部分的に厚さ方向に突出する張出し部を有する複数の板状の被梱包部品を略平行に間隔をあけて配列させ、隣り合う前記被梱包部品を互いにずらした状態で支持する梱包材であって、少なくとも前記複数の被梱包部品の配列方向に沿って傾斜する傾斜面を有し、該傾斜面によって前記複数の被梱包部品の同一部位をそれぞれ保持する梱包部材を少なくとも備えていることを特徴とする梱包材。前記傾斜面には、前記複数の被梱包部品のそれぞれの同一部位に対応する複数の収容保持凹部が設けられるととともに、該収容保持凹部に前記被梱包部品を収容させた状態で、隣り合う前記被梱包部品どうしに段差が形成されるようにして支持する梱包部材を有することを特徴とする請求項1に記載の梱包材。前記複数の被梱包部品は、一方向にずらした状態で配列され、前記梱包部材は、前記被梱包部品の前記一方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けられ、それら前記梱包部材は、収容保持凹部が配置される前記傾斜面の傾斜角度がそれぞれ同一であることを特徴とする請求項1又は2に記載の梱包材。前記複数の被梱包部品は、それぞれに共通する所定の固定部位を中心にして回転方向にずらした状態で配列され、前記梱包部材は、前記被梱包部品の前記回転方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けられ、それら前記梱包部材は、収容保持凹部が配置される前記傾斜面の傾斜角度がそれぞれ異なっていることを特徴とする請求項1又は2に記載の梱包材。しかしながら、上述した特許文献1のようなサイドパネルの梱包では、通常、サイドパネルをそれぞれ同じ姿勢でケース内に配列させて収容するため、ケース内に収容される部品数は板状部品の厚さ寸法により決まってしまう。そのため、収容効率の向上という観点からも規定の収容スペースを有するケース内に1枚でも多くの部品を収容して搬送でき、より収容効率の高い梱包方法が求められており、その点で改良の余地があった。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、ケース内に収容される被梱包部品の数量を増加することが可能な収容方法とすることで、収容効率を向上させることができる梱包材を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る梱包材では、部分的に厚さ方向に突出する張出し部を有する複数の板状の被梱包部品を略平行に間隔をあけて配列させ、隣り合う被梱包部品を互いにずらした状態で支持する梱包材であって、少なくとも複数の被梱包部品の配列方向に沿って傾斜する傾斜面を有し、傾斜面によって複数の被梱包部品の同一部位をそれぞれ保持する梱包部材を少なくとも備えていることを特徴としている。本発明では、梱包部材における被梱包部品の配列方向に沿って傾斜する傾斜面に、複数の被梱包部品の同一部位を収容することで、この梱包部材に収容された複数の被梱包部品を配列方向に沿って段差状に配列することができる。つまり、梱包部材の傾斜面に被梱包部品の所定部位を保持させることで、複数の被梱包部品のそれぞれが略平行に互いにずれて、隣り合う被梱包部品どうしに段差を設けた状態でケース内に配列させて収納することができる。そのため、被梱包部品の張出し部の位置をずらして、複数の被梱包部品の配列間隔を小さくすることが可能となることから、同じ姿勢でケース内に配列させて収容する場合に比較して、ケース内に収容できる被梱包部品の数量を増やすことができる。また、梱包部材の傾斜面に被梱包部品を収容させるといった簡単な作業で済み、手間のかかる位置決めが不要であるので、効率よく梱包作業を行うことができる。傾斜面とは、連続的または階段的に傾斜しているいずれも含む概念である。また、本発明に係る梱包材では、傾斜面には、複数の被梱包部品のそれぞれの同一部位に対応する複数の収容保持凹部が設けられるととともに、収容保持凹部に被梱包部品を収容させた状態で、隣り合う被梱包部品どうしに段差が形成されるようにして支持する梱包部材を有することが好ましい。これにより、梱包部材における傾斜面の収容保持凹部のそれぞれに被梱包部品の所定位置を収容することで、複数の被梱包部品を段差状に配列することができる。収容保持凹部に被梱包部品を嵌める構成となるので、複数の被梱包部品どうしの配列間隔を一定に維持することができる。また、本発明に係る梱包材では、複数の被梱包部品は、一方向にずらした状態で配列され、梱包部材は、被梱包部品の一方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けられ、それら梱包部材は、収容保持凹部が配置される傾斜面の傾斜角度がそれぞれ同一であってもよい。この場合、傾斜角度が同一の傾斜面を有する梱包部材を、例えば被梱包部品の上下方向一方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けることで、複数の被梱包部品を高さ方向一方向にずらして配列することができる。