"加熱手段によって加熱される定着部材と、該定着部材に圧接される加圧部材とを有し、前記定着部材と前記加圧部材間に形成される定着ニップに未定着画像を担持した記録媒体を通過させて画像の定着を行なう定着装置において、前記定着部材または前記加圧部材の表面をクリーニングウェブを送って清掃するクリーニング手段を備え、前記クリーニングウェブの送り量を、画像データより得られる出力画像の孤立画素の副走査長さXと孤立画素の黒化率Yとに基づいて決定することを特徴とする定着装置。前記孤立画素の黒化率Yが35より大きく45以下の時の前記クリーニングウェブの送り量を、上記範囲外のときの前記クリーニングウェブ送り量よりも多くすることを特徴とする、請求項1に記載の定着装置。前記クリーニングウェブの送り量を片面印刷時と両面印刷時で変更することを特徴とする、請求項1又は2に記載の定着装置。前記クリーニングウェブの送り量を、通紙する用紙がコート紙の場合と非コート紙の場合とで変更することを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の定着装置。前記Xと前記Yとに基づく前記クリーニングウェブの送り量を、記憶手段内に格納した参照テーブルから読み出して設定することを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の定着装置。前記クリーニングウェブの送り量を、ユーザが変更可能に設けられていることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の定着装置。請求項1~6のいずれか1項に記載の定着装置を備えることを特徴とする画像形成装置。ところが、球形で小径のトナーは、クリーニングウェブと定着部材の間に生ずるわずかな間隙を通り抜けやすく、これを防ぐためには、トナーが付着していないクリーニングウェブの新しい部分を常に定着部材あるいは加圧ローラに押圧することによって、できるかぎり間隙が生じないようにする必要がある。しかしながら、コピーを出力する毎に常に充分な面積のクリーニングウェブを供給することは、画像形成装置のメンテナンス頻度の増加、あるいは環境面からみた廃棄物の増加という点では望ましいことではない。このため、特許2005-024619号公報特許文献2では、画像データに基づいてクリーニングウェブの供給量を制御することで、無駄なウェブの供給を防止できるようにしたクリーニング手段を提案している。しかし、特許文献2では、ウェブの送り量を画像データ=トナー画像面積/画像面積が多いほど送り量を増加させているが、画像データ量とオフセット量は必ずしも比例関係ではないため、特許文献2の制御方法では、最適な送り量での制御が実現できていない。本発明は、従来の定着装置における上述の問題を解決し、クリーニングウェブの送り量を適切に制御してオフセットトナーによる画像汚れの発生を防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することのできる定着装置および画像形成装置を提供することを課題とする。前記の課題は、本発明により、加熱手段によって加熱される定着部材と、該定着部材に圧接される加圧部材とを有し、前記定着部材と前記加圧部材間に形成される定着ニップに未定着画像を担持した記録媒体を通過させて画像の定着を行なう定着装置において、前記定着部材または前記加圧部材の表面をクリーニングウェブを送って清掃するクリーニング手段を備え、前記クリーニングウェブの送り量を、画像データより得られる出力画像の孤立画素の副走査長さXと孤立画素の黒化率Yとに基づいて決定することにより解決される。また、前記孤立画素の黒化率Yが35より大きく45以下の時の前記クリーニングウェブの送り量を、上記範囲外のときの前記クリーニングウェブ送り量よりも多くすると好ましい。また、前記クリーニングウェブの送り量を片面印刷時と両面印刷時で変更すると好ましい。また、前記クリーニングウェブの送り量を、通紙する用紙がコート紙の場合と非コート紙の場合とで変更すると好ましい。また、前記Xと前記Yとに基づく前記クリーニングウェブの送り量を、記憶手段内に格納した参照テーブルから読み出して設定すると好ましい。また、前記クリーニングウェブの送り量を、ユーザが変更可能に設けられていると好ましい。