"操作部における操作に応じて変化する第1の操作信号を出力する第1の操作検出手段と、複数のスイッチを含み、該複数の各スイッチの動作状態及び非動作状態に対応して異なる抵抗値となる可変抵抗回路と、該可変抵抗回路に接続される第1出力ラインと、前記第1の操作信号が入力される第2出力ラインと、前記第1出力ラインを介して前記可変抵抗回路に接続され、前記可変抵抗回路の抵抗値に応じて、前記複数の各スイッチのスイッチ動作を識別する識別手段と、前記第2出力ラインを介して出力される前記第1の操作信号と前記識別手段により識別された前記複数の各スイッチのスイッチ動作とに基づいて楽音を制御する楽音制御手段と、を備えた楽音制御装置であって、前記操作部における操作に応じて変化する第2の操作信号を出力する第2の操作検出手段を備え、前記複数の各スイッチがいずれも非動作状態のときに限り、前記第2の操作信号が前記第1出力ラインに供給されるようにすると共に、前記楽音制御手段に対し、前記第2の操作信号によっても前記楽音を制御させるようにした、ことを特徴とする楽音制御装置。前記複数のスイッチのうち少なくとも1つのスイッチは、当該スイッチの動作状態において前記可変抵抗回路の抵抗値をゼロにしないスイッチであり、前記少なくとも1つのスイッチがいずれも非動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチが動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給しないようにする供給制御回路を備える、ことを特徴とする請求項1に記載の楽音制御装置。前記供給制御回路は、前記第2の操作信号を、コンデンサを介して前記第1出力ラインに供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチの動作に連動する連動スイッチを有し、該連動スイッチは、前記少なくとも1つのスイッチのいずれかが動作状態のとき、前記第2の操作信号を短絡するものである、ことを特徴とする請求項2に記載の楽音制御装置。前記供給制御回路は、前記少なくとも1つのスイッチの動作に連動する連動スイッチを有し、該連動スイッチは、前記少なくとも1つのスイッチがいずれも非動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチのいずれかが動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給しないようにするものである、ことを特徴とする請求項2に記載の楽音制御装置。前記操作部は被打撃体であり、前記複数のスイッチは、少なくとも、前記被打撃体の外周に配設された枠体にそれぞれ配置され該枠体の異なる領域への打撃を検出する第1スイッチ及び第2スイッチであり、前記第1の操作検出手段は、前記被打撃体の下面に貼着された打撃レベル検出用の打撃センサであり、前記第2の操作検出手段は、前記被打撃体の下面に貼着され、前記打撃レベル検出用の打撃センサとともに打撃位置を検出するための打撃センサである、ことを特徴とする請求項1から4までのいずれか1項に記載の楽音制御装置。本発明は、上述した問題点を解決するためになされたもので、操作部から第2の操作信号を出力すると共に、これを、複数のスイッチの動作状態を識別するための出力ラインに供給する楽音制御装置を提供することを目的とするものである。本発明は、請求項1に記載の発明においては、操作部21における操作に応じて変化する第1の操作信号を出力する第1の操作検出手段4と、複数のスイッチ7,81,411,421521を含み、該複数の各スイッチの動作状態及び非動作状態に対応して異なる抵抗値となる可変抵抗回路10,45,53と、該可変抵抗回路に接続される第1出力ライン31と、前記第1の操作信号が入力される第2出力ライン32と、前記第1出力ラインを介して前記可変抵抗回路に接続され、前記可変抵抗回路の抵抗値に応じて、前記複数の各スイッチのスイッチ動作を識別する識別手段11,12,31と、前記第2出力ラインを介して出力される前記第1の操作信号と前記識別手段により識別された前記複数の各スイッチのスイッチ動作とに基づいて楽音を制御する楽音制御手段31と、を備えた楽音制御装置であって、前記操作部21における操作に応じて変化する第2の操作信号を出力する第2の操作検出手段13を備え、前記複数の各スイッチがいずれも非動作状態のときに限り、前記第2の操作信号が前記第1出力ラインに供給されるようにすると共に、前記楽音制御手段に対し、前記第2の操作信号によっても前記楽音を制御させるようにしたものである。