"少なくとも1つのエチレン性不飽和ポリマー1を含む放射線硬化性水性組成物であって、前記ポリマー1が、ペンダントヒドロキシル又はイソシアネート基を含有し、前記ポリマーを直接的に、又は中和剤と反応させた後に水性媒体中に分散させることができるペンダント基を含有する水分散性メタアクリルポリマーA、放射線照射下でラジカル重合させることができ、ウレタン結合によってメタアクリルポリマーAに結合する少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物Bであって、ポリエチレン性不飽和化合物から、場合によってモノエチレン性不飽和化合物から選択される化合物B、及び場合によって、少なくとも1つの中和剤Cの反応生成物である上記組成物。メタアクリルポリマーAがペンダントヒドロキシル基を含有し、エチレン性不飽和化合物Bが、少なくとも1つのポリイソシアネートb1と、イソシアネート基と反応することができる実質的に1つの官能基を含有する少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物b2との反応生成物であって、前記化合物b2は、1つ又は複数のポリエチレン性不飽和化合物b21から、及び場合によって1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物b22から選択される、請求項1に記載の組成物。メタアクリルポリマーAが、ペンダントイソシアネート基を含有し、エチレン性不飽和化合物Bが、イソシアネート基と反応することができる実質的に1つの官能基を含有するエチレン性不飽和化合物b2であって、前記化合物b2は、1つ又は複数のポリエチレン性不飽和化合物b21から、及び場合によって1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物b22から選択される、請求項1に記載の組成物。ポリエチレン性不飽和化合物b21とモノエチレン性不飽和化合物b22の重量比が1:0~1:1である、請求項3に記載の組成物。化合物b2がポリエチレン性不飽和化合物である、請求項2から4までのいずれか一項に記載の組成物。化合物b2がモノヒドロキシポリメタアクリロイル化合物である、請求項2から5までのいずれか一項に記載の組成物。メタアクリルポリマーAが、少なくとも1つのメタアクリレートa1、少なくとも1つのヒドロキシル官能基を含有するメタアクリレートa21から、及び/又は少なくとも1つのイソシアネート官能基を含有するエチレン性不飽和モノマーa22から選択される少なくとも1つのエチレン性不飽和モノマーa2、少なくとも1つの酸性基及び/又はその塩を含有し、水性媒体中にポリマーが分散させることができる少なくとも1つのエチレン性不飽和モノマーa3、場合によって、a1~a3とは異なる少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa4、及び場合によって、a1~a4とは異なり、ポリマーにさらなる特徴を付与することができる官能性側鎖を有する少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa5を含む重合可能なモノマーから調製される、請求項1から6までのいずれか一項に記載の組成物。エチレン性不飽和ポリマー1が残余ヒドロキシル官能基を有する、請求項1から7までのいずれか一項に記載の組成物。少なくとも1つのさらなるポリエチレン性不飽和化合物2及び/又は少なくとも1つの乳化剤3を含む、請求項1から8までのいずれか一項に記載の組成物。ポリエチレン性不飽和化合物2が、ポリエステルメタアクリレート、ウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、ポリエーテルメタアクリレート及び/又はアミノメタアクリレートから選択される請求項9に記載の組成物。乳化剤3が、アニオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、及びそれらの混合物から選択される、請求項9又は10に記載の組成物。請求項1から11までのいずれか一項に記載の組成物から調製されるコーティング、接着剤、インク又はオーバープリントワニス。コーティング、接着剤、インク又はオーバープリントワニスを製造するための請求項1から11までのいずれか一項に記載の組成物の使用。請求項1から11までのいずれか一項に記載の組成物でコーティングされた物品。請求項1から11までのいずれか一項に記載の組成物で物品をコーティングする方法であって、請求項1から11までのいずれか一項に記載の組成物を物品の少なくとも1つの表面にウェット膜の形で塗布するステップと、前記膜中に含まれている水の少なくとも一部を乾燥するか又は追い出すステップと、高エネルギーの放射線にさらすことによって前記膜を硬化させるステップとを含む上記方法。この背景に対して、今や提供されるのは、少なくとも1つのエチレン性不飽和ポリマー1を含む放射線硬化性水性組成物であって、前記ポリマー1が、-ペンダントヒドロキシル基又はペンダントイソシアネート基を含有し、ポリマーを直接的に、又は中和剤と反応させた後に水性媒体中に分散させることができるペンダント基を含有する水分散性メタアクリルポリマーA、-放射線照射下でラジカル重合させることができ、ウレタン結合によってメタアクリルポリマーAに結合する少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物B、及び-場合によって、少なくとも1つの中和剤Cの反応生成物であり、エチレン性不飽和ポリマー1が、残余ヒドロキシル官能基を場合によって有する上記組成物である。化合物Bは、一般的には、単独で、又は1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物と組み合わせて使用されるポリエチレン性不飽和化合物から選択される。最も好ましくは、化合物Bは、ポリエチレン性不飽和化合物である。本発明においてポリエチレン性不飽和化合物とは、少なくとも2つのエチレン性不飽和官能基を含有する化合物を指すことが意図されている。この少なくとも2つの不飽和官能基は、メタアクリル基及び/又はアリル基から選択することができる。メタアクリル基が好ましい。メタアクリルとは、アクリル基及び/又はメタクリル基を指すことが意図されている。アクリル基が最も好ましい。本発明において水分散性とは、水と混合されたとき、水に分散した小粒子の多相系を形成するポリマーを指すことが意図されている。ポリマーを水性媒体中に分散できるようにするペンダント基は、イオン性又は非イオン性のものであり得る。好ましくは、それらはイオン性のものであり、最も好ましくは、それらは酸性基又はそれらの塩である。適切な酸基の例としては、カルボン酸、スルホン酸、及び/又はホスホン酸が挙げられる。適切な塩は、カルボン酸塩、スルホン酸塩及び/又はホスホン酸塩である。適切なカチオンの例は、アンモニウム、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、ナトリウム、カリウム、リチウムなどである。非イオン性の安定化は、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド又はそれらから作製されたブロックコポリマーを含めた親水性部分によって多くの場合提供される。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAは、-50°Cと100°Cの間であるガラス転移温度Tgを好ましくは有する。このポリマーAのTgは、好ましくは少なくとも0°C、より好ましくは少なくとも10°Cである。このポリマーAのTgは、好ましくは最高で70°C、より好ましくは最高で50°Cである。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAは、2,000ダルトンと100,000ダルトンの間である重量平均分子量Mwを好ましくは有する。このポリマーAのMwは、好ましくは少なくとも2,500ダルトン、一般的には少なくとも5,000ダルトン、より好ましくは少なくとも10,000ダルトンである。このポリマーAのMwは、好ましくは最大で50,000ダルトン、より好ましくは最大で20,000ダルトンである。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAは、1,000ダルトンと25,000ダルトンの間、一般的には1,000ダルトンと20,000ダルトンの間である数平均分子量Mnを有する。好ましくはこのポリマーAのMnは、少なくとも2,500ダルトン、一般的には少なくとも5,000ダルトン、好ましくは最大で10,000ダルトンである。この数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwは、一般的には、ゲル浸透クロマトグラフィーGPCによって測定される。試料は、一般的にはTHFに溶解され、MW範囲162~377400g/mol40°Cにおいてポリスチレン標準で較正の3×PLgel5μmMixed-DLS300×7.5mmカラムに注入される。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAは、好ましくは、ペンダント酸性基を含有し、且つ、ペンダントヒドロキシル又はイソシアネート基を含有するランダムコポリマーである。一般的に、この水分散性メタアクリルポリマーAは、0meq/g~1.5meq/gのヒドロキシル当量数を有する。一般的に、この水分散性メタアクリルポリマーAは、0meq/g乾燥~0.8meq/gのイソシアネート当量数を有する。ペンダントヒドロキシル基を有する水分散性メタアクリルポリマーAは、通常、少なくとも0.1meq/g、多くの場合、少なくとも0.2meq/g、少なくとも0.3meq/g又は少なくとも0.35meq/gのヒドロキシル当量数を有する。一般的には、それらは最大で0.9meq/g、より一般的には、最大で0.7meq/gのヒドロキシル当量数を有する。ペンダントイソシアネート基を有する水分散性メタアクリルポリマーAは、通常、少なくとも0.1meq/g、多くの場合、少なくとも0.2meq/gのイソシアネート当量数を有する。一般的には、それらは最大で0.6meq/g、より一般的には、最大で0.3meq/gのイソシアネート当量数を有する。一般的に、この水分散性メタアクリルポリマーAは、0meq/g~3.5meq/gのカルボキシル当量数を有する。多くの場合、このカルボキシル当量数は、少なくとも0.2meq/g、最も多くの場合、少なくとも0.5meq/gである。多くの場合、このカルボキシル当量は、最大で2.5meq/g、通常は最大で1.8meq/g、最大で1meq/g、最も多くの場合最大で0.7meq/gである。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAは、当業者には周知の任意のやり方で通常の方法を用いて調製することができるが、殆どの場合、ラジカル開始剤及び移動剤を用いるフリーラジカル重合によって調製される。本発明の最初の、そして好ましい実施形態において、少なくとも1つのエチレン性不飽和ポリマー1は、ペンダントヒドロキシル基を含有する水分散性メタアクリルポリマーAを、少なくとも1つのポリイソシアネートb1と、イソシアネート基と反応することができる実質的に1つ又は平均して1つの官能基を含有する少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物b2との反応生成物である少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物B1、及び場合によって、少なくとも1つの中和剤Cと反応させることによって得られる。化合物B1は、一般的に、ポリエチレン性不飽和化合物から選択され、単独で、又は1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物と組み合わせて使用される。最も好ましくは、化合物B1は、ポリエチレン性不飽和化合物である。この実施形態における水分散性メタアクリルポリマーAは、以下を含む共重合可能なモノマーから調製される:好ましくは、アルキル鎖中に1~18個の原子を有するアルキルメタアクリレートである少なくとも1つのメタアクリレートa1、好ましくは、アルキル鎖中に1~12個の炭素原子を有するヒドロキシアルキルメタアクリレート、又はポリアルコキシル化された鎖中に2~300、より好ましくは2~60個の炭素原子を有するポリアルコキシル化メタアクリレートである少なくとも1つのヒドロキシル官能基を有する少なくとも1つのヒドロキシメタアクリレートa21、少なくとも1つの酸性基又はその塩を含有し、水性媒体中にポリマーが分散させることができる少なくとも1つのエチレン性不飽和モノマーa3、場合によって、a1~a3とは異なる少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa4、及び場合によって、a1~a4とは異なり、ポリマーにさらなる特徴を付与することができる官能性側鎖を有する少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa5。モノマーa1は、メタアクリレートである。本明細書で使用される用語メタアクリレートとは、少なくとも1つのアクリレートCH2=CHCOO-基及び/又はメタクリレートCH2=CCH3COO-基を含む化合物であるアクリレートとメタクリレートの両方の化合物を含むことを意味する。1つだけのメタアクリレート官能基を含有する化合物は、大いに優先される。