複数の動翼を有する遠心ファンと、前記遠心ファンの周囲を囲んで前記動翼を臨む複数の静翼を有する整流板と、前記遠心ファンおよび前記整流板を覆うとともに前記遠心ファンの回転軸線と略同心に位置する吸気口を有するファンケースと、前記遠心ファンを回転駆動するモータ部と、前記吸気口の開口径よりも小さい管径を有して前記吸気口を貫く直管部と、前記直管部の端部のうち前記ファンケース内に位置する端部に連続して徐々に開口径を広げつつ前記動翼に向かって延びる拡開管部と、を有し前記吸気口から前記動翼に至る流路の一部または全部を層状に仕切る整流管と、を備えることを特徴とする電動送風機。前記動翼に臨む前記拡開管部の開口端は、前記動翼の高さ方向における略中央に向かって延びることを特徴とする請求項1に記載の電動送風機。前記整流管の外周部分から径外方向へ放射状に延びる複数のリブを備えることを特徴とする請求項1または2に記載の電動送風機。請求項1から3のいずれか1項に記載の電動送風機を備えることを特徴とする電気掃除機。従来のホーン型のキャップやインデューサを備える電動送風機は、これらホーン型のキャップやインデューサを遠心ファンに固定して一体に回転するため、遠心ファンの慣性モーメントが増加してしまう。ところで、電動送風機で発生する騒音の主な部分は、遠心ファンを通過する空気流の圧力脈動によって生じる。この騒音は、もっぱら遠心ファンの吸込口から電動送風機の外部へ伝播する。しかしながら、ホーン型のキャップやインデューサは、入口流路における整流の効果を期待できるものの、遠心ファンと一体で回転するために遠心ファン内で生じた騒音を遮ることは難しい。本発明は、吸気口から伝播する騒音を低減可能な電動送風機および電気掃除機を提案する。前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る電動送風機は、複数の動翼を有する遠心ファンと、前記遠心ファンの周囲を囲んで前記動翼を臨む複数の静翼を有する整流板と、前記遠心ファンおよび前記整流板を覆うとともに前記遠心ファンの回転軸線と略同心に位置する吸気口を有するファンケースと、前記遠心ファンを回転駆動するモータ部と、前記吸気口の開口径よりも小さい管径を有して前記吸気口を貫く直管部と、前記直管部の端部のうち前記ファンケース内に位置する端部に連続して徐々に開口径を広げつつ前記動翼に向かって延びる拡開管部と、を有し前記吸気口から前記動翼に至る流路の一部または全部を層状に仕切る整流管と、を備えることを特徴とする。また、本発明の実施形態に係る電気掃除機は、前記電動送風機を備えることを特徴とする。本発明に係る電動送風機および電気掃除機の実施形態について図1から図9を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態に係る電気掃除機の外観を示す斜視図である。図1に示すように、本実施形態に係る電気掃除機1は、いわゆるキャニスタ型の電気掃除機である。電気掃除機1は、被掃除面上を走行する掃除機本体2と、掃除機本体2に着脱自在に接続する管部3と、を備える。掃除機本体2は、本体ケース5と、本体ケース5の両側方に位置する一対の車輪6と、本体ケース5の前半部に位置する着脱自在な塵埃分離集塵部7と、本体ケース5の後半部に位置する電動送風機8と、主に電動送風機8の運転を制御する本体制御部9と、電動送風機8に電力を導く電源コード11と、を備える。本体ケース5は、塵埃分離集塵部7に着脱自在な本体接続口12を有する。本体接続口12は、掃除機本体2の流体的な入口である。車輪6は、大径の走行輪である。塵埃分離集塵部7は、電動送風機8の運転にともない発生する負圧によって掃除機本体2が吸い込む塵埃を含んだ空気以下、含塵空気と呼ぶ。から塵埃を分離し、捕集する。本体制御部9は、予め設定された複数の運転モードを有する。また、本体制御部9は、管部3から操作信号を読み取り、この操作信号に対応する任意の運転モードを複数の運転モードから択一的に選択し、選択した運転モードにしたがって電動送風機8を運転する。予め設定された複数の運転モードは、各々、管部3から読み取る操作信号に対応付けて互いに異なる入力値電動送風機8の入力値を有する。