フッ素樹脂を含む表層を有し、かつ、両端が開放されている、可撓性の回転体と、該回転体を加熱する加熱体と、該回転体の内部に配置され、該回転体の内周面との摺動面を有する該回転体の保持部材と、該回転体と共にニップ部を形成する加圧部材と、を有し、該回転体および該加圧部材の回転により、該ニップ部において記録材を挟持し、かつ、搬送しつつ該記録材を加熱する加熱装置であって、該回転体と該保持部材の摺動面との間に、直鎖型のパーフルオロポリエーテルと側鎖型のパーフルオロポリエーテルとを含有する潤滑剤が介在させられていることを特徴とする加熱装置。前記側鎖型のパーフルオロポリエーテルは、側鎖にトリフルオロメチル基を有する請求項1に記載の加熱装置。しかしながら、本発明者らの検討によれば、特許文献1及び特許文献2に係る発明は、材料の選択の自由度を狭め、あるいは、表層に膜厚ムラを生じさせてしまう場合があった。本発明者らは、フッ素樹脂にひび割れやクラックを生じさせにくい潤滑剤を得ることを目的として検討を重ねてきた。その結果、従来から潤滑剤として使用されてきた直鎖タイプのPFPEに加えて、側鎖タイプのPFPEを含有させた潤滑剤が上記の目的の達成に極めて有効であることを見出した。本発明の目的は、潤滑剤長期間の使用によっても加熱性能が変化しにくい、耐久性に優れた加熱装置を提供することにある。本発明によれば、フッ素樹脂を含む表層を有し、かつ、両端が開放されている、可撓性の回転体と、該回転体を加熱する加熱体と、該回転体の内部に配置され、該回転体の内周面との摺動面を有する該回転体の保持部材と、該回転体と共にニップ部を形成する加圧部材と、を有し、該回転体および該加圧部材の回転により、該ニップ部において記録材を挟持し、かつ、搬送しつつ該記録材を加熱する加熱装置であって、該回転体と該保持部材の摺動面との間に、直鎖型のパーフルオロポリエーテルと側鎖型のパーフルオロポリエーテルとを含有する潤滑剤が介在させられている加熱装置が提供される。本発明によれば、直鎖タイプと側鎖タイプとをブレンドしたPFPEからなる潤滑剤を使用することにより、定着フィルムの表層に発生するクラックやひび割れを抑制し、画像品質の低下も抑制できるとともに、耐久試験を通して記録材の搬送も安定して行うことができる。以下に図面を参照して、本発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成装置の仕様、部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に特定的な記載がないかぎりは、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。1画像形成装置図1は、本発明に係る画像形成装置の一例の概略構成図である。本実施例におけるフルカラー画像形成装置は、電子写真方式を用いて、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの4色のトナー像を重ね合わせることでフルカラー画像を得るものである。本実施例における、フルカラー画像形成装置のプロセススピードは115mm/sec、一分間の印字枚数はLTRサイズ紙で20枚である。本実施例におけるフルカラー画像形成装置は、像担持体としての感光体ドラム1Y、1C、1M、1K、帯電手段としての帯電ローラ3Y、3C、3M、3K、静電潜像を顕像化するための現像手段たる現像ローラ2Y、2C、2M、2K、感光体ドラムのクリーニング手段4Y、4C、4M、4Kのような部材をひとつの容器にまとめた、いわゆるオールインワンカートリッジを使用している。それぞれのカートリッジは、イエローYトナーを現像器に充填したイエローカートリッジ、マゼンタMトナーを現像器に充填したマゼンタカートリッジ、シアンCトナーを現像器に充填したシアンカートリッジ、そしてブラックKトナーを現像器に充填したブラックカートリッジである。