"二つの相前後して横断方向に設けられたフレーム部分3,4を有するフレーム2を有する地盤処理用具1であって、このフレーム部分3,4に、相並んで回転可能に支承された凹状ディスク5,6が設けられており、これら凹状ディスクが、担持アーム7を介してフレーム部分3,4と接続されている地盤処理用具1であり、その際、作動方向9でみて前方のフレーム部分3の凹状ディスク5が、凹状の側10でもって、作動方向において傾斜しつつ前方及び外側に向けられており、および作動方向9でみて後方のフレーム部分4の凹状ディスク6が、凹状の側10でもって作動方向において傾斜しつつ前方および中央11に向けられており、その際、凹状ディスク5,6の凹状の側10の弦12が、地盤面13と鈍角αを形成している地盤処理用具において、二つの凹状ディスク5、つまり前フレーム部分3の中央の領域50に存在する両方の凹状ディスク14,15が、その凸状の側16でもってお互いの方に向けられており、および作動歩行9において互いにずれされており、および後フレーム部分4の後続する両方の凹状ディスク6,18,19の少なくとも一方の処理筋17の左方及び/又は右方に設けられており、これらが、その凹状の側10でもって互いの方に向けられていることを特徴とする地盤処理用具。二つの相前後して横断方向に設けられたフレーム部分3,4を有するフレーム2を有する地盤処理用具1であって、このフレーム部分3,4に、相並んで回転可能に支承された凹状ディスク5,6が設けられており、これら凹状ディスクが、担持アーム7を介してフレーム部分3,4と接続されている地盤処理用具1であり、作動方向9でみて前方のフレーム部分3の凹状ディスク6が凹状の側10でもって、作動方向8において傾斜しつつ前方および中央11に向けられており、および作動方向9でみて後方のフレーム部分4の凹状ディスク5が、凹状の側10でもって、作動方向において傾斜しつつ前方および外側に向けられており、および凹状ディスク5,6の凹状の側10の弦12が、地盤面13と鈍角αを形成している地盤処理用具において、前フレーム部分3の中央の領域50の両方の凹状ディスク5が、その凹状の側10でもってお互いの方に向けられており、および作動方向7において互いにずらされて設けられていることを特徴とする地盤処理用具1。後フレーム部分4の中央の領域においてその凸状の側16でもってお互いの方を向いている両方の凹状ディスク6が、作動方向9において互いにずらされて設けられていることを特徴とする請求項2に記載の地盤処理用具。ずらされた凹状ディスク14,15の間のずれが、作動方向9において5cmのオーダーまたはそれ以上であり、好ましくは、凹状ディスク5の直径の約30パーセントであることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。処理断面23の中心部21の間隔20が、作動方向9における前方のフレーム部分3のその凸状の側でもってお互いの方に向けられた凹状ディスク14と15の間でみて、後フレーム部分3の互いに隣接した凹状ディスク5の処理断面25の中心部24の間隔222よりも約1.2から3倍大きく、好ましくは1.5倍大きいことを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。後フレーム部分4の中央の領域26において、その凹状の側10でもってお互いの方に向けられた両方の凹状ディスク18,19が、作動方向9において互いにずらされて設けられていることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。両方の凹状ディスク18,19のずれが、作動方向9において、少なくとも15cmのオーダーであり、好ましくは、凹状ディスク6,18,19の直径の約50のオーダーであることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。広く作動する地盤処理用具、又は伸縮自在式の地盤処理用具1の為に、前フレーム部分3も後フレーム部分4も多部品式に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。地盤処理用具1に対して設けられる凹状ディスク5,6,14,15,18,19の数量が、20より大きな偶数であり、かつ4で割り切れないことを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。