"交流電動モータ3と、前記モータ3の相、または複数相を制御する制御インバータ5とを備える電源装置1であって、前記モータ3は、少なくとも1つの相PA,PB,PCの少なくとも1つの巻線に、所定電位Mに対する電圧を測定するための点Ma,Mb,Mcを有し、前記測定点Ma,Mb,Mcは、該測定点で前記巻線を第1部分Za1;Zb1;Zc1、及び第2部分Za2;Zb2;Zc2に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力ea1,ea2の位相が互いにずれるように選択され、更に前記モータ3は、前記測定点と所定電位との間の電圧を測定する手段11A;11B;11Cを含むことを特徴とする、電源装置1。前記測定点と所定電位との間の電圧を測定する手段11A;11B;11Cは、前記インバータ5で、着目する前記複数相を惰性走行モードに切り替えている状態で、前記電圧を測定するように構成されていることを特徴とする、請求項1に記載の装置。前記モータ3の巻線は、中点Ma,Mb,Mc付き巻線であることを特徴とし、前記測定点は、前記巻線の中心点であることを特徴とする、請求項1又は2に記載の装置。1つの巻線の前記2つの各部分に発生する起電力の振幅は、ほぼ等しいことを特徴とする、請求項1~3のいずれか1項に記載の装置。前記インバータ5は、前記複数相の全てを惰性走行モードに同期切り替えて、前記モータ3の各相の電圧の同時測定を可能にするように構成されていることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の装置。前記インバータ5は、標準三相インバータであることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の装置。前記インバータは、Hブリッジ構成の三相インバータ5であることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の装置。前記交流電動モータ3は、機械角の一部に対応する機械ステップ角単位で動作する多相電動モータであることを特徴とする、請求項1~7のいずれか1項に記載の装置。前記交流電動モータ3は、交流三相電動モータであることを特徴とする、請求項1~8のいずれか1項に記載の装置。前記装置は、モータ制御ユニット9を備え、このモータ制御ユニット9は、前記測定手段11A;11B;11Cに接続され、かつ各相の測定結果に基づいて、前記モータの複数相の各相の起電力を推定し、かつ前記インバータ5を前記測定起電力に応じて制御するように構成されていることを特徴とする、請求項1~9のいずれか1項に記載の装置。前記制御ユニット9は、前記モータ3の角度位置を、各相の前記起電力のゼロクロスから推定するように構成されていることを特徴とする、請求項10に記載の装置。交流電動モータ3と、前記モータの相または複数相を制御する制御インバータ5とを備える電源装置1の起電力を測定する方法であって、少なくとも1つの相PA,PB,PCの1つの巻線の測定点Ma,Mb,Mcと所定電位Mとの間の電圧を測定し、前記測定点は、この測定点で前記巻線を第1部分Za1;Zb1;Zc1及び第2部分Za2;Zb2;Zc2に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択されることを特徴とする方法。少なくとも1つの相PA,PB,PCの1つの巻線の測定点Ma,Mb,Mcと、所定電位Mとの間の電圧を、着目する前記複数相を前記インバータで惰性走行モードに切り替えている状態で測定することを特徴とする、請求項12に記載の方法。前記モータ3の巻線は、中点Ma,Mb,Mc付き巻線であることを特徴とし、前記測定点は、前記巻線の中心点であることを特徴とする、請求項12又は13に記載の方法。1つの巻線の前記2つの部分の各部分に発生する前記起電力の振幅はほぼ等しいことを特徴とする、請求項12~14のいずれか1項に記載の方法。前記複数相の全てを、例えばパルス幅変調により、惰性走行モードに同期切り替えて、前記モータ3の各相の電圧の同時測定を可能にすることを特徴とする、請求項12~15のいずれか1項に記載の方法。前記インバータ5は、標準三相インバータであることを特徴とする、請求項12~15のいずれか1項に記載の方法。前記インバータ5は、Hブリッジ構成の三相インバータであることを特徴とする、請求項12~15のいずれか1項に記載の方法。前記交流電動モータ3は、機械角の一部に対応する機械ステップ角単位で動作する多相電動モータであることを特徴とする、請求項12~18のいずれか1項に記載の方法。