そのようなモノマーの例としては、メチルメタアクリレート、エチルメタアクリレート、プロピルメタアクリレート、n-ブチルメタアクリレート、イソブチルメタアクリレート、t-ブチルメタアクリレート、ペンチルメタアクリレート、ヘキシルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、ノニルメタアクリレート、n-デシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ラウリルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、フェニルメタアクリレート、2-フェニルエチルメタアクリレート、3-フェニルプロピルメタアクリレート、2-メトキシエチルメタアクリレート、2-エトキシエチルメタアクリレート、ブトキシジエチレングリコールメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、フルフリルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、4-t-ブチルブチルシクロヘキシルメタアクリレート、β-フェノキシエチルメタアクリレートなどが挙げられる。好ましいモノマーa1は、アルキル鎖中に、1~18個の炭素原子、より好ましくは、1~12、最も好ましくは1~6個の炭素原子を有する一官能性アルコールのメタアクリレートエステルである。そのアルキル鎖は、線状又は枝分かれしたものであり得る。特に適切なのは、メタアクリル酸メチル、それ以上に特にメタクリル酸メチル、及び/又はメタアクリル酸n-ブチル、それ以上に特にアクリル酸ブチルである。ヒドロキシメタアクリレートa21は、有利には、少なくとも1つのヒドロキシル官能基を有する。好ましいのは、1~12個の炭素原子をアルキル鎖中に有するメタアクリル酸ヒドロキシアルキルエステルである。同様に適切なのは、2~300個の炭素原子をポリアルコキシレート化鎖中に、より一般的には2~60個の炭素原子をポリアルコキシレート化鎖中に、特に2~60個の炭素原子をポリアルキル化鎖中に有するポリアルコキシレート化メタアクリレートである。それらの例は、ポリオールのメタアクリル酸アルキルエステルである。そのアルキル鎖は、線状又は枝分かれしたものであり得る。ポリオールとは、少なくとも2つのヒドロキシル基を有するアルコールを指すことが意図されている。好ましいのは、1~12、好ましくは、1~6、最も好ましくは、1~4個の炭素原子を有する線状又は枝分かれしたアルキル鎖を有するポリオール、及び/又は2~300個の炭素原子、それ以上に特に、2~60個の炭素原子を含有する線状又は枝分かれしたポリオキシアルキル化部分を有するポリオールである。ヒドロキシルメタアクリレートa21の適切な例としては、ヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート、ヒドロキシブチルメタアクリレート、ポリエチレンオキシドモノメタアクリレート、ポリプロピレンオキシドモノメタアクリレート、並びにポリエチレンオキシドとポリプロピレンオキシド、モノメタアクリレートのブロックコポリマーが挙げられる。好ましいのは、ヒドロキシエチルメタアクリレート、それ以上に特に、ヒドロキシエチルアクリレート、及び/又はポリエチレンオキシドモノメタアクリレート類、例えば、ポリエチレングリコールn=6モノメタクリレートなどである。そのようなヒドロキシメタアクリレートのいずれもが、開環反応でこれらのヒドロキシルに付加するラクトンとさらに反応させることができる。適切なラクトンの例は、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン及び、特に、ε-カプロラクトンである。グリコリド及びラクチドは、同じ目的のために使用することができる。モノマーa3の酸性基は、カルボン酸、スルホン酸及び/又はホスホン酸から選択することができる。適切なカルボン酸モノマーとしては、メタアクリル酸、β-カルボキシエチルメタアクリレート、クロトン酸、イソクロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、3-メタアクリルアミド-3-メチルブタン酸、10-メタアクリルアミド-ウンデカン酸、2-メタアクリルアミド-2-ヒドロキシ酢酸、ビニル酢酸、アリル酢酸、及びそれらの任意のそれらの塩が挙げられる。単独で、又は組合せで使用されるアクリル酸及びメタクリル酸が好ましい。適切なスルホン基モノマーとしては、2-メタアクリレートエチルスルホン酸、3-メタアクリレートプロピルスルホン酸、2-メタアクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、スチレンスルホン酸、ビニルスルホン酸、及びそれらの任意のそれらの塩が挙げられる。適切なホスホン酸としては、ビニルホスホン酸及びその塩が挙げられる。塩としては、カチオンが、アンモニウム、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、リチウム、ナトリウム、カリウムなどである任意のそれらのカルボキシレート、スルホネート及びホスホネートが挙げられる。好ましいモノマーa3は、メタアクリル酸例えば、メタクリル酸及び/又はビニルホスホン酸である。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAを調製するために使用されるモノマーは、モノマーa1~a3とは異なる少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa4を場合によってさらに含むことができる。そのようなモノマーa4の例としては、メタアクリルアミド及びそれらの誘導体、1~18個の炭素原子をアルキル鎖中に有するヒドロキシアルキルメタアクリルアミド、メタアクリロニトリル、スチレンモノマー及び/又はビニルモノマーが挙げられる。それらの例は、N-t-ブチルメタアクリルアミド、N-t-ヘキシルメタアクリルアミド、N-t-オクチルメタアクリルアミド、N-1-メチルウンデシル-メタアクリルアミド、N-1,5-ジメチル-1-ヘキシル-メタアクリルアミド、N-1,1-ジメチル-2-フェニルエチル-メタアクリルアミド、N-ジフェニルメチルメタアクリルアミド、N-シクロヘキシルメタアクリルアミド、N-1-メチルブチルメタアクリルアミド、N-フタルイミドメチル-メタアクリルアミド、N-1,1,3-トリメチル-4,4’-ジシアノ-ブタ-3-エニル-メタアクリルアミド、スチレン、α-メチルスチレン、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、N-ビニルピロリドン、N-ビニルカプロラクタム、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルイミダゾール、N-アクリルアミド-1,3-ジヒドロキシイソインドリン、ビニルトルエン、ビニルプロピオネート、ビニルクロリド、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、イソオクチルビニルエーテル、ノニルビニルエーテル、デシルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテルなどのようなビニルエーテル、ビニルエステル、特に、線状又は枝分かれしていてもよい1~18個の原子をアルキル鎖中に有するアルコールのビニルエステルである。上記のビニルエステルの例としては、酢酸ビニル及びC9、C10又はC11ベルサチン酸から得られたビニルベルサテートが挙げられる。ヒドロキシル化されるとき、モノマーa4は、開環反応でこれらのヒドロキシルに付加するラクトンとさらに反応させることができる。適切なラクトンの例は、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン及び、特に、ε-カプロラクトンである。グリコリド及びラクチドは、同じ目的のために使用することができる。上記の中では、スチレン、アクリルアミド及びアクリロニトリルが特に好ましい。本発明で使用される水分散性メタアクリルポリマーAを調製するために使用されるモノマーは、モノマーa1~a4とは異なり、ポリマーにさらなる特徴を付与することができる官能性側鎖を有する少なくとも1つの他のエチレン性不飽和モノマーa5を場合によってさらに含むことができる。そのようなその他の官能性側鎖の例としては、アミン、エポキシ、アジリジン、ケトン、アセトアセトキシ、アルコキシシラン、メチロール、ハロゲン及び/又はリンを含む基が挙げられる。エポキシ官能基を持つモノマーa5の例としては、少なくとも1つのメタアクリレート基及び少なくとも1つのエポキシ基を有するエポキシメタアクリレート類が挙げられる。そのような化合物の例としては、グリシジルメタアクリレート及びエポキシシクロヘキシルメタアクリレートが挙げられる。アミノ官能基を持つモノマーa5の例としては、ジメチルアミノエチルメタアクリレート、ジエチルアミノエチルメタアクリレート、t-ブチルアミノエチルメタアクリレート、3-ジメチルアミノプロピルメタアクリレート、ウレイドエチルメタアクリレート、ウレイドエチルメタアクリルアミド、2-ビニルピリジン、4-ビニルピリジンなどが挙げられる。リンを含む官能基を持つモノマーa5の例としては、ヒドロキシホスフィニル-C1~4-アルキルメタアクリレート、ジヒドロキシホスフィニル-C1~4-アルキルメタアクリレート、ヒドロキシエチルメタアクリレートモノジホスフェートエステル、ヒドロキシエチルメタアクリレートジホスフェートエステル、N-1,1-ジメチル-3-ジエトキシ-ホスホノプロピル-メタアクリルアミドなどが挙げられる。ハロゲン官能基を持つモノマーa5の例としては、トリフルオロエチルメタアクリレートが挙げられる。ケトン官能基を持つモノマーa5の例としては、ジアセトンアクリルアミド、アセトアセトキシエチルメタアクリレートが挙げられる。アルコキシシラン官能基を持つモノマーa5の例としては、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、ビニル-トリス-2-メトキシエトキシシラン、γ-メタクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリルオキシプロピルトリエトキシシランが挙げられる。モノマーa5のその他の適切な例としては、アリルメタアクリレート、N-メチロールメタアクリルアミド、n-ブトキシメチルメタアクリルアミド、イソ-ブトキシメチルメタアクリルアミンが挙げられる。特定の実施形態において、別の官能性側鎖を有するエチレン性不飽和モノマーa5は、表面張力活性効果を提供すること及びポリマーを水中で安定化させることができる線状の又は枝分かれしたC8~C24のアルキル側鎖を含有するような化合物の間から選択される。モノマー及び界面活性剤の役割を同時に有するこれらの分子は、サーフマーsurfmerと呼ばれる。この範疇に入る製品としては、アルキルポリエトキシメタアクリレート、アルキルポリプロポキシメタアクリレート及びトリスチリルフェノールポリエトキシメタアクリレートが挙げられる。好ましいのは、エポキシ及び/又はアミン基を有するモノマーa5である。特に適切なのは、ウレイドエチルメタアクリレートである。モノマーa1~a5は、任意の可能な重量分率で組み合わせてよいが、使用されるヒドロキシル化モノモノマーa21の量は、水分散性メタアクリルポリマーAを調製するために使用されるモノマーa1~a5の全重量に基づき、一般に、重量で、50まで、好ましくは、25まで、より好ましくは、15まで、最も好ましくは、10まで、又はさらに5までに制限される。酸性モノマーa3の量は、使用されるモノマーa1~a5の全重量に基づき、一般に、重量で、25まで、好ましくは10まで、最も好ましくは5までに制限される。任意選択のさらなるモノマーa4の量は、使用されるモノマーa1~a5の全重量に基づき、一般に、重量で、25まで、好ましくは15まで、最も好ましくは5までに制限される。任意選択の官能性モノマーa5の量は、使用されるモノマーa1~a5の全重量に基づき、一般に、重量で、25まで、好ましくは10まで、最も好ましくは5までに制限される。本発明のポリマー1を調製するために使用される水分散性メタアクリルポリマーAの量は、エチレン性不飽和ポリマー1の全重量に基づき、通常は重量で30~95である。この量は、好ましくは、少なくとも50重量、より好ましくは少なくとも60重量である。この量は、好ましくは、最大で80重量、より好ましくは、最大で70重量である。ポリイソシアネートb1とは、少なくとも2つのイソシアネート基を含む有機化合物を指すことが意図されている。好ましくは、このポリイソシアネートb1は、3つ以下のイソシアネート基含む。ジイソシアネートが最も好ましい。このポリイソシアネート化合物は、脂肪族、脂環式、芳香族及び/又は複素環式ポリイソシアネート或いはそれらの組合せから一般に選択される。脂肪族及び脂環式ポリイソシアネートの例は、1,6-ジイソシアネートへキサンHDI、1,1’-メチレンビス[4-イソシアネートシクロヘキサン]H12MDI、5-イソシアネート-1-イソシアネートメチル-1,3,3-トリメチルシクロヘキサンイソホロンジイソシアネート、IPDIである。2つより多いイソシアネート基を含有する脂肪族ポリイソシアネートは、例えば、1,6-ジイソシアネートへキサンビウレット及び三量体のような上記のジイソシアネートの誘導体である。芳香族ポリイソシアネートの例は、1,4-ジイソシアネートベンゼンBDI、2,4-ジイソシアネートトルエンTDI、1,1’-メチレンビス[4-ジイソシアネートベンゼン]MDI、キシリレンジイソシアネートXDI、テトラメチルキシリレンジイソシアネートTMXDI、1,5-ナフタレンジイソシアネートNDI、トリジンジイソシアネートTODI及びp-フェニレンジイソシアネートPPDIである。このポリイソシアネートは、脂肪族及び脂環式ポリイソシアネートから好ましくは選択される。特に好ましいのは、1,6-ジイソシアネートへキサンHDIである。