"電力変換器から出力される直流電力により充電ケーブルを介して蓄電装置を充電する充電器において、前記充電ケーブルとこの充電ケーブルから分岐した分岐ケーブルとが出力側に接続された電力変換器を複数台備え、前記充電ケーブルに取り付けられて蓄電装置に接続される充電コネクタを他の電力変換器の前記分岐ケーブルの接続端部に接続可能とし、1台の蓄電装置の入力側に前記充電ケーブルを介して複数台の電力変換器を並列に接続可能としたことを特徴とする充電器。電力変換器から出力される直流電力により充電ケーブルを介して蓄電装置を充電する充電器において、前記充電ケーブルとこの充電ケーブルから分岐した分岐ケーブルとが出力側に接続された1台の電力変換器を備え、前記充電ケーブルに取り付けられて蓄電装置に接続される充電コネクタを他の充電器の前記分岐ケーブルの接続端部に接続可能とし、1台の蓄電装置の入力側に前記充電ケーブルを介して複数台の充電器を並列に接続可能としたことを特徴とする充電器。請求項1または2に記載した充電器において、外部との間の情報通信機能を備えたことを特徴とする充電器。特許文献1に記載された従来技術では、図5、図6から明らかなごとく、充電対象である蓄電装置の数に応じて配線を変更するために、地上充電器100内に複数のスイッチ131,132,133を備えなくてはならず、部品数が多くなってコスト高になるという問題があった。また、地上充電器100が大型化するので、電気自動車の輸送用船舶や小規模施設、コンビニエンスストアの駐車場のように様々な理由で充電器の設置スペースが限られる場合は、地上充電器100を設置できないこともあり、その結果、蓄電装置の急速充電が不可能になる等の問題もあった。そこで、本発明の解決課題は、回路構成を簡略化して小型化及び低コスト化を図り、設置場所の自由度を増大させると共に、蓄電装置の急速充電を支障なく行えるようにした充電器を提供することにある。上記課題を解決するため、請求項1に記載した発明は、電力変換器から出力される直流電力により充電ケーブルを介して蓄電装置を充電する充電器において、前記充電ケーブルとこの充電ケーブルから分岐した分岐ケーブルとが出力側に接続された電力変換器を複数台備え、前記充電ケーブルに取り付けられて蓄電装置に接続される充電コネクタを他の電力変換器の前記分岐ケーブルの接続端部に接続可能とし、1台の蓄電装置の入力側に前記充電ケーブルを介して複数台の電力変換器を並列に接続可能としたものである。請求項2に記載した発明は、電力変換器から出力される直流電力により充電ケーブルを介して蓄電装置を充電する充電器において、前記充電ケーブルとこの充電ケーブルから分岐した分岐ケーブルとが出力側に接続された1台の電力変換器を備え、前記充電ケーブルに取り付けられて蓄電装置に接続される充電コネクタを他の充電器の前記分岐ケーブルの接続端部に接続可能とし、1台の蓄電装置の入力側に前記充電ケーブルを介して複数台の充電器を並列に接続可能としたものである。請求項3に記載した発明は、請求項1または2に記載した充電器において、外部との間の情報通信機能を備えたことを特徴とする。本発明によれば、充電器内に複数のスイッチを備えなくても充電ケーブルの接続を変更するだけで、電力変換器と蓄電装置とを一対一に対応させた通常の充電動作と、複数台の電力変換器を1台の蓄電装置の入力側に並列接続した急速充電動作とを実現することができ、充電器の回路構成を簡略化して小型化することが可能である。これにより、充電器の設置スペースが小さくなり、設置場所の自由度が増えるという効果がある。また、インターネット等を利用して外部との間で情報通信を可能にすれば、車両側から充電の可否の確認や、地上充電器側で並列接続による充電の可否を判断することができ、無駄な待ち時間の解消等、利便性の向上にも寄与するものである。以下、図に沿って本発明の実施形態を説明する。図1及び図2は、本発明の第1実施形態に係る電気自動車用地上充電器の概略的な構成及び使用状態を示したものである。図1において、電気自動車用地上充電器300は、2台の電力変換器310,320と、その直流出力端子に接続された充電ケーブル341,342と、各ケーブル341,342からそれぞれ分岐した分岐ケーブル311,312と、これらの分岐ケーブル311,312の先端にそれぞれ接続された接続端部としての充電コネクタホルダ361,362と、を備えている。ここで、電力変換器310,320は、外部から供給される交流電力を蓄電装置の充電に必要な直流電力に変換して出力する機能を有する。この種の電力変換器の構成及び動作は周知であるため、詳述を省略する。前記同様に、211,212は電気自動車の車両、221,222は二次電池や電気二重層キャパシタ等の蓄電装置、231,232は車両用コネクタである。