従って、操作部における操作に応じて変化する第2の操作信号を、複数の各スイッチのスイッチ動作を識別するための出力ラインを介して出力させて、楽音の制御に用いることができる。複数の各スイッチがいずれも非動作状態のときに限り、第2の操作信号が第1出力ラインに供給されることから、スイッチ動作の誤識別を防止することができる。本発明は、請求項2に記載の発明においては、請求項1に記載の楽音制御装置において、前記複数のスイッチのうち少なくとも1つのスイッチ81,411,421,521は、当該スイッチの動作状態において前記可変抵抗回路10,45,53の抵抗値をゼロにしないスイッチであり、前記少なくとも1つのスイッチがいずれも非動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ライン31に供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチが動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給しないようにする供給制御回路18,46,51,61を備えるものである。従って、上述した供給制御回路により、複数の各スイッチがいずれも非動作状態のときに限り第2の操作信号が第1出力ラインに供給することが実現できる。本発明は、請求項3に記載の発明においては、請求項2に記載の楽音制御装置において、前記供給制御回路18,46,51,61は、前記第2の操作信号を、コンデンサ14を介して前記第1出力ライン31に供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチ81,411,421の動作に連動する連動スイッチ82,412,422,63を有し、該連動スイッチは、前記少なくとも1つのスイッチのいずれかが動作状態のとき、前記第2の操作信号を短絡するものである。従って、連動スイッチを用いて上述した供給制御回路が容易に実現できる。前記少なくとも1つのスイッチが動作状態であるとき、連動スイッチも動作状態となることから、これらを機械式の連動スイッチを用いて簡単に実現できる。上述した連動スイッチは、複数の連動スイッチ82,412,422により構成される場合と、1個の連動スイッチ82,63により構成される場合とがある。本発明は、請求項4に記載の発明においては、請求項2に記載の楽音制御装置において、前記供給制御回路51は、前記少なくとも1つのスイッチ521の動作に連動する連動スイッチ522を有し、該連動スイッチは、前記少なくとも1つのスイッチがいずれも非動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ライン31に供給すると共に、前記少なくとも1つのスイッチのいずれかが動作状態のとき、前記第2の操作信号を前記第1出力ラインに供給しないようにするものである。従って、連動スイッチを用いて上述した供給制御回路が容易に実現できる。上述した連動スイッチは、複数の連動スイッチにより構成される場合と、1個の連動スイッチにより構成される場合とがある。本発明は、請求項5に記載の発明においては、請求項1から4までのいずれか1項に記載の楽音制御装置において、前記操作部は被打撃体21であり、前記複数のスイッチは、少なくとも、前記被打撃体の外周に配設された枠体22にそれぞれ配置され該枠体の異なる領域への打撃を検出する第1スイッチ7及び第2スイッチ81であり、前記第1の操作検出手段は、前記被打撃体の下面に貼着された打撃レベル検出用の打撃センサ4であり、前記第2の操作検出手段は、前記被打撃体の下面に貼着され、前記打撃レベル検出用の打撃センサとともに打撃位置を検出するための打撃センサ131~134である。従って、電子打楽器に適した楽音制御装置が得られる。