"定着後記録媒体温度を直接的に測定せずに、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して所望の定着後記録媒体温度を実現する熱定着装置の温度制御方法において、定着後記録媒体温度の演算を、印刷開始までに計算する演算と、印刷中にリアルタイムで計算する演算とに分けることを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項1に記載の熱定着装置の温度制御方法において、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して、少なくとも定着部材温度を制御することを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項2に記載の熱定着装置の温度制御方法において、演算によって得られた定着後記録媒体温度を目標制御温度として設定し、検知された定着部材の温度と加圧部材の温度情報に基づいて、少なくとも定着部材温度を制御することを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項1~3のいずれか一項に記載の熱定着装置の温度制御方法において、熱定着装置に設けられた定着部材、記録媒体および加圧部材を含む定着ニップ部の領域を複数の離散点に分割し、差分法計算を用いて各離散点における温度を演算することにより定着後記録媒体温度を演算することを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項1~4のいずれか一項に記載の熱定着装置の温度制御方法において、印刷開始までに計算する演算においては、定着装置のニップ時間、記録媒体の坪量、記録媒体の熱伝導率、記録媒体の比熱および記録媒体の含水率のうち少なくとも一つの実際値を使用することを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の熱定着装置の温度制御方法において、印刷中にリアルタイムで計算する演算においては、定着部材温度、加圧部材温度および定着前記録媒体温度のうち少なくとも一つの実際値を使用することを特徴とする熱定着装置の温度制御方法。請求項1~6のいずれか一項に記載の温度制御方法を使用することを特徴とする熱定着装置。請求項7に記載の熱定着装置を備えることを特徴とする画像形成装置。しかし、特許文献1および特許文献2に示される従来技術では、記録媒体の情報を使用して最適な定着温度の制御を行おうとすると、記録媒体の厚さ、密度、熱伝導率、比熱および含水率などの記録媒体の物性値や、定着部材温度および加圧部材温度から、定着品質が一定となるように、例えば定着部材温度の設定温度を決める必要がある。しかし、ここに挙げた様に定着品質に関係する因子は多く、例えばこれら因子を全て含んだ設定テーブルを作成しようとすれば、膨大な数のテーブルが必要となる。特に定着部材温度と定着前記録媒体温度は、定着後記録媒体温度への影響が大きく、細かく設定する必要があるため、テーブルを大きくする要因となる。以上からテーブルを用いた対応は、テーブル作成の手間やテーブル保持に必要なメモリ量から実用的とは言いがたい。一方で、記録媒体と定着部材間の熱現象を定着品質に関係する因子を使用し、差分法などの数値計算法で解き、定着品質を一定にしようとすることも困難である。定着品質を一定に保つために例えば所望の定着部材温度を実現しようすれば、制御コントローラは定着後記録媒体温度をリアルタイムに計算で求め、この温度を目標制御温度とし、検知された定着部材の温度や加圧部材の温度情報に基づいて、制御コントローラにより定着部材の熱源を制御する必要があるが、差分法などの数値計算手法では定着後記録媒体温度を計算するまでに要する計算量が多く、実際にはリアルタイム計算が困難だからである。そこで、本発明は、定着後記録媒体温度を計算する差分法計算のアルゴリズムを改良し、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して所望の定着後記録媒体温度を実現することで定着品質を一定に保持することを目的とする。