冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機により圧縮された冷媒を放熱させる放熱器と、前記放熱器で放熱した冷媒を膨張させる膨張部と、空気と前記膨張部で膨張した冷媒との間で熱交換して前記冷媒を加熱させる熱交換器と、前記熱交換器に流入する空気の相対湿度を測定する湿度測定部と、前記湿度測定部により測定された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力する密度推定部と、前記熱交換器の入口と出口とにおける前記冷媒の温度差に応じて前記膨張部の開度を制御する開度制御部とを備え、前記熱交換器は、互いに所定の間隔をあけて設置される複数のフィンと、前記複数のフィンを貫通する複数の伝熱管とを具備し、前記複数のフィンを用いて前記空気と前記複数の伝熱管を流れる冷媒との間で熱交換し、前記冷凍サイクル装置は、前記密度推定部により出力された霜密度から、前記複数のフィンに付着した霜の厚さを推定し、前記複数のフィンが設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率が所定の閾値以下である場合、前記膨張部の開度を変更しないよう前記開度制御部を制御することを特徴とする冷凍サイクル装置。前記熱交換器は、前記熱交換器の近傍に設置されるファンにより引き起こされる風が吹き込む面を有し、前記湿度測定部は、前記面に設置される湿度センサを含み、前記密度推定部は、前記湿度測定部の湿度センサにより感知された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定することを特徴とする請求項1に記載の冷凍サイクル装置。前記湿度センサは、前記面の略中心に設置されることを特徴とする請求項2に記載の冷凍サイクル装置。前記湿度測定部は、前記湿度センサのほか、1つ以上の他の湿度センサを含み、前記密度推定部は、前記湿度測定部の全ての湿度センサにより感知された相対湿度の平均を計算し、計算した相対湿度の平均に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定することを特徴とする請求項2又は3に記載の冷凍サイクル装置。前記冷凍サイクル装置は、さらに、前記熱交換器に発生した霜を除去する除霜運転を行う除霜運転部を備え、前記冷凍サイクル装置は、前記複数のフィンが設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率が予め定められた閾値を超えている場合、前記除霜運転部に前記除霜運転を開始させることを特徴とする請求項1から4までのいずれかに記載の冷凍サイクル装置。前記冷凍サイクル装置は、さらに、前記熱交換器に発生した霜の量を算出する量算出部を備え、前記冷凍サイクル装置は、前記量算出部により算出された霜の量をM、前記密度推定部により出力された霜密度をρ、前記熱交換器の表面積をSとして、df=M/ρ/Sを算出し、前記複数のフィンに付着した霜の厚さが、算出したdfであると推定することを特徴とする請求項5に記載の冷凍サイクル装置。前記冷凍サイクル装置は、さらに、前記熱交換器に発生した霜を除去する除霜運転を行う除霜運転部と、前記熱交換器に発生する霜の密度と、前記除霜運転を終了させる判断の基準値として定められる温度との対応を記憶する記憶部と、前記熱交換器の温度を測定する温度測定部と、前記密度推定部により出力された霜密度に対応する温度を前記記憶部から読み取り、前記温度測定部により測定された温度と、読み取った温度とを比較し、比較結果に応じて前記除霜運転部に前記除霜運転を終了させる除霜制御部とを備えることを特徴とする請求項1から4までのいずれかに記載の冷凍サイクル装置。前記冷凍サイクル装置は、さらに、前記熱交換器の温度と前記熱交換器に流入する空気の相対湿度との組み合わせと、前記熱交換器に発生する霜の密度との対応を記憶する記憶部と、前記熱交換器の温度を測定する温度測定部とを備え、前記密度推定部は、前記温度測定部により測定された温度と前記湿度測定部により測定された相対湿度との組み合わせに対応する霜の密度を前記記憶部から読み取り、読み取った霜の密度を前記霜密度として出力することを特徴とする請求項1から6までのいずれかに記載の冷凍サイクル装置。前記冷凍サイクル装置は、流路を循環する流体を加熱するヒートポンプサイクル装置であり、前記放熱器は、前記流体と前記圧縮機により圧縮された冷媒との間で熱交換して前記冷媒を放熱させることを特徴とする請求項1から8までのいずれかに記載の冷凍サイクル装置。従来技術では、熱交換器に発生した霜の量や特徴を評価できないか、又は、評価できても十分な定量評価を実施することができなかった。そのため、従来の冷凍機器や空調機器では、熱交換器に発生した霜の状態に応じて適度な除霜運転を行うことが困難であった。その結果、機器の負荷状態によっては熱交換器に付着した霜の量が過剰になり、機器が十分な性能を発揮できなくなることがあった。また、熱交換器に付着した霜の量が少ないときでも必要以上に除霜運転が行われ、無駄なエネルギーが投入されることがあった。また、一般的に、蒸発器に着霜が生じると、着霜とともにSH蒸発器の入口と出口とにおける冷媒の温度差が小さくなる。そのため、通常、膨張部の開度が狭められて、SHが大きくなるように制御される。しかしながら、膨張部の開度を狭めると、機器の高低圧差が大きくなり、COP成績係数が低下する。本発明は、例えば、着霜条件下でもCOPを維持したまま機器を運転することを目的とする。本発明の一の態様に係る冷凍サイクル装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機により圧縮された冷媒を放熱させる放熱器と、前記放熱器で放熱した冷媒を膨張させる膨張部と、空気と前記膨張部で膨張した冷媒との間で熱交換して前記冷媒を加熱させる熱交換器と、前記熱交換器に流入する空気の相対湿度を測定する湿度測定部と、前記湿度測定部により測定された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力する密度推定部と、前記熱交換器の入口と出口とにおける前記冷媒の温度差に応じて前記膨張部の開度を制御する開度制御部とを備え、前記熱交換器は、互いに所定の間隔をあけて設置される複数のフィンと、前記複数のフィンを貫通する複数の伝熱管とを具備し、前記複数のフィンを用いて前記空気と前記複数の伝熱管を流れる冷媒との間で熱交換し、前記冷凍サイクル装置は、前記密度推定部により出力された霜密度から、前記複数のフィンに付着した霜の厚さを推定し、前記複数のフィンが設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率が所定の閾値以下である場合、前記膨張部の開度を変更しないよう前記開度制御部を制御する。