前フレーム部分3の中央の領域50に設けられる両方の凹状ディスク14,15の少なくとも一方が、角度αにおいて、他の凹状ディスク5よりも鈍くなく、よってはがされた地盤の土流をできる限りその後方に設けられる凹状ディスク18,19へと導くよう形成されていることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。前フレーム部分3の中央の両凹状ディスク14,15の少なくとも一方が、他の凹状ディスク5よりもより平らなアーチ形状であり、および、これによってはがされた地盤の土流を、その後方に設けられる凹状ディスク18,19に、できる限り導かれることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。一または複数の前フレーム部分3の凹状ディスク5及び/又は一又は複数の後フレーム部分4の凹状ディスク5に、押さえつけ部30,31が設けられており、これら押さえつけ部が、凹状ディスク5,6の後方に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。押さえつけ部30,31が、一部材式、または複数部材式の保護要素として形成されており、これら保護要素が、凹状ディスク5,6によってはがされた地盤を収容し、および再び地盤面13上へと戻し、その際保護要素が好ましくは弾性的に形成されていることを特徴とする請求項12に記載の地盤処理用具。押さえつけ部30,31として、又は保護要素として、案内部材、歯、または、例えばならし歯32が設けられ、これらが、凹状ディスク5,6によってはがされたかつ側方に押しよけられた地盤を、すくなくとも部分的に、再び反対の方向へと戻し案内することを特徴とする請求項12に記載の地盤処理用具。凹状ディスク5,6が、50cmから75cmの間の直径を有しており、好ましくは60cmから70cmの直径を有することを特徴とする請求項1に記載の地盤処理用具。本発明の課題は、高い処理速度に適応しており、作業幅にわたって工具が均等に分配されており、かつ地盤を均等に処理し、そして簡単かつコンパクトに構成され、および詰まりの無い作業を行う地盤処理用具を完成することである。発明に従い、この課題は、請求項1の特徴部分に記載の特徴を有する本発明の第一の実施形によって解決される。その際、下位の請求項には、有利な方法で補足を行いまた代替を提案する解決策が請求されている。前フレーム部分の中央の領域の凹状ディスクをずらすことにより、堅固な支承部によってより大きな凹状ディスクが、少ない側方の間隔でもって、地盤面に対する所定の理想的な鈍角を維持したまま設けられることができ、ここで効率が損なわれることが甘受される必要はなく、そして詰まった状態が発生するかもしれないという危険性が無い。強度集中度および面積パフォーマンスが捨てがたい時代において、農耕上および植物的利害関係も考慮される必要がある。発明に従う解決策によって、これもまた特別な方法で行われることが可能である。二つ目の実施形に従い、発明に係る課題は請求項2に記載の特徴により解決される。前フレーム部分の中央の領域の両方の凹状ディスクは、その凹状の側でもってお互いの方を向けられており、そして作動方向において互いにずらされて設けられている。前フレーム部分の凹状ディスクが地盤を外側に搬送し、後フレーム部分の凹状ディスクが地盤を中央に向かって搬送する実施形と反対に、これは、この実施形においては逆の方向へと向かって行われる。後フレーム部分の凹状ディスクは、地盤をはがし、そして外側に向かって動かす。適当な周辺ツールによって、地盤は、これが地盤処理用具の本来の作業領域を越えて搬送されないよう、置かれる戻される。ここでもまた、後フレーム部分の中央の領域の凹状ディスクはずらされて設けられており、詰まった状態を回避し、そして可能な限り均等な地盤の処理を全作業幅にわたって確実なものとする。本発明は、更に、後フレーム部分の中央の領域においてその凸状の側でもってお互いの方を向けられている両方の凹状ディスクが、作動方向において互いにずらされて設けられていることを意図する。後フレーム部分の中央の領域に設けられる凹状ディスクの詰まった状態を回避するために、これら凹状ディスクもまた、前述したのと同様の理由から互いにずらされて設けられる。前述したのと同様に、この代替的実施形においてもまた、押さえつけ部が設けられる。これら押さえつけ部は、はがされた地盤が意図的に置かれ戻され、そして、押さえつけ部の後方に設けられたツールもその作業効率において妨害を受けないということを補償する。