本発明のポリマー1を調製するために使用されるポリイソシアネート化合物b1の量は、エチレン性不飽和ポリマー1の全重量に基づき、通常は、重量で0.1~25、より一般的には、重量で0.1~20である。この量は、好ましくは、少なくとも1重量、一般的には、少なくとも2重量、より好ましくは、少なくとも2.5重量である。この量は、好ましくは、最大で10重量、より好ましくは、最大で5重量である。化合物b2は、1つ又は複数のポリエチレン性不飽和化合物b21から及び/又は1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物b22から選択することができる。化合物b2は、ポリエチレン性不飽和化合物b21から一般的には選択され、単独で、又は1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物b22と組み合わせて使用される。最も好ましくは、化合物b2は、ポリエチレン性不飽和化合物である。モノエチレン性不飽和化合物も単独で使用することができるが、これはあまり好ましくない。ポリエチレン性不飽和化合物b21とは、好ましくはイソシアネート基と反応することができる求核基であり、最も好ましくはヒドロキシル基であるイソシアネート基と反応することができる実質的に1つ又は平均して1つの反応性の基の他に、少なくとも2つのエチレン性不飽和官能基を含有する化合物を指すことが意図されている。この少なくとも2つのエチレン性不飽和官能基は、メタアクリル基及び/又はアリル基から選択することができる。メタアクリルとは、アクリル基及び/又はメタクリル基を指すことが意図されている。アクリル基が優先される。好ましくは、ポリエチレン性不飽和化合物b21は、モノヒドロキシポリメタアクリロイル化合物であり、最も好ましくは、それは、モノヒドロキシポリアクリロイル化合物である。有用な化合物b21としては、例えば、約1の平均残余ヒドロキシル官能基を有する脂肪族及び/又は芳香族ポリオールのメタアクリル酸とのエステル化生成物が挙げられる。メタアクリル酸の三価、四価、五価及び/又は六価のポリオールの部分エステル化生成物が好ましい。そのようなポリオールのエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドとの反応生成物、又はそのようなポリオールの、これらポリオールに開環反応で付加するラクトンとの反応生成物を使用することも可能である。適切なラクトンの例は、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン及び、特に、δ-バレロラクトン、並びに、ε-カプロラクトンである。グリコリド及びラクチドは、同じ目的のために使用することができる。これらの変性した、又は、未変性のポリオールは、アクリル酸、メタクリル酸又はそれらの混合物により所望のヒドロキシル官能価が達せられるまで部分的にエステル化される。ポリオールのメタアクリル化がメタアクリレート成分の混合物に進行すること及びその混合物の特性を明らかにする容易で適切な方法が適切な方法例えば滴下法を用いてそのヒドロキシル価を測定することによることは、実際に当業者には知られている。適切な化合物は、少なくとも1つのヒドロキシ官能基が遊離のまま残っている線状の及び/又は枝分かれしたポリオールのメタアクリル酸エステルである。特に好ましいのは、少なくとも2つのメタアクリル官能基を含む化合物、例えば、グリセロールジアクリレート、トリメチロールプロパンジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ジトリメチロールプロパントリアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、及びそれらのポリエトキシル化及び/又はポリプロポキシル化相当物などである。特に好ましいのは、ポリアクリレート化ペンタエリスリトール、即ち、実質的に、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート及びペンタエリスリトールテトラアクリレートを含有する混合物、及び/又はポリアクリレート化ジペンタエリスリトール、即ち、実質的に、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート及びジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有する混合物である。化合物b21のその他の適切な例は、メタアクリル酸のエポキシ官能基及び場合によって少なくとも1つのメタアクリル官能基を持っている脂肪族、脂環式又は芳香族化合物との反応から得られる化合物である。この範疇に入る製品の例は、メタアクリル酸のグリシジルメタクリレートとの反応生成物である。使用することができるモノエチレン性不飽和化合物b22の例は、例えば上で掲げたモノマーa2である。その他の例としては、脂肪族、脂環式又は芳香族カルボン酸の、少なくとも1つのエポキシ官能基を持っている別の化合物との反応、並びに1つのメタアクリレート基及び少なくとも1つのカルボン酸基を有する化合物との反応から得られる化合物が挙げられる。好ましいのは、脂肪族、脂環式又は芳香族カルボン酸の、1つのエポキシ官能基及び1つのエチレン性不飽和官能基を持っている別の化合物との反応から得られる化合物である。その他の好ましい化合物は、エチレン性不飽和カルボン酸の1つのエポキシ官能基を持っている別の化合物との反応から得られる。特に適切なのは、C9~C11ベルサチン酸のグリシジルエステル例えば、Cardura登録商標E10Pのメタアクリル酸との反応である。本発明のエチレン性不飽和ポリマー1を調製するために使用されるエチレン性不飽和化合物b2、この場合はb21及び/又はb22の量は、エチレン性不飽和ポリマー1の全重量に基づき、通常は、重量で、1~60、多くの場合、5~60である。この量は、好ましくは、少なくとも10重量、より好ましくは、少なくとも20重量である。この量は、好ましくは、最大で50重量、より好ましくは、最大で40重量である。この最初の実施形態において、化合物b1及びb2は、1:0.5~1:0.75、好ましくは、1:0.5~1:0.6のイソシアネート対ヒドロキシルの当量比で一般に使用される。好ましくは、ポリエチレン性不飽和化合物b21とモノエチレン性不飽和化合物b22の間の重量比は、1:0~0:1であり、好ましくは、この比は1:0~1:1であり、より好ましくは、この比は、1:0~1:0.5であり、さらにより好ましくは、この比は、1:0~1:0.25であり、最も好ましくは、この比は、約1:0である。この最初の実施形態における少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物B1は、好ましくは、0.1と3.75meq/gの間、一般的には、0.1と3.5meq/gの間の残余イソシアネート官能基の量によって特徴付けられる。好ましくは、この量は、少なくとも0.2meq/g、より好ましくは、少なくとも0.3meq/gである。好ましくは、この量は、最大で、2.0meq/g、より好ましくは、最大で1.0meq/gである。この最初の実施形態におけるこの少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物B1は、好ましくは、0と1.0meq/gの間のアロファネート官能基の量によって特徴付けられる。好ましくは、この量は、少なくとも0.01meq/g、より好ましくは、少なくとも0.05meq/gである。好ましくは、この量は、最大で0.75meq/g、より好ましくは、最大で、0.5meq/gである。好ましくは、この最初の実施形態におけるエチレン性不飽和化合物B1は、上で特定したようなイソシアネート官能基の残余量及びアロファネート官能基の量を有する。この最初の実施形態において、化合物B1及び水分散性メタアクリルポリマーAは、イソシアネート対水分散性メタアクリルポリマーAによって提供されるヒドロキシル基の当量比が、0.05:1~1:1、好ましくは0.5:1~1:1、最も好ましくは、0.75:1~1:1で好ましくは使用される。イソシアネート当量に対して過剰のヒドロキシル当量が存在する場合、エチレン性不飽和ポリマー1は、ポリマー分散液の塗布後に例えば二重硬化機構によって熱的に反応させることができる残余ペンダントヒドロキシル官能基を含有する。化合物B1の水分散性メタアクリルポリマーAとの反応後の遊離のイソシアネートb1の量は、できるだけ低いのが好ましい。好ましくは、この量は、エチレン性不飽和ポリマー1の0と0.05meq/gの間である。好ましくは、この量は、最大で0.02meq/gである。好ましくは、化合物b21のOH量は、高過ぎる分子量の製品を形成し、場合によってはゲルの形成に至ることにつながりかねないより高い量のポリヒドロキシル化分子の存在を避けるための低い範囲で選択される。ポリヒドロキシル化とは、2つ以上のヒドロキシル基を含む化合物b21を指すことが意図されている。化合物b21は、例えば、本発明のポリマー1のMW及び粘度のより良い制御を確保するために、化合物b21の総量に対して、好ましくは、10重量未満、より好ましくは、5重量未満、さらにより好ましくは、3重量未満の2つ以上のヒドロキシル基を含有する分子を含む。好ましくは、ウレタン化ステップは、イソシアネートb1とポリアクリレートb21との間の化学量論的反応の完了後得られる0.1~25、好ましくは、1~20、最も好ましくは、10~20のイソシアネート量の反応からのアロファネートのさらなる形成が後に続く。この進行は、遊離のポリイソシアネートb1の量を低下し、同時に付加物B1のメタアクリレート官能基を増大させることを狙いとしている。本発明の第2の実施形態において、少なくとも1つのエチレン性不飽和ポリマー1は、ペンダントイソシアネート基を含有する水分散性メタアクリルポリマーAを、イソシアネート基と反応することができる実質的に1つ又は平均して1つの官能基を含有するエチレン性不飽和化合物b2である少なくとも1つのエチレン性不飽和化合物B2と、及び場合によって、少なくとも1つの中和剤Cと反応させることによって得られる。化合物B2は、一般的に、ポリエチレン性不飽和化合物から選択され、単独で、又は1つ又は複数のモノエチレン性不飽和化合物と組み合わせて使用される。最も好ましくは、化合物B2は、ポリエチレン性不飽和化合物である。そのような化合物の例は、上に示されている-b21及びb22参照。本発明のこの第2の実施形態において、水分散性メタアクリルポリマーAは、モノマーa21が、少なくとも1つの化合物b2又はB2と反応することができる少なくとも1つのイソシアネート官能基を含有する1つ又は複数のエチレン性不飽和モノマーa22によって置き換えられることの他は、上記のモノマーa1~a5から調製することができる。上記モノマーa22の例としては、2-イソシアネートエチルメタクリレートMOI登録商標、昭和電工、2-イソシアネートエチルアクリレートAOI登録商標、昭和電工、1,1-ビスアクリロイルオキシメチルエチルイソシアネートBEI登録商標、昭和電工及びα,α’-ジメチル-m-イソプロペニルベンジルイソシアネートTMI登録商標、Cytecが挙げられる。それは、又、脂肪族又は芳香族ジイソシアネートとヒドロキシアルキルメタアクリレートとの間のモノ付加物であり得る。かかるモノマーの適切な例は、例えば、HDI、IPDI、H12MDI、TDI又はMDIとヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシプロピルメタアクリレート又はヒドロキシブチルメタアクリレートとの間のモノ付加物である。使用されるイソシアネートモノマーa22の量は、水分散性メタアクリルポリマーAを調製するために使用されるモノマーa1~a5の総重量に基づき、重量で一般に25まで、好ましくは、15まで、最も好ましくは、5までに制限される。本発明のこの第2の実施形態において、アクリルポリマーのグラフトは、予備的なウレタン官能基付加物を作製することを必要とせずに、エチレン性不飽和化合物b2又はB2との反応によって直接起こり得る。このやり方のもう1つの利点は、イソシアネートと反応することができる官能基を有する任意のさらなる適切な化合物をグラフトすることができることと関係している。この範疇に入る適切な化合物は、アルキルアルコール、アルキルアリールアルコール、エトキシル化及び/又はプロポキシル化アルキルアルコール、並びにエトキシル化及び/又はプロポキシル化アルキルアリールアルコールである。本発明の第一の変形において、該放射線硬化性水性組成物は、上記の最初の実施形態に従う少なくとも1つの不飽和ポリマー1を含むことができる。本発明の第二の変形において、該放射線硬化性水性組成物は、上記の第2の実施形態に従う少なくとも1つの不飽和ポリマー1を含むことができる。本発明の第三の変形において、該放射線硬化性水性組成物は、この最初の実施形態に従う少なくとも1つの不飽和ポリマー1及びこの第2の実施形態に従う少なくとも1つの不飽和ポリマー1を含むことができる。任意の上記実施形態又は変形における任意選択の中和剤Cは、任意の適切な有機又は無機中和剤であり得る。本発明での使用に適切なのは、例えば、アンモニア、揮発性有機アミン及び/又は金属水酸化物、水素化物、炭酸塩及び重炭酸塩から選択される無機塩基である。特に適切な揮発性有機アミンは、揮発性の有機第三級アミン、例えば、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリイソプロピルアミン、トリブチルアミン、N,N-ジメチルシクロヘキシルアミン、N,N-ジメチルアニリン、N-メチルモルホリン、N-エチルモルホリン、N-メチルピペラジン、N-メチルピロリジン、N-メチルピペリジンなどである。特に適切な無機塩基は、一価の金属カチオン、好ましくは、リチウム、ナトリウム及びカリウム等のアルカリ金属、並びに、水酸化物、水素化物、炭酸塩及び重炭酸塩等のアニオンを含む不揮発性無機塩基である。これらの中和剤の総量は、中和される酸基の総量に従って計算することができる。