本発明の一の態様によれば、着霜条件下でもCOPを維持したまま機器を運転することが可能となる。以下、本発明の実施の形態について、図を用いて説明する。実施の形態1.図1は、本実施の形態に係る冷凍サイクル装置10の冷媒回路図である。図1において、冷凍サイクル装置10は、主に室外機11及び室内機12から構成されている。冷凍サイクル装置10は、室外機11に圧縮機21、凝縮器22、凝縮器22用のファン23を備える。冷凍サイクル装置10は、室内機12に膨張部24、蒸発器25、蒸発器25用のファン26を備える。圧縮機21は、冷凍サイクル装置10内に充填されている冷媒を圧縮する。凝縮器22は放熱器の一例であり、圧縮機21により圧縮された冷媒を放熱させる。膨張部24例えば、膨張弁は、凝縮器22で放熱した冷媒を膨張させる。蒸発器25は熱交換器の一例であり、空気と膨張部24で膨張した冷媒との間で熱交換して冷媒を加熱させることにより、空気を冷却する。冷凍サイクル装置10は、このように蒸気圧縮式の冷凍サイクル運転を行うことにより、屋内例えば、冷蔵庫内、冷凍庫内を冷凍する。冷凍サイクル装置10は、主にユニットクーラーやショーケース等の低温機器即ち、冷凍機器に使用される。なお、後述するように、冷凍サイクル装置10は空調機器等にも同様に使用可能である。例えば、冷凍サイクル装置10は、流路を循環する流体例えば、水を加熱するヒートポンプサイクル装置であってもよい。この場合、凝縮器22は、流体と圧縮機21により圧縮された冷媒との間で熱交換して冷媒を放熱させることにより、流体を加熱する即ち、給湯する。上記のように、冷凍サイクル運転において、冷凍サイクル装置10内の冷媒は圧縮機21で圧縮される。圧縮された冷媒は高温高圧となって凝縮器22へと流れ込む。冷媒は凝縮器22で放熱して液冷媒となる。その後、液冷媒は膨張部24で膨張して気液2相の冷媒となる。気液2相の冷媒は蒸発器25で周囲の空気から熱を吸収し、気体となる。気体となった冷媒は圧縮機21へと戻る。冷凍サイクル装置10は、このように屋内の空気を冷却する冷房運転を行う。冷凍サイクル装置10は除霜装置の一例であり、室内機12にヒーター27、湿度センサ28、温度センサ29、制御装置30を備える。ヒーター27は除霜運転部の一例であり、蒸発器25に発生した霜を除去する除霜運転を行う。なお、ヒーター27の代わりに、冷媒の流れを制御することで除霜運転を行う除霜機構を用いてもよい。そのような除霜機構としては、例えば冷媒の流れを停止するオフサイクル方式や冷媒の流れを逆向きに変更するリバース方式を採用したものがある。あるいは、圧縮機21の出口側の高温高圧冷媒を蒸発器25へと導入するホットガス方式を採用したものがある。湿度センサ28は湿度測定部の一例であり、蒸発器25に流入する空気の相対湿度を測定する。温度センサ29は温度測定部の一例であり、蒸発器25の温度を測定する。制御装置30例えば、マイクロコンピュータは、湿度センサ28により測定される相対湿度や温度センサ29により測定される蒸発器25の温度に基づいて、ヒーター27により行われる除霜運転を制御する。図示していないが、制御装置30は、膨張部24、蒸発器25、ファン26、ヒーター27、湿度センサ28、温度センサ29と信号線で接続されており、それぞれの構成要素との間で信号線を介して各種信号をやり取りする。図2は、制御装置30の構成を示すブロック図である。図2において、制御装置30は、記憶部31、密度推定部32、量算出部33、開度制御部34、除霜制御部35を備える。記憶部31例えば、メモリは、蒸発器25の温度と蒸発器25に流入する空気の相対湿度との組み合わせと、蒸発器25に発生する霜の密度との対応を記憶する。密度推定部32は、湿度センサ28により測定された相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力する。例えば、密度推定部32は、温度センサ29により測定された温度と湿度センサ28により測定された相対湿度との組み合わせに対応する霜の密度を記憶部31から読み取り、読み取った霜の密度を霜密度として出力する。量算出部33は、蒸発器25に発生した霜の量を算出する。開度制御部34は、蒸発器25の入口41と出口42とにおける冷媒の温度差に応じて膨張部24の開度を制御する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度に応じてヒーター27による除霜運転の開始を制御する。制御装置30の各部の動作については後で詳述する。図3は、蒸発器25の構成例を示す図である。図3において、蒸発器25は、冷凍機器や空調機器に広く利用されているフィンチューブ式の熱交換器である。蒸発器25は、主に複数のフィン51及び複数の伝熱管52から構成されている。フィン51は、互いに所定の間隔をあけて設置される。伝熱管52は、フィン51を貫通する。蒸発器25は、フィン51を用いて空気と伝熱管52を流れる冷媒との間で熱交換する。前述したファン26は、フィン51における空気との熱交換過程が効率的に行われるように、フィン51の平面方向に対して平行に外部の空気を送り込む。本実施の形態では、ファン26は、蒸発器25の背面に対向するように蒸発器25の近傍に設置されている。ファン26は、蒸発器25の前面側から背面側に向かって空気が流れ込むように、空気を吸い込んでいる。なお、ファン26は、蒸発器25の前面に対向するように設置されてもよい。その場合、ファン26は、蒸発器25の前面側から背面側に向かって空気が流れ込むように、蒸発器25に対して送風する。ファン26によって蒸発器25に流入した空気が蒸発器25の風上側の面即ち、ファン26により引き起こされる風が吹き込む面で不均一である即ち、その面で風速分布をもつと、蒸発器25の各位置で熱交換量が不均一となる。その結果、例えば伝熱管52の各位置を流れる冷媒の量に差が生じる。このような現象を防ぐため、ファン26は蒸発器25の風上側の面に流れる空気を均一にするように設計されている。したがって、空気の相対湿度を測定する位置を蒸発器25の風上側の面の中心1点とすることで、蒸発器25に流入する空気の相対湿度を特定できる。そのため、この例では、湿度センサ28は、蒸発器25の前面の略中心に設置されている。制御装置30の密度推定部32は、この湿度センサ28により感知された相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定する。霜の密度の具体的な推定方法については後述する。ファン26が蒸発器25の風上側の面に流れる空気を均一にするように設計されていても、フィン51間の目詰まり等が原因で空気が多少不均一になる場合がある。