静電潜像を担持する像担持体と、トナーを収納する容器と、第1の電極部材を備え前記トナーを担持して前記静電潜像を現像するトナー担持体と、前記容器内において前記トナー担持体に並設された第2の電極部材と、を有する現像装置と、前記現像装置を保持し、前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の領域に前記トナーが存在する第1の姿勢と、前記第1の姿勢において前記領域に存在する前記トナーの少なくとも一部が前記領域外へ移動する第2の姿勢とに変化させる保持ユニットと、前記第1の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C1と、前記第2の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C2との比較に基づいて前記容器内のトナーが偏在しているか否かを検知する検知手段と、を有することを特徴とする画像形成装置。前記検知手段は、前記静電容量C1から前記静電容量C2を減じた差分が閾値を下回った場合に容器内のトナーが偏在していることを検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記検知手段は、前記静電容量C1に対する前記静電容量C2の比率C2/C1が閾値を上回った場合に前記容器内のトナーが偏在していることを検知することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。更に、前記現像装置が新品であるか否かを判断する判断手段を有し、前記検知手段による前記検知は、前記判断手段が前記現像装置を新品であると判断したことを受けて行われることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成装置。更に、前記トナー担持体に接触して配置され前記トナー担持体にトナーを供給するトナー供給部材を有し、前記第2の電極部材は前記トナー供給部材の芯金であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記現像装置を複数有し、前記保持ユニットは前記複数の現像装置を保持して回転することで各現像装置を前記第1の姿勢と前記第2の姿勢とに変化させることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記検知手段によって前記容器内のトナーが偏在していることが検知された場合、前記保持ユニットは偏在を解消する動作を行う請求項1~6に記載の画像形成装置。前記検知手段によって前記容器内のトナーが偏在していることが検知された場合、前記容器を振るように促す警告を行うことを特徴とする請求項1~7に記載の画像形成装置。しかしながら、特許文献1に記載の検知方法では、トナー容器内にトナー担持体以外に複数の電極を設ける必要があるため、部品点数が多くなり、現像装置の構成が複雑化してしまう。そこで本出願に係る発明の目的は、簡易な構成でトナー容器内のトナーの偏在を検知可能な画像形成装置を提供することである。上記目的を達成するために、本出願に係る画像形成装置は、静電潜像を担持する像担持体と、トナーを収納する容器と、第1の電極部材を備え前記トナーを担持して前記静電潜像を現像するトナー担持体と、前記容器内において前記トナー担持体に並設された第2電極部材と、を有する現像装置と、前記現像装置を保持し、前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の領域に前記トナーが存在する第1の姿勢と、前記第1の姿勢において前記領域に存在する前記トナーの少なくとも一部が前記領域外へ移動する第2の姿勢とに変化させる保持ユニットと、前記第1の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C1と、前記第2の姿勢における前記第1の電極部材と前記第2の電極部材との間の静電容量C2との比較に基づいて前記容器内のトナーが偏在しているか否かを検知する検知手段と、を有することを特徴とする。本出願に係る発明によれば、トナー容器内のトナーの偏在を簡易な構成で検知可能な画像形成装置をすることができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。