この中和剤は、酸基等の中和する基に基づいて0.5:1から1:1まで変化する当量比で使用することができる。より好ましいのは0.9:1から1:1までの当量比である。一般に約1:1の化学量論比が最も好ましい。好ましくは、本発明によるエチレン性不飽和ポリマー1は、0と2meq/gの間のヒドロキシル官能基の残余量を有する。この量は、好ましくは、最大で1meq/g、より好ましくは、最大で0.5meq/gである。この量は、好ましくは、少なくとも0.01meq/g、より好ましくは、少なくとも0.05meq/gである。好ましくは、本発明によるエチレン性不飽和ポリマー1は、0.1と6meq/gの間、多くの場合、1と6meq/gの間のエチレン性不飽和官能基の残余量を有する。この量は、好ましくは、最大で5meq/g、より好ましくは、最大で4meq/gである。この量は、好ましくは、少なくとも1meq/g、より好ましくは、少なくとも1.5meq/g、さらにより好ましくは、少なくとも2meq/g、最も好ましくは、少なくとも3meq/gである。好ましくは、本発明によるエチレン性不飽和ポリマー1は、ガラス転移温度Tgが-50°Cと100°Cの間であることを特徴とする。好ましくは、このTgは、少なくとも-20°C、より好ましくは、少なくとも0°Cである。好ましくは、このTgは、最高で70°C、より好ましくは最高で50°Cである。好ましくは、このエチレン性不飽和ポリマー1は、上で特定したようなヒドロキシル官能基の残余量、エチレン性不飽和官能基の残余量、及び、好ましくは同様にガラス転移温度を有する。好ましい実施形態において、本発明のエチレン性不飽和ポリマー1は、メタアクリレート化アクリルポリマー、より好ましくは、アクリレート化アクリルポリマーである。本発明の組成物中のエチレン性不飽和ポリマー1の量は、一般に、重量で10と45の間である。この量は、本発明の放射線硬化性水性組成物の総重量に基づいて、好ましくは、少なくとも25重量、好ましくは、最大で35重量である。本発明の組成物は、少なくとも1つのエチレン性不飽和ポリマー1の他に、場合によって、少なくとも1つのさらなるエチレン性不飽和化合物2及び/又は少なくとも1つの乳化剤3を含むことができる。さらなるとは、本明細書においては、エチレン性不飽和ポリマー1とは異なる化合物を指すことが意図されている。一般的に、エチレン性不飽和化合物2は、ポリエチレン性不飽和化合物である。このエチレン性不飽和化合物2は、例えば、イソシアネート基と反応することができる官能基を実質的に含まない最も好ましくは含まないポリエチレン性不飽和化合物21であり得る。或いは、このエチレン性不飽和化合物2は、イソシアネート基と反応することができる官能基を含むポリエチレン性不飽和化合物21であり得る。メタアクリル酸と完全にエステル化されており、分子中にヒドロキシル官能基を実質的に含有しない脂肪族及び芳香族多価ポリオールが特に好ましい。適切なのは、メタアクリル酸の、二価、三価、四価、五価及び/又は六価のポリオール並びにそれらの混合物とのエステル化生成物である。適するのは、特に、メタアクリル酸の、三価、四価、五価及び/又は六価のポリオール並びにそれらの混合物とのエステル化生成物である。これに関連して、上記ポリオールのエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシド或いはそれらの混合物との反応生成物、或いは、上記ポリオールの開環反応でこれらポリオールに付加するラクトンとの反応生成物を使用することも可能である。適切なラクトンの例は、γ-ブチロラクトン、及び、特に、δ-バレロラクトン、並びに、ε-カプロラクトンである。グリコリド及びラクチドは、同じ目的のために使用することができる。優先的に採用される化合物は、ヒドロキシル官能基ごとに2つ以下のアルコキシ基、及びε-カプロラクトン変性ポリオールを有するアルコキシル化ポリオールである。これらの変性された又は未変性のポリオールは、アクリル酸、メタクリル酸又はそれらの混合物により実質的にヒドロキシル官能基が残らなくなるまで好ましくは完全にエステル化される。この範疇からのポリ不飽和化合物の例は、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、1,3-プロパンジオールジアクリレート、2,3-ブタンジオールジアクリレート、再生可能なポリオールからのジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、グリセロールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート及びそれらのポリエトキシレート化及び/又はポリプロポキシレート化相当物、並びにそれらの混合物である。ウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート及び/又はポリエステルメタアクリレートの範疇からの任意の化合物を使用することも可能である。生成物を特性化する容易で適切な方法は、ゼロに近くなければならないそのヒドロキシル価を測定することによる。さらに適するのは、低分子量のポリメタアクリロイル含有化合物22、より好ましくは、低分子量のポリアクリロイル含有化合物である。特に適切なのは、少なくとも2つのメタアクリル基及び200~5,000ダルトン、多くの場合、220~5,000ダルトン、好ましくは、最大で3,000ダルトン、最も好ましくは、最大で1,000ダルトンの分子量を有するポリエステルメタアクリレート、ウレタンメタアクリレート、エポキシメタアクリレート、ポリエーテルメタアクリレート及び/又はアミンメタアクリレートである。かかる低分子量化合物の分子量は、特にその分子量が1,000ダルトンより低い場合、多くの場合、計算される。この範疇において特に好ましいのは、低分子量のウレタンメタアクリレート及び/又はエポキシメタアクリレートである。かかる低分子量化合物の分子量は、特にその分子量が1,000ダルトンより低い場合、多くの場合計算される。ウレタンメタアクリレートは、ポリイソシアネート好ましくはジイソシアネート、例えば、ヘキサメチレンジイソシアネートHDI、イソホロンジイソシアネートIPDI、1,1’-メチレンビス[4-イソシアネートシクロヘキサン]H12MDI、トルエンジイソシアネートTDIなどを、ヒドロキシル官能性メタアクリレートと反応させることによって調製することができる。鎖を延長するために、モノ及び/又はポリヒドロキシアルコール、好ましくは、ポリヒドロキシアルコールを加えることができ、且つ/又はヒドロキシル基を含有するポリエステル、ポリエーテル又はポリカーボネートを加えて、それぞれ、メタアクリル不飽和を含有するポリエステルウレタン、ポリエーテルウレタン、ポリカーボネートウレタンを提供することができる。好ましくは、このウレタンメタアクリレートは、5,000未満の数平均分子量Mnを有する。最も好ましいのは、EBECRYL登録商標1290、EBECRYL登録商標230、EBECRYL登録商標270及びEBECRYL登録商標4883として商品化されているウレタンアクリレートである。エポキシメタアクリレートは、メタアクリル酸と、エポキシド、好ましくはポリエポキシド、即ち、少なくとも2つのエポキシド官能基を含む化合物との反応によって得ることができる。このポリエポキシドは、芳香族又は脂肪族アルコール、ポリオールのグリシジルエーテルから、及び脂環式ポリエポキシドから一般に選択される。好ましいエポキシドは、芳香族及び脂肪族ジオールの、ジグリシジルエーテル及び脂環式ジエポキシド、例えば、ビスフェノールAのジグリシジルエーテル、ビスフェノールFのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシド-co-プロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、ポリエチレンオキシドのジグリシジルエーテル、ポリプロピレンオキシドのジグリシジルエーテル、1,6-ヘキサンジオールのジグリシジルエーテル、1,4-ブタンジオール、1,3-プロパンジオール、2,3-ブタンジオール、適切な再生可能ジオールのジグリシジルエーテルなどである。特に好ましいのは、ビスフェノールAのジグリシジルエーテルである。又、エポキシド化天然油又はエポキシド化フェノールホルムアルデヒド共重合体ノボラックとしても知られるも使用することができる。天然油の例としては、ダイズ油、アマニ油、エノ油、魚油、脱水ヒマシ油、キリ油、ココナツ油、トウモロコシ油、綿実油、オリーブ油、ヤシ油、パーム核油、ピーナッツ油、ヒマワリ油、サフラワー油、ヒマシ油が挙げられる。特に適するエポキシド化天然油としては、エポキシド化ダイズ油トリ-及びテトラアクリレート、エポキシド化ヒマシ油トリアクリレート、エポキシド化アマニ油テトラ-及びペンタアクリレートが挙げられる。これらのエチレン性不飽和化合物22は、反応工程の途中又は後、水に分散させる前、或いはポリマー分散後のいずれかに組み込むことができる。これらの化合物は、一般に、自己乳化性であるか、又はそれらは、分散液の状態でエチレン性不飽和メタアクリルポリマー1が存在する中に外部から乳化される。分散液の状態のエチレン性不飽和メタアクリルポリマー1に添加する前にそれらを乳化することも又可能である。本発明の放射線硬化性水性組成物中のエチレン性不飽和化合物22の量は、エチレン性不飽和メタアクリルポリマー1の総重量に基づいて、通常は、重量で1と50の間である。好ましくはこの量は、少なくとも10重量であり、好ましくは最大で25重量である。場合によって、本発明の組成物に加えることができるその他の化合物2は、1とは異なり、少なくとも1つのエチレン性不飽和官能基を好ましくは含有するが、それらは任意の望ましい特性を最終組成物に与えることができる任意の他の官能基を含有するオリゴマー又はポリマー23である。これらの化合物23は、GPCで測定して、1,000と10,000,000ダルトンの間、多くの場合、3,000と10,000,000ダルトンの間の重量平均分子量を一般的に有する。好ましくは、これらの化合物23の分子量は、少なくとも5,000、より好ましくは、少なくとも10,000ダルトンである。好ましくは、これらの化合物23の分子量は、最大で50,000、より好ましくは、最大で20,000ダルトンである。上記化合物23は、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエーテル及び/又はポリエポキシの1つ又は複数のメタアクリレートから選ぶことができる。それらの性質によって、化合物23は、不飽和メタアクリル分散液1中に分散させるか、又は、それらが安定な水性分散液又はエマルジョンとして得られる場合はそれに単に加えることができる。或いは、これらの化合物23は、エチレン性不飽和ポリマー1の製造中に、即ち、中和これは任意であるして水に分散させる前の任意の段階で加えることができる。好ましくは、化合物23は、安定な水性分散液として加えられる。本発明の放射線硬化性水性組成物中の化合物23の量は、エチレン性不飽和メタアクリルポリマー1の総重量に基づいて、重量で、通常0と50の間、一般的には1と50の間である。好ましくは、この量は、少なくとも10重量、好ましくは最大で25重量である。本発明の放射線硬化性水性組成物中の任意選択の化合物23とエチレン性不飽和メタアクリルポリマー1の総重量の間の比は、通常、重量で0.01:1と1:0.01の間、一般的には、重量で0.05:1と1:0.05の間である。好ましくは、この量は、重量で0.01:1と1:0.01の間、より好ましくは、重量で0.1:1と1:0.1の間、より好ましくは、重量で0.25:1と1:0.25の間である。放射線硬化性ポリウレタン分散液は、幅広く記載されており、この目的のために理想的に使用することができる。その最新技術としては、一般に、アニオン的又は非イオン的に安定化された水中のメタアクリレート化ポリウレタンコロイドが挙げられる。適切なポリマー組成物は、イソシアネートと反応することができる少なくとも1つの化学官能基を有するモノ又はポリメタアクリレート化分子を有するイソシアネート末端のイオノマー状ポリウレタンオリゴマーのキャッピング又は鎖延長から得られる。一例は、ジイソシアネート例えばイソホロンジイソシアネート、しばしば、ポリオールポリエステル、ポリエーテル及びポリカーボネートの間で選択される、官能性ポリオール例えばジメチロールプロピオン酸、ポリメタアクリレート化合物例えばペンタエリスリトールトリアクリレート、しばしば、ポリアミン例えばヘキサメチレンジアミン及び、しばしば、アミン例えばトリエチルアミンの反応から得られるメタアクリレート化ポリウレタンで、その後そのオリゴマーの水中への分散が続くものである。これらの分散液は、イオン性及び/又は非イオン性界面活性剤例えばポリアルコキシレート化脂肪アルコールによりさらに安定化することができる。この範疇に入る製品は、Ucecoat登録商標7177、Ucecoat登録商標7849、Ucecoat登録商標7571、Ucecoat登録商標7631、Ucecoat登録商標7655、Ucecoat登録商標7698及びUcecoat登録商標7699である。ポリエステルメタアクリレートは、ヒドロキシル基含有ポリエステル主鎖をメタアクリル酸と反応させることにより、又は、カルボキシル基含有ポリエステル主鎖をヒドロキシアルキルメタアクリレート、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-又は3-ヒドロキシプロピルアクリレートなどと、或いは、グリシジルメタクリレートと反応させることによって得ることができる。