すなわち、枠体の異なる領域への打撃を識別できると共に、第1の操作信号と第2の操作信号に基づいて、被打撃体への打撃レベルと打撃位置の検出が、従来と同様の第1出力ライン及び第2出力ラインを介して楽音制御手段において可能となる。上述した各請求項の記載において、発明を特定するための事項に付した括弧内の符号は、後述する発明を実施するための形態における、発明を特定するための事項に対応するものに付した符号である。この符号は、対応関係の一例を示すにすぎない。発明を特定するための事項は、この符号により対応付けられたものに限定されない。上述した本発明によれば、操作部における操作に応じて変化する第2の操作信号を、従来の3ゾーンパッドの出力ケーブルを用いて音源側に出力できるという効果がある。また、本発明における楽音制御手段に代えて、従来の3ゾーンパッド用の楽音制御手段を使用しても、本発明の複数のスイッチと第1の操作信号に応じて、従来の3ゾーンパッドと同等の楽音制御ができるという上位互換性がある。図1は、本発明の楽音制御装置の第1の実施形態を説明するための電子打楽器のブロック図である。ドラムパッド操作部、スイッチ1と、音源内蔵ドラムトリガモジュールと呼ばれる音源本体識別手段、楽音制御手段、音源部2とが、ステレオフォーンケーブル出力ライン3により接続され、電子打楽器楽音制御装置が構成される。ドラムパッド1は、その打撃操作について図10を参照して説明したが、図1では、その回路構成を示す。この回路構成は、発明の一部でもある。ステレオフォーンケーブル出力ライン3は、第1出力ライン31、第2出力ライン32、アースライン33を有し、背景技術において引用した特許文献1と同様のものであり、2芯シールドケーブル、3芯ケーブルでもよい。音源本体2の内部構成は、図6を参照して後述する。図2は、図1に示した実施形態におけるステレオフォーンケーブル3上の信号電圧を示す説明図である。図2~図2、図2、図2は、第1出力ライン31の電圧を示し、横軸は時間である。図2は、第2出力ライン32の電圧を示す。最初に、ドラムパッド1において、従来の特許文献1に記載の技術と共通する構成を説明する。4は、音量検出用圧電素子第1の操作検出手段であり、ヘッド操作部図4の21に対する打撃操作に応じて変化する、図2に示す第1の操作信号を、第2出力ライン32ステレオフォーンケーブル3のLch、アースライン33を介して、音源本体2のアンプ増幅器5を経て音量検出用AD変換器6に出力する。7は、クローズドリムスイッチであり、クローズドリム領域を叩いたときに動作し、第1出力ライン31ステレオフォーンケーブル3のRch、アースライン33間に抵抗値がゼロの図示されない抵抗器を介して並列接続される。81は、オープンリムスイッチであり、オープンリム領域を叩いたときに動作し、抵抗器9抵抗値R1を介し、第1出力ライン31、アースライン33間に並列接続される。上述したクローズドリムスイッチ7と、オープンリムスイッチ81と、上述した抵抗値ゼロの抵抗器と、抵抗器9とからなる可変抵抗回路10は、第1出力ライン31、アースライン33間に接続され、クローズドリムスイッチ7及びオープンリムスイッチ81の動作状態オン、閉成及び非動作状態オフ、開成に対応して抵抗値が制御され、異なる抵抗値となる。この第1出力ライン31は、音源本体2において、プルアップ抵抗器抵抗値R011を介して正電源Vに接続されると共に、スイッチ検出用AD変換器12に接続される。この正電源Vは、プルアップ抵抗器11と可変抵抗回路10とにより分圧されるので、第1出力ライン31の分圧電圧がスイッチ信号となる。図2は、リム図4の22に対するオープンリムショットにより、オープンリムスイッチ81がオン動作状態となったときのスイッチ信号である。図2は、クローズドリムショットにより、クローズドリムスイッチ7がオン動作状態となったときを示すスイッチ信号である。スイッチ検出用AD変換器12は、図2~図2に示す、第1出力ライン31の電圧値を識別することにより、スイッチ動作を識別する。第1出力ライン31には、クローズドリムスイッチ7のスイッチ信号と、オープンリムスイッチ81のスイッチ信号とが多重化されているともいえる。また、可変抵抗回路10は、DA変換器の一種ともいえる。