"断熱箱体と、圧縮機と、第一の放熱手段と、減圧手段と、冷却手段とを備えた冷蔵庫において、前記圧縮機は前記断熱箱体の外部に設けられた圧縮機収納室に配設し、前記第一の放熱手段を通る第一の冷媒流路と、前記第一の放熱手段をバイパスする第二の冷媒流路と、前記第一の冷媒流路と前記第二の冷媒流路に流す冷媒量を制御する放熱性能制御手段とを備え、前記放熱性能制御手段は支持手段によって支持された状態で前記圧縮機収納室に配置されたことを特徴とする冷蔵庫。前記冷却手段の上流であって前記第一の放熱手段の下流に冷媒流量を調整する冷媒流量調整手段を備え、前記放熱性能制御手段及び前記冷媒流量調整手段は、前記支持手段によって支持された状態で前記圧縮機収納室に配置されたことを特徴とする、請求項1記載の冷蔵庫。前記放熱性能制御手段は三方弁であって、前記三方弁の本体下部に冷媒入口及び冷媒出口が配置されるように前記支持手段で支持することで、前記三方弁にガスと液の二相冷媒が流入した場合、ガスと液が分離して液冷媒を前記三方弁の本体下方に集めて、前記出口から液冷媒を流出させることを特徴とする、請求項1又は2記載の冷蔵庫。前記圧縮機収納室に前記圧縮機に送風する庫外送風機を備え、前記庫外送風機から風下に向かって前記圧縮機、前記放熱性能制御手段の順に配置したことを特徴とする、請求項1記載の冷蔵庫。特許文献1記載の冷蔵庫は、流路切替弁を配置するスペースを確保する必要があるが、設置場所については考慮されておらず、その分だけ庫内有効内容積食品貯蔵スペースが減少してしまう。また、庫内有効内容積の減少を抑えるために、狭いスペースに流路切替弁を配置しようとすると、製造時の作業性が悪化して、製造効率が低下するおそれがある。そこで、本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、弁放熱性能制御手段を備えた冷蔵庫において、庫内有効内容積の減少を抑制しつつ組立作業性のよい冷蔵庫を提供することを目的とする。本発明では、上述の課題を解決するため、例えば特許請求の範囲に記載の手段を採用する。一例として、断熱箱体と、圧縮機と、第一の放熱手段と、減圧手段と、冷却手段とを備えた冷蔵庫において、前記圧縮機は前記断熱箱体の外部に設けられた圧縮機収納室に配設し、前記第一の放熱手段を通る第一の冷媒流路と、前記第一の放熱手段をバイパスする第二の冷媒流路と、前記第一の冷媒流路と前記第二の冷媒流路に流す冷媒量を制御する放熱性能制御手段とを備え、前記放熱性能制御手段は支持手段によって支持された状態で前記圧縮機収納室に配置する。本発明によれば、弁放熱性能制御手段を備えた冷蔵庫において、庫内有効内容積の減少を抑制しつつ組立作業性のよい冷蔵庫を提供することできる。本発明に係る冷蔵庫の実施形態を、図1~図10を参照しながら説明する。図1は、本実施形態の冷蔵庫の正面外形図である。図2は、冷蔵庫の庫内の構成を表す図1におけるX-X断面図である。図3Aから図3Cは、各実施形態の冷蔵庫の冷凍サイクルの構成を表す図である。図4は、本実施形態の冷蔵庫における放熱パイプの配設位置を表す図である。図5は、冷蔵庫の設置状態を表す図1におけるY-Y断面図である。図1に示すように、本実施形態の冷蔵庫本体1は、上方から、冷蔵室2、製氷室3及び上段冷凍室4、下段冷凍室5、野菜室6を備えている。なお、製氷室3と上段冷凍室4は、冷蔵室2と下段冷凍室5との間に左右に並べて設けている。冷蔵室2及び野菜室6は、およそ3~5°Cの冷蔵温度帯の貯蔵室である。また、製氷室3、上段冷凍室4及び下段冷凍室5は、およそ-18°Cの冷凍温度帯の貯蔵室である。冷蔵室2は前方側に、左右に分割された観音開きいわゆるフレンチ型の冷蔵室扉2a、2bを備えている。製氷室3、上段冷凍室4、下段冷凍室5、野菜室6は、それぞれ引き出し式の製氷室扉3a、上段冷凍室扉4a、下段冷凍室扉5a、野菜室扉6aを備えている。