電源コード11は、自由端部に電源プラグ14を備える。管部3は、電動送風機8の運転にともない掃除機本体2から作用する負圧によって、被掃除面から含塵空気を吸い込み掃除機本体2に案内する。管部3は、掃除機本体2に着脱自在に接続する継手としての接続管19と、接続管19に流体的に接続する集塵ホース21と、集塵ホース21に流体的に接続する手元操作管22と、手元操作管22から突出する把持部23と、把持部23に位置する操作部24と、手元操作管22に着脱自在に接続する延長管25と、延長管25に着脱自在に接続する吸込口体26と、を備える。接続管19は、本体接続口12を介して塵埃分離集塵部7に流体的に接続する。集塵ホース21は、可撓で細長い略円筒形状のホースである。集塵ホース21は、接続管19に繋がる一方の端部ここでは、後方の端部を有する。集塵ホース21は、接続管19を介して塵埃分離集塵部7に流体的に接続する。手元操作管22は、集塵ホース21の他方の端部ここでは、前方の端部に接続する一方の端部ここでは、後方の端部を有する。手元操作管22は、接続管19および集塵ホース21を介して塵埃分離集塵部7に流体的に接続する。把持部23は、電気掃除機1を操作するために使用者が手で把持する部分である。把持部23は、使用者が手で容易に把持できるよう、手に合わせた適宜の形状を有して手元操作管22から突出する。操作部24は、それぞれの運転モードに対応するスイッチを備える。具体的には、操作部24は、電動送風機8の運転停止操作の入力を受け取る停止スイッチ24aと、電動送風機8の運転開始操作の入力を受け取る起動スイッチ24bと、を備える。操作部24は、起動スイッチ24bに代えて、弱運転スイッチ図示省略、中運転スイッチ図示省略および強運転スイッチ図示省略を別個に備えていても良い。電気掃除機1の使用者は、操作部24を操作して電動送風機8の運転モードを択一的に選択する。延長管25は、伸縮可能な細長略円筒状の管である。延長管25は、複数の筒状体を重ね合わせたテレスコピック構造を有する。延長管25は、手元操作管22の他方の端部ここでは、前方の端部に着脱自在に接続する一方の端部ここでは、後方の端部を有する。延長管25は、接続管19、手元操作管22および集塵ホース21を介して塵埃分離集塵部7に流体的に接続する。吸込口体26は、延長管25の他方の端部ここでは、前方の端部に着脱自在に接続する。また、吸込口体26は、木床やカーペットなどの被掃除面上を走行自在あるいは滑走自在な構造を有するとともに、走行状態において被掃除面に対向する底面に吸込口28を有する。さらに、吸込口体26は、吸込口28に位置して回転自在な回転清掃体29と、回転清掃体29を回転駆動する電動機31と、を備える。吸込口体26は、延長管25、手元操作管22および集塵ホース21を介して塵埃分離集塵部7に流体的に接続する。電気掃除機1は、起動スイッチ24bで運転開始操作を受け取ると電動送風機8の運転を開始して掃除機本体2の内部に負圧吸込負圧を発生する。この負圧は、本体接続口12から集塵ホース21と手元操作管22と延長管25とを経て吸込口体26の吸込口28に作用する。吸込口28に作用した負圧によって、電気掃除機1は、被掃除面に溜まった塵埃を空気とともに吸込口28から吸い込んで被掃除面を掃除する。このとき、電気掃除機1は、吸込口28に吸い込んだ含塵空気を塵埃分離集塵部7によって空気と塵埃とに分離する。電気掃除機1は、含塵空気から分離した塵埃を塵埃分離集塵部7に捕集する。他方、電気掃除機1は、含塵空気から分離した空気を塵埃分離集塵部7から電動送風機8へ吸い込んだ後、掃除機本体2から排気する。図2は、本発明の実施形態に係る電動送風機の半分を切り欠いて示す平面図である。図2に示すように、本実施形態に係る電動送風機8は、外殻としての電動送風機ケース33と、動翼として複数の羽根35を有する遠心ファン36と、遠心ファン36の周囲を囲んで羽根35を臨む複数の上流整流板38静翼を有する整流板39と、遠心ファン36を回転駆動するモータ部41と、を備える。