この目的は、本発明によれば、定着後記録媒体温度を直接的に測定せずに、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して所望の定着後記録媒体温度を実現する熱定着装置の温度制御方法において、定着後記録媒体温度の演算を、印刷開始までに計算する演算と、印刷中にリアルタイムで計算する演算とに分けることにより達成される。また、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して、少なくとも定着部材温度を制御すると好ましい。また、演算によって得られた定着後記録媒体温度を目標制御温度として設定し、検知された定着部材の温度と加圧部材の温度情報に基づいて、少なくとも定着部材温度を制御すると好ましい。また、熱定着装置に設けられた定着部材、記録媒体および加圧部材を含む定着ニップ部の領域を複数の離散点に分割し、差分法計算を用いて各離散点における温度を演算することにより定着後記録媒体温度を演算すると好ましい。また、印刷開始までに計算する演算においては、定着装置のニップ時間、記録媒体の坪量、記録媒体の熱伝導率、記録媒体の比熱および記録媒体の含水率のうち少なくとも一つの実際値を使用すると好ましい。また、印刷中にリアルタイムで計算する演算においては、定着部材温度、加圧部材温度および定着前記録媒体温度のうち少なくとも一つの実際値を使用すると好ましい。また、本発明による熱定着装置は前述の温度制御方法を使用すると好ましい。また、本発明による画像形成装置は前述の熱定着装置を備えると好ましい。本発明によれば、定着後記録媒体温度を計算する差分法計算のアルゴリズムを、印刷までに計算する演算と印刷中にリアルタイムで計算する演算とに分割し、印刷中はリアルタイムに正確な定着後記録媒体温度を計算し、計算した定着後記録媒体温度を用いて所望の定着後記録媒体温度を実現することで、定着品質を概ね一定に制御することができる。以下、本発明の実施例を図面を参照して詳細に説明する。図1は、本発明に従う、定着装置を備える画像形成装置における内部機構の全体概略構成図である。この画像形成装置は、電子写真方式を採用するものであり、画像形成装置本体100の上に画像読取装置200を設置し、右側面に両面ユニット300を取り付けてなる。画像形成装置本体100内には、中間転写装置10を備える。中間転写装置10は、複数のローラに掛けまわしてエンドレスの中間転写ベルト11をほぼ水平に張り渡し、反時計まわりに走行するように設ける。中間転写装置10の下には、シアン、マゼンタ、イエロ、ブラックの作像装置12c、12m、12y、12kを、中間転写ベルト11の張り渡し方向に沿って四連タンデム式に並べて設ける。各作像装置12c、12m、12y、12kでは、図中時計まわりに回転するドラム状の像担持体のまわりに帯電装置、現像装置、転写装置、クリーニング装置などを設置して構成する。作像装置12c、12m、12y、12kの下には、露光装置13を備える。露光装置13の下には、給紙装置14を設ける。給紙装置14には、記録媒体20を収納する給紙カセット15を、この例では二段に備えてなる。そして、各給紙カセット15の右上には、各給紙カセット15内の記録媒体20を一枚ずつ繰り出して記録媒体搬送路16に入れる給紙コロ17を設けてなる。記録媒体搬送路16は、画像形成装置本体100内の右側に下方から上方に向けて形成し、画像形成装置本体100上に画像読取装置200との間に形成する胴内排紙部18へと通ずるように設ける。記録媒体搬送路16には、搬送ローラ19、中間転写ベルト11と対向して二次転写装置21、定着装置22、一対の排紙ローラよりなる排紙装置23などを順に設けてなる。搬送ローラ19の上流には、両面ユニット300から再給紙し、または両面ユニット300を横切って手差し給紙装置36から手差し給紙する記録媒体20を記録媒体搬送路16に合流する給紙路37を設ける。また、定着装置22の下流には、両面ユニット300への再給紙搬送路24を分岐して設けてなる。そして、コピーを取るときは、画像読取装置200で原稿画像を読み取って露光装置13で書き込みを行い、各作像装置12c、12m、12y、12kのそれぞれの像担持体上に各色トナー画像を形成し、そのトナー像を一次転写装置25c、25m、25y、25kで順次転写して中間転写ベルト11上にカラー画像を形成する。