ずらされて設けられた凹状ディスクの間のずれが、作動方向において5cmまたはそれ以上のオーダーであり、好ましくは凹状ディスクの直径の約30のオーダーであると目的にかなっている。自走式の連結されたまたは背負わされた地盤処理用具においては、ずれはより大きく選択されることも可能である。ずれが大きいほど、構造上の利害関係によって効率が制限されるということなく凹状ディスクの角度位置は最適とされることが可能である。機器の構造長さが、不必要に長くならないというよう制限されることができ、そしてこれによって発明に従う地盤処理用具が連結された機器として有利に使用されることができるのみならず、組付けられた機器当該機器は、トラクターによって時間的に完全に担持される必要があるとしても有利に使用できる。凹状ディスクの直径に応じて、5cmのオーダーが十分である。その際凹状ディスクの支承部や担持アームといった部材に応じて、ずれは好ましくは凹状ディスクの直径の約30である。連結された地盤処理用具においては、存在するトラクターの揚力は大きな意味を有さないが、このようなずれは凹状ディスクの直径の30よりも大きいことが可能である。本発明の別の一つの実施形に従い、前フレーム部分の、その凸状の側でお互いの方を向けられた凹状ディスクの間における、処理断面の中心部の間隔が、前フレーム部分の互いに隣接する凹状ディスクの処理断面の中心部の間隔よりも作動方向でみて約1.2倍から3倍大きく、好ましくは1.5倍大きい。後フレーム部分の凹状ディスクの位置の前フレーム部分の凹状ディスクに対しての配置に応じて、およびこれに伴い処理断面の中心の位置に応じて、多かれ少なかれ均等な地盤処理が図られる。前フレーム部分の中央の領域に存在する両方の凹状ディスクは、その間に、一つの処理されていない処理筋を残す。この処理筋は、後フレーム部分の一または二の凹状ディスクによって処理される。好ましくは、後フレーム部分の二つの凹状ディスクが、残された処理されていない地盤筋を処理する。よって、凹状の側でもってお互いの方に向けられた両方の凹状ディスクの処理断面の中心部の間の間隔は、直接相並んで設けられた隣接する凹状ディスクの処理断面の中心部の間隔よりも、1.5倍大きいべきである。さらに本発明は、後フレーム部分の中央の領域において、その凹状の側でお互いの方を向けられた両方の凹状ディスクが、作動方向においてお互いにずらされて設けられていることを意図する。この措置によって、後フレーム部分の中央の領域においても、その凹状の側でもってお互いの方を向けられた凹状ディスクが互いに妨害せず、しかしながらお互いに理想的な間隔で設けられ、そのようにして極めて良好な作業結果を図るということが補償される。作動方向における両方の凹状ディスクのずれに関して、これが15cmのオーダーであり、好ましくは凹状ディスクの直径の約50であることが意図される。自走式の、連結されたまたは背負わされた地盤処理用具において、ずれはより大きく選択されることもまた可能である。凹状ディスクによってはがされた地盤の、および凹状ディスクの直径に応じて、約15cmのずれがすでに詰まり状態を防止することができる。より大きな凹状ディスクと、より大きな作業深さと関連して、本発明は、ずれが、凹状ディスクの直径の約50のオーダーであることを意図する。凹状ディスクの角度位置に応じて、いくらか小さいまたは大きい程度のずれが、地盤処理用具の性能を向上させる。本発明は更に、広く作動する地盤処理用具、又は伸縮自在式の地盤処理用具の為に、前フレーム部分も後フレーム部分も多部品式に形成されていることを意図する。より狭い作業幅で使用される機器は、各一つのみの前フレーム部分と後フレーム部分を必要とする。より広い作業幅を有する機器においては、本発明は、前フレーム部分も後フレーム部分も、多部品式に形成されており、そのようにして個々の凹状ディスクが良好に地盤に合うことを補償する。同様のことは、伸縮自在式の地盤処理用具に対しても有効である。個々の場合の要求に応じて、より狭い作業幅を有する地盤処理用具も、多部品式のフレーム部分を有することが可能であるということを、本発明は排除しない。凹状ディスクの全地盤処理用具にわたっての分配の為の提案は、地盤処理用具に設けられる凹状ディスクの数量が、20より大きな偶数であり、4で割り切れないことを意図する。その際、このような比較的大きな凹状ディスクの全数量に基づいて、特に、より大きな作業幅を有する機器または伸縮自在式の機器が考えられる。基本的に、そのような装置には、前列において偶数の凹状ディスクを有し、および後列において二つのディスク分多い数量を有する機器が相当する。