また、前記の課題は、本発明により、請求項1~6のいずれか1項に記載の定着装置を備える画像形成装置により解決される。本発明の定着装置及び画像形成装置によれば、クリーニングウェブの送り量を、画像データより得られる出力画像の孤立画素の副走査長さXと孤立画素の黒化率Yとに基づいて決定するので、クリーニングウェブの送り量を適切に制御してオフセットトナーによる画像汚れの発生を防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。請求項2の構成により、オフセットトナー量の多い画像面積率の範囲でクリーニングウェブを多く送ることができるため、オフセットトナーによる画像汚れの発生をより確実に防止することができる。また、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することもできる。請求項3の構成により、片面印刷時と両面印刷時でクリーニングウェブの送り量を変更することによって、それぞれの印刷時に適切な量だけクリーニングウェブを送ることが可能となり、オフセットトナーによる画像汚れの発生を防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。請求項4の構成により、通紙する用紙がコート紙の場合と非コート紙の場合とでクリーニングウェブの送り量を変更することによって、それぞれの用紙に適切な量だけクリーニングウェブを送ることが可能となり、オフセットトナーによる画像汚れの発生を防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。請求項5の構成により、クリーニングウェブの送り量を、記憶手段内に格納した参照テーブルから読み出して設定することによって、適切なウェブ送り量を確実に設定することができる。また、制御が容易になる。請求項6の構成により、クリーニングウェブの送り量をユーザが変更できることによって、環境条件やトナー付着量のばらつきに対応した適切なウェブ送り量を設定することができるため、オフセットトナーによる画像汚れの発生を防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明が適用される定着装置の一例における要部構成を示す断面図である。この図に示す本例の定着装置はベルト定着方式であり、加熱ローラ1、定着ベルト2、定着ローラ3、加圧ローラ4、テンションローラ5、分離板8、搬送ローラ対9、定着クリーニング手段10等を備えており、これらが図示しない定着装置筐体内に配置されている。加熱ローラ1及び加圧ローラ4の内部には、定着装置の熱源として、ハロゲンランプ等の定着ヒータ6,7が配設されている。なお、熱源としてはハロゲンヒータに限らず、IH方式の加熱手段や抵抗発熱体、カーボンヒータ等を採用可能である。加熱ローラ1、定着ローラ3及び加圧ローラ4は、定着装置筐体の長手方向に延設され、筐体に対して回転可能に軸支されている。定着ローラ3を回転駆動させる駆動手段図示せず及び定着ヒータ6,7は定着装置筐体に固定保持されている。加圧ローラ4は図示しない加圧機構により定着ベルト2を挟んで定着ローラ3に圧接されるが、ジャム処理時等には定着ベルト2への圧接を解除する脱圧することができるようになっている。定着ベルト2は、厚さ90μmのPIポリイミド層で形成される無端ベルトであって、外周表面にPFA膜等のオフセット防止剤がコーティングされたものである。定着ベルト2は加熱ローラ1と定着ローラ3に掛け回され、加熱ローラ1によって加熱される。定着ローラ3及び加圧ローラ4は対向して配置されるゴムローラであり、加圧ローラ4が定着ベルト2を介して定着ローラ3の中心方向に加圧されることにより、加圧ローラ4と定着ベルト2との間でニップ部定着ニップが形成される。定着ニップの用紙搬送方向の上流側には定着前ガイド15が配置される。テンションローラ5は、定着ベルト2にテンションを与えるものであり、本例では円筒形をしたアルミ管で形成される。定着ローラの駆動手段はモータと減速ギア列を有しており、定着ローラ3にギア接続され、該定着ローラ3を図1において時計回り方向に回転駆動する。定着ローラ3の回転により、定着ローラ3に圧接する加圧ローラ4および定着ベルト2が、同速で従動回転される。なお、定着ベルト2は図1において時計回り方向に、加圧ローラ4は図1において反時計回り方向に回転される。