"トナーとキャリアからなる現像剤を用いてトナー画像を印刷媒体に形成する画像形成装置であって、所定方向に進行する第1の周面であって、静電潜像が形成される第1の周面を有する像担持体と、前記第1の周面と対向する部分において前記所定方向の反対方向に進行する第2の周面を有する現像剤担持体であって、磁界により前記キャリアを該第2の周面に吸着することによって、前記現像剤を該第2の周面に保持する現像剤担持体を有する現像装置と、前記第2の周面に保持されている前記現像剤中の前記トナーにより前記静電潜像を現像するための直流電圧を該第2の周面に印加する電圧印加手段と、を備えており、前記第1の周面に前記現像剤が接触している領域をニップ領域と定義し、該ニップ領域における前記所定方向の最も上流側の上流位置と該第1の周面及び前記第2の周面が最も近接する最近接位置との間の距離を第1の距離と定義し、該ニップ領域における該所定方向の最も下流側の下流位置と該最近接位置との間の距離を第2の距離と定義し、前記第1の距離が前記第2の距離より大きい場合には、前記最近接位置から前記所定方向の上流側の該第1の距離までの範囲における前記第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均は、前記最近接位置から前記所定方向の下流側の該第1の距離までの範囲における該第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均よりも小さく、前記第1の距離が前記第2の距離以下である場合には、前記最近接位置から前記所定方向の上流側の該第2の距離までの範囲における前記第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均は、該最近接位置から該所定方向の下流側の該第2の距離までの範囲における該第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均よりも小さいこと、を特徴とする画像形成装置。前記最近接位置よりも前記所定方向の上流側に設けられている制御部材を、更に備えており、前記第1の周面に対向する部材は、前記制御部材及び前記第2の周面であること、を特徴する請求項1に記載の画像形成装置。前記下流位置における前記第1の周面と前記第2の周面との間隔は、該第2の周面と前記制御部材との間隔よりも大きく、かつ、該第1の周面と該制御部材との間隔及び該第2の周面と該制御部材との間隔の和よりも小さいこと、を特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記第1の周面に対向する部材は、前記第2の周面のみであること、を特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記磁界を形成するための複数の磁極の内の前記現像領域において前記第1の周面に対向する磁極の磁束密度が最大となる方向は、前記最近接位置において前記第1の周面及び前記第2の周面とを繋ぐ直線に対して前記所定方向の上流側に傾斜していること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載の画像形成装置。そこで、本発明の目的は、トナー画像に濃度ムラが発生することを抑制できる画像形成装置を提供することである。本発明の一形態に係る画像形成装置は、トナーとキャリアからなる現像剤を用いてトナー画像を印刷媒体に形成する画像形成装置であって、所定方向に進行する第1の周面であって、静電潜像が形成される第1の周面を有する像担持体と、前記第1の周面と対向する部分において前記所定方向の反対方向に進行する第2の周面を有する現像剤担持体であって、磁界により前記キャリアを該第2の周面に吸着することによって、前記現像剤を該第2の周面に保持する現像剤担持体を有する現像装置と、前記第2の周面に保持されている前記現像剤中の前記トナーにより前記静電潜像を現像するための直流電圧を該第2の周面に印加する電圧印加手段と、を備えており、前記第1の周面に前記現像剤が接触している領域をニップ領域と定義し、該ニップ領域における前記所定方向の最も上流側の上流位置と該第1の周面及び前記第2の周面が最も近接する最近接位置との間の距離を第1の距離と定義し、該ニップ領域における該所定方向の最も下流側の下流位置と該最近接位置との間の距離を第2の距離と定義し、前記第1の距離が前記第2の距離より大きい場合には、前記最近接位置から前記所定方向の上流側の該第1の距離までの範囲における前記第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均は、前記最近接位置から前記所定方向の下流側の該第1の距離までの範囲における該第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均よりも小さく、前記第1の距離が前記第2の距離以下である場合には、前記最近接位置から前記所定方向の上流側の該第2の距離までの範囲における前記第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均は、該最近接位置から該所定方向の下流側の該第2の距離までの範囲における該第1の周面と該第1の周面に対向する部材との間隔の平均よりも小さいこと、を特徴とする。