そこで、空気の相対湿度を測定する位置を2点、3点と増やすことで、蒸発器25に流入する空気の相対湿度をより正確に特定できる。そのため、図3に示した湿度センサ28のほか、1つ以上の他の湿度センサ28が蒸発器25の前面に設置されていてもよい。この変形例において、湿度センサ28は、互いになるべく距離をあけて設置されることが望ましい。この変形例では、制御装置30の密度推定部32は、例えば全ての湿度センサ28により感知された相対湿度の平均を計算し、計算した相対湿度の平均に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定する。なお、密度推定部32は、平均の代わりに、例えば湿度センサ28により感知された相対湿度の中間値、最高値、最低値等を用いてもよい。上記のように、蒸発器25の風上側の面に少なくとも1つの湿度センサ28を設けることで、蒸発器25に付着する霜の密度が定量評価できる。なお、冷凍サイクル装置10が冷蔵倉庫等に使用される場合、湿度センサ28の代わりに、庫内の湿度を測定している装置を用いてもよい。これは、庫内の空気条件が蒸発器25の前面から吸い込まれる空気の条件に近いと考えられるからである。冷凍サイクル装置10が空調機器に使用される場合、湿度センサ28の代わりに、室外機11の周辺空気の湿度を測定している装置を用いてもよい。また、湿度センサ28のように直接相対湿度を感知するのではなく、例えば蒸発器25に流入する空気の乾球温度と湿球温度とを感知する装置を用いてもよい。この場合、制御装置30の密度推定部32は、この装置により感知された乾球温度と湿球温度とから相対湿度を計算し、計算した相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定する。あるいは、例えば蒸発器25に流入する空気の乾球温度と露点温度とを感知する装置を用いてもよい。この場合、制御装置30の密度推定部32は、この装置により感知された乾球温度と露点温度とから相対湿度を計算し、計算した相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定する。蒸発器25における顕熱比SHFが事前に測定されていれば、例えば蒸発器25から吹き出す空気の条件と蒸発器25に吸い込まれる空気の条件とを特定するための装置を用いてもよい。この場合、制御装置30の密度推定部32は、この装置を用いて蒸発器25から吹き出す空気の条件と蒸発器25に吸い込まれる空気の条件とを特定する。そして、密度推定部32は、特定した空気条件と事前に測定された顕熱比とから相対湿度を計算し、計算した相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を推定する。上記のように、フィン51は、所定の間隔で積層されている。伝熱管52は、各フィン51に設けられた穴を貫通するように設けられている。伝熱管52を通じて流れ込んだ液冷媒が気化し、フィン51を介して外部の空気から吸熱することで、熱交換が行われる。フィン51の材料には、加工しやすく熱伝導率の高いアルミ板がよく用いられる。冷蔵条件下では、冷凍サイクル装置10の周囲の空気温度は0°C、冷媒の蒸発温度は約-10°Cである。冷凍条件下では、冷凍サイクル装置10の周囲の空気温度は-20°C、冷媒の蒸発温度は約-30°Cである。いずれの条件下でも、蒸発器25の温度は0°C以下である。そのため、空気中の水蒸気が霜となり、フィン51上で着霜が生じる。例えば冷凍サイクル装置10が寒冷地で空調機器に利用される場合にも、同様に、蒸発器25のフィン51上で着霜が生じる。あるいは、例えば冷凍サイクル装置10が寒冷地で給湯のために利用されるヒートポンプサイクル装置である場合にも、同様に、蒸発器25のフィン51上で着霜が生じる。着霜によりフィン51間が霜により閉塞されると、フィン51間を通過する風の量が減少する。その結果、空気との熱交換の量が低下し、機器の冷却性能が悪化する。着霜による機器の冷却性能の低下が一定量に達すると、蒸発器25から吹き出す空気の温度が上昇する。その結果、庫内の温度が上昇する。特に冷蔵倉庫等では庫内の温度が上昇すると、品質保持面で大きな影響が出ると考えられる。このような冷却性能の低下を回避するため、機器には、本実施の形態におけるヒーター27に相当する除霜部が設けられている。通常、除霜部はタイマー除霜タイマーともいうにより一定時間が経過すると除霜運転を行うように設定されている。従来の除霜部は、フィン51上の着霜状況に関わらず、タイマーにより定められた時間ごとに必ず除霜運転を行う。これに対し、本実施の形態では、ヒーター27即ち、除霜運転部は、フィン51上の着霜状況に応じて、除霜運転を行ったり行わなかったりする。そのために、制御装置20は、蒸発器25に流入する空気の相対湿度に基づいて蒸発器25に発生した霜の密度を算出する。制御装置20は、算出した霜の密度と機器の運転状況とに基づいてフィン51の閉塞率を検出する。制御装置20は、その結果に基づいて除霜運転を開始するかどうかを判定する。以下では、制御装置20の各部の動作について説明する。ここで、蒸発器25に発生した霜の密度の具体的な推定方法について説明する。発明者らは、蒸発器25に付着する霜の基礎試験を行い、霜の密度の測定データを収集した。その結果、発明者らは、蒸発器25の温度が一定のとき、霜の密度は空気の相対湿度のみから推定できることを見出した。試験結果の一例を図4に示す。図4のグラフは、蒸発器25に流入する空気の相対湿度φと、蒸発器25に付着した霜の量と体積とから算出した霜密度ρとの関係を示している。図4のグラフの横軸は相対湿度φ、図4のグラフの縦軸は霜密度ρを示している。この例では、蒸発器25の温度は-30°Cで一定である。この例から、霜の密度が空気の相対湿度のみから推定できることがわかる。発明者らは、蒸発器25の温度が異なる場合についても同様の試験を行い、霜の密度が空気の相対湿度のみから推定できることを確認している。記憶部31は、上記のような空気の相対湿度に対する霜の密度の依存性を、蒸発器25の温度の数値ごとに例えば、1°C単位、テーブルとして記憶する。例えば、記憶部31は、蒸発器25の温度と、蒸発器25に流入する空気の相対湿度と、蒸発器25に発生する霜の密度とをそれぞれカラムに格納するテーブルを記憶する。例えば、湿度センサ28は、前述したように蒸発器25の前面の中心に取り付けられる。湿度センサ28は、取り付けられた位置周辺の空気の相対湿度を測定する。例えば、温度センサ29は、蒸発器25のフィン51に取り付けられる。温度センサ29は、蒸発器25の温度としてフィン51の表面温度を測定する。なお、温度センサ29は、蒸発器25の伝熱管52に取り付けられてもよい。この場合、一般的に蒸発器25の伝熱管52にはサーミスタが設置されているので、これを流用できる。