前記交流電動モータ3は、三相電動モータであることを特徴とする、請求項12~19のいずれか1項に記載の方法。前記モータの複数相の各相の起電力を、前記複数相PA,PB,PCの各相の電圧測定値から推定し、そして前記インバータを、前記測定起電力に応じて制御することを特徴とする、請求項12~20のいずれか1項に記載の方法。前記モータの角度位置を、各相PA,PB,PCの起電力のゼロクロスから推定することを特徴とする、請求項21に記載の方法。診断結果を、前記モータの各相の前記起電力の測定値から推定することを特徴とし、そして警告信号を、前記複数相のうちの1つの相が故障した場合に発生させることを特徴とする、請求項12~22のいずれか1項に記載の方法。これらの相を台形制御することにより、2つの相に給電し、かつ1つの相に給電しないようにすることができる。この場合、電流は、EMFを測定し、このEMFのゼロクロスを検出するために、十分長い期間に亘ってゼロである。しかしながら、この方法は、例えばモータを正弦波制御するためには適していない。本発明の目的は、モータの複数相の起電力を、直接的に、かつ位置センサを全く用いることなく、読み取ることを可能にする装置及び方法を提供することにある。この目的を達成するために、本発明の主題は、交流電動モータと、前記モータの相または複数相を制御する制御インバータとを備える電源装置であって、前記モータは、少なくとも1つの相の少なくとも1つの巻線に、所定電位に対する電圧を測定するための点を含み、前記測定点は、該測定点で前記巻線を第1部分及び第2部分に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択し、さらに前記モータは、前記測定点と所定電位との間の電圧を測定する手段を含むことを特徴としている。測定点を、複数相の巻線の位置で直接選択して、この測定点で、巻線を第1部分及び第2部分に分割し、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が、互いにずれるようにすることにより、モータ制御の方式が重要ではなくなる。1つの態様によれば、前記測定点と所定電位との間の電圧を測定する手段は、前記インバータで、着目する前記複数相を惰性走行モードに切り替えている状態で、電圧を測定するように構成される。別の態様によれば、前記モータの巻線は、中点付き巻線であり、前記測定点は、巻線の中心点である。更に、1つの巻線の2つの部分に発生する起電力の振幅が、ほぼ等しくなるようにすることができる。次に、前記インバータは、前記複数相の全てを惰性走行モードに同期切り替えて、前記モータの各相の電圧の同時測定を可能にするように構成することができる。1つの態様によれば、前記インバータは、標準三相インバータである。1つの変形例によれば、前記インバータは、Hブリッジ構成の三相インバータである。前記交流電動モータは、例えば機械角の一部に対応する機械ステップ角単位で動作する多相電動モータである。前記交流電動モータは、交流三相電動モータとすることができる。前記装置は、モータ制御ユニットを備えることができ、このモータ制御ユニットは、前記測定手段に接続され、かつ各相の測定結果に基づいて、前記モータの複数相の各相の起電力を推定し、かつ前記インバータを、前記測定起電力に応じて制御するように構成される。前記制御ユニットは、例えば前記モータの角度位置を、各相の前記起電力のゼロクロスから推定するように構成される。本発明の別の主題は、交流電動モータと、前記モータの相または複数相を制御する制御インバータとを備える電源装置の起電力を測定する方法を提供するものであり、この方法は、-少なくとも1つの相の1つの巻線の測定点と所定電位との間の電圧を測定し、前記測定点は、該測定点で前記巻線を第1部分及び第2部分に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択されることを特徴とする。1つの態様によれば、少なくとも1つの相の1つの巻線の測定点と所定電位との間の電圧を、着目する前記複数相を前記インバータで、惰性走行モードに切り替えている状態で測定する。別の態様によれば、前記モータの巻線は、中点付き巻線であり、前記測定点は、前記巻線の中心点である。例えば、1つの巻線の2つの部分に発生する前記起電力の振幅が、ほぼ等しくなるようにすることができる。前記複数相の全てを、例えばパルス幅変調により、惰性走行モードに同期切り替えして、前記モータの各相の電圧の同時測定を可能にすることができる。