"長手状の第1ローラと、長手状で前記第1ローラと隙間を介して平行に配置される第2ローラと、前記第2ローラの軸方向に直交する方向における前記第1ローラと前記第2ローラとの間隔が大きくなるように、前記第2ローラを前記第1ローラに対してさらに離れる方向に移動させる離間機構とを備える画像形成装置。請求項1に記載の装置において、前記第2ローラは、前記第1ローラに隙間を介して平行に配置される第2ローラ本体と、前記第2ローラの軸方向において前記第2ローラ本体の両外側にあり、前記第1ローラに当接して前記第2ローラ本体と前記第1ローラとの隙間を保持するスペーサ部とを備える画像形成装置。請求項1に記載の装置において、前記離間機構の駆動を制御し、前記第2ローラを前記第1ローラに対して複数回、近接離間させる制御部を備える画像形成装置。請求項1に記載の装置において、前記離間機構の駆動を制御し、ジョブの非実行時に前記第2ローラを前記第1ローラに対して離間させる制御部を備える画像形成装置。請求項1に記載の装置において、前記第1ローラは感光体であり、前記第2ローラは帯電ローラである画像形成装置。請求項1に記載の装置において、前記第1ローラは、感光体にトナーを供給し前記感光体上の静電潜像を現像する現像ローラであり、前記第2ローラは、前記現像ローラ表面の残留トナーを前記現像ローラ表面から除去するクリーニングローラである画像形成装置。長手状の第1ローラと、長手状で前記第1ローラと隙間を介して平行に配置される第2ローラとを備える画像形成装置における前記第1ローラおよび前記第2ローラのローラ間のギャップ調整方法であって、前記第2ローラの軸方向に直交する方向における前記第1ローラと前記第2ローラとの間隔が大きくなるように、離間機構によって、前記第2ローラを前記第1ローラに対してさらに離れる方向に移動させることにより、前記隙間の大きさを調整するローラ間のギャップ調整方法。請求項7に記載の方法において、前記離間機構は、回転する前記第2ローラを支持するとともに、前記第2ローラを、前記第2ローラの軸方向に直交する前記方向にガイドする軸受部と、前記第2ローラの中心軸に対して傾斜する第1斜面を有し、前記第2ローラの軸方向に直交する前記方向への移動が前記第2ローラに規制され、かつ前記第2ローラの軸方向に移動する第1斜面部と、前記第1斜面部を前記第2ローラの軸方向に移動させる斜面移動機構と、前記第1斜面部が前記第2ローラの軸方向に移動した際に当接し、前記第1斜面部を前記第2ローラの軸方向に直交する前記方向に移動させる当接離間部とを備えるローラ間のギャップ調整方法。ところで前記隙間は一般的に50μm以下に設定される。そのため、非接触式の帯電ローラを備える画像形成装置では、帯電ローラと感光体との隙間にトナーやゴミ等の異物が挟まり、画像不良が発生するおそれがある。この明細書は上述した問題点を解決するためになされたものであり、画像不良の発生を抑制できる画像形成装置およびローラ間のギャップ調整方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、一般に、実施形態によれば、画像形成装置には、第1ローラと、第2ローラと、離間機構とがある。第1ローラは長手状である。第2ローラは、長手状で第1ローラと隙間を介して平行に配置される。離間機構は、第2ローラの軸方向に直交する方向における第1ローラと第2ローラとの間隔が大きくなるように、第2ローラを第1ローラに対してさらに離れる方向に移動させる。上記課題を解決するため、一般に、実施形態によれば、ローラ間のギャップ調整方法は、長手状の第1ローラと、長手状で第1ローラと隙間を介して平行に配置される第2ローラとを備える画像形成装置における第1ローラおよび第2ローラのローラ間のギャップ調整方法であって、第2ローラの軸方向に直交する方向における第1ローラと第2ローラとの間隔が大きくなるように、離間機構によって、第2ローラを第1ローラに対してさらに離れる方向に移動させることにより、隙間の大きさを調整する。以上に詳述したように、この明細書によれば、画像不良の発生を抑制できる画像形成装置およびローラ間のギャップ調整方法を提供することができる。