上記のように構成された定着装置において、加熱ローラ1の内部に配設された定着ヒータ6からの熱が、加熱ローラ1を介して定着ベルト2に伝わり、定着ベルト2が加熱される。加圧ローラ4と定着ベルト2の互いの逆回転により、トナー像Tを担持する用紙Pをニップ部で加熱及び加圧し、トナーを溶融させながら搬送する。本実施形態の定着装置においては、トナー像を担持する用紙Pは、図1に示す矢印方向に搬送され、用紙上のトナー像がニップ部で加熱溶融されることによって、トナー像が定着される。その後、用紙Pは、ニップ出口後の分離板8により定着ベルトから用紙が剥離され、用紙搬送方向下流側に配された搬送ローラ9により、定着装置外に排出される。定着クリーニング手段10は、芳香族ポリアミド系不織布に離型剤であるシリコンオイルを含浸させたクリーニングウェブ11と、新品ウェブが巻かれている供給ローラ12、使用済みウェブを回収する巻き取りローラ13、発泡シリコン樹脂の押圧ローラ14等から構成される。巻き軸に巻かれたクリーニングウェブ11は、ステップモータ17図2により所定の量が送られ、一定のトルクにて巻き取り動作が行われる。前記押圧ローラ14は、支持部材図略と押圧バネ図略とによりクリーニングウェブ11を加圧ローラ4に押圧している。この押圧によりクリーニングウェブ11と加圧ローラ4との間に3~6mmのニップが形成され、オフセットにより加圧ローラの表面に付着したトナーHTは、加圧ローラ4が矢印の方向に回転することによって前記ニップにてクリーニングウェブ11により拭われる。図2は、定着クリーニング手段10の駆動系の構成を示す模式図である。この図に示すように、ステップモータ17の回転軸には減速ギア16が固定され、この減速ギア16が、巻き取りローラ13の軸に嵌装されたギア19に噛み合わされている。符号18はモータ制御部である。ステップモータ17の回転がギア1619を介して巻き取りローラ13に伝達され、クリーニングウェブ11が巻き取りローラ13に巻き取られる。このような構成において、クリーニングウェブ11は、巻き取りローラ13の回転量により送り量が決定される。本実施形態においては、ステップモータ17の1ステップ回転によりクリーニングウェブ11が0.82mm送られるように、ギアの減速比が設定されている。またステップモータ17はモータ制御部18で、ある所定の通紙枚数に一度、所定時間モータが動作する間欠制御により、新しいウェブが送り出されるようになっている。本発明の定着装置では、巻き取りローラの駆動モータを動作する時間を変えることで、クリーニングウェブの送り量を制御している変化させている。ここで、画像面積率とトナーのオフセット量の関係について図3を参照して説明する。図3に示すグラフの縦軸はクリーニングウェブの画像濃度であり、数値が大きいほどクリーニングウェブに付着したトナークリーニングウェブで拭き取られたトナーが多い、すなわち、加圧ローラ又は定着ローラにオフセットしたトナーが多いことになる。グラフの横軸は、用紙面積に占める孤立画素面積の割合である孤立画素の黒化率=孤立画素面積/用紙面積であり、数値が大きいほど画像面積率=トナー画像面積/画像面積が高いことになる。このグラフに示されるように、画像面積率が低い横軸の数値が小さいところでは、入力トナーが少ないため、オフセットトナー量は少ない。画像面積率が高くなるにつれてオフセットトナー量は増加するが、ある程度画像面積率が高くなるとオフセットトナーは減少に転じ、画像面積率が高い領域でもオフセットトナー量が少なくなっている。これは、画像面積率が高いと用紙とトナーの付着力に加え、トナー同士の溶解による付着力が加わることで、結果的にオフセットトナー量が少なくなることによる。このため、孤立画素がある程度存在する40付近の画素領域画像面積率が最もオフセット量が多くなってしまう。このように、画像面積率とトナーのオフセット量は比例関係とはなっておらず、上述した特許文献2のように画像データ=トナー画像面積/画像面積が多いほど、クリーニングウェブの送り量を増加させても、最適な送り量とすることはできない。そこで、本発明では、定着すべきトナー画像出力画像における孤立画素の副走査長さ:Xと孤立画素の黒化率:Yとに基づいてクリーニングウェブの送り量を決定することを特徴としている。