"他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられた円形のマグネットを利用して位置合わせを行う場合と、円形のマグネットを利用しないで位置合わせを行う場合と、のどちらの場合であっても前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略長方形に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部を載置する面を備えた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の略長方形の中空部の四隅は曲線状であり、前記平面コイル部の略長方形の中空部は、短辺が前記円形のマグネットの直径よりも短く、長辺が前記円形のマグネットの直径よりも長いことを特徴とする非接触充電モジュール。前記平面コイル部の略長方形の外形は、短辺及び長辺のいずれも前記円形のマグネットの直径よりも長いことを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュール。他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられた直径が最大15.5mmである円形のマグネットを利用して位置合わせを行う場合と、円形のマグネットを利用しないで位置合わせを行う場合と、のどちらの場合であっても前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略長方形に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部を載置する面を備えた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の略長方形の中空部の四隅は曲線状であり、前記平面コイル部の略長方形の中空部は、短辺が15.5mmよりも短く、長辺が15.5mmよりも長いことを特徴とする非接触充電モジュール。請求項1~3に記載の非接触充電モジュールのいずれか一つを備えたことを特徴とする非接触充電機器。請求項1~3に記載の非接触充電モジュールのいずれか一つを備えたことを特徴とする携帯機器。この種の非接触充電モジュールは、1次側非接触充電モジュール送信側非接触充電モジュールの位置と2次側非接触充電モジュール受信側非接触充電モジュールの位置を正確に合わせる必要がある。これは、電力伝送のための電磁誘導を効率的に行うためである。1次側非接触充電モジュール送信側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュール受信側非接触充電モジュールを正確に位置合わせする方法の1つとして、マグネットを利用する方法がある。この一例として図11に示す方法がある。図11は、他方の非接触充電モジュール例えば1次側非接触充電モジュールに備えられたマグネットにより非接触充電モジュール例えば2次側非接触充電モジュールが位置合わせされる様子を示す図である。これは、1次側非接触充電モジュールもしくは2次側非接触充電モジュールの少なくとも一方にマグネットを搭載することで、お互いのマグネットもしくは一方のマグネットと他方の磁性シートとが引き付けあって位置合わせを行う方法である。また、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールを正確に位置合わせする他の方法として、マグネットを利用しないで位置合わせをする方法がある。例えば、1次側非接触充電モジュールを搭載した充電器の充電面に凸部、2次側非接触充電モジュールを搭載した電子機器に凹部を形成しはめ込むといった、物理的形状的に強制的な位置合わせを行う方法である。また、1次側非接触充電モジュールが2次側非接触充電モジュールのコイルの位置を検出することで、1次側非接触充電モジュールのコイルを自動的に2次側非接触充電モジュールのコイルの位置まで移動させる方法である。また充電器に多数のコイルを備えることで、携帯機器が充電器の充電面のどこにおいても充電可能とする方法である。しかしながら、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせにマグネットを使用する場合と、使用しない場合とでは、それぞれの非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値が大きく変化する。電力伝送のための電磁誘導は、それぞれの非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値を利用して、その共振周波数が決定される。そのため、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせにマグネットを使用する場合と使用しない場合とでは、非接触充電モジュールを共用しにくいという問題があった。そこで、本発明は、上記の問題に鑑み、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに際して、電力伝送の相手側である他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値の変化を抑え、マグネットを使用する場合とマグネットを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用でき、小型化を達成する非接触充電モジュール及びこれを用いた非接触充電機器と携帯機器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられた円形のマグネットを利用して位置合わせを行う場合と、円形のマグネットを利用しないで位置合わせを行う場合と、のどちらの場合であっても前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略長方形に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部を載置する面を備えた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の略長方形の中空部の四隅は曲線状であり、前記平面コイル部の略長方形の中空部は、短辺が前記円形のマグネットの直径よりも短く、長辺が前記円形のマグネットの直径よりも長いことを特徴とする非接触充電モジュールとした。本発明によれば、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに際して、電力伝送の相手側である他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値の変化を抑え、マグネットを使用する場合とマグネットを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用でき、小型化が達成された非接触充電モジュール及びこれを用いた非接触充電機器と携帯機器を提供することができる。