あるいは、温度センサ29は、膨張部24に取り付けられてもよい。この場合、膨張部24にて測定される冷媒の温度から蒸発器25の温度が得られる。密度推定部32は、湿度センサ28により測定された相対湿度と温度センサ29により測定された温度とに対応する霜の密度を上記テーブルから読み出すことで、霜の密度を推定し、霜密度ρとして出力する。蒸発器25に吸い込まれる空気の温度変化が大きく、室内負荷に応じて蒸発器25の温度が変化する空調機器に利用される冷凍サイクル装置10においては、密度推定部32は、例えば蒸発器25の温度が変化する度に上記テーブルから読み出すことで、霜の密度をより正確に推定することができる。一般的に、蒸発器25に流入する空気の相対湿度は、常に一定値を取り続けることはなく、機器の運転状況等により時間的に変化する。蒸発器25の温度も、機器の運転状況等により一定値でないことがある。このことを考慮して、密度推定部32は、一定時間における霜の密度の平均値を計算して霜密度として出力してもよい。この場合、例えば、密度推定部32は、任意の機器運転時間を1サイクルとして、各サイクルで繰り返し霜密度を算出する。予め指定された時刻に、密度推定部32は、算出した値を積分して平均を計算する。あるいは、密度推定部32は、算出した値を積分して、さらに、機器の冷却能力を加味して加重平均を計算する。これにより、密度推定部32は、機器の運転中に蒸発器25に発生した霜の密度をより正確に算出できる。前述したように、蒸発器25上の着霜は、蒸発器25に流入する空気中の水蒸気がフィン51の表面で冷却されて相変化することによって起こる。水蒸気の相変化によって生じる潜熱即ち、水蒸気から氷への昇華潜熱は、空気温度の変化によって生じる顕熱に比べて100倍程度空気温度変化量を10Kとする高い。つまり、機器の冷却能力の大部分は潜熱に使われている。よって、量算出部33は、機器の積算冷却能力を昇華潜熱で除することで蒸発器25に付着した霜の量を定量評価できる。量算出部33は、このように霜の量を算出し、着霜量Mとして出力する。なお、機器の冷却能力は、例えば高圧側即ち、蒸発器25圧力、凝縮器22の出口温度、膨張部24の開度又は圧縮機21の周波数から算出できる。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρ、量算出部33により出力された着霜量M、そして蒸発器25の伝熱面積即ち、表面積Sから、以下の式1を用いて霜の厚さdfを算出する。df=M/ρ/S1除霜制御部35は、式1により算出した霜の厚さdf、蒸発器25のフィン51の間隔フィンピッチFpから、以下の式2を用いてフィン閉塞率Fを算出する。F=df/Fp2式2により算出されるフィン閉塞率Fが1に近づくほど、フィン51間が霜で閉塞されていることになる。上記のように、除霜制御部35は、量算出部33により算出された霜の量をM、密度推定部32により出力された霜密度をρ、蒸発器25の表面積をSとして、df=M/ρ/Sを算出する。そして、除霜制御部35は、蒸発器25のフィン51に付着した霜の厚さが、算出したdfであると推定する。つまり、除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度に基づいて蒸発器25のフィン51に付着した霜の厚さを推定する。図5は、フィン閉塞率Fに基づく除霜運転の開始判断の動作例を示すフローチャートである。図5において、除霜タイマーにより指定された時刻になったときステップS11、除霜制御部35は、前述した手法によりフィン閉塞率Fを算出する。そして、除霜制御部35は、フィン閉塞率Fと閾値Fmaxとを比較するステップS12。閾値Fmaxは、機器の実運転データから事前に決定される値である。閾値Fmaxは、フィン閉塞率Fが閾値Fmaxより小さいとき、除霜タイマーにより指定された次の時刻まで機器の性能低下が生じないような値に設定される。例えば、閾値Fmaxは記憶部31に記憶されており、除霜制御部35によって読み出されて使用される。FがFmaxより大きければ、除霜制御部35は、着霜による機器の性能低下が起こったと判断し、ヒーター27又はオフサイクル方式、リバース方式、ホットガス方式等の除霜機構に除霜運転を開始させる。FがFmax以下であれば、除霜制御部35は、次の指定時刻まで性能低下が起きないと判断し、ヒーター27に除霜運転を開始させない。つまり、たとえ冷凍サイクル装置10の内部又は外部から除霜実行信号即ち、タイマー信号が入力されても、FがFmax以下であれば、除霜制御部35は、次のタイミングまで除霜運転の開始を延期する。このように、本実施の形態によれば、不必要な除霜運転を回避でき、無駄なエネルギーの消費を抑えることができる。除霜タイマーを用いない機器においても、除霜制御部35は、上記と同様に動作することができる。例えば、除霜制御部35は、一定時間ごとにフィン閉塞率Fを算出する。フィン閉塞率Fが閾値Fminに達したら、除霜制御部35は、着霜による機器の性能低下が起こったと判断し、ヒーター27に除霜運転を開始させる。閾値Fminは、上記の閾値Fmaxとは関係ないが、同様に、事前に算出しておき、記憶部31に記憶されるものとする。フィン閉塞率Fが閾値Fminに達するまでは、除霜制御部35は、ヒーター27に除霜運転を開始させない。このように、必要最小限の除霜運転を行うことで、機器の省エネができる。上記のように、除霜制御部35は、蒸発器25のフィン51が設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率即ち、フィン閉塞率が所定の閾値を超えている場合、ヒーター27又はオフサイクル方式、リバース方式、ホットガス方式等の除霜機構に除霜運転を開始させる。除霜制御部35は、フィン閉塞率が上記閾値を超えていない場合、ヒーター27に除霜運転を開始させない。前述したように、霜の密度は空気の相対湿度に依存する。相対湿度をより低くすることで、霜の密度を高くすることができる。また、蒸発器25に付着する霜の量は機器の冷却能力にほぼ比例する。蒸発器25に付着する霜の密度をより高くすることで、機器が同一冷却能力に至るときのフィン閉塞率を低くすることができる。例えば圧縮機21の熱等を利用して、蒸発器25に流入する空気を流入前に加熱し、水蒸気量を一定に保ったまま温度だけを上昇させれば、空気の相対湿度が低下する。このように相対湿度を低下させた空気を蒸発器25へ流入させることで、機器の着霜時の性能を維持することができる。その結果、低温時の機器の性能改善が見込まれる。以上説明したように、本実施の形態では、蒸発器25の風上側に湿度センサ28が設けられている。湿度センサ28により得られた相対湿度から蒸発器25に付着した霜の密度が定量的に算出される。また、着霜量が算出される。