このポリエステル主鎖は、少なくとも1つのモノ及び/又はポリヒドロキシアルコール、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、ヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、ビスフェノールA,ペンタエリスリトールなど、及び/又はそれらのエトキシレート及び/又はプロポキシレートの、少なくとも1つのモノ及び/又はポリカルボン酸、例えば、アジピン酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸などとのポリ縮合による標準的なやり方で得ることができる。ポリエステル合成のために、例えば、フマル酸、マレイン酸、イタコン酸等の不飽和化合物を使用することによって、ポリマー鎖中にメタアクリルとエチレン性の両方の不飽和を持つポリエステルを得ることができる。さらに、ポリラクトンをポリエステル主鎖として使用することができる。例えば、場合によって1つ又は複数のポリヒドロキシアルコールの存在下でのε-カプロラクトンの開環重合によって得られるポリε-カプロラクトンを使用することができる。グリコリド及びラクチドを同じ目的のために使用することができる。ポリマーの水中での安定な分散のための任意の望ましいイオン基及び/又は非イオン基を導入することが可能である。その目的のために有用なモノマーの例は、5-ソジオスルホ-イソフタル酸SSIPAである。ポリエーテルメタアクリレートは、ヒドロキシ官能性ポリエーテルのメタアクリル酸によるエステル化によって調製することができる。ヒドロキシ官能性ポリエーテルは、テトラヒドロフラン、エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシド等の環状エーテルの開環単独又は共重合によって得ることができ、又は、ポリヒドロキシアルコールをエチレン及び/又はプロピレンオキシドと反応させることによって調製することができる。これらの生成物の固有の親水性及び非イオン性は、それらを水中で安定な溶液又は分散液に適するようにする。乳化剤3は、任意の適切な乳化剤であり得る。適切な乳化剤としては、イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤及びそれらの混合物が挙げられる。アニオン性界面活性剤の例としては、アルキレンオキシド単位が6と50の間の範囲にあるC8~C24の線状の又は枝分かれしたアルキル及びアルキルアルコキシレート硫酸、スルホン酸、リン酸及びコハク酸の、アンモニウム、ナトリウム又はカリウム塩、或いは、アルキレンオキシド単位が6と50の間の範囲にあるC8~C24の線状の又は枝分かれしたアルキルフェノールアルコキシレート硫酸、スルホン酸、リン酸及びコハク酸の、アンモニウム、ナトリウム又はカリウム塩が挙げられる。非イオン性界面活性剤の例としては、アルキレンオキシド単位が6と50の間の範囲にあるオキシアルキレート化C8~C24の線状の又は枝分かれしたアルキルアルコール及びアルキルフェノール、或いは、その代わりに、場合によって、アリール及び/又はアルキル鎖によって完全に、又は、部分的にブロックすることができるエチレンオキシド/プロピレンオキシドブロック共重合体が挙げられる。この界面活性剤は、一般に、本発明の放射線硬化性水性組成物の全重量に基づいて、重量で0.01~10の量で使用される。好ましくはこの任意の界面活性剤の量は、少なくとも1重量、そして好ましくは最大で3重量である。本発明の組成物は、さらなる成分、例えば、溶媒、触媒、開始剤、阻害剤、移動剤、架橋剤、殺生物剤、顔料、染料、充填剤、添加剤例えば、接着促進剤、レベリング添加剤、沈降防止添加剤及び流動添加剤など等をさらに含むことができる。添加することができる接着促進剤の例は、EBECRYL登録商標430である。水分散性メタアクリルポリマーAの製造は、例えば、低沸点、より具体的には100°C未満、好ましくは90°C未満、より好ましくは80°C未満の沸点を有する1つ又は複数の水溶性溶媒の存在下で進めることができる。これらの溶媒は、工程中のポリマー溶液の粘度を下げるための加工助剤として使用され、分散液の真空及び/又は水蒸気ストリッピングによって後で除去することができる。高沸点、より具体的には、100°Cより上の沸点を有する1つ又は複数の水溶性溶媒をこの目的のために使用することも可能である。これらの溶媒は、ポリマー溶液の粘度を下げるための加工助剤として使用されるが、最終ポリマー分散液中に留まり、例えば、膜形成を容易にすることができる。それらは、イソシアネートと反応することができる化学官能基をさらに含有はしない。この範疇に入る有用な溶媒は、さらに、このポリマー分散液の膜形成の間に融合助剤として寄与することができる。有用な窒素を含む溶媒としては、N-メチルピロリドン及び/又はN-エチルピロリドンが挙げられる。有用な酸素を含む溶媒は、i芳香族、脂肪族又は脂環式ポリカルボン酸の完全に反応したアルキル又はアリールエステル、ii芳香族、脂肪族又は脂環式ポリグリコールの完全に反応したアルキル又はアリールエステル、iii芳香族、脂肪族又は脂環式ポリグリコールの完全に反応したアルキル又はアリールエーテル、及びivアルキル及び/又はアリール基により場合によって置換されている環状炭酸エステル、から好ましくは選択される。適切な酸素を含む融合性溶媒としては、アジピン酸、グルタル酸、コハク酸又はフタル酸のジメチルエステル及び/又はジイソブチルエステル及びそれらのブレンド、エチル-3-エトキシプロピオネートEKTAPROEEP、Eastman、2,2,4-トリメチル-1,3-ペンタンジオールジイソブチレートKODAFLEXTXBI、Eastman、プロピレングリコールジアセテートDOWANOLPGDA、ジプロピレングリコールジメチルエーテルPROGLYDEDMM、エチレンカーボネート及びプロピレンカーボネートが挙げられる。水分散性のメタアクリルポリマーAの調製中に加える場合、溶媒は、ポリマーAの総重量に基づき、一般的には、重量で、5~60、好ましくは、重量で10~30、より好ましくは、重量で20~30の量で使用される。使用する溶媒は、それらを真空下及び/又は水蒸気流の下で分散液から揮散させることができるように低沸点範囲100°C未満で好ましくは選択する。本発明による組成物は、融合性の溶媒を好ましくは含有しない。本発明による組成物は、得られる粘度が、全工程の間ずっと操作することができるときは、何らのプロセス溶媒も好ましくは使用しない。本発明による組成物は、好ましくは無溶媒プロセスで調製される。分子量及びその分布の望ましい制御を成し遂げるために、連鎖移動剤を、例えば水分散性メタアクリルポリマーAの調製の間に添加することができる。この連鎖移動剤は、好ましくは、メルカプタンタイプの、例えば、n-オクチルメルカプタン、イソ-オクチルメルカプタン、n-ドデシルメルカプタン、t-ドデシルメルカプタンなどである。それは、又、ハロゲン化炭素タイプの、例えば、四臭化炭素又は臭化トリクロロメタンなどでもあり得る。移動剤は、触媒連鎖移動として使用される有機金属化合物から選択することもできる。この連鎖移動剤は、一般に、水分散性メタアクリルポリマーAの調製において使用されるモノマーの、重量で0.01~10、好ましくは、重量で1~5、最も好ましくは、重量で1~3の量で使用される。一般に、熱ラジカル開始剤が添加される。熱ラジカル開始剤は、熱分解されると同時にラジカルを発生し、エチレン性不飽和モノマーa1~a5のラジカル連鎖重合を開始するのに適している。それらは、温度と共に変化する開始剤の最初の量の半分を分解するのに要する一般的な時間に相当する分解の半減時間t1/2によって特性化される。この熱開始剤は、分解の半減時間t1/2が望ましい反応温度と一致するように好ましくは選択される。適切なラジカル開始剤の例としては、過酸化物、例えば、過酸化ジクミル、ペルオキシ酢酸t-ブチル、2,2’-ビスt-ブチルペルオキシブタン、1,1’-ビスt-ブチルペルオキシシクロヘキサン、過酸化ジベンゾイル、過酸化ジオクタノイル、ジセチルペルオキシジカーボネート、ビス4-t-ブチルシクロヘキシルペルオキシジカーボネート、t-アミルペルオキシネオデカノエート及びアゾ化合物、例えば、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルペンタン、2,2’-アゾビス2-メチルプロパンニトリル、2,2’-アゾビス2-メチルブタンニトリル、1,1’-アゾビスシクロヘキサンカルボニトリルなどが挙げられる。好ましいのは、0.1時間の分解の半減時間t1/2に対応する臨界分解温度criticaldecompositiontemperatureCDTが、90°Cを超えず、好ましくは、89°Cを超えず、より好ましくは、88°Cを超えず、最も好ましくは87°Cを超えないことを特徴とする熱ラジカル開始剤である。これらの条件は、熱ラジカル開始剤の50ppmより少ない残余量ポリマーに対してで、及び、好ましくは、100°Cより低く、より好ましくは90°Cより低く、最も好ましくは80°Cを超えない重合温度より著しく上であるが反応溶媒の沸点760mmHgにおけるを超えない温度での熱ラジカル開始剤の急速で且つ効果的な破壊を可能にする。開始剤の熱分解は、ホルムアルデヒドスルホキシル酸ナトリウムのようなさらなる還元剤を含むレドックス反応の使用によって促進することができる。開始剤は、例えば、出発モノマーa1~a5の重量で0.1~5、好ましくは、重量で0.5~2、最も好ましくは、重量で1~2の量で使用することができる。ウレタン化の段階化合物Bを水分散性メタアクリルポリマーAに結合する段階中に、イソシアネートとヒドロキシル官能基との間の反応を促進するために触媒を使用することができる。それらには、スズ、ビスマスなどからの金属塩が含まれる。好ましい触媒は、ジブチルスズジラウレート及びビスマスオクトエートである。アミン触媒を、単独又は上記の金属触媒と併用して使用することもできる。適切なアミン触媒としては、例えば、1,4-ジアザビシクロ[2,2,2]オクタンDABCOが挙げられる。触媒は、例えば、ポリマー1の全重量に基づいて、0.00550ppm~0.11000ppmの量で使用することができる。ウレタン化の段階中に使用する適切なラジカル阻害剤の例としては、ヒドロキノンHQ、メチルヒドロキノンTHQ、t-ブチルヒドロキノンTBHQ、ジ-t-ブチルヒドロキノンDTBHQ、ヒドロキノンモノメチルエーテルMEHQ、2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールBHTなどが挙げられる。適切な阻害剤のその他の例としては、ホスフィン類、例えば、トリフェニルホスフィンTPP、及びトリス-ノニルフェニルホスファイトTNPP、フェノチアジンPTZ、トリフェニルアンチモンTPS、並びにそれらの任意の混合物が挙げられる。使用される阻害剤の総量は、ポリマー1の、一般に、重量で0~1、好ましくは、重量で0.01~0.5、最も好ましくは、重量で0.01~0.1である。本発明の組成物は、紫外線の下で放射線硬化性ポリマー組成物の重合を開始することができる少なくとも1つの光化学開始剤を含むこともできる。光化学開始剤光開始剤とも呼ばれるは、光、一般的には紫外線、を吸収することによってラジカルを発生することができる化合物である。組成物中の光開始剤の量は、本発明の放射線硬化性水性組成物の全重量に基づいて、好ましくは、重量で0.1と10の間、より好ましくは、重量で1と5の間、最も好ましくは、重量で1と2の間で含まれる。本発明による組成物は、当技術分野では周知の1つ又は複数の光増感剤の0~5重量を含むこともできる。別法では、この組成物は、特に電子線によって、開始剤なしで硬化させることができる。本発明のエチレン性不飽和ポリマー1は、残余ヒドロキシル官能基を有することができ、放射線なしで起こるさらなる熱架橋反応の使用による二重硬化を受けさせることができる。適切な外部架橋剤の例は、ブロックしたポリイソシアネート、ポリアジリジン、ポリエポキシド、ポリカルボジイミド、ポリアルコキシシラン及び/又は金属塩、例えば炭酸ジルコニウムアンモニウムである。メラミン誘導体、例えば、ヘキサメトキシメチルメラミンなどもより高温の架橋に対して適している。外部架橋剤によっては配合物の貯蔵寿命の制限と関連する。特に適切なのは、ポリイソシアネート、例えば、BAYHYDUR登録商標3100である。架橋剤は、本発明の放射線硬化性水性組成物の全重量に基づいて、重量で0.01~10の量で本発明で使用することができる。好ましくは、この任意選択の架橋剤の量は、少なくとも1重量、好ましくは、最大で5重量である。本発明の組成物は、不活性の又は機能性の樹脂、顔料、着色剤、充填剤及び/又は配合した分散液の基材への塗布を改良するために適するその他の添加剤を含むこともでき、限定なしで、分散剤、湿潤剤、乳化剤、酸化防止剤、流れ改良剤、スリップ剤、難燃剤、紫外線防護剤、接着促進剤、及びそれらの混合物が挙げられる。本発明の放射線硬化性水性組成物中の顔料、着色剤、不活性樹脂、充填剤及び/又は添加剤の総量は、一般に、60重量を超えず、好ましくは、それは40重量を超えない。本発明は、この発明の放射線硬化性水性組成物を調製するためのプロセスも提供する。上記プロセスは、一般に、iペンダントヒドロキシル又はイソシアネート基を含有し、ポリマーAを直接的に、又は中和剤と反応させた後に水性媒体中に分散させることができるペンダント基を含有する水分散性メタアクリルポリマーAを調製するステップ、ii放射線の下でラジカル重合させることができ、ウレタン結合によってメタアクリルポリマーAに結合するエチレン性不飽和化合物Bを調製するステップ、iii前記メタアクリルポリマーAを前記エチレン性不飽和化合物Bと溶媒が存在しない又は存在する状態で反応させることにより、グラフトした不飽和メタアクリルポリマーを調製するステップ、及びivグラフトしたエチレン性不飽和ポリマー1を水に分散させるステップを含む。一般に、上記分散ステップは、中和剤Cを用いる中和ステップが先行する。中和ステップが先行される場合、水中分散は、一般的には中和のすぐ後である。分散ステップの後には存在する場合は揮発性溶媒を除去するストリッピングステップを続けることができる。ストリッピングは、一般に、残留溶媒が、水分散液の重量で0.5より下に、好ましくは水分散液の重量で0.15より下に低下するまで行なわれる。