"蓄電デバイスの電解液において、主たる電解質と共に用いられる添加剤用イオン性化合物であって、一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すで表され、上記主たる電解質と添加剤との合計100質量に対して、0.01質量以上、50質量未満用いられることを特徴とする電解液用添加剤。上記イオン性化合物に含まれるオニウムカチオンKtが、下記一般式で表される化合物よりなる群から選ばれる1種以上のカチオンである請求項1に記載の電解液用添加剤。式中、R1~R12は、互いに独立して、水素原子、フッ素原子、または、有機基を示す上記イオン性化合物に含まれるオニウムカチオンKtが、下記一般式で表されるカチオンである請求項1または2に記載の電解液用添加剤。上記イオン性化合物に含まれるオニウムカチオンKtが、トリエチルメチルアンモニウムまたはテトラエチルアンモニウムである請求項1~3のいずれかに記載の電解液用添加剤。上記イオン性化合物に含まれる無機カチオンKtが、リチウムイオンである請求項1に記載の電解液用添加剤。蓄電デバイス用電解液であって、主たる電解質と、添加剤として一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すで表されるイオン性化合物とを含み、主たる電解質と添加剤との合計100質量に対して上記イオン性化合物を0.01質量以上、50質量未満含むことを特徴とする蓄電デバイス用電解液。上記電解液が有機溶媒を含むものである請求項6に記載の電解液。上記有機溶媒がプロピレンカーボネートを含有する請求項7に記載の電解液。耐電圧が6Vvs.Li/Li以上である請求項6~8のいずれかに記載の電解液。ところで、上記蓄電デバイスの高エネルギー密度化を実現するには、上述のように高電圧下で蓄電デバイスを稼動させる必要があり、かかる観点から、蓄電デバイスに備えられる電解液として、高電圧下においても分解し難いものであることが求められている。本発明は上記の様な事情に着目してなされたものであって、その目的は、高電圧域でも、安定に蓄電デバイスを稼動し得る蓄電デバイスの電解液用の添加剤ならびに当該添加剤を含む電解液を提供することにある。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、特定のイオン性化合物を主たる電解質と共に添加剤として用いることで、主たる電解質を単独で用いる場合に比べて、高電圧域でも、電解液の分解や電極の劣化などが生じ難く、蓄電デバイスを安定に作動させ得ることを見出して、本発明を完成した。すなわち、本発明の添加剤とは、蓄電デバイスの電解液において、主たる電解質と共に用いられる添加剤用イオン性化合物であって、一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すで表され、上記主たる電解質と添加剤との合計量100質量に対して0.01質量以上、50質量未満用いられるところに特徴を有している。上記イオン性化合物に含まれるオニウムカチオンKtは、下記一般式で表される化合物よりなる群から選ばれる1種以上のカチオンであるのが好ましい。式中、R1~R12は、互いに独立して、水素原子、フッ素原子、または、有機基を示す上記イオン性化合物に含まれるオニウムカチオンKtは、下記一般式で表されるものがより好ましく、さらに好ましいのはトリエチルメチルアンモニウムまたはテトラエチルアンモニウムである。さらに、本発明には、主たる電解質と、添加剤として、一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すで表されるイオン性化合物とを含み、上記主たる電解質と添加剤との合計量100質量に対して上記イオン性化合物を0.01質量以上、50質量未満含むことを特徴とする蓄電デバイス用電解液も含まれる。上記電解液は有機溶媒を含むものであるのが好ましく、有機溶媒がプロピレンカーボネートを含有するものであるのが望ましい。また、本発明の電解液は、耐電圧が6Vvs.Li/Li以上であるのが好ましい。本発明の添加剤用イオン性化合物を用いることで、高電圧域における電解液の分解を抑制することができる。したがって、本発明の添加剤を含む電解液を備えた各種蓄電デバイスは、主たる電解質を単独で用いる場合に比べて、高電圧域でも、電解液の分解や電極の劣化などが生じ難く、安定に作動し得るものと考えられる。本発明者らは、前記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、上記添加剤を用いることで、電解液の耐電圧を向上でき、高電圧下で充放電を繰返しても安定に蓄電デバイスを作動させ得ることを見出し、本発明を完成した。本発明の添加剤とは、蓄電デバイスの電解液において、主たる電解質と共に用いられる添加剤用イオン性化合物であって、一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すで表され、上記主たる電解質と添加剤との合計100質量に対して0.01質量以上、50質量未満用いられるものであるところに特徴を有している。まず、本発明の添加剤用イオン性化合物について説明する。上記一般式1で表されるイオン性化合物とは、カチオン成分Ktとして、オニウムカチオンおよび/または無機カチオン、アニオン成分としてテトラシアノボレート[BCN4];以下、TCBという場合があるを有する化合物である。式1のイオン性化合物を主となる電解質と共に用いることで、電解液の耐電圧が向上する理由は、明確に把握しているわけではないが、本発明者らは次のように考えている。電解液に添加されたテトラシアノボレートは、当該電解液が備えられた蓄電デバイスが作動するとその系内で何らかの反応を起こし、その結果、電極表面に生じる反応生成物が擬似的な保護膜を形成する。これにより、他の電解質や溶媒の分解が抑制され、その結果、高電圧域でも電解液の分解を生じることなく安定に蓄電デバイスを稼動させられるものと考えられる。特に、一般式1で表されるイオン性化合物のアニオン成分であるテトラシアノボレートは、耐電特性に優れ正極側の耐酸化性向上効果、高電圧下の使用においても分解され難い。したがって、テトラシアノボレートを含む本発明の添加剤を用いれば、高電圧下でも蓄電デバイスを安定に稼動させることができ、その結果、高いエネルギー密度が確保できると考えられる。上記一般式1で表されるイオン性化合物に含まれるオニウムカチオンとしては、一般式2:L-RS式中、Lは、C、Si、N、P、S又はOを表し、Rは、同一若しくは異なって、水素原子、フッ素原子、又は、有機基であり、Rが有機基である場合は互いに結合していてもよい。sはLに結合するRの数を表し、3、4又は5である。なお、sは、元素Lの価数およびLに直接結合する二重結合の数によって決まる値であるで表されるものが好適である。上記Rで示される有機基としては、炭素原子を少なくとも1個有する基を意味する。上記炭素原子を少なくとも1個有する基は、炭素原子を少なくとも1個有してさえいればよく、また、ハロゲン原子やヘテロ原子などの他の原子や、置換基などを有していてもよい。置換基としては、例えば、アミノ基、イミノ基、アミド基、エーテル結合を有する基、チオエーテル結合を有する基、エステル基、ヒドロキシル基、アルコキシ基、カルボキシル基、カルバモイル基、シアノ基、ジスルフィド基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホニル基などが挙げられる。一般式2で表されるオニウムカチオンとしては、たとえば、下記一般式で表されるものが挙げられる。式中のRは、一般式2と同様上記一般式2で表される6つのオニウムカチオンの中でも、LがN,P,SまたはOであるものがより好ましく、さらに好ましいのはLがNのオニウムカチオンである。上記オニウムカチオンは単独で用いてもよく、2種以上を併用してもよい。具体的に、LがN,P,SまたはOであるオニウムカチオンとしては、下記一般式3~5で表されるものが好ましいオニウムカチオンとして挙げられる。一般式3;で表される15種類の複素環オニウムカチオンの内の少なくとも一種。上記有機基R1~R8は、一般式2で例示した有機基Rと同様のものが挙げられる。より詳しくは、R1~R8は、水素原子、フッ素原子、又は、有機基であり、有機基としては、直鎖、分岐鎖又は環状但し、R1~R8が互いに結合して環を形成しているものを除くの炭素数1~18の炭化水素基、あるいは炭化フッ素基であるのが好ましく、より好ましいものは炭素数1~8の炭化水素基、炭化フッ素基である。