霜の密度と着霜量と機器の運転状況とを用いて、蒸発器25のフィン閉塞率が算出される。フィン閉塞率に応じて除霜運転を開始すべきかどうかが判断される。このように、本実施の形態によれば、適切な除霜運転が行われるため、機器の性能が向上する。上記のように、本実施の形態によれば、熱交換器の着霜状況の定量評価が可能となる。着霜状況に応じて除霜運転を最適化することができ、機器の省エネを図ることができる。例えば、冷凍機器や空調機器において除霜運転を適切なタイミングで開始することができる。実施の形態2.本実施の形態について、主に実施の形態1との差異を説明する。図6は、本実施の形態に係る冷凍サイクル装置10の冷媒回路図である。図6において、冷凍サイクル装置10は、実施の形態1と同様の構成要素に加えて、室外機11に四方弁53を備える。四方弁53は、図中の実線の管と波線の管とを選択的に導通させる。四方弁53がどちらの管を導通させるかは制御装置30によって制御される。どちらの管が導通するかによって冷媒の流れる方向が決まる。冷凍サイクル装置10は、四方弁53を用いてリバース方式の除霜運転を行うことができる。また、冷凍サイクル装置10は、四方弁53を用いて冷房運転と暖房運転とを切り換えて行うことができる。本実施の形態では、冷凍サイクル装置10は、空調機器に使用されるものとする。本実施の形態に係る制御装置30の構成は、図2に示した実施の形態1のものと同様である。本実施の形態において、開度制御部34は、蒸発器25の入口41と出口42とにおける冷媒の温度差SHに応じて膨張部24の開度を制御する。一般的に、蒸発器25に着霜が生じると、着霜とともにSHが小さくなる。そのため、通常、膨張部24の開度が狭められて、SHが大きくなるように制御される。しかしながら、膨張部24の開度を狭めると、機器の高低圧差が大きくなり、COP成績係数が低下する。そこで、本実施の形態では、実施の形態1と同様に算出されるフィン閉塞率Fに基づき、以下のような制御を行うことで機器運転中のCOPの向上を図る。密度推定部32は、蒸発器25の空気が吸い込まれる側に設置された湿度センサ28により測定された相対湿度と温度センサ29により測定された温度とに対応する霜の密度を記憶部31のテーブルから読み出すことで、霜の密度を推定する。除霜制御部35は、実施の形態1と同様の手法によりフィン閉塞率Fを算出する。そして、除霜制御部35は、フィン閉塞率Fと閾値Fmin’とを比較する。閾値Fmin’は、実施の形態1におけるFmaxやFminと同様に、事前に算出しておくものとする。フィン閉塞率Fが閾値Fmin’に達するまでは、除霜制御部35は、着霜時であってもSH制御を行わない。フィン閉塞率Fが閾値Fmin’に達したら、除霜制御部35は、開度制御部34に膨張部24の開度を狭めさせる。このように、本実施の形態によれば、フィン閉塞率Fが閾値Fmin’に達するまでは膨張部24の圧力を下げないようにすることで、着霜条件下でもCOPを維持したまま機器を運転することが可能となる。着霜条件とは、蒸発器25の温度が0°C以下となる条件で、例えば低温暖房条件等である。上記のように、冷凍サイクル装置10は、蒸発器25のフィン51が設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率即ち、フィン閉塞率が所定の閾値以下である場合、膨張部24の開度を変更しないよう開度制御部34を制御する。上記のように、本実施の形態によれば、着霜条件下でもCOPを維持したまま機器を運転することができ、機器の省エネを図ることができる。なお、本実施の形態は、除霜装置と組み合わせない運転にした場合でも、省エネルギー効果を奏する。つまり、本実施の形態では、冷凍サイクル装置10が除霜運転部を備えていないか、あるいは、冷凍サイクル装置10が除霜制御部35により除霜運転の開始を制御しないとしても、冷凍サイクル装置10が上記のように開度制御部34を制御することで、一定の省エネルギー効果を得ることができる。実施の形態3.本実施の形態について、主に実施の形態1との差異を説明する。実施の形態1では、除霜運転の開始判定に湿度センサ28を利用するが、本実施の形態では、除霜運転の終了判定に湿度センサ28を利用する。本実施の形態に係る冷凍サイクル装置10の構成は、図1に示した実施の形態1のものと同様である。前述したように、ヒーター27は除霜運転部の一例である。除霜運転部としては、ヒーター27の代わりに、オフサイクル方式、リバース方式、ホットガス方式等の除霜機構を用いることができる。以下、ヒーター27やオフサイクル方式のように、冷凍サイクル装置10の外部の熱源を用いて霜を融解させる方式を外融式と呼ぶ。リバース方式やホットガス方式のように、冷凍サイクル装置10の内部の冷媒即ち、内部の熱源を用いて霜を融解させる方式を内融式と呼ぶ。本実施の形態に係る制御装置30の構成は、図2に示した実施の形態1のものと同様である。本実施の形態において、記憶部31は、蒸発器25に発生する霜の密度と、ヒーター27又はオフサイクル方式等の除霜機構による除霜運転を終了させる判断の基準値として定められる温度との対応を記憶する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度に応じてヒーター27による除霜運転の終了を制御する。図7は、冷凍サイクル装置10を使用したユニットクーラー即ち、冷凍機器で除霜運転中に蒸発器25の伝熱管52の温度を測定した結果の一例を示すグラフである。図7において、蒸発器25の伝熱管52の温度は、除霜運転の初期ではユニットクーラーの運転温度である-30°Cである。伝熱管52の温度は、除霜運転の継続に伴って上昇する。伝熱管52の温度は、500秒付近で約0°Cになっている。霜が融解して水に変化するため、伝熱管52の温度は、潜熱によりしばらく一定となる。伝熱管52の温度は、霜の融解が終わると再び上昇する。700秒付近で霜の融解は終了しているが、蒸発器25全体で霜の融解が終了するのは1000秒付近であると考えられる。この例では、伝熱管52の温度が28°Cに至ったとき、除霜運転が終了している。つまり、28°Cが基準値となっている。一般的に外融式による除霜運転では、除霜運転の開始後、しばらくは主に熱源からの放射エネルギーによって霜が融解する。熱源近傍の空気温度上昇により生じる対流によって霜が融解するのは、除霜運転の後半に入ってからである。あるいは、そのような対流によって霜が融解する前に、伝熱管52の温度が基準値に達し即ち、既に霜の融解が終了している、除霜運転が終了する。霜の放射エネルギー吸収量は霜の形状に大きく依存することが各種研究で明らかとなっている例えば、非特許文献1参照。霜の空隙率xと放射による除霜終了時間τには、以下の式3のような関係があることがわかっている。