そして、上記フルカラー画像形成装置には、上記4色のカートリッジが装填されている。本実施例に係るフルカラー画像形成装置においては、感光体ドラム1Y、1C、1M、1Kに露光を行うことにより静電潜像を形成する光学系5が、上記4色のトナーカートリッジに対応して設けられている。光学系5としては、レーザー走査露光光学系を用いている。光学系5より、画像データに基づいた走査光が、帯電ローラ3Y、3C、3M、3Kにより一様に帯電された感光体ドラム1Y、1C、1M、1K上を露光することにより、感光体ドラム1Y、1C、1M、1K表面に画像に対応する静電潜像が形成される。不図示のバイアス電源より現像ローラ2Y、2C、2M、2Kに印加される現像バイアスを帯電電位と潜像露後部電位との間の適切な値に設定することで、負の極性に帯電されたトナーが感光体ドラム1Y、1C、1M、1K上の静電潜像に選択的に付着することにより、現像が行われる。感光体ドラム1Y、1C、1M、1K上に現像された単色トナー像は、該感光体ドラム1Y、1C、1M、1Kと同期して、等速で回転する中間転写体上へ転写される。本実施例においては、中間転写体として、駆動ローラ7によって駆動され、テンションローラ8によって張架されている中間転写ベルト6を用いている。中間転写ベルト6へ感光体ドラム1Y、1C、1M、1K上のトナー像を転写する、一次転写手段としては、一次転写ローラ9Y、9C、9M、9Kを用いている。一次転写ローラ9Y、9C、9M、9Kに対して、不図示のバイアス電源より、トナーと逆極性の一次転写バイアスを印加することにより、中間転写ベルト6に対して、トナー像が一次転写される。一次転写後、感光体ドラム1Y、1C、1M、1K上に転写残として残ったトナーは、クリーニング手段4Y、4C、4M、4Kにより除去される。上記工程を中間転写ベルト6の回転に同調して、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色に対して行い、中間転写ベルト6上に、各色の一次転写トナー像を順次重ねて形成していく。単色のみの画像形成単色モード時には、上記工程は、目的の色についてのみ行われる。また、記録材供給部となる記録材カセット10にセットされた記録材Pは、給送ローラ11により給送され、二次転写部に所定のタイミングで、レジストローラ12により、中間転写ベルト6と二次転写手段の如き二次転写ローラ13とのニップ部に搬送される。中間転写ベルト6上に形成された一次転写トナー像は、二次転写手段たる二次転写ローラ13に不図示のバイアス印加手段より印加されるトナーと逆極性のバイアスにより、記録材P上に一括転写される。なお、14は二次転写ローラ対向ローラである。トナーを二次転写された記録材Pは加熱定着装置Fに搬送される。その記録材Pは、加熱定着装置Fを通過することにより加熱及び加圧され、そのトナー像が記録材P上に加熱定着される。そしてその記録材Pは、加熱定着装置Fから画像形成装置外部のトレイに排紙される。二次転写後の中間転写ベルト6上に残った二次転写残トナーは、中間転写ベルトクリーニング手段15により除去される。2加熱定着装置F図2は像加熱装置としての加熱定着装置Fを示す断面図である。なお、図2は記録材Pの搬送方向に沿った断面図である。また、図3は加熱定着装置Fの横側面図である。ここでは、まず加熱定着装置Fの概略構成について説明を行い、構成部品の詳細については後述する。加熱定着装置Fは、加熱部材としての定着部材加熱アセンブリ20と、加圧部材としての加圧ローラ30と、を備える。この定着部材20と加圧ローラ30とを加圧した状態で接触圧接させることによりニップ部としての定着ニップ部Nを形成させている。定着部材20は、加熱体としてのヒータ21と、保持部材としてのガイド22と、ヒータ21により加熱される回転体としての定着フィルム23と、規制部材としての端部フランジ24以下、定着フランジと記すと、を有する。