以下に説明する実施例は、例示的に本発明を説明するものであって、以下に記載される構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは、特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲をそれに限定するものではない。図1は本実施例の画像形成装置の概略構成の模式図である。この画像形成装置は、電子写真プロセスを用いた、モノクロの画像形成装置である。この画像形成装置はイメージリーダ原稿画像読装置パソコンファクシミリ等のホスト装置からコントローラ部制御手段:CPU100に入力する電気的画像信号に基づいて記録媒体としてのシート状の記録材Pに画像形成を行う。この画像形成装置は、表面に静電潜像を担持する像担持体としての、回転ドラム型の電子写真感光体以下、ドラムと記す1を有する。及び、このドラム1に作用するプロセス手段としての、帯電手段2、画像露光手段3、現像手段5、転写手段6、ドラムクリーニング手段7、定着手段8を有する。ドラム1はドラム軸線を中心に矢印R1の時計方向に所定の速度で回転駆動される。帯電手段2はドラム1の表面を所定の極性本実施例では負極性電位に一様に帯電する手段であり、本実施例では接触帯電ローラを用いている。画像露光手段3はミラー4を介してドラム1の表面に静電潜像を形成する手段であり、本実施例ではレーザースキャナユニットを用いている。現像手段5はドラム面に形成された静電潜像を現像剤像トナー像として可視化する手段である。本実施例において、現像装置としての現像器5は、現像剤Tとして負帯電性の非磁性トナーを用いた接触現像型の反転現像器である。転写手段6は、ドラム面に可視化されたトナー像を転写材としての記録材Pに転写する手段であり、転写ローラを用いている。ドラムクリーニング手段7は、転写後のドラム1面から転写残トナーを除去する手段であり、クリーニングブレードを用いている。ドラム面から除去されたトナーはクリーナ容器71に収納される。トナー像を転写された記録材Pは定着手段8へ導入され、定着ニップ部で加熱加圧される。これにより、トナー像の記録材への定着がなされる。コントローラ部100は1枚或いは連続複数枚の画像形成ジョブが終了したら、画像形成装置を待機状態にして、次の画像形成スタート信号の入力を待つ。即ち、ドラム1、レーザースキャナユニット3、転写手段6等の駆動を停止する。《現像器5》図2aはドラム表面に形成された静電潜像を現像可能な姿勢以下、第1の姿勢と記すにおける現像器5の拡大模式図である。現像器5は画像形成装置本体側の装着台400に対して取り外し可能に装着されている。本実施例においては、第1の姿勢における現像器5は、トナー容器13の天面側が上向きで底面側が下向きの正立姿勢となってドラム1に対向している。そして、この現像器5の現像ローラ9がドラム1に接触している。現像ローラ9はドラム1に接触した状態でドラム1に形成された静電潜像を現像する。いわゆる、接触現像方式を用いている。現像器5は、トナーTを収納するトナー収納室としてトナー容器13と、ドラム1に形成された静電潜像を現像するためのトナー担持体としての現像ローラ9と、現像ローラ9に接触してトナーを供給するトナー供給部材としての供給ローラ10を有する。また、現像ローラ9上のトナー層を規制するトナー層厚規制部材としての規制ブレード11と、現像ローラ9とトナー容器13との隙間からのトナー漏れを防止する漏れ防止シール12を有する。また、現像器5には、現像器5が新品であるか否かを記憶する記憶手段15を有する。本実施例では、記憶手段15として非接触不揮発性メモリを用いている。トナー容器13はドラム1の軸線方向を長手方向とする横長の容器である。この容器13の下部に容器長手方向に沿ってドラム1に対向する開口部を有する。現像ローラ9はこの開口部に位置させて容器長手方向に並行に配置され、容器長手方向の両側にそれぞれ取り付けられた軸受部材不図示を介して回転自在に容器13に支持されている。供給ローラ10は、現像ローラ9のドラム対向側とは反対側において容器13内に現像ローラ9に並行に配置され、容器長手方向の両側にそれぞれ取り付けられた軸受部材不図示を介して回転自在に容器13に支持されている。本実施例において、現像ローラ9はφ13であり、φ8の導電性芯金第1の電極部材9aの周囲に、シリコンゴムを基層とし、アクリルウレタン系ゴムを表面にコートした構成で、体積抵抗は104~1012Ωcmである。また、供給ローラ10は、φ6の導電性の芯金第2の電極部材10aの周囲に連続気泡体からなるウレタンスポンジ層10bを設けた、φ15のウレタンスポンジローラである。