本発明によれば、トナー画像に濃度ムラが発生することを抑制できる。以下に、本発明の一実施形態に係る画像形成装置について図面を参照しながら説明する。第1の実施形態画像形成装置の構成以下に、本発明の第1の実施形態に係る画像形成装置について図面を参照しながら説明する。図1は、画像形成装置1の全体構成を示した図である。画像形成装置1は、電子写真方式によるカラープリンタであって、いわゆるタンデム式で4色Y:イエロー、M:マゼンタ、C:シアン、K:ブラックの画像を合成するように構成したものである。該画像形成装置1は、スキャナにより読み取った画像データに基づいて、トナーと磁性体キャリアからなる現像剤を用いてトナー画像を用紙印刷媒体Pに形成する機能を有し、図1に示すように、印刷部2、給紙部15、タイミングローラ対19、定着装置20及び排紙トレイ21を備えている。給紙部15は、用紙Pを1枚ずつ供給する役割を果たし、用紙トレイ16及び給紙ローラ17を含む。用紙トレイ16には、印刷前の状態の用紙Pが複数枚重ねて載置される。給紙ローラ17は、用紙トレイ16に載置された用紙Pを1枚ずつ取り出す。タイミングローラ対19は、印刷部2においてトナー画像が用紙Pに2次転写されるように、タイミングを調整しながら用紙Pを搬送する。印刷部2は、給紙部15から供給されてくる用紙Pにトナー画像を形成し、作像部2222Y,22M,22C,22K、光走査装置66Y,6M,6C,6K、転写部88Y,8M,8C,8K、中間転写ベルト11、駆動ローラ12、従動ローラ13、2次転写ローラ14及びクリーニング装置18を含んでいる。また、作像部2222Y,22M,22C,22Kは、感光体ドラム44Y,4M,4C,4K、帯電器55Y,5M,5C,5K、現像装置77Y,7M,7C,7K、クリーナー99Y,9M,9C,9K、イレーサ1010Y,10M,10C,10K及び直流電源3030Y,30M,30C,30Kを含んでいる。感光体ドラム4は、円筒状をなしており、図1に示すように、時計回りに回転している。よって、感光体ドラム4は、後述する現像ローラ72と対向している部分において所定方向に進行する周面被走査面を有している。帯電器5は、感光体ドラム4の周面を帯電させる。光走査装置6は、図示しない制御部の制御により、感光体ドラム4の周面に対してビームBY,BM,BC,BKを走査する。これにより、感光体ドラム4の周面には静電潜像が形成される。現像装置7は、感光体ドラム4にトナーを付与する。直流電源30は、現像装置7から感光体ドラム4へとトナーが移動するように、現像装置7に直流電圧を印加する。これにより、静電潜像に基づいたトナー画像が感光体ドラム4に現像される。現像装置7及び直流電源30の詳細については、後述する。中間転写ベルト11は、駆動ローラ12と従動ローラ13との間に張り渡されており、感光体ドラム4に現像されたトナー画像が1次転写される。転写部8は、中間転写ベルト11の内周面に対向するように配置されており、1次転写電圧を印加されることにより、感光体ドラム4に形成されたトナー画像を中間転写ベルト11に1次転写する役割を果たす。クリーナー9は、1次転写後に感光体ドラム4の周面に残存しているトナーを回収する役割を果たす。イレーサ10は、感光体ドラム4の周面の電荷を除去する。駆動ローラ12は、中間転写ベルト駆動部図1には記載せずにより回転させられることにより、中間転写ベルト11を矢印αの方向に駆動させる。これにより、中間転写ベルト11は、トナー画像を2次転写ローラ14まで搬送する。2次転写ローラ14は、中間転写ベルト11と対向し、ドラム形状をなしている。そして、2次転写ローラ14は、転写電圧が印加されることにより、中間転写ベルト11との間を通過する用紙Pに対して、中間転写ベルト11が担持しているトナー画像を2次転写する。より詳細には、駆動ローラ12は接地電位に保たれている。また、中間転写ベルト11は、駆動ローラ12に接触しているので、接地電位に近い正の電位に保たれている。そして、2次転写ローラ14の電位が駆動ローラ12及び中間転写ベルト11の電位よりも高くなるように、2次転写ローラ14に対して正の転写電圧が印加されている。トナー画像は、負に帯電しているので、駆動ローラ12と2次転写ローラ14との間に発生している電界によって、中間転写ベルト11から用紙Pに対して転写される。