ヒータ21は、ガイド22の下面に固定して配置してある。定着フィルム23は、ガイド22に対して外嵌させて配置してある。定着フランジ24は、ガイド22の長手方向両端部側に装着されて、両端が開放されている定着フィルム23の両端部を規制する役目をする。ここで、定着装置Fや定着部材20、ガイド22のような部材における長手方向とは、両端が開放されている定着フィルム23が回転する際に想定される回転軸が伸びる方向をいい、記録材Pの搬送方向と直交する記録材Pのシート幅方向でもある。そして、定着部材20の長手方向両端部において、定着フランジ24に加圧バネ25を縮設させている。この加圧バネ25により定着部材20を所定の加圧力をもって、加圧ローラ30の上面に対して、定着フィルム23の有する後述の弾性層232の弾性と加圧ローラ30の有する弾性層302の弾性とに抗して押圧させて、所定幅の定着ニップ部Nを形成させている。なお、加圧ローラ30は後述する芯金301部を支持部材26にて受けることにより回転可能に固定されている。定着ニップ部Nでは、定着部材20の加圧ローラ30に対する加圧により、定着フィルム23がヒータ21と加圧ローラ30との間に挟まれてヒータ21の下面の扁平面に倣って撓む。これにより定着フィルム23の内面がヒータ21の下面の扁平面、具体的には後述する保護層213に密着した状態になる。ガイド22は定着フィルム23の内部に配置され、定着フィルム23の内周面との摺動面を有する。加圧ローラ30は定着フィルム23と共に定着ニップ部Nを形成する。この加圧ローラ30の回転駆動に伴って、定着ニップ部Nにおける加圧ローラ30と定着部材20側の定着フィルム23との摩擦力で定着フィルム23に回転力が作用する。そして、定着フィルム23がその内側にあるヒータ21の下面と密着し、そして摺動面にて摺動移動しながら、ガイド22の外周を時計回り方向に、加圧ローラ30の回転に従動することで回転状態になる加圧ローラ駆動式。なお、加圧部材の形態としては、本実施例における加圧ローラ30以外に、回動ベルトのようなベルトの形態でも構わない。定着フィルム23は、内部のヒータ21及びガイド22と摺擦しながら回転するため、ヒータ21及びガイド22と定着フィルム23との間の摩擦抵抗を小さく抑える必要がある。このため、ヒータ21及びガイド22の表面、例えばヒータ21やガイド22の摺動面と定着フィルム23との間に耐熱性を有する潤滑剤Gを少量介在させてある。ヒータ21は、記録材P上のトナー像Tを溶融定着させる定着ニップ部Nの加熱を行う。定着フィルム23を摺動面にて摺動移動させながら、言い換えると、加圧ローラ30の回転により定着フィルム23が回転しながら、ヒータ21に対する通電によりヒータ21の温度が所定の温度に立ち上がって温調される。この状態において、未定着トナー像Tを担持した記録材Pが、不図示の定着入口ガイドに沿って定着ニップ部Nの定着フィルム23と加圧ローラ30との間に搬送される。そして、その記録材Pが定着ニップ部Nで挟持し搬送されることで、記録材P上被加熱材上の未定着トナー像Tが定着フィルム23を介してヒータ21の熱で加熱されて記録材P上シート上に熱定着される。定着ニップ部Nを通過した記録材Pは、定着フィルム23の外面から分離して、不図示の耐熱性の定着排紙ガイドに案内されて、排出トレイ上に排出される。2aヒータ21ヒータ21は、定着フィルム23の内側に配置される加熱体である。ヒータ21は、図2に示すように、例えばアルミナ酸化アルミニウム、AlN窒化アルミニウムのような高絶縁性のセラミックスや、ポリイミド、PPS、液晶ポリマーのような耐熱性樹脂からなる細長い基板211を有する。そしてこの基板211の表面に、例えばAg/Pd銀パラジウム、RuO2、Ta2Nのような発熱ペースト層を印刷した発熱体212と、この発熱体212の保護と絶縁性とを確保するための耐圧ガラスのような保護層213と、を順次形成したものである。