クローズドリムスイッチ7、オープンリムスイッチ81が、それぞれ、図2のように[オフ、オフ]、図2のように[オフ、オン]、図2のように[オン、オフ]のとき、スイッチ信号の電圧第1出力ライン31の電圧は、それぞれ、V,R1×V÷R0R1,0となる。例えば、V=33[V]、R1=10[kΩ]、R0=33[kΩ]とすれば、33[V],0767[V],0[V]である。スイッチ検出用AD変換器12は、これら3レベルの電圧を識別するように設計される。ここで、図10においても触れたように、打撃操作の特徴から、クローズドリムスイッチ7がオンのとき、オープンリムスイッチ81もオンとなる場合がある。しかし、このような場合でも、スイッチ信号は、図2と同様に0となるため、クローズドリムスイッチ7がオンであることは、確実に識別できる。音源本体2においては、第1の操作信号とスイッチ検出用AD変換器識別手段12により識別されたスイッチ信号とに基づいて、音源部が生成する楽音を制御する。以上の構成が、特許文献1に記載の従来技術である。本発明の実施形態においては、上述した従来構成に加えて、ドラムパッド1のヘッド操作部図4の21における操作に応じて変化する、図2に示す第2の操作信号を出力する位置検出用圧電素子第2の操作検出手段13図4の131~134をヘッドに配置する。この位置検出用圧電素子13は、第1出力ライン31、アースライン33間に接続し、図2に示す第2の操作信号は、図2~図2に示すスイッチ信号が出力される第1出力ライン31に供給し、この第1出力ライン31を介して音源本体2に出力したい。ところが、音源本体2は、第1出力ライン31の抵抗分圧された直流電圧を識別することにより、スイッチ動作を識別している。そのため、クローズドリムスイッチ7、オープンリムスイッチ81がいずれもオフ非動作状態のときに第2の操作信号が発生するのであれば、第2の操作信号は連続的に変化し、直流信号としては検出されないものであるため、第2の操作信号がスイッチ信号として検出されることはない。また、クローズドリムスイッチ7のように、そのオンにおいて、可変抵抗回路10の抵抗値をゼロにし、スイッチ信号電圧が0になるものであれば、第2の操作信号が第1出力ライン31に供給されても影響がない。しかし、オープンリムスイッチ81のように、そのオンにおいて、可変抵抗回路10の抵抗値をゼロにしないものであれば、第2の操作信号が第1出力ライン31に供給されると、電圧が安定しないので、スイッチ動作の識別が不安定になったり誤識別されたりする。例えば、図2に示すように、オープンリムショット中に打撃操作を検出したり、打撃操作中にオープンリムショットがあったりすると、第2の操作信号とスイッチ信号の変化とが重なってしまう。そこで、オープンリムスイッチ81に連動してオンとなる連動オープンリムスイッチ82を、位置検出用圧電素子13の出力端子間に接続する。そこで、オープンリムスイッチ81を2連に変更し、オープンリムショット時に、連動オープンリムスイッチ82を用いて、位置検出用圧電素子13を短絡させ、第2の操作信号をキヤンセルし、第2の操作信号が第1出力ライン31に供給されないようにする。ただし、第1出力ライン31、アースライン33間を直流的に短絡すると、オープンリムスイッチ81のオンと、クローズドリムスイッチ7のオンとが区別できなくなる。そのため、位置検出用圧電素子13は、コンデンサ静電容量C1、例えば、C1=001[μF]14を介し、交流結合によって第1出力ライン31に供給すれば、交流的に短絡されるので、クローズドリムスイッチ7のオンと区別できる。その結果、第1出力ライン31のスイッチ信号は、ほぼ、図2となり、オープンリムショットが検出される。なお、この実施形態の変形例として、コンデンサ14を位置検出用圧電素子13と直列接続する代わりに、コンデンサ14を連動オープンリムスイッチ82と直接接続し、直列接続された回路を、位置検出用圧電素子13と並列接続することにより、交流的に短絡することも可能である。音源本体2においては、第1出力ライン31に供給された第2の操作信号を、交流結合用のコンデンサ静電容量C2、例えば、C2=001[μF]15とアンプ16を介して位置検出用AD変換器17において検出する。以上の通り、本発明の実施形態においては、スイッチ信号が出力される第1出力ライン31に第2の操作信号が供給されるため、スイッチ信号は、位置検出用AD変換器17を有しない従来の音源本体においても識別可能である。