ロータに複数のブレードが取り付けられた風車に用いられ、ブレードの振動を検出する風車用センサ機構において、前記風車のブレードまたはブレードのピッチ角を変更するピッチ駆動装置に第1加速度センサを設け、第1加速度センサがブレードの比較的波長の短い振動を検出することを特徴とする風車用センサ機構。請求項1記載の風車用センサ機構を用いた風車減振方法において、第1加速度センサが前記風車のブレードの振動を検知したとき、当該ブレードを駆動し揚力を変化させて振動を減じ、残りのブレードが振動したブレードの揚力を調整するようにピッチ角を変更させることを特徴とする風車用センサ機構。ロータに複数のブレードが取り付けられた風車に用いられ、この風車のタワーの揺らぎを検出する風車用センサ機構において、前記タワーにロータの軸方向の加速度及びロータ軸方向と直交する水平方向の加速度を検出する第2加速度センサを設け、第2加速度センサの出力信号に基づき前記タワーの揺らぎを算出する演算部を有する風車用センサ機構。請求項3記載の風車用センサ機構を用いた風車減振方法において、第2加速度センサが揺らぎを検出したとき、風下方向に移動しているブレードの揚力を低下させるようにピッチ角を制御し、風上方向に移動しているブレードの揚力を増加させるようにピッチ角を制御することを特徴とする風車減振方法。しかし、特許文献1の技術では、光ファイバーを用いたセンサを使用しているので、このセンサ自体が高価であるので、センサ機構のコストアップになる。さらに、光ファイバーセンサをブレードの長さ方向に沿って取り付けねばならず、また、そのセンサの設置の精度を高める必要があり、設置作業に時間がかかる。また、ブレードの振動や歪みを検出することができるが、タワーの揺らぎを検出することはできず、タワーの揺らぎを減振することはできない。本発明は、安価なセンサを使用して、ブレードへの設置作業が簡単な風車用センサ機構を提供すると共に、このセンサ機構を用いてタワーへの衝撃やブレードの振動を低減できる風車の減振方法を提供することを目的とする。本発明の一態様の風車用センサ機構は、風車のブレードまたはブレードのピッチ角を変更するピッチ駆動装置に第1加速度センサを設け、第1加速度センサがブレードの比較的波長の短い振動を検出するものである。このように構成すると、第2加速度センサがブレードの比較的波長の短い信号を検出するので、安価かつ設置作業が容易になる。上記の態様の風車用センサ機構を用いた風車減振方法は、第1加速度センサが前記風車のブレードの振動を検知したとき、当該ブレードを駆動し揚力を変化させて振動を減じ、残りのブレードが振動したブレードの揚力を調整するようにピッチ角を変更ものである。このように構成すると、ブレードの固有振動に起因する微振動を低減できると共に、残りのブレードが揚力を補完するので、ロータの回転数の変動を低減し、電力発生効率の維持が図れる。別の態様の風車用センサ機構は、タワーにロータの軸方向の加速度及びロータ軸方向と直交する水平方向の加速度を検出する第2加速度センサを設け、第2加速度センサの出力信号に基づき前記タワーの揺らぎを算出する演算部を有するものである。このように構成すると、タワーに第2加速度センサを配置してあるので、設置作業が容易になり、更に、第3加速度センサの保守点検も容易になる。また、ロータ内やブレード内にセンサを設けた場合と比較して、加速度センサが回転しないので、ロータ回転数等の要因が影響せず、タワーの揺らぎに伴う振動のみを検出しやすい。なお、ナセルを風車が有する場合、ナセルに第2加速度センサを設けてもよい。上記のセンサ機構を用いた風車減振方法は、第2加速度センサが揺らぎを検出したとき、風下方向に移動しているブレードの揚力を低下させるようにピッチ角を制御し、風上方向に移動しているブレードの揚力を増加させるようにピッチ角を制御する。このように構成すると、各ブレードから作用する揚力の差を簡易な手段により低減できる。また、タワーの揺らぎを減少させることもできる。さらに、急激な揚力変化に伴う衝撃を緩和でき、タワーの耐久性を向上させることができる。なお、減振のため、ピッチ角を制御する際には、ロータの回転数の変動が抑えられるように、即ち前ブレードの揚力の和が変動しないようにピッチ角を制御することが望ましい。以上のように、本発明によれば、光ファイバーを用いたセンサよりも安価な加速度センサを使用しており、またブレードへのセンサの設置作業も容易になる。更に、このセンサ機構を用いて、タワーへの衝撃やブレードの振動を容易に低減できる。本発明の参考例のセンサ機構が実施される風車は、図1に示すように、タワー2の先端に設置されている。タワー2の先端にナセル4が配置され、ナセル4内にロータ6が取り付けられている。ロータ6は、タワー2と垂直または2度から4度上向きに位置している。ロータ6の突出端部に複数枚、例えば図2に示すように3枚のブレード8が取り付けられている。これらブレード8は、風を受けたとき、図1に破線で示すようにY軸方向に撓む。この撓みを検出するために、ブレード8それぞれに加速度センサ10が取り付けられている。加速度センサ10は、1枚のブレード8に対して1台設けられ、その設置位置は、図2に示すように、例えばブレード8の根元側または先端側である。根元側に加速度センサ10を設けた場合には、配線作業が容易になり、先端側に設けると、撓み量が多いので、加速度の検出が容易になる。加速度センサ10は、互いに直交する2方向の加速度を検出することができるもので、この実施の形態では、ブレード8の軸方向と、ブレードの幅方向の加速度を検出するように配置されている。図3に示すように、各ブレード8に設けられた加速度センサ10からの軸方向の加速度信号と、幅方向の加速度信号とは、対応する信号抽出部12にそれぞれ供給される。