また、本発明に係る梱包材では、複数の被梱包部品は、それぞれに共通する所定の固定部位を中心にして回転方向にずらした状態で配列され、梱包部材は、被梱包部品の回転方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けられ、それら梱包部材は、収容保持凹部が配置される傾斜面の傾斜角度がそれぞれ異なっていてもよい。この場合、傾斜角度が異なる傾斜面を有する梱包部材を、例えば被梱包部品のそれぞれに共通する所定の固定部位を中心にして回転方向にずれた段差部の少なくとも二箇所に設けることで、複数の被梱包部品を回転方向にずらして配列することができる。本発明の梱包材によれば、隣り合う被梱包部品どうしに段差を設けた状態でケース内に配列させて収納することができ、これによりケース内の収容数量を増加することが可能な収容方法となり、収容効率を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態による梱包材について、図面に基づいて説明する。第1の実施の形態図1及び図2に示すように、本第1の実施の形態による梱包材1は、型内発泡成形された複数の板状の部品2被梱包部品を立位姿勢の状態でケース3内に複数を配列させ、それら複数の部品2、2、...のそれぞれの同一部位を収容して支持し、ケース3内に梱包する複数種の梱包部材10A~10Dからなる。なお、第1の実施の形態では、自動車などに用いられるアウトサイドパネルを部品2の一例として以下説明する。また、本実施の形態では、図3に示すように、10枚の部品2、2、...が各種の梱包部材10A~10Dによって梱包された梱包群M1、M2が1つのケース3内に収容された一例を示している。ここで、図2において、紙面左右方向を前後方向Xとし、その前後方向Xに直交する水平方向図3で紙面左右方向を幅方向Yとする。そして、前後方向Xを部品2の図2で紙面左側車体のフロント側を前側といい、図2で紙面右側車体のリア側を後側という。天井側を上側といい、床側を下側という。なお、本第1の実施の形態では、幅方向Yがケース3内に配列される複数の部品2、2、...の配列の向きとなることから、その方向を必要に応じて配列方向といい、幅方向と同じ符号Yを用いて以下説明する。図2に示すように、部品2は、上述したようにアウトサイドパネルを対象としており、上枠部21と、下枠部22と、上枠部21および下枠部22のそれぞれの前端同士を連結する前方枠部23と、上枠部21および下枠部22のそれぞれの後端同士を連結するとともに後方に向けて突出して延びる後方部24とを備えている。上枠部21と下枠部22のそれぞれの中間部を連結する中央枠部25が設けられ、これら枠部21、22、25で囲われる開口のうち前側が前部座席用の前部開口2aであり、後側が後部座席用の後部開口2bである。また、後方部24は、タイヤが配置される部分となる車輪用凹部24aと、後端側張出部24bとを有している。さらに、部品2には、図3において部品厚さの最も大きな上下方向中間部分最厚部2cにおける車両内部面2d側に厚さ方向図3で幅方向Yに相当に突出する鉤状の張出し部26が設けられている。そして、図3に示すように、ケース3内に収納される複数の部品2、2、...は、それぞれの面図2で紙面に平行な面を略平行に向け、さらに幅方向Yで一端から他端に向けて漸次上側に高くなるようにずらした状態で配列されている。このとき、各部品2の張出し部26が対向する隣り合う部品2の前記最厚部2cに対して上下方向にずれた位置となるように配列されている。つまり、隣り合う部品2、2は、互いの最厚部2c、2cどうしが幅方向Yで同一線上に位置しないように配置されている。図2に示すように、各種梱包部材は、部品2の所定部位を下方から収容して支持する第1梱包部材10Aと、同じく上方から押さえ付けるようにして収容して支持する第2梱包部材10Bと、同じく側方から収容して支持する第3梱包部材10Cと、隣り合う部品2、2同士の間に介挿される第4梱包部材10Dとを備えている。第1梱包部材10Aは、下枠部22の二箇所を下方から収容して支持する部材10Aa、10Ab、上枠部21の前部開口2a側と後部開口2b側の部分を下方から収容して支持する部材10Ac、10Ad、および後方部24の車輪用凹部24aを下方から収容して支持する部材10Aeである。第2梱包部材10Bは、後方部24を上方から押さえ付けるようにして収容して支持する部材10Baと、下枠部22を上方から押さえ付けるようにして収容して支持する部材10Bb、10Bcとからなる。なお、梱包部材10A、10B、10Cおよび10Dは、任意の発泡樹脂成形体で作ることができるが、熱可塑性樹脂の発泡成形体であることが好ましい。熱可塑性樹脂には、ポリスチレン系樹脂、ポリオレフィン系樹脂例えば、ポリプロピレン系樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリエステル系樹脂例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリカーボネート系樹脂、ポリ乳酸系樹脂などが挙げられる。