請求項1に記載の発明は、他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられた円形のマグネットを利用して位置合わせを行う場合と、円形のマグネットを利用しないで位置合わせを行う場合と、のどちらの場合であっても前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略長方形に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部を載置する面を備えた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の略長方形の中空部の四隅は曲線状であり、前記平面コイル部の略長方形の中空部は、短辺が前記円形のマグネットの直径よりも短く、長辺が前記円形のマグネットの直径よりも長いことを特徴とする非接触充電モジュールである。これにより、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに際して、電力伝送の相手側である他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値の変化を抑え、マグネットを使用する場合とマグネットを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用できる非接触充電モジュール及びこれを用いた非接触充電機器を提供することができる。さらに、小型化を達成することができる。請求項2に記載の発明は、前記平面コイル部の略長方形の外形は、短辺及び長辺のいずれも前記円形のマグネットの直径よりも長いことを特徴とする請求項1に記載の非接触充電モジュールである。これにより、平面コイル部の外形は、四辺全てがマグネットから離れているため、効率的に電力伝送を行うことができ、伝送効率の良い非接触充電モジュールとすることができる。請求項3に記載の発明は、他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールであって、前記他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、前記他方の非接触充電モジュールに備えられた直径が最大15.5mmである円形のマグネットを利用して位置合わせを行う場合と、円形のマグネットを利用しないで位置合わせを行う場合と、のどちらの場合であっても前記他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能な非接触充電モジュールにおいて、導線が略長方形に巻回された平面コイル部と、前記平面コイル部を載置する面を備えた磁性シートと、を備え、前記平面コイル部の略長方形の中空部の四隅は曲線状であり、前記平面コイル部の略長方形の中空部は、短辺が15.5mmよりも短く、長辺が15.5mmよりも長いことを特徴とする非接触充電モジュールである。これにより、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに際して、電力伝送の相手側である他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値の変化を抑え、マグネットを使用する場合とマグネットを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用できる非接触充電モジュール及びこれを用いた非接触充電機器を提供することができる。さらに、小型化を達成することができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3に記載の非接触充電モジュールのいずれか一つを備えたことを特徴とする非接触充電機器である。また、請求項5に記載の発明は、請求項1~3に記載の非接触充電モジュールのいずれか一つを備えたことを特徴とする携帯機器である。これにより、1次側非接触充電モジュールと2次側非接触充電モジュールの位置合わせに際して、電力伝送の相手側である他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、非接触充電モジュールに設けられたコイルのL値の変化を抑え、マグネットを使用する場合とマグネットを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用できる非接触充電機器および携帯機器を提供することができる。さらに、小型化を達成することができる。実施の形態以下、本発明の実施の形態について図面をもちいて説明する。非接触充電システムに関して図1は、本発明の実施の形態における非接触電力伝送機器を示すブロック図である。非接触電力伝送機器は、1次側非接触充電モジュール41送信側非接触充電モジュールと、2次側非接触充電モジュール42受信側非接触充電モジュールとから構成され、電磁誘導作用を利用して1次側非接触充電モジュール41から2次側非接触充電モジュール42に電力伝送が行われる。この非接触電力伝送機器は、約5W以下の電力伝送に使用される。また、電力伝送の周波数は約110~205kHzである。1次側非接触充電モジュール41は例えば充電器に搭載され、2次側非接触充電モジュール42は例えば携帯電話、デジタルカメラ、PC等に搭載される。1次側非接触充電モジュール41は、1次側コイル21a、磁性シート51、共振コンデンサ図示せず、電力入力部71を備えて構成される。電力入力部71は、外部電源としての商用電源300に接続されて100~240V程度の電力供給を受け、所定電流1直流12V、1Aに変換して1次側コイル21aに供給する。1次側コイル21aは、その形状、巻数及び供給を受けた電流に応じた磁界を発生させる。共振コンデンサは、1次側コイル21aに接続され、1次側コイル21aとの関係により1次側コイル21aから発生させる磁界の共振周波数を決定する。1次側非接触充電モジュール41から2次側非接触充電モジュール42に対する電磁誘導作用は、この共振周波数により行われる。一方、2次側非接触充電モジュール42は、2次側コイル21b、磁性シート52、共振コンデンサ図示せず、整流回路72、電力出力部82から構成される。2次側コイル21bは、1次側コイル21aから発生した磁界を受けて、その磁界を電磁誘導作用により所定電流2に変換して、整流回路72、電力出力部82を介して、2次側非接触充電モジュール42の外部に出力する。整流回路72は、交流電流である所定電流2を整流して直流電流である所定電流3直流5V、1.5Aに変換する。また、電力出力部82は2次側非接触充電モジュール42の外部出力部であり、この電力出力部82を介して、2次側非接触充電モジュール42に接続される電子機器200に電力供給を行う。なお、図1に示すように、1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21a及び2次側非接触充電モジュール42の2次側コイル21bの双方ともが略長方形に巻回された平面コイルである必要はない。すなわち、後で詳しく説明するが、相手側1次側非接触充電モジュール41にとっては2次側非接触充電モジュール42、2次側非接触充電モジュール42にとっては1次側非接触充電モジュール41にマグネットが備えられていても備えられていなくても、伝送効率を安定させることを目的としているため、一方にのみ略長方形コイルを用いても良い。