τ∝x-1.23霜密度ρが低いほど、霜の空隙率xは高くなる。よって、霜密度ρが低いほど、除霜終了時間τは短くなる。以上のことから、外融式による除霜運転では、着霜量Mが等しいとき、霜密度ρが低ければ、除霜運転初期の霜融解時間は短くなる。結果的に対流によって伝熱管52の温度が上昇するときには霜の融解は終わっている。つまり、霜密度ρに応じて、除霜運転を終了させる判断の基準値を変化させることで、除霜運転の最適化が可能となる。本実施の形態においても、実施の形態1と同様に、蒸発器25の霜密度ρが蒸発器25により吸い込まれる空気の相対湿度から推定できることを利用する。例えば、記憶部31は、蒸発器25の温度例えば、フィン51の表面温度と、蒸発器25に流入する空気の相対湿度と、蒸発器25に発生する霜の密度と、除霜運転を終了させる判断の基準値即ち、伝熱管52の温度とをそれぞれカラムに格納するテーブルを記憶する。前述したように、霜の密度が低ければ、霜の融解にかかる時間は短くなる。そこで、記憶部31は、基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が低いものほど低い温度を記憶する。例えば、湿度センサ28は、実施の形態1と同様に蒸発器25の前面の中心に取り付けられる。湿度センサ28は、取り付けられた位置周辺の空気の相対湿度を測定する。例えば、温度センサ29は、実施の形態1と同様に蒸発器25のフィン51に取り付けられる。温度センサ29は、蒸発器25の温度としてフィン51の表面温度を測定する。また、別の温度センサ29が、伝熱管52の表面に取り付けられる。この温度センサ29は、伝熱管52の表面温度を測定する。この温度センサ29は、蒸発器25の出口付近に取り付けられることが望ましい。つまり、この温度センサ29は、蒸発器25の出口付近における伝熱管52の温度を測定することが望ましい。複数の温度センサ29が伝熱管52の表面に取り付けられていてもよい。なお、温度センサ29は、伝熱管52内の冷媒の温度を測定してもよい。密度推定部32は、湿度センサ28により測定された相対湿度と、蒸発器25の前面の中心に取り付けられた温度センサ29により測定された温度例えば、フィン51の表面温度とに対応する霜の密度を上記テーブルから読み出すことで、霜の密度を推定し、霜密度ρとして出力する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρに対応する基準値即ち、伝熱管52の温度を上記テーブルから読み取る。除霜制御部35は、伝熱管52の表面に取り付けられた温度センサ29により測定された温度と、読み取った基準値とを比較する。そして、除霜制御部35は、その比較結果に応じてヒーター27又はオフサイクル方式等の除霜機構に除霜運転を終了させる。具体的には、除霜制御部35は、読み取った基準値が28°Cであれば、伝熱管52の表面に取り付けられた温度センサ29により測定された温度が28°C以上であるかどうかを判定する。そして、除霜制御部35は、温度センサ29により測定された温度が28°C以上であれば、ヒーター27に除霜運転を終了させる。伝熱管52の表面に取り付けられた温度センサ29が複数ある場合、除霜制御部35は、それらの温度センサ29により測定された温度のうちの最低温度と、読み取った基準値とを比較する。なお、除霜制御部35は、それらの温度センサ29により測定された温度の平均や中間値等と、読み取った基準値とを比較してもよい。図7の例では、霜密度ρが200kg/m3のときの基準値を28°Cに定めている。霜密度ρが100kg/m3の場合と200kg/m3の場合とでは、霜の空隙率xは100kg/m3の場合の方が高い。そのため、100kg/m3の場合、200kg/m3の場合に比べて霜が早く融解する。図7には示していないが、霜密度ρが100kg/m3のときの基準値を28°Cから20°Cと低く定めても除霜は適切に終了すると考えられる。この場合、除霜運転時間を約25短縮できる。そこで、上記のように、記憶部31は、基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が低いものほど低い温度を記憶する。以上説明したように、本実施の形態では、実施の形態1と同様に、蒸発器25に流入する空気の相対湿度から蒸発器25に付着した霜の密度が得られる。本実施の形態によれば、霜の密度に基づいて除霜運転の終了条件を最適化することができ、機器の省エネを図ることができる。実施の形態4.本実施の形態について、主に実施の形態3との差異を説明する。実施の形態3では、外融式による除霜運転を行うが、本実施の形態では、内融式による除霜運転を行う。本実施の形態に係る制御装置30の構成は、図2に示した実施の形態1のものと同様である。本実施の形態において、記憶部31は、蒸発器25に発生する霜の密度と、リバース方式やホットガス方式等の除霜機構による除霜運転を終了させる判断の基準値として定められる温度との対応を記憶する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度に応じてリバース方式やホットガス方式等の除霜機構による除霜運転の終了を制御する。図8は、冷凍サイクル装置10を使用した空調機器で除霜運転中に蒸発器25の伝熱管52の温度を測定した結果の一例を示すグラフである。図8において、蒸発器25の冷媒配管の出口温度は、除霜運転の初期では空調機器の運転温度である-8°Cである。出口温度は、除霜運転の継続に伴って上昇する。出口温度は、一旦0°Cまで上昇し、しばらく一定となる。出口温度は、霜の融解が終わると再び上昇する。この例では、出口温度が20°Cに至ったとき、除霜運転が終了している。つまり、20°Cが基準値となっている。一般的に内融式による除霜運転では、霜の熱伝導率に応じて霜の融解速度が大きく異なる。内融式による除霜運転では、熱源が伝熱管52内に存在し、熱伝導によって霜へ熱が流れる。そのため、霜自体の熱伝導率が高いほど霜融解時間は短くなる。霜の熱伝導率κは霜密度ρと強い相関をもつことが各種研究で明らかとなっている例えば、非特許文献2参照。一般的に霜密度ρが高いほど、霜の熱伝導率κは高くなる傾向がある。内融式の場合、蒸発器25の冷媒配管の出口温度は、高温冷媒が温度を測定している位置に到達しなければ、基準値まで上昇しない。しかしながら、実際は、その位置に高温冷媒が到達する前に霜の融解が終了している。また、霜の融解が終了する時間は、霜密度ρが高いほど即ち、霜の熱伝導率κが高いほど短い。以上のことから、内融式による除霜運転では、霜の熱伝導率κに応じて、除霜運転を行う時間が調節できる。つまり、霜密度ρに応じて、除霜運転を終了させる判断の基準値を変化させることで、除霜運転の最適化が可能となる。