以下、実施形態について図面を参照しつつ説明する。図1は、画像形成装置10を示す斜視図である。画像形成装置10は、MFPMultiFunctionPeripheralである。画像形成装置10は、タッチパネル11、ADF12AutoDocumentFeeder、画像読取部13、給紙カセット14、画像形成部2、および制御部3を備える。タッチパネル11は、表示部と操作入力部とを兼ねる。表示部として、LCDLiquidcrystaldisplay、ELElectronicLuminescence、PDPPlasmaDisplayPanel、およびCRTCathodeRayTubeを用いてもよい。操作入力部として、キーボードKeyboard、およびマウスMouseを用いてもよい。制御部3は、画像形成装置10全体を制御する。制御部3は、プロセッサ31、ASIC32、メモリ33、およびHDD34を備える。プロセッサ31は、メモリ33に格納されているプログラムを実行し種々の機能を実現する。プロセッサ31は、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnitであってもよい。メモリ33は、RAMRandomAccessMemory、ROMReadOnlyMemory、DRAMDynamicRandomAccessMemory、SRAMStaticRandomAccessMemory、およびVRAMVideoRAMであってもよい。HDD34は、フラッシュメモリであってもよい。プロセッサ31が実現する機能の一部をASIC42が行ってもよい。画像形成装置10は、例えばユーザのタッチパネル11への操作入力により、ADF12にセットされたシートを画像読取部13で読み取り、画像データと印刷枚数等のコマンドとを含む印刷ジョブを生成する。そして画像形成装置10は、給紙カセット14内のシートを画像形成部2に送り、印刷ジョブに基づいて画像形成部2により画像をシートに形成する。また画像形成装置10は、外部機器から送信される印刷ジョブに基づき、画像をシートに形成する。図2は、画像形成部2を示す概略構成図である。画像形成部2は、感光体4第1ローラ、当接離間部、帯電ローラ5第2ローラ、露光ユニット21、現像器22、転写部材23、クリーニング装置24、光除電装置25、および離間機構6を備える。以下の図では、帯電ローラ5の軸方向をX方向として表す。以下の図では、X方向に直交し、かつ感光体4の中心軸A1と帯電ローラ5の中心軸A2とを結ぶ方向をY方向として表す。以下の図では、Y方向において、帯電ローラ5が感光体4から離間する方向をY方向とし、帯電ローラ5が感光体4に近接する方向を-Y方向として表す。以下の図では、X,Y方向に直交する方向をZ方向として表す。帯電ローラ5は、感光体4との間に僅かな隙間S1を介して配置される。隙間S1は、例えば50μm以下に設定される。帯電ローラ5に例えば負極性のバイアス電圧が印加されると、帯電ローラ5は、隙間S1にて放電し、感光体4を一様に負に帯電させる。露光ユニット21は、レーザ光により感光体4を走査し、感光体4上に静電潜像を形成する。感光体4上において、レーザ光に露光された部位は、レーザ光の強度に応じて-の電荷が除去され、-電位が周囲より低くなる。感光体4上において、-電位が周囲より低い部分から静電潜像が形成される。現像器22は、現像容器221、攪拌部材222、現像ローラ223、およびクリーニングローラ224を備える。現像容器221は、各部材222~224および現像剤を収容する。図2中の仮想線Lが現像剤の界面Lである。現像剤としては、本実施形態ではトナーとキャリアとからなる2成分現像剤が用いられるが、トナーのみからなる1成分現像剤が用いられてもよい。攪拌部材222は、現像容器221内の現像剤を攪拌し、トナーを負に摩擦帯電させる。現像ローラ223は、回転可能に支持された円筒と、円筒内部にあり現像容器221に対して固定されたマグネットローラとを備える。現像ローラ223は、磁力により外周面にトナーを吸着する。