また、各扉の貯蔵室側の面には、各扉の外縁に沿うようにシール部材図示せずを設けており、各扉の閉鎖時、貯蔵室内への外気の侵入、及び貯蔵室からの冷気漏れを抑制する。また、冷蔵庫本体1は、各貯蔵室に設けた扉の開閉状態をそれぞれ検知する扉センサ図示せずと、各扉が開放していると判定された状態が所定時間、例えば、1分間以上継続された場合に、使用者に報知するアラーム図示せずと、冷蔵室2の温度設定や上段冷凍室4や下段冷凍室5の温度設定をする温度設定器等図示せずを備えている。図2に示すように、冷蔵庫本体1の庫外と庫内は、外箱1aと内箱1bとの間に発泡断熱材発泡ポリウレタンを充填することにより形成される断熱箱体10により隔てられている。また、冷蔵庫本体1の断熱箱体10は複数の真空断熱材25を実装している。冷蔵庫本体1は、上側断熱仕切壁51により冷蔵室2と、上段冷凍室4及び製氷室3図1参照、図2中で製氷室3は図示されていないとが断熱的に隔てられ、下側断熱仕切壁52により、下段冷凍室5と野菜室6とが断熱的に隔てられている。また、図1中に破線で示すように、下段冷凍室5の上部には、横仕切部53を設けている。横仕切部53は、製氷室3及び上段冷凍室4と、下段冷凍室5とを上下方向に仕切っている。また、横仕切部53の上部には、製氷室3と上段冷凍室4との間を左右方向に仕切る縦仕切部54を設けている。横仕切部53は、下側断熱仕切壁52前面及び左右側壁前面とともに、下段冷凍室扉5aの貯蔵室側の面に設けたシール部材図示せずを受けて、下段冷凍室5と下段冷凍室扉5aとの間での気体の移動を抑制する。また、製氷室扉3a及び上段冷凍室扉4aの貯蔵室側の面に設けたシール部材図示せずは、横仕切部53、縦仕切部54、上側断熱仕切壁51及び冷蔵庫本体1の左右側壁前面と接することで、各貯蔵室と各扉との間での気体の移動をそれぞれ抑制する。なお、製氷室3、上段冷凍室4及び下段冷凍室5は、いずれも冷凍温度帯なので、横仕切部53及び縦仕切部54は、各扉のシール部材を受けるために、少なくとも冷蔵庫本体1の前側にあればよい図2参照。すなわち、冷凍温度帯の各貯蔵室間で気体の移動があってもよく、断熱区画しない場合であってもよい。一方、上段冷凍室4を温度切替室とする場合は、断熱区画する必要があるため、横仕切部53及び縦仕切部54は、冷蔵庫本体1の前側から後壁まで延在させる。冷蔵室扉2a、2bの貯蔵室内側には、複数の扉ポケット32が備えられている図2参照。また、冷蔵室2は複数の棚36が設けられている。棚36により、冷蔵室2は縦方向に複数の貯蔵スペースに区画されている。図2に示すように、上段冷凍室4、下段冷凍室5及び野菜室6は、それぞれの貯蔵室の前方に備えられた扉と一体に前後方向に移動する収納容器3b、4b、5b、6bがそれぞれ設けられている。そして、製氷室扉3a、上段冷凍室扉4a、下段冷凍室扉5a及び野菜室扉6aは、それぞれ図示しない取手部に手を掛けて手前側に引き出すことにより、収納容器3b、4b、5b、6bが引き出せるようになっている。図2及び図3に示すように、本実施形態の冷蔵庫は、冷却手段として蒸発器7を備えている。蒸発器7一例として、フィンチューブ型熱交換器は、下段冷凍室5の略背部に備えられた蒸発器収納室8内に設けられている。また、蒸発器収納室8内であって蒸発器7の上方には、送風手段として庫内送風機9一例として、プロペラファンが設けられている。蒸発器7と熱交換して冷やされた空気以下、蒸発器7で熱交換した低温の空気を冷気と称するは、庫内送風機9によって冷蔵室送風ダクト11、野菜室送風ダクト図示せず、上段冷凍室送風ダクト12を介して、冷蔵室2、野菜室6、製氷室3、上段冷凍室4、下段冷凍室5の各貯蔵室へそれぞれ送られる。各貯蔵室への送風は、冷蔵室への送風量を制御する冷蔵室ダンパ80と、野菜室への送風量を制御する野菜室ダンパ図示せずと、冷凍温度帯室への送風量を制御する冷凍室ダンパ81とにより制御される。