充電コネクタホルダ361,362は、本来的に、充電ケーブル341,342の先端の充電コネクタ351,352の不使用時非充電時に、これらの充電コネクタ351,352をそれぞれ保持する機能を有する。そして、付随的な機能として、後述する図2に示す如く、一方の充電コネクタホルダ361に他方の充電コネクタ352を接続、保持した状態で、充電ケーブル342から充電コネクタ352、充電コネクタホルダ361、分岐ケーブル311、充電ケーブル341の経路で電路を形成し、同様に、他方の充電コネクタホルダ362に一方の充電コネクタ351を保持した状態で充電ケーブル341から充電コネクタ351、充電コネクタホルダ362、分岐ケーブル312、充電ケーブル342の経路で電路を形成することにより、蓄電装置221または222の入力側に電力変換器310,320を並列接続する機能を備えている。この実施形態の動作を説明すると、2台の電気自動車の充電が必要な場合は、図1に示すように、各変換器310,320の充電ケーブル341,342の充電コネクタ351,352を車両211,212の車両用コネクタ231,232にそれぞれ接続し、電力変換器310により蓄電装置221を、電力変換器320により蓄電装置222を、それぞれ一対一に対応させて充電する。また、例えば車両211の蓄電装置221を急速充電する場合には、図2に示すように、電力変換器310の充電ケーブル341の充電コネクタ351を車両用コネクタ231に接続した状態で、電力変換器320の充電ケーブル342の充電コネクタ352を充電コネクタホルダ361に接続する。これにより、蓄電装置221の入力側に各変換器310,320が並列接続されることになるので、1台の電力変換器310を用いる場合に比べて短時間で蓄電装置221を充電することができる。この第1実施形態において、地上充電器300に内蔵される電力変換器の数は2台に限定されるものではなく、設置スペースが許せば、3台以上の電力変換器を内蔵して同数の蓄電装置に対する個別充電を可能にしてもよい。この場合も、個々の電力変換器に附属する複数の分岐ケーブル及び充電コネクタホルダを用いて、複数台の電力変換器を単一の蓄電装置の入力側に並列接続して急速充電を行うことができる。次に、図3及び図4は、本発明の第2実施形態に係る電気自動車用地上充電器の概略的な構成及び使用状態を示している。この実施形態は、電気自動車用地上充電器が1台の電力変換器を有する場合のものである。すなわち、地上充電器300Aは、電力変換器310、充電ケーブル341、充電コネクタ351、分岐ケーブル311及び充電コネクタホルダ361を備え、これと同様に地上充電器300Bも、電力変換器320、充電ケーブル342、充電コネクタ352、分岐ケーブル312及び充電コネクタホルダ362を備えている。上記各要素の機能は、第1実施形態と同様である。この第2実施形態において、地上充電器300A,300Bにより蓄電装置221,222を一対一に対応させて充電する場合には、図3に示すような接続状態とすればよい。また、2台の地上充電器300A,300Bにより蓄電装置221を急速充電する場合には、図4に示すように、実質的に第1実施形態の図2と同様な接続状態とすればよい。なお、上述した各実施形態においては、地上充電器300,300A,300Bにインターネット等の接続環境を備え、外部との間で情報通信を可能にすることが望ましい。すなわち、第1,第2実施形態における電力変換器310,320充電器300A,300Bと車両211,212とを充電管理用のサイトを介して相互に通信可能にすることにより、例えば、走行中の車両から複数台の電力変換器または充電器の使用状況を知ることができ、1台の電力変換器を用いた通常の充電の可否や、複数台の電力変換器を用いた急速充電の可否を確認したり、充電器の使用予約等を行うことができる。また、例えば、充電したい車両が地上充電器300,300A,300Bに近づいているときに、別の車両に先に各変換器310,320を並列接続して並列充電してしまうと、充電したい車両が地上充電器300,300A,300Bに到着してもすぐには充電できなくなってしまうことがある。インターネット等を利用して外部との間で情報通信を可能にし、得られた情報に基づいて地上充電器300,300A,300B側で並列接続による充電の可否を判断することにより、充電予約をした車両が近づいているときには並列充電を許可しないようにすることも可能である。これにより、充電のための無駄な待ち時間を解消して利便性を高めることが可能である。本発明に係る充電器は、工場やディーラー、展示場のように複数台の自動車を製造、展示、販売、保管、修理する場所や、駐車場、停留所、港、倉庫等の地上だけでなく、車両の輸送を目的とする船舶、鉄道車両、運搬車両トラックやレッカー車、航空機等の移動体にも設置することができる。"