電動送風機ケース33は、遠心ファン36および整流板39を覆うとともに遠心ファン36の回転軸線Cと略同心に位置する吸気口42を有するファンケース43と、モータ部41を覆うとともに排気口45を有する電動機ケース46と、を備える。また、電動送風機8は、吸気口42から羽根35に至る流路の一部または全部を層状に仕切る整流管47を備える。なお、説明を容易にするために以下、遠心ファン36の回転軸線Cの吸気口42側を前方として電動送風機8の前後の方向説明を行う。図2中、実線矢Xは、電動送風機8の後方から前方に向かう。ファンケース43は、後方側の底部が開口48する有底円筒状の形状を有する。ファンケース43は、前方側の底部の略中央に開口する吸気口42を有する。吸気口42は、電動送風機8の外部から遠心ファン36に空気を案内する開口であり、遠心ファン36の回転軸線Cと略同心の円形状の開口である。電動機ケース46は、前方側の底部が開口49する有底円筒状の形状を有する。電動機ケース46は、開口49の縁部に連接して径方向外側に延びるフランジ部51を備える。また、電動機ケース46は、後方側の底部の略中央にモータヘッド部52を備える。モータヘッド部52は、後方に向かって突出する円筒状の形状を有する。モータヘッド部52は、内周面にベアリング53を保持する。さらに、電動機ケース46は、側部の後半部に開口する複数の排気口45を有する。電動送風機ケース33は、ファンケース43の開口48に電動機ケース46のフランジ部51を嵌め込んで内外の空間を仕切る。さらに、電動送風機8は、電動機ケース46の開口49に架橋して開口49の一部を塞ぐ長手板状の整流板保持体55を備える。整流板保持体55は、整流板39をファンケース43内に保持する。整流板保持体55は、略中央に軸受保持部56を備える。軸受保持部56は、前方に突出する円筒状の形状を有する。軸受保持部56は、内周面にベアリング57を保持する。また、軸受保持部56は、ロータ軸58が貫き通る貫通口59を有する。開口49のうち整流板保持体55で塞がれていない部分非閉塞部は、ファンケース43内側の空間と電動機ケース46内側の空間とを流体的に接続する連通口である。遠心ファン36は、円板状の第一板61と、略中央に吸込口62を有する環状の第二板63と、第一板61および第二板63に挟まる複数の羽根35と、を備える。遠心ファン36は、回転駆動時に発生する空気との摩擦熱に対する耐熱性や、慣性モーメントの低減などを考慮して、例えばアルミニウム合金を用いることが好ましい。遠心ファン36は、羽根35の出口角度が後ろ向きのターボファンである。第一板61は、第二板63の外径と略同等の直径を有する。第一板61は、中央にモータ部41から延びるロータ軸58に遠心ファン36の全体を固定するための嵌挿孔65を有する。第二板63は、吸込口62を内周とし、第一板61と略同等の外径を有する円環形状の板である。第二板63は、内周である吸込口62をファンケース43の吸気口42に近づけ、外周に向かって緩やかに拡開するラッパ形状を有する。吸込口62は、ファンケース43の吸気口42と同心に位置して吸気口42よりも若干大きく開口する。羽根35は、吸込口62の開口縁、すなわち第二板63の内周から第一板61および第二板63の外周に至る環状な範囲に位置し、第一板61および第二板63の略中心を通る回転軸線Cの径方向直交方向へ放射状に延びる。羽根35は、短冊状の細長い板の両長辺をそれぞれ第一板61または第二板63にかしめるなどして固定する。羽根35は、回転軸線C方向から見ると渦巻状に湾曲し、互いに略等間隔に離間する。なお、第一板61、第二板63および羽根35が囲むように仕切る流路は翼間流路66であり、吸込口62から翼間流路66に至る流路は入口流路67である。なお、遠心ファン36は、羽根35が巻く渦の反対方向に回転する。モータ部41は、電動機ケース46の前後に延びるロータ軸58と、ロータ軸58に回転一体に設けられた回転子68と、回転子68の周囲を囲んで電動機ケース46に固定された固定子69と、電動機ケース46の側部を貫いてロータ軸58を挟み込む一対のブラシ機構71と、を備える。ロータ軸58は、ベアリング53、57によって軸支されて遠心ファン36と同じ回転軸線C上に回転する。