一方、音量検出用圧電素子4が出力される第2出力ライン32は、従来のドラムパッド1と変わらないから、第1の操作信号は、従来の音源本体においても検出可能である。上述した連動オープンリムスイッチ82とコンデンサ14とは、オープンリムスイッチ81のような、そのオンにおいて可変抵抗回路10の抵抗値をゼロにしないスイッチに対し、このスイッチがオフのとき、第2の操作信号を第1出力ライン31に供給すると共に、このスイッチがオンのとき、第2の操作信号を第1出力ライン31に供給しないようにする供給制御回路18の一具体例である。図3は、図1に示した実施形態におけるオープンリムスイッチ、クローズドリムスイッチの概要構造の説明図である。図3aはドラムパッド1の平面図である。図中、21はドラムパッド1のヘッド操作部、被打撃体である。22はヘッドの外周に配設されたリム枠体であり、そのオープンリム領域には、オープンリムスイッチ81及び連動オープンリムスイッチ82が2連シートスイッチ2連フィルムスイッチとして配置され、クローズドリム領域には、クローズドリムスイッチ7がシートスイッチフィルムスイッチとして配置される。クローズドリムスイッチ7については従来と同じものであるため、説明を省略する。図3bは、2連シートスイッチ23の固定接点側を示す概要構造図である。図3aに示した領域Aにおける固定接点側の拡大図である。23aは基板シートであり、その上面に、第1の固定接点24オープンリムスイッチ81のアノード側と、アース固定接点25と、第2の固定接点26連動オープンリムスイッチ82のアノード側とが、短い距離を隔てて、かつ、ジグザグに、リム22の周方向に形成されている。図示の例では、第1の固定接点24がリム22の中心側に配置され、第2の固定接点26がリム22の外側に配置されているが、逆の配置でもよい。図3cは、2連シートスイッチ23の垂直断面を示す概要構成図であり、基板シート23aを覆う保護膜フィルム23bにより、内部空間23cが形成されている。この内部空間23cに面して、基板シート23aの上面に上述した固定接点24~26が配置され、保護膜23bの下面に1本の可動接点27が形成されている。スティック28により、保護膜23bを叩くと、第1の固定接点24とアース固定接点25の間、及び、第2の固定接点26とアース固定接点25の間が、いずれも可動接点27により導通し、オープンリムスイッチ81と同時に、連動オープンリムスイッチ82がオンとなる。スティック28による保護膜23bの押圧が解除されると、保護膜23bの復元力により、オープンリムスイッチ81と連動オープンリムスイッチ82とが、共に非動作オフ状態に復帰する。上述したオープンリムスイッチ81及び連動オープンリムスイッチ82は、連動して共に動作状態となるものであるため、上述した接点式の2連シートスイッチ23として簡単に実現可能である。図示の例は、概要構造であり、より具体的には、従来技術の特許文献1の図3に示されたリムショットスイッチのように、上述した2連シートスイッチがリムクッションに埋設されるように設置し、スティック28はリムクッションを叩く。図4aは、図1に示したドラムパッド1における面状のヘッド操作部、被打撃体の概要構造を示す平面図である。図4bは、位置検出用圧電素子第2の操作検出手段、打撃センサ13を4個にした場合の説明図である。図4aにおいて、音量検出用圧電素子打撃センサ4は、ヘッド21の中心位置の下面に貼着されている。一方、位置検出用圧電素子13は、この具体例では4個の圧電素子131~134が並列接続されたものであり、各出力電圧が並列合成された第2の操作信号を出力する。各圧電素子131~134は、ヘッド21の周辺部に90°の等角度で、かつ、その中心位置に対して対称となる位置の下面に貼着され、上述した音量検出用圧電素子4とともに打撃位置を検出する。図5は、図1に示したドラムパッド1に対する打撃位置検出の原理を示す説明図である。図1の音量検出用AD変換器6が出力する第1の操作信号、図1の位置検出用AD変換器17が出力する第2の操作信号、の各エンベロープ波形をピークホールドした信号を、以下、音量検出用信号、位置検出用信号という。