クリーニング装置18は、用紙Pへのトナー画像の2次転写後に、中間転写ベルト11に残存しているトナーを除去する。トナー画像が2次転写された用紙Pは、定着装置20に搬送される。定着装置20は、用紙Pに対して加熱処理及び加圧処理を施すことにより、トナー画像を用紙Pに定着させる。排紙トレイ21には、印刷済みの用紙Pが載置される。現像装置の構成次に、現像装置77Y,7M,7C,7Kの構成について図面を参照しながら説明する。図2は、現像装置7Yの断面構造図である。現像装置7Y,7M,7C,7Kは同じ構造を有しているので、現像装置7Yを例にとって説明する。現像装置7Yは、図2に示すように、現像ローラ72Y、供給ローラ74Y、撹拌ローラ76Y、規制ブレード77Y及び収容部78Yを有している。収容部78Yは、現像装置7Yの本体を構成しており、トナーを収容していると共に、現像ローラ72Y、供給ローラ74Y、撹拌ローラ76Y及び規制ブレード77Yを格納している。撹拌ローラ76Yは、収容部78Y内の現像剤を攪拌してトナーを負に帯電させる。供給ローラ74Yは、現像剤を現像ローラ72Yに供給する。現像ローラ72Yは、感光体ドラム4Yの周面にトナーを付与し、スリーブ80Y及び磁石82Yにより構成されている。スリーブ80Yは、図2に示すように、非磁性の金属製の円筒であり、感光体ドラム4Yと対向している。スリーブ80Yは、感光体ドラム4Yと同じ方向すなわち、時計回りに回転する。すなわち、感光体ドラム4Yとスリーブ80Yとは、カウンター方向に回転している。よって、スリーブ80Yは、感光体ドラム4Yの周面と対向している部分において所定方向の反対方向に進行する周面を有している。磁石82Yは、スリーブ80Y内に設けられており、磁界を形成するための磁極N1,S1,N2,S2,S3を有している。磁石82Yは、現像剤中の磁性体キャリアを磁界によりスリーブ80Yの周面に吸着することによって、現像剤をスリーブ80Yの周面に保持する。より詳細には、磁極N1は、感光体ドラム4Yに対向している。そして、磁極N1,S1,N2,S2,S3は、この順に、反時計回りに並ぶように磁石82Yに配置されている。以上のような構成を有する現像ローラ72Yでは、磁性体キャリアは、磁極S2によりスリーブ80Yの周面に吸着される。この際、磁性体キャリアに付着しているトナーも、スリーブ80Yの周面に吸着される。すなわち、現像剤は、スリーブ80Yの周面に吸着され、スリーブ80Yの回転により搬送される。この間、現像剤は、磁極S2,N2間の磁界、磁極N2,S1間の磁界及び磁極S1,N1間の磁界によって、スリーブ80Yの周面に保持されている。規制ブレード77Yは、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とが対向している部分よりもスリーブ80Yの回転方向の上流側において、スリーブ80Yの周面に対して所定の間隔を開けた状態で設けられている。これにより、現像剤は、規制ブレード77Yとスリーブ80Yの周面との間を通過する際に、所定の層厚に規制される。更に、現像剤中のトナーは、後述するように、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面との間に発生している電界により、スリーブ80Yの周面から感光体ドラム4Yの周面へと移動する。すなわち、感光体ドラム4Yの周面にトナー画像が現像される。また、現像剤は、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面との間を通過した後、磁極N1,S3間の磁界によりスリーブ80Yの周面に保持された状態で搬送される。その後、現像剤は、磁極S3,S2間の磁界が弱まった空間において、遠心力により、スリーブ80Yの周面から剥離される。ここで、感光体ドラム4Yの周面にトナー画像が現像される過程についてより詳細に説明する。直流電源30Yは、スリーブ80Yの周面に保持されている現像剤中のトナーにより静電潜像を現像するための直流電圧をスリーブ80Yに印加する。より詳細には、帯電器5Yは、感光体ドラム4Yの周面の電位が-650Vとなるように感光体ドラム4Yの周面を帯電させる。また、感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射された部分の電位は、0Vに近づく。一方、直流電源30Yは、スリーブ80Yの周面の電位を-500Vとする。これにより、スリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射された部分との間には、感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射された部分からスリーブ80Yの周面へと向かう電界が発生する。