前記インバータは、例えば標準三相インバータ、またはHブリッジ構成の三相インバータである。前記交流電動モータは、例えば電気角の一部に対応する機械ステップ角単位で動作する多相電動モータである。前記交流電動モータは、交流三相電動モータとすることができる。1つの態様によれば、前記モータの複数相の各相の起電力を、複数相の各相の電圧測定値から推定し、前記インバータを測定起電力に応じて制御する。別の態様によれば、前記モータの角度位置を、各相の起電力のゼロクロスから推定する。診断結果は、前記モータの各相の起電力の測定値から推定することができ、警告信号は、前記複数相のうちの1つの相が故障した場合に発することができる。本発明の詳細な例示的な実施形態を、添付の図面を参照しながら一読することにより、本発明を一層深く理解しうると思う。これらの図の全てにおいて、同じ構成要素には、同じ符号が付してある。図1は、本発明による装置1を示しており、この装置1は、交流電動モータ3を備え、かつ、モータ3の相または複数相PA,PB,及びPCを制御する制御インバータ5を備えている。電動モータという語は、電気機械に電流が供給されると、電気エネルギーを機械運動に変換し、かつ機械運動を電気エネルギーに変換する電流発電機こともできる電気機械を指している。本例では、電動モータ3は、中性点を持たない三相モータであり、この三相モータの三相PA,PB,及びPCはそれぞれ、中点Ma,Mb,及びMc付き巻線から構成されている。従って、モータは、図1では、インダクタンスとして機能するモータの巻線によってのみ、部分的にしか示していない。モータの複数相を制御する制御インバータ5は、この例では、Hブリッジ構成の三相インバータである。この実施形態では、インバータは、3つのHブリッジHa,Hb,及びHcを含んでいる。各Hブリッジは、4個のスイッチSi,ji=1,2;j=A,A’,B,B’,C,C’を含み、添え字i=1は、ブリッジの脚部とも表記されるブリッジの下辺を表わし、そして添え字i=2は、ブリッジの上辺を表わす。プライム記号付きの、またはプライム記号なしの添え字jは、スイッチが属する相を表わす。スイッチSi,ji=1,2;j=A,A’,B,B’,C,C’は、例えば入力側の金属―酸化物半導体電界トランジスタMOSFET、及び出力側のバイポーラトランジスタを組み合わせたハイブリッドトランジスタに対応するIGBT絶縁ゲートバイポーラトランジスタパワースイッチである。Hブリッジ構造またはHブリッジという語は、それ自体が公知の電気回路または電子回路に対応している。例えば、HブリッジHaに関して、ブリッジHaは、図1に示すように、普通、H形に模式的に配置される4個のスイッチング素子S1A,S2A,S1A’,及びS2A’を含み、2つの垂直分岐は、一方の側のスイッチング素子S1A,S2A、及び他方の側のスイッチング素子S1A’,S2A’によりそれぞれ形成され、かつブリッジの負荷に対応する、すなわち電動モータ1の相PAの巻線に対応するH字状の接続線の水平分岐の両側に配置されている。各スイッチSi,jは、制御ユニット9に接続され、この制御ユニット9は、PWMパルス幅変調制御を加えて、例えばモータを、一方の方向または他方の方向に回転させて、自動車両を推進する機能のような種々の機能を実行することができる。当該回路は、dc電圧源Eに接続されている。この回路を自動車両に適用する場合、電圧源は、例えばパワーバッテリのような蓄電手段である。モータ3は、少なくとも1つの相の少なくとも1つの巻線に、所定電位に対する電圧を測定するための1つの点を有し、この測定点は、当該測定点で巻線を第1部分及び第2部分に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択される。本例では、これらの測定点は、相PA,PB,及びPCの巻線の中点Ma,Mb,及びMcと同じになるように設定されるので有利である。本発明による装置は、更に、インバータが、例えば着目相PA,PB,PCを惰性走行モードに切り替えている状態で、測定点Ma,Mb,及びMcと所定電位、例えば回路のグランドMとの間の電圧を測定する手段11A,11B,及び11Cを備えている。相PA,PB,及びPCを、惰性走行モードに切り替えるのは任意であるが、切り替えることにより、ずれを無くすことができるという利点がもたらされる。更なる詳細に関しては、スイッチ群により模式的に表わされるスイッチング素子群を有するブリッジHaを、一例として詳細に示している図2を参照されたい。図から分かるように、ブリッジの脚部のスイッチ群、すなわちスイッチS1A及びS1A’は閉じている。