図5aは、打撃位置が中心に近いときを示し、打撃位置が音量検出用圧電素子4に近いため、音量検出用信号の方が位置検出用信号よりも早く発生する。図5bは、打撃位置が周辺に近いときを示し、打撃位置が位置検出用圧電素子131~134のいずれか1個に近いため、位置検出用信号の方が音量検出用信号よりも早く発生する。従って、音量検出用信号、位置検出用信号のそれぞれのピークタイミング傾きが0になったタイミングの時間差tdに基づいて、ヘッド21の中心からの距離として打撃位置が検出される。なお、音量検出用信号、位置検出用信号のそれぞれの立ち上がりタイミングゼロレベルから正に立ち上がったタイミング同士の時間差を検出してもよい。上述した説明では、打撃位置を検出するために、4個の打撃位置検出用圧電素子131~134を使用したが、1個でもよい。この場合でも、打撃位置が、音量検出用圧電素子4と位置検出用圧電素子13との、どちら側にどれ程近いかが検出されるから、楽音の制御に利用することが可能である。また、特許第311087号公報、特公昭07-049920号公報には、4個の圧電センサを使用して、2次元平面上の打撃位置を検出する技術が記載されている。この技術では、4個の圧電センサの出力信号を、個別に独立して検出することを前提とするものである。従って、本願発明の実施形態においても、位置検出用圧電素子131~134が出力する操作信号を、個別に独立して検出できるように、各操作信号を時分割多重化し、フレーム同期信号とともに、第1出力ライン31に供給すれば、同様の原理によって、ヘッド21の2次元平面上の打撃位置を検出することができる。しかし、本発明者の知見によれば、特に各操作信号を時分割多重化しなくても、図4bに示した通りの並列接続された位置検出用圧電素子131~134が出力する第2の操作信号によっても、同様にヘッド21の2次元平面上の打撃位置を検出できる。図6は、図1に示した音源本体楽音制御部及び音源部2のハードウエア構成を示すブロック図である。図中、図1と同様な部分には同じ符号を付している。31はCPUであり、ROM32に格納された制御プログラムに基づいて動作し、RAM33のワーキングエリアを使用して楽音制御機能を実現する。CPU31は、スイッチ検出用AD変換器12によりディジタル化された第1出力ライン31のスイッチ信号を識別することにより、クローズドリムスイッチ7、オープンリムスイッチ81のオン、オフを検出し、クローズドリムショット、オープンリムショットに応じた打楽器音の発音を音源部34に指示する。CPU31は、また、音量検出用AD変換器6、位置検出用AD変換器17によりディジタル化された第1の操作信号、第2の操作信号のエンベロープ波形包絡線を抽出し、ピークホールドすることにより、図5に示した音量検出用信号、位置検出用信号を取得し、これらの時間差tdに応じて、打撃位置を表すデータを得る。このデータに基づいて、音源部34に対し、打楽器音の音色を指示したり、楽音信号が通過する音色フィルタの特性を指示したりし、また、音量検出用信号のピークレベルに基づいて、打楽器音の音量レベルを指示する。CPU31は、図5に示した音量検出用信号、位置検出用信号のうち、遅い方のピークタイミングから若干遅延したタイミングにおいて、音源部34に対し発音ノートオンを指示し、打楽器音を発音させる。なお、第1の操作信号及び第2の操作信号のエンベロープ波形の抽出、ピークホールドの機能の少なくとも一部は、アンプ5,16において、抵抗器、コンデンサ、ダイオード等を追加することにより、ハードウエアで実現することもできる。また、上述した3個のAD変換器は、AD変換機能を時分割で実行するようにすれば、1個のAD変換器で実現可能である。音源部34は、CPU31の指示に基づき、波形メモリ35に記憶された音色対応の音源波形を読み出して楽音信号を生成し、音量を設定し、エンベロープを付加し、場合により、CPU31に指示された音色フィルタを通して、ディジタル楽音信号を出力し、DA変換器36においてアナログ楽音信号に変換し、サウンドシステムに出力し、アナログ楽音信号を増幅してスピーカやヘッドホン等に供給し、打楽器音を放音させる。図7は、本発明の楽音制御装置の第2の実施形態の要部を示すブロック図である。