そのため、負に帯電したトナーは、スリーブ80Yの周面から感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射された部分へと移動する。一方、スリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射されていない部分との間には、スリーブ80Yの周面から感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射されていない部分へと向かう電界が発生する。そのため、負に帯電したトナーは、スリーブ80Yの周面から感光体ドラム4Yの周面においてビームBYが照射されていない部分へと移動しない。これにより、感光体ドラム4Yの周面には、静電潜像に従ったトナー画像が形成される。濃度ムラの発生の抑制ところで、本願発明者は、直流現像方式が採用された画像形成装置1において、トナー画像に濃度ムラが発生することを抑制するために、パッキングデンシティを高くすることに想到した。以下に、パッキングデンシティについて図3を参照しながら説明する。図3は、現像ローラ72Y及び感光体ドラム4Yの拡大図である。パッキングデンシティ以下、PDとは、スリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面との間における現像剤の充填度を示している。パッキングデンシティは、スリーブ80Yの周面に単位面積当りに付着している現像剤の量以下、搬送量:MAg/m2、現像剤の密度ρg/m3、及び、パッキンデンシティを算出する位置におけるスリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面との間隔gmを用いて、以下の式1により示される。PD=MA/ρ/g1MAの測定は、感光体ドラム4Yがない状態において、パッキングデンシティを算出する位置をスリーブ80Yの周方向に10mmの範囲内の現像剤の重量を平均化することにより行う。具体的には、スリーブ80Yの周方向10mm及びスリーブ80Yの長手方向50mmの開口を有するマスクによりスリーブ80Yを覆い、開口内の現像剤を吸引し、該現像剤の重量を測定する。そして、現像剤の重量を開口の面積で割って、MAを算出する。ただし、ρは、以下の式2及び式3により示される。ρ=Tcρt1-Tcρc2Tc:現像剤中のトナー重量部ρt:トナーの密度ρc:キャリアの密度g=DSRpc1-cosθpcRsl1-cosθsl3DS:スリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面とが最も近接する位置以下、最近接位置P0におけるスリーブ80Yの周面と感光体ドラム4Yの周面との間隔Rpc:感光体ドラム4Yの半径Rsl:現像ローラ72Yの半径θpc:最近接位置P0と感光体ドラム4Yの中心とを繋ぐ直線l1とパッキングデンシティを算出する位置と感光体ドラム4Yの中心とを繋ぐ直線l2とがなす角度θsl:最近接位置P0と現像ローラ72Yの中心とを繋ぐ直線l3とパッキングデンシティを算出する位置と現像ローラ72Yの中心とを繋ぐ直線l4とがなす角度ここで、画像形成装置1は、パッキングデンシティを高くするために、図2及び図3に示すように、制御部材40Yを更に備えている。以下に、制御部材40Yについてより詳細に説明する。図4は、現像ローラ72Y及び感光体ドラム4Yの拡大図である。制御部材40Yは、図4に示すように、感光体ドラム4Yの周面に対向し、かつ、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とが最も近接する最近接位置P0よりも所定方向の上流側に設けられている三角形の断面形状を有する部材である。より詳細には、制御部材40Yは、所定方向の上流側から下流側へといくにしたがって、所定方向に直交する方向の幅が小さくなる断面形状を有している。そして、感光体ドラム4Yの周面に現像剤が接触している領域をニップ領域と定義した場合に、制御部材40Yは、最近接位置P0よりも所定方向の上流側であって、かつ、ニップ領域内に設けられている。また、図4に示すように、ニップ領域における所定方向の最も下流側の下流位置における感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面との間隔aは、制御部材40Yの所定方向の上流側の端部とスリーブ80Yの周面との間隔cよりも大きく、かつ、制御部材40Yの所定方向の上流側の端部と感光体ドラム4Yの周面との間隔b及び間隔cの和よりも小さい。以上のような制御部材40Yが設けられることにより、以下に説明するように、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域におけるパッキングデンシティが高くなる。ここで、ニップ領域における上流位置と最近接位置P0との間の距離を距離A1と定義し、ニップ領域における下流位置と最近接位置P0との間の距離を距離A2と定義する。