ヒータ21上の発熱ペーストへの給電は、不図示の給電部から不図示のコネクタを介してなされる。ヒータ21の背面には、発熱ペーストの発熱に応じて昇温したヒータ21の温度を検知するためのサーミスタのような温度検知素子214が配置されている。この温度検知素子214の信号に応じて、ヒータ21の長手方向端部にある不図示の給電部の電極部から発熱ペーストに印加される電圧のデューティー比や波数のようなファクターを適切に制御することで、定着ニップ部N内での温調温度を略一定に保つ。これにより、ヒータ21は定着フィルム23を介して記録材P上の未定着トナー像Tを定着するのに必要な加熱を行う。温度検知素子214から不図示の温度制御部へのDC通電は、不図示のDC通電部及びDC電極部を介して不図示のコネクタによりなされる。なお、加熱体であるヒータ21はセラミックヒータに限られるものではなく、例えば鉄板のような強磁性物質を含む電磁誘導発熱部材のような発熱部材にすることもできる。本実施例では、基板211としてアルミナと、発熱体212としてAg/Pdと、発熱体の保護層213として耐圧ガラスと、からなるヒータ21を使用している。2bガイド22保持部材としてのガイド22は、ヒータ21を支持する役目や、加圧部材の役目、定着ニップ部Nとの反対方向への放熱を防ぐための断熱部材の役目をしている。このガイド22は、剛性耐熱性断熱性の部材であり、液晶ポリマー、フェノール樹脂、PPS、PEEKのような材料により形成されている。ガイド22は、定着フィルム23の内部に配置される。本実施例では、ガイド22の素材として液晶ポリマーを使用している。2c加圧ローラ30加圧ローラ30は、定着フィルム23を介在させてヒータ21と対向配置される加圧部材である。加圧ローラ30は、図2に示すように、ステンレス、SUM、Alのような金属製の芯金301と、芯金301の外側にシリコーンゴムやフッ素ゴムのような耐熱ゴムあるいはシリコーンゴムを発泡して形成された弾性層302と、を有する。さらに、離型性と耐磨耗性を向上させるため、弾性層302を覆うようにPFA、PTFE、ポリテトラフルオロエチレン-ヘキサフルオロプロピレン共重合体FEPのような離型層303を形成してあってもよい。本実施例では、芯金301としてAlと、弾性層302としてシリコーンゴムと、離型層303としてPFAと、からなる外径20mmの加圧ローラ30を使用している。2d定着フィルム23定着フィルム23は、ヒータ21と加圧ローラ30との間に介在し、加圧ローラ30と接触する定着ニップ部Nで記録材Pを挟持搬送しつつヒータ21の熱を記録材Pに与える回転体である。定着フィルム23は、図4に示すように両端が開放されており、小熱容量で可撓性を有するエンドレスベルトからなる基層231と、この基層231を覆うように配置された弾性を有する弾性層232と、弾性層232を覆うように配置された離型性を有する離型層233と、から構成される。基層231は、クイックスタートを可能にするために膜厚は200μm以下の厚さで、耐熱性、高熱伝導性を有するステンレス、Al、Ni、Cu、Znのような金属部材を単独、あるいは合金部材からなり、可撓性を有している。一方で、長寿命の定着フィルム23を構成するために充分な強度を持ち、耐久性に優れた基層231として、膜厚は15μm以上の厚さが必要である。ヒータ21と接触する基層231の内面に、摺動性の高いフッ素樹脂層、ポリイミド層、ポリアミドイミド層のような層を形成してあっても良い。また、基層231は、ポリイミド、ポリアミドイミド、PEEK、PESのような可撓性を有する耐熱性樹脂であっても良い。樹脂製の基層231の場合には、BN、アルミナ、Alのような高熱伝導性粉末を混入してあっても良い。膜厚は金属製の場合と同様に、15μm以上200μm以下の厚さが必要である。弾性層232は、高画質化やカラー化対応として、トナーの定着性を充分に満足し、かつ定着ムラも防止するよう、記録材P上の未定着トナー像Tに対し、熱を包み込むように伝達させるため、シリコーンゴムのような耐熱性の弾性体からなる。