冷蔵室ダンパ80が開状態で冷蔵室2への送風が行われる場合、冷気は、冷蔵室送風ダクト11を経て多段に設けられた吹き出し口2cから冷蔵室2に送られる。冷蔵室2を冷却した冷気は、冷蔵室2の下部に設けられた冷蔵室戻り口図示しないから蒸発器収納室8の側方に配設された冷蔵室戻りダクト図示しないを経て、蒸発器収納室8の下部に戻る。野菜室ダンパが開状態で野菜室6への送風が行われる場合、冷気は、野菜室送風ダクト図示しないを経て野菜室吹き出し口図示しないから野菜室6に送られる。野菜室6を冷却した冷気は、下側断熱仕切壁52の下部前方に設けられた野菜室戻りダクト入口18bから野菜室戻りダクト18を経て、野菜室戻りダクト出口18aから蒸発器収納室8の下部に戻る。蒸発器収納室8の下部に戻る。図2に示すように、蒸発器収納室8前方には、各貯蔵室と蒸発器収納室8との間を仕切る仕切部材13が設けられている。仕切部材13には、吹き出し口3c、4c、5cが形成されており、冷凍室ダンパ81が開状態の場合、冷気は、図示省略の製氷室送風ダクト、上段冷凍室送風ダクト12、下段冷凍室送風ダクト16を経て吹き出し口3c、4c、5cから上段冷凍室4、下段冷凍室5、製氷室3へ送風される。仕切部材13には、下段冷凍室5の奥下部の位置に冷凍室戻り口17が設けられており、冷凍温度帯室製氷室3、上段冷凍室4、下段冷凍室5を冷却した冷気は、冷凍室戻り口17を介して蒸発器収納室8に流入する。なお、冷凍室戻り口17は蒸発器7の幅とほぼ等しい幅寸法である。一般に、周囲温度に対して低温の冷気は、上方から下方に向かう下降流を形成する。よって、貯蔵室の上方により多くの冷気を供給することで、下降流の作用で貯蔵室内を良好に冷却できる。本実施形態では、冷凍室ダンパ81を設けているが、これを庫内送風機9の上方に設置することで、庫内送風機9からの送風をスムーズに製氷室3や上段冷凍室4に送風できるように配慮している。製氷室3、上段冷凍室4及び下段冷凍室5が連通した構成とすれば、下降流による冷却効果を高めることができる。次に、各実施形態における冷凍サイクルについて、図3A~図7、及び、適宜図2を参照しながら説明する。図3Aから図3Cに示すように、各実施形態における基本的な冷凍サイクルは、冷媒を圧縮する圧縮機24と、圧縮機24から送られた冷媒を放熱する放熱手段60と、放熱手段60から送られた冷媒を減圧する減圧手段であるキャピラリチューブ43と、キャピラリチューブ43から送られた冷媒が蒸発して空気を冷却する冷却手段である蒸発器7とが、冷媒が流れる管で順次接続されている。圧縮機24は、図2に示すように、冷蔵庫本体1の下部後方に設けた圧縮機収納室以下、機械室19と記載に設置されている。実施形態1は、図3Aに示すように、放熱手段60として、機械室19図6参照内に配設された凝縮器61一例としてフィンチューブ型熱交換器、放熱パイプ62、63、64を有する。機械室19内には庫外送風機26図6参照が配設されており、庫外送風機26を稼働させることで、凝縮器61の放熱を促進することができるようになっている。放熱パイプ62図4中に破線で表示は、断熱箱体10の両側面及び天井面の外箱1aと内箱1bとの間であって、外箱1a面に接するように配置している。外箱1aは鋼板製であり外箱1a外表面から庫外空気に良好に放熱がなされる図5参照。放熱パイプ63図4中に点線で表示は、断熱箱体10の背面の外箱1aと内箱1bとの間であって、外箱1a面に接するように配置している。図5に示すように、断熱箱体10の背面は、設置時にキッチン等の壁100に近接又は接するようにして設置される。放熱パイプ64第一の放熱手段。図4中に実線で表示は、断熱箱体10の上側断熱仕切壁51、下側断熱仕切壁52、横仕切部53及び縦仕切部54のそれぞれの内部前方に配置されている。これらの仕切壁仕切部は、貯蔵室に接しているため低温であるが、前方部は各貯蔵室の開口縁となるので、外気に接触しやすい。