図1に示した実施形態に対し、スイッチの数を増設した場合の実施形態である。図10において触れたように、電子ドラム用パッドには、パッドコントローラ74を備えるものがある。このパッドコントローラ74は、ヘッドショットに割り当てられた音色を調整するなど、種々の楽音制御パラメータを、ドラムパッド1の側で設定する操作子である。このパッドコントローラ74は、従来技術の非特許文献の図14、図15において採用されており、インクリメンタル方式のロータリエンコーダである。A相エンコーダスイッチ411とB相エンコーダスイッチ421とは、回転操作子の回転に応じて、所定の位相差をもって動作オン又は非動作オフとなるものであり、回転方向によって位相差が反転する。A相エンコーダスイッチ411には抵抗器抵抗値R243が直列に接続され、B相エンコーダスイッチ421には抵抗器抵抗値R344が直列に接続され、これらの直列接続は、第1出力ライン31とアースライン33に対して並列接続されている。クローズドリムスイッチ7、オープンリムスイッチ81、A相エンコーダスイッチ411、B相エンコーダスイッチ421、及び、クローズドリムスイッチ7に直列接続されていると見なす抵抗値0の図示しない抵抗器、抵抗器9,43,44は、可変抵抗回路45を構成し、抵抗器抵抗値R011とともに、分圧抵抗回路を構成する。抵抗値R1,R2,R3は相異なり、かつ、非ゼロ値である。その結果、第1出力ライン31とアースライン33間に並列接続された可変抵抗回路45は、各スイッチのスイッチ動作に応じて制御され、各スイッチのオン及びオフに対応して異なる抵抗値となり、プルアップ抵抗器11との分圧により、異なる直流電圧となるスイッチ信号を、第1出力ライン31に出力する。音源本体2におけるスイッチ検出用AD変換器12は、この異なるスイッチ信号電圧を識別することにより、CPU31は、各スイッチの動作状態を識別する。この実施形態においては、抵抗値がゼロでない抵抗器9、43、44と直列に接続されたスイッチである、オープンリムスイッチ81、A相エンコーダスイッチ411、B相エンコーダスイッチ421は、それぞれ、連動オープンリムスイッチ82、連動A相エンコーダスイッチ412、連動B相エンコーダスイッチ422を有し、これらを、位置検出用圧電素子13に対し並列に接続する。オープンリムスイッチ81又はA相エンコーダスイッチ411又はB相エンコーダスイッチ421がオンとなったとき、対応する連動オープンリムスイッチ82又は連動A相エンコーダスイッチ412又は連動B相エンコーダスイッチ422は、位置検出用圧電素子13を短絡し、第2の操作信号を第1出力ライン31に供給しない。従って、コンデンサ14、連動オープンリムスイッチ82、連動A相エンコーダスイッチ412、連動B相エンコーダスイッチ422は、位置検出用圧電素子13の出力を第1出力ライン31に供給するための供給制御回路46である。図8は、本発明の楽音制御装置の第3の実施形態の要部を示すブロック図である。この実施形態における供給制御回路51は、位置検出用圧電素子13と第1出力ライン31との結合を開放することにより、第2の操作信号が第1出力ライン31に供給されないようにする。521は、オープンリムスイッチであり、図1のオープンリムスイッチ81と同様である。53は、図1の可変抵抗回路10と同様の可変抵抗回路である。522は、連動オープンリムスイッチであり、位置検出用圧電素子13に対し直列接続され、この直列接続回路が、第1出力ライン31とアースライン33に対し並列接続されている。オープンリムスイッチ521がオンのとき、連動オープンリムスイッチ522は、オフとなるように連動する。その結果、オープンリムスイッチ521がオンのとき、位置検出用圧電素子13から第2の操作信号が出力されている場合でも、この第2の操作信号は、第1出力ライン31に供給されない。なお、位置検出用圧電素子13を第1出力ライン31に交流結合させたい場合は、図1と同様にコンデンサ14を介在させてもよい。上述したオープンリムスイッチ521と連動オープンリムスイッチ522との連動は、動作状態と非動作状態が逆転する関係の連動であるため、機械式スイッチによって実現するには構造が複雑になる。