また、有機基は、上記一般式2に関して例示した置換基や、N、O、Sなどのヘテロ原子及びハロゲン原子を含んでいてもよい。一般式4;式中、R1~R12は、一般式3のR1~R8と同様で表される9種類の飽和環オニウムカチオンの内の少なくとも一種。一般式5;式中、R1~R4は、一般式3のR1~R8と同様で表される鎖状オニウムカチオン。例えば、上記鎖状オニウムカチオン5としては、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、テトラプロピルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム、テトラヘプチルアンモニウム、テトラヘキシルアンモニウム、テトラオクチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム、メトキシエチルジエチルメチルアンモニウム、トリメチルフェニルアンモニウム、ベンジルトリメチルアンモニウム、ベンジルトリブチルアンモニウム、ベンジルトリエチルアンモニウム、ジメチルジステアリルアンモニウム、ジアリルジメチルアンモニウム、2-メトキシエトキシメチルトリメチルアンモニウムおよびテトラキスペンタフルオロエチルアンモニウム等の第4級アンモニウム類、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、ジエチルメチルアンモニウム、ジメチルエチルアンモニウム、ジブチルメチルアンモニウム等の第3級アンモニウム類、ジメチルアンモニウム、ジエチルアンモニウム、ジブチルアンモニウム等の第2級アンモニウム類、メチルアンモニウム、エチルアンモニウム、ブチルアンモニウム、ヘキシルアンモニウム、オクチルアンモニウム第1級アンモニウム類、N-メトキシトリメチルアンモニウム、N-エトキシトリメチルアンモニウム、N-プロポキシトリメチルアンモニウムおよびNH4で表されるアンモニウム化合物等が挙げられる。上記一般式3~5のオニウムカチオンの中でも、窒素原子を含むオニウムカチオンがより好ましく、さらに好ましいものとしては、下記一般式;式中、R1~R12は、一般式3のR1~R8と同様である。で表される6種類のオニウムカチオンの少なくとも1種が挙げられる。上記6種類のオニウムカチオンの中でも、テトラエチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウム及びトリエチルメチルアンモニウム等の鎖状第4級アンモニウム、トリエチルアンモニウム、ジブチルメチルアンモニウム及びジメチルエチルアンモニウム等の鎖状第3級アンモニウム、1-エチル-3-メチルイミダゾリウム及び1,2,3-トリメチルイミダゾリウム等のイミダゾリウム、N,N-ジメチルピロリジニウム及びN-エチル-N-メチルピロリジニウム等のピロリジニウムは入手容易であるためより好ましい。さらに好ましいものとしては、第4級アンモニウム、イミダゾリウムが挙げられる。なお、耐還元性の観点からは、上記鎖状オニウムカチオンに分類されるテトラエチルアンモニウム、テトラブチルアンモニウムおよびトリエチルメチルアンモニウムなどの第4級アンモニウムがさらに好ましい。無機カチオンとしては、Li,Na,K,Mg2,Ca2,Zn2,Ga3,Pd2,Sn2,Hg2,Rh2,Cu2およびPb2などが挙げられる。これらの中でも、Liカチオンは、容易に有機溶媒に溶解し、非水電解液として利用できるため好ましい。したがって、一般式1で表されるイオン性化合物としては、テトラエチルアンモニウムテトラシアノボレート、テトラブチルアンモニウムテトラシアノボレート、トリエチルメチルアンモニウムテトラシアノボレートおよびリチウムテトラシアノボレートが特に好ましいものとして挙げられる。上記添加剤用イオン性化合物は、後述する主たる電解質と添加剤との合計100質量に対して0.01質量以上、50質量未満用いるのが好ましい。添加剤量が多すぎる場合は、コストの上昇を招く。一方、少なすぎる場合には、電解液の分解抑制や、電極の劣化抑制および耐電特性の向上など、添加剤を用いることによる効果が得られ難い。好ましくは0.1質量以上、40質量以下であり、より好ましくは0.5質量以上、25質量以下であり、さらに好ましくは1質量以上、10質量以下である。なお、本発明の添加剤用イオン性化合物は、TCBをアニオンとする化合物を、上記オニウムカチオンまたは無機カチオンを含む化合物例えば、トリエチルメチルアンモニウムクロリドやトリブチルアンモニウムクロリドなどと反応させて常法によりカチオン交換することで得られる。また、上記TCBを含む化合物は、市販のものを用いてもよく、また、シアン化物亜鉛や銅などの金属シアン化物、シアン化アンモニウム、あるいはトリメチルシアニドなどとホウ素化合物とを反応させる方法、あるいはWO2004072089に記載の方法により製造することもできる。本発明の添加剤と共に用いられる主たる電解質は、電解液中でイオンに解離して、電荷のキャリアとして機能するものである。主たる電解質としては、電解液中での解離定数が大きいものが好ましい。主たる電解質を構成するカチオン種としては、例えば、Li、Na、K等のアルカリ金属イオン、Ca2、Mg2等のアルカリ土類金属イオンおよびオニウムカチオンが挙げられ、特に、鎖状第4級アンモニウムまたはリチウムイオンが好ましい。一方、アニオン種としては、I、PF6、BF4、ClO4、C[CN3]、N[CN2]、N[SO2CF32]、N[SO2F2]、CF3SO3、C[CF3SO23]、AsF6、SbF6およびジシアノトリアゾレートイオンDCTAなどが挙げられる。これらの中でも、PF6、BF4がより好ましく、BF4が特に好ましい。具体的には、LiCF3SO3、NaCF3SO3、KCF3SO3等のトリフロロメタンスルホン酸のアルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩;LiCCF3SO23、LiNCF3CF2SO22、LiNFSO22等のパーフロロアルカンスルホン酸イミドのアルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩;LiPF6、NaPF6、KPF6等のヘキサフロロリン酸のアルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩;LiClO4、NaClO4等の過塩素酸アルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩;LiBF4、NaBF4等のテトラフルオロ硼酸塩;LiAsF6、LiI、NaI、NaAsF6、KI等のアルカリ金属塩;過塩素酸テトラエチルアンモニウム等の過塩素酸の第4級アンモニウム塩;C2H54NBF4、C2H53CH3NBF4等のテトラフルオロ硼酸の第4級アンモニウム塩、C2H54NPF6等の第4級アンモニウム塩;CH34PBF4、C2H54PBF4等の第4級ホスホニウム塩などが好適である。これらの中でも、アルカリ金属塩及び/又はアルカリ土類金属塩が好適である。また、非プロトン性有機溶媒中での溶解性、イオン伝導度の観点からは、LiPF6、LiBF4、LiAsF6、パーフロロアルカンスルホン酸イミドのアルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩、鎖状第4級アンモニウム塩が好ましく、耐還元性の観点からは、鎖状第4級アンモニウム塩が好ましい。なお、アルカリ金属塩としては、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩が好適であり、アルカリ土類金属塩としては、カルシウム塩、マグネシウム塩が好適である。より好ましいのはリチウム塩である。主たる電解質の濃度は、電解液中、1質量以上、飽和濃度以下であることが好適である。1質量未満では、所望のイオン伝導度が得られ難い場合があり、一方、濃度が高すぎる場合にはイオンの移動が大きく阻害される虞がある。より好ましくは5質量以上、40質量以下であり、さらに好ましくは10質量以上、35質量以下である。次に、本発明の電解液について説明する。