これら信号抽出部12には、記憶部、例えばロータ回転数、ピッチ記憶部14及びロータ位相記憶部16からロータの回転数、ピッチ、ロータの位相が供給されている。各信号抽出部12は、これらを利用して、ロータ回転数に起因する遠心力方向の加速度、ロータ位相に伴う加速度の差の影響を除去して、各センサ10の出力信号から信号抽出を行う。これら抽出された信号を対応する座標変換部18座標変換部18はブレードごとに設けられているに供給し、各ブレード8の様々な回転位置における図2に示すX、Zの直交する2方向の加速度に座標変換し、Y軸方向への撓み量を算出する。各ブレードは、ピッチ角だけねじられているので、これら2方向の加速度によって、Y軸方向に撓み、これら2方向の加速度を検出することによって、Y軸方向の撓み量を知ることができる。これら算出された撓み量は比較器20に供給され、各撓み量の差が抽出される。この際、ロータ加速度記憶部22から風による応力を受けていないときのロータの加速度が標準信号として比較器に20に供給され、この標準信号との差によって真の撓み量が算出され、これら各ブレードの真の撓み量の差が算出され、補償量決定部24に供給される。補償量決定部24では、各ブレード8への補償量を決定する。この補償は、撓み量が増大しているブレードには、その揚力を減らす方向にブレード8のピッチ角を制御することによって行われ、揚力が減少した場合には揚力を増大させるようにピッチ角を制御することによって行われる。これらピッチ角の制御はブレード8ごとに行われ、補償量決定部24から各ブレード8のピッチ角駆動機構に制御信号が供給される。なお、補償量決定部24にはロータ位相記憶部16からロータ位相も供給されており、ロータの回転位相に応じて、この補償量は変化させられる。なお、上記の実施形態では、ブレード8の軸方向及び幅方向の2方向の加速度を検出したが、一方向、例えばブレード8の幅方向または軸方向の加速度のみを検出しても、同様にブレード8の撓み量を決定することができ、ブレード8の撓みを補償することができる。また、図4の平面図に示すように、ブレード8に対して直交する方向の加速度を検出し、これを図4に示すように座標変換することによってY軸方向の撓み量を算出することもできる。この場合も、図3に示したように、ロータの回転数、ロータの位相に基づく補正は行う。本発明の第1の実施形態のセンサ機構は、図1に示したような風車のブレード8のピッチを変更するために、図5に示すようにブレード8に設けられたピッチ駆動装置の減速器26に加速度センサ28を設けたものである。加速度センサ28は、各ブレード8に設けられ、ブレード8の軸方向即ちX1軸方向と、ブレード8の幅方向即ちY1軸方向とX1軸とY1軸とは直交している。の加速度を図6a、cに示すようにそれぞれ検出する。X1軸方向の加速度信号は、同図bに示すそのときの風車の回転数に対応した応力変化がないときの加速度を表すロータモデルによる信号との差をとることによって、同図dに示すようにX1軸方向の応力変動が抽出される。これは、第1の実施形態における信号抽出部12での処理に対応する。なお、第1の実施形態と同様に、この信号抽出に、ロータの回転数、ピッチ、ロータの位相を関連させることもできる。以後、第1の実施形態と同様に、座標変換、比較、補償量の決定を行うことができる。この実施形態ではX1軸方向とY1軸方向の加速度を検出したが、例えばY1軸方向の加速度を検出してもよい。同様にして、図7に示すようにブレード6ごとに応力変動1乃至3を得る。これら応力変動1乃至3は、図8に示すように処理されて、各ブレード6にかかる偏応力が算出される。即ち、応力変動1を発生しているブレード6については、演算器30によって応力変動2、3の平均値を応力変動1から減算して、このブレード6にかかる偏応力が算出される。同様に、応力変動2を発生しているブレード6については、応力変動1、3の平均値を応力変動2から演算器32によって減算して、このブレード6にかかる偏応力が算出される。応力変動3を発生しているブレード6については、応力変動1、2の平均値を応力変動1から演算器34によって減算して、このブレード6にかかる偏応力が算出される。これら偏応力が大きくなったブレード、即ち風下方向の加速度が大きくなったブレードのピッチ角がその揚力を小さくするように調整され、偏応力が小さくなったブレード、即ち風下方向の加速度が小さくなったブレードのピッチ角が、その揚力を大きくするように調整される。なお、上記の説明では、加速度センサ28によって加速度を検出して、ブレード6にかかる偏応力を求めたが、加速度センサ28によって各ブレードの比較的波長の短い振動、例えばびびり振動を検出し、びびり振動の大きいブレードのピッチ角を制御することによって揚力を減少させて振動を減少し、この揚力の減少を、他のブレードの揚力が増加するようにピッチ角を制御することによって補完することもできる。第2の実施形態のセンサ機構を図9、図10に示す。この実施形態のセンサ機構は、図9に示すようなタワー2の揺らぎを検出するもので、図7に示すようにタワー2とナセル4とに加速度センサ36、38が設けられている。加速度センサ36は、ロータ6の軸方向、即ちY軸方向の加速度を検出し、加速度センサ38は、ロータ6の軸方向に直交する水平方向、即ちX方向図10参照の加速度を検出する。これによってタワー2に揺らぎを生じさせている風の方向が判る。例えば、風が図11aに矢印で示す方向に吹いているとすると、同図bに示すように風下方向に移動しているブレード8aの揚力を低下させるようにブレード8aのピッチ角が変更され、風上方向に移動しているブレード8bの揚力を増加させるようにピッチ角を制御する。これによって、各ブレードの揚力の差が少なくなり、タワー2の揺らぎを減少させることができる。このときのピッチ角の変更は、ロータ6の回転数の変動を抑えることができるように、全ブレードの揚力の和が変動しないように行う。