非接触充電器及び1次側非接触充電モジュールについて次に、1次側非接触充電モジュール41を非接触充電器に搭載する場合について説明する。図2は、本発明の実施の形態における非接触充電器の構成を示す図である。なお、図2に示す非接触充電器は、その内部が分かるように示したものである。電磁誘導作用を利用して電力を送信する非接触充電器400は、その外装を構成するケースの内部に1次側非接触充電モジュール41を有する。非接触充電器400は、屋内もしくは屋外に設置された商用電源300のコンセント301に差し込むプラグ401を有する。このプラグ401をコンセント301に差し込むことによって、非接触充電器400は商用電源300から電力供給を受けることができる。非接触充電器400は机上501に設置され、1次側非接触充電モジュール41は非接触充電器400の机面側とは反対側の面402の近傍に配置される。そして、1次側非接触充電モジュール41における1次側コイル21aの主平面を、非接触充電器400の机面側とは反対側の面402に平行に配置する。このようにすることで、2次側非接触充電モジュール42を搭載した電子機器の電力受信作業エリアを確保することができる。なお、非接触充電器400は壁面に設置されてもよく、この場合、非接触充電器400は壁面側とは反対側の面の近傍に配置される。また、1次側非接触充電モジュール41は、2次側非接触充電モジュール42との位置合わせに用いるマグネット30aを有する場合がある。この場合、1次側コイル21aの中央領域に位置する中空部に配置される。次に、1次側非接触充電モジュール41について説明する。図3は、本発明の実施の形態における1次側非接触充電モジュールを示す図であり、1次側コイルが略長方形コイルの場合を示す。1次側非接触充電モジュール41は、導線が略長方形に渦巻き状に巻回された1次側コイル21aと、1次側コイル21aの面に対向するように設けられた磁性シート51とを備える。図3に示すとおり、1次側非接触充電モジュール41の平面コイル部は、面上で略長方形状に渦を描くように外方向に向けて導電体を巻いた1次側コイル21aと、1次側コイル21aの両端に設けられた電流供給部としての端子22a、23aを備える。すなわち、電流供給部としての端子22a、23aは、外部電源である商用電源300からの電流を1次側コイル21aに供給する。1次側コイル21aは導線を平面上で平行に巻きまわしたものであり、コイルによって形成された面をコイル面と呼ぶ。なお、厚み方向とは、1次側コイル21aと磁性シート51との積層方向である。また、磁性シート51は、1次側コイル21aを載置する平坦部31aと、平坦部31aの中心部にあって1次側コイル21aの中空領域内に相当する中心部32aと、1次側コイル21aの引き出し線の一部が挿入される直線凹部33aとから構成されている。中心部32aは、平坦部31aに対して凸部形状、平坦形状、凹部形状、貫通孔である形状となり、いずれであってもよい。凸部形状であれば、1次側コイル21aの磁束を強めることができる。平坦であれば、製造しやすく1次側コイル21aを載置しやすい上、後述する位置合わせのマグネットの影響と1次側コイル21aのL値のバランスをとることができる。凹部形状、貫通孔に関しては、位置合わせのためのマグネットの影響を抑えることができる。すなわち、物理的に2次側非接触充電モジュール42に設けられたマグネット30bと磁性シート51との距離を離すことができる。それによって、磁性シート51がマグネット30bによって飽和し、透磁率が減少することを防ぐ。従って、マグネット30bの有無によって1次側コイル21aのL値が変化するのを防ぐことができる。また、凹部や凸部、貫通孔は、中空部と同形状、同じサイズに形成してもよいし、異なる形状で、中空部よりも小さなものに形成しても良い。本実施の形態における1次側非接触充電モジュール41では、1次側コイル21aは約12mm×18mmの略長方形の中空部から外に向かって巻回され、外端が形成する長方形は約18mm×23mmとなっている。すなわち、1次側コイル21aは略長方形のドーナツ形状に巻回されている。なお、略長方形とは、四隅にアール曲線部を有する場合があることを意味する。また、導線はお互いに空間を空けるように巻回されることによって、上段の導線と下段の導線との間の浮遊容量が小さくなり、1次側コイル21aの交流抵抗を小さく抑えることができる。また、空間を詰めるように巻回されることによって、1次側コイル21aの厚みを抑えることができる。また、1次側非接触充電モジュール41は、2次側非接触充電モジュール42との位置合わせに用いるマグネット30aを有する場合がある。これは、規格WPCによって、円形であること、直径が15.5mm以下であること等が定められている。マグネット30aはコイン形状をしており、その中心が1次側コイル21aの巻回中心軸と一致するように配置されなければならない。これは、1次側コイル21aに対するマグネット30aの影響を軽減させるためである。マグネット30aを備える場合は、マグネット30aよりも大きな中空部を備えることが好ましい。1次側非接触充電モジュール41がマグネット30aを有する場合、マグネット30aを配置する1番目の方法として、マグネット30aを磁性シート51の中心部32aの上面に配置する方法がある。また、マグネット30aを配置する2番目の方法として、マグネット30aを磁性シート51の中心部32aの代わりに配置する方法がある。2番目の方法では、マグネット30aが1次側コイル21aの中空領域に配置されるため、1次側非接触充電モジュール41を小型化できる。なお、1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42の位置合わせにマグネットを利用しない場合は、図3に示すマグネット30aは必要ない。ここで、マグネットが非接触充電モジュールの電力伝送効率に与える影響について説明する。一般的に、マグネットは1次側非接触充電モジュール及び2次側非接触充電モジュールの少なくとも一方において、内蔵される1次側コイル21aまたは2次側コイル21bの中空部の中に設けられる。これにより、マグネットとマグネットまたはマグネットと磁性シート51をなるべく近接させることができると同時に、1次側及び2次側のコイルを近接させることができる。マグネットは円形である。本実施の形態においてはマグネットの直径は約15.5mm約10mm~20mmであり、厚みは約1.5~2mmである。また、ネオジウム磁石を使用しており、強さは約75mTから150mT程度でよい。本実施の形態においては、1次側非接触充電モジュールのコイルと2次側非接触充電モジュールのコイルとの間隔が2~5mm程度であるので、この程度のマグネットで十分位置合わせが可能となる。電力伝送のために1次側コイル21aと2次側コイル21bとの間に磁束が発生している際、その間や周辺にマグネットが存在すると磁束はマグネットを避けるように伸びる。もしくは、マグネットの中を貫く磁束はマグネットの中で渦電流や発熱となり、損失となる。