本発明の電解液とは、蓄電デバイス用の電解液であって、上記主たる電解質と、添加剤として上記一般式1で表される添加剤用イオン性化合物;Kt[BCN4]-式1中、Ktはオニウムカチオンおよび/または無機カチオンを表すとを含み、主たる電解質と添加剤との合計100質量に対して上記イオン性化合物を0.01質量以上、50質量未満含むところに特徴を有している。本発明の電解液は、上記主たる電解質および添加剤用イオン性化合物に加えて、有機溶媒を含んでいてもよい。有機溶媒としては、一般式1で表されるイオン性化合物や上述した主たる電解質を溶解させられる非プロトン性の溶媒が挙げられる。非プロトン性の溶媒としては、誘電率が大きく、電解質塩の溶解性が高く、沸点が60°C以上であり、且つ、電気化学的安定範囲が広い溶媒が好適である。より好ましくは、含有水分量が低い有機溶媒非水系溶媒である。このような有機溶媒としては、エチレングリコールジメチルエーテル1,2-ジメトキシエタン、エチレングリコールジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、2,6-ジメチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、クラウンエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、テトラエチレングリコールジメチルエ-テル、1,4-ジオキサン、1,3-ジオキソラン等のエーテル類;炭酸ジメチル、炭酸エチルメチルメチルエチルカーボネート、炭酸ジエチルジエチルカーボネート、炭酸ジフェニル、炭酸メチルフェニル等の鎖状炭酸エステル類;炭酸エチレンエチレンカーボネート、炭酸プロピレンプロピレンカーボネート、2,3-ジメチル炭酸エチレン、炭酸ブチレン、炭酸ビニレン、2-ビニル炭酸エチレン等の環状炭酸エステル類;蟻酸メチル、酢酸メチル、プロピオン酸、プロピオン酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、酢酸アミル等の脂肪族カルボン酸エステル類;安息香酸メチル、安息香酸エチル等の芳香族カルボン酸エステル類;γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、δ-バレロラクトン等のカルボン酸エステル類;リン酸トリメチル、リン酸エチルジメチル、リン酸ジエチルメチル、リン酸トリエチル等のリン酸エステル類;アセトニトリル、プロピオニトリル、メトキシプロピオニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、2-メチルグルタロニトリル、バレロニトリル、ブチロニトリル、イソブチルニトリル等のニトリル類;N-メチルホルムアミド、N-エチルホルムアミド、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリジノン、N-ビニルピロリドン等のアミド類;ジメチルスルホン、エチルメチルスルホン、ジエチルスルホン、スルホラン、3-メチルスルホラン、2,4-ジメチルスルホラン等の硫黄化合物類:エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類;ジメチルスルホキシド、メチルエチルスルホキシド、ジエチルスルホキシド等のスルホキシド類;ベンゾニトリル、トルニトリル等の芳香族ニトリル類;ニトロメタン、1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、1,3-ジメチル-3,4,5,6-テトラヒドロ-21H-ピリミジノン、3-メチル-2-オキサゾリジノン等を挙げることができ、これらの1種又は2種以上が好適である。これらの中でも、炭酸エステル類、脂肪族カルボン酸エステル類、カルボン酸エステル類、エーテル類がより好ましく、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート等のカーボネート類やγ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンなどがさらに好ましく、より一層好ましいのはプロピレンカーボネート及びγ-ブチロラクトンである。なお、本発明の電解液における有機溶媒としては、ポリマーを用いることもできる。このようなポリマーとしては、ポリエチレンオキシドPEO、ポリプロピレンオキシドなどのポリエーテル系ポリマー、ポリメチルメタクリレートPMMAなどのメタクリル系ポリマー、ポリアクリロニトリルPAN等のニトリル系ポリマー、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリフッ化ビニリデン-ヘキサフルオロプロピレンなどのフッ素系ポリマー、および、これらの共重合体等が挙げられる。また、これらのポリマーを他の有機溶媒と混合したポリマーゲルも本発明の電解液を構成する有機溶媒の好適な形態の1つである。有機溶媒を単独で用いる代わりに、このようなポリマーゲルに上述の電解質を溶解、分散させたポリマーゲル電解質を用いると、自己放電が少なくなるため、高電圧状態での電圧保持特性が高くなる。したがって、有機溶媒として、上述のポリマーや、ポリマーと他の有機溶媒とを組み合わせたポリマーゲルを用いることも、本発明の電解液の好適な態様の一つといえる。各種蓄電デバイスにおいて、ポリマー電解液上記ポリマー、有機溶媒、および、電解質を含むは、通常、膜の状態で、電極間に挟まれた状態で用いられる。したがって、当該ポリマーが充分な膜強度を保持できる場合には溶媒を含んでいてもよいポリマーゲル電解質。この場合、溶媒の含有量は、電解質材料100質量中、1質量~99質量であるのが好ましい。溶媒量が少なすぎると充分なイオン伝導度が得られ難い場合があり、一方、多すぎる場合には、溶媒の揮発による電解液中のイオン濃度が変化し易くなり、安定したイオン伝導度が得られ難いからである。より好ましくは1.5質量以上、さらに好ましくは20質量以上、より一層好ましくは50質量以上であり、より好ましくは85質量以下、さらに好ましくは75質量以下、より一層好ましくは65質量以下である。なお、ポリマーゲル電解液は、従来公知の方法で成膜したポリマーに、電解液を滴下して、電解質ならびに有機溶媒を含浸、担持させる方法;ポリマーの融点以上の温度でポリマーと電解質とを溶融、混合した後、成膜し、ここに有機溶媒を含浸させる方法などにより製造することができる。一方、真性ポリマー電解質は、予め有機溶媒に溶解させた電解質溶液とポリマーとを混合した後、これをキャスト法やコーティング法により成膜し、有機溶媒を揮発させる方法;ポリマーの融点以上の温度でポリマーと電解質とを溶融し、混合して成形する方法などにより製造することができる。なお、上述の主たる電解質や添加剤用イオン性化合物が、非プロトン性有機溶媒に溶解し難い場合には、リチウムテトラシアノボレートや他の電解質の溶解度を向上させるため、電解液に溶解助剤を加えてもよい。溶解助剤としては特に限定されないが、例えば、アミン系化合物が好ましい添加剤として挙げられる。具体的には、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリブチルアミン、ジメチルエチルアミン、ジメチルブチルアミン、ジエチルブチルアミン、ヘキサメチレンテトラミン、DABCO、DBU、TMEDAテトラメチルエチレンジアミンおよびN-メチルイミダゾール等が挙げられ、好ましくは、DBU、TMEDAおよびN-メチルイミダゾールである。助剤の配合量は、一般式1で表されるイオン性化合物と主たる電解質の合計100質量部に対して、0.01質量部以上、50質量部未満とするのが好ましい。より好ましくは0.05質量部以上、20質量部以下であり、さらに好ましくは0.1質量部以上、10質量部以下である。なお、本発明の電解液中における電解質濃度主たる電解質と一般式1で表される添加剤の総量は、0.01質量以上が好ましく、また、飽和濃度以下が好ましい。0.01質量未満であると、イオン伝導度が低くなるため好ましくない。より好ましくは05質量以上であり、さらに好ましくは1質量以上、さらに一層好ましくは5質量以上である。また、電解液中における電解質濃度は、50質量以下であるのがより好ましく、さらに好ましくは40質量以下である。本発明の電解液は、1mol/Lの濃度において25°Cでイオン伝導度が0.5mS/cm以上であることが好ましい。