しかし、例えば、特許第2903931号公報の図9B、図9Eに示される2状態をとる機械式スイッチを作成することにより実現可能である。上述した開放型の供給制御回路は、図7に示したような、連動させる必要のある2以上のスイッチを有する場合にも適用できる。この場合、複数のスイッチと、各スイッチに連動するスイッチとは、動作状態と非動作状態が逆転する連動関係のものとし、複数の連動スイッチを、位置検出用圧電素子13に対して直列接続すればよい。図9は、本発明の楽音制御装置の第4の実施形態の要部を示すブロック図である。図7に示した実施形態に対し、供給制御回路61を論理ゲート62及び電子制御式のスイッチ63で実現するものである。図中、図7と同様な部分には同じ符号を付している。論理ゲート62は、オープンリムスイッチ81、A相エンコーダスイッチ411、B相エンコーダスイッチ421の各アノード側の端子電圧を入力し、いずれかの端子電圧がゼロである2以上の端子電圧がゼロでもよいとき、すなわち、いずれかのスイッチがオン2以上のスイッチがオンでもよいのとき、電子制御式のスイッチ63をオンとし、位置検出用圧電素子13を短絡する。それ以外の論理条件では、電子制御式のスイッチ63をオフとする。電子制御式のスイッチ63とは、例えば、リードリレー等の電磁リレー、CMOSアナログスイッチ等の半導体スイッチである。電子制御式のスイッチ63は、機械式スイッチに比べて、スイッチの個数が増えても簡単に連動スイッチを実現することができる。しかし、ドラムパッド1側に電池電源を備えるか、又は、音源本体2から電源を供給する必要がある。図9を参照した実施形態は、図7に示した実施の形態を前提にしたものであるが、図1に示した第1の実施形態に対しても同様に実現できる。また、この実施の形態は、図8に示した開放型の供給制御回路51を用いた実施形態にも適用できる。以下には、図7に示した実施の形態の供給制御回路46を、図8に示したような開放型に置き換えた場合に、これを論理ゲート62及び電子制御式のスイッチ63で実現する場合を説明する。電子制御式のスイッチ63は、位置検出用圧電素子13に対して直列接続し、論理ゲート62は、オープンリムスイッチ81、A相エンコーダスイッチ411、B相エンコーダスイッチ421の各アノード側の端子電圧を入力し、オープンリムスイッチ81、A相エンコーダスイッチ411、B相エンコーダスイッチ421のいずれかがオン2以上のスイッチがオンでもよいのとき、電子制御式のスイッチ63をオフとし、位置検出用圧電素子13と第1出力ライン31との結合を開放する。それ以外の入力条件では、電子制御式のスイッチ63をオンとする。図1を参照した説明では、音量検出用圧電素子4が出力する操作信号を第2出力ライン32に供給し、位置検出用圧電素子13が出力する操作信号を第1出力ライン31に出力していたが、出力先の出力ラインを逆にしてもよい。また、図4を参照した説明では、ヘッド21の中心に音量検出用圧電素子4を配置し、ヘッド21の周辺に位置検出用圧電素子131~134を配置していた。これに代えて、ヘッド21の中心図4における4の位置に配置した圧電素子を1個の位置検出用圧電素子とし、ヘッド21の周辺に配置した4個の圧電素子を音量検出用圧電素子としてもよい。この場合、4個の圧電素子の操作信号のピークホールド電圧の最大値又は平均値を音量レベルとして処理すればよい。この場合、特開昭2009-186886号公報で知られているように、ヘッド21の周辺に配置する4個の圧電素子は、1個のリングセンサに置き換えることも可能である。上述した説明では、可変抵抗回路10,45,53の抵抗値は、プルアップ抵抗器11を用い、音源本体2において、分圧電圧に変換されることにより検出されていた。しかしこれらの抵抗値は、プルアップ抵抗器11に代えて、定電流源を用いて電圧値として検出したり、プルアップ抵抗器11に代えて、定電圧源を用いて電流値として検出したりすることができる。上述した説明では、音量検出用、位置検出用に圧電素子を使用していたが、打撃を検出するセンサであれば、圧電素子でなくてもよい。上述した説明では、電子ドラム用の楽音制御装置を前提に説明したが、従来技術の特許文献1の図18と同様に、電子鍵盤楽器用の楽音制御装置や、また、電子ゲーム装置や娯楽施設等の楽音制御装置に本願発明を適用することもできる。"