給水経路から給水された湯水を吐出する吐水口と、前記給水経路に接続された電磁弁と、前記吐水口から吐出される湯水を溜めるボウル部に湯水が溜められていることを検知する水溜め検知部と、被検知物体に向けて伝播波を送信する送信部と、前記伝播波の反射波を受信して、前記反射波の値に応じた信号を受信レベルとして出力する受信部と、前記受信レベルの変動幅が一定値以下の状態が所定時間以上継続したとき、前記受信レベルを前記被検知物体が存在しないと判断するための基準レベルに設定する基準レベル設定手段と、前記受信レベルと前記基準レベルとの比較に基づいて、前記被検知物体の有無を判定した結果を出力する判定手段と、前記判定手段の出力に基づいて、前記電磁弁を駆動する電磁弁駆動手段と、を備えた自動水栓において、前記水溜め検知部が検知中は、前記基準レベル設定手段の駆動を停止する、ことを特徴とする自動水栓。前記水溜め検知部は、前記吐水口から湯水が吐出されているときのみ駆動する、ことを特徴とする請求項1記載の自動水栓。前記水溜め検知部は、吐水中に、前記受信レベルが時間経過とともに徐々に減少変化したときに、前記ボウル部に湯水が溜められていると判断する、ことを特徴とする請求項1記載の自動水栓。しかしながら、特許文献1に記載の物体検知装置には以下のような課題があった。例えば、ボウル部に排水口が設けられている洗面台などでは、排水口を排水栓などで塞ぐことでボウル部に湯水を溜めることが可能となっている。湯水を溜めていない状態での反射波の値と、湯水を溜めている状態での反射波の値とを比べると、後者の方が値は小さくなる。これは、湯水を溜めていない状態では、伝播波が直接ボウル部に反射するのに対して、湯水を溜めている状態では、伝播波は水を介してボウル部に到達して反射するからである。そして、湯水を溜めた状態で放置されると、物体検知装置の判断基準値設定手段は、その状態を新たな基準値として再設定する。これは、湯水を溜めていない状態である本来の基準値よりも小さな値である。その後、ボウル部に溜まった湯水が抜かれると、伝播波は再び直接ボウル部に反射するため、反射波の値は大きくなる。そして、その反射波の値と、湯水を溜めていたときに再設定した基準値とを比較するため、湯水が抜かれた状態を検知と誤判断してしまい、結果として、湯水を抜いたときに誤吐水してしまうことがあった。本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、本発明の課題は、ボウル部へ湯水を溜めた後に、湯水を抜いても誤吐水をしない自動水栓を提供することにある。上記目的を達成するために請求項1記載の発明によれば、給水経路から給水された湯水を吐出する吐水口と、前記給水経路に接続された電磁弁と、前記吐水口から吐出される湯水を溜めるボウル部に湯水が溜められていることを検知する水溜め検知部と、被検知物体に向けて伝播波を送信する送信部と、前記伝播波の反射波を受信して、前記反射波の値に応じた信号を受信レベルとして出力する受信部と、前記受信レベルの変動幅が一定値以下の状態が所定時間以上継続したとき、前記受信レベルを前記被検知物体が存在しないと判断するための基準レベルに設定する基準レベル設定手段と、前記受信レベルと前記基準レベルとの比較に基づいて、前記被検知物体の有無を判定した結果を出力する判定手段と、前記判定手段の出力に基づいて、前記電磁弁を駆動する電磁弁駆動手段と、を備えた自動水栓において、前記水溜め検知部が検知中は、前記基準レベル設定手段の駆動を停止することを特徴とする。これにより、ボウル部へ湯水を溜めている間は基準レベルを更新しないので、ボウル部へ湯水を溜めた後に湯水を抜いても誤吐水をしないようにできる。また、請求項2記載の発明によれば、前記水溜め検知部は、前記吐水口から湯水が吐出されているときのみ駆動することを特徴とする。これにより、水溜め検知部は、ボウル部へ湯水を溜めるために必要な吐水をしている間しか駆動しないので、より確実に水溜め行為を検知することができる。また、請求項3記載の発明によれば、前記水溜め検知部は、吐水中に、前記受信レベルが時間経過とともに徐々に減少変化したときに、前記ボウル部に湯水が溜められていると判断することを特徴とする。これにより、部品を追加することなくボウル部へ湯水を溜めていることが検出できるので、コストをかけずに水溜めによる誤吐水を防止することができる。