更に、マグネットが磁性シートの近傍に配置されることによって、マグネット近傍の磁性シートの透磁率が低下してしまう。従って、1次側非接触充電モジュール41に備えられたマグネット30aは、1次側コイル21a及び2次側コイル21b双方のL値を低下させてしまう。その結果、非接触充電モジュール間の伝送効率が低下してしまう。図4は、本発明の実施の形態における1次側非接触充電モジュールを示す詳細図である。図4aは1次側非接触充電モジュールの上面図、図4bは図4aにおける1次側非接触充電モジュールのA-A断面図である。図4cは、直線凹部を設けた場合の図4aにおける1次側非接触充電モジュールのB-B断面図である。図4dは、スリットを設けた場合の図4aにおける1次側非接触充電モジュールのB-B断面図である。なお、図4a,図4bは、マグネット30aを備えない場合を示している。なお、備える場合には、点線で示したマグネット30aを備える。1次側コイル21aは、1次側非接触充電モジュール41が装着される非接触充電器400の薄型化を達成するため、1次側コイル21aの中心領域に位置する巻始め部分から端子23aまでを厚さ方向に2段とし、残りの領域を1段とした。このとき、上段の導線と下段の導線どうしがお互いに空間を空けるように巻回されることによって、上段の導線と下段の導線との間の浮遊容量が小さくなり、1次側コイル21aの交流抵抗を小さく抑えることができる。また、導線を積層して1次側コイル21aを1次側非接触充電モジュール41の厚み方向に伸ばす場合、1次側コイル21aの巻き数を増やして1次側コイル21aに流す電流を増加できる。導線を積層する際、上段に位置する導線と下段に位置する導線がお互いの空間を詰めるように巻回されることにより、1次側コイル21aの厚みを抑えつつ、1次側コイル21aに流す電流を増加できる。更に、導線を厚み方向に積層することによって、コイル21aは2次側非接触充電モジュール42に近づくにも関わらず、磁性シート51は2次側非接触充電モジュール42から遠ざかるため、2次側非接触充電モジュール42にマグネット30bが備えられた場合のマグネット30bの影響を抑えることができる。また、これは、1次側非接触充電モジュール41のマグネット30aと、2次側コイル21b及び磁性シート52との関係にも適用される、また、マグネット30a、30bの影響については、後述する。なお、本実施の形態では、断面形状が円形状の導線を使用して1次側コイル21aを形成しているが、使用する導線は断面形状が矩形や多角形の導線でもよい。断面形状が円形状の導線を使用する場合、隣り合う導線どうしの間に隙間が生じるため、導線間の浮遊容量が小さくなり、1次側コイル21aの交流抵抗を小さく抑えることができる。また、1次側コイル21aは厚さ方向に2段で巻回するよりも1段で巻回した方が1次側コイル21aの交流抵抗が低くなり、伝送効率を高くすることができる。これは、2段で導線を巻回すると、上段の導線と下段の導線との間に浮遊容量が発生するためである。従って、1次側コイル21aは全体を2段で巻回するよりも、なるべく多くの部分を1段によって巻回した方がよい。また、1段で巻回することによって、1次側非接触充電モジュール41として薄型化することができる。なお、2本の導線で平面コイル部2を構成する場合は、端子22a、23a部分において2本の導線が半田等によって電気的に接続されているので、2本の導線が1本の太い導線のようにしてもよい。2本の導線は、コイル面に対して平行に並んで巻回されてもよいし、コイル面に対して垂直に並んで巻回されてもよい。すなわち、コイル面に平行の場合は、2本の導線は平面状で同一の中心を軸に巻きまわされており、半径方向において一方の導線が他方の導線に挟まれるようになる。このように2本の導線を端子22a、23a部分で電気的に接合して1本の導線のように機能させることによって、同じ断面積であっても厚みを抑えることができる。すなわち、例えば、直径が0.25mmの導線の断面積を、直径が0.18mmの導線を2本準備することによって得ることができる。従って、直径が0.25mmの導線1本であると、コイル21の1ターンの厚みは0.25mm、コイル21の半径方向の幅は0.25mmであるが、直径が0.18mmの導線2本であると、コイル21の1ターンの厚みは0.18mm、半径方向の幅は0.36mmとなる。なお、厚み方向とは、平面コイル部2と磁性シート51との積層方向である。また、コイル21は中心側の一部分のみ、厚さ方向に2段に重なっており、残りの外側の部分は1段としてもよい。また、コイル面に垂直の場合は、非接触充電モジュール1の厚みが増加するが、導線の断面積が事実上増加することで平面コイル部2を流れる電流を増加させることができ、十分な巻き数も容易に確保することができる。なお、本実施の形態では、約0.18~0.4mmの導線により1次側コイル21aを構成しており、その中でも1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21aには0.25~0.35mmの導線が好適である。なお、1次側コイル21aの交流抵抗が低いことで1次側コイル21aにおける損失を防ぎ、L値を向上させることによって、L値に依存する1次側非接触充電モジュール41の電力伝送効率を向上させることができる。なお、端子22a、23aはお互いに近接してもよく、離れて配置されてもよいが、離れて配置された方が1次側非接触充電モジュール41を実装しやすい。磁性シート51は、電磁誘導作用を利用した非接触充電の電力伝送効率を向上させるために設けたものであって、平坦部31aと、中心であってコイル21の内径に相当する中心部32aと、直線凹部33aとを備える。また、1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42の位置合わせのマグネット30aを設ける場合、マグネット30aを中心部32aの上方に配置してもよいし、マグネット30aを中心部32aの代わりに配置してもよい。また、磁性シート51として、Ni-Zn系のフェライトシート、Mn-Zn系のフェライトシート、Mg-Zn系のフェライトシート等を使うことができる。磁性シート51は、単層構成としてもよいし、同一材料を厚み方向に複数枚積層した構成でもよいし、異なる磁性シート51を厚み方向に複数枚積層してもよい。少なくとも、透磁率が250以上、飽和磁束密度が350mT以上のものであると好ましい。また、アモルファス金属も磁性シート51として用いることができる。磁性シート51としてフェライトシートを使用する場合は1次側コイル21aの交流抵抗を低下させる点で有利となり、磁性シートとしてアモルファス金属を使用する場合は1次側コイル21aを薄型化することができる。1次側非接触充電モジュール41に用いる磁性シート51は、約50×50mm以内の大きさに収まる程度のサイズであり、厚みは約3mm以下である。本実施の形態において磁性シート51は略正方形の約20mm×25mmである。磁性シート51が1次側コイル21aの外周端よりも同程度または大きく形成されることが望ましい。また、磁性シート51の形状は、円形、矩形、多角形、四隅に大きな曲線を備える矩形及び多角形でもよい。