25°Cにおけるイオン伝導度が0.5mS/cm未満の場合には、本発明の電解液が、長期に亘って、優れたイオン伝導度を保つことができず、且つ、安定に機能できなくなる虞がある。より好ましくは1.0mS/cm以上であり、さらに好ましくは10mS/cm以上である。また、本発明の電解液は、耐電圧が6Vリチウム基準、銀基準で2.2V以上であるのが好ましい。より好ましくは7V以上であり、さらに好ましくは8V以上であり、より一層好ましくは10V以上である。上記耐電圧を有する本発明の電解液を備えた各種蓄電デバイスは、高い電位まで充電することができる。また、このような高電位で稼動させても電解液並びに電極の劣化が生じ難いため、エネルギー密度の高いものとなる。ここで耐電圧とは、後述する実施例に記載の方法により測定される値である。なお、本明細書では、以下に説明するリニアスィープボルタンメトリーにより測定される分解電位の値を電解液の耐電圧とする。リニアスィープボルタンメトリーは、電解質濃度上述の主たる電解質および添加剤との総量1mol/Lのプロピレンカーボネート溶液を電解液とし、グラッシーカーボン電極電極表面積:1mmφ0.785mm2を作用極、Ag電極を参照極、白金電極を対極とし、塩橋を備えた3極式の電気化学セルと、スタンダードボルタンメトリツールHSV-100、北斗電工社製を使用し、温度30°Cのグローブボックス中で、掃引速度:100mV/s、掃引範囲:自然電位~±5Vで行い、0.03mAの電流が流れたときの分解電位を測定する。なお、自然電位より高電位側に走査させた場合には酸化分解電位が測定でき、自然電位より低電位側に走査させた場合には還元分解電位が測定できる。なお、銀電極参照電極で測定した値実測値は、標準電極電位の値を基に、リチウム基準で測定した値に換算することができる。例えば、Ag電極を参照電極に用いた場合Ag/Ag、標準電極電位:0.799V、Li金属を基準電極とする場合Li/Li、標準電極電位:-3.045Vとは、電位が約3.8V異なるので、実測値に3.8Vを加えれば、リチウム基準で測定した値に換算することができる。以下に本発明の電解液を用いてなる蓄電デバイスの内、1リチウムイオン二次電池、2電解コンデンサ、3電気二重層キャパシタ、及び、4リチウムイオンキャパシタについてより詳しく説明する。1リチウムイオン二次電池リチウムイオン二次電池は、正極、負極、正極と負極との間に介在するセパレータ及び本発明の電解液を基本構成要素として構成されるものである。この場合、本発明の電解液には電解質としてリチウム塩が含有されていることになる。リチウム塩は、主たる電解質および/または上記一般式1で表される添加剤用イオン性化合物として含まれていればよい。このようなリチウムイオン二次電池としては、水電解質以外のリチウムイオン二次電池である非水電解質リチウムイオン二次電池であることが好ましい。このリチウムイオン二次電池は、後述する負極活物質としてグラファイトなどの炭素材料を用い、正極活物質としてLiCoO2などの金属酸化物を含有する化合物を用いたものであるが、このようなリチウムイオン二次電池では、充電時には、負極において、例えばC6Li→6CLieの反応が起こり、負極表面で発生した電子eは、電解液中をイオン伝導して正極表面に移動し、一方、正極表面では、例えばCoO2Lie→LiCoO2の反応が起こり、負極から正極へ電流が流れることになる。一方、放電時には、充電時の逆反応が起こり、正極から負極へと電流が流れることになる。このように、リチウムイオン二次電池では、イオンによる化学反応により電気を蓄えたり、供給したりすることとなる。本発明に係るリチウムイオン二次電池の電解液としては、本発明の電解液を用いるのが好ましい。本発明に係る電解液中に含まれるリチウムイオンとテトラシアノボレートアニオンは、これらのカチオンおよび/またはアニオンを含む化合物に由来するものである。これらのイオンを生成する化合物は、主たる電解質に由来するものであってもよく、一般式1で表される添加剤用イオン性化合物に由来するものであってもよい。なお、一般式1の添加剤用イオン性化合物にリチウムイオンが含まれていない場合、本発明に係る電解液に含まれるリチウムイオンは、主たる電解質に由来するものとなる。電解液中におけるリチウムイオンの濃度は、5.0×104質量以上、5質量以下であるのが好ましい。より好ましくは2.5×103質量以上であり、さらに好ましくは1.0×102質量以上であり、より好ましくは3質量以下であり、さらに好ましくは2質量以下である。一方、テトラシアノボレートアニオンの濃度は、0.01質量以上、50質量以下であるのが好ましい。より好ましくは0.1質量以上であり、さらに好ましくは5質量以上であり、より好ましくは40質量以下であり、さらに好ましくは30質量以下である。リチウムイオン、テトラシアノボレートアニオンのいずれも、電解液中における存在量が少なすぎる場合には、所望の電気伝導度が得られ難い場合があり、一方、濃度が高すぎる場合には、特に、低温域約-20°Cにおいて顕著となるが、電解液の粘度が上昇し、電荷の移動効率を低下させたり、電解液中でリチウムテトラシアノボレートなどの塩が析出し、電極などに悪影響を及ぼすことがある。また、多量の使用はコストの上昇を招く。なお、電解液中における電解質濃度主たる電解質と上記一般式1で表される添加剤用イオン性化合物の濃度は上述の通りであるが、さらに、リチウムイオン量およびテトラシアノボレートアニオン量が上記範囲となるようにするのが好ましい。また、本発明のリチウムイオン二次電池では、電解質として上述のポリマー電解質またはポリマーゲル電解液を用いてもよい。ポリマー電解質とは、基材となるポリマーに電解質を担持させたものであり、例えば、本発明の電解液をポリマーに含浸させたポリマー電解質ポリマーゲル電解液や、主たる電解質や、一般式1の添加剤用イオン性化合物を基材ポリマーに固溶させたもの真性ポリマー電解質が挙げられる。本発明においては、リチウムイオンとテトラシアノボレートとを含むポリマー電解質を用いるのが好ましい。上記ポリマー電解質の基材となるポリマーとしては、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドなどのポリエーテル系の共重合体などが挙げられ、中でも、ポリエチレンオキシドが好ましく用いられる。本発明に係るリチウムイオン二次電池は、正極と負極と電解液とを有している。正極と負極との間には両者の接触による短絡を防止するため、セパレータが設けられている。正極、負極は、それぞれ、集電体と、正極活物質または負極活物質、導電剤、および、結着剤バインダー物質などから構成され、各電極は、これらの材料を、正極集電体上に、薄い塗布膜、シート状又は板状に成形することで形成される。正極は、特に制限されず、公知の正極が使用でき、例えば、正極集電体、正極活物質、導電剤および結着剤などで構成されたものが用いられる。正極集電体としては、例えば、アルミニウムやステンレス鋼などを例示することができる。正極活物質としては、例えば、LiNiVO4,LiCoPO4,LiCoVO4,LiCrMnO4,LiCrxMn2xO40<x<0.5,LiCr02Ni04Mn14O4,LiPtO3,LixFe2SO43,LiFeO2,LiMnO2,LiMn2O4,LiCoO2,LiMn16Ni04O4,LiFePO4,LiNi13Mn13Co13O2,LiNi12Mn12O2,LiNi05Mn15O4,LiNi08Co02O2,LiNiO2,Li1xFe04Mn04Co021xO2などを用いることができる。これらの中でも、LiMn2O4,LiCoO2,LiFePO4,LiCoPO4,LiNiPO4,LiNi13Mn13Co13O2およびLiNi08Co02O2,NMC=LiNiMnCo1302,NCA=Ni08Co015Al005O2が好ましい。なお、高出力化のためには、4V以上の高電位を有する材料を正極材料として用いるのが好ましい。高電位を有する材料としては、例えば、LiCoO24.2V、LiCrxMn2xO40<x<0.54.2V、LiCr02Ni04Mn14O44.7V、LiNi05Mn15O44.7V、LiCoPO44.8V、LiNiPO45.1V、NMC=LiNiMnCo13024.2V、NCA=Ni08Co015Al005O24.2Vなどが挙げられる。正極活物質は粉末状粒状であるのが好ましく、10nm以上、500μm以下の粒子径を有するものであるのが好ましい。