本発明によれば、ボウル部へ湯水を溜めた後に、湯水を抜いても誤吐水をしない自動水栓を提供することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。第1の実施形態まずは、図1、図2、図3を参照しつつ、第1の実施形態による自動水栓の基本構成について説明する。図1は、本発明の第1の実施形態にかかる自動水栓を例示する模式図である。図2は、第1の実施形態にかかる自動水栓を例示するブロック図である。図3は、第1の実施形態にかかる操作パネルを例示する模式図である。図1に示すように、洗面台1に本発明の実施形態である自動水栓2が設置されている。自動水栓2には、水栓本体4の横に物体検知センサ8が配置されており、この物体検知センサ8により手などの物体を検知して、水栓本体4からの湯水の吐水、止水を切り替えるように構成されている。なお、本実施形態の自動水栓2は、洗面台1以外にも、例えばキッチンといった、吐水が必要な場所に設置することができる。図2に示すように、自動水栓2は、給水源28と、水栓本体4と、物体検知センサ8と、電磁弁26と、制御部24とを有している。制御部24には、基準レベル設定手段71と、判定手段72と、電磁弁駆動手段73が備わっている。給水源28からは水又は湯以下、湯水と呼ぶが供給されており、給水経路としての給水ホース52と給水ホース53に接続された電磁弁26を経由して水栓本体4の吐水口30から湯水が吐水される。また、排水栓75を閉めることにより、ボウル部43に湯水を溜めることができる。排水栓75を開けておけば、ボウル部43に湯水は溜まらずに排水口図示しないから排出されていく。物体検知センサ8は、送信部と受信部を備えており、本実施形態では、送信部を赤外の投光素子20、受信部を赤外の受光素子22から構成される反射式積分型センサとして説明する。つまり、投光素子20から発せられる伝播波は赤外の発光波であり、受光素子22が受信する反射波は赤外の反射光となる。但し、センサの種類はこれに限られるわけではなく、マイクロ波方式センサや超音波式センサや測距式光電センサなどに適宜変更してもよい。投光素子20は、ボウル部43に臨ませて設けられており、所定の投光量の光をボウル部43に向けて投光する。投光素子20から投光された光は、ボウル部43や使用者の手などによって反射され、この反射光を受光素子22が受光する。受光素子22は、受光した反射光を受光レベルという電気信号として、配線56を通して制御部24に出力する。制御部24が受光素子22から受け取った受光レベルは、基準レベル設定手段71へと伝送される。基準レベル設定手段71は、受光レベルに基づいて演算処理などを行い、基準レベルを設定変更する。ここで、基準レベルは、例えば使用者の手などの被検知物体を検知していない状態、すなわちボウル部43のみから反射している状態の受光レベルを表している。基準値レベル設定手段71によって設定された基準レベルは、適宜設定されたオフセット値が加算されて、検知レベルとして設定される。このとき、判定手段72は、受光レベルと検知レベルとを比較して、受光レベルが検知レベル以上である場合には検知信号を出力する。この検知信号は電磁弁駆動手段73へと出力され、電磁弁駆動手段73は検知信号を受け取ることによって、電磁弁26を開駆動して吐水動作を行う。なお、物体検知センサ8の投光素子20は、所定の投光軸線方向に赤外線を投光するように構成されており、赤外線の強度は、この投光軸から外れるに従って低下する。本実施形態においては、投光軸線上の赤外線の強度が、半分に低下する、投光軸線を中心軸とする略円錐形状に広がる領域が、物体検知センサ8の検知領域12として機能している。また、検知領域12は、投光素子20の指向性や投光量、人体等の検知と判定する検知レベルなどによって変更することができる。また、自動水栓2は、水溜め検知部70を有しており、ボウル部43に湯水が溜められているか否かを検知する。水溜め検知部70の構成例を以下に説明する。1つ目の例は、排水栓75に磁石を設けて、排水口にリードスイッチを設けた構成である。排水栓75を閉めたときに排水口のリードスイッチがオンすることで、排水栓75が閉められたことを検出でき、これから水溜め行為が始まるということが判断できる。2つ目の例は、排水口に流量センサを設けた構成である。