現像ローラ223の外周面に吸着されたトナーは、磁力線に沿って穂立ちして磁気ブラシを形成する。現像ローラ223の円筒は、回転しながら磁気ブラシを感光体4に摺擦させることによりまたは近接させることにより、感光体4上の静電潜像に負のトナーを供給して静電潜像を現像し、感光体4上にトナー像を形成する。現像ローラ223上にトナーが蓄積すると、トナーの凝集等が発生し画質が劣化する。そこで、クリーニングローラ224により現像ローラ223上の残留トナーがクリーニングされる。クリーニングローラ224は、現像ローラ223と同様、磁力を帯びる構成となっており、回転しながら現像ローラ223上の残留トナーを吸着する。クリーニングローラ224上に吸着されたトナーは、ブレード等によりクリーニングローラ224からかき落とされる。クリーニングローラ224からかき落とされたトナーは、現像容器221に形成されたトナー貯留部225に貯留される。転写部材23は、例えば金属からなるローラである。転写部材23に正のバイアス電圧が印加されると、転写部材23と感光体4との間に転写電界が形成される。この転写電界により、感光体4上のトナー像が被転写部材S上に転写される。被転写部材Sがシートである場合、被転写部材Sに対して、被転写部材Sを加熱加圧する定着処理がなされ、トナー像が被転写部材Sに定着する。被転写部材Sが転写ローラや転写ベルトである場合、被転写部材S上のトナー像が被転写部材Sを介してシートに転写された後、シートに対して定着処理がなされ、トナー像がシートに定着する。クリーニング装置24は、感光体4上の残留トナーをかき落とすクリーニングブレード241と、かき落とされた残留トナーを一時的に貯留するハウジング242と、ハウジング242内のトナーをハウジング242外のトナー回収容器に排出する排出スクリュー243とを備える。長期使用や環境変動等によりクリーニングブレード241のクリーニング能力が落ちると、トナーや、トナーより小さい外添剤等は、クリーニングブレード241をすり抜けてしまう。クリーニングブレード241をすり抜けた感光体4に付着する異物や、画像形成装置10内に浮遊し静電気力等により帯電ローラ5に付着するトナーや紙粉等の異物が、感光体4と帯電ローラ5との間に挟まると、画像不良の発生原因となる。光除電装置25は、感光体4に光を照射し、感光体4上に残留する負の電荷を除電する。図3は、感光体4、帯電ローラ5、および離間機構6を、各要素4~6の長手方向に直交する方向から見た図である。感光体4は、長手状である。感光体4は、帯電ローラ5に僅かな隙間S1を介して平行に配置される感光体本体41第1ローラ本体と、感光体本体41の軸方向に延び感光体本体41と一体的に回転する感光体軸部42第1ローラ軸部とを備える。感光体本体41の外周面において、被転写部材Sへの転写に用いられる中央側は、OPC等の感光面になっている。感光体軸部42は、軸受部により回転可能に支持されるとともに、軸方向および軸方向に直交する方向への移動が規制される。感光体本体41および感光体軸部42の各中心軸は同軸A1上にある。帯電ローラ5は、長手状である。帯電ローラ5は、帯電ローラ本体51第2ローラ本体、スペーサ部52、および帯電ローラ軸部53第2ローラ軸部を備える。これら各部51~53は、一本の段付シャフトにおける径および役割の異なる各部分であり、各中心軸は同軸A2上にある。帯電ローラ本体51は、感光体本体41と僅かな隙間S1を介して平行に配置される。帯電ローラ本体51の軸方向の長さは、感光体本体41の軸方向の長さより短い。帯電ローラ本体51の外周面には、帯電ローラ軸部53と電気的に接続する導電層がある。帯電ローラ軸部53にバイアス電圧が印加されると、帯電ローラ本体51は、隙間S1にて放電し感光体本体41を帯電させる。スペーサ部52は、帯電ローラ5の軸方向において帯電ローラ本体51の両外側にあり、帯電ローラ5の軸方向に直交する断面外形が円状である。スペーサ部52は、帯電ローラ本体51よりも径が大きく、感光体本体41に当接して感光体本体41と帯電ローラ本体51との隙間S1を保持する。