"主流路上に設けた主弁と、該主弁に対し、内部の圧力を閉弁方向の押圧力として作用させる背圧室と、前記主流路における1次側流路の水を該背圧室に導入し、該背圧室の圧力を増大させる導入小孔と、前記主弁を貫通して設けられ、前記背圧室の水を前記主流路における2次側流路に抜いて該背圧室の圧力を減少させるパイロット流路と、前記主弁に設けたパイロット弁座との間の隙間を大小変化させる方向に進退移動し、前記主弁を追従して同方向に移動させるパイロット弁と、該パイロット弁を移動操作する操作部材と、を備えて成る流量調節弁装置において、前記主弁の開方向の最大移動量を制限する主弁の移動制限部を設けるとともに、該主弁が最大移動量まで移動した後、前記パイロット弁を該主弁の最大移動量に対応する位置から更に開方向に移動可能とするパイロット弁の移動空間が設けてあることを特徴とする流量調節弁装置。請求項1において、前記移動制限部による前記主弁の移動制限位置を調節する調節機構が設けてあることを特徴とする流量調節弁装置。請求項1において、前記主流路における1次側流路と2次側流路との間の差圧を一定にする定差圧弁を設け、又は該1次側流路に減圧弁を設けてあることを特徴とする流量調節弁装置。請求項1~3の何れかにおいて、前記操作部材を駆動する駆動部が更に備えてあることを特徴とする流量調節弁装置。本発明は以上のような事情を背景とし、パイロット弁隙間にゴミを噛み込んだときに、そのゴミ噛み状態を容易に解除して正常な状態に復帰させることのできる流量調節弁装置を提供することを目的としてなされたものである。また他の目的として、主弁を最大開度として吐水流量を最大とした場合においても、設置現場の水圧に拘らず、通常使用に際して許容できる適正流量とすることのできる流量調節弁装置を提供することを目的とする。更に他の目的として、設置現場での調節をしなくても、現場の給水圧の大小に拘らず最大吐水流量を通常使用に際して許容できる適正流量とすることのできる流量調節弁装置を提供することを目的とする。而して請求項1のものは、主流路上に設けた主弁と、該主弁に対し、内部の圧力を閉弁方向の押圧力として作用させる背圧室と、前記主流路における1次側流路の水を該背圧室に導入し、該背圧室の圧力を増大させる導入小孔と、前記主弁を貫通して設けられ、前記背圧室の水を前記主流路における2次側流路に抜いて該背圧室の圧力を減少させるパイロット流路と、前記主弁に設けたパイロット弁座との間の隙間を大小変化させる方向に進退移動し、前記主弁を追従して同方向に移動させるパイロット弁と、該パイロット弁を移動操作する操作部材と、を備えて成る流量調節弁装置において、前記主弁の開方向の最大移動量を制限する主弁の移動制限部を設けるとともに、該主弁が最大移動量まで移動した後、前記パイロット弁を該主弁の最大移動量に対応する位置から更に開方向に移動可能とするパイロット弁の移動空間が設けてあることを特徴とする。請求項2のものは、請求項1において、前記移動制限部による前記主弁の移動制限位置を調節する調節機構が設けてあることを特徴とする。請求項3のものは、請求項1において、前記主流路における1次側流路と2次側流路との間の差圧を一定にする定差圧弁を設け、又は該1次側流路に減圧弁を設けてあることを特徴とする。請求項4のものは、請求項1~3の何れかにおいて、前記操作部材を駆動する駆動部が更に備えてあることを特徴とする。次に本発明の実施形態を図面に基づいて詳しく説明する。図1において、10は水栓で、カウンタ12上に設けられた操作部14と、カウンタ12から起立する吐水管15とを有している。吐水管15はグースネック形状をなしており、先端に吐水口16を備えている。また操作部14には、吐水口16からの吐水と止水とを行うための吐止水操作部,吐水の流量を調節する流調操作部及び吐水の温度を調節する温調操作部等が設けられている。カウンタ12の下方には、給水路18と給湯路20とのそれぞれに本実施形態の流量調節弁装置以下単に流調弁装置とする22C,22Hが設けられている。