スポンジ層10bの体積抵抗は104~1012Ωcm程度である。即ち、供給ローラ10は連続気泡体で構成されている。現像ローラ9の芯金9aと供給ローラ10の芯金10a間の距離中心間距離は13mmであり、現像ローラ9の表面に対して、供給ローラ10のウレタンスポンジ層10b発泡層を1.0mm侵入させている。規制ブレード11は、先端部が現像ローラ9に摺擦して、現像ローラ9に塗布されたトナーを薄層にコーティングする、リン青銅、ウレタンゴム等でできた可撓性部材である。規制ブレード11はその基部が前記開口部の上縁部に固定されて容器13に配設されている。漏れ防止シール12は、先端部が現像ローラ9に接し、現像ローラ9の下方部とトナー容器13との隙間を覆ってトナー漏れ防止する可撓性部材である。漏れ防止シール12はその基部が前記開口部の下縁部に固定されて容器13に配設されている。第1の姿勢における現像器5には、画像形成実行時に画像形成装置本体側の駆動手段不図示と電源部から駆動力と現像バイアスが入力される。現像ローラ9は図2aにおいて矢印R2の時計方向に所定の速度で回転駆動される。従って、現像ローラ9のドラム接触部における回転方向はドラム1の回転方向R1に対して順方向である。また、現像ローラ9に接触して現像ローラ9にトナーを供給する供給ローラ10は矢印R3の時計方向に所定の速度で回転駆動される。従って、供給ローラ10の現像ローラ接触部における回転方向は現像ローラ9の回転方向R2に対して逆方向カウンタ方向である。回転する現像ローラ9の周上には回転する供給ローラ10によってトナーが塗布され、塗布されたトナーが規制ブレード11により薄層にコーティングされる。そのトナー薄層が現像ローラ9の引き続く回転により現像位置に搬送されてドラム1の面に適用される。また、現像ローラ9には現像バイアス電源部から所定の現像バイアス、本実施例では、DC電圧が印加される。これにより、現像ローラ9の周上のトナー薄層がドラム面の静電潜像に対応して選択的にドラム面に転移する。これにより静電潜像がトナー像として現像される。静電潜像の現像に供されなかったトナーは現像ローラ9の引き続く回転によりトナー容器13内に戻し搬送される。そして、供給ローラ10により現像ローラ9の面から除去されるとともに、現像ローラ9の面には再び供給ローラ10によってトナーが塗布される。この動作が繰り返されて、ドラム面の静電潜像の現像が実行される。《現像器内のトナー偏在検知方法》先行例では、トナー容器内のトナーの長手方向の偏在の検知を、トナー容器内の3つ以上の電極で行う。それに対し、本実施例では、2つの電極で検知を行う。本実施例における、トナーの偏在検知方法の基本原理について説明する。本実施例において、現像ローラに並設される電極部材として、供給ローラの導電性芯金10aを用いている。以下の説明において、静電容量とは、現像ローラの導電性の芯金9aと供給ローラの導電性の芯金10aの間の静電容量のことである。静電容量の検知には、まず、供給ローラの導電性の芯金10aに、バイアス電源からトナー偏在検知用バイアスを印加する。トナー偏在検知用バイアスとしては、周波数5KHz、Vpp=200Vの交流バイアスを用いている。現像ローラ9の導電性の芯金9aには、トナー偏在検知用バイアスにより電圧が誘起され、この電圧は検出器で検出され、検知回路で整流され、静電容量が検知される。以下の静電容量の測定は、NF社製LCRメータZM2354を用いている。始めに、トナー容器内のトナーが長手方向にわたり均一に広がっている状態について説明する。図2aに示すような第1の姿勢において、トナー容器内のトナーはトナー自身の質量により、重力方向で下方に落下し、現像ローラと、対向する電極部材である供給ローラは、共にトナー剤面Taよりも下方にいる状態である。この時、第1の姿勢において、以下で定義する領域Xは十分なトナーで満たされている。ここで、領域Xとは、現像ローラの芯金9aと供給ローラの芯金10aの間に位置し、静電容量に大きく影響を与える領域である。本実施例の構成においては、領域Xは、現像ローラ9と供給ローラ10のニップ部当接ニップ部から供給ローラ10の回転方向上流側の領域である。トナーの誘電率は空気に対して3倍前後であるので、領域Xにあるトナー量が多いほど静電容量は大きくなる。つまり、トナー容器内のトナーが長手方向に均一に広がっている現像器が、第1の姿勢で保持されている場合の静電容量C1は、図4で示すように大きな値を示す。