粒子径は20nm以上、100μm以下であるのがより好ましく、さらに好ましくは50nm以上、50μm以下であり、特に好ましくは100nm以上、30μm以下であり、一層好ましくは10μm以下である。ここで平均粒子径とは、レーザー回折式粒度分布測定装置により測定された体積平均粒子径の値である。また、販売者の公称値を参考にしてもよい。負極も特に制限されず、リチウムイオン二次電池に用いられている公知の負極はいずれも使用可能であるが、具体的には、負極集電体、負極活物質、導電剤および結着剤などから構成されるものが好ましく用いられる。これらの材料は、正極も同様であるが、負極集電体上に、薄い塗布膜、シート状又は板状に成形することで形成される。負極集電体としては、銅、ニッケル、ステンレス鋼等が挙げられる。負極活物質としては、リチウムイオン二次電池で使用される従来公知の負極活物質を用いることができる。具体的には、天然黒鉛、人造黒鉛、アモルファスカーボン、コークスおよびメソフェーズピッチ系炭素繊維、グラファイト、非晶質炭素であるハードカーボン、C-Si複合材料などの炭素材料や、リチウム-アルミニウム合金、リチウム-マグネシウム合金、リチウム-インジウム合金、リチウム-タリウム合金、リチウム-鉛合金、リチウム-ビスマス合金等のリチウム合金や、チタン、錫、鉄、モリブデン、ニオブ、バナジウム及び亜鉛等の1種若しくは2種以上を含む金属酸化物並びに金属硫化物が挙げられる。これらの中でも、アルカリ金属イオンを吸蔵、放出できる金属リチウムや炭素材料がより好ましい。導電剤としては、アセチレンブラック、ケッチェンブラック等のカーボンブラック、天然黒鉛、熱膨張黒鉛、炭素繊維、酸化ルテニウム、酸化チタン、アルミニウム、ニッケル等の金属ファイバー等が好適である。これらは1種又は2種以上を用いることができる。これらの中でも、少量で効果的に導電性が向上させられる点で、アセチレンブラック及びケッチェンブラックがより好ましい。導電剤の配合量は、使用する活物質の種類によっても異なるが、正極又は負極活物質100質量部に対して、1質量部~10質量部とするのが好ましく、3質量部~5質量部であるのがより好ましい。バインダー物質としては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、カルボキシルメチルセルロース、フルオロオレフィン共重合体架橋ポリマー、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸、ポリイミド、石油ピッチ、石炭ピッチ、フェノール樹脂等が好適である。これらは1種又は2種以上を用いることができる。バインダー物質の配合量としては、使用する活物質の種類によっても異なるが、正極又は負極活物質100質量部に対して、0.5質量部~10質量部とするのが好ましく、3質量部~5質量部であるのがより好ましい。上記正極及び負極の成形方法としては、例えば、1正極または負極の電極活物質と、導電剤であるアセチレンブラックの混合物に、バインダー物質を添加混合した後、それぞれの集電体上に塗布し、プレス成形する方法、2電極活物質とバインダー物質を混合、成型し、集電体と一体化した後、不活性雰囲気下で熱処理して焼結体として電極とする方法等が好適である。なお、炭素繊維布を賦活処理して得られる活性炭繊維布を用いる場合には、バインダー物質を使用せずにそのまま電極として使用してもよい。本発明に係るリチウムイオン二次電池では、正極と負極との間にセパレータを挟み込む方法、または、保持手段を用いて、各電極を、間隔を隔てて対向させる方法等により、正極と負極との接触や短絡を防ぐことが好ましい。上記セパレータは、大きなイオン透過度と、所定の機械的強度を有する絶縁性の微多孔性薄膜であることが好ましい。材質としては、耐有機溶剤性と疎水性の点から、紙;ポリエチレン、ポリプロピレン等ポリオレフィン系ポリマーの多孔性合成樹脂フィルム;ポリプロピレン、フッ素化ポリオレフィン、アラミド等の有機材料からなる織布もしくは不織布;アラミド繊維等の有機多孔質系材料;ガラス繊維、無機材料からなる織布もしくは不織布;等が好適である。本発明に係るリチウムイオン二次電池は、正極と負極と電解液とを有していればよく、また、正極と負極と電解液とを一つの単位とするセルを複数備えたものであってもよい。上記構成を備えるものであれば、本発明に係るリチウムイオン二次電池の形状は限定されず、コイン型、捲回円筒型、積層角型、アルミラミネート型等従来公知の形状がいずれも採用できる。また、上記外装ケースも特に限定されず、アルミ製、スチール製のものなど従来公知のものを採用すればよい。本発明に係るリチウムイオン二次電池は、セパレータを介して対向する正極と負極と、これらの電極間を満たす電解液を基本構成要素として構成されている。本発明に係るリチウムイオン二次電池においては、各電極におけるリチウムイオンの吸蔵、放出により、正極と負極との間をリチウムイオンが行き来することによって、電気エネルギーが蓄積され、また、取り出される。2電解コンデンサ電解コンデンサは、陽極箔、陰極箔、陽極箔と陰極箔との間に挟まれたセパレータである電解紙、リード線及び本発明の電解液を基本構成要素として構成されているものである。このような電解コンデンサとしては、アルミ電解コンデンサが好適であり、特に、電解エッチングで細かな凹凸を作って粗面化したアルミ箔の表面に電解陽極酸化によって形成した薄い酸化被膜酸化アルミニウムを誘電体とするものが好適である。3電気二重層キャパシタ電気二重層キャパシタは、分極性電極負極、正極及び電解液を基本構成要素として構成されているものである。本発明に係る電気二重層キャパシタは、セパレータを介して対向する一対の分極性電極と、本発明の電解液を有するところに特徴を有する。なお、電解液に含まれる上記一般式1で表される添加剤用イオン性化合物は、カチオンKtがオニウムカチオンであるのが望ましい。また、本発明に係る電気二重層キャパシタでは、電解質として、ポリマーを有機溶媒と混合したポリマーゲルに上述の主たる電解質と上記一般式1で表される添加剤用イオン性化合物を溶解、分散させたポリマー電解質またはポリマーゲル電解質を用いてもよい。上記構成を有する電気二重層キャパシタは、従来に比べて満充電時の正極電位が高く、且つ、高電圧下で充放電を繰返しても安定に作動し得る。本発明に係る電気二重層キャパシタにおいて、対向する一対の分極性電極は、一方が正極、他方が負極としてそれぞれ機能する。分極性電極は、集電電極上に設けられるものであり、正極あるいは負極の電極活物質、導電剤、および結着剤バインダー物質などから構成され、各電極は、これらの材料を、集電電極上に、薄い塗布膜、シート状又は板状に成形することで形成される。電極活物質としては、活性炭繊維、活性炭粒子の成形体、活性炭粒子等の活性炭、多孔質金属酸化物、多孔質金属、導電性重合体等が挙げられる。なお、負極としては、活性炭が好適であり、正極としては活性炭、多孔質金属酸化物、多孔質金属、導電性重合体が好適である。これらの中でも活性炭が好ましく、活性炭としては、平均細孔径が2.5nm以下であるものが好ましい。ここで平均細孔径とは、窒素吸着によるBET法によって測定される値である。活性炭の比表面積としては、炭素質種による単位面積あたりの静電容量F/m2、高比表面積化に伴う嵩密度の低下等により異なるが、例えば、窒素吸着によるBET法により求めた比表面積が500m2/g~2500m2/gであるのが好ましく、1000m2/g~2000m2/gがより好ましい。上記活性炭の製造方法としては、植物系の木材、のこくず、ヤシ殻、パルプ廃液、化石燃料系の石炭、石油重質油、又は、それらを熱分解した石炭及び石油系ピッチ、石油コークス、カーボンアエロゲル、メソフェーズカーボン、タールピッチを紡糸した繊維、合成高分子、フェノール樹脂、フラン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、イオン交換樹脂、液晶高分子、プラスチック廃棄物、廃タイヤ等の原料を炭化した後、賦活して製造する賦活法を用いることが好ましい。賦活法としては、1炭化された原料を高温で水蒸気、炭酸ガス、酸素、その他の酸化ガス等と接触反応させるガス賦活法、2炭化された原料に、塩化亜鉛、リン酸、リン酸ナトリウム、塩化カルシウム、硫化カリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、硫酸ナトリウム、硫酸カリウム、炭酸カルシウム、ホウ酸、硝酸等を均等に含浸させて、不活性ガス雰囲気中で加熱し、薬品の脱水及び酸化反応により活性炭を得る薬品賦活法が挙げられ、いずれを用いてもよい。