すなわち、相Aをインバータ5で惰性走行モードに切り替えている。巻線の第1部分を当該巻線のインピーダンスZa1で示し、第2部分を当該巻線のZa2で示している。この場合、次の方程式を推測することができる。上の方程式では:-VOMは、1つの相の巻線の中点と回路のグランドとの間で測定される電圧、-ea1は、インピーダンスZa1の第1部分に発生する部分起電力、-ea2は、インピーダンスZa2の第2部分に発生する部分起電力、-iaは、Hブリッジを図2に示すように、惰性走行モードに切り替えるときに発生する電流である。簡単のために、Za1=Za2=ZZa1をZa2とは異ならせることができることに留意されたいが成り立つと仮定した場合、次の方程式が得られる:上に説明したように、測定点は、部分起電力ea1及びea2の位相が互いにずれるように選択されている。これは、種々の方法で、具体的には、電気角の一部に対応する機械ステップ角単位で動作する多相交流電動モータこの説明では、このタイプのモータは、ステップ角単位で回転する電動モータと表記するを使用することにより得ることができる。これについては後で更に詳細に説明する。計算を簡単にするために、1つの相の各半コイルのea1及びea2の振幅が等しく同じ誘導性を示し、同じ巻回数である、かつea1及びea2の位相が互いにずれていると仮定する。この仮定は、ea1及びea2が高調波を含み、これらの高調波の位相ずれが、測定されることになる高調波の全てに関して同じとなる場合でも、依然として成り立つ。従って、ea1及びea2は、次の等式で表わすことができる。上の等式では、Ekは、高調波kkは自然数の振幅であり、wkは、高調波のパルス波形の周波数、または高調波の角周波数である。従って、ブリッジの脚部の2個のスイッチS1A及びS1A’が閉じるときの、従って相PAが惰性走行状態になっているときの測定点としての中点の電圧を計算することにより、次の等式を得る。上の等式では、次の関係が成り立つ。1つの相の合計起電力を以下の等式のように表わすことができるものとする。上の等式では、次の関係が成り立つ。この操作の結果は、VOMを測定することにより、EMFが高調波を含まない場合に、交流モータ3の各相の起電力EMFを直接測定することができ、かつ忠実に測定することができるということである。従って、EMFの表示が得られるが、この場合、各高調波成分は、係数で減衰し、角度φk-φk’だけ位相ずれしている。これらの係数及び角度は次の等式で表わされる。一例として、この技術分野の当業者により、12巻線溝10極コイル例えば、図10参照と呼ばれる、5個の磁極ペア、及び12個のティースを有する機械によって、の位相ずれを、2つの半コイルの間で実現することができる。従って、次の等式で表わされる減衰係数及び位相が得られる。減衰係数及び位相ずれは、モータ3の構造にのみ依存する一定の既知パラメータ群である。従って、EMFは、モータの複数相の各相に関して、かつセンサの追加、または複雑な推定または計算のいずれも必要とすることなく、容易に測定することができる。従って、この計算は、これらのEMFの比、またはこれらのインピーダンスの比が既知である限り、困難を伴うことなく、同様の方法で、インピーダンス群の値が等しくない状態、および/またはEMF群の振幅が等しくない状態で行なうことができる。従って、モータ3の起電力は、遅延を伴うことなく、外乱を生じることなく、そして特定のフィルタリング処理を全く必要とすることなく、読み取ることができる。従って、この機構により、起電力を測定する方法を実行することができる。この方法では、電圧は、着目相をインバータで惰性走行モードに切り替えている状態で、少なくとも1つの相の巻線の測定点と所定電位との間で測定され、測定点は、当該測定点で巻線を第1部分及び第2部分に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択される。従って、モータの複数相の各相の起電力は、複数相の各相の電圧測定値から推定され、インバータを測定起電力に応じて制御することができる。1つの例示的な実施形態によれば、インバータ5は、複数相の全てを惰性走行モードに同期切り替えて、モータの各相の電圧の同時測定を可能にするように構成される。この様子の一例を、パルスエネルギーの中心がPWM期間のほぼ中央になるようにするPWMパルス幅変調制御を示す図3に示す。