帯電ローラ軸部53は、帯電ローラ5の軸方向において各スペーサ部52の両外側にあり、帯電ローラ本体51の軸方向外側に延び、帯電ローラ本体51と一体的に回転する。図4は、帯電ローラ軸部53および離間機構6を示す拡大断面図である。帯電ローラ軸部53は、帯電ローラ本体51より径が小さい。帯電ローラ軸部53には1条の溝531がある。溝531には環状かつ板状のバネ受け532が嵌め込まれる。離間機構6は、軸受部9と、錐面部7第1斜面部と、錐面移動機構8斜面移動機構とを備える。軸受部9は、一対あり、回転する帯電ローラ5の端部を支持するとともに、帯電ローラ5を、帯電ローラ5の軸方向に直交するY方向にガイドする。軸受部9の構成は適宜の構成を採用できる。本実施形態では、軸受部9は、ベアリング91、保持部92、ガイド部93、およびバネ94を備える。ベアリング91は、帯電ローラ5の軸部53を回転可能に支持する。保持部92は、枠状で内部にベアリング91を保持する。ガイド部93は、感光体4等を収納する筺体に固定された部材または該筺体の一部である。ガイド部93には、Y方向に延びかつガイド部93をX方向に貫通する孔931がある。バネ94は、一端が孔931の壁面におけるY方向端に接続するとともに他端が保持部92に接続する。バネ94は、保持部92を-Y方向に押圧する。錐面部7は、箱状で帯電ローラ軸部53が挿通する。錐面部7は、一対あり、各錐面部7は、帯電ローラ軸部53上かつ帯電ローラ5において感光体軸部42に対向する位置にある図3。錐面部7は、帯電ローラ軸部53上において軸方向に移動可能である。また錐面部7は、帯電ローラ5と相対的に回転することが可能である。錐面部7は、帯電ローラ5と共に回転するように構成されていてもよい。錐面部7は、帯電ローラ5の中心軸A2に対して傾斜する錐面710を有する。錐面710は、詳述すると円錐台面になっている。円錐台とは、円錐を円錐の軸に直交する平面で切り、先端側にできる小円錐を円錐から除いた立体を意味する。円錐台の外面は、側面と、円錐台の軸に直交する頂面および底面とからなる。円錐台面は、前記円錐台の外面のうち側面を意味する。錐面部7は、中心軸に近接する側すなわち先端側が帯電ローラ本体51側にある。錐面部7は、帯電ローラ5が感光体4を帯電させる図4の帯電位置にある際には、錐面710の先端が、感光体本体41の軸方向端部かつ径方向端部に接する位置、あるいは感光体本体41の軸方向端部かつ径方向端部と僅かな隙間ができる位置にある。錐面部7は、円錐台状筒体71と、蓋体72とを備える。円錐台状筒体71は、円錐台状の筒体であり、錐面710および円周面711を有する。円周面711は、錐面部7の中心軸を中心とした周状であり、錐面710の後端に連続する。円錐台状筒体71の先端は、帯電ローラ軸部53が挿通するスリーブ部712となっている。スリーブ部712は、帯電ローラ5が帯電位置にある際には、帯電ローラ軸部53と感光体本体41との隙間S2にある。錐面710の裏側にあたる円錐台状筒体71の内面には1条の溝713がある。蓋体72は、円錐台状筒体71の後端にある開口にはめ込まれ、前記開口を閉塞する。蓋体72の内側には凹部721がある。凹部721の底面722には、帯電ローラ軸部53が挿通する孔723がある。各錐面部7は、錐面移動機構8により帯電ローラ5の中央側に移動して帯電ローラ5と感光体4との間に入り込む。各錐面部7は、Y方向における帯電ローラ5と感光体4との間隔が大きくなるように、帯電ローラ5を感光体4に対してさらに離れるY方向に移動させる。錐面部7の内部には、帯電ローラ軸部53が挿通するバネ60がある。バネ60は、圧縮した状態で錐面部7の底面722とバネ受け532とに支持される。すなわちバネ60は、一端が錐面部7に接続するとともに、他端がバネ受け532を介して帯電ローラ5に接続する。帯電ローラ5が図4の帯電位置にある際には、錐面部7は、バネ60により帯電ローラ5の軸方向外側図4では-X方向へ力を受け、内面にある溝713の側面714にバネ受け532が当接することにより位置決めされる。錐面部7が帯電ローラ5の中央側図4ではX方向に移動すると、バネ60は、より圧縮し、錐面部7に対し、錐面部7を帯電ローラ5の端側図4では-X方向へ戻す方向に力を付与する。