熱の包み込み効果による高画質化やカラー化対応のために、膜厚は30μm以上の厚さが必要である。一方で、クイックスタートを可能にするために、膜厚は500μm以下の厚さが必要である。また、熱伝導率を向上させるために、熱伝導性フィラーのような添加剤を含有している。定着フィルム23の表層の離型層233は、離型性と耐磨耗性を向上させるため、PFAやPTFE、FEPのようなフッ素樹脂をチューブ成型、或いはコーティングにより弾性層232上に配置している。離型層233は、通紙による記録材Pとの耐磨耗性のために膜厚は5μm以上の厚さが必要であり、一方、クイックスタートを可能にするために膜厚は100μm以下の厚さが必要である。本実施例では、基層231として厚さ30μmのステンレスと、弾性層232として厚さ200μmの高熱伝導性シリコーンゴムと、離型層233として厚さ20μmのPFAチューブと、からなる外径18mmの定着フィルム23を使用している。2e潤滑剤G定着フィルム23とヒータ21及びガイド22との間の摩擦抵抗を小さく抑え、加熱定着装置Fの寿命を通じて安定した摺動性を維持させるために、ヒータ21やガイド22の摺動面と定着フィルム23との間に潤滑剤Gを塗布している。ヒータ21は180°C以上の温度で使用されることもあるので、潤滑剤Gとしては高温環境のような過酷な条件下で極めて良好な安定性を示すフッ素系潤滑剤を使用している。潤滑剤Gは基油と増稠剤から構成され、防錆剤のような添加剤を加えても良い。基油としてはパーフルオロポリエーテルPFPEを使用している。PFPEは、図5の式1から式4に示すような化学構造を有し、大きく直鎖型の直鎖タイプ式1、式2と側鎖にトリフルオロメチル基-CF3を有する側鎖型の側鎖タイプ式3、式4とに分類される。そして本発明に係る潤滑剤Gは、基油として、直鎖タイプのPFPEと側鎖タイプのPFPEとを混合したものを用いる。本実施例では、式1に示す直鎖タイプの基油と、式3に示す側鎖タイプの基油と、を所定の比率でブレンドした基油を使用している。一方、増稠剤としてはポリテトラフルオロエチレンPTFEの平均粒径が30μm以下の微粉末を使用している。潤滑剤Gとしての所定の稠度に合わせるために、増稠剤は20重量以上50重量以下となるように基油と配合される。本実施例では、稠度が265以上295以下JISK2220規格の潤滑剤Gを使用している。3定着フィルム23の離型層233に発生するクラックの検討加熱定着装置Fを長期間使用すると、定着フィルム23とヒータ21やガイド22との間に介在されていた潤滑剤が定着フィルム23端部から流出し、定着フィルム23表面に回り込んでしまう。ここで、当該潤滑剤が、直鎖タイプのPFPEのみを基油として含む潤滑剤である場合、定着フィルム23の表層の離型層233に用いられているPFAチューブと回り込んだ当該潤滑剤とが反応して、定着フィルム23の表層の離型層233に、図7に示すようなクラックを引き起こすことがあった。クラックは、図8に示すように、横スジとなって画像に現れてしまうため、画像品質を低下させてしまうことがあった。クラックに起因する横スジは定着フィルム23のクラックの位置に対応し、定着フィルム23の外径が18mmのため、画像には約56.5mmピッチで同様の横スジが繰り返される。また、この横スジはトナー量の多いベタ画像のような画像で見えやすく、OHTのような透明シートで光を透過させるとさらに見えやすくなる。このメカニズムとしては、プリント時における定着フィルム23の表面温度、すなわち定着フィルムの表層の離型層233の温度は120°C以上の高温に達するため、離型層233を形成するPFAのガラス転移点を越える。そのため、潤滑剤に含まれる基油としての直鎖タイプのPFPEがPFA内に浸透しやすく、かつPFAの膨潤も発生しやすくなる。