この図では、PWMS1AがスイッチS1Aに対するPWM制御を表わし、PWMS1A’がスイッチS1A’に対するPWM制御を表わし、PWMS1BがスイッチS1Bに対するPWM制御を表わし、PWMS1B’がスイッチS1B’に対するPWM制御を表わし、PWMS1CがスイッチS1Cに対するPWM制御を表わし、そしてPWMS1C’がスイッチS1C’に対するPWM制御を表わしている。図4は、各相のEMFとモータの各相の巻線の中点での電圧測定値との関係を説明する図である。この関係がベクトル関係であることを理解しうると思うこのベクトル関係から、位相ずれの発生、及びゲインの発生を説明することができる。本発明は、上に説明した例と同様の方法で、図5に示すように、標準的なインバータ5、及び中性点を有し、かつ中点付き巻線を含む三相モータ3に適用することもできる。この例のインバータ5は、3本の分岐線A,B,及びCを含み、これらの分岐線には、それぞれ、分岐線当たり2個のスイッチング素子S1a,S2a,S1b,S2b,及びS1c,S2cが配置されている。モータ3は、少なくとも1つの相の少なくとも1つの巻線に、所定電位に対する電圧を測定する点を含み、この測定点は、当該測定点で巻線を第1部分及び第2部分この場合、相AのZa1及びZa2、相BのZb1及びZb2、及び相CのZc1及びZc2に分割して、1つの相の巻線のこれらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択される。本例では、これらの測定点は、相PA,PB,及びPCの巻線の中点Ma,Mb,及びMcと同じになるように設定されるので有利である。インバータで着目相A,B,Cを惰性走行モードに切り替えている状態で、測定点Ma,Mb,及びMcと所定電位、例えば回路のグランドMとの間の電圧を測定する手段11A,11B,及び11Cを設け、制御ユニット9に接続する。更なる詳細に関しては、図5と同じ回路を表わす図6を参照されたい。図6では、スイッチング素子S1a,S2a,S1b,S2b,及びS1c,S2cを、スイッチ群により模式的に表わしている。図から分かるように、各分岐線の脚部のスイッチ群、すなわちスイッチS2a,S2b,及びS2cを閉じている。すなわち、相A,B,及びCをインバータ5で惰性走行モードに切り替えている。更に、スイッチS2A,S2B,S2Cを閉じる場合、中性点の電圧は0であるので、図2と等価な図が適用される。従って、図1~図4の例と同様の方法で、各相の起電力EMFを個々に、または全て一括同期して求めることができる。上に説明してきたように、本発明では、測定点を選択して、1つの相の巻線を第1部分及び第2部分に分割することにより、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるようにすることになる。これは、例えばステップ角単位で回転する電動モータステップ角単位で回転する多相モータ、すなわち電気角の一部に対応する機械ステップを角単位で動作する機械を使用することにより、実現することができる。機械ステップ角単位で動作する機械は、同じ相に属する巻線群を有し、かつこれらの巻線の位相が電気的にずれているという特徴を有する。図7は、広く12巻線溝10極と呼ばれている電気機械モータの例、または巻線UA,-UA,VA,-VA,WA,-WB,UB,-UB,VB,-VB,WB,-WBを溝に通した状態の12個の巻線溝、及び10個の磁極5個の磁極ペアP1,P2,P3,P4,P5の例を示している。これらの磁極ペアは、間隔2π/5だけずらされているのに対し、これらの巻線は、2π/12だけずらされている。使用する命名法によれば、同じ文字で示され、かつ逆符号を有する巻線は、反対方向に巻回される。従って、UAは-UAとは反対方向に巻回される。このモータでは、3つの相は、U,V,及びWで示され、各相は、4つの巻線を有し、これらの巻線の1番目の文字は、当該巻線が属する相を指している、すなわち相Uは、巻線UA,-UA,UB,及び-UBを有する。モータの所望の特性によって変わるが、本発明を実施して各相の起電力を直接測定する2つの結線方法を想到することができる。図8に示す第1の方法によれば、1つの同じ相の4つの巻線を直列に配置し、1つの相の起電力に対応する電圧を測定するための測定点Mu,Mv,及びMwは、一方における1つの同じ相の2つの隣接する直列巻線、例えばUA及び-UAと、他方における一方の巻線群に対向配置される同じ相の他方の2つの隣接する直列巻線、すなわちUB及び-UBとの中点である。このように、一例として、従って、相Uの測定点Muで、この同じ相の巻線相Uの巻線は、巻線UA,-UA,UB,-UBにより形成されるを、UA及び-UAにより形成される第1部分、及びUB及び-UBにより形成される第2部分に分割して、これらの2つの部分に発生する起電力の位相が互いにずれるように選択されることが分かる。