図5は、錐面移動機構8を示す斜視図である。錐面移動機構8は、移動機構本体81、接続部材82、およびモータ83駆動部を備える。移動機構本体81は、一対設けられ、互いに接続部材82により接続される図3。移動機構本体81は、ガイド部材によりY方向のみ移動可能にガイドされる。移動機構本体81は、ガイド部84と、斜面部85第2斜面部とを備える。ガイド部84は、平板状である。ガイド部84の内側の面はY方向に平行なガイド面841となっている。ガイド面841は、錐面部7の底面部錐面部7において感光体本体41から離隔する側を支持し、かつ錐面部7の底面部をY方向にガイドする。ガイド面841は、Y方向に延びた直線状の長孔842を有する。長孔842には、帯電ローラ5および感光体4の各軸部53,42が挿通する。一対ある移動機構本体81のうち、図5に示す一方の移動機構本体81のガイド部84の側面のみに、複数の歯を有するラック843がある。モータ83は、制御部3による制御の下、ラック843に噛み合うピニオンギア831を回動させ、一方の移動機構本体81をY方向に進退させる。これにより、一方の移動機構本体81に接続部材82を介して接続する他方の移動機構本体81も、一方の移動機構本体81と同様にY方向に進退する。各移動機構本体81の斜面部85は、X方向において感光体本体41側にガイド部84よりも膨出する。斜面部85は、ガイド面841に接続しかつY方向に対して傾斜する斜面851と、斜面851のY方向端に連続しかつY方向に平行な抑え面852とを備える。斜面851および抑え面852には、長孔842がガイド面841からY方向に延びている。長孔842は、斜面部85をX方向に貫通する図4。斜面部85は、帯電ローラ5が図5の帯電位置にある際には、錐面部7よりもY方向にある。モータ83がガイド部84を-Y方向に移動させると、各移動機構本体81の斜面部85も-Y方向に移動する。そして各斜面部85は、図6に示すように、錐面部7の底面部に斜面851を当接させ、錐面部7をX方向において感光体本体41に近接する側図6ではX方向に移動させる。この際、各錐面部7は、錐面710が感光体本体41の軸方向端部に当接しながらX方向に移動するが、錐面710がY方向に傾斜する分、各錐面部7は、X方向に移動しながらY方向にも移動し、帯電ローラ5をY方向に移動させる。各錐面部7は、帯電ローラ5をY方向に押すことにより、帯電ローラ5を感光体4から離れるY方向に平行移動させる。各錐面部7は、図7~図9に示すように、最大、斜面部85の抑え面852に乗り上げるまで斜面部85に-Y方向、およびX方向において感光体本体41に近接する側図7,図8ではX方向に押される。以下、制御部3による帯電ローラ5および感光体4間のギャップ調整制御を、図10のフローチャートを参照して説明する。制御部3による前記制御は、プロセッサ31がメモリ33内のプログラムを読み込み、画像形成装置10の各部を制御することにより実現する。ASIC32が前記制御の一部を実現してもよい。制御部3は、例えば外部から印刷ジョブが入力されると、印刷ジョブに基づいて画像形成部2によりシートに画像を形成するAct1。制御部3は、画像を出力する毎にカウント値aを1足し、画像出力枚数をカウントするAct2。制御部3は、画像出力枚数のカウント値aが閾値N例えば5000より大きいか否かを判定しAct3、カウント値aが閾値Nより小さい場合Act3:NO、Act1に戻り、カウント値aが閾値Nより大きい場合Act3:YES、印刷ジョブが実行中か否かを判定するAct4。制御部3は、印刷ジョブを実行中の場合Act4:YES、Act1~4を繰り返す。制御部3は、印刷ジョブが終了するとAct4:NO、モータ83を駆動制御することにより、帯電ローラ5を感光体4から離れるY方向に移動させた後、帯電ローラ5を感光体4に対して複数回近接離間させるAct5。具体的に、制御部3は、モータ83を駆動制御し、斜面部85をY方向に進退させ、各錐面部7をX方向に進退させることにより、帯電ローラ5を感光体4に対して複数回Y方向に近接離間させる。