給水路18上の水側の流調弁装置22C及び給湯路20上の湯側の流調弁装置22Hは、それぞれ水の流量,湯の流量を調節し、そしてそれらによって水と湯との混合比を変化させて、吐水口16からの混合水の温度を変化させる。また給水路18上の水側の流調弁装置22Cからの水の流量、及び給湯路20上の湯側の流調弁装置22Hからの湯の流量を合せた総流量によって、吐水口16からの吐水の流量を決定する。これら水側の流調弁装置22C,湯側の流調弁装置22Hは、それぞれ操作部14における流調操作部,温調操作部の操作に基づいて水,湯の流出流量を調節する。これら流調弁装置22C,22Hから流出した水と湯とは合流部24で合流して混合水となり、混合水路26を通じて吐水管15へと送られ、吐水口16から外部に吐水される。尚28は止水栓であり、また30は水栓10に備えられた制御部である。この制御部30には、流調弁装置22C,22Hのそれぞれの駆動部としてのモータここではステッピングモータ32が電気的に接続されている。流調弁装置22C,22Hの各モータ32は制御部30にて動作制御される。この制御部30にはまた、操作部14が電気的に接続され、そこから制御部30に信号入力される。上記水側の流調弁装置22C,湯側の流調弁装置22Hは同じ構成のもので、その構成が図2に具体的に示してある。ここで水側の流調弁装置22C,湯側の流調弁装置22Hは同一の構成のものであるので、図2では単に流調弁装置22として示してある。図2において、34は流調弁装置22のボデーで、内部に流路36が形成されており、その流路36上に主弁38が設けられている。36Aは流路36における主弁38の上流側の1次側流路を、36Bは下流側の2次側流路を表している。主弁38はダイヤフラム式の弁で、図3にも示しているように硬質の主弁本体40と、これに保持された、シール部材を兼ねたゴム製のダイヤフラム膜42とから成っている。主弁38は主弁座44に向けて進退移動して流路36を開閉し、また開度を変化させる。詳しくは、主弁38は主弁座44への着座によって流路36を遮断し、また主弁座44から図中上向きに離間することによって流路36を開放する。また主弁座44からの離間量に応じて流路36の開度を大小変化させ、流路36を流れる水の流量を調節する。尚、主弁座44はボデー34に形成された円筒部46の上端部にて構成されている。この主弁38の図中上側、即ち主弁38に対し2次側流路36Bと反対側に背圧室48が設けられている。背圧室48は、内部の圧力を主弁38に対し図中下向きの閉弁方向の押圧力として作用させる。図3に示しているように主弁38には、これを貫通して1次側流路36Aと背圧室48とを連通させる導入小孔50が設けられている。導入小孔50は、1次側流路36Aからの水を背圧室48に導いて背圧室48の圧力を増大させる。主弁38にはまた、これを貫通して背圧室48と2次側流路36Bとを連通させる、水抜路としてのパイロット流路52が設けられている。このパイロット流路52は、背圧室48内の水を2次側流路36Bに抜いて背圧室48の圧力を減少させる。54はパイロット弁ケースで、後述のストッパ101に形成されたガイド孔56に摺動可能に嵌合され、ガイド孔56によって図中上下方向に移動ガイドされる。パイロット弁ケース54は中心部にパイロット弁60のためのガイド孔58を有しており、そこにパイロット弁60が摺動可能に嵌合されている。パイロット弁60は、このガイド孔58によって図中上下方向の移動時に移動ガイドされる。尚、パイロット弁ケース54には切欠部図示せずが設けられており、この切欠部によって、背圧室48と上記のガイド孔56及び58とが互いに連通状態とされている。パイロット弁ケース54は、図3中下端部にL字状に折れ曲がった形態の係合突部64を有しており、この係合突部64を、主弁38の係合孔66に係合させることによって、主弁38と一体移動する状態に主弁38に固定されている。主弁38は、パイロット弁ケース54とガイド孔56とによるガイド作用によって、図中上下方向に移動案内される。図2において、76はパイロット弁60を移動操作する操作軸操作部材で、くびれ部140を除いてその全体が断面円形且つ外径が軸方向の一端から他端に到るまで一様な棒状をなしている。