本実施の形態においても、実施の形態1と同様に、蒸発器25の霜密度ρが蒸発器25により吸い込まれる空気の相対湿度から推定できることを利用する。例えば、記憶部31は、蒸発器25の温度例えば、フィン51の表面温度と、蒸発器25に流入する空気の相対湿度と、蒸発器25に発生する霜の密度と、除霜運転を終了させる判断の基準値即ち、蒸発器25の冷媒配管の出口温度とをそれぞれカラムに格納するテーブルを記憶する。前述したように、霜の密度が高ければ、霜の融解にかかる時間は短くなる。そこで、記憶部31は、基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が高いものほど低い温度を記憶する。例えば、湿度センサ28は、実施の形態1と同様に蒸発器25の前面の中心に取り付けられる。湿度センサ28は、取り付けられた位置周辺の空気の相対湿度を測定する。例えば、温度センサ29は、実施の形態1と同様に蒸発器25のフィン51に取り付けられる。温度センサ29は、蒸発器25の温度としてフィン51の表面温度を測定する。また、別の温度センサ29が、蒸発器25の冷媒配管の出口付近に取り付けられる。この温度センサ29は、蒸発器25の冷媒配管の出口温度を測定する。密度推定部32は、湿度センサ28により測定された相対湿度と、蒸発器25の前面の中心に取り付けられた温度センサ29により測定された温度例えば、フィン51の表面温度とに対応する霜の密度を上記テーブルから読み出すことで、霜の密度を推定し、霜密度ρとして出力する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρに対応する基準値即ち、蒸発器25の冷媒配管の出口温度を上記テーブルから読み取る。除霜制御部35は、蒸発器25の冷媒配管の出口付近に取り付けられた温度センサ29により測定された温度と、読み取った基準値とを比較する。そして、除霜制御部35は、その比較結果に応じてリバース方式やホットガス方式等の除霜機構に除霜運転を終了させる。具体的には、除霜制御部35は、読み取った基準値が20°Cであれば、蒸発器25の冷媒配管の出口付近に取り付けられた温度センサ29により測定された温度が20°C以上であるかどうかを判定する。そして、除霜制御部35は、温度センサ29により測定された温度が20°C以上であれば、除霜機構に除霜運転を終了させる。図8の例では、霜密度ρから算出される霜の熱伝導率κが0.10W/mKのときの基準値を20°Cに定めている。霜の熱伝導率κが0.10W/mKの場合と0.20W/mKの場合とでは、霜の熱伝導率κが0.20W/mKの場合、0.10W/mKの場合に比べて霜が早く融解する。図8には示していないが、霜の熱伝導率κが0.10W/mKのときの基準値を20°Cから15°Cと低く定めても除霜は適切に終了すると考えられる。この場合、除霜運転時間を短縮できる。そこで、上記のように、記憶部31は、基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が高いものほど低い温度を記憶する。以上説明したように、本実施の形態では、実施の形態1と同様に、蒸発器25に流入する空気の相対湿度から蒸発器25に付着した霜の密度が得られる。本実施の形態によれば、霜の密度に基づいて除霜運転の終了条件を最適化することができ、機器の省エネを図ることができる。実施の形態5.本実施の形態について、主に実施の形態3及び4との差異を説明する。冷凍サイクル装置10が内融式及び外融式の両方の除霜運転部を備えている場合、両方の利点を活かすことが望ましい。霜密度ρから導き出される霜の熱伝導率κが所定の閾値以上であれば、内融式により熱伝導を活かした霜の融解が効果的である。一方、霜の熱伝導率κがその閾値以下であれば、外融式により輻射を活かした霜の融解が効果的である。そのため、本実施の形態では、除霜運転部は、外融式と内融式とを選択して実施する。制御装置30において、記憶部31は、前述した基準値として定められる温度として、外融式の実施を終了させる判断の基準値として定められる第1温度と、内融式の実施を終了させる判断の基準値として定められる第2温度とを記憶する。例えば、記憶部31は、蒸発器25の温度例えば、フィン51の表面温度と、蒸発器25に流入する空気の相対湿度と、蒸発器25に発生する霜の密度と、第1温度即ち、伝熱管52の温度と、第2温度即ち、蒸発器25の冷媒配管の出口温度とをそれぞれカラムに格納するテーブルを記憶する。例えば、湿度センサ28は、実施の形態1と同様に蒸発器25の前面の中心に取り付けられる。例えば、1つの温度センサ29が、実施の形態1と同様に蒸発器25のフィン51に取り付けられる。別の温度センサ29が、実施の形態3と同様に伝熱管52の表面に取り付けられる。さらに別の湿度センサ28が、実施の形態4と同様に蒸発器25の冷媒配管の出口付近に取り付けられる。密度推定部32は、湿度センサ28により測定された相対湿度と、蒸発器25の前面の中心に取り付けられた温度センサ29により測定された温度例えば、フィン51の表面温度とに対応する霜の密度を上記テーブルから読み出すことで、霜の密度を推定し、霜密度ρとして出力する。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρが所定の閾値未満である場合、除霜運転部に外融式を選択させる。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρに対応する第1温度を上記テーブルから読み取る。除霜制御部35は、伝熱管52の表面に取り付けられた温度センサ29により測定された温度と、読み取った第1温度とを比較する。そして、除霜制御部35は、その比較結果に応じてヒーター27又はオフサイクル方式等の除霜機構に除霜運転を終了させる。一方、除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρが上記閾値以上である場合、除霜運転部に内融式を選択させる。除霜制御部35は、密度推定部32により出力された霜密度ρに対応する第2温度を上記テーブルから読み取る。除霜制御部35は、蒸発器25の冷媒配管の出口付近に取り付けられた温度センサ29により測定された温度と、読み取った第2温度とを比較する。そして、除霜制御部35は、その比較結果に応じてリバース方式やホットガス方式等の除霜機構に除霜運転を終了させる。本実施の形態によれば、霜の密度に基づいて除霜運転の終了条件をさらに最適化することができ、機器の省エネを図ることができる。以上、本発明の実施の形態について説明したが、これらのうち、2つ以上の実施の形態を組み合わせて実施しても構わない。あるいは、これらのうち、1つの実施の形態を部分的に実施しても構わない。あるいは、これらのうち、2つ以上の実施の形態を部分的に組み合わせて実施しても構わない。