一方、給紙コロ17の1つを選択的に回転して対応する給紙カセット15から記録媒体20を繰り出して記録媒体搬送路16に入れ、または手差し給紙装置36から手差し記録媒体を給紙路37に入れる。そして、記録媒体搬送路16を通して搬送ローラ19で搬送してタイミングを取って二次転写位置へと送り込み、上述したごとく中間転写ベルト11上に形成したカラー画像を二次転写装置21で記録媒体20に転写する。画像転写後の記録媒体20は、定着装置22で画像定着後、排紙装置23で排出して胴内排紙部18上にスタックする。記録媒体20の裏面にも画像を形成するときには、再給紙搬送路24に入れて両面ユニット300で反転してから給紙路37を通して再給紙し、別途中間転写ベルト11上に形成したカラー画像を記録媒体20に二次転写した後、再び定着装置22で定着して排紙装置23で胴内排紙部18に排出する。図2は、本発明に従う定着装置22の概略構成図である。この発明による定着装置22は、ローラ形状の定着部材である定着部材1と、ローラ形状の加圧部材である加圧部材2と、内部に加熱源を備えた加熱ローラ4と、定着部材1と加熱ローラ4に架け回された定着ベルト3で構成され、定着部材1、加圧部材2のうちの一方のローラの回転軸は固定され、他方のローラの回転軸は移動自在として他方のローラが一方のローラに対して接離可能に支持され、かつ他方のローラが一方のローラに向けてばねで付勢されて、定着部材1と加圧部材2との間で定着ベルト3を介して定着ニップ部nが形成される。加圧部材2には熱源を設けず、低熱容量のスポンジローラを用いた。また、加圧部材2には温度センサ7を設け、加圧部材2の温度を監視できるようになっている。次に加熱源について説明する。加熱ローラ4の内側にはハロゲンヒータ5が配置されており、定着ベルト3を加熱することができる。なお、ここではハロゲンヒータの例を示したが、定着ベルト3を加熱する熱源はセラミックヒータや誘導加熱IHなど、他の熱源でも構わない。次に、定着装置22の温度制御方式について説明する。図示の定着装置22には、定着ベルト3に近接して定着ベルト3の温度を測定可能な非接触式温度センサ6が設置されている。また、定着装置22には、この非接触式温度センサ6により、定着ベルト3の温度を検知し、指定された定着ベルト3の目標制御温度と検知された定着ベルト3の温度との間の温度偏差の情報を基にPWM駆動回路92bを通してハロゲンヒータ5への印加電力を単位時間当たりの通電時間=DUTYで制御する定着温度コントローラ92aが設けられている。以上のような構成で、定着ニップ部nを通過する記録媒体20およびトナーへ与える熱量が所定の状態になるようにハロゲンヒータ5の電力を制御する。図3は、本発明に従う定着後記録媒体温度の計算方法を説明する図である。この計算は、図3において破線で囲まれた領域の温度分布40,41,42の温度推移を計算するものである。図4は、本発明に従う記録媒体温度の温度推移と定着後記録媒体温度の温度計算を説明する概念図である。本発明では、先ず、定着ニップ入口部における定着前の定着部材、記録媒体および加圧部材中の温度分布40を初期値として用いる。この初期値を基に、温度分布41における定着中の熱量計算を行い、定着ニップ出口部における定着後の温度分布42を計算する。定着中の熱量計算は部材間の熱伝導を熱伝導方程式に基づいて計算することで行う。次に、本発明に従う定着中の熱量計算と定着後記録媒体温度の計算を行うための伝熱モデルについて説明する。図5aは、図3,4における温度分布40,41,42の領域に相当する定着ニップ部nの伝熱モデルを示す図である。この伝熱モデルでは、図中四角で囲まれた定着部材1、記録媒体20および加圧ローラ2を含む領域図5aの左図を、複数の離散点図5aの右図に分割している。ここで、x方向は記録媒体20の移動方向を示し、y方向は定着ニップ部nを構成する部材定着ベルト、定着ローラ、記録媒体、加圧ローラの厚さ方向を示す。定着ニップ部内の任意の離散点の位置x,yは、座標i,jで与えられる。ii=1,2,Mは、x方向の空間的位置を表し、jj=1,2,Nは、y方向の空間的位置を表す。