更に、図4に示す画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側の距離A1までの範囲における感光体ドラム4Yの周面と感光体ドラム4Yに対向している制御部材40Y及びスリーブ80Yの周面との間隔の平均を平均値B1と定義する。ただし、画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側の距離A1までの範囲において、感光体ドラム4Yの周面は、制御部材40Y及びスリーブ80Yの周面に対向している。そこで、感光体ドラム4Yの周面と制御部材40Yとが対向している領域では、これらの間隔を算出し、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とが対向している領域では、これらの間隔を算出する。また、最近接位置P0から所定方向の下流側の距離A1までの範囲における感光体ドラム4Yの周面と感光体ドラム4Yに対向しているスリーブ80Yの周面との距離の平均を平均値B2と定義する。画像形成装置1では、制御部材40Yが設けられることにより、平均値B1が平均値B2よりも小さくなっている。すなわち、制御部材40Yが設けられることにより、制御部材40Yが設けられていない場合に比べて、最近接位置P0よりも所定方向の上流側において、現像剤が通過できる領域が狭くなっている。そのため、画像形成装置1では、制御部材40Yが設けられていない画像形成装置に比べて、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域において、現像剤がより高い充填度で存在するようになる。すなわち、画像形成装置1では、制御部材40Yが設けられていない画像形成装置に比べて、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域において、パッキングデンシティがより高くなる。その結果、画像形成装置1では、現像に寄与するトナーが多くなるので、感光体ドラム4Y及びスリーブ80Yの回転ムラによって、感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面との間隔が変動しても、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。また、画像形成装置1では、図4に示すように、間隔cは、間隔aよりも小さい。そのため、最近接位置P0よりも上流側から最近接位置P0に流入してきた現像剤の一部は、制御部材40Yとスリーブ80Yの周面との間を通過することができずに、制御部材40Yと感光体ドラム4Yの周面との間を通過する。これにより、画像形成装置1のニップ領域は、制御部材40が設けられていない画像形成装置のニップ領域に比べて、最近接位置P0から所定方向の上流側に伸びる。その結果、画像形成装置1では、制御部材40が設けられていない画像形成装置に比べて、現像に寄与するトナーが多くなり、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。また、画像形成装置1では、以下に説明するように、トナー画像に筋状のノイズが発生することを抑制できる。より詳細には、画像形成装置において、パッキングデンシティが高くなると、キャリアがトナー画像に摺接して、トナー画像の後端に筋状のノイズ以下、筋状ノイズが発生することがある。しかしながら、画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域のパッキングデンシティは、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域のパッキングデンシティよりも低い。すなわち、画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域のパッキングデンシティのみが高くされ、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域のパッキングデンシティは高くされていない。そのため、画像形成装置1では、トナー画像の後端にキャリアが摺接することが抑制され、筋状ノイズの発生が抑制される。なお、画像形成装置1において、筋状ノイズの発生を抑制するために、磁極N1の磁束密度が最大となる方向を規定することが好ましい。より詳細には、磁極N1の磁束密度が最大となる方向は、最近接位置P0において感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とを繋ぐ直線に対して所定方向の上流側に傾斜していることが好ましい。これにより、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域のパッキングデンシティが低減される。