その際好ましくは、例えば半分のディスク間隔分、凹状ディスクの対称中心が移動される。これによって、バランスのとれた力分配でもって完全に対象に負荷をうける機器が完成される。この機器においては、機器中央から左右に向かって同じ数量の凹状ディスクが、前フレーム部分にも後フレーム部分にも設けられており、例えば前の土壌を中央から外側に向かって搬送し、または後ろの土壌を外側から機器中央の方向へと搬送するとき、側方移動Seitenzugや、傾いた後纏わりNachlaufは発生することが無い。凹状ディスクの位置に関して、前フレーム部分の中央の領域に設けられる両方の凹状ディスクの少なくとも一方が、角度αにおいて他の凹状ディスクよりもより鈍くなく調整されており、そのようにして、はがされた地盤の土流を、その後ろに設けられた凹状ディスクへとできるだけ導くよう形成されている。前フレーム部分も後フレーム部分も中央の領域の凹状ディスクがずらされていることによって、地盤のはがされた土流は、個々のケースにおいて場合によってはわずかに影響される。この影響は、農耕上のネガティブな影響をもたらさないが、しかし、均等な地盤処理に対して影響を有する可能性があり、これは凹状ディスクの変更された角度によって相殺されることが可能である。変更された角度位置によって、土流は導かれおよび案内される結果、その後ろに設けられる凹状ディスクは、作業効率を阻害されず、および地盤処理の均等性自体もまた阻害されない。代替として本発明は、前フレーム部分の中央の両凹状ディスクの少なくとも一方が、他の凹状ディスクよりも、より平らにアーチ形成されているということが意図され、地盤のはがされた土流は、これによって、その後ろに設けられる凹状ディスクへとできる限り導かれる。上述した通り、はがされた地盤の土流を、地盤面に対する凹状ディスクの他の角度によって最適化するために、これは、わずかに少なくアーチ形成された凹状ディスクによって影響される。そうして、土流は、後方の凹状ディスクが邪魔されず、地盤処理の均等性が制限されないよう同様に導かれおよび案内される。従来の措置に補足的に、前フレーム部分の一または複数の凹状ディスク及び/又は後フレーム部分の一または複数のフレーム部分に押さえつけ部が設けられており、これら押さえつけ部が、凹状ディスクの後方に設けられている。これら押さえつけ部は、凹状ディスクによってはがされた地盤が、後フレーム部分に設けられている後続する凹状ディスクが邪魔されないよう案内されるよう構成されている。前フレーム部分の凹状ディスクによってはがされ、側方に放り出された土壌は、押さえつけ部によって受け止められ、そして置かれる戻される。後フレーム部分の凹状ディスクの後方に押さえつけ部を設けることは、例えばローラーのような後続するツールが、はがされ放り出された土壌によって妨害されることを防止する。特に高い作業速度においては、はがされた地盤を、後続するツールが妨害されないよう案内することが不可能である。押さえつけ部によって、はがされた土壌は、いわば極めて落ち着いておりそして置かれる戻されるので、後続するツールは、意図されるとおり、妨害されずその機能を発揮することができる。本発明の変形においては、一または複数の前フレーム部分の凹状ディスクにも、一または複数の後フレーム部分の凹状ディスクにも押さえつけ部が設けられている。これら押さえつけ部は、各凹状ディスクの後方に設けられており、基本的に、各押さえつけ部の後方に設けられるツールが、凹状ディスクによって発生させられる土流によって邪魔されず、よって意図した地盤処理効率を達成するということが補償される。押さえつけ部が、一部品式のまたは多部品式の保護要素として形成されていることが意図される。これら保護要素は、凹状ディスクによってはがされた地盤を受けとめ、そして再び地盤面へと置く戻す。その際保護要素は好ましくは弾性的に形成されている。これによって押さえつけ部または保護要素が金属またはプラスチックからなり、例えばその断面の選択によって弾性的に形成されていることによって、ねばつく地盤状態においても土壌が付着しない。これら部材の動作によって、またはたわみによって、うけとめられた地盤は再度すぐに離れ落ち、そして置かれる戻される。押さえつけ部として、または保護要素として、案内部材、歯、または例えばならし歯が設けられる。これらは、凹状ディスクによってはがされ、そして側方に押しよけられた地盤を少なくとも部分的に、再び反対の方向へと戻し案内する。