そのため、前方の開口縁表面において、飽和水蒸気量に達して結露が生じるおそれがある。そこで、冷蔵庫本体1の断熱箱体10前方開口縁特に、上側断熱仕切壁51、下側断熱仕切壁52、横仕切部53及び縦仕切部54の前方部への結露防止のために、放熱パイプ64を配している。機械室19内には放熱性能制御手段としての冷媒流路切替弁以下、三方弁65と記載が配設されている図7A参照。放熱パイプ64の出口部は機械室19に入り図4参照、三方弁65の入口65aに接続されている。三方弁65は、入口1箇所65a、出口2箇所65b、65cで形成されており、入口65aから流入した冷媒を1出口65bに流す、2出口65cに流す、3出口65b及び出口65cの両方に流すことを切替制御可能な電動弁である。三方弁65の出口65bは放熱パイプ63の入口部、三方弁65の出口65cは配管の合流部である分岐パイプ70にそれぞれ接続される図3A参照。また、放熱パイプ63及び放熱パイプ64の出口部は、再び機械室19に入り図4参照、放熱パイプ64の出口部の配管に冷媒流入防止弁以下、逆止弁67と記載が配設されている図3A参照。逆止弁67の下流にて分岐パイプ70により配管が合流し、その下流にドライヤ41が設けられている。ドライヤ41は機械室19内に設置され、冷媒中の水分を乾燥吸湿するためのものであり、冷媒管内が凍結して詰まり、冷媒が循環しなくなることを防ぐ。図3Aに示すとおり、蒸発器7の上流であって放熱パイプ64の下流ドライヤ41の下流側には、冷媒流量を調整する手段としての冷媒流量調整弁以下、二方弁66と記載が設けられている。なお、蒸発器7から圧縮機24に向かう管68の一部である管68a部は、キャピラリチューブ43と近接又は接触させており、キャピラリチューブ43内の熱が、管68a内の冷媒に移動するようにしてある。また、結露防止用の放熱パイプ64は、図5に示すように、特に温度差が大きくなる冷凍温度帯の貯蔵室の前方開口縁に重点的に配設されている。図2に示すとおり、蒸発器収納室8の下方には、除霜ヒータ22が備えられている。蒸発器7及びその周辺の蒸発器収納室8の壁に成長した霜は、除霜ヒータ22に通電して加熱することで溶かされる。霜が融解することで生じた除霜水は、図2に示す蒸発器収納室8の下部に備えられた樋23に流入した後に、排水管101を介して機械室19に配された蒸発皿21に達する。そして、機械室19内に配設される圧縮機24及び凝縮器40a図2中に図示せずの発熱により蒸発させられる。実施形態2では、図3Bに示すように、三方弁65より下流の放熱量を調整するために、放熱パイプ63を出口65cに繋ぎ、配管の合流部である分岐パイプ70に接続させる構成である。すなわち、放熱パイプ63を三方弁65の上流に配置するか、下流に配置放熱パイプ64と並列に配置するかの点で実施形態1と異なる。その他の構成については、実施形態1と共通のため、説明を省略する。また、実施形態3では、図3Cに示すように、下流の配管合流部である分岐パイプ70の代わりに、第2の三方弁69を使用する。第2の三方弁69により、放熱パイプ64との繋ぎ部69aを全閉にすることで、冷媒流入を防止させる逆止弁67を使用せずに制御手段を構築することができる。その他の構成については、実施形態1と共通のため、説明を省略する。次に、各実施形態における機械室19の構造について図6を参照しながら説明する。図6は断熱箱体10を背面側から見た斜視図であり、機械室19は断熱箱体背面の床に接する底面側に設置している。本実施例では、機械室19は断熱箱体10の底面側に限定しているが、天井側に設置する場合であってもよい。機械室19内には圧縮機24と放熱手段である凝縮器61が配設されている。凝縮器61と圧縮機24の間には放熱を促進するための庫外送風機26が設置されている。