その結果、画像形成装置1では、トナー画像の後端にキャリアが摺接することが抑制され、筋状ノイズの発生が抑制される。実験結果本願発明者は、画像形成装置1が濃度ムラ及び筋状ノイズの発生を抑制できることを明確にするために以下に説明する実験を行った。より詳細には、平均値B1と平均値B2との差ΔBが0μm、-56μm、-84μmである3種類の画像形成装置を第1のサンプルないし第3のサンプルとして作製した。第1のサンプルは、比較例に係る画像形成装置であり、第2のサンプル及び第3のサンプルは、本実施形態に係る画像形成装置1である。そして、第1のサンプルないし第3のサンプルにおける濃度ムラ及び筋状ノイズの発生を調べた。また、第1のサンプルないし第3のサンプルにおいて、磁極N1の磁束密度が最大となる方向と、最近接位置P0において感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とを繋ぐ直線とのなす角度を-10度、0度、10度に変化させた。これにより、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域における現像剤の搬送量MAと最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域における現像剤の搬送量MAとの差ΔMAを、-20g/m2、10g/m2、20g/m2に変化させた。正の角度は、磁極N1の磁束密度が最大となる方向が所定方向の上流側を向いていることを意味し、負の角度は、磁極N1の磁束密度が最大となる方向が所定方向の下流側を向いていることを意味する。なお、最近接位置P0におけるパッキングデンシティは、0.25×106g/m3及び0.30×106g/m3とした。また、制御部材40の条件を表1に示す。なお、長さとは、制御部材40Yの所定方向の長さを意味し、厚さとは、制御部材40Yの所定方向に直交する方向の幅を意味する。表2は、パッキングデンシティが0.25×106g/m3のときの実験結果を示した表であり、表3は、パッキングデンシティが0.30×106g/m3のときの実験結果を示した表である。表4は、表2及び表3の各記号の意味を説明するための表である。表2ないし表4によれば、第2のサンプル及び第3のサンプルでは、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制されていることが分かる。一方、第1のサンプルでは、トナー画像に濃度ムラが発生していることが分かる。すなわち、本実験によれば、平均値B1が平均値B2よりも小さくなることにより、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制されることが分かる。また、表2ないし表4によれば、第2のサンプル及び第3のサンプルにおいて、ΔMAが0g/m2、20g/m2のときには、トナー画像に筋状ノイズが発生することが抑制されていることが分かる。一方、第2のサンプル及び第3のサンプルにおいて、ΔMAが-20g/m2のときには、トナー画像に筋状ノイズが発生していることが分かる。すなわち、磁極N1の磁束密度が最大となる方向が、最近接位置P0において感光体ドラム4Yの周面とスリーブ80Yの周面とを繋ぐ直線に対して所定方向の上流側に傾斜していることにより、筋状ノイズの発生が抑制されることが分かる。変形例以下に、制御部材40Yの変形例について図面を参照しながら説明する。図5aないし図5dは、第1の変形例ないし第4の変形例に係る制御部材40aY~40dYを示した図である。制御部材40aYは、図5aに示すように、長方形状の断面形状を有していてもよい。また、制御部材40bYは、図5bに示すように、所定方向の上流側から下流側へといくにしたがって、所定方向に直交する方向の幅が大きくなる三角形の断面形状を有していてもよい。また、制御部材40cYは、図5cに示すように、円形の断面形状を有していてもよい。また、制御部40dYは、図5dに示すように、楕円形の断面形状を有していてもよい。第2の実施形態以下に、第2の実施形態に係る画像形成装置1について図面を参照しながら説明する。図6は、第2の実施形態に係る画像形成装置1の感光体ドラム4と現像ベルト172の拡大図である。第2の実施形態に係る画像形成装置1では、現像ローラ72の代わりに現像ベルト172が設けられている。そのため、第2の実施形態に係る画像形成装置1では、感光体ドラム4の周面と現像ベルト172の周面との間隔を任意に設定することができる。そこで、図6に示すように、第2の実施形態に係る画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側における感光体ドラム4の周面と現像ベルト172の周面との間隔は、最近接位置P0よりも所定方向の下流側における感光体ドラム4の周面と現像ベルト172の周面との間隔よりも小さくなっている。