軸受内輪内に円弧状の複数のパッドをジャーナルの円周方向に揺動可能に内蔵したティルティングパッドジャーナル軸受装置において、荷重を受ける下半部のパッドのうち、最下部に配置されたパッドに固定したピボットの接触部の曲率半径を、当該最下部のパッドに隣接するパッドに固定したピボットの接触部の曲率半径よりも小さく設定したことを特徴とするティルティングパッドジャーナル軸受。ところが、近年、蒸気タービンや発電機の大型化、高速化の傾向が増した結果、安定性に優れたティルティングパッドジャーナル軸受といえども不安定振動が発生し易くなってきた。さらに、蒸気タービンの性能向上対策から、タービン段落数の増加、漏れ損失の低減、高温、高圧化の傾向が顕著であり、それらは軸系の危険速度の低下、システム減衰の低下、不安定化シール力の増大といった軸系の振動に対して、その安定度を低下する傾向を強めている。その中で次のような特性をもつ不安定振動が確認されている。負荷依存性があって負荷が小さい間は不安定振動が全く生じないか、または生じていても振幅が小さく問題にならない。しかし、負荷が大きくなると、不安定振動の振幅が急速に成長して激しい振動になり、負荷を増すことが困難になる。また、振動数が軸系の一次固有振動数に近く、軸の回転速度が一次危険速度を超えて運転されている領域で不安定振動が生じる例が多く、したがって振動数は回転同期振動数よりも低い。このような振動を発生させる原因は流体力であり、これを不安定化力と呼び、次式のように連成ばね項でモデル化されることが多い。このような不安定化力による不安定振動を抑制するために、ジャーナル2にかかる軸受油膜および軸受支持部の垂直方向と水平方向の剛性の異方性を強め、軸受油膜の減衰を大きくする対策が報告されている。図8に軸受油膜および軸受支持部の剛性の構成を示す。それらの剛性は4つに分けることができ、1つは軸受油膜の剛性ka、残り3つは軸受支持部の剛性である軸受メタル3aの剛性kb、パッド3の剛性kc、ピボット5とピボットホルダー6の接触剛性kdである。図6に示すようなパッド形状の場合、ジャーナル2の荷重は真下すなわち最下部のパッド31に大きくかかり、軸受油膜の剛性kaはジャーナルの荷重Wに比例するため、パッド31の軸受油膜の剛性kaは、ジャーナル回転方向後方に隣接するパッド36や回転方向前方に隣接するパッド32のそれと比べて非常に大きく、またその方向は垂直方向であることから軸受油膜の剛性kaの異方性が発生している。しかし一方、軸受支持部の剛性kb、kc、kdに関しては、垂直方向、水平方向に配置された各パッド3の差異は小さく、異方性があるとは言いがたい。本発明は、上述した点に鑑みて、最下部のパッド31に隣接するパッド3に関する軸受支持部の水平方向の剛性を低くして、ジャーナル2にかかる剛性の異方性を強めることで安定性の良いティルティングパッドジャーナル軸受を提供することを目的とするものである。上記の目的を達成するために、本実施形態は軸受内輪内に円弧状の複数のパッドをジャーナルの円周方向に揺動可能に内蔵したティルティングパッドジャーナル軸受装置において、荷重を受ける下半部のパッドのうち、最下部に配置されたパッドに固定したピボットの接触部の曲率半径を、当該最下部のパッドに隣接するパッドに固定したピボットの接触部の曲率半径よりも小さく設定したことを特徴とする。以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。[実施形態1]本実施形態1について、図1乃至図5を参照して説明する。構成図1は本実施形態1に係るティルティングパッドジャーナル軸受の下半部を示す断面図であり、図2はジャーナル2の真下に位置するパッド31の拡大図、図3はジャーナル2の回転方向前方に隣接するパッド32の拡大図である。なお、ティルティングパッドジャーナル軸受1の上半部に配置されるパッド図6のパッド31~35は、ジャーナル2の荷重Wを受けないので、特に説明はしない。また、パッドの個数は6個に限定されるものではない。本実施形態1に係るティルティングパッドジャーナル軸受1が従来例と異なる点は、ジャーナル2の荷重を受ける下半部のパッドのうち、真下すなわち最下部に位置するパッド31に固定したピボット51の接触部凸面の曲率半径R11を、このパッドに隣接するパッド32またはパッド36にそれぞれ固定したピボット52またはピボット56の接触部凸面の曲率半径R12、R16よりも小さな値R11<R12、R11<R16に設定したことにある。なお、ピボットホルダー6の接触面凹面の曲率半径およびその他の構成は図6と同様なので、同一または対応する部品に同一符号を付けることにより重複する説明は適宜省略する。ここで、最下部真下のパッド31に隣接するという意味は、最下部のパッド31から見てジャーナル2の回転方向前方または後方に隣接するという意味であり、パッド32が回転方向前方に隣接するパッドであり、パッド36が回転方向後方に隣接するパッドである。作用図4は荷重を受ける下半部の3個のパッドのうち、回転方向前方に位置するパッド32が変形した状態を示した図であり、破線は荷重Pを受ける前の形状を表し、実線はジャーナル2から荷重Pを受けたときの形状を表す。パッド32がジャーナル2から荷重Pを受けると、ピボット52の接触部凸面5aがピボットホルダー62の接触部凹面6aに接触することによって、パッド32は実線のように変形する。その変形量はδとなり、その接触剛性はヘルツの理論から算出される。ヘルツの理論によれば、2つの曲面同士が接触しているときの荷重Pと変形量δの関係は、接触点におけるピボット5の接触部凸面5aの周方向曲率半径をR1、軸方向曲率半径をR1’とし、ピボットホルダー6の接触部凹面6aの周方向曲率半径をR2、軸方向曲率半径をR2’とした場合、次の式1および2のように表わすことができる。上記式1および式2において、Eはヤング率、νはポアソン比、λは接触部の曲率がなす角φから決まる定数である。また、各符号の添字1、2はそれぞれピボット5、ピボットホルダー6を意味する。定数λは前式2のAと、次式3のBとの比cosθ=B/Aを満たすθに対応するλの値を図5から求める。上述した形状の場合、φ=0とおくことができる。式1を変形すると、となる。上記Cはパッド形状、材料特性で決まるものである。さらに上式4を荷重Pで微分すると、次式5となるので、ピボット5とピボットホルダー6との接触剛性kdは、次式6で表すことができる。このように、最下部に位置するパッド31のピボット5の接触部凸面5aの曲率半径R11を、最下部のパッド31に隣接するパッド312および316のピボット5の接触部凸面5aの曲率半径R12、R16よりも小さくすることで、式2においてAが大きくなり、また式4においてCも大きくなり、式6からピボット5とピボットホルダー6との接触剛性kdを低くすることができる。この結果、水平方向の軸受支持部の剛性が低くなり、ジャーナル2にかかる剛性の異方性を強めることが可能となる。効果以上述べたように本実施形態によれば、最下部に位置するパッド31に隣接する軸受支持部の接触剛性が低くなり、ジャーナル2にかかる剛性の異方性が強まることで、作動流体からの不安定化力による不安定振動の発生を防ぐことができ、安定性の良いティルティングパッドジャーナル軸受を提供することができる。なお、以上説明した実施形態は、一例として提示したものであって、発明の範囲を限定することを意図するものではない。また、この実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。その場合の実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。