直線凹部33aまたはスリット34aは、コイルの巻始め部分コイルの最内側部分から端子までの導線を収納する。これにより、コイルの巻始め部分から端子までの導線が1次側コイル21aの厚み方向に重なることを防ぎ、1次側非接触充電モジュール41の厚みを抑えることができる。また、直線凹部33aまたはスリット34aの大きさをコイルの巻始め部分から端子までの導線を収納する最小限の大きさにすることで、漏れ磁束の発生を抑えることができる。また、図3のように、直線凹部33aまたはスリット34aを1次側コイル21aの長辺方向と平行に延ばすことに限定されず、短辺方向に平行であってもよい。また、直線凹部33aの断面形状は、矩形状に限定されず、円弧状や、丸みを帯びてもよい。直線凹部33aまたはスリット34aはその一端が交わる磁性シート51の端部とほぼ垂直であり、中空部の外形略長方形の中空部の辺と重なるように形成される。このように直線凹部33aまたはスリット34aを形成することによって、導線の巻始めを折り曲げることなく端子22a、23aを形成することができる。直線凹部33aまたはスリット34aの長さはコイル21の中空部の大きさに依存し、本実施の形態の場合、約5mm~15mmとしている。また、直線凹部33aまたはスリット34aは、磁性シート51の端部と中空部の端部にある1次側コイル21aの巻き始め部分が最も近づく部分に形成してもよい。これによって、直線凹部33aまたはスリット34aの形成面積を最低限に抑えることができ、非接触電力伝送機器の伝送効率を向上させることができる。なお、この場合、直線凹部33aまたはスリット34aの長さは約5mm~10mmである。どちらの配置であっても、直線凹部33aまたはスリット34aの内側端部は中心部32aに接続している。また、直線凹部33aまたはスリット34aは、他の配置にしてもよい。すなわち、1次側コイル21aはなるべく1段構造であることが望ましく、その場合、1次側コイル21aの半径方向のすべてのターンを1段構造とするか、1部を1段構造として他の部分を2段構造とすることが考えられる。従って、端子22a、23aのうち1方は1次側コイル21a外周から引き出すことができるが、他方は内側から引き出さなくてはならない。1次側コイル21aが巻回されている部分と、1次側コイル21aの巻き終わりから端子22aまたは23aまでの部分とが、必ず厚さ方向において重なる場合、その重なる部分に直線凹部33aまたはスリット34aを設ければよい。直線凹部33aを用いる場合であれば、磁性シート51に貫通孔やスリットを設けないので磁束が漏れることを防ぎ、1次側非接触充電モジュール41の電力伝送効率を向上させることができる。対して、スリット34aの場合は、磁性シート51の形成が容易となる。直線凹部33aである場合、断面形状が方形状となるような直線凹部33aに限定されず、円弧状や、丸みを帯びてもよい。次に、マグネットが1次側非接触充電モジュール41及び後述する2次側非接触充電モジュール42に対して与える影響について説明する。1次側非接触充電モジュール41によって発生した磁界を2次側非接触充電モジュール42内の2次側コイル21bが受信して電力伝送を行う。ここで、1次側コイル21a及び2次側コイル21bの周辺にマグネットを配置すると、磁界がマグネットを避けるように発生するか、マグネットを通過しようとする磁界はなくなってしまうこともある。また、磁性シート51のうちマグネットに近い部分の透磁率が低下してしまう。すなわち、マグネットによって、磁界が弱められるのである。従って、マグネットによって弱められる磁界を最小限にするためには、1次側コイル21a及び2次側コイル21bとマグネットの距離を離す、マグネットの影響を受けにくい磁性シート51を備える、等の対策を講じる必要がある。ここで、1次側非接触充電モジュール41は、電力供給の送信側として固定端末に用いられるため、1次側非接触充電モジュール41の固定端末内における占有スペースに余裕がある。また、1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21aに流れる電流は大きいため、磁性シート51の絶縁性が重要となる。これは、磁性シート51が導電性であると、1次側コイル21aを流れる大きな電流が磁性シート51を介してその他の部品に伝わる可能性があるからである。以上の点を考慮して、1次側非接触充電モジュール41に搭載する磁性シート51は、その厚みが400μm以上好ましくは600μmq~1mmで、磁気特性として透磁率250以上、磁束飽和密度350mT以上を有するNi-Zn系のフェライトシート絶縁性が好ましい。ただし、十分な絶縁処理を行うことで、Ni-Zn系のフェライトシートの代わりにMn-Zn系のフェライトシート導電性を使用することもできる。また、1次側非接触充電モジュール41は、マグネット30aを位置合わせとして使用する場合と使用しない場合とで1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21aのL値が大幅に変化する。すなわち、1次側非接触充電モジュール41にマグネット30aまたは2次側非接触充電モジュール42に同様のマグネットが存在することで1次側、2次側非接触充電モジュール間の磁束を妨げてしまい、マグネットがある場合では1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21aのL値が大幅に減少する。このマグネット30aによる影響を抑えるために、磁性シート51は高飽和磁束密度材飽和磁束密度が350mT以上であることが好ましい。高飽和磁束密度材は磁場が強くなっても磁束が飽和しにくいため、マグネット30aの影響を受けにくく、マグネット30aが使用されている際のコイル21のL値を向上させることができる。従って、磁性シート51を薄型化させることができる。しかしながら、磁性シート51の透磁率が低くなりすぎると1次側コイル21aのL値が非常に低下してしまう。その結果、1次側非接触充電モジュール41の効率を低下させてしまうことがある。従って、磁性シート51の透磁率は少なくとも250以上、好ましくは350以上が好ましい。また、L値は磁性シート51の厚みにも依存するが、フェライトシートの厚み400μm以上であればよい。なお、フェライトシートは、アモルファス金属の磁性シートに比較してコイル21の交流抵抗を低下させることができるが、アモルファス金属であってもよい。このような磁性シート51とすることで、1次側非接触充電モジュール41及び2次側非接触充電モジュール42の少なくとも一方がマグネットを備えていたとしても、1次側非接触充電モジュール41はマグネットの影響を低下させることができる。また、フェライトシートがMn-Zn系であることによって、更なる薄型化が可能となる。すなわち、規格WPCによって、電磁誘導の周波数は100kHz~200kHz程度例えば120kHzと決まっている。このような低周波数帯において、Mn-Zn系のフェライトシートは高効率となる。なお、Ni-Zn系のフェライトシートは高周波において高効率である。携帯端末及び2次側非接触充電モジュールについて次に、2次側非接触充電モジュール42を携帯端末機器に搭載する場合について、説明する。