なかでも、ポリスチレンとポリエチレンとを含む複合樹脂を用いることが好ましい。図2に示す符号13は、梱包部材10Ac、10Ad、10Ae、10Ba、10Bb、10Bc、10Cを、それぞれケース3の支柱、梁等に固定するための固定部材である。すなわち、梱包部材10Ac、10Ad、10Ae、10Ba、10Bb、10Bc、10Cは固定部材13を介してケース3の支柱、梁等に固定される。より具体的には、固定部材13には梱包部材10A、10B、10Cに係合する係合凹部溝部が形成されている。係合凹部には、梱包部材10A、10B、10Cの一部が嵌め入れられる、または梱包部材10A、10B、10Cには後述する収容保持凹部11が形成された面の反対側の面に固定部材13の係合凹部に係合する係合凸部が形成され、この係合凸部が嵌め入れられている。係合凹部および係合凸部は、係合強度を高めるため、梱包部材の長手方向に沿って連続的に形成されていることが好ましい。また、図2に示す符号14は、部品2の前方枠部23の下端に当接し、部品2が前後方向Xに移動しないように規制する押さえ部材である。図3に示すように、第1梱包部材10Aと第2梱包部材10Bは、複数の部品2、2、...に対応する支持部位の位置が、部品2の配列方向Yの一方から他方に向うにしたがって漸次ずれている。つまり、梱包部材10A、10Bは、断面視矩形状の長尺部材であり、その長さ方向で一端から他端に向かうにしたがって漸次高さが大きくなる傾斜支持面10a傾斜面が形成されており、図4および図5に示すように、傾斜支持面10aには長さ方向に沿って所定間隔をあけて複数の部品2を保持支持するための収容保持凹部11、11、...が設けられている。なお、本実施の形態では、すべての第1梱包部材10Aと第2梱包部材10Bにおいて、傾斜支持面10aの傾斜角度がそれぞれ同一であり、隣り合う収容保持凹部11、11どうしの間隔も第1梱包部材10Aと第2梱包部材10Bで同じピッチとなっている。これら各収容保持凹部11には、幅方向Yに向けて平行に配列される複数の部品2、2、...の同一箇所が収容されて支持されるようになっている。なお、収容保持凹部11は、それぞれの部品2の支持部の形状に合わせた形状をなしている。そのため、第1梱包部材10Aと第2梱包部材10B、あるいは第1梱包部材10Aにおける符号10Aaと10Acは、収容保持凹部11の形状が異なっている。図6および図7に示すように、第3梱包部材1Cは、前方枠部23を前側より収容して支持する部材であって、第1梱包部材10Aや第2梱包部材10Bが部品2に対して上下方向から収容して支持するのに対して側面を支持するため、複数の部品2において前後方向Xにずれがない前方枠部23を支持するため、平坦支持面10bが長さ方向にわたって平坦となっている。その平坦支持面10bには、長さ方向に沿って所定間隔をあけて前記部品2を支持するための複数の収容保持凹部12、12、...が設けられている。この第3梱包部材10Cの収容保持凹部12で前方枠部23を嵌合することで、複数の部品2、2、...が前後方向Xに移動が規制され、ずれるのを防止することができる。図8に示すように、第4梱包部材10Dは、スペーサの機能を有するものであり、板状をなし、その一方面10cから外側に向けて突出する凸部15が設けられ、他方面10dには凸部15に係合可能な凹部16が設けられている。凸部15と凹部16を係合させることで、複数の第4梱包部材10D、10D、...を連結されることができる。第4梱包部材10Dの厚さ寸法tは、収容される隣り合う部品2、2どうしの離間寸法に相当する。そして、図2に示すように、部品2が梱包された状態において、部品2、2どうしの間で後方部24の後端側張出部24bの箇所に第4梱包部材10Dを介挿させ、略V字の切欠部24cによって形成される空間を利用して第4梱包部材10Dの凸部15と凹部16を係合させている。次に、上述した構成の梱包材1の作用について、図面に基づいて詳細に説明する。図1および図2に示すように、梱包部材10A、10Bにおける部品2の配列方向に沿って傾斜する傾斜支持面10aに形成されている収容保持凹部11に、複数の部品2の同一部位を収容することで、この梱包部材10A、10Bに収容された複数の部品2を配列方向に沿って段差状に配列することができる。つまり、梱包部材10A、10Bの収容保持凹部11のそれぞれに部品2の所定部位を保持させることで、複数の部品2のそれぞれが略平行に互いにずれて、隣り合う部品2、2どうしに段差を設けた状態でケース3内に配列させて収納することができる。そして、梱包部材10A、10Bの傾斜支持面10aの傾斜角度が同一であるので、部品2の上下方向一方向にずれた段差部の複数箇所に設けることで、複数の部品2、2、...を高さ方向一方向にずらして配列することができる。そのため、部品2の張出し部26の位置をずらして、複数の部品2の配列間隔を小さくすることが可能となることから、同じ姿勢でケース3内に配列させて収容する場合に比較して、ケース3内に収容できる部品2の数量を増やすことができる。