それに伴い、PFAのポリマー同士の距離が離れるため、PFA自体の強度が低下する。その状態でプリントを停止させ、定着フィルム23の表面温度を室温程度まで下げると、PFAの強度が低下した状態で剛性が高くなる。そのため、その後の室温状態からのプリントのような操作で、定着フィルム23の表面温度が低い状態、すなわちPFAが脆い状態で定着フィルム23に回転駆動のような機械的なストレスが加わることにより、離型層233にクラックが引き起こされていると考えられている。3a各種潤滑剤の調製まず、実施例1~3に係る潤滑剤として、直鎖タイプのPFPE図5の式1と側鎖タイプ図5の式3のPFPEとをブレンドした基油を含む潤滑剤を用意した。実施例1~3に係る潤滑剤の基油中の直鎖タイプのPFPEおよび側鎖タイプのPFPEの分子量および配合比率を表1に示す。また、比較例1~3に係る潤滑剤として、従来例である直鎖タイプ図5の式1の基油のみからなる潤滑剤比較例1と2と、側鎖タイプ図5の式3の基油のみからなる潤滑剤比較例3を用意した。比較例1~3に係る潤滑剤の基油中のPFPEの分子量及び組成比を表1に示す。なお、各潤滑剤において増稠剤は全て同一のものを使用した。3b定着フィルムの加速試験上記3aで用意した実施例1~3および比較例1~3に係る潤滑剤によって定着フィルムにクラックが発生するか否かを評価するために以下の方法で加速試験を行った。1図2に示す加熱定着装置Fの定着フィルム23の表面に潤滑剤を直接塗布する。2記録材Pを通紙しない状態で、加熱定着装置Fを200°C温調で10分間空回転する。3空回転停止後、1時間静置して加熱定着装置Fを室温程度にまで冷却する。4OHTを用紙としてイエロー単色のベタ画像をプリントし、画像上に図8に示すような横スジの有無クラックの有無を確認する。5もしクラックの発生が無い場合は、上記1から4を5回繰り返してクラックの発生を確認する。その結果を表1に示す。表1に示すように、比較例1、2の直鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、分子量を変えても加速試験の1回目でクラックが発生した。一方、比較例3の側鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、加速試験を5回行ってもクラックは発生しなかった。一方、本実施例のブレンドタイプの基油からなる潤滑剤の場合、実施例1に係る、直鎖タイプの配合比率が80と大きい潤滑剤を用いた場合には加速試験の3回目でクラックが発生した。しかし、実施例2~3に係る、直鎖タイプの配合比率が50を下回る潤滑剤を用いた場合には、加速試験を5回行ってもクラックは発生しなかった実施例2、3。このように、実施例1のように直鎖タイプの基油に側鎖タイプの基油を少量ブレンドしただけでも、比較例1、2のような直鎖タイプのみの基油の場合と比べて、クラックの発生を格段に抑制させることができた。これは、基油であるPFPEの化学構造によるものと考えられている。直鎖タイプのPFPEは化学構造的に立体障害が無いため、PFAに浸透しやすい性質を有する。一方、側鎖タイプのPFPEは化学構造的に側鎖にトリフルオロメチル基を有しており、その側鎖が立体障害となって、PFAに浸透する際に側鎖タイプのPFPEはPFA内で詰まりやすいため、PFAに浸透する量としては直鎖タイプよりも少なくなる性質を有する。PFAに浸透する量により膨潤の程度も変わるため、浸透する量が多い直鎖タイプのPFPEの方がPFAの強度を低下させやすい、すなわち定着フィルム23の離型層233のクラックを引き起こしやすいのである。ここで、本実施例のように、直鎖タイプと側鎖タイプとのPFPEをブレンドした場合、側鎖タイプは直鎖タイプに比べて動粘度の温度依存性が大きいため、高温環境下での流動性が高い。そのため、側鎖タイプのPFPEは定着フィルム23の離型層233であるPFAに対して、直鎖タイプよりも先に浸透しやすい性質を有する。