すなわち、出力する画像データの中でも、孤立画素の黒化率Y単位面積当たりに占める孤立画素の割合を読み取り、さらにその孤立画素の副走査長さXを読み取ることで、その画像データを定着した場合のオフセットトナー量の大小をある程度適切に判断できるので、上記XとYの値に基づいてクリーニングウェブの送り量を決定することで、適正な量のクリーニングウェブを送り出すことが可能となり、定着部材又は加圧部材に付着したオフセットトナーを確実に拭き取って画像汚れを防止するとともに、クリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができるものである。図4に、ベタ画像エリアと孤立画素エリアが混在した画像データの例を示す。以下、クリーニングウェブの送り量の具体的な制御について図5のフローを参照して説明する。図1の定着装置を搭載する画像形成装置においては、コピーあるいはプリント時に、出力画像のデータを読み取りS2、まずは孤立画素の有無によってクリーニングウェブの送り量を標準とするかどうかを決定するS3。孤立画素が存在しない場合、ウェブの送り量は標準設定となりS4、制御部より、ステップモータを有する定着クリーニング手段に標準設定に対応するパルス数の信号を送り、ウェブモータステップモータ17、図2を動作させる。これに対して、孤立画素が存在する場合、孤立画素の黒化率の算出を画像データ演算部で行うS5。これは画像データより孤立する画素の位置情報とドットデータの間隔によって、単位面積あたりに占める孤立画素の面積比率を算出するものである。予め1画素の大きさは決められているので、この画素の位置情報と画素のデータ間隔により、孤立画素が存在する副走査長さXと単位面積あたりに占める孤立画素の面積比率黒化率Yが判るS6。上記画像データ演算部では算出されたXおよびYよりウェブ送り量を算出する。本実施例では、孤立画素の黒化率Yに相当するウェブ送り量をテーブルより参照しS7、このウェブ送り量に、X/210mmを乗算し、ウェブモータの送り時間を決定するS8。ウェブ送り量のテーブル下記の表1はA4横通紙1枚に必要なウェブ送り量を出している為、実際のウェブ送り量はX/210を乗算したものとなる。この表1で示すウェブ送り量のテーブルにしたがってクリーニングウェブ11の送り量を決定することで、最適なウェブ送り量を設定することができる。すなわち、クリーニングウェブへの入力トナー量定着部材又は加圧部材へのトナーオフセット量は、孤立画素の黒化率:Yが35<Y≦45となる画像データを出力する時が最も多く、これよりも黒化率が増えても、減っても減少する傾向にあることが判っている。したがって、本実施例では、上記Yの値が35<Y≦45のときに、ウェブ送り量を最大に設定している。両面プリント時の反転通紙時第2面のの定着時には、既に定着された第1面側のトナーが加圧部材側でオフセットするため、クリーニングウェブへの入力トナーが多くなる。したがって、両面プリント時におけるクリーニングウェブの送り量を、片面通紙時よりも多く設定すると好適である。本実施例では、両面プリント時のクリーニングウェブ11の送り量を片面プリント時に対して1.6倍に設定している。次の表2に、片面プリント時と両面プリント時における孤立画素の黒化率Yの値ごとのクリーニングウェブ11の送り量を示す。なお、表2の片面プリント時の送り量は、上記表1と対応するものである。また、画像形成に用いる用紙種類によってもクリーニングウェブへの入力トナー量は異なってくる。図6に、コート紙と非コート紙を用いた場合の画像面積率とトナーオフセット量の関係を示す。このグラフに示すように、非コート紙の方がコート紙よりもオフセットトナー量が多くなっている。これは、非コート紙に比べ、コート紙は表面が平滑であることから、トナーに対して熱が伝わり易く、オフセット量が少ないためである。したがって、コート紙を用いる際に非コート紙と同程度のウェブ送り量とすると過剰な送り量となってしまう。そこで、本実施形態では、プリント時に画像形成装置の制御部から送信される紙種情報に基づき、非コート紙の場合のクリーニングウェブ11の送り量をコート紙の0.6倍に設定する。次の表3に、コート紙を用いた場合と非コート紙を用いた場合のクリーニングウェブ11の送り量を示す。なお、表3の非コート紙の送り量は、上記表1と対応するものである。本発明では、上記XとYの値に基づいてクリーニングウェブの送り量を決定するが、上述したように、実施例では制御部の記憶手段メモリ等にあらかじめ格納したウェブ送り量テーブルを参照して、そこからウェブ送り量を読み出すようにしている。