"リヨセル繊維を含むと共に、架橋されたバインダー、研磨粒子、及び潤滑剤を含む硬化した付着性コーティングを有する、少なくとも1つの繊維性不織布層を含む、内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記硬化した付着性コーティングを形成する、前記不織布に適用された付着性スラリーが、界面活性剤を含む、請求項1に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記硬化した付着性コーティングを形成する、前記不織布に適用された付着性スラリーが、湿潤剤を含む、請求項1又は2に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記繊維性不織布の坪量が、1平方メートル当たり50グラム~1平方メートル当たり500グラムである、請求項1、2、又は3に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記研磨粒子の平均粒径が、50マイクロメートル以下である、請求項1、2、3、又は4に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤がステアリン酸を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤が鉱油を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記潤滑剤が、ステアリン酸及び鉱油を含む、請求項1、2、3、4、又は5に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記研磨粒子が、酸化クロム、酸化アルミニウム、二酸化チタン、又は炭化ケイ素のうち少なくとも1つを含む、請求項1、2、3、4、5、6、7、又は8に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。前記繊維性不織布が、少なくとも70重量のリヨセル繊維を含む、請求項1、2、3、4、5、6、7、8、又は9に記載の内蔵型繊維性バフ研磨物品。本発明の目的及び利点を以下の非限定的な実施例により更に例示するが、これらの実施例の中で挙げた特定の材料及びその量、並びに他の条件及び詳細は、本発明を不当に限定するように解釈されるべきではない。特に断らないかぎり、本実施例及び本明細書の残りの部分における部、百分率、比などは全て重量に基づいたものである。実施例全体を通して以下の略記を用いる。[実施例1~4]内蔵型繊維性バフ研磨物品の様々な実施形態を示すために、実施例1~4を調製した。[実施例1]実施例1の内蔵型繊維性バフ研磨物品を調製して、その金属表面を磨く能力と既存のバフ研磨物品の金属表面を磨く能力を比較した。130g/m2のエアレイド不織布を100リヨセル繊維表1に記載されている材料を参照から調製し、ニードルタックを行って厚さ4.5mmのファブリックを作製した。コーティング1コーティングは表2に記載されているを湿潤付着重量301g/m2で適用し全てのコーティングはロールコーターによって適用した、5分、160°Cで加熱した。続いて、コーティング2を湿潤付着重量399g/m2で適用し、5分、140°Cで加熱した。続いて、コーティング3を適用して491g/m2の湿潤付着重量をもたらし、5分、176°Cで加熱した。最後に、コーティング4を湿潤付着重量465g/m2で適用し、5分、140°Cで加熱した。ドライコーティングしたファブリックの累積重量は386g/m2であり、最終的な厚みは2.8~3.5mmと様々であった。続いて、コーティングしたファブリックをダイカッティングによって直径10インチ25.4cmのディスクに変換し、バフ研磨試験を用いて、得られたディスクを評価した。[実施例2]実施例2は、リヨセル/ナイロン短繊維の75/25重量ブレンドのファブリック167g/m2を100リヨセル短繊維の代わりに用い、最終的な重量が473g/m2であった以外は、実施例1と同様にして調製した。[実施例3]実施例3は、リヨセル/ナイロン短繊維の90/10重量ブレンドのファブリック280g/m2を100リヨセル短繊維のファブリック130g/m2の代わりに用い、コーティング中の研磨物品がCrO/TiOではなくFeO/WCAであり、コーティングが表3に示されているものであり、最終的な重量が900g/m2であった以外は、実施例1と同様にして調製した。[実施例4]実施例4は、リヨセル/ナイロン短繊維の90/10重量ブレンドのファブリック285g/m2を100リヨセル短繊維のファブリック130g/m2の代わりに用い、コーティング中の研磨粒子がCrO/TiOではなくCrOであり、コーティングが表4に示されているものであり、最終的な重量が826g/m2であった以外は、実施例1と同様にして調製した。[比較例A~D]比較例A~Dは市販のバフ研磨物品であり、いずれも、外部のバフ研磨化合物を用いる必要があるものであった。7つの市販のバフ研磨化合物の予備的評価を行った。各タイプの金属に対して上位3つを比較例に選択した。比較例Aは、80プライのらせん縫合綿ホイールCaswellElectroplatingLyons,NewYorkから得た部品番号SSCW1080であった。