これにより、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域におけるパッキングデンシティは、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域におけるパッキングデンシティよりも高くなる。その結果、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。また、第2の実施形態に係る画像形成装置1では、制御部材40が不要である。よって、感光体ドラム4の周面に対向している部材は、現像ベルト172の周面のみである。第3の実施形態以下に、第3の実施形態に係る画像形成装置1について図面を参照しながら説明する。図7は、第3の実施形態に係る画像形成装置1の感光体ベルト104と現像ローラ72の拡大図である。第3の実施形態に係る画像形成装置1では、感光体ドラム4の代わりに感光体ベルト104が設けられている。そのため、第3の実施形態に係る画像形成装置1では、感光体ベルト104の周面と現像ローラ72の周面との間隔を任意に設定することができる。そこで、図7に示すように、第3の実施形態に係る画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側における感光体ベルト104の周面と現像ローラ72の周面との間隔は、最近接位置P0よりも所定方向の下流側における感光体ベルト104の周面と現像ローラ72の周面との間隔よりも小さくなっている。これにより、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域におけるパッキングデンシティは、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域におけるパッキングデンシティよりも高くなる。その結果、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。また、第3の実施形態に係る画像形成装置1では、制御部材40が不要である。よって、感光体ベルト104の周面に対向している部材は、現像ローラ72の周面のみである。第4の実施形態以下に、第4の実施形態に係る画像形成装置1について図面を参照しながら説明する。図8は、第4の実施形態に係る画像形成装置1の感光体ベルト104と現像ベルト172の拡大図である。第4の実施形態に係る画像形成装置1では、感光体ドラム4の代わりに感光体ベルト104が設けられ、現像ローラ72の代わり現像ベルト172が設けられている。そのため、第4の実施形態に係る画像形成装置1では、感光体ベルト104の周面と現像ベルト172の周面との間隔を任意に設定することができる。そこで、図8に示すように、第4の実施形態に係る画像形成装置1では、最近接位置P0よりも所定方向の上流側における感光体ベルト104の周面と現像ベルト172の周面との間隔は、最近接位置P0よりも所定方向の下流側における感光体ベルト104の周面と現像ベルト172の周面との間隔よりも小さくなっている。これにより、最近接位置P0よりも所定方向の上流側のニップ領域におけるパッキングデンシティは、最近接位置P0よりも所定方向の下流側のニップ領域におけるパッキングデンシティよりも高くなる。その結果、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。また、第4の実施形態に係る画像形成装置1では、制御部材40が不要である。よって、感光体ベルト104の周面に対向している部材は、現像ベルト172の周面のみである。その他の実施形態なお、本発明に係る画像形成装置1は、前記実施形態に示した画像形成装置1に限らず、その要旨の範囲内において変更可能である。画像形成装置1では、図4に示すように、ニップ領域における上流位置と最近接位置P0との間の距離A1は、ニップ領域における下流位置と最近接位置P0との間の距離A2よりも大きい。しかしながら、距離A1は、距離A2以下であってもよい。距離A1が距離A2以下である場合には、最近接位置P0よりも所定方向の上流側の距離A2までの範囲における感光体ドラム4Yの周面と感光体ドラム4Yに対向している制御部材40Y及びスリーブ80Yの周面との間隔の平均を平均値C1と定義する。また、最近接位置P0から所定方向の下流側の距離A2までの範囲における感光体ドラム4Yの周面と感光体ドラム4Yに対向しているスリーブ80Yの周面との距離の平均を平均値C2と定義する。そして、制御部材40Yが設けられることにより、平均値C1が平均値C2よりも小さくなっていればよい。以上の構成によっても、トナー画像に濃度ムラが発生することが抑制される。"