第一の凹状ディスク列の地盤は、例えば外側に向かって搬送され、後方の凹状ディスク列によって処理される地盤は、中央に向かって搬送される。地盤処理用具の処理幅の周辺領域においては、これによって溝またはうねが残される可能性がある。押さえつけ部または案内部材のよって受け止められた地盤は、よって側方に戻るよう案内されるので、外側の領域において最も外側の凹状ディスクによって形成される溝およびうねは、再び地盤でもって満たされ、平らにならされる。本発明は、特に、凹状ディスクが50cmから75cmの間の直径を有し、特に60cmから70cmの直径を有することも意図する。特に、より大きな凹状ディスクの直径において、より大きな作業深さも達成されることが可能であり、通常、歯とシャーScharenを有するカルチベーターGrubberのような地盤処理用具を必要とするような作業深さも達成される。凹状ディスクを有する機器と関連して発明に係る実施形においては、カルチベーターによるような作業深さが、より小さな牽引力要求、より高い作業速度、およびより高い面積出力でもって達成される。本発明のさらなる個別事項は、図および図の説明から見て取れる。図1は、地盤処理用具1の上面図を示す。この地盤処理用具1は、連結された、背負わされた、又は組付けられた地盤処理用具1であることが可能である。図1は、組付けられた地盤処理用具1の実施形を示す。図示されていないトラクターの三点ロッドへの組付けの為に、三点タワー70が使用される。三点タワー70は、この為、アンダーハンドル接続点71と、オーバーハンドル組付点72を有している。三点タワー70は、フレーム2と接続されており、このフレームは、特に前フレーム部分3と後フレーム部分4から成っている。前フレーム部分3には、凹状ディスク5が設けられており、後フレーム部分4には、凹状ディスク6が設けられている。中央11から見て、凹状ディスク5の凹状の側10は、作動方向9でみて前方および後方に傾斜している。中央11には、又は中央の領域50には、凹状ディスク5、詳しく言うと凹状ディスク14および15が、凸状の側16でもって互いに向き合うよう設けられている。ここの凹状ディスク5,14および15は、各凹状の側10の弦12が、地盤面13に対して鈍角αを有するよう設けられている。これは特に図4にも見て取れる。中央の領域50には、凹状ディスク14が作動方向9で見て後方に向かってずらされた位置に存在している。その際、ずれは、凹状ディスク14および15の担持する部材、つまり担持アーム7、凹状ディスク14および15の軸89および支承部90が、衝突することが無いように選択されており、過負荷の際に両方の凹状ディスク14および15の一方が後方および上方に向かって寄ったとしてもこれが起こらないよう選択されている。過負荷保護部87であるばね86を介して、各凹状ディスク5,14および15は作動位置に保持されている。フレーム2には、後フレーム部分5もまた固定されており、このフレーム部分が凹状ディスク6を収容している。ここで凹状ディスク6は、その凹状の側10が、作動方向で前方に向かっておよび中央11に対して傾斜して向いているように設けられている。凹状ディスク6の凹状の側10の弦12は、地盤面13と鈍角αを形成している。後フレーム部分4の中央11には、凹状ディスク18および19が存在しており、これらはその凹状の側で互いに向き合っている。ディスク18および19の間の中央の領域26において詰まった状態を回避し、土流を最適化するために、凹状ディスク19が前方に向かってずらされた位置に存在している。前フレーム部分3に設けられる両方の凹状ディスク14および15の間には、処理されていない処理筋17が残っている。このようにここで中央からずらされている処理筋17が、両方の凹状ディスク18および19により処理される。特に、高い作業速度においては、凹状ディスク5および6によって地盤が、後に続く地盤処理工具が、その機能を妨害される恐れがあるほど盛り上げられる。これを防止するために、凹状ディスク5の後方には、押さえつけ部30が存在し、そして凹状ディスク6の後方には押さえつけ部31が存在している。押さえつけ部30または31は、ならし歯32から成っており、その際、このならし歯は、凹状ディスク5および6によって側方に動かされた地盤を更にもう一度反対の方向へと戻し案内するよう設けられている。フレーム2は、前フレーム部分3と後フレーム部分4のみならず、担持部73を有しており、この担持部にローラー74が固定されている。ローラー74は、この場合二つのローラー体75から成っている。