吐水が開始したにも関わらずに、流量センサが検知しなければ、吐水した湯水がボウル部43に溜まっていると判断できる。3つ目の例は、ボウル部43の側面に水位センサを設けた構成である。水位センサがボウル部43の水面上昇を検知することで、湯水がボウル部43に溜まっていることが判断できる。4つ目の例は、ボウル部43の底部に重量センサを設けた構成である。重量センサがボウル部43に溜まる水の重さを検出することで、湯水がボウル部43に溜まっていることが判断できる。このように水溜め検知部70を構成することで、自動水栓2は、ボウル部43に湯水が溜められているか否かを判定することができる。制御部24は、洗面台1の下部に設けられており、物体検知センサ8と、電磁弁26と、水溜め検知部70とは電気信号を伝送するそれぞれの配線56と、配線55と、配線74とによって接続されている。なお、制御部24は、マイクロプロセッサ、メモリ、及びこれらを作動させるプログラム等以上図示せずにより構成することができる。更に、図3に示すように、自動水栓2は、吐水モードを切り替えるためのモード切替操作部としてモード切替スイッチ51と、連続吐水スイッチ61とを有している。制御部24は、モード切替スイッチ51によって切り替えられた吐水モードと連続吐水スイッチ61の操作に基づいても電磁弁26を駆動する。モード切替スイッチ51と連続吐水スイッチ61は操作パネル50に設けられており、モード切替スイッチ51を押す毎に、吐水モードが自動吐水モードと連続吐水モードに交互に切り替わる。自動吐水モードとは物体検知センサ8の検知状況に基づいて吐水口30から吐止水可能な吐水モードのことであり、連続吐水モードとは物体検知センサ8の検知状況に関係なく吐水口30から吐止水可能な吐水モードのことである。より具体的には、自動吐水モードは、物体検知センサ8が物体を検知すると電磁弁26を開駆動して吐水し、非検知になると電磁弁26を閉駆動して止水する。連続吐水モードは、モードに入ると連続吐水スイッチ61の操作によって電磁弁を開閉駆動する。以下、本実施形態の具体例について図面を参照しつつ説明する。図4は、第1の実施形態にかかる自動水栓の動作のメインルーチンを示すフローチャートである。図4に示すフローチャートは、吐水動作が遅滞なく制御できるように、周期的に繰り返し実行され、本実施形態ではこの周期を0.5秒として説明する。まず、自動水栓2の電源を投入して処理がスタートするS100。電源が投入されると、自動水栓2は、センサ駆動を行うS200。より具体的には、予め設定された投光量で投光素子20を発光させ、その反射光を受光素子22で受光し、受光レベルとして制御部24へ電子信号で送信する。続いて、自動水栓2は、後に詳述する吐水制御サブルーチンの動作を行い、吐水または止水の動作を行うS300。続いて、自動水栓2は、水溜め検知部の駆動を行うS500。より具体的には、先述した水溜め検知部70を駆動して、現在の水溜め状態の検知判断結果を電気信号として配線74を通して制御部24に出力する。続いて、自動水栓2は、後に詳述する基準レベル設定制御サブルーチンの動作を行い、基準レベルを更新するS400。以下、前述したサブルーチンについて図面を参照しつつ説明する。図5は、第1の実施形態にかかる自動水栓の吐水制御サブルーチンを示すフローチャートである。まず、制御部24は、現在の吐水モードが自動吐水モードか否かを判定するS302。自動吐水モードである場合S302のYES、基準レベルと適宜設定されたオフセット値を加算した値である検知レベルと、受光レベルとを比較するS303。受光レベルが検知レベル以上であった場合S303のYES、ステップS304へ進み、現在吐水中か否かを判定する。止水状態である場合S304のNO、電磁弁26を開駆動して吐水開始してから吐水制御サブルーチンをリターンするS305。既に吐水状態となっていた場合S304のYES、そのままリターンする。ステップS303で、受光レベルが検知レベル未満であった場合S303のNO、現在吐水中か否かを判定するS306。吐水状態である場合S306のYES、電磁弁26を閉駆動して吐水停止してから吐水制御サブルーチンをリターンするS307。既に止水状態となっていた場合S306のNO、そのままリターンする。