一対のブラシ機構71は、ロータ軸58上に回転子68の整流子72を挟み込んで対向する。ブラシ機構71は、整流子72に接するカーボンブラシ73と、カーボンブラシ73を出没自在に保持するブラシ保持器75と、を備える。ブラシ保持器75は、整流子72にカーボンブラシ73を押圧し、互いの導通を確保する。整流板39は、遠心ファン36と整流板保持体55との間に位置して遠心ファン36が吐出する空気を電動機ケース46へ導く。整流板39は、略円板形状の整流板本体76と、整流板本体76の遠心ファン36側の面前面に位置する複数の上流整流板38と、整流板本体76のモータ部41側の面後面に位置する複数の下流整流板77と、を備える。整流板39は、ファンケース43の内径よりも小さい径方向寸法を有し、整流板39とファンケース43との間に隙間を隔てる。整流板本体76は、遠心ファン36の直径よりも大きい直径を有する。整流板本体76は、整流板保持体55の軸受保持部56を嵌め込む略円形状の貫通孔78を有する。上流整流板38は、遠心ファン36の外周から若干離間して遠心ファン36の周囲を囲み、羽根35あるいは翼間流路66を臨む。それぞれの上流整流板38は、整流板本体76から電動送風機8の前方に向かって略垂直に突出する。上流整流板38は、回転軸線C方向から見ると渦巻状に湾曲し、互いに略等間隔に離間する。それぞれの上流整流板38の間は、遠心ファン36が吐出する空気を整流板39の外周側へ導き、次第に幅広となる案内風路79である。上流整流板38が巻く渦の方向は、羽根35が巻く渦の反対方向を向く。下流整流板77は、整流板本体76の外周側に位置する。それぞれの下流整流板77は、整流板本体76から電動送風機8の後方に向かって略垂直に突出する。それぞれの下流整流板77は、回転軸線C方向から見ると渦巻状に湾曲し、互いに略等間隔に離間する。それぞれの下流整流板77の間は、整流板39とファンケース43との隙間から電動機ケース46へと空気を導く流過風路81である。下流整流板77が巻く渦の方向は、上流整流板38が巻く渦の逆方向を向く。図3は、本発明の実施形態に係る電動送風機の整流管を示す斜視図である。図4は、本発明の実施形態に係る電動送風機の整流管を示す側面図である。図2に加えて図3および図4に示すように、電動送風機8の整流管47は、吸気口42の開口径よりも小さい管径を有して吸気口42を貫く直管部85と、直管部85の端部のうちファンケース43内に位置する端部に連続して徐々に開口径を広げつつ羽根35に向かって延びる拡開管部86と、を備える。他方、電動送風機8は、整流管47の外周部分から径外方向へ放射状に延びる複数のリブ87と、リブ87を介して整流管47をファンケース43に保持する環状の保持枠88と、を備える。整流管47、リブ87および保持枠88は、樹脂製の一体成形品であり整流管部材89と呼ぶ。保持枠88は、ファンケース43の吸気口42に対して整流管47の同心を保ちつつ整流管部材89を位置決めできるよう、吸気口42に嵌め込み可能な段差88aを内周縁に有する。直管部85は、保持枠88の内周よりも小さい管径例えば、保持枠88の内周の略2分の1の管径を有する。拡開管部86は、遠心ファン36の入口流路67内で翼間流路66に近づくほど管径が大きく開いて入口流路67を層状に仕切る。拡開管部86の開口端である最大開口部の開口径は、整流管部材89の成形性を考慮すると保持枠88の内径相当であることが好ましいが、これに限られるものではない。また、拡開管部86の開口端は、羽根35の高さ方向における略中央に向かって延びる。リブ87は、保持枠88と整流管47との隙間すなわち、整流管47が仕切る入口流路67のうち外周側に位置する部分に位置し、整流管47の中心線に対して平行に延びる。リブ87は、保持枠88と整流管47との隙間に略等間隔に複数例えば4枚、なお、2枚以上であればよい。ある。リブ87は、整流管部材89の成形性を考慮すると、保持枠88の内径と保持枠88の内径相当の開口径を有する拡開管部86の最大開口部とを結ぶように延びることが好ましいが、これに限られるものではない。