上で示したように、さらなる成分及び/又は添加剤を本発明の組成物に加えることができる。加えられる化合物の性質によって、その化合物は、ステップi~iiiのどれかの間に、又は、相反する場合は、グラフトしたエチレン性不飽和ポリマー1の水中への分散後に加えることができる。必要な場合、さらなる乳化剤が添加される。水分散性メタアクリルポリマーA及びエチレン性不飽和化合物Bを調製する方法、使用される反応物並びにそれらの好ましい量についての詳細は、上記で見出すことができる。上記のステップのそれぞれを、本発明による好ましい実施形態についてここでより詳細に説明する。ステップ1水分散性メタアクリルポリマーAは、無溶媒中、又は、工程段階中の粘度を限定するための適切な溶媒の存在する中でのエチレン性不飽和モノマーa1~a5のラジカル共重合によって調製する。その溶媒は、低沸点溶媒<100°Cと高沸点溶媒>100°Cの間で選択することができ、水と混和性である。低沸点の溶媒が、それらは、真空下及び/又はポリマー分散液の水蒸気ストリッピングにより除去することができるために好ましい。この溶媒は、モノマーに基づいて、重量で、5~60、好ましくは、20~30の量で使用することができる。この反応は、当業者に知られるやり方で、通常の方法により、特に、ラジカル開始剤及び移動剤を使用するフリーラジカル溶液重合によって起こすことができる。この共重合は、20~150°C、好ましくは、50°Cと90°Cの間の温度で一般に行なわれる。反応は、ワンショットプロセス全ての試薬が一緒に混合される、又はモノマーの全体が、1~12時間、好ましくは2~6時間と変動する一定の時間帯を通して加えられる十分なモノマー遅延のいずれかを使用して行なわれる。モノマー遅延の場合、ラジカル反応のためのプライマーamorceとしてのモノマーのアリコートを選び、その後残留モノマーの遅延した添加によって進行させることも可能である。このプライマーは、モノマー混合物の5~30重量、好ましくは、5~15により一般に構成される。このポリマー合成は、遊離のモノマー量を減少させるために、自然に起こる方法、又は、同じ温度又は任意のその他の温度で起こる酸化剤:還元装置の一対を含むレドックス反応によって支援される熱的に分解する開始剤の1回又は複数回の添加を続けることができる。一般に、この重合プロセスは、通常は、反応の発熱の良好な制御のために効果を与える反応混合物中の溶媒の沸点での固定温度で進行する。しかしながら、重合及びモノマーチェイシングが、溶媒の沸点より下の温度で起こり、その温度が、熱による開始剤の完全な分解に適している一定時間の間、最高で溶媒の沸点まで上昇する可能性があり、つまり、その時、その間に熱開始反応が完全に妨げられる次のポリアクリレート化合物Bのグラフト化の働きを妨げない順次的な温度過程を適用することが望ましいかもしれない。このポリマーAは、ペンダントヒドロキシル及び酸性官能基を含有し、1,000と25,000ダルトンの間、多くの場合、1,000と20,000ダルトンの間、好ましくは、5,000と10,000ダルトンの間の数平均分子量、及び2,000と100,000ダルトンの間、多くの場合、10,000と100,000ダルトンの間、好ましくは、5,000と50,000ダルトンの間、より好ましくは、10,000と20,000ダルトンの間の重量平均分子量を有するランダム共重合体である。この数平均分子量Mn及び重量平均分子量Mwは、GPCによって測定される試料は、THFに溶解され、MW範囲162~377400g/mol40°Cにおいてポリスチレン標準で較正の3×PLgel5μmMixed-DLS300×7.5mmカラムに注入される。このポリマーAは、溶液として安定であり、それがステップ3で使用されるまでの長期間にわたって周囲温度で貯蔵することができる。ステップ2:ポリメタアクリレート付加物は、好ましくは2つのイソシアネート基を含有するポリイソシアネート分子とそのイソシアネートと反応することができる好ましくは1つの官能基を含有するポリメタアクリレート分子との縮合から調製される。この官能基は、好ましくはヒドロキシル基である。この反応物は、イソシアネート:ヒドロキシルの当量比1:0.5~1:0.75、好ましくは、1:0.5~1:0.6を必要とする制御された化学量論比を用いて反応させる。その反応は、溶媒の存在下又は少しの溶媒も使わずに行なわれる。付加物の粘度が許容する場合は無溶媒プロセスが好ましい。第2ステップにおける反応は、ウレタン化触媒があってもなくても、20~150°C、好ましくは、50~90°Cの温度で行なうことができる。反応は、ワンショットプロセス全ての試薬が一緒に混合されるを使用するか、又は1~12時間、好ましくは2~6時間と変動する一定の時間帯を通した1つの反応物の他方への追加的添加を使用して行なわれる。反応は、反応の完了に相当する理論値までイソシアネート量[NCO]量の減少を記録しながら進める。このイソシアネート含量[NCO]量は、古典的なジブチルアミンを用いる逆滴定法に従うことができる。反応をさらに進行させ、理論上のイソシアネート量[NCO]量が下がり、かくして、さらなるアロファネート官能基を有するより高い分子量成分の形成に相当する[NCO]量の0~50、好ましくは10~30の減少に相当するイソシアネートの追加消費に進めることが望まれ得る。遊離のポリイソシアネート分子の量をできるだけ低く、好ましくは、ポリメタアクリレート付加物に基づいて、0と5の間、好ましくは0と1の間に減少することも望まれる。ステップ3:エチレン性不飽和ポリマー1は、ステップ1からの官能性ポリマーとステップ2の付加物との間の、溶媒なし又は溶媒の存在下での反応によって調製される。本発明のこの実施形態において、イソシアネート対メタアクリルポリマーAによって与えられるヒドロキシル基の総量の当量比は、好ましくは、0.05:1~1:1、より好ましくは、0.5:1~1:1、最も好ましくは、0.75:1~1:1である。イソシアネート当量に対して過剰のヒドロキシル当量が存在する場合、そのエチレン性不飽和ポリマー1は、そのポリマー分散液を塗布した後で、例えば二重硬化系によって、熱的に反応させることが可能なペンダントヒドロキシル官能基を依然として含有する。第3ステップにおける反応は、ウレタン化触媒があってもなくても、20~150°C、好ましくは、50~90°Cの温度で行なうことができる。反応は、ワンショットプロセス全ての試薬が一緒に混合されるを使用するか、又は1~12時間、好ましくは2~6時間と変動する一定の時間帯を通した1つの反応物の他方への追加的添加を使用して行なわれる。反応は、反応の完了に相当する理論値までイソシアネート量[NCO]量の減少を記録しながら進める。このイソシアネート含量[NCO]量は、古典的なジブチルアミンを用いる逆滴定法に従うことできる。本発明の特定の実施形態において、反応は、イソシアネート量[NCO]量が0に落ちるまで続けられる。このアクリルポリマーは、好ましくは、ポリマー1の1g当り、0.1~6meq、一般的には、1~6meq、好ましくは、2~4meqのエチレン性不飽和結合の量を有する。ステップ4:通常、エチレン性不飽和ポリマー1の水中分散は、化合物a3によって提供される酸基を事前に中和して塩にすることが必要である。アクリルポリマーは、例えば、その酸の官能基をアンモニアと、有機アミンと又は無機塩基と反応させることによって中和することができる。本発明のこの実施形態において、酸の官能基対中和剤の総量の当量比は、好ましくは、1:1~1:0.5、より好ましくは、1:1~1:0.9、最も好ましくは、1:1である。この中和反応は、溶媒の存在下、又は少しの溶媒もなしのいずれかで行なわれる。第4ステップの反応は、20°Cと150°Cの間、好ましくは50°Cと70°Cの間の温度で起こり得る。反応は、ワンショットプロセス、又は5~15分で変動する一定の時間帯を通した中和剤の追加的添加を使用して行なわれる。ステップ5:エチレン性不飽和メタアクリルポリマー1は、中和直後に水に分散される。このために、分散液は、直接分散プロセス又は転相プロセスのいずれかを使用して作製することができる。通常、分散は、高剪断混合及びそのために使用されるミキサー、スターラー、アンカー、プロペラ又はカウレスのような適切な混合装置の下で進行する。直接分散の場合は、中和されたエチレン性不飽和ポリマー1が、5分~4時間、好ましくは20分~40分の時間の間に水中に加えられる。別法では、エチレン性不飽和ポリマー1は、中和剤を含有する水中に加えられる。転相の場合は、水が、5分~4時間、好ましくは、20分~40分の時間の間に中和されたポリマー中に加えられる。この最後の場合においては、油中水系の粘度が、一般的には最高まで上昇し、その後、転相及び水中油系の形成に対応した粘度の降下が直ちに続く。分散前のポリマーの温度は、20°C~100°Cの間、好ましくは、50°C~70°Cの間であり、水の温度は、5°C~60°C、好ましくは、20°C~40°Cの間である。ポリマー混合物中に依然として存在し得る残余イソシアネート基は、分散ステップの間に、通常は、水と反応して一般にアミンを形成し、それはその後さらに反応して鎖延長を提供しながら尿素になることができる。ステップ6:ポリマー分散液は、それが100°C未満の沸点を有する揮発性溶媒を含有する場合、通常ストリップされる。これは、減圧下及び/又は20°Cと90°Cの間、好ましくは、40°Cと60°Cの間の温度の水蒸気により、残留溶媒が、水分散液の0.5重量未満、好ましくは、水分散液の0.15重量未満まで通常は行なわれる。ステップ7:分散液は、分散液を保護するため、或いは、分散液の処理、又は、はけ塗り、浸漬、吹き付け塗装、ローラー塗装、グラビア塗装及びカーテン塗装を含めた任意の手段による基材への塗布を容易にするために必要であり得る任意の添加剤と共に配合することができる。この分散液は、特定の基材への接着性を高めること、自然の屋内又は屋外で経年する間のコーティングの完全な状態を保つこと、コーティングの力学的又は化学的耐性を増すこと、コーティングに任意の望ましい表面特性を与えること或いはコーティングの外観、色相又は美観を改良することが可能な任意の添加剤と共に配合することもできる。特定の実施形態において、この分散液は、分散液のコロイド安定性を増すために乳化剤3と共に配合することができる。本発明の放射線硬化性水性組成物に添加することができるその他の化合物は、上に記載されている。好ましくは、本発明の組成物は、0.1と6meq/gの間、一般的には、1と6meq/gの間、より一般的には、1と5meq/gの間、より好ましくは、2と5meq/gの間、さらにより好ましくは、2と4meq/gの間、最も好ましくは、3と4meq/gの間のエチレン性不飽和官能基の残余量を有する。本発明の組成物は、低い揮発性有機物含量VOC、高い固形分含量、低粘度、低い粒径、優れたコロイド安定性及び低い造膜温度を有する分散液を有利に提供する。本発明の組成物は、一般に硬化前は粘着性であるが、本発明は、放射線硬化前に粘着性のない組成物を得ることを可能にする。本発明の組成物は、重量で約30~65、典型的には、重量で30~60の固形分含量を一般に有する。好ましくは、その固形分含量は少なくとも35重量、好ましくは、最大で50重量、最も好ましくは、最大で45重量である。その水含量は、一般的には、重量で、35~70、好ましくは、重量で40~70、より好ましくは、重量で50~65、最も好ましくは、重量で55~65である。25°Cで測定される粘度は、一般に20~20,000mPa.sの範囲である。好ましくは、25°Cで測定される粘度は、少なくとも50、好ましくは、最大で500mPa.sである。そのpH値は、一般に、5~11の範囲である。好ましくは、そのpHは、少なくとも7、好ましくは最大で9である。平均粒径は、一般に、10~1,000nmの範囲である。好ましくは、その平均粒径は、少なくとも50、より好ましくは、少なくとも70nmである。好ましくは、その粒径は、最大で300、より特定的には、最大で150nmである。最低造膜温度MFFTは、好ましくは、0~90°Cの範囲である。好ましくは、このMFFTは、最高で40°C、より特定的には最高で20°Cである。本発明の好ましい組成物は、上で特定したような、固形分含量、粘度、pH、平均粒径及び最低造膜温度を有する。本発明の組成物は、紫外線照射により、一般に、光開始剤の存在下で好ましくは硬化される。高エネルギーの紫外線ランプ一般的には80~120W/cmの使用が、迅速で且つ効果的な硬化に特に適しているが、UV-Aスペクトル領域で活性な低エネルギー紫外線ランプを使用すること、及び塗布が使用の特定条件を必要とするときにLEDタイプのランプ一般的には0.001~16W/cm2を含めることも可能である。それらは、また一方、光開始剤のない組成物の使用を可能にする電子線照射によって硬化させることもできる。本発明による組成物は、著しく早い硬化を提供しており、高められた生産性及び持続可能性と関連する迅速なラインスピード又はより少ない照射硬化エネルギーを可能にする高い反応性を示す。ある量の残余ヒドロキシル官能基があるとき、本発明の組成物は、適切な架橋剤の存在下で熱的に硬化させることもできる。本発明による放射線硬化性水性組成物は、放射線硬化後、周囲温度又は定温で依然として比較的柔軟でありながら、引っ掻き及び磨耗に対する良好な力学的耐性と相まって、水、溶媒及び汚れに対する良好な耐薬品性を示すコーティングを得ることを可能にする。これらのコーティングは、多くのさまざまな塗布面を被覆することができ、又、多孔質及び非多孔質の基材、特に処理した、又は、未処理の、透明の、又は、着色した、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ABS、PVC、PET、ポリエチレン、ポリプロピレン又はそれらのブレンドを含むがこれらに限定されないプラスチックに対して良好な接着性を示す。それらは、例えば、木材、ガラス、金属、コンクリート、繊維及び皮革を被覆するために使用することもできる。