なお、熱交換器のフィンについては平板フィンの例を説明したが、コルケートフィンや線状フィンを使用してもよい。また、冷凍サイクルの冷媒としては、可燃性冷媒、空気や二酸化炭素等の自然冷媒、フロンといった各種冷媒を使用することができる。また、圧縮機としては、密閉式、半密閉式、開放式といった各種構造の圧縮機を使用することができる。以下、本発明の実施の形態における除霜装置の特徴を再言する。本発明の実施の形態における除霜装置は、空気と冷媒との間で熱交換する熱交換器に発生した霜を除去する除霜運転を行う除霜運転部と、前記熱交換器に流入する空気の相対湿度を測定する湿度測定部と、前記湿度測定部により測定された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力する密度推定部と、前記密度推定部により出力された霜密度に応じて前記除霜運転部による除霜運転の開始と終了との少なくともいずれかを制御する除霜制御部とを備える。前記熱交換器は、前記熱交換器の近傍に設置されるファンにより引き起こされる風が吹き込む面を有し、前記湿度測定部は、前記面に設置される湿度センサを含み、前記密度推定部は、前記湿度測定部の湿度センサにより感知された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定する。前記湿度センサは、前記面の略中心に設置される。前記湿度測定部は、前記湿度センサのほか、1つ以上の他の湿度センサを含み、前記密度推定部は、前記湿度測定部の全ての湿度センサにより感知された相対湿度の平均を計算し、計算した相対湿度の平均に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定する。前記熱交換器は、互いに所定の間隔をあけて設置される複数のフィンと、前記複数のフィンを貫通する複数の伝熱管とを具備し、前記複数のフィンを用いて前記空気と前記複数の伝熱管を流れる冷媒との間で熱交換し、前記除霜制御部は、前記密度推定部により出力された霜密度に基づいて前記複数のフィンに付着した霜の厚さを推定し、前記複数のフィンが設置された間隔に対する、推定した霜の厚さの比率が所定の閾値を超えている場合、前記除霜運転部に前記除霜運転を開始させる。前記除霜装置は、さらに、前記熱交換器に発生した霜の量を算出する量算出部を備え、前記除霜制御部は、前記量算出部により算出された霜の量をM、前記密度推定部により出力された霜密度をρ、前記熱交換器の表面積をSとして、df=M/ρ/Sを算出し、前記複数のフィンに付着した霜の厚さが、算出したdfであると推定する。前記除霜装置は、さらに、前記熱交換器に発生する霜の密度と、前記除霜運転を終了させる判断の基準値として定められる温度との対応を記憶する記憶部と、前記熱交換器の温度を測定する温度測定部とを備え、前記除霜制御部は、前記密度推定部により出力された霜密度に対応する温度を前記記憶部から読み取り、前記温度測定部により測定された温度と、読み取った温度とを比較し、比較結果に応じて前記除霜運転部に前記除霜運転を終了させる。前記除霜運転部は、外部の熱源を用いて前記除霜運転を行い、前記記憶部は、前記基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が低いものほど低い温度を記憶する。前記除霜運転部は、前記冷媒を用いて前記除霜運転を行い、前記記憶部は、前記基準値として定められる温度として、対応する霜の密度が高いものほど低い温度を記憶する。前記除霜運転部は、外部の熱源を用いて前記除霜運転を行う外融式と前記冷媒を用いて前記除霜運転を行う内融式とを選択して実施し、前記記憶部は、前記基準値として定められる温度として、前記外融式の実施を終了させる判断の基準値として定められる第1温度と、前記内融式の実施を終了させる判断の基準値として定められる第2温度とを記憶し、前記除霜制御部は、前記密度推定部により出力された霜密度が所定の閾値未満である場合、前記除霜運転部に前記外融式を選択させ、前記密度推定部により出力された霜密度に対応する第1温度を前記記憶部から読み取り、前記密度推定部により出力された霜密度が前記閾値以上である場合、前記除霜運転部に前記内融式を選択させ、前記密度推定部により推定された霜密度に対応する第2温度を前記記憶部から読み取る。前記除霜装置は、さらに、前記熱交換器の温度と前記熱交換器に流入する空気の相対湿度との組み合わせと、前記熱交換器に発生する霜の密度との対応を記憶する記憶部と、前記熱交換器の温度を測定する温度測定部とを備え、前記密度推定部は、前記温度測定部により測定された温度と前記湿度測定部により測定された相対湿度との組み合わせに対応する霜の密度を前記記憶部から読み取り、読み取った霜の密度を前記霜密度として出力する。以下、本発明の実施の形態における冷凍サイクル装置の特徴を再言する。本発明の実施の形態における冷凍サイクル装置は、冷媒を圧縮する圧縮機と、前記圧縮機により圧縮された冷媒を放熱させる放熱器と、前記放熱器で放熱した冷媒を膨張させる膨張部と、空気と前記膨張部で膨張した冷媒との間で熱交換して前記冷媒を加熱させる熱交換器と、前記熱交換器に発生した霜を除去する除霜運転を行う除霜運転部と、前記熱交換器に流入する空気の相対湿度を測定する湿度測定部と、前記湿度測定部により測定された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力する密度推定部と、前記密度推定部により出力された霜密度に応じて前記除霜運転部による除霜運転の開始と終了との少なくともいずれかを制御する除霜制御部とを備える。前記冷凍サイクル装置は、流路を循環する流体を加熱するヒートポンプサイクル装置であり、前記放熱器は、前記流体と前記圧縮機により圧縮された冷媒との間で熱交換して前記冷媒を放熱させる。以下、本発明の実施の形態における除霜方法の特徴を再言する。本発明の実施の形態における除霜方法では、除霜運転部が、空気と冷媒との間で熱交換する熱交換器に発生した霜を除去する除霜運転を行い、湿度測定部が、前記熱交換器に流入する空気の相対湿度を測定し、密度推定部が、前記測定により測定された相対湿度に基づいて前記熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度を霜密度として出力し、除霜制御部が、前記推定により出力された霜密度に応じて前記除霜運転の開始と終了との少なくともいずれかを制御する。本発明の実施の形態によれば、除霜装置が、熱交換器に流入する空気の相対湿度に基づいて熱交換器に発生した霜の密度を推定し、推定した霜の密度に応じて除霜運転の開始と終了との少なくともいずれかを制御するため、熱交換器に発生した霜の状態に応じて適度な除霜運転を行うことが可能となる。