図5は、本発明の実施の形態における携帯端末機器の構成を示す図であり、携帯端末機器を分解した場合の斜視図である。携帯端末機器520は、液晶パネル521、操作ボタン522、基板523、電池パック524等で構成されている。電磁誘導作用を利用して電力を受信する携帯端末機器520は、その外装を形成する筐体525と筐体526の内部に2次側非接触充電モジュール42を有する携帯端末機器である。液晶パネル521、操作ボタン522が設けられた筐体525の裏面には、操作ボタン522から入力された情報を受信するともに必要な情報を液晶パネル521に表示して携帯端末機器520全体を制御する制御部を備える基板523が設けられている。また、基板523の裏面には電池パック524が設けられている。電池パック524は、基板523と接続されて基板523に電力供給を行う。更に、電池パック524の裏面、すなわち筐体526側には2次側非接触充電モジュール42が設けられている。2次側非接触充電モジュール42は、電磁誘導作用により1次側非接触充電モジュール41から電力供給を受け、その電力を利用して電池パック524を充電する。2次側非接触充電モジュール42は、2次側コイル21b、磁性シート52等から構成される。電力供給を受ける方向を筐体526側とする場合、筐体526側から順に2次側コイル21b、磁性シート52を配置すると、基板523と電池パック524の影響を軽減して電力供給を受けることができる。また、2次側非接触充電モジュール42は、1次側非接触充電モジュール41との位置合わせに用いるマグネット30bを有する場合がある。この場合、2次側コイル21bの中央領域に位置する中空部に配置される。これは、規格WPCによって、円形であること、直径が15.5mm以下であること等が定められている。マグネット30aはコイン形状をしており、その中心が1次側コイル21aの巻回中心軸と一致するように配置されなければならない。これは、1次側コイル21aに対するマグネット30aの影響を軽減させるためである。2次側非接触充電モジュール42に備えられたマグネット30bは、1次側コイル21a及び2次側コイル21b双方のL値を低下させてしまう。2次側非接触充電モジュール42がマグネット30bを有する場合、マグネット30bを配置する1番目の方法として、マグネット30bを磁性シート52の中心部32bの上面に配置する方法がある。また、マグネット30bを配置する2番目の方法として、マグネット30bを磁性シート52の中心部32bの代わりに配置する方法がある。2番目の方法では、マグネット30bが2次側コイル21bの中空領域に配置されるため、2次側非接触充電モジュール42を小型化できる。なお、1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42の位置合わせにマグネットを利用しない場合は、マグネット30bは必要ない。次に、2次側非接触充電モジュール42について説明する。図6は、本発明の実施の形態における2次側非接触充電モジュールを示す図であり、2次側コイルが円形コイルの場合を示す。図7は、本発明の実施の形態における2次側非接触充電モジュールを示す詳細図である。図7aは2次側非接触充電モジュールの上面図、図7bは図7aにおける2次側非接触充電モジュールのC-C断面図である。図7cは、直線凹部を設けた場合の図7aにおける2次側非接触充電モジュールのD-D断面図である。図7dは、スリットを設けた場合の図7aにおける2次側非接触充電モジュールのD-D断面図である。なお、図7a,図7bは、マグネット30bを備えない場合を示している。なお、備える場合には、点線で示したマグネット30bを備える。2次側非接触充電モジュール42を説明する図6~図7は、1次側非接触充電モジュール41を説明する図3~図4にそれぞれ対応する。2次側非接触充電モジュール42の構成は、基本的に1次側非接触充電モジュール41と略同一である。2次側非接触充電モジュール42が1次側非接触充電モジュール41と異なる点として、磁性シート52の大きさと材料が挙げられる。2次側非接触充電モジュール42に用いる磁性シート52は、約40×40mm以内の大きさに収まる程度のサイズであり、厚みは約2mm以下である。1次側非接触充電モジュール41に用いる磁性シート51と、2次側非接触充電モジュール42に用いる磁性シート52のサイズは異なる。これは、2次側非接触充電モジュール42が一般的にポータブル電子機器に搭載されるためであり、小型化が要求されるからである。本実施の形態において磁性シート52は略正方形の約20mm×25mmである。磁性シート52が2次側コイル21bの外周端よりも同程度または大きく形成されることが望ましい。また、磁性シート51の形状は、円形、矩形、多角形、四隅に大きな曲線を備える矩形及び多角形でもよい。また、2次側非接触充電モジュール42は、電力供給の受信側として携帯端末に用いられるため、2次側非接触充電モジュール42の携帯端末内における占有スペースに余裕がない。また、2次側非接触充電モジュール42の2次側コイル21bに流れる電流は小さいため、磁性シート52の絶縁性はあまり要求されない。なお、本実施の形態では、約0.18~0.35mmの導線により2次側コイル21bを構成しており、その中でも2次側非接触充電モジュール42の2次側コイル21bには0.18~0.30mm程度の導線が好適である。搭載される電子機器が携帯電話の場合、携帯電話の外装を構成するケースとその内部に位置する電池パックとの間に配置されることが多い。一般的に、電池パックはアルミニウムの筐体であるため、電力伝送に悪影響を与える。これは、コイルが発生させる磁束を弱める方向にアルミニウムに渦電流が発生するため、コイルの磁束が弱められることに起因する。そのため、電池パックの外装であるアルミニウムとその外装の上に配置される2次側コイル21bとの間に磁性シート52を設け、アルミニウムに対する影響を軽減する必要がある。以上の点を考慮して、2次側非接触充電モジュール42に用いる磁性シート52は、透磁率、飽和磁束密度の高いものが使用され、2次側コイル21bのL値をなるべく大きくすることが重要である。基本的には磁性シート51と同様に透磁率250以上、飽和磁束密度350mT以上を備えるものであればよい。本実施の形態においては、Mn-Zn系のフェライトの焼結体であって、透磁率1500以上、飽和磁束密度400以上、厚みは約400μm以上であることが好ましい。ただし、Ni-Zn系フェライトでもよく、透磁率250以上、飽和磁束密度350以上あれば、1次側非接触充電モジュール41と電力伝送が可能である。また、2次側コイル21bも1次側コイル21aと同様で略長方形に巻回される。1次側非接触充電モジュール41内にマグネット30aを備えて位置合わせを行う場合と、マグネット30aを備えずに位置合わせを行う場合とがある。1次側非接触充電モジュール41に設けられる場合は、円形であるマグネット30aの直径は15.5mm以下であり、本実施の形態においては15.5mmである。次に、マグネット30aのサイズと2次側コイル21bの中空部のサイズとの関係について説明する。