本発明による組成物は、インク及びオーバープリントワニスを製造するためにも適する。同様に、接着剤も、本発明の組成物から製造することができる。本発明で提供されるのは、そういうわけで、本発明の組成物から調製されるコーティング、インク又はオーバープリントワニス、場合により接着剤である。提供されるのは、又、本発明の組成物を含むコーティング、インク又はオーバープリントワニス、場合によって接着剤である。本発明は、又、コーティング、インク又はワニスを製造するための本発明の組成物の使用にも関する。同様に提供されるのは、本発明の組成物からコーティング、インク又はワニスを製造するためのプロセスである。本発明はさらに、コーティングされた物品を調製するためのプロセスであって、本発明の組成物を物品の少なくとも1つの表面に塗布するステップと、次いで、前記コーティング組成物を高エネルギー放射線にさらすことによって硬化させるステップとを含む上記プロセスに関する。前記放射線硬化ステップの後に、任意選択の架橋剤の存在下で熱硬化させるステップを場合によって行なう。その上特に、本発明の組成物で物品をコーティングする方法であって、上記組成物を物品の少なくとも1つの表面にウェット膜の形で塗布するステップと、前記膜中に含まれている水の少なくとも一部を乾燥するか又は追い出すステップと、高エネルギーの放射線にさらすことによってその膜を硬化させるステップを含み、場合によって次いで、架橋剤の存在下で熱硬化させるステップを含む上記方法が提供される。本発明のさらなる物体は、本発明の組成物で完全に、又は部分的にコーティングされた物品である。特に、いくつかの部分を照射することができにくいか又はできない3次元の製品が、本発明の枠組みに収まる。本発明を、以下の非限定の例によってさらに説明する。例1水分散性メタアクリルポリマーAの合成:二重壁のガラス反応器に211.4gのメチルエチルケトンMEKを仕込み、100rpmの撹拌下で60°Cの温度まで加熱する。398.25gのメチルメタクリレートMMA、285.75gのブチルアクリレートBuA、37.5gのヒドロキシエチルアクリレートHEA、37.5gのメタクリル酸MAA及び22.5gのn-ドデシルメルカプタンDDMの混合物Iを用意し、蠕動ポンプ経由で反応器に接続している滴下漏斗Iに仕込む。35.23gのメチルエチルケトンMEKと5.62gの2,2’-アゾビス2,4-ジメチルペンタンニトリルVAZO登録商標52の混合物IIを別に用意し、蠕動ポンプ経由で反応器に接続している第2の滴下漏斗IIに仕込む。添加ロートIの内容物を4時間最初の2時間の間に60、後の2時間の間に40の時間を通して反応器に移し、その間に、添加ロートIIの内容物を並行して同じ4時間の時間を通して一定流速で移す。添加の後、60°Cでさらに30分の時間を置く。17.61gのメチルエチルケトンMEKと2.81gの2,2’-アゾビス2,4-ジメチルペンタンニトリルV52のもう一つの混合物IIIを、次に反応器中に一度で加える。温度をその後上昇させてさらに2.5時間の間還流させる約80~85°C。そのポリマー溶液を25°Cより下まで冷却し、反応器から取り出す。それは、固形分含量75、25°Cで25,000mPa.sの粘度、0.5の遊離モノマーの量、5,200ダルトンの数平均分子量Mn及び12,800ダルトンの重量平均分子量Mwを有する。ポリエチレン性不飽和化合物Bの合成:二重壁の反応器に、44.55gのヘキサメチレンジイソシアネートHDI及び0.14gのジブチルスズジラウレートDBTLを仕込む。それを100rpmの撹拌下で50°Cの温度に加熱し、全ウレタン化過程の間空気流を1L/kg/時間の速度で導入する。357.94gの45~60mgKOH/gのOH価量を有するポリアクリレート化ジペンタエリスリトールDPHA実質的に、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート及びジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有する混合物に相当するを、温度を50°Cに保ちながら4時間の時間を通して反応器に加える。反応は、[NCO]量が0.59meq/gより下に降下するまであと4時間の間50°Cに保つ。イソシアネート含量は、残余ジブチルアミンの塩化水素酸による逆滴定によって追跡することができる。その反応性付加物を次に25°C未満に冷却し、反応器から取り出す。それは、25°Cで40,000mPa.sの粘度を有する。アクリレート化アクリルポリマーの水中分散液の合成:二重壁の反応器に、1054.18gのアクリルポリマー溶液A及び402.5gのポリアクリレート化ジペンタエリスリトール付加物Bを、アクリルポリマーAに対してポリアクリレートが重量で30に相当するように、室温で仕込む。0.60gの4-メトキシヒドロキノンMEHQ及び0.60gの2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールBHTを一回で反応器に加える。その混合物を100rpmの速度で撹拌し、空気流を1L/kg/時間の速度で導入し、温度を還流温度約85°Cまで上昇させる。その反応を、[NCO]量が0meq/gに低下するまで、又は、1/2時間当り0.01meq/g未満の[NCO]量の減少に相当する水平状態を示すまで8時間の時間にわたって続ける。そのイソシアネート含量は、アミンによる滴定に従うことができる。温度を50°Cに冷却し、45gのトリエチルアミンTEAを反応器に添加し、さらに1/4時間撹拌する。反応器の内容物を、次に、1/4時間の時間をかけて、2215gの水を充填した周囲温度の分散容器中に移し、500rpmの撹拌速度で回転するカウレスミキサーによりかき混ぜる。そのポリマー分散液を二重壁反応器に移し、50°Cの温度に加熱する。メチルエチルケトンMEKを、-0.25バールの真空下で最終ポリマー分散液が有する遊離の溶媒含量が最大0.15になるまでストリップする。それを、最終的には、35の固形分含量に達するように追加の水で希釈する。その製品は、60mPa.sのブルックフィールド粘度、8.2のpH、67nmの平均粒径及び42mg/Lの粗粒含量を有する。その分散液のコロイド安定性は、60°Cで10日まで優れている。最低造膜温度は0°Cより低い。他のポリマーが、ポリマー組成での幾らかの修正を除いては例1に対して概要を述べた手順に従って調製された。例1~11及び比較例R12のポリマー組成が、表1に提供されている。溶媒中のアクリレート化アクリルポリマーの特性化は、表2に概要が示されている。アクリレート化アクリルポリマー分散液の特性化は、表3に概要が示されている。硬化したコーティングの性能は、表4に概要が示されている。以下組成物における主な修正のまとめ:例1のポリマーは、フォックス方程式を用いることによって計算して20°Cの理論ガラス転移温度Tgを有する。例2及び3のアクリルポリマーは、それぞれ、35°Cと5°Cのガラス転移温度を有する。例4において、そのポリアクリレート付加物は、ヘキサメチレンジイソシアネートHDIとペンタエリスリトールトリアクリレートPETIAから製造される。例5において、アクリルポリマー中のヒドロキシエチルアクリレートHEAの量は10重量増加される。例6において、HEAは、ポリエチレングリコール6モノメタクリレートHEM6により置き換えられる。例7において、メタクリル酸は、ビニルスルホン酸によって置き換えられる。例8において、中和剤トリエチルアミンTEAは、水酸化ナトリウム30により置き換えられる。例9は、不飽和アクリルポリマー1の重量に基づき5の量の接着促進剤EBECRYL登録商標430の中和前の組み込み及び水分散を示す。例10は、アクリルポリマー1の重量に基づき5の量のウレイドエチルメタクリレートUEMの組み込みを示す。例11は、60~75mgKOH/gの間のOH価量を有するポリアクリレート化ジペンタエリスリトールDPHAにより後でグラフトされ、次いでトリエチルアミンTEAにより中和され、水に分散されるα、α-ジメチル-m-イソプロペニルベンジルイソシアネートTMI登録商標、Cytecを含有するアクリルポリマーの合成を説明している。比較例12Rは、以下のこと、即ち、ポリアクリレート化ジペンタエリスリトールDPHAがアクリルポリマーの重量に基づき同じ量で使用されているが、ヘキサメチレンジイソシアネートHDIの使用によってそれにグラフトされていないこと、を除けば例1と同じである。本発明の放射線硬化性水性組成物を評価するために、以下の手順及び試験方法が使用された。固形分含量は、120°Cで2時間の間中の分散液の乾燥を伴う重量法によって測定した。分散液の粘度は、50rpmでスピンドルN°1を用いるブルックフィールド粘度計により25°Cで測定した。水性ポリマー分散液の平均粒径は、MalvernAutosizerLo-C単一角度粒子分析器を用いるレーザー光散乱によって測定した。50μの篩で濾過したポリマー分散液からの残渣の量である分散液の粗粒含量は、重量法によって測定した。分散液の最低造膜温度MFFTは、標準方法ISO2115:1996に従って傾斜加熱金属棒上にポリマー分散液を塗布した後に測定した。コロイド安定性は、デカンテーション及び/又は60°Cのオーブン中に記録された日数の間置かれた50gの試料についての相分離を観察することによって評価した。別法では、コロイド安定性は、60°Cでの多重光散乱Turbiscan登録商標装置に従う。ポリマーの分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーGPCによって測定される。それ故に、ほんの一部の不飽和アクリル分散体がテトラヒドロフランTHF中に溶解され、予備的な濾過の後にクロマトグラフィーカラム中に注入される。試料の成分は、1ml/分の流速の移動相溶媒THFにより溶離され、40°Cの温度でポリスチレン-ジビニルベンゼンカラムの組合せによって分離される。既知の分子量及び狭い多分散性を有するポリスチレン標準を使用して較正曲線を発生させる。中間体、オリゴマー及びポリマーのヒドロキシル価OH量は、1グラム当りのmgKOHで表される。それは、一般的には、ヒドロキシル官能基の反応物による誘導体化によって測定される。ASTME1899-08は、第一級及び第二級ヒドロキシルを過剰のトルエン-4-スルホニル-イソシアネートTSIと反応させて非水性媒体中で強塩基のテトラブチル-アンモニウム-ヒドロキシドTBAOHにより滴定することができる酸性カルバメートを形成することに基づいている。DIN53240-2は、第一級及び第二級ヒドロキシルの過剰の無水酢酸との触媒反応並びにその後の酢酸の非水性媒体中での水酸化カリウムのアルコール溶液による滴定に基づく。エチレン性不飽和基の量は、核磁気共鳴スペクトロスコピーによって通常は測定され、固体材料の1g当りのmeqで表される。組成物の試料は、室温で1日間及び60°Cで12時間乾燥され、その後N-メチルピロリジノンに溶解される。その試料は、1H-NMR分析にかけられ、内部標準として1,3,5-ブロモベンゼンを用いてエチレン性不飽和基のモル濃度が測定される。内部標準の芳香族プロトンに割り当てられたピークとエチレン性不飽和二重結合に割り当てられたピークとの比較によって、式A×B/C式中、Aは試料によって与えられる1H二重結合の積算であり、Bは試料中の内部標準のモル数であり、Cは内部標準によって与えられる1Hの積算であるに従ってエチレン性不飽和基のモル濃度の計算が可能となる。別法では、エチレン性不飽和基の量は、前記不飽和基に対して過剰の硫酸ピリジニウムジブロミドの添加溶媒としての氷酢酸及び触媒としての酢酸水銀の中に従う滴定法によって測定することもできる。過剰の反応物は、ヨウ化カリウムの存在下でヨウ素を遊離させ、そのヨウ素は次にチオ硫酸ナトリウムで滴定される。アロファネート官能基の量は、最初のウレタン化反応の完了後のイソシアネートのウレタンとの二次反応によって理論的に計算される。硬化反応の転化率は、反応したアクリル不飽和RAU量によって与えられた。放射線硬化膜は、減衰全反射モードのFTIR分光法によって分析した。硬化膜に対してと対応する未硬化の液体試料に対して計算されたアクリル不飽和帯域810cm-1の吸光度対内部基準帯域842cm-1の吸光度の間の比率が、硬化の程度を決定する。ポリマー分散液を、1.5部の光開始剤ADDITOL登録商標BCPKを加え、レオロジー調節剤UCECOAT登録商標8460/水1:1を用いて1000と1500mPa.sの間のブルックフィールド粘度に調節した。配合した組成物の平衡状態の粘度を記録した。通常、特定粘度に達するのに1.5部のレオロジー調節剤が使用される。配合した組成物を、LENETA登録商標紙上に、マイヤーバーを用いて50μの湿潤状態の厚さで塗布し、50°Cのオーブン中で5分間乾燥させた。放射線硬化は、80W/cmの水銀紫外線を用いて1分間当り5メートルのコンベヤ速度で実施した。そのコート紙を周囲温度で24時間の間調整し、本明細書で以下に特定されている耐溶剤性アセトン二重摩擦を用いる及び耐引っ掻き性スチールウールの二重摩擦を用いるについて評価した。配合した組成物を、プラスチック基材上に、マイヤーバーを用いて30μの湿潤状態の厚さで塗布し、50°Cのオーブン中で5分間乾燥させた。放射線硬化は、80W/cmの水銀紫外線を用いて1分間当り5メートルのコンベヤ速度で実施した。そのコーティングされたプラスチックを周囲温度で24時間の間調整し、本明細書で以下に特定されている接着性について評価した。配合した組成物光開始剤なしを、ガラス上に、マイヤーバーを用いて30μ又は150μの湿潤状態の厚さで塗布し、50°Cのオーブン中で5分間乾燥させた。放射線硬化は、電子線5MRad、250keVにより実施した。そのコーティングされたガラスを周囲温度で24時間の間調整し、本明細書で以下に特定されているペルソ硬度Persozhardnessについて評価した。耐溶剤性は、アセトンを飽和させた綿ぼろを、コーティングされた表面上の前後運動で押し付けることによるアセトン二重摩擦ADRで評価し、1回の二重摩擦はコーティングされた表面上の前後の1回の動きに相当する。