現像器5が装着されている装着台400は、現像器5を図2aの第1の姿勢と図2bに示すような姿勢とに変化させる転換手段としてある。転換手段は、軸部401を中心に、コントローラ100で制御される駆動手段402により揺動される。駆動手段402としては、例えば、正逆転モータを用いたギア機構、電磁ソレノイド機構、ラックピニオン機構などを挙げることができる。このような、図2bに示す姿勢を第2の姿勢とする。第2の姿勢における現像器5は、トナー容器13の天面側が下向きで、低面側が上向きの倒立姿勢となっている。この第2の姿勢において、領域Xのトナーはトナー自身の質量により、トナー容器内へ落下してしまう。その結果、領域Xにはトナーがいない状態となる。つまり、トナー容器内のトナーが長手方向に均一に広がっている現像器が、第2の姿勢で保持されている場合の静電容量C2は、図4で示すようにC1よりも小さな値を示す。以上、2つの静電容量の差分ΔC=|C1-C2|を計算すると、ΔCは図4で示すような値となる。次に、トナー容器内のトナーがトナー容器の長手方向すなわち、現像ローラ9の軸線方向において、片側に偏っている状態について説明する。トナーが長手方向において片側に偏った状態の現像器とは、図3aに示すように、長手方向の片側がトナーで満たされた状態である。この現像器を図3aで示す第1の姿勢に保持する。トナーが詰まっている部分Aでは、領域Xが十分なトナーで満たされている。トナーが詰まっていない部分Bでは、領域Xはトナーで満たされていない。つまり、トナー容器内のトナーが長手方向の片側に偏っている現像器が第1の姿勢で保持された場合の静電容量C1’は、図4で示すようにC1とC2の間の値を示す。次に、図3bで示す第2の姿勢で保持する。第2の姿勢に保持すると、領域Xのトナーの一部は領域X外へ移動するが、トナー容器内のトナーは長手方向の片側に偏っているので、領域Xのトナー量はさほど変化しない。つまり、トナー容器内のトナーが偏っている現像器が、第2の姿勢に保持されている場合の静電容量C2’は、図4に示すようにC1’と同じような値を示す。以上、2つの静電容量の差分ΔC’=|C1’-C2’|を計算すると、ΔC’はΔCより小さな値となる。このように、トナー容器内のトナーが長手方向にわたり均一に広がっている場合、第1の姿勢の静電容量と第2の姿勢の静電容量の差分であるΔCの値は大きくなる。また、トナー容器内のトナーが長手方向の片側に偏っている場合、第1の姿勢の静電容量と第2の姿勢の静電容量の差分であるΔC’はΔCより小さくなる。つまり、第1の姿勢の静電容量と第2の姿勢の静電容量の差分ΔCを算出することで、トナー容器内のトナーの偏り状態を検知することが出来ることが分かった。次に、差分ΔCによって、トナー容器内のトナーの偏在状態の判断方法について、本発明者らが行った実験結果図5を用いて説明する。本実験は、現像器の長手方向を重力方向に沿うようにし、トナー容器内のトナーが長手方向の片側に偏った状態で数日間放置した現像器を用いている。始めに、この現像器5のΔCを測定する。その後、トナー容器内のトナーを崩してトナーの偏在を解消する動作トナー崩しシーケンスを行う。本実施例におけるトナー崩しシーケンスは、装着台400が第1の姿勢と第2の姿勢とに数回素早く揺動する動作を行う。これらの、ΔCを測定することと、トナー崩しシーケンスを行うことを交互に繰り返し行った結果が図5に示されている。トナー崩しシーケンスを行う前の状態である現像器0回後において、ΔCを測定すると、図5に示すように小さな値を示す。この状態の現像器は、画像の片側に白抜けの画像不良が生じる。トナー崩しシーケンスを繰り返し行っていくと、差分ΔCは徐々に大きくなっていく。トナー崩しシーケンスを4回行った後の現像器は、画像白抜けの画像不良が発生しなかった。そこで、トナー偏在なしと判断する閾値としてΔCpを定義することとする。すなわち、差分ΔCがΔCpを上回った場合にトナー偏在なしと判断し、差分ΔCがΔCpを下回った場合にトナー偏在ありと判断する。次に、現像器5が画像形成装置に装着された時の動作について、図6を用いて説明する。現像器5は装着台400に装着されるS1。現像器5が装着台400に装着されると、コントローラ部100は、現像器5のメモリ15にアクセスし、現像器5が新品であるか否か判断するS2。新品でない場合、スタンバイ状態へ移行するS3。新品である場合、軸部401を中心に、コントローラ部100で制御される駆動手段402により揺動され、図2aに示す第1の姿勢に保持されるS4。