上記賦活法により得られた活性炭に加熱処理を行って、不要な表面官能基を除去したり、炭素の結晶性を発達させて電気伝導性を増加させてもよい。加熱処理は、窒素、アルゴン、ヘリウム、キセノン等の不活性ガス雰囲気下、好ましくは500°C~2500°C、より好ましくは700°C~1500°Cの温度で行うことが好ましい。活性炭の形状としては、破砕、造粒、顆粒、繊維、フェルト、織物、シート状等が挙げられる。これらの中でも、活性炭の形状は粒状であるのが好ましく、この場合、電極の嵩密度の向上、内部抵抗の低減という点から、活性炭の平均粒子径は30μm以下であるのが好ましい。ここで、平均粒子径とは、レーザー回折式粒度分布測定装置により測定された体積平均粒子径の値である。また、販売者の公称値を参考にしてもよい。電極活物質としては、活性炭以外の上記比表面積を有する炭素材料を用いてもよく、例えば、カーボンナノチューブやプラズマCVDにより作製したダイヤモンド等を用いてもよい。導電剤としては、リチウムイオン二次電池における導電剤として例示したものが好適である。導電剤の配合量としては、電極活物質として用いる材料やその形状によって異なるが、例えば、活性炭を使用する場合であれば、活性炭100質量部に対して、5質量部~50質量部とするのが好ましく、10質量部~30質量部であるのがより好ましい。バインダー物質としては、リチウムイオン二次電池におけるバインダー物質として例示したものが好適である。バインダー物質の配合量としては、電極活物質として用いる材料の種類や形状等によっても異なるが、例えば、活性炭100質量部に対して、0.5質量部~30質量部とするのが好ましく、2質量部~30質量部であるのがより好ましい。集電電極は、分極性電極に蓄えられた電気容量を、外部に取り出すために用いられる。集電電極としては、アルミニウム箔や銅箔、アルミニウムやニッケルなどの金属繊維などが挙げられる。上記分極性電極正極及び負極の成形方法としては、例えば、1電極活物質である活性炭と、導電剤であるアセチレンブラックの混合物に、バインダー物質であるポリテトラフルオロエチレンを添加混合した後、集電電極上に塗布し、プレス成形する方法、2活性炭とピッチ、タール、フェノール樹脂等のバインダー物質を混合、成型し、集電電極と一体化した後、不活性雰囲気下で熱処理して焼結体として電極とする方法、3活性炭とバインダー物質又は活性炭のみを焼結して電極とする方法等が好適である。なお、炭素繊維布を賦活処理して得られる活性炭繊維布を用いる場合には、バインダー物質を使用せずにそのまま電極として使用してもよい。本発明に係る電気二重層キャパシタでは、セパレータを分極性電極に挟み込む方法や、保持手段を用いて、各分極性電極を、間隔を隔てて対向させる方法等により、分極性電極同士の接触や短絡を防ぐことが好ましい。セパレータとしては、使用温度域において主たる電解質や上記一般式1のイオン性化合物等と化学反応を起こさない多孔性の薄膜を用いることが好適である。セパレータの材質としては、クラフト紙やマニラ麻紙などのセルロース繊維からなる不織布、セラミック繊維などの無機繊維からなる繊維材料、脂肪族ポリケトン繊維を含有する多孔質シート、セルロースを含有する多孔質シートにラテックス等のポリマーを含浸させたもの等が挙げられる。本発明に係る電気二重層キャパシタは、セパレータを介して対向する一対の分極性電極と、非水電解液とを有していればよく、また、セパレータを介して対向する一対の分極性電極と非水電解液とを一つの単位とするセルを複数備えたものであってもよい。上記構成を備えるものであれば、本発明に係る電気二重層キャパシタの形状は限定されず、コイン型、捲回円筒型、積層角型、アルミラミネート型等従来公知の形状がいずれも採用できる。本発明に係る電気二重層キャパシタは、セパレータを介して対向する一対の分極性電極と、分極性電極間を満たす電解液を基本構成要素として構成されている。本発明に係る電気二重層キャパシタにおいては、イオンの物理的な吸脱着により分極性電極と電解液との界面に生成する電気二重層に電荷が蓄えられることとなる。そして、蓄えられた電荷が集電電極を介して、電気エネルギーとして取り出される。4リチウムイオンキャパシタリチウムイオンキャパシタとは、一般的な電気二重層キャパシタの原理を使いながら負極材料としてリチウムイオン吸蔵可能な炭素系材料を使い、そこにリチウムイオンを添加することでエネルギー密度を向上させたキャパシタであり、正極と負極とで充放電の原理が異なり、リチウムイオン二次電池の負極と電気二重層キャパシタの正極を組み合わせた構造を有している。したがって、本発明に係るリチウムイオンキャパシタは、正極と、負極と、電解液とを備え、上記正極が分極性電極であり、上記負極が、リチウムイオンを吸蔵、放出し得る負極活物質を含む。本発明に係るリチウムイオンキャパシタの電解液としては、本発明の電解液を用いるのが好ましい。本発明の電解液中に含まれるリチウムイオンとテトラシアノボレートアニオンは、これらのカチオンおよび/またはアニオンを含む化合物に由来するものである。これらのイオンを生成する化合物は、主たる電解質に由来するものであってもよく、一般式1:Kt[BCN4]式1中、Ktはリチウムイオンおよび/またはオニウムカチオンを表すで表される添加剤用イオン性化合物に由来するものであってもよい。なお、一般式1の添加剤用イオン性化合物にリチウムイオンが含まれていない場合、本発明の電解液に含まれるリチウムイオンは、主たる電解質に由来するものとなる。電解液中におけるリチウムイオンの濃度は、5.0×104質量以上、5質量以下であるのが好ましい。より好ましくは2.5×103質量以上であり、さらに好ましくは1.0×102質量以上であり、より好ましくは3質量以下であり、さらに好ましくは2質量以下である。一方、テトラシアノボレートアニオンの濃度は、0.1質量以上、50質量未満であるのが好ましい。より好ましくは1質量以上であり、さらに好ましくは5質量以上であり、より好ましくは40質量以下であり、さらに好ましくは30質量以下である。リチウムイオン、テトラシアノボレートアニオンのいずれも、電解液中における存在量が少なすぎる場合には、所望の電気伝導度が得られ難い場合があり、一方、濃度が高すぎる場合には、特に、低温域約-20°Cにおいて顕著となるが、電解液の粘度が上昇し、電荷の移動効率を低下させたり、電解液中でリチウムテトラシアノボレート等の塩が析出し、電極などに悪影響を及ぼすことがある。また、多量の使用はコストの上昇を招く。本発明に係るリチウムイオンキャパシタは、正極分極性電極と負極と電解液とを有している。正極と負極との間には両者の接触による短絡を防止するため、セパレータが設けられている。正極、負極は、それぞれ、集電電極と、正極活物質または負極活物質、導電剤、および、結着剤バインダー物質などから構成され、各電極は、これらの材料を、集電電極上に、薄い塗布膜、シート状又は板状に成形することで形成される。正極活物質としては、活性炭、多孔質金属酸化物、多孔質金属、導電性重合体が好適である。活性炭としては、電気二重層キャパシタにおける活性炭として例示したものが好適である。また、その製造方法としても、電気二重層キャパシタにおける活性炭と同じ方法が採用できる。正極活物質としては、活性炭以外の上記比表面積を有する炭素材料を用いてもよく、例えば、カーボンナノチューブやプラズマCVDにより作製したダイヤモンド等を用いてもよい。負極活物質としては、リチウムイオンを吸蔵、放出することが可能な材料等が好適である。かかる材料としては、熱分解炭素;ピッチコークス、ニードルコークス、石油コークス等のコークス;グラファイト;ガラス状炭素;フェノール樹脂、フラン樹脂等を適当な温度で焼成し炭素化したものである有機高分子化合物焼成体;炭素繊維;活性炭素等の炭素材料;ポリアセチレン、ポリピロール、ポリアセン等のポリマー;Li4/3Ti5/3O4、TiS2等のリチウム含有遷移金属酸化物又は遷移金属硫化物;アルカリ金属と合金化するAl、Pb、Sn、Bi、Si等の金属;アルカリ金属を格子間に挿入することのできる、AlSb、Mg2Si、NiSi2等の立方晶系の金属間化合物や、Li3fGfNG:遷移金属、f:0超0.8未満の実数等のリチウム窒素化合物等が好適である。これらは1種又は2種以上を用いることができる。これらの中でも炭素材料がより好ましい。