記録されている数字はコーティングを破壊するために要した二重摩擦の回数である。高い耐溶剤性100回を超えるアセトン二重摩擦は、何らかの家庭又は工業製品のこぼれものに対するコーティング及び基材の良好な保護を確保するために必要である。耐引っ掻き性SRは、コーティング上の前後運動によりスチールウールを押し付けることによって評価され、1回の二重摩擦はコーティングされた表面上の前後の1回の動きに相当する。記録されている数字は、5回の二重摩擦の後に記録されたコーティングの表面損傷0~5、0=最良である。高い耐引っ掻き性は、何らかの攻撃的な家庭又は産業の操作に対するコーティング及び基材の良好な機械的保護及び美観を確保するために必要である。接着性ADHは、コーティング中に約1cmの長さと約1mmの間隔の5つの切れ目がナイフによってつくられ、その後に5つの同様の切れ目が横断方向に続くクロスハッチテストを用いて評価される。接着性は、クロスカットされたコーティングの上にしっかりと押し付けられ、急速に剥がされる粘着テープスコッチ登録商標を使用して測定された。接着性を失うことによるコーティングのクロスカット表面領域に対する損傷は、0~5の尺度、0=最良、で表される。高い接着性は、コーティングと基材との間の強力な永続性の結合を確保するために必要である。振り子硬度ペルソは、所定の重量及び形状を有する振り子が2つの確定した角度の間の振動振幅を徐々になくす時間秒を測定する。それは、コーティング表面の3箇所で測定され、平均値が計算される。高い値は、硬いコーティングを示す。それは、ASTMD4466に準ずる。エリクセン硬度は、保護コーティングの硬度の測定のための慣用法である。その装置Model318に対する推定される、又は、既知のバネ張力は、滑動部の助けにより設定される。その装置を真っ直ぐ立った状態に保持し、その先端ボッシュ、0.75mmをテスト基材に置き、約10mm/秒の速度で延縄を5~10mm引く。触針は、裸眼で正しく見える擦り傷を生じなければならない。バネ圧が過度に高い場合、その擦り傷ははっきりと見え、それが過度に低い場合は、擦り傷は現れない。コーティングの硬度は、コーティングの最初の擦り傷の出現をもたらす加えられた圧力ニュートン単位に対応する。高い硬度は、任意の倉庫又は家庭の機械的劣化に対する最良の保護を提供することが期待される。黒マーカー耐汚染性は、コーティングの硬化の約24時間後に評価される。汚染は、黒マーカーアルコールタイプ、Artline商標により作製され、イソプロパノールを飽和させたティッシュペーパーを用いて周囲温度で5分後に洗われる。結果は目視で評価され、1~5の尺度:5=汚染なし、4=非常に軽度の汚染、3=中程度の汚染、2=強い汚染、1=非常に強い汚染、で記録される。高い値5は、どんな家庭用品のこぼれものに対しても最良の保護を提供することが期待される。コーヒー耐汚染性は、コーティングの硬化の約24時間後に評価される。98°Cの水中の4のNescafe商標の溶液が用意され、室温まで冷却される。コーヒーを満たしたガラスマイクロファイバーのフィルターを、コーティングの上に16時間置き、その後その汚れを水で洗浄する。その結果は、目視で評価され、二重の1~5の尺度:5=汚染なし、4=非常に軽度の汚染、3=中程度の汚染、2=強い汚染、1=非常に強い汚染、及び、5=劣化なし、4=非常に軽度の劣化、3=中程度の劣化、2=強い劣化、1=非常に強い劣化、で記録される。高い値5は、どんな家庭用品のこぼれものに対しても最良の保護を提供することが期待される。例13:H12MDIとHEAとの間の反応から得られたモノアクリレート化付加物により作製したアクリレート化アクリル分散液の合成水分散性メタアクリルポリマーAの合成:二重壁のガラス反応器に211.4gのメチルエチルケトンMEKを仕込み、100rpmの撹拌下で60°Cの温度まで加熱する。398.25gのメチルメタクリレートMMA、285.75gのブチルアクリレートBuA、37.5gのヒドロキシエチルアクリレートHEA、37.5gのメタクリル酸MAA及び22.5gのn-ドデシルメルカプタンDDMの混合物Iを用意し、蠕動ポンプ経由で反応器に接続している滴下漏斗Iに仕込む。35.23gのメチルエチルケトンMEKと5.62gの2,2’-アゾビス2,4-ジメチルペンタンニトリルVAZO登録商標52の混合物IIを別に用意し、蠕動ポンプ経由で反応器に接続している第2の滴下漏斗IIに仕込む。添加ロートIの内容物を6時間の時間を通して一定の流速で反応器に移し、その間に、添加ロートIIの内容物を並行して同じ6時間の時間を通して一定流速で移す。添加の後、60°Cでさらに30分の時間を置く。17.61gのメチルエチルケトンMEKと2.81gの2,2’-アゾビス2,4-ジメチルペンタンニトリルV52のもう一つの混合物IIIを、次に反応器中に15分かけて滴下方式で加える。温度をその後上昇させてさらに2.5時間の間還流させる約85°C。次にそのポリマー溶液を25°Cより下まで冷却し、反応器から取り出す。それは、固形分含量75、25°Cで25,000mPa.sの粘度、0.5の遊離モノマーの量、6100ダルトンの数平均分子量Mn及び16200ダルトンの重量平均分子量Mwを有する。ポリエチレン性不飽和化合物Bの合成:二重壁の反応器に、44.55gのヘキサメチレンジイソシアネートH12MDI及び0.03gのジブチルスズジラウレートDBTLを仕込む。それを100rpmの撹拌下で50°Cの温度に加熱し、全ウレタン化過程の間空気流を1L/kg/時間の速度で導入する。21.67gのヒドロキシエチルアクリレートHEAを、温度を50°Cに保ちながら6時間の時間を通して反応器に加える。反応は、[NCO]量が2.00meq/gより下に降下するまであと2時間の間50°Cに保つ。イソシアネート含量は、N-メチルピロリドン中の残留ジブチルアミン0.5Nの2-プロパノール中の塩化水素酸0.1Nによる逆滴定によって追跡することができる。その反応性付加物を次に25°Cより下まで冷却し、反応器から取り出す。それは、25°Cで120,000mPa.sの粘度を有する。アクリレート化アクリルポリマー水中分散液の合成:二重壁の反応器に、856gのアクリルポリマー溶液A及び66.2gのH12MDI-HEA付加物Bを、例1と比較して同じNCO当量含量に相当するように、室温で仕込む。0.86gの2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールBHTを一回で反応器に加える。その混合物を100rpmの速度で撹拌し、空気流を1L/kg/時間の速度で導入し、温度を還流温度約85°Cまで上昇させる。その反応を、[NCO]量が0meq/gに低下するまで、又は、1/2時間当り0.01meq/g未満の[NCO]量の減少に相当する水平状態を示すまで8時間の時間にわたって続ける。そのイソシアネート含量は、アミンによる滴定に従うことができる。温度を50°Cに冷却し、34gのトリエチルアミンTEAを反応器に添加し、さらに1/4時間撹拌する。この量は、例1と比較して、プレポリマーの1g当り同じ当量数に相当する。反応器の内容物を、次に、1/4時間の時間をかけて、1589.7gの水を充填した周囲温度の分散容器中に移し、500rpmの撹拌速度で回転するカウレスミキサーによりかき混ぜる。そのポリマー分散液を二重壁の反応器に移し、50°Cの温度に加熱する。メチルエチルケトンMEKを、-0.95バールの真空下で最終ポリマー分散液が有する遊離の溶媒含量が最大0.15になるまでストリップする。それを、最終的には、35の固形分含量に達するように追加の水で希釈する。その生成物は、>10000mPa.sのブルックフィールド粘度、7.0と8.5の間のpH、59nmの平均粒径及び>100mg/Lの粗粒含量を有する。その分散液のコロイド安定性は、60°Cで10日よりも優れている。最低造膜温度は0°Cである。ポリマー1及びその水中分散液の組成及び特性を以下の表5~8に示す。モノアクリレート化付加物対ポリアクリレート化付加物の性能及び特性:上記の結果は、モノアクリレート化付加物単独に対比したポリアクリレート化付加物を使用することの有益な効果を示している。これは、とりわけ以下の観察結果から得られる:例13は、ポリアクリレート化付加物が使用された本発明の組成物と比較してはるかに高い粘度及び高い粗粒含量を有する35固形分の分散液を与えている表8参照。例13から作製された硬化コーティングの性能は、本発明のその他の組成物のそれよりはるかに弱い。例えば、化学的及び力学的耐性、特にアセトン二重摩擦ADR及び耐引っ掻き性は、より良好でなかった表8対表4を参照。意外にも、同じ官能性の化学量論的組成でのポリアクリレート化付加物モノアクリレート化付加物と比較してのグラフト化は、ジイソシアネート成分の重量分率の従って、ポリマー中のウレタン官能基の重量分率の有益な減少をもたらすばかりでなく、ポリマー分散液粘度、粗粒、及び、硬化した塗膜化学的及び力学的耐性の全体的な改良も同様にもたらす。モノアクリレート化付加物対ポリアクリレート化付加物の合成:付加物A~Dの全ての例は、500ppmのDBTL及びヒドロキシエチルアクリレートHEAのジイソシアネート中の50°Cの温度での4時間の遅延供給を用いる前述のプロセスに従って作製した。これらの例において使用された具体的な化学量論性は、表に示されている。反応混合物の早すぎる粘度上昇のために追加のアロファネートを生み出すことによって[NCO]量を目標以下に減らそうと試みることはなかった。下の表9における結果は、類似した化学量論性によりモノアクリレート付加物から調製されたポリマー1つ又は複数1は、よりゲル化する傾向があり、従ってより製造するのが困難であることを示している。表9に示されているデータから、以下の事項を結論付けることができる:ヒドロキシエチルアクリレートHEAとIPDI、H12MDI又はHDIの間の反応によって得られるさまざまなモノアクリレート化付加物は、著しく粘稠で不均一な付加物を与えており、従って、取り扱いがあまり容易ではないポリアクリレート化付加物と比較して、下記参照。付加物の粘度は、IPDI最も低いからH12MDI中間及びHDI最も高いへと切り換えるとき増大しており、この粘度は、反応の終点において実質的に上昇しており、一般に、さらなるアロファネート官能基を発生させることは許容しない。付加物の化学量論性を、例えば、55の代わりに50で使用しても、反応生成物の粘度を下げることは可能ではない。全てのこれら付加物は、40°Cでの20日間のエージングの間の生成物のゲル化の可能性によって示される低い安定性を有する。例1a~1f:HDIのDPHAとの反応に基づくポリアクリレート化付加物の合成:下のデータは、一定割合のアロファネート基を有すること及びそれによって組成物中のジイソシアネート又はポリイソシアネート付加物を減らすことの利点を示している。ポリアクリレート分子のOH量、使用される化学量論性及びアロファネート基の量は、当業者がグラフトしたポリマー溶液の粘度を望ましい範囲内に保つことを可能にする。グラフトしたポリマー溶液の粘度は、ポリアクリレート分子DPHAのOH量及び過剰の最初の化学量論性において生じた追加的なアロファネートのと関連がある。付加物の中で使用されるポリアクリレート化分子についての低いOH量45~60mgKOH/gは、低いグラフト化ポリマー溶液粘度及び適合した分散液特性をもたらし、粒径及び分散液の粘度に対するアロファネートの増加するの影響を見ることができる。付加物の中で使用されるポリアクリレート化分子についての高いOH量60~75mgKOH/gは、高いグラフト化ポリマー溶液粘度をもたらすことができ、それは、低のアロファネートで顕著であり、より高いのアロファネートでは直線的に低下する。上記の場合、より高い割合のアロファネートを有することが望ましく、これは、60°Cで10日よりも優れた、コロイド安定性に相応する分散液特性を得ることを可能にする。例1g~1j:増大する量の遊離熱ラジカル開始剤VAZO52の存在下のアクリルポリマーの付加物HDI-DPHAとのグラフト下のデータは、MEK中のアクリルポリマー中の遊離ラジカル開始剤の量を減らすことを可能にする遊離熱ラジカル開始剤VAZO52などを使用することの有益な効果を示している。MEK中の分化した温度プロセスは、アクリルポリマーの合成を60°Cの温度で行い、その後温度を上昇させて80°Cで還流させることを可能にする。この温度上昇は、残っているラジカル開始剤の殆どを、このより高い温度におけるその非常に短い分解の半減時間によって破壊することを可能にする。別法では、アクリルポリマーの反応をモノマーと開始剤の並行添加と、さらに、より高い温度での残留ラジカル開始剤を破壊する能力に基づく利点を用いて還流温度で行なうことが可能である。下の例は例1に従っている。アクリルポリマーは、もはや遊離のVAZO52がクロマトグラフィーHPLCによって検出できなくなるまで還流温度80°Cで加熱する。次に、500ppm以下固体のアクリルポリマーに基づくのさらなる量のVAZO52を、付加物によりグラフトする前のポリマー溶液に加えて再度、残留するラジカル開始剤の量を少なくすることが有利であることを示す。グラフト工程は、何らかのゲル化の問題を検出するために続けられる。ゲル化が観察されない場合、記載されているプロセスに従ってグラフトしたポリマー溶液を中和して水に分散させ、その分散液の特性を記録する。その結果は、下の表11に示されている。上記は、ラジカル開始剤の残留量を減少できることの利点を示している。例えば、遊離のVAZO52の0と約50ppmの間の量は、反応媒体の安定性に影響がないようであり、得られるポリマー分散液は、適合しており、60°Cにおいて10日よりも優れたコロイド安定性を示す。この量を超えると残留開始剤の悪影響があり得る。例えば、125と500ppmの間の遊離のVAZO52の量は、類似条件において反応媒体のゲル化を引き起こし、そのゲルは最高の遊離のVAZO52の量により、より急速に現れる。"