次に、偏在検知手段100aは、供給ローラ10の導電性の芯金10aに、トナー偏在検知用バイアスを印加し、静電容量C1を検知するS5。続いて、コントローラ部100は、駆動手段402を駆動し、現像器5を図2bに示すような、第2の姿勢に保持するように揺動制御するS6。第1の姿勢と同様にして、偏在検知手段100aは、静電容量C2を検知するS7。コントローラ部100は、検知された静電容量C1とC2の差分ΔC=|C1-C2|を算出するS8。続いて、ΔCと閾値ΔCpの比較を行うS9。ΔCがΔCpより大きい場合、トナー容器内のトナーが長手方向にわたって均一に広がっていると判断し、スタンバイ状態へ移行するS3。一方、ΔCがΔCpより小さい場合、トナー容器内のトナーが長手方向の片側に偏っていると判断するS9。偏在していると判断すると、トナー崩しシーケンスがこれまでに何回行われているかを判断しS10、その回数が、所定回数以下であるならば、トナー崩しシーケンスを行うS11。シーケンス終了後には、シーケンスを行った通算回数を記憶したのちS12、再び、現像器を第1の姿勢に保持しS4、上述の静電容量検知ルーチンを行う。これを繰り返し、トナー崩しシーケンスが所定回数を超えても、トナー偏在と判断され続ける場合には、表示部100bにトナー偏在などの報知を行い、ユーザーに現像器を取り出し、振ってもらうよう知らせることとするS13。なお、上記所定回数は、トナーの崩れやすさや、装着台の駆動速度など、それぞれの構成によって適宜決めることが出来る。本実施例では、上述した実験結果より、所定回数を5回と設定した。以上、本実施例では、現像器5を、芯金9aと芯金10aとの間の領域にトナーが存在する第1の姿勢と、第1の姿勢において芯金9aと芯金10aとの間の領域に存在するトナーの少なくとも一部がその領域外へ移動する第2の姿勢とに変化させ、第1の姿勢における芯金9aと芯金10aとの間の静電容量C1と、第2の姿勢における芯金9aと芯金10aとの間の静電容量C2との比較に基づいてトナー容器内のトナーが偏在しているか否かを検知した。これによりトナー容器内のトナーの偏在を簡易な構成で検知することができた。なお、本実施例では、静電容量C1と静電容量C2との差分に基づいてトナー残量を検知したが、静電容量C1とC2との比率に基づいてトナー残量を検知しても良い。例えば比率C2/C1が閾値を上回った場合にトナー偏在ありと判断してトナー崩しシーケンスを行っても良い。このように、偏在検知手段100aは、静電容量C1と静電容量C2との比較に基づいてトナー容器内のトナーが偏在しているか否かを検知することができる。また、本実施例では、トナー崩しシーケンスを行っているが、このシーケンスを行わずに、ユーザーに現像器を振るように促す警告をしてもよい。また、本実施例では、接触現像方式を採用しているが、非接触現像方式所謂ジャンピング現像方式においても有効である。図7は実施例2における画像形成装置の概略構成の模式図である。この画像形成装置は、電子写真プロセスを用いた、4色フルカラーの画像形成装置である。回転ドラム型の電子写真感光体以下、ドラムと記す1を有する。及び、このドラム1に作用するプロセス手段としての、帯電手段2、画像露光手段3、現像手段55a5b5c5d、転写手段6、ドラムクリーニング手段7、定着手段8を有する。実施例2の画像形成装置は、現像手段としての現像器を複数有する。すなわち、第1から第4の4つの現像器を有する。そして、これらの複数の現像器を保持ユニットとしてのロータリ14が保持している。ロータリ14は回転自在に保持され、所望の現像装置例えば現像装置5aを感光ドラム1に対向接触する現像位置Aに回転移動することができる。また、中間転写体たる転写ベルト61を有する。転写ベルト61は、複数のローラに架橋され、回転可能に配置されている。感光ドラム1と転写ベルト61が押圧接触する1次転写位置Bには、転写ベルト61を感光ドラム1と挟むように1次転写ローラ62が配置されている。現像位置Aで作られたトナー像はこの1次転写位置Bにおいて転写ベルト61上に転写される。記録材Pと転写ベルト61が押圧接触する2次転写位置Cには、転写ベルトを架橋している2次転写対向ローラ63と、2次転写ローラ64が配置されている。2次転写ローラ64は転写ベルト61に対し、当接/離間出来るように構成されている。2次転写位置Cに対し、転写ベルト61の移動方向下流には転写クリーニング装置65が設置され、クリーニング装置65に付属のブレードが転写ベルト61上のトナーが掻き落とせるように、転写ベルト61に接触配置されている。