定着ニップ部nでは、y方向には大きな温度勾配のある非定常熱伝導場があり、x方向には記録媒体20の移動や定着ベルトや定着ローラなどの定着部材1の回転に伴う熱移動がある。熱伝導は、高温側の定着部材から低温側の記録媒体へ生じる。定着ニップ部nでの熱伝導は2次元の非定常熱伝導方程式で表わすことができ、定着ニップ部nでの温度θは、以下の式1を基礎式として差分法を用いた数値解析により求めることができる。ここで、θは温度、ρは密度、cは比熱、λは熱伝導率、tは時間である。さらに、式1は、式2の差分近似式で表すことができる。ここで、時刻t1での格子点i,jの温度θt1は、以下の式3で表わされる。また、Bu、Br、Boは、以下の式4、式5、式6のように表わされる。Bu、Br、Boは、それぞれ計算に用いられる係数スカラーであり、記録媒体の厚み、記録媒体の密度ρ、記録媒体の熱伝導率λ、記録媒体の比熱cより計算される。そして、紙送り方向x方向の熱伝導が部材の厚さ方向y方向に比べて小さく無視できる場合、式3は式7になる。式7は、熱伝導方程式を離散化して得られたものであり、図5a,5bに示される格子点i,jにおける、ある時刻tにおける温度θtから1時刻ステップ進んだ後の温度θt1が、時刻tにおけるy方向に並んだ格子点i,j-1、i,j、i,j1における各温度を用いて表わされることを示している。なお、離散化とは、図5aに示されるように、式1で連続的に定義される温度情報を定着ニップ部n内において不連続に配置された点の温度情報で置き換えることを意味する。図5bは、図5aの伝熱モデルにおける記録媒体20の一部拡大図であり、定着ニップ部内での離散点における各部材の厚さ方向y方向の熱伝導を示す図である。任意の離散点i,jは、時刻tにおいて温度θi,jtを有し、その上隣の離散点i,j-1は温度θi,j-1tを有し、その下隣の離散点i,j1は温度θi,j1tを有し、その左隣の離散点i-1,jは温度θi-1,jtを有し、その右隣の離散点i1,jは温度θi1,jtを有している。記録媒体20はx方向に速度vで搬送される。図中の矢印は熱の流れを示しており、定着部材1からの熱は、y方向に記録媒体20の離散点i,j-1から離散点i,jへ、離散点i,jから離散点i,j1へと伝わる。このとき、定着部材1からの熱は、x方向にも離散点i-1,jから離散点i,jへ、離散点i,jから離散点i1,jへと伝わるが、x方向の熱伝導はy方向に比べて小さく無視することができる。図6は、本発明に従う温度ベクトルXを説明する図である。x方向の熱伝導はy方向に比べて小さく無視することができるので、図5aに示す定着ニップ部の伝熱モデル上の離散点i,jをy方向の離散点1,2,,m-1,mとして単純化して示すことができ、図6は、この場合の各離散点における温度Xを表す概略図である。温度ベクトルXは、定着ニップ部を構成する定着部材1、記録媒体20および加圧部材2の領域に定めた伝熱モデルの各離散点における温度情報を表す。定着部材1、記録媒体20および加圧部材2中の温度分布は、式7における部材中の各離散点の温度をm個の要素セルに割り当てて、X={X1,X2,,Xm}という温度ベクトルにより表現される。すなわち、これら各要素の値が伝熱計算により推移する。言い換えれば、定着部材1、記録媒体20および加圧部材2の領域を合計m個の要素セルにそれぞれ分割し、各要素に対して離散点を定めて式7を適用する。数字は、各離散点を示しており、X1は離散点1の温度、X2は離散点2の温度、Xmは離散点mの温度を表す。図7は、定着ニップ部定着部材1、記録媒体20および加圧部材2の内部とこれらの境界に存在する各離散点間の距離について説明する図である。各離散点の距離は、高精度な計算のために10~30μm程度とすることが望ましい。10μm以下にすると、離散点が多くなって繰り返し計算に時間がかかってしまい、30μm以上にすると、離散点が少なくなって計算結果が粗くなるからである。特に、良好な定着品質定着性や光沢度を維持するために、定着後記録媒体温度の実測値と計算値との差が5°C以内であることが好ましく、5°C以下にするためには、各離散点の距離は20μm以下にすることが望ましい。また、各部材の計算領域について、定着部材1を表層から300μm程度、記録媒体20を厚み100~300μm程度、加圧部材2を表層から300μm程度としたため、定着ニップ部nにおける離散点の個数mはおよそ50程度となる。