ステップS302で、自動吐水モードでない場合、つまり、連続吐水モードである場合S302のNO、ステップS308へ進み、連続吐水スイッチの操作の有無を判定する。連続吐水スイッチの操作が有った場合S308のYES、ステップS309へ進み、現在吐水中か否かを判定する。止水状態である場合S309のNO、電磁弁26を開駆動して吐水開始してから吐水制御サブルーチンをリターンするS310。既に吐水状態となっていた場合S309のYES、電磁弁26を閉駆動して吐水停止してから吐水制御サブルーチンをリターンするS311。ステップS308で、連続吐水スイッチの操作が無かった場合S308のNO、そのままリターンする。図6は、第1の実施形態にかかる自動水栓の基準レベル設定制御サブルーチンを示すフローチャートである。まず、制御部24は、水溜め検知部70が水溜め検知中か否かを判定するS402。水溜め検知中か否かの情報は、このサブルーチンの前で処理されている水溜め検知駆動S500の処理で更新されている。水溜めを検知中でない場合S402のNO、ステップS403へ進み、受光レベルが安定しているか否かを判定するS403。受光レベルが安定している場合S403のYES、基準レベルカウンタを1つ加算してS404、ステップS405へと進む。ここでは、受光レベルの変動幅が一定値以下であれば安定していると判定しており、その判定例を以下に説明する。1つ目の例は、前回の受光レベルと今回の受光レベルとを比較して、その差分が一定値以下であれば安定していると判定する例である。2つ目の例は、過去8回分の受光レベルの平均値と、過去4回分の受光レベルの平均値とを比較して、その差分が一定値以下であれば安定していると判定する例である。3つ目の例は、過去8回分の受光レベルの最大値と最小値とを比較して、その差分が一定値以下であれば安定していると判定する例である。4つ目の例は、過去8回分の受光レベルの標準偏差を変動幅として算出して、その標準偏差の算出値が一定値以下であれば安定していると判定する例である。ステップS405では、基準レベルカウンタが100以上であるか否かを判定する。メインルーチンが0.5秒で繰り返し実行されているので、時間に換算すると50秒となる。基準レベルカウンタが100以上の場合S405のYES、そのときの受光レベルを新たな基準レベルとして設定して、基準レベル設定制御サブルーチンをリターンするS406。基準レベルカウンタが100未満の場合S405のNO、そのままリターンする。ステップS402で、水溜めを検知中である場合S402のYES、そのままリターンする。ステップS403で、受光レベルが安定していない場合S403のNO、基準レベルカウンタを0クリアして、リターンするS407。このように、水溜め検知中は基準レベルの更新をしないので、水溜め中の基準レベルは水溜め前に安定していた受光レベルと同じになる。つまり、水溜め中は受光レベルが減少した状態で安定していても、基準レベルとしては更新されない。その後、水抜きをすると受光レベルは増加していくが、それは水溜め前に設定していた基準レベルにまで戻るのであって、受光レベルが検知レベルにまで達することはない。このようにして、ボウル部43へ湯水を溜めている間は基準レベルを更新しないので、ボウル部43へ湯水を溜めた後に、湯水を抜いても誤吐水をしないようにできる。第2の実施形態ここからは、第2の実施形態について説明する。第2の実施形態による自動水栓2の基本構成については、図1の模式図、図2のブロック図、図3の模式図を参照しつつ説明した内容と同様でよいため、その説明は省略する。図7は、第2の実施形態にかかる自動水栓の動作のメインルーチンを示すフローチャートである。図7のフローチャートは、図4で説明したフローチャートの処理内容を一部変更したものであり、ステップS300の後に、新たにステップS600が追加されている。新たに追加したステップS600以外の処理内容は、第1の実施形態と同様であるため、その説明は省略する。本実施形態では、ステップS300の後に、ステップS600を実行する。ステップS600では、現在吐水中か否かを判定する。吐水状態である場合S600のYES、ステップS500へと進む。止水状態である場合S600のNO、ステップS400へと進む。つまり、吐水状態である場合のみ、水溜め検知部駆動S500の処理を実行するようになっている。