比較例Aは、ホワイトルージュバー化合物CaswellElectroplatingLyons,NewYorkから得たWhiteRougeWBC5と共に用いた。比較例Bは、40プライの緩い綿ホイールCaswellElectroplatingLyons,NewYork製の部品番号LCW1020であった。比較例Bは、ジュエラールージュバフ研磨化合物CaswellElectroplatingLyons,NewYorkから得たRedRougeJRBC5と共に用いた。比較例Cは、グリーンルージュバーバフ研磨化合物CaswellElectroplatingLyons,NewYorkから得たGreenRougeSSBC5をジュエラールージュの代わりに用いた以外は、比較例Bと同様であった。比較例Dは、ブルールージュバフ研磨化合物CaswellElectroplatingLyons,NewYorkから得たBlueRougeBLUBC5をジュエラールージュの代わりに用いた以外は、比較例Bと同様であった。[バフ研磨試験]バフ研磨試験は、内蔵型繊維性バフ研磨物品及び比較例のバフ研磨物品が金属基材の光沢を修正する有効性を測定した。バフ研磨の有効性は、マイクログロスメーターByk-GardnerUSAColumbia,Marylandから得たモデルAG-4446によって測定した光反射率の変化によって測定した。加工物は、16ゲージの304ステンレス鋼、厚さ1/8インチ3.175mmの6061アルミニウム、及び厚さ1/16インチ1.5875mmの黄銅合金353の12インチ×12インチ30.5cm×30.5cmのシートであった。試験用に、内蔵型繊維性バフ研磨物品は、各実施例のディスクを12枚積み重ね、取り付け用のアーバーホールを設けることによって調製した。比較例のバフ研磨物品は、受け取った状態のまま試験した。いずれのバフ研磨物品も直径10インチ25.4cmであった。X-Yテーブルの上に配置した電動回転工具に、試験するバフ研磨物品を取り付けた。ステンレス鋼、アルミニウム、又は黄銅加工物を、X-Yテーブルに固定した。続いて、テーブルが、9インチ23cmの軌道を5.6インチ/秒14.2cm/秒でX方向で前方に横断し、同じ距離及び同じ速度で-X方向に後進し、前後移動を合わせて24回片道24回行い、続いて、Y方向に0.25インチ6.35mm移動してから、9インチ23cmの軌道を5.6インチ/秒14.2cm/秒で前方にX方向で横断し、同じ距離及び同じ速度で-X方向に後進し、前後移動を合わせて16回片道16回行い、続いて、Y方向に0.25インチ6.35mm移動してから、9インチ23cmの軌道を5.6インチ/秒14.2cm/秒で前方にX方向で横断し、同じ距離及び同じ速度で-X方向に後進し、前後移動を合わせて8回片道8回行い、続いて、Y方向に0.25インチ6.35mm移動してから、9インチ23cmの軌道を.6インチ/秒14.2cm/秒で前方にX方向で横断し、同じ距離及び同じ速度で-X方向に後進し、前後移動を合わせて4回片道4回行ない、続いて、Y方向に0.25インチ6.35mm移動してから、9インチ23cmの軌道を5.6インチ/秒14.2cm/秒で前方にX方向で横断し、同じ距離及び同じ速度で-X方向に後進し、前後移動を合わせて2回片道2回行うように設定した。この動作の組み合わせを1試験サイクルと定義した。回転工具を起動し、2200rpmで無負荷で回転させた。続いて、回転軸をX方向と平行にした状態でバフ研磨物品を加工物に対して0.5psi3.45kPaで放射状に動かし、X-Yテーブルを起動させて、所定の軌道を移動させた。各バフ研磨物品を2、4、8、16、及び24サイクル試験した。2、4、8、16、及び24サイクル後、20度光沢度を測定した。本発明の物品及び比較例の物品の24試験サイクル後の20度光沢度が、表5に示されている。本発明の物品及び比較例の物品の2、4、8、16、及び24サイクル後の漸増的な光沢変化が、図6~8に示されている。図6は、ステンレス鋼加工物の試験結果を示している。図7は、アルミニウム加工物の試験結果を示している。図8は、黄銅加工物の試験結果を示している。いずれのケースでも、本発明のバフ研磨物品の光沢値は、外部から適用したバフ研磨化合物と共に用いた比較例のバフ研磨物品と同じであるか、それよりも高い。内蔵型繊維性バフ研磨物品は、比較例のバフ研磨物品よりも少ない片道数で、所望の光沢レベルを達成することが多かった。当業者は、より具体的に添付の特許請求の範囲に記載した本開示の趣旨及び範囲から逸脱せずに、本開示への他の修正及び変更を行うことが可能である。多様な実施形態の観点を多様な実施形態の他の観点と一部若しくは全て相互交換すること又は組み合わせることが可能であると理解されたい。上述の出願において引用された全ての参照、特許、又は特許出願は、一貫した方法で全体が参照により本明細書に組み込まれる。これらの組み込まれた参照と本明細書との間に部分的に不一致又は矛盾がある場合、先行する記述の情報が優先するものとする。当業者が請求項の開示を実行することを可能にするために与えられた先行する記述は、本請求項及びそれと等しい全てのものによって定義される本開示の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。1n.d.=測定せず"