上述したように、側鎖タイプのPFPEはPFAに浸透しても側鎖の立体障害によりPFA内で詰まりやすいため、PFAに先に側鎖タイプのPFPEが浸透することで、後から直鎖タイプのPFPEが浸透するのをブロックするような機能を発揮していると考えられている。すなわち、潤滑剤として少量でも側鎖タイプのPFPEを有することで、定着フィルム23の離型層233であるPFAのクラックを抑制することができるのである。今回の比較検討において、実施例1は加速試験の3回目でクラックが発生したが、これは加速試験の結果であり、本実施例の画像形成装置を用いた10万枚の通紙耐久試験ではクラックは発生しなかった。一方、加速試験の1回目でクラックが発生した比較例1では、通紙耐久試験においてもクラックが発生した。つまり、加速試験の結果はクラック抑制に対する相対的な優劣を示すものであり、加速試験でクラックが発生しても相対的にクラックが発生しにくいものに関しては、使用する加熱定着装置F及び画像形成装置の仕様により実用上クラックを発生させないことが可能である。このように、加熱定着装置F及び画像形成装置の仕様により、クラック抑制に効果のあるPFPEの直鎖タイプと側鎖タイプとの配合比率は異なるため、本発明としてはPFPEの直鎖タイプと側鎖タイプとの配合比率は特に制限を設けず、少なくとも側鎖タイプのPFPEを有することとする。なお、本実施例では、定着フィルム23の離型層233としてPFAを用いて説明したが、フッ素樹脂であれば制限は無く、PTFEやFEPのような材料でも良い。樹脂によってガラス転移点や結晶状態が異なるため、クラックの発生条件や発生レベルは異なるが、本実施例によりPFPEの浸透を抑制する効果は同様に得ることができる。また、本実施例では、定着フィルム23の離型層233としてPFAのチューブ成型品を用いて説明したが、コーティング品を用いても良い。チューブ成型品の方が成型時や被覆時に延伸を伴う製法のため、延伸による樹脂の配向によりクラックを引き起こしやすい性質はあるが、コーティング品でもPFPEの浸透により膨潤するため、コーティング条件によってはクラックを引き起こすことがある。少なくとも、PFPEの浸透による膨潤により、定着フィルム23の離型層233の表面性や強度、耐磨耗性を低下させているため、本実施例による効果は同様に得ることはできる。4低温環境下における加熱定着装置Fの起動トルク比較次に、潤滑剤の基油として側鎖タイプのPFPEを使用した場合の懸念点として考えられる低温環境下での加熱定着装置Fの起動トルクについて、上述の潤滑剤を用いて比較検討を行った。加熱定着装置Fの起動トルクとしては、15°Cの低温環境下で、かつ加熱定着装置Fが冷えた状態からの駆動トルクを測定した。結果を表2に示す。表2に示すように、比較例1、2の直鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、分子量を大きくすると起動トルクは上昇した。一方、比較例3の側鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、ほぼ同じ分子量である直鎖タイプ比較例1に比べて、かなり起動トルクは上昇した。本実施例のブレンドタイプの基油からなる潤滑剤の場合、側鎖タイプの配合比率が80と大きくても、側鎖タイプのみの比較例3に比べると起動トルクはかなり低く実施例3、さらに側鎖タイプの配合比率が50を下回ると、直鎖タイプのみの比較例1とほぼ同等の起動トルクとなった実施例1、2。このように、実施例3のように側鎖タイプの基油に直鎖タイプの基油を少量ブレンドしただけでも、比較例3のような側鎖タイプのみの基油の場合と比べて、低温環境下における加熱定着装置Fの起動トルクを格段に抑制することができた。これは、側鎖タイプの基油の中に少量でも動粘度の温度依存性が小さい直鎖タイプの基油をブレンドし、低温環境下でも部分的に流動性の良い領域を存在させることで、その領域を発端に潤滑剤としての流動性が向上しているためと考えている。