のハウジングを有するヘッドホンにも適用できる。内層部13及び外層部15は、他の部材と局所的に接着又は溶着で一体化されていてもよく、他の部材により実質的に挟持または係合で保持されていればよい。接触とは、接着剤で接着された状態及び溶着された状態を含むものである。"