この際、本実施形態では、帯電ローラ5を感光体4から離れるY方向に移動させるとともに、帯電ローラ5と感光体4との隙間S1を大きくするので、隙間S1に挟まっているトナーや粉塵等の異物を隙間S1から除去できる。本実施形態では、帯電ローラ5をY方向に複数回進退させるので、帯電ローラ5に付着する異物を振り落とすことができ、異物を効果的に隙間S1から除去できる。本実施形態では、錐面部7を感光体4に押し当てることにより、帯電ローラ5を感光体4から離間させる。本実施形態では、錐面部7が回転可能であるとともに、錐面部7の外周面が錐面710になっている。そのため、感光体4が回転している最中に錐面710を感光体4に押し当てても、錐面710が感光体4から傷を受けることを最小にできる。本実施形態では、感光体4に対する錐面710の押し当てを、錐面710の途中で止めることができ、帯電ローラ5の感光体4に対する離間量を僅かにすることができる。従って、印刷ジョブ間において、帯電ローラ5を感光体4に対して僅かに離間させることができる。また、印刷ジョブを実行中に帯電ローラ5を感光体4から離間させる場合、同一の印刷ジョブ内におけるシートへの印刷間において、帯電ローラ5を感光体4に対して僅かに離間させることができる。Act5の後、制御部3は、画像出力枚数のカウント値aを0にしAct6、Act1に戻る。変形例前記実施形態では、錐面部7は帯電ローラ5の両端を支持したが、図11に示すように、錐面部7は帯電ローラ5の片側だけを支持してもよい。前記実施形態では、錐面部7に当接する当接離間部は感光体4であったが、図12に示すように、当接離間部61は、感光体と別体に設けられていてもよく、例えば図12の紙面奥行き方向に延びる円柱であってもよい。図12に示す変形例では、当接離間部61は、帯電ローラ5の中央側近傍にあり、錐面部7は、帯電ローラ5の軸方向において帯電ローラ5の中央側に移動することにより、帯電ローラ5を感光体4から離間させた。しかしながら、図13に示すように、当接離間部61Aは、帯電ローラ5の軸方向において帯電ローラ5の端側近傍にあってもよく、錐面部7Aは、帯電ローラ5の端側に移動することにより、帯電ローラ5を感光体4から離間させてもよい。前記実施形態では、離間機構は、帯電ローラ5を感光体4から離間させるものであったが、離間機構は、クリーニングローラ224を現像ローラ223から離間させるものであってもよい。前記実施形態では、第1斜面部としての錐面部7は、感光体4に対して回転可能であり、第1斜面としての錐面710を有していた。しかしながら、第1斜面部は、帯電ローラ5の軸方向に移動すればよく、感光体4に対して回転可能でなくてもよい。また第1斜面は、錐面710でなくてもよく、単に帯電ローラ5の中心軸A2に対して傾斜する平面状の傾斜面であってもよい。記録媒体としては、プログラムを記憶でき、かつコンピュータが読み取り可能な記録媒体であれば、その形態は何れの形態であってもよい。具体的に、記録媒体としては、例えば、ROMやRAM等のコンピュータに内部実装される内部記憶装置、CD-ROMやフレキシブルディスク、DVDディスク、光磁気ディスク、ICカード等の可搬型記憶媒体、コンピュータプログラムを保持するデータベース、あるいは他のコンピュータ並びにそのデータベースなどが挙げられる。インストールやダウンロードにより得る機能は、装置内部のOS等と共働してその機能を実現させるものであってもよい。プログラムは、その一部または全部が、動的に生成される実行モジュールであってもよい。実施形態における各処理の順序は、実施形態で例示した順序と異なっていてもよい。本発明は、その精神または主要な特徴から逸脱することなく、他の様々な形で実施することができる。そのため、前述の実施の形態はあらゆる点で単なる例示に過ぎず、限定的に解釈してはならない。本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示すものであって、明細書本文には、なんら拘束されない。さらに、特許請求の範囲の均等範囲に属する全ての変形、様々な改良、代替および改質は、すべて本発明の範囲内のものである。"