また、断熱箱体10の側壁には機械室19内に風を流入しやすくするために開口20a、20bを設けており、庫外送風機26のファンが回転することで開口20aから流入する風が凝縮器61に当たり、凝縮器61の放熱を促進させている。また、流入した風は圧縮機24の温度上昇を抑えるように機械室19内を流れ、開口20bより外部へ排出される。機械室19内には除霜水を受けるための蒸発皿21を圧縮機24の上に配設している。これは、蒸発皿21に溜まった除霜水を昇華させるため、圧縮機24からの放熱と、庫外送風機26からの風を利用するためである。次に、各実施形態における機械室19内への三方弁65、二方弁66、逆止弁67の配設手段について、図7Aから図7Dを参照しながら説明する。図7Aは、本発明の実施形態に係る冷蔵庫の圧縮機収納室の部品配置を表す図である。図7Bは、図7AのW-W断面図である。図7Cは、参考例に係る冷蔵庫の圧縮機収納室の部品配置を表す図である。図7Dは、本発明の他の実施形態に係る冷蔵庫の圧縮機収納室の部品配置を表す図である。図7Aは、機械室19内に三方弁65、二方弁66、及び逆止弁67を配設した一例である。図7Aに示すように、三方弁65及び二方弁66は、弁固定具71に固定して機械室19内に図7Bに示すように配設し、弁配線72からの電圧指令により駆動させている。すなわち、弁固定具71によって、三方弁65本体部から入口パイプ65a、出口パイプ65b,65bが下方に位置するように配置している。三方弁65本体部に付随する入口パイプ65a、出口パイプ65b,65bは、三方弁65本体部から下方に延びた後、機械室19の外側に向くように配置している。これは、各パイプを溶接する際に、弁配線72や断熱箱体10を損傷しないためである。図3Aに示すように、二方弁66は、キャピラリチューブ43と二方弁出口66bと繋ぐ必要がある。キャピラリチューブ43は管68aと熱交換させるよう一体化しており、管68aとキャピラリチューブ43は、機械室19内に近接して配設する図7Aでは管68aとキャピラリチューブ43は図示せず。図7Aに示すように、管68は機械室19内の圧縮機24の図示左側に位置しており、二方弁66を圧縮機24の左側に配置することで、管68aをキャピラリチューブ43の近くに配置するようにしている図7Aでは管68aとキャピラリチューブ43は図示せず。次に、三方弁65の配置について説明する。三方弁65はパイプ長さの最適化を考えると、図7Aに示すように二方弁66と圧縮機24の間、又は図7Cに示すように凝縮器61の右隣に配置することが考えられる。しかし、図7Cに示すように三方弁65を凝縮器61と開口20aの間に配置すると、開口20aから積極的に風を取り入れるのに対し、三方弁65が風の流れを阻害し通風抵抗が増え凝縮器61の放熱性能を悪化させる懸念がある。そのため、三方弁65は図7Aに示すように、二方弁66と圧縮機24の間に配設させることにしている。本実施例では機械室19内に開口20b側風下側から二方弁66、三方弁65、圧縮機24の順で配設するようにしているが、サイクル仕様によっては二方弁66と三方弁65を入れ替えて配置することも可能である。また、機械室19内は圧縮機24の運転時、三方弁65及び二方弁66の駆動時の振動によりパイプ同士や、パイプとその他の部品間での当たり音、運搬時に発生するパイプ折れなどを回避するためパイプ間及びパイプとその他の部品間にクリアランスを設ける必要がある。そこで本実施形態では、図7Aに示すように、三方弁65及び二方弁66をそれぞれ弁固定具71に固定し配設して、部品間毎にクリアランスを設けている。これにより、機械室19のスペースを広げることなく、三方弁65及び二方弁66を配設することが可能となる。なお、図7Dに示すように、弁固定具71に三方弁65と二方弁66を隣合わせて固定することで必要なクリアランスを最小限にし、配置するスペースをさらに小さくする構成としてもよい。次に放熱性能制御手段である三方弁65、二方弁66及び逆止弁67の組立方法について、図7Dと図8を参照しながら説明する。