地盤種によって、および望まれる作業効果によって、より高い詰込効果、切断効果または粉砕効果を有するローラーもまた使用されることが可能である。図2は、地盤処理用具1の前面図を示す。これは特に、凹状ディスク5,6,14,15,18および19は、地盤が、地盤処理用具1の作業幅の全体にわたって同様の処理されるよう設けられている点を明らかにしている。上述した凹状ディスクの其々は、処理断面23または25を処理する。23でもって、地盤処理用具1の中央の領域50に存在している凹状ディスク14および15によって処理される処理断面が表されている。25でもって、地盤処理用具1の中央の領域50に存在していない凹状ディスク5により処理される処理表面が表されている。各処理断面23,25には、中心部21または25が属している。その際、凹状ディスク14および15の処理断面の中心部21の間の間隔20は、処理断面25の中心部24の間隔22よりもおよそ1.5倍大きい。凹状ディスク5,14および15のこのような分配は、中央の領域50に処理筋17が残り、この処理筋が、後方の凹状ディスク18および19によって処理されることに作用する。すべての凹状ディスク5および6、14および15、18および19は、各凹状ディスクがおよそ同じ大きさの処理断面23,25を処理し、これによって同様な地盤処理効果が、全ての作業幅にわたって達成されるように設けられている。図2には、地盤面13と、凹状ディスクの処理水平面79もまた示されている。地盤面13と処理水平面79の高さ位置の差は、凹状ディスク5および6の作業深さに相当する。図3は、地盤処理用具1の側面図を示す。この図は、三点タワー70が支柱76によってフレーム2と接続されている点を明らかにしている。凹状ディスク5および6のフレーム部分3および4との軸98、支承部90、担持アーム7、旋回軸85、ばね86を有する過負荷保護部87を介しての固定もまた、図3に見て取れる。作業方向9におけるずれは、凹状ディスク14および15または5の間で、凹状ディスク6または18および19の間におけるずれよりも明らかに小さい。ならし歯32を有する押さえつけ部30および31は、これらが、凹状ディスク5および6によって盛り上げられる地盤を受けとめ、そしてその地盤の上に置く戻すというように設けられている。押さえつけ部30は、凹状ディスク6が、凹状ディスク6の盛り上げられた土壌によって妨害されないという点に作用する。押さえつけ部31は、凹状ディスク6によって盛り上げられた土壌が、ローラー74の走行を妨害しないということに作用する。各機能に対応して、押さえつけ部30および31は、多かれ少なかれ地盤面31に対して密に設けられている。地盤処理用具1の作業深さは、深さ調整部77により調整される。押さえつけ部31または32は、各一つの調節装置33を有しており、これによって、角度位置と深さ位置が調整可能である。凹状ディスク5,6,14,15,18または19を有する凹状ディスクユニットの前面図が、図4に表されている。各凹状ディスクの凹状の側10の弦12は、地盤面13または凹状ディスクの処理水平面79に対して鈍角αを形成している。各凹状ディスクは、軸89と支承部90を有しており、これらを介して担持アーム7と接続されている。担持アーム7は、旋回軸85を介して各フレーム部分3または5と接続されており、ばね86を有する過負荷保護部87を介して作動位置に保持されている。本発明に従う解決策は、例えば担持アーム7における別体式に支承された凹状ディスクまたは二つの同様な大きさの凹状ディスクによっても考えられる。追加的に、一つの担持アーム7に共通して、互いにずらされた軸でもって支承される凹状ディスク、及び/又は、異なる直径の凹状ディスクが使用されることも可能である。図5は、凹状ディスクの上面図を示す。これは、作動方向9における各凹状ディスクの傾斜位置を明らかにする。前フレーム部分3の中央の領域50に存在する凹状ディスク14および15は、好ましくはいくらか小さい角度αを向き、そして場合によってはより小さな角度βを有する。これは、凹状ディスク14によって作られる土流が、平坦に後方に向かって案内されるという点に作用する。凹状ディスク14後方へのずれによって、押さえつけ部30は、そこではわずかに異なって形成されている必要がある。このため、全体として同様の地盤処理効果を達成するために、凹状ディスクの角度αおよび場合によっては角度βも、わずかに変更される必要がある。わずかに少ない湾曲を有する凹状ディスク14が、同様の効果を図ることが可能である。"