すなわち、潤滑剤の基油として側鎖タイプのPFPEを使用した場合の懸念点として考えられていた低温環境下での加熱定着装置Fの起動トルクは、直鎖タイプのPFPEを少量でもブレンドさせることで抑制することができるのである。本実施例においては、直鎖タイプのPFPEの配合比率を少なくとも20以上とすれば、低温環境下での加熱定着装置Fの起動トルクは実用上問題が無い。5耐久試験後の画像形成装置の状態比較次に、潤滑剤の基油として側鎖タイプのPFPEを使用した場合のもう一つの懸念点として考えられる加熱定着装置Fの耐久性について、上述の潤滑剤を用いて比較検討を行った。加熱定着装置Fの耐久性としては、各実施例および各比較例に係る潤滑剤を用いた画像形成装置によって10万枚の電子写真画像を形成する耐久試験後における、定着フィルム23の内周面と摺動するヒータ21面に残っている潤滑剤の状態を目視により確認した。そして、潤滑剤の劣化具合から画像形成装置の耐久性の比較を行った。ここで潤滑剤の劣化とは、耐久試験での潤滑剤の流出による摺動摩擦部における潤滑剤の枯渇により、定着フィルム23やガイド22の摺動面から定着フィルム23やガイド22のような部材の削り粉が生じ、その削り粉が潤滑剤と混ざることよって潤滑剤が変色し粘度が増大し、定着フィルム23の回転運動を安定して行えない状態を示す。結果を表3に示す。表3中の潤滑剤の状態を表す記号の定義は以下の通りである。A:は潤滑剤の劣化が軽微で問題の無いレベル。B:潤滑剤の劣化は若干あるが実用上は問題の無いレベル。C:潤滑剤が劣化しておりヒータ21と定着フィルム23との間の摺動性の低下により記録材Pの搬送性が不安定になると思われるレベル。表3に示すように、比較例1、2の直鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、耐久試験後の潤滑剤の状態は良好であった。一方、比較例3の側鎖タイプの基油のみからなる潤滑剤の場合、耐久試験後の潤滑剤の状態は悪かった。本実施例のブレンドタイプの基油からなる潤滑剤の場合、側鎖タイプの配合比率が80と大きくても側鎖タイプのみの比較例3に比べると潤滑剤の状態は良好で、実用上は問題の無いレベルであった実施例3。さらに、側鎖タイプの配合比率が50を下回ると、直鎖タイプのみの比較例1、2とほぼ同等のレベルで潤滑剤の状態は良好であった実施例1、2。このように、実施例3のように側鎖タイプの基油に直鎖タイプの基油を少量ブレンドしただけでも、比較例3のような側鎖タイプのみの基油の場合と比べて、耐久試験後のヒータ面上の潤滑剤の状態を実用上問題の無いレベルまで良化させることができた。これは、側鎖タイプの基油の中に少量でも動粘度の温度依存性が小さい直鎖タイプの基油をブレンドし、高温環境下でも部分的に高い粘度を維持できる領域を存在させることで、定着フィルム23端部からの潤滑剤の流出を抑制しているためと考えている。すなわち、潤滑剤の基油として側鎖タイプのPFPEを使用した場合の懸念点として考えられていた加熱定着装置Fの耐久性は、直鎖タイプのPFPEを少量でもブレンドさせることで実用上問題の無いレベルにすることができるのである。本実施例においては、直鎖タイプのPFPEの配合比率を少なくとも20以上とすれば、加熱定着装置Fの耐久性は実用上問題が無い。なお、本発明の像加熱装置は、加熱定着装置に限られず、仮定着する像加熱装置や画像を担持した記録材を再加熱してつやのような画像表面性を改質する像加熱装置のような像加熱装置としても使用できる。以上説明したように、本発明によれば、直鎖タイプと側鎖タイプとをブレンドしたPFPEからなる潤滑剤を使用することにより、定着フィルムの表層に発生するクラックやひび割れを抑制し、画像品質の低下も抑制できる。また、耐久試験を通して記録材の搬送も安定して行うことができる。