これは、止水状態ではボウル部43に湯水を溜めることはできないために水溜め検知部70の検知結果を更新する必要はなく、これにより、水溜め検知部70を最適なタイミングで駆動することができる。また、水溜め以外の使用者の予期せぬ行為で水溜め検知部70が誤検知してしまうことも防止できる。このように、水溜め検知部70は、ボウル部43へ湯水を溜めるために必要な吐水をしている間しか駆動しないので、より確実に水溜め行為を検知することができる。第3の実施形態ここからは、第3の実施形態について説明する。第3の実施形態による自動水栓2の基本構成については、図1の模式図、図2のブロック図、図3の模式図を参照しつつ説明した内容と同様でよいため、その説明は省略する。図8は、第3の実施形態にかかる自動水栓の動作のメインルーチンを示すフローチャートである。図8のフローチャートは、図4で説明したフローチャートの処理内容を一部変更したものであり、ステップS500が削除され、代わりにステップS501の水溜め検知制御サブルーチンが新たに追加されている。新たに追加したステップS501以外の処理内容は、第1の実施形態と同様であるため、その説明は省略する。図9は、第3の実施形態にかかる自動水栓の水溜め検知制御サブルーチンを示すフローチャートである。まず、現在吐水中か否かを判定するS502。吐水状態である場合S502のYES、受光レベルが徐々に減少しているか否かを判定するS503。受光レベルが徐々に減少していることの具体的な判定方法としては、例えば、前回の受光レベルと今回の受光レベルとを比較して、今回の受光レベルの値が小さくなっていて、且つ、その減少幅がある一定範囲内に収まっていれば徐々に減少していると判定する方法がある。受光レベルが徐々に減少していた場合S503のYES、水溜めカウンタを1つ加算してS504、ステップS505へと進む。ステップS505では、水溜めカウンタが10以上であるか否かを判定する。メインルーチンが0.5秒で繰り返し実行されているので、時間に換算すると5秒となる。水溜めカウンタが10以上である場合S505のYES、水溜め検知となり、水溜め検知制御サブルーチンをリターンするS506。水溜めカウンタが10未満である場合S505のNO、そのままリターンする。ステップS502で、止水状態である場合S502のNO、そのままリターンする。ステップS503で、受光レベルが徐々に減少していなかった場合S503のNO、水溜めカウンタを0クリアして、水溜め検知を解除して、リターンするS507。本実施形態では、受光レベルの減少によって水溜めを検知しているが、その詳細を説明する。ボウル部43に湯水が溜まっていない状態では、投光素子20から投光された光は、ボウル部43に直接反射して返ってくるが、ボウル部43に湯水が溜まっている状態では、投光された光は湯水を介してボウル部43に反射して返ってくるため、前者の場合よりもその反射光の光量は減少する。そして、湯水を介する距離が長くなればなる程、反射光の光量は減少していく。つまり、ボウル部43に湯水を溜めていくと水位が上昇していき、受光レベルは徐々に減少していく。よって、受光レベルが徐々に減少していることから水溜めを検知することができる。特に、連続吐水モードで水溜めをしているときは、物体検知センサ8の検知領域12には使用者の手などが入ってくる可能性は低いので、本実施形態での水溜め検知方法はより有効になる。このように、物体検知センサ8の受光素子22が受光する受光レベルの変化具合から水溜めが検知できる。つまり、第1の実施形態で説明したような、水溜め検知用に特別なセンサや機構を設ける必要が無くなる。このようにして、部品を追加することなくボウル部43へ湯水を溜めていることが検出できるので、コストをかけずに水溜めによる誤吐水を防止することができる。以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、自動水栓2などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などや物体検知センサ8、水溜め検知部70の設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。例えば、第2の実施形態と第3の実施形態を組み合わせた制御も本発明の特徴から容易に発明可能である。