図9に示す第2の方法によれば、1つの同じ相の順巻線部及び逆巻線部例えばUA及び-UAは並列配置され、1つの相の起電力に対応する電圧を測定するための測定点Mu,Mv,及びMwは、一方における1つの同じ相の2つの隣接する並列巻線、例えばUA及び-UAと、他方における一方の巻線群に対向配置される同じ相の他方の2つの隣接する並列巻線、すなわちUB及び-UBとの中点である。図10は、一例として、電動車両の場合に、速度の関数として、曲線50に沿った実線で表わされる電圧測定値VOMの絶対値、及び曲線52に沿った破線で表わされる推定起電力の絶対値を示している。図1及び図5に示すように、モータを制御するユニット9は、前記測定手段11A,11B,及び11Cに接続され、かつ各相に関する測定結果に基づいて、モータの複数相の各相の起電力を推定し、そしてインバータを測定起電力に応じて制御するように構成されている。次に、位置物理量を直接測定する位置センサを用いていないので、センサレス制御という語を使用する。EMFの直接測定値を使用することにより得られる、機械を制御する際の簡易性の他に、センサレス位置制御を想到することができる。勿論、停車すると、位置は判明しないが、必要なのは、ステータを十分大きい電流で励磁して、ロータの回転を始動するだけでよく、発生するEMFが十分大きい場合には、制御ユニット9は、EMF測定値によって位置を推定することもできる。従って、ユニット9は、各相に印加される電圧をPWM制御により正しく計算して、要求モータトルク及び回転方向を取得することができる。このような始動フェーズは、短い場合には、運転者が知覚することができない。変速比10、及び直径70cmの車輪の例を採ると、40km/hでは、機械は3000rpm1で回転する。1km/hでは、機械は、1秒当たりの車輪の0.125回転に対応する1.25rpm1で回転する。実際に必要なのは、ロータの回転角を容易に特定するための1つの回転電気角だけである。従って、上に説明した12巻線溝10極の機械の例では、必要なのは、1/5回転または200ms車輪の0.025回転だけである。この変位は、当該変位が5.5cmの変位に対応するので運転者は知覚することができない。測定EMFは6.8Vとなる図10参照。測定分解能が十分である場合、コンピュータで計算して、位置を見つけ出すことができる。更に、制御ユニット9は、モータの角度位置を、各相の起電力のゼロクロスから推定するように構成されている。実際、ゼロクロスを検出する操作は、電子回路を介して、またはソフトウェアにより簡単に行なわれる操作である。図11に示すように、三相モータの場合、1周期当たり、かつ1相当たり、2つのゼロクロスがカウントされる。複数相の間に位相ずれがあるとすると、1相当たり合計で、6個のゼロクロスがカウントされる。EMF測定値のゼロクロスに基づいて、モータ3の角度位置に関する情報を、直接、かつ計算を行なうことなく入手することができる。従って、6個の位置取得値が、各電気周期に対応して得られ、この電気周期は、ロータの角度位置をどのような時点においても正確に判明させる必要がない多くの用途において、十分過ぎるほど長い。図12は、変速比が10であり、かつ車輪直径が70cmである場合に、12個の巻線溝、及び5個の磁極ペアを有する機械に関する用途における測定EMFの2つのゼロクロス点間の遅延を、電動自動車両の速度の関数として示している。別の態様によれば、制御ユニット9は、診断結果を、モータの各相の起電力の測定に基づいて推定するように構成されている。実際、これらの測定によって、例えばモータの1つの相の故障を検出し、警告信号を発する非破壊方法が提供される。故障フェーズに入る場合でも、車両で移動することが依然として可能であり、ユーザは給油所に行くことができ、更にPWM制御を故障フェーズを考慮に入れるように適合させることができる。従って、本発明によると、モータの各相の起電力を容易かつ直接的に測定することが可能であることが理解できる。特定のセンサが必要ではなくなる。従って、モータの制御回路は簡易化され、かつコストをさほどかけずに済む。明らかなことであるが、本発明は、相数に関係なく、いずれの交流電動モータにも適用することができる。また、電動モータという表現は、広義の電気機械を指している。すなわち、機械が電力供給を受ける場合の推進モータを指す、またはインバータを充電モードに切り替えて、発生する電気エネルギーをモータにより回生する場合の電流発電機を指すこともある。"