整流管部材89あるいは整流管47は、ファンケース43の吸気口42から遠心ファン36の羽根35に至る流路すなわち、遠心ファン36の入口流路67に略重なる流路において、吸気口42から吸い込まれる空気を流路の外周側と内周側とに分断し、拡開管部86によって内周側および外周側のそれぞれの流れの向きを滑らかに転向し、羽根35の高さ方向における空気の速度分布を極力一様にして翼間流路66へ空気を送り込む。図5は、本発明の実施形態に係る電動送風機の入口流路における乱流エネルギーの分布を示す等高線図である。図6は、従来の電動送風機の入口流路における乱流エネルギーの分布を示す等高線図である。図5および図6は、整流管47の有無を除いて解析条件を同じにして本実施形態における電動送風機8の入口流路67における乱流エネルギーの分布の解析結果および従来の電動送風機100の入口流路における乱流エネルギーの分布の解析結果を示す。図5および図6に示すように、本実施形態に係る電動送風機8は、入口流路67と翼間流路66との連接部分における乱流エネルギーの低減効果が高い。電動送風機8は、従来の電動送風機100のように入口流路67と翼間流路66との連接部分において羽根35の高さ方向に大きく乱流エネルギーを生じるものに比べて当該領域での騒音の発生を低減できる。図7および図8は、本発明の実施形態に係る電動送風機に対する比較例における乱流エネルギーの分布を示す等高線図である。図7に示す電動送風機101は、拡開管部86の開口端を羽根35の高さの略3分の2に向けた電動送風機8の比較例であり、比較例1と呼ぶ。図8に示す電動送風機102は、拡開管部86の開口端を羽根35の高さの略3分の1に向けた電動送風機8の比較例であり、比較例2と呼ぶ。図5、図7および図8は、拡開管部86の開口端が向く羽根35の高さ位置を除いて解析条件を同じにして入口流路67における乱流エネルギーの分布の解析結果を示す。図5、図7および図8に示すように、拡開管部86の開口端を羽根35の高さの略中央略2分の1に向ける電動送風機8は、入口流路67と翼間流路66との連接部分における乱流エネルギーの低減効果が高い。電動送風機8は、比較例1および比較例2のように入口流路67と翼間流路66との連接部分において羽根35の高さ方向に大きく乱流エネルギーを生じるものに比べて、当該領域での騒音の発生を低減できる。ここで、本実施形態に係る電動送風機8が発生させる騒音と従来の電動送風機が発生させる騒音とを比較し説明する。図9は、本発明に係る電動送風機の騒音と従来の電動送風機の騒音を比較して示した図である。なお、図9は、電動送風機8の吸気口42または従来の電動送風機の吸気口から略1m離れた場所で測定する騒音である。また、騒音の測定結果はA特性を考慮している。図9に示すように、電動送風機8が発生する騒音図9中の網掛け部分Aは、従来の電動送風機が発生する騒音図9中の白抜き部分Bに比べ、約250Hzから約20kHzの非常に広い周波数帯域に亘って低減している。特に、約315Hz、約500Hzの周波数帯域における騒音は、おおきく低減している。本実施形態に係る電動送風機8は、ファンケース43の吸気口42から遠心ファン36の羽根35に至る流路遠心ファン36の入口流路67の一部または全部を層状に仕切る整流管47によって、羽根35に流れ込む空気を整流して騒音の原因となる流体的な圧力脈動を低減するとともに、遠心ファン36から伝播する騒音を遮蔽し、電動送風機8の外部に伝播する騒音を小さくできる。また、本実施形態に係る電動送風機8は、整流管47をファンケース43で保持することによって、遠心ファン36の慣性モーメントを増すことなく電動送風機8の外部に伝播する騒音を小さくできる。さらに、本実施形態に係る電動送風機8は、吸気口42の流路断面積をほぼ減少することなく入口流路67における空気の流れを整流することができるので、電気掃除機1の吸込仕事率を低下することなく、騒音を低減できる。したがって、本発明に係る電動送風機8または電気掃除機1によれば、吸気口42から伝播する騒音を低減できる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。