ここでは、1次側非接触充電モジュール41にマグネット30aを配置した場合について説明するが、2次側非接触充電モジュール42にマグネット30bを配置した場合も同様の関係が成り立つ。その場合は、下記の説明において、マグネット30bはマグネット30aに相当し、1次側非接触充電モジュール41は2次側非接触充電モジュール42に相当する。また、1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42との位置合わせの方法としては、例えば以下の方法が挙げられる。例えば充電器の充電面に凸部、2次側の電子機器に凹部を形成しはめ込むといった、物理的形状的に強制的な位置合わせを行う方法。また、少なくとも1次側及び2次側の一方にマグネットを搭載することで、お互いのマグネットもしくは一方のマグネットと他方の磁性シートとが引き付けあって位置合わせを行う方法。1次側が2次側のコイルの位置を検出することで、1次側のコイルを自動的に2次側のコイルの位置まで移動させる方法。充電器に多数のコイルを備えることで、携帯機器が充電器の充電面のどこにおいても充電可能とする方法等。このように、1次側充電側非接触充電モジュール41及び2次側被充電側非接触充電モジュール42のコイルの位置合わせには様々な方法が挙げられるが、マグネットを使用する方法とマグネットを使用しない方法とに分けられる。そして、1次側充電側非接触充電モジュール41であれば、マグネットを使用する2次側被充電側非接触充電モジュール42及びマグネットを使用しない2次側被充電側非接触充電モジュール42の双方に適応できるようにすることで2次側被充電側非接触充電モジュールのタイプに関係せず充電ができ利便性が向上する。同様に、2次側被充電側非接触充電モジュールであれば、マグネットを使用する1次側充電側非接触充電モジュール及びマグネットを使用しない1次側充電側非接触充電モジュールの双方に適応できるようにすることで1次側充電側非接触充電モジュールのタイプに関係せず充電ができ利便性が向上する。すなわち、電力伝送を行う相手である他方の非接触充電モジュールと電磁誘導によって電力伝送を行う非接触充電モジュールにおいて、他方の非接触充電モジュールとの位置合わせに際し、他方の非接触充電モジュールに備えられたマグネットを利用して位置合わせを行う第1の手段、及びマグネットを利用しないで位置合わせを行う第2の手段、双方の手段により他方の非接触充電モジュールと位置合わせ可能であって、電力伝送が可能となるように構成することが必要である。位置合わせのために、2次側非接触充電モジュール42の近くにマグネット30aが存在することで、磁性シート52の透磁率が低下する。磁性シート52の透磁率は、マグネット30aに近い部分一般的に中心部32bあたりの透磁率が最も低下し、マグネット30aからの距離が離れるに従って、その低下の具合が減少する低下しにくくなる。磁性シート52の透磁率が低下すると、2次側コイル21bのL値が減少してしまう。従って、2次側コイル21bとマグネット30aとの間の距離を大きくすることで、L値の減少を抑えることができる。一方で、非接触充電モジュールの小型化のためには、2次側コイル21bとマグネット30aとの間の距離を大きくすることが難しい。以下に詳しく説明する。図8は、マグネットを備える1次側非接触充電モジュール及び2次側非接触充電モジュールの関係を示す図である。図8aはコイルの内幅が小さいときに位置合わせのマグネットを用いた場合、図8bはコイルの内幅が大きいときに位置合わせのマグネットを用いた場合、図8cはコイルの内幅が小さいときに位置合わせのマグネットを用いない場合、図8dはコイルの内幅が大きいときに位置合わせのマグネットを用いない場合である。図9は、コイルの内径とコイルのL値との関係を示す図である。なお、図8では、マグネット30aを備える1次側非接触充電モジュール41と電力伝送を行う2次側非接触充電モジュール42の2次側コイル21bについて説明する。しかしながら、下記で説明する2次側非接触充電モジュール42の関係の2次側コイル21bについての説明は、マグネット30bを備える2次側非接触充電モジュール42と電力伝送を行う2次側非接触充電モジュール42の2次側コイル21bについても適用される。1次側コイル21aと2次側コイル21bは対向している。コイル21a、21bのうち、内側部分211、212においても磁界が発生し、電力伝送される。各内側部分211、212はそれぞれ対向している。また、内側部分211、212はマグネット30aに近い部分でもあり、マグネット30aからの悪影響を受けやすい。すなわち、電力伝送のために1次側コイルと2次側コイルとの間に磁束が発生している際、その間や周辺にマグネットが存在すると磁束はマグネットを避けるように伸びる。もしくは、マグネットの中を貫く磁束はマグネットの中で渦電流や発熱となり、損失となる。更に、マグネットが磁性シートの近傍に配置されることによって、マグネット近傍の磁性シートの透磁率が低下してしまう。従って、1次側非接触充電モジュール41に備えられたマグネット30aは、1次側コイル21a及び2次側コイル21bの特に内側部分211、212の磁束を弱めてしまい、悪影響を及ぼす。その結果、非接触充電モジュール間の伝送効率が低下してしまう。従って、図8aの場合、マグネット30aの悪影響を受けやすい内側部分211、212が大きくなってしまう。それに対して、マグネットを用いない図8cは2次側コイル21bの巻き数が多いためL値は大きくなる。その結果、cにおけるL値から図8aにおけるL値へは大幅に数値が減少するため、内幅が小さいコイルでは、マグネット30aが位置合わせのために備えられる場合と備えられる場合とで、L値減少率が非常に大きくなってしまう。また、図8aのように2次側コイル21bの内幅がマグネット30aの直径よりも小さいと、マグネット30aと対向する面積だけ2次側コイル21bはダイレクトにマグネット30aの悪影響を受けてしまう。従って、2次側コイル21bの内幅はマグネット30aからなるべく離れることが好ましい。対して、図8bのようにコイルの内幅が大きいと、マグネット30aの悪影響を受けやすい内側部分211、212が非常に小さくなる。また、マグネットを用いない図8dは2次側コイル21bの巻き数が少なくなるためL値は図8cに比べて小さくなる。その結果、図8dにおけるL値から図8bにおけるL値へは数値の減少が小さいため、内幅が大きいコイルではL値減少率を小さく抑えることができる。また、2次側コイル21bの内幅が大きいほど、マグネット30aからコイル21の中空部の端部が離れるため、マグネット30aの影響を抑えることができる。しかしながら、非接触充電モジュールは充電器もしくは電子機器等に搭載されるため、小型化が必要であると同時に、ある一定以上の大きさに形成することができない。従って、コイル21a、21bの内幅を大きくしてマグネット30aからの悪影響を小さくしようとすると、巻き数が減ってしまいマグネット有り無しに関係せずL値そのものが減少してしまう。更に、図9に示すように、マグネット30aのサイズ及び2次側コイル21bの外径を一定30mmにした場合、2次側コイル21bの巻き数を減らして2次側コイル21bの内径を大きくしていくと、マグネット30aの2次側コイル21bに対する影響が小さくなる。