上記パイロット弁60は、操作軸76の、くびれ部140よりも図中上側の先端側の一部にて構成されている。ここでパイロット弁60には、図4に示しているようにくびれ部140側の図中下側の端部に全周に亘って傾斜面146が形成されている。操作軸76の、くびれ部140側の端部においても同様に傾斜面146が全周に亘り形成されている。ここで操作軸76とボデー34との間は、シール部材としてのOリング78によって水密にシールされている。またOリング78は、Oリング押え80によって図中下側から上向きに押えられ、支持されている。このOリング押え80は中心部に挿通孔を有しており、操作軸76はこの挿通孔を挿通して、下端側がボデー34の凹所82内に突き出している。主弁38には、その中心部に貫通孔が形成されており、この貫通孔の内周面と上記のくびれ部140との間に、上記のパイロット流路52が狭小幅で環状に形成されている。この例において、主弁38には中心の貫通孔の内周面に沿って軸心周りに環状をなすパイロット弁座142が設けられている。このパイロット弁座142は、シール部としてのOリング144を保持している。この実施形態においては、操作軸76が図中上下方向に移動すると、パイロット弁60がこれと一体に上下方向に移動する。そしてこのパイロット弁60の上下方向の移動に伴って、主弁38がこれに追従して同方向に移動する。図4はその際の弁部の作用を表している。図4Iは止水状態を表しており、このときパイロット弁60はパイロット弁座142のOリング144に全周に亘り弾性嵌合しており、パイロット流路52は閉鎖された状態にある。この状態から、操作軸76の図中上向きの移動に伴ってパイロット弁60がこれと一体に上向きに移動すると、図4IIに示すようにパイロット弁60がパイロット弁座142のOリング144から図中上向きに離間する。即ちパイロット弁60における傾斜面146と、Oリング144との間に隙間を生ぜしめる。ここにおいてパイロット流路52が開いて、背圧室48内の水がパイロット流路52を通じて2次側流路36Bに抜け、背圧室48の圧力が低下する。すると背圧室48の圧力と1次側流路36Aの圧力とをバランスさせるようにして、主弁38がパイロット弁60の図中上向きの後退移動に追従して上向きに後退移動し、流路36を開いて1次側流路36Aから2次側流路36Bに水を流通させる。主弁38は、図4IIIに示すようにパイロット弁座142とパイロット弁60との間に微小な一定の追従隙間dを維持しつつ、パイロット弁60の更なる後退移動に追従して同方向に移動し、流路36の開度を更に広くして、流路36を流れる水の流量を増大変化させる。また逆にパイロット弁60が図中下向きに前進移動すると、背圧室48の圧力と1次側流路36Aの圧力とをバランスさせるようにして、主弁38がパイロット弁60の前進移動に追従して図中下向きに移動し、流路36の開度を減少変化させて、流路36を流れる水の流量を減少させる。そして最終的にパイロット弁60がパイロット弁座142のOリング144に水密に弾性嵌合して閉弁し、また主弁38が主弁座44に着座して閉弁状態となる。図2に示す流調弁装置22において、ボデー34の外面図中下面には、駆動部としての上記のモータ32が取り付けられている。またボデー34の内部の収容室84には、雌ねじ部材86,雄ねじ部材88が収容されている。この収容室84にはまた、雌ねじ部材86の回転角度位置を検出するセンサ92、及び小径のギヤ94が併せて収容されている。ここでセンサ92は、投光部116と受光部118とを有し、それらの間に雌ねじ部材86の外周面のリブ状の検知部122が到ると、そこで光路が遮られることによって、検知部122を検知し、雌ねじ部材86の回転角度位置を検出する。つまりパイロット弁60の軸方向位置を検出する。尚、センサ92は保持部材94にて保持されており、その保持部材94が小径のギヤ96の回転により回転させられることで、回転方向位置が調節される。雌ねじ部材86は有底円筒状をなしていて、その底部にモータ32からの出力軸である回転軸98が結合され、雌ねじ部材86がモータ32によって回転軸98と一体に回転するようになっている。