放熱性能制御手段を構築するためには、冷凍サイクルを構成する冷媒パイプを溶接して環状に繋ぐ必要がある。本実施例のように、冷凍サイクルに流れる冷媒量を調整するための弁を増やしていくと、溶接する箇所も増える。そのため、冷蔵庫本体の製造ライン上での機械室19内の組立作業工程や時間が増えてしまう。そこで、図8に示すように、三方弁65、二方弁66及び逆止弁67と、これらに関係するパイプを冷蔵庫本体1の製造ライン外で弁固定具71に対して予め組立てて構成部品化しておくことで、冷蔵庫本体1の製造ライン上での溶接箇所を減らし作業時間を減らすようにしている。次に、機械室19内の圧縮機24の温度を低下させる構成について、図3A、図9A、図9Bを参照しながら説明する。図3Aに示すような冷凍サイクルにおいて、省エネルギー性を高めるには、放熱手段60通過後の冷媒温度を十分下げることが必要である。そのため、発熱源となっている圧縮機24の温度を下げることが効果的である。圧縮機24は、図9Aで図示右隣にある庫外送風機26からの風により放熱することで、温度上昇を抑制している。そのため、圧縮機24の温度を下げるには、庫外送風機26からの風を効率良く圧縮機24に当てることが必要となる。図9Aに示す参考例のように、庫外送風機26から発生する風は圧縮機24側に放射状に広がる。放射状に広がった風は、蒸発皿21及び圧縮機24に当たり渦27aを発生させる。この渦27aが発生すると通風抵抗となり圧縮機24への風通りを悪化させる原因となる。そのため、本実施形態では、図9Bに示すように、圧縮機24を覆うようにしていた蒸発皿21の形状を、庫外送風機26側の部分で風を取り込みやすい形状に変更する。また、断熱箱体10に設けている開口20aの開口中心より高く設置していた庫外送風機26の回転中心位置を、開口20aの開口中心に合わせるように配設する。これらの効果により、庫外送風機26より放射状に流れていた風を蒸発皿21の側壁に当てずに風の流れ27bのように、蒸発皿21の形状に沿わせることができるようになる。これにより、図9Aの参考例のような渦27aの発生を抑えられるため、通風抵抗が低減でき圧縮機24の放熱性を改善できるようにしている。次に、図10を参照して、三方弁65及び二方弁66の配置と冷凍サイクル効率について説明する。図10は、本発明の実施形態に係る冷蔵庫の三方弁の配置姿勢を表す図である。放熱パイプ64の上流側に三方弁65を設けて冷媒流量を調節する場合、運転状態によって、冷媒が二相域になることがあり、ガス冷媒と液冷媒が通過する割合によって、三方弁65での圧力損失の度合いが変わる。すなわち、ガス冷媒の方が液冷媒よりも損失が大きくなり、サイクル性能が安定しなくなることがある。そこで、本実施例では、放熱パイプ64の上流側冷媒が二相の状態で流入することがある配管領域に三方弁65を設けて冷媒流量を調節する場合、三方弁65本体の下部に入口65a、出口65b,65cを配置する。すなわち、三方弁65の入口65aから流入した冷媒を一旦拡大領域で拡大して、ガスと液を分離するようにして、三方弁65の出口65b,65cを拡大領域の下面に設ける。これにより、三方弁65に二相冷媒が流入した場合、ガスと液が分離して液冷媒が下方に集まり、出口65b,65cが下面にあるので、安定して液冷媒が出口65b,65cから流出するようにでき、圧力損失はガスに比べて小さくなり、サイクル性能が安定しない状態が発生し難くなる。なお、図7Aのサイクルの場合、冷媒の流れは以下の4通りとなる。1第一の開閉手段82が開状態、第二の開閉手段が閉状態であって、入口65aから拡大領域を経て、出口65bから流出させる状態。2第一の開閉手段82が状態、第二の開閉手段83が開状態であって、入口65aから拡大領域⇒を経て、出口65cから流出させる状態。