導電剤としては、リチウムイオン二次電池における導電剤として例示したものが好適である。導電剤の配合量としては、正極および負極活物質として用いる材料やその性状によって異なるが、例えば、活性炭を使用する場合であれば、活性炭100質量部に対して、5質量部~50質量部とするのが好ましく、10質量部~30質量部であるのがより好ましい。バインダー物質としては、リチウムイオン二次電池におけるバインダー物質として例示したものが好適である。バインダー物質の配合量としては、正極および負極活物質として用いる材料の種類や形状等によっても異なるが、例えば、活性炭を使用する場合であれば、活性炭100質量部に対して、0.5質量部~30質量部とするのが好ましく、2質量部~30質量部であるのがより好ましい。集電電極は、正極分極性電極および負極に蓄えられた電気容量を、外部に取り出すために用いられる。正極集電電極としては、例えば、アルミニウムやステンレス鋼などが用いられ、負極集電電極としては、アルミニウム、銅、ニッケル等が用いられる。上記正極及び負極の成形方法としては、例えば、1正極または負極の電極活物質と、導電剤であるアセチレンブラックの混合物に、バインダー物質を添加混合した後、それぞれの集電電極上に塗布し、プレス成形する方法、2電極活物質とバインダー物質を混合、成型し、集電電極と一体化した後、不活性雰囲気下で熱処理して焼結体として電極とする方法、3活性炭とバインダー物質又は活性炭のみを焼結して電極とする方法等が好適である。なお、炭素繊維布を賦活処理して得られる活性炭繊維布を用いる場合には、バインダー物質を使用せずにそのまま電極として使用してもよい。なお、上述のようにして作製した負極には、化学的方法あるいは電気化学的方法により、リチウムイオンを吸蔵させるのが好ましい。これにより負極の電位が下がるため、より広い電圧域を使用できるようになり、その結果、リチウムイオンキャパシタのエネルギー密度が向上する。なお、リチウムイオンを吸蔵させる方法としては、従来公知の方法がいずれも採用できるが、例えば、電解液中で、負極とリチウム金属とをセパレータを介して対向させ、定電流充電する方法、電解液中で、負極とリチウム金属とを接触させ、加熱する方法などが挙げられる。本発明に係るリチウムイオンキャパシタでは、正極と負極との間にセパレータを挟み込む方法、または、保持手段を用いて、各電極を、間隔を隔てて対向させる方法等により、正極と負極との接触や短絡を防ぐことが好ましい。セパレータとしては、使用温度域において上記一般式1のイオン性化合物やその他の電解質等と化学反応を起こさない多孔性の薄膜を用いることが好適である。セパレータの材質としては、リチウムイオン二次電池や電気二重層キャパシタのセパレータとして例示したものが好適である。本発明に係るリチウムイオンキャパシタは、正極と負極と電解液とを有していればよく、また、正極と負極と電解液とを一つの単位とするセルを複数備えたものであってもよい。上記構成を備えるものであれば、本発明に係るリチウムイオンキャパシタの形状は限定されず、コイン型、捲回円筒型、積層角型、アルミラミネート型等従来公知の形状がいずれも採用できる。本発明に係るリチウムイオンキャパシタは、セパレータを介して対向する正極と負極と、これらの電極間を満たす電解液を基本構成要素として構成されている。本発明に係るリチウムイオンキャパシタにおいては、イオンの物理的な吸脱着により正極と電解液との界面に生成する電気二重層に電荷が蓄えられ、一方、負極では、負極活物質にリチウムイオンが吸蔵されることにより電荷が蓄えられる。そして、蓄えられた電荷が集電電極を介して、電気エネルギーとして取り出されると、正極に付着したイオンは電極から離れ、負極活物質に吸蔵されたリチウムイオンも放出される。本発明の添加剤用イオン性化合物を含む電解液を備えた各種蓄電デバイスは、携帯情報端末、携帯電子機器、家庭用小型電力貯蔵装置、自動二輪車、電気自動車、ハイブリッド電気自動車等の各種用途に好適に用いることができる。以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。[NMR測定]Varian社製UnityPlus400MHzを用いて、1H-NMRおよび13C-NMRスペクトルを測定し、プロトンおよびカーボンのピーク強度に基づいて試料の構造を分析した。11B-NMRスペクトルの測定には、Bruker社製Advance400M400MHzを使用した。[イオン伝導度の測定]下記製造例で得られたイオン性化合物をγ-ブチロラクトンGBLに溶解させ、濃度35質量のイオン性化合物溶液を調製した。インピーダンスアナライザーソーラトロン社製SI1260を用い、SUS電極を使用して、25°Cの温度条件下、複素インピーダンス法により、イオン性化合物溶液のイオン電導度の測定を行った。[熱分解開始温度の測定]下記製造例で得られたイオン性化合物10mgをアルミパンに入れ、5°C/minで昇温し、初期質量から2減少したときの温度を示差熱熱重量同時測定装置セイコーインスツルメンツ社製EXSTAR6000TGDTAを用いて測定した。製造例1イオン性化合物1トリエチルメチルアンモニウムテトラシアノボレートの合成攪拌装置、還流管および抜き出し装置、滴下ロートを備えた容量1Lのナスフラスコに、予め加熱乾燥しておいたトリエチルメチルアンモニウムクロリドEt3MeNCl30.3g200mmolを加えた。容器内を窒素置換した後、トリメチルシリルシアニドTMSCN109.0g1100mmolを室温で加え、攪拌し、混合した。次いで、滴下ロートから三塩化ホウ素の1mol/Lp-キシレン溶液200mL200mmolをゆっくり滴下した。滴下終了後、反応容器を150°Cまで加熱し、副生するトリメチルシリルクロリドTMSCl、沸点:約57°Cを還流抜き出し部から抜き出しながら反応を行った。30時間加熱攪拌した後、ダイアフラムポンプで反応容器内を減圧し、還流抜き出し部からTMSCNのp-キシレン溶液を留去した。その後、攪拌装置を備えた500mLのビーカーに、粗生成物45gと酢酸エチル225gを入れ、5分間攪拌して溶解させた後、ここに、活性炭135g日本エンバイロケミカル社製のカルボラフィン登録商標を加え、10分間攪拌した。得られた活性炭懸濁液をメンブレンフィルター0.2μm、PTFE製でろ過し、溶媒を留去した。得られた白黄色固体を、80°Cで3日間減圧乾燥して、目的物であるトリエチルメチルアンモニウムテトラシアノボレートTEMATCB、淡黄色固体を得た収量:37.9g164mmol、収率:82、融点:115°C。上記測定方法によって、得られたトリエチルメチルアンモニウムテトラシアノボレートの各種物性を測定した。結果は以下の通りである。イオン伝導度25°C:0.018S/cm熱分解開始温度:280°C1HNMRd6-DMSOδ323q,J=68Hz,6H,286s,3H,118t,J=68Hz,9H13CNMRd6-DMSOδ1125m,552s,462s,77s11BNMRd6-DMSOδ396s製造例2イオン性化合物2リチウムテトラシアノボレートの合成攪拌装置、還流管および抜き出し装置、滴下ロートを備えた容量1Lのナスフラスコに、予め加熱乾燥しておいたトリブチルアンモニウムクロリド44.4g200mmolを加えた。容器内を窒素置換した後、トリメチルシリルシアニドTMSCN109.0g1100mmolを室温で加え、攪拌し、混合した。次いで、滴下ロートから三塩化ホウ素の1mol/Lp-キシレン溶液200mL200mmolをゆっくり滴下した。滴下終了後、反応容器を150°Cまで加熱し、副生するトリメチルシリルクロリドTMSCl、沸点:約57°Cを還流抜き出し部から抜き出しながら反応を行った。30時間加熱攪拌した後、ダイアフラムポンプで反応容器内を減圧し、還流抜き出し部からTMSCNのp-キシレン溶液を留去した。その後、攪拌装置を備えた500mLのビーカーに、粗生成物45gと酢酸エチル225gを入れ、5分間攪拌して溶解させた後、ここに、活性炭135g日本エンバイロケミカル社製のカルボラフィン登録商標を加え、10分間攪拌した。得られた活性炭懸濁液をメンブレンフィルター0.2μm、PTFE製でろ過し、溶媒を留去し、乾燥して、トリブチルアンモニウムテトラシアノボレート黄色固体を得た収量:48.2g160mmol、収率:80。上記測定方法によって、得られたトリブチルアンモニウムテトラシアノボレートの各種物性を測定した。