雌ねじ部材86の円筒状の筒壁100には、内周面に雌ねじ部が設けられている。一方雄ねじ部材88には円形の外周面に雄ねじ部が設けられ、この雄ねじ部が雌ねじ部に螺合されている。この雄ねじ部材88は、中心部に挿込孔106を有しており、そこに操作軸76の図中下端部が圧入状態に差し込まれ、雄ねじ部材88に結合されている。この実施形態では、モータ32の駆動力によって回転軸98が回転すると、これと一体に雌ねじ部材86が回転運動し、そしてその回転運動が、雌ねじ部と雄ねじ部との螺合に基づいて雄ねじ部材88及び操作軸76の直進運動に変換されて、それらが図中上下方向にねじ送りで進退移動せしめられる。そして操作軸76が図中上下方向に進退移動することで、パイロット弁60が一体に移動し、これによって主弁38が開閉方向に動作せしめられる。尚、雄ねじ部材88は図中上部にフランジ部を有していて、そのフランジ部に一対の切欠部が、周方向に180°隔たった2個所に設けられており、それら切欠部が、図2に示すようにボデー34の係合突部114に係合していて、それらの係合作用によって雄ねじ部材88が回転阻止されている。上記雄ねじ部材88には、挿込孔106周りに円環状の溝108が設けられていて、そこにスプリング110の図中下部が挿入されている。スプリング110は、この雄ねじ部材88と上記のOリング押え80との間に介在して、軸方向の各端を雄ねじ部材88の溝108の底面と、Oリング押え80の下面とに当接させ、それらを互いに逆方向に弾発している。この実施形態では、図2及び図3に示しているように主弁38の開方向の最大移動量を制限するためのストッパ移動制限部101が、ボデー34に形成された凹所103の内部に組み込まれている。上記のガイド孔56は、このストッパ101に設けられており、このガイド孔56内に、上記のパイロット弁ケース54が挿入されている。ストッパ101は、大径のフランジ部105と、このフランジ部105から図中下向きに突き出した円筒部107とを有している。フランジ部105の外周面にはシール部材としてのOリング109が保持されており、このOリング109を介して、フランジ部105の外周面が凹所103の内周面に水密に嵌合されている。このストッパ101は、円筒部107の図中下端に対し、主弁38を当接させることにより、主弁38の開方向の最大移動量を制限する。このストッパ101は、円筒部107の外周面に雄ねじ部111を有しており、この雄ねじ部111において、凹所103の内周面の雌ねじ部113に螺合されている。従ってストッパ101は、これを回転させるとねじ送りで図中上下方向に位置を変化させる。即ち主弁38を当接させてストッパ作用する円筒部107の下端が上下方向に位置を変化させる。つまりこの実施形態においてストッパ101は、主弁38に対する開方向の移動制限位置が可変であり、ここでは上記の雄ねじ部111と雌ねじ部113から成るねじ機構115が、移動制限位置を調節する調節機構を成している。図3は、主弁38が開方向に最大移動量まで移動してストッパ101に当接した状態を示しているが、パイロット弁60はこの状態から、即ち主弁38の最大開弁量に対応した位置から、更に開方向に移動可能である。パイロット弁60の図中上方には、パイロット弁60の更なる移動のためのストロークS分の移動空間Kが確保されている。この実施形態において、図4のパイロット弁60とパイロット弁座142のOリング144との間のパイロット弁隙間は、例えば0.03mm程度の狭小なものであり、図5Aに示しているように、そこに小さなゴミを噛み込んでしまうことがある。このようにしてゴミを噛み込んでしまうと、流調特性流量調整特性に異常を来たし、また止水状態においても止水が十分に行われず、所謂ポタ漏れを起してしまう。このようにしてゴミ噛みを生じてしまった場合、本実施形態では次にようにしてそのゴミを下流側へと流し、ゴミ噛み状態を正常な状態に復帰させることができる。図5はその際の作用を示している。この実施形態では、そのようなゴミ噛みを生じた場合には、パイロット