また、梱包部材10A、10Bの傾斜支持面10aの収容保持凹部11に部品2を収容させるといった簡単な作業で済み、手間のかかる位置決めが不要であるので、効率よく梱包作業を行うことができる。上述のように本第1の実施の形態による梱包材では、隣り合う部品2、2どうしに段差を設け、張出し部26の位置をずらして部品2、2どうしの配列間隔を小さくした状態でケース3内に配列させて収納することができるため、ケース3内の収容数量を増加することが可能な収容方法となり、収容効率を向上させることができる。次に、本発明の梱包材による他の実施の形態について、添付図面に基づいて説明するが、上述の第1の実施の形態と同一又は同様な部材、部分には同一の符号を用いて説明を省略し、第1の実施の形態と異なる構成について説明する。第2の実施の形態図9および図10に示すように、第2の実施の形態による梱包材4は、複数の部品2被梱包部品をそれぞれに共通する所定の固定部位固定部P0を中心にして回転方向Eにずらした状態で配列するための複数種の梱包部材40A~40Dからなる。すなわち、上述した第1の実施の形態の梱包部材10A~10D図2参照では、複数の部品2を平行に、且つ前後方向Xに一定の高さとなるように配置させているが、これに代えて、複数の部品2をそれらに共通する所定位置を固定部P0固定部位とし、この固定部P0を中心にして一方向矢印E方向に回転させるようにして扇状にずらして配置させるようになっている。ここで、部品2は、上述した第1の実施の形態と同様の構成であるので、ここでは詳細な説明は省略する。各種梱包部材は、部品2の所定部位を下方から支持する第1梱包部材40Aと、同じく上方から押さえ付けるようにして収容して支持する第2梱包部材40Bと、同じく側方から収容して支持する第3梱包部材40Cと、隣り合う部品2、2どうしの間に介在させる第4梱包部材40Dとを備えている。第1梱包部材40Aは、下枠部22の二箇所を下方から収容して支持する部材40Aa、40Ab、上枠部21の前部開口2a側と後部開口2b側の部分を下方から収容して支持する部材40Ac、40Ad、および後方部24の車輪用凹部24aを下方から収容して支持する部材40Aeである。第2梱包部材40Bは、後方部24を上方から押さえ付けるようにして収容して支持する部材40Baと、下枠部22を上方から押さえ付けるようにして収容して支持する部材40Bb、40Bcとからなる。第3梱包部材40Cは、前方枠部23を後側から収容して支持する部材40Caと、後方部24を後側から収容して支持する部材40Cbとからなる。なお、符号40Aaの第1梱包部材が上述した固定部P0部品2の回転中心となっている。第1梱包部材40A、第2梱包部材40B、および第3梱包部材40Cは、断面視矩形状の長尺部材であり、それぞれ長さ方向で一端から他端に向かうにしたがって漸次高さが大きくなる傾斜支持面40a図10参照が形成されており、傾斜支持面40aには長さ方向に沿って所定間隔をあけて各部品2を嵌合するための複数の収容保持凹部図示省略、図4、図5参照が設けられている。この梱包部材40A、40B、40Cの傾斜支持面40aは、その傾斜角度がそれぞれ部品2の位置によって異なっている。つまり、部品2の固定部P0からの距離が大きい位置ほど傾斜支持面40aの傾斜が大きくなっている。そして、本第2の実施の形態による収容保持凹部も部品2の支持部の形状に合わせた形状となっている。第4梱包部材40Dは、スペーサの機能を有するものであり、上述した第1の実施の形態の第4梱包部材10Dと同様の構成であるので、ここでは詳しい説明を省略する。この場合、梱包部材40A、40B、40Cの傾斜支持面40aの傾斜角度が異なっているので、これら梱包部材40A、40B、40Cを部品2のそれぞれに共通する固定部P0を中心にして回転方向にずれた段差部の複数箇所に設けることで、複数の部品2、2、...を回転方向Eにずらして配列することができる。このように第2の実施の形態では、上述した第1の実施の形態と同様に隣り合う部品2、2どうしに段差を設けた状態でケース3内に配列させて収納することができるので、ケース3の収容数量を増加することが可能な収容方法となり、収容効率を向上させることができる。第2の実施の形態もまた、隣接した部品2において、張出し部26が形成された箇所について部品2、2どうしの接触を回避させた態様となっている。以上、本発明による梱包材の実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施の形態では部品2被梱包部品として自動車のアウトサイドパネルを一例として示しているが、これに限定されることはなく、他の板状部材を採用することも可能である。また、被梱包部品に対する梱包部材の支持位置、数量も、その被梱包部品の形状、大きさ、張出し部の位置などの条件に応じて適宜設定することができる。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上記した実施の形態を適宜組み合わせてもよい。