3第一の開閉手段82が開状態、第二の開閉手段83が開状態であって、入口65aから拡大領域を経て、出口65b,65cから流出させる状態。4第一の開閉手段82が閉状態、第二の開閉手段83が開状態であって、冷媒の流入出なしの状態。また、配管例えば、銅パイプで接続するだけでは、三方弁65の姿勢を確実に保つことができない。そのため、本実施例では弁固定具71支持部材によって三方弁65を冷蔵庫本体に固定する。これにより、冷蔵庫の製造時、搬送時及び使用時の各状態において、三方弁65の姿勢を三方弁65本体の下部に入口65a、出口65b,65cが位置する状態で維持することができる。以上のように、断熱箱体10と、圧縮機24と、第一の放熱手段放熱パイプ64と、減圧手段キャピラリチューブ43と、冷却手段蒸発器7とを備えた冷蔵庫において、前記圧縮機24は前記断熱箱体10の外部に設けられた圧縮機収納室機械室19に配設し、前記第一の放熱手段を通る第一の冷媒流路三方弁65の出口65b側と、前記第一の放熱手段をバイパスする第二の冷媒流路三方弁65の出口65c側と、前記第一の冷媒流路と前記第二の冷媒流路に流す冷媒量を制御する放熱性能制御手段三方弁65とを備え、前記放熱性能制御手段は支持手段弁固定具71によって支持された状態で前記圧縮機収納室に配置する。これにより、安定して液冷媒が三方弁65の出口65b,65cから流出するようにできる。また、庫内有効内容積を損なわずに機械室19内に省スペースで放熱性能制御手段を配設することができる。また、前記冷却手段の上流であって前記第一の放熱手段の下流に冷媒流量を調整する冷媒流量調整手段を備え、前記放熱性能制御手段及び前記冷媒流量調整手段は、前記支持手段によって支持された状態で前記圧縮機収納室に配置される。これにより、庫内有効内容積を損なわずに圧縮機収納室に省スペースで冷凍サイクル構成部品放熱性能制御手段及び冷媒流量調整手段を配設することができる。また、前記放熱性能制御手段は三方弁であって、前記三方弁の本体下部に冷媒入口及び冷媒出口が配置されるように前記支持手段で支持することで、前記三方弁にガスと液の二相冷媒が流入した場合、ガスと液が分離して液冷媒を前記三方弁の本体下方に集めて、前記出口から液冷媒を流出させる。これにより、安定して液冷媒が三方弁65の出口65b,65cから流出するようにでき、圧力損失はガスに比べて小さくなり、サイクル性能が安定しない状態が発生し難くなる。また、前記圧縮機収納室に前記圧縮機に送風する庫外送風機を備え、前記庫外送風機から風下に向かって前記圧縮機、前記放熱性能制御手段の順に配置する。これにより、圧縮機収納室の放熱性能を良好にすることができる。また、機械室19内に三方弁65、二方弁66及び逆止弁67を配設することで細かな放熱性能制御を図ることができる。また、三方弁65及び二方弁66を一つの弁固定具71に隣合わせて固定し機械室19内に配設することで、庫内有効内容積を損なわずに機械室19内に省スペースで配設することができる。また、三方弁65及び二方弁66を弁固定具71で隣合わせに固定したものに、逆止弁67と付随するパイプを冷蔵庫本体の製造ライン外で一体化することで、製造ライン上での機械室19の溶接箇所を低減し、箱体や配線への影響を低減できるとともに、組立時間を短縮することができる。また、一体化した放熱制御手段である三方弁65、二方弁66及び逆止弁67を圧縮機24の左隣に配設することで、凝縮器61の放熱性能を損なわずに放熱制御を行うことができる。また、蒸発皿21形状を通風抵抗の小さな形状に変更し、庫外送風機26の回転中心位置を断熱箱体10の側壁に設けている開口20aの開口中心と合わせることで、庫外送風機26からの風を効率よく圧縮機24に当て放熱性を改善することができる。このように、本実施形態では、庫内有効内容積の減少を伴わずに、断熱箱体外部に設けられている圧縮機収納室に冷媒流路切替弁、冷媒流量調整弁、冷媒流入防止弁を省スペース、短時間で配設できる。"