次に、4色フルカラー画像形成動作について説明する。感光ドラム1は、矢印R4の方向に所定の速度で回転駆動している。帯電手段2は、ドラム表面を一様に所定の電位に帯電する。画像露光手段3、反射ミラー4により、色ごとの画像信号に応じた静電潜像をドラム表面に形成する。形成した静電潜像を現像位置Aにおいて現像装置5で現像し、トナー像を形成する。現像位置Aに設置される現像装置5は、色毎の画像信号に応じて定められており、予め、ロータリ14を矢印R6方向へ回転させて所望の色の現像装置5を現像位置Aに設置する。現像されるトナー像の色順も決まっており、本実施例ではイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順に形成する。ドラム1上に形成されたトナー像は、1次転写位置Bにおいて、転写ベルト61上に転写される。転写されトナー像上に次に形成したトナー像を順次重畳することで、フルカラートナー像を中間転写ベルト61上に形成する。2次転写ローラ64およびベルトクリーニング装置65はフルカラートナー像が形成されるまでは転写ベルト61から離間され、形成された後に転写ベルト61に当接される。形成されたフルカラートナー像が2次転写位置Cに到達するタイミングに合わせて記録材Pが搬送される。2次転写ローラ64と2次転写対向ローラ63は、記録材Pを転写ベルト64と共に挟み込んでフルカラートナー像を記録材P上に転写する。フルカラートナー像を転写された記録材Pは定着手段8に送られる。定着手段8は記録材P上のフルカラートナー像を加圧及び加熱して記録材Pに定着し、最終画像とする。続いて、本実施例における、トナー偏在検知方法について図7を用いて説明する。現像器が、ポジションDにいる時の姿勢を第1の姿勢としている。また、現像器がポジションEにいる時の姿勢を第2の姿勢としている。ここでは、現像器5aのトナー偏在検知方法について説明する。記載しない現像器5b、5c5dについても同様に行うことができる。現像器のトナー偏在検知は、トナー偏在検知手段100aによって行われる。現像器5aが画像形成装置に装着されると、コントローラ部100は、現像器5aのメモリにアクセスし、新品であるか否か判断する。現像器が新品であると判断されると、図7において、第1の姿勢であるポジションDに現像器5aを保持する。この状態で、トナー偏在検知手段100aはポジションDの現像器5aとだけ、接点を持つようスイッチ不図示を切り替える。そして、現像器5aの第1の姿勢における静電容量検知を行い、静電容量C1yを検知する。その後、ロータリ14が回転駆動され、第2の姿勢であるポジションEに保持する。同様にして、トナー偏在検知手段100aは、ポジションEの現像器5aとだけ、接点を持つようスイッチを切り替える。そして、現像器5aの第2の姿勢における静電容量検知を行い、静電容量C2yを検知する。検知されたC1yとC2yの差分を算出し、閾値ΔCpと比較を行い、トナー容器内のトナーが長手方向に偏在しているか判断を行う。偏在していると判断された場合、トナー崩しシーケンスを行う。トナー崩しシーケンスとして、例えば、ロータリを90°回転後に停止させる動作をロータリ1周分行うこととしている。トナー崩しシーケンスは、この動作に限ったものではなく、ロータリを正逆回転することや、30°回転後に停止させるなどトナー容器内のトナーが長手方向に広がる動作であればよい。トナー崩しシーケンスが終わった後、再び、トナー偏在検知を行う。以降、トナー崩しシーケンスと、トナー偏在検知を交互に繰り返し行う。また、トナー崩しシーケンスを数回行ってもトナー偏在なしと判断されない場合には、現像器を取り出して振動するようユーザーに促すために、操作部の表示部100bにトナー偏在などの警告表示を行ってもよい。なお、本実施例では、静電容量C1yと静電容量C2yとの差分に基づいてトナー残量を検知したが、静電容量C1yとC2yとの比率に基づいてトナー残量を検知しても良い。例えば比率C2y/C1yが閾値を上回った場合にトナー偏在ありと判断してトナー崩しシーケンスを行っても良い。このように、偏在検知手段100aは、静電容量C1yと静電容量C2yとの比較に基づいてトナー容器内のトナーが偏在しているか否かを検知することができる。また、本実施例では、接触現像方式を採用しているが、非接触現像方式所謂ジャンピング現像方式においても有効である。