次に、温度ベクトルXについて、定着前である初期状態40における初期温度ベクトルをX0とし、定着後状態42に対応する温度ベクトルをXendとする。本発明の定着制御においては、定着後記録媒体温度を所定の温度に制御するために、定着ニップ出口部の離散点におけるXendをリアルタイムに計算し、このXendを目標制御温度として設定し、この目標制御温度と検知された定着ベルト3の温度と加圧ローラ2の温度情報に基づいて、定着温度コントローラ92aによってハロゲンヒータ5のONOFFや通電時間を制御して、定着ニップ入口部の定着ベルト3の温度を調整すればよい。なお、1枚1枚の記録媒体に対してXendをリアルタイムに計算する必要はなく、例えば、定着温度コントローラ92aの制御周期毎に計算すればよい。図8は、本発明に従う温度ベクトルXの計算方法を説明する図である。紙送り方向x方向の熱伝導が小さく無視できる場合、式7は、以下の式8で表される。ここで、行列Atは式9で表される。図8に示すように、式8は行列Aを用いてXt1=AtXtとして表現でき、本発明ではこの行列Atを用いることで定着後状態42に対応する温度ベクトルXend定着ニップ出口部における温度を求めることができる。具体的には、各部材の定着ニップ入口部の温度情報X0を初期条件として用い、定着ニップ部内における経時的な熱伝導変化を繰り返し計算し、定着ニップ出口部における温度Xendを予測計算する。つまり、行列AをXに積算していけばよく、行列AをXに積算することは有限差分法によってXの各要素間の熱伝導を計算することと等価である。図9は、本発明に従う温度ベクトルXの計算方法を説明する図である。前記のとおり、行列AをXに積算することでニップ中の伝熱計算を行うことができる。初期温度X0のために、定着ニップ入口部における定着部材温度、加圧部材温度および定着前記録媒体温度の少なくとも一つを用いる。また、行列Aのために、ニップ時間、記録媒体の厚み、記録媒体の密度、記録媒体の熱伝導率、記録媒体の比熱および記録媒体の含水率の少なくとも一つを用いる。ここで、Xt1=AtXtから、X1=A0X0X2=A1X1=A1A0X0Xn=Xend=AnAn-1A1A0X0となる。従って、行列Aをn個積算し、これをX0に積算することで、定着後の温度ベクトルXendを得ることができる。ここで、nは離散点の個数を示し、定着ニップ幅に依存する。しかしながら、この方法においてはX0からXendを求めるまでに、Aが積算される回数nは通常非常に多く、600程度になる。これは、各離散点の距離を10~30μmとして安定的に計算するには、計算のサンプル時間繰り返し計算を行う際の刻み時間を凡そ0.1ms程度にする必要があるため、ニップ時間を例えば60msとすれば、600回となるためである。定着温度コントローラ92aでこれだけ大量の計算をリアルタイムに行うことは困難である。よって、この計算方法をそのまま制御に使用することはできない。なお、定着温度コントローラ92aとしては、例えばフィードバックコントローラ、フィードフォワードコントローラが考えられる。図10は、本発明に従う計算の高速化方法を説明する図である。定着ニップ入口部から出口部までの各部材の厚さ、熱伝導率、比熱、密度などは変化しないため、本発明で対象とする計算領域に対しては、計算の刻みごとに行列A自体は変化しない。従って、このとき、定着ニップ部の内部の任意の離散点における行列式Aは、A1=A2==At=Aのようになる。よって、Xt1=AXtから、X1=AX0X2=AX1=AAX0=A2X0Xn=Xend=AAAX0=AnX0となる。従って、Xend=AnX0となる。よって、印刷前に予めn回の計算を行っておくことが可能である。すなわち、印刷前にP=Anで示される行列を予め計算することができる。そして、印刷中はX0を得ておけば、Xend=PX0という演算を一度行うだけで、定着後の温度ベクトルXendを得ることができる。この演算において、行列の積の演算回数は1回で済むため、行列Pを使用することによる印刷中の計算量は、行列Pを使用しない場合と比較して数千分の1となる。