すなわち、マグネット30aを1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42との位置合わせに利用する場合と利用しない場合における2次側コイル21bのL値が近い値となる。従って、マグネット30aを使用するときと使用しないときとの共振周波数が非常に近い値となる。図9の結果は、2次側非接触充電モジュール42にマグネット30bを備えた場合の1次側非接触充電モジュール41の1次側コイル21aのL値としても、同様のことがいえる。以上のことから、本願発明は、2次側コイル21bの略長方形の中空部を、短辺が前記円形のマグネットの直径よりも短く、長辺が前記円形のマグネットの直径よりも長く構成する。すなわち、マグネット30aの直径は最大15.5mmであるので、長辺が15.5mm以上よりも長くなるようにすると良い。それにより、短辺を15.5mm以下に短くしても、どのようなマグネットに対しても本願の効果を得ることができる。図10を用いて詳細に説明する。図10は、長方形に巻回した2次側コイル及び円形に巻回した2次側コイルと1次側非接触充電モジュールに備えられたマグネットとの位置関係を示す図である。図10aは長方形の場合、図10bは円形の場合を示す。なお、図10においては、図10aの長方形コイルの外側長辺の長さと図10bの円形コイルとの外側径の直径が同一のnとなり、長方形コイルの内側長辺yと円形コイルの内側円の直径xが同一となるようにしている。また、長方形コイルの内側短辺をzとしている。もちろん、x>z、y>zとなる。なお、この場合は、コイルは2次側非接触充電モジュール42に備えられる2次側コイル21bである。円形コイル2dの内側円中空部の外周とマグネット30aとの距離を十分に確保しようとすると、xをmよりも大きく形成しなくてはならない。その結果、円形コイルの縦幅、横幅、及びどの方向においても、幅がnとなる。また、円形コイル2dの内側円中空部の外周とマグネット30aとの距離は、どの角度においても、図10bにおいてx-m/2となる。すなわち、円形コイル2dの内側円中空部の外周とマグネット30aとの距離は、最大でも最小でもx-m/2となる。対して、図10aの長方形コイル2cは、長辺部分の一部がマグネット30aと重なっている。すなわち、z<mである。しかしながら、長方形コイル2cのコーナー部分四隅及び短辺部分は重なっていないy>m。更に、長方形の対角線はyよりも大きいため、コーナー部分は、マグネット30aからの距離がx-m/2よりも大きくなっている。また、長方形の場合、磁束はコーナー部分に集中する。これは、コイルを角コーナーが形成されるように巻回すると、角コーナー部分に磁束が集中するからである。更に、コイルが長方形に巻回された場合、長辺よりも短辺の方に磁束が集中する。図10aの長方形コイル2cの短辺は、マグネット30aとの最短距離がx-m/2であり、短辺の中心以外はそれよりも距離が離れる。すなわち、図10aの長方形コイル2cは、長辺部分の一部がマグネット30aと重なっていたとしても、最も磁束が集中する角コーナー部が、マグネット30aから離れており、距離がx-m/2よりも大きくなっている。また、短辺とマグネット30aとの距離がx-m/2以上となる。これにより、図10aの長方形コイル2cは、図10bの円形コイル2dに比較して小型化を達成しているにもかかわらず、円形コイルと変わらない効率で電力伝送が可能となる。なお、略長方形とは、四隅を直角ではなく曲線形状にコイルを巻回することがあるためである。このとき、それぞれ四隅の曲線形状が、それぞれの中空部の辺の30以内であれば良い。例えば、中空部の長方形が12mm×18mmである場合、中空部の曲線は、短辺の両側それぞれ3.6mm以内、長辺の両側それぞれ5.4mm以内であれば良い。コイルの外側形状外縁形状は、中空部の形状によって変化する。なお、それぞれ四隅の曲線形状が、それぞれの中空部の辺の30以上となると、長方形形状が楕円形状に近づいてしまう。そうすると、角コーナーに磁界が集中する事象が弱まると同時に、角コーナーがマグネット30aに近づいてしまう。従って、30以内とする。図10aの非接触充電モジュールにおいては、電力伝送相手の非接触充電モジュールがマグネットを備える場合にL値が約9.2μH、マグネットを備えない場合にL値が約26.4μH、L値減少率が約65である。対して、図10bの非接触充電モジュールにおいては、電力伝送相手の非接触充電モジュールがマグネットを備える場合にL値が約9.7μH、マグネットを備えない場合にL値が約27.6μH、L値減少率が約65である。すなわち、ほとんど同じL値、L値減少率である。したがって、図10aの略長方形コイルは、図10bの円形コイルとほとんど同じ特性を達成しつつ、コイルの面積を約15削減することができる。さらに、図10のように携帯端末に搭載する際は、他の部品との配置の関係上、略矩形形状の磁性シートとすることが多く、図10aの磁性シート52は、図10bの磁性シート52に比較して、約30以上の磁性シート52の面積を削減している。なお、中空部が18mm×18mmの略正方形のコイルに形成すると、L値原料率は約56とかなり減少し、よりよい電力伝送効率を備える非接触充電モジュールとすることができる。しかしながら、これでは非接触充電モジュールの小型化とはならない。本願発明のように、導線が略長方形に巻回された平面コイル部2と、平面コイル部を載置する面を備えた磁性シート52と、を備え、平面コイル部2の略長方形の中空部は、短辺が円形のマグネット30aの直径よりも短く、長辺が円形のマグネット30aの直径よりも長いことによって、小型化を達成しつつ、1次側非接触充電モジュール41と2次側非接触充電モジュール42の位置合わせに際して、電力伝送の相手側である1次側非接触充電モジュール41に備えられたマグネット30aを使用する場合、または使用しない場合のいずれの場合であっても、2次側非接触充電モジュール42に設けられた2次側コイル21bのL値の変化を抑え、マグネット30aを使用する場合とマグネット30aを使用しない場合のいずれの場合でも好適に使用できる2次側非接触充電モジュール42とすることができる。もちろん、上述した2次側非接触充電モジュール42とマグネット30aとの間の技術及び効果は、1次側非接触充電モジュール41とマグネット30bとの間においても適用される。このように中空部の長辺はマグネットと重なるが、コイルの外形はマグネットよりも大きいことが望ましい。これにより、コイルの長辺部分であってもマグネットとは重ならない部分が存在するため、マグネットの影響を低減させることができる。なお、L値減少率とは、位置合せのために電力伝送相手の非接触充電モジュールにマグネットを用いた場合のL値が、マグネットを用いない場合のL値に対してどの程度の割合かを示す。すなわち、L値減少率が小さいほど、マグネットの影響を受けにくく、どちらの場合においても近いL値とすることができる。また、非接触充電機器とは、非接触充電モジュールを備えた電子機器のことをいい、1次側非接触充電モジュールを備える充電器などや、2次側非接触充電モジュールを備える携帯端末、電子機器など様々である。"