結果は以下の通りである。1HNMRd6-DMSOδ298,14~18,12~13,09413CNMRd6-DMSOδ1219,527,262,203,14411BNMRd6-DMSOδ396次いで、攪拌装置を備えた容量500mlのビーカーに、得られたトリブチルアンモニウムテトラシアノボレート48.2g160mmol、酢酸ブチル200g、水酸化リチウム1水和物4.6g192mmolおよび超純水200gを加え、1時間攪拌した。その後、混合液を分液ロートに移し、静置すると、混合液は2層に分離した。この内、下層水層を分離、濃縮して得られた淡黄色固体をアセトニトリル200gと混合し、攪拌した。その後、得られた溶液をメンブレンフィルター0.2μm、PTFE製でろ過し、溶媒を留去することで、目的物であるリチウムテトラシアノボレート白色固体を得た収量:13.6g112mmol、収率:70。なお、得られた白色固体は、150°Cで3日間減圧乾燥した。7LiNMRd6-DMSOδ002s13CNMRd6-DMSOδ1219m11BNMRd6-DMSOδ396実験例1LSV測定主たる電解質として市販のリチウムヘキサフルオロフォスフェートLiPF6、LBGグレード、キシダ化学株式会社製を用い、これを表1に示す濃度となるようにプロピレンカーボネートに溶解させて測定用溶液を調製し、電気化学特性の測定を行った。グローブボックス中30°C雰囲気下、3極式電気化学セルと、スタンダードボルタンメトリツールHZ-3000、北斗電工社製を使用してLSV測定を行い、電流値が0.03mAとなったときの酸化分解電位耐電圧範囲を測定した。結果を表1および図1に示す。このときの測定条件は下記の通りである。なお、掃引範囲については、使用する電解質の種類や測定状況に応じて、自然電位から±10V以内の範囲で適宜調整し、当該範囲内でリミット電流に到達した場合はその時点で測定を終了した。測定条件作用極:グラッシーカーボン電極BAS社製、品番:11-2411、電極表面積1mmφ0.785mm2参照極:Ag電極参照液:硝酸銀および過塩素酸テトラブチルアンモニウムのアセトニトリル溶液硝酸銀濃度0.01M、過塩素酸テトラブチルアンモニウム濃度0.1M対極:白金電極塩橋:0.1M過塩素酸テトラブチルアンモニウムのアセトニトリル溶液溶媒:プロピレンカーボネート掃引速度:100mV/s掃引範囲:自然電位~±10V以内リミット電流:1mA実験例2主たる電解質として市販のリチウムヘキサフルオロフォスフェートLiPF6、LBGグレード、キシダ化学株式会社製、添加剤用イオン性化合物として製造例2で得られたイオン性化合物2LiTCBを用い、これらを表1に示す濃度となるようにプロピレンカーボネートに溶解させて測定用溶液を調製し、実験例1と同様にして電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図2に示す。実験例3添加剤用イオン化合物を用いなかったこと、市販のリチウムヘキサフルオロフォスフェートLiPF6、LBGグレード、キシダ化学株式会社製のプロピレンカーボネート溶液7質量を測定用溶液として使用したこと以外は、実験例1と同様にして電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図3に示す。実験例4主たる電解質として市販のリチウムヘキサフルオロフォスフェートLiPF6、LBGグレード、キシダ化学株式会社製、添加剤用イオン性化合物として製造例1で得られたイオン性化合物1TEMATCBを用い、これらを表1に示す濃度となるようにプロピレンカーボネートに溶解させて測定用溶液を調製し、実験例1と同様にして電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図4に示す。実験例5主たる電解質および添加剤の種類および濃度を、それぞれ表1に示すように変更したこと以外は、実験例4と同様にして測定用溶液を調製し、実験例1と同様の手順で電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図5に示す。実験例6添加剤用イオン化合物を用いなかったこと、測定用溶液としてトリエチルメチルアンモニウムテトラフルオロボレートのプロピレンカーボネート溶液18質量を使用したこと以外は、実験例1と同様にして電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図6に示す。実験例7~9主たる電解質として市販のトリエチルメチルアンモニウムテトラフルオロボレートTEMABF4、添加剤用イオン性化合物として製造例1で得られたイオン性化合物1TEMATCBを用い、夫々の濃度が表1に示す濃度となるようにプロピレンカーボネートに溶解させて測定用溶液を調製したこと以外は、実験例1と同様にして電気化学特性の測定を行った。結果を表1および図7~9に示す。表1中、濃度1は、電解液中の濃度、濃度2は、主たる電解質と添加剤の合計量に対するそれぞれの割合を意味する。表1より、添加剤を使用しなかった実験例1では、3.15V耐電圧:約7Vvs.Li/Liにおいて0.03mAの電流値が観測されているのに対して図1、LiTCBを添加剤として使用した実験例2で0.03mAの電流値が観測されたのは3.74V耐電圧:約7.5Vvs.Li/Liであり図2、本発明に係る添加剤を使用することで分解電位を高められることが分かる。また、実験例3と実験例4,5、実験例6と実験例7~9の結果から、分解電位の向上効果はカチオンの種類によらずに得られるものであることが分かる。なお、分解電位の向上効果は、添加剤の使用量が1質量未満の場合にも得られることを確認している。実験例7の結果を示す図7では、4V付近で一度電流値が上昇し、その後、電流値が低下していることが確認できる。この結果から、本発明の添加剤を用いた場合には、電圧の上昇に従って、電解液または電極の一部に劣化が生じるが、その後、何らかの反応により電極表面に擬似的な保護膜が形成され、これにより、更なる電解液または電極の劣化が抑制されるものと推測される。これに対して、本発明に係る添加剤を使用しなかった実験例6では、図6に示すように、電圧の上昇と共に電流値も上昇しており、電解液ならびに電極の分解は抑制されることなく進行するものと考えられる。これらの結果から、本発明に係る添加剤の中でも、TCBのオニウムカチオン塩を用いた場合には、高電圧下で稼動させても、特に電解液の分解や電極の劣化が生じ難く、安定に作動し、高いエネルギー密度を有する蓄電デバイスが得られるものと考えられる。実験例10充放電基礎試験実験例10-1~10-2市販のLiPF6LBGグレード、キシダ化学株式会社製溶液0.6MのLiPF6γ-ブチロラクトン溶液、実験例10-1、および、製造例2で得られたLiTCBを用いたLiTCB溶液0.6MのLiTCBγ-ブチロラクトン溶液と実験例10-1の電解液を混合したLiTCBLiPF6溶液各電解質の濃度:0.1MLiTCB、0.9MLiPF6、実験例10-2について、スタンダードボルタンメトリツールHSV-100、北斗電工社製を使用し、下記測定条件にしたがって充放電基礎試験を行った。結果を図10に示す。測定条件作用極:LiCoO2ピオクセル登録商標C100、パイオニクス社製参照極:Li金属対極:Li金属掃引電位範囲:3~4.5VLi基準掃引速度:0.1mV/sなお、LiCoO2は、リチウム二次電池に標準的に用いられる正極であり、また同様に、リチウム金属は、リチウム二次電池に標準的に用いられる負極である。本実験例ではリチウム二次電池としての初期特性を測定するため、通常使用されている電極を作用極、参照極および対極に選択した。図10より、掃引電圧範囲を3V~4.5VLi基準にした場合、実験例10-1LiPF6の10サイクル目における電流量保持率は約40であった。これに対して、LiPF6に対しLiTCBを約9:1のモル比で添加した実験例10-2の電解液では、10サイクル目の電流保持率は約50であり、LiPF6単独での電解液実験例10-1と比較して、サイクル特性が向上するという結果が得られた。この結果から、主たる電解質に加えて、添加剤としてテトラシアノボレート塩LiTCBを用いることで、電解液のサイクル特性を向上させる効果が得られることがわかった。以上の結果より、主たる電解質に加えて本発明の添加剤を含む電解液を備える各種蓄電デバイスは、より高い電圧域でも安定に作動し得ることが分かる。"