よって、定着温度コントローラ92aを使用したリアルタイムの計算が可能である。すなわち、リアルタイムに有限差分法と同等の精度で定着後記録媒体温度に相当する温度ベクトルXendを計算することができる。また、計算した定着後記録媒体温度に相当する温度ベクトルXendを目標制御温度とし、検知された定着ベルト3の温度と加圧ローラ2の温度情報に基づいて、定着温度コントローラ92aによってハロゲンヒータ5のONOFFや通電時間を制御して、定着ニップ入口部の定着ベルト3の温度を調整すれば、所定の定着後記録媒体温度を実現することができる。そして、印刷中は、行列Pを変化させるような印刷条件の変化が無い限り、X0が分かれば、Xend=PX0からXendを得ることができる。例えば、記録媒体の厚みや含水率などの物性値が熱伝導状態の変化、印刷条件の変化をもたらし得る。以上のように、本発明に従う、定着後記録媒体温度を直接的に測定せずに、演算によって得られた定着後記録媒体温度を利用して所望の定着後記録媒体温度を実現する熱定着装置の温度制御方法によれば、定着後記録媒体温度の演算を、印刷開始までに計算する情報と、印刷中常に計算する情報とに分けることにより、印刷中はリアルタイムに正確な定着後記録媒体を計算し、計算した定着後記録媒体温度を用いて所望の定着後記録媒体温度を実現することで、定着品質を概ね一定に制御することができる。また、演算によって得られた定着後記録媒体温度に相当する温度ベクトルXendを使用した実際の制御方法としては、定着部材温度を変えたり、ニップ時間を変えたりする方法があるが、本発明においては少なくとも制御性の良い定着部材温度を制御することで、定着後記録媒体温度を所望の温度に高精度に制御することができる。前述のように、Xendを目標制御温度とし、この目標制御温度と検知された定着ベルト3の温度と加圧ローラ2の温度情報に基づいて、定着温度コントローラ92aによってハロゲンヒータ5のONOFFや通電時間を制御して、定着ニップ入口部の定着ベルト3の温度を調整すればよい。また、本発明において印刷開始までに計算する演算、すなわち行列Pの生成をするための行列Aの生成には、定着装置のニップ時間、記録媒体の厚み、記録媒体の密度、記録媒体の熱伝導率、記録媒体の比熱および記録媒体の含水率などの定着後記録媒体温度のための因子が必要である。なお、記録媒体の厚みおよび記録媒体の密度に比例する記録媒体の坪量を用いてもよい。これら因子は、実際に使用される条件下における値ができるだけ多いほうが高精度な計算結果を得られる。実際に使用される条件下における値は、ユーザによる画像形成装置のパネル入力やパーソナルコンピュータからの入力、検知手段によるセンシングなどを用いて得られることが望ましい。従って、印刷開始までに計算する演算においては、定着装置のニップ時間、記録媒体の坪量、記録媒体の熱伝導率、記録媒体の比熱および記録媒体の含水率のうち少なくとも一つ以上の実際値を使用することで、定着後記録媒体温度を高精度に制御することができる。また、本発明において印刷中に計算する演算、すなわち温度ベクトルX0の生成には、定着部材温度、加圧部材温度、定着前記録媒体温度が必要である。これら因子は、実際に使用される条件下における値ができるだけ多いほうが高精度な計算結果を得られる。実際に使用される条件下における値は、ユーザによる画像形成装置のパネル入力やパーソナルコンピュータからの入力、検知手段によるセンシングなどを用いて得られることが望ましい。このように、印刷中にリアルタイムで計算する演算においては、定着部材温度、加圧部材温度および定着前記録媒体温度のうち少なくとも一つの実際値を使用することで、定着後記録媒体温度を高精度に制御することができる。以上、本発明を図示例により説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、画像形成装置の各部構成も任意であり、例えばタンデム式に限らず、リボルバ方式などの任意の作像方式を採用可能である。また、3色のトナーを用いるフルカラー機や、2色のトナーによる多色機、あるいはモノクロ装置にも本発明を適用することができる。もちろん、画像形成装置としては複写機に限らず、プリンタやファクシミリ、あるいは複数の機能を備える複合機であっても良い。"