また、ユーザが任意にクリーニングウェブの送り量を設定できる変更できるように構成しても良い。例えば、画像形成装置が備える操作部操作パネル等からクリーニングウェブの送り量を指定入力できるように設けることも可能である。このように構成すれば、あらかじめウェブ送り量が把握されている用紙であっても、環境条件やトナー付着量のバラツキによってオフセット量が増えたような場合でも、ユーザが操作パネル等からクリーニングウェブの送り量を指定することによって、最適なウェブ送り量を設定することができ、オフセットトナーによる画像汚れを防止する画像品質を維持するとともにクリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。最後に、本発明に係る定着装置を備える画像形成装置の一例について簡単に説明する。図7に示す画像形成装置は、デジタル複写機として構成されたものであり、本体部310,給紙部320、操作部330、両面装置350等から構成されている。符号360は、胴内排紙部である。複写機最上部には自動原稿送り装置ADF340が装着されている。本体部310には画像形成部が含まれる。また、本体部310の最上部には画像読取部が配置される。本例のデジタル複写機で用いられる画像読取部は、光源を原稿に照射し、その反射光をCCD等の固体撮像素子で電気信号に変換し、必要な画像処理を行う機能を持った装置である。また、画像形成部は、電気信号として送られてきた画像イメージを電子写真方式により記録媒体転写紙等上に形成する装置であり、図1で説明した定着装置を備えている。なお、電子写真方式による画像形成方法については周知であるため説明は省略する。本例のようなデジタル複写機の大きな特徴として、画像を電気信号に変換して読み込み、この電気信号画像データを画像形成部にて復元する。本発明では、上述したように、上記画像データの中でも、孤立画素の黒化率Yを読み取り、さらにその孤立画素の副走査長さXを読み取って、その値に基づいてクリーニングウェブの送り量を決定する。これにより、最適なウェブ送り量を設定することができ、オフセットトナーによる画像汚れを防止する画像品質を維持するとともにクリーニングウェブの無駄な消費を抑制することができる。本例のデジタル複写機は両面装置350を備えており、用紙両面への画像形成が可能となっている。そして、上述したように、両面プリント時のクリーニングウェブの送り量を片面プリント時に対して1.6倍に設定している。また、給紙部320には複数段の給紙トレイを有しており、種類の違う用紙、例えば非コート紙とコート紙をセットすることができる。各トレイにセットした用紙種類は、操作部330のタッチパネルや入力キーを用いて設定する。本例のデジタル複写機では、上述したように、紙種情報に基づき、非コート紙の場合のクリーニングウェブの送り量をコート紙の0.6倍に設定する。さらに、ユーザがウェブ送り量を変更する指定する場合は、操作部330から必要な指示入力を行なう。以上、本発明を図示例により説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、定着装置の構成は任意であり、ベルト定着装置に限らず、ヒートロール方式でも良い。また、熱源もハロゲンヒータに限らず、IH方式の加熱手段であってもよいし、また、抵抗発熱体、カーボンヒータ等であってもよい。定着クリーニング手段は、加圧部材をクリーニングするものに限らず、定着部材をクリーニングするものでも良い。クリーニングウェブの材質や厚さ、大きさ等は任意である。クリーニングウェブの送り量を算出する画像データは、原稿を読み取ったものに限らず、外部装置から送られてきた画像データプリントデータでも構わない。したがって、本発明は画像読取部を持たない画像形成装置であっても実施可能である。また、画像形成装置の各部の構成も任意であり、タンデム式や一つの感光体の周囲に複数の現像装置を配置したもの、あるいは、リボルバ型現像装置を用いる構成も可能である。また、3色のトナーを用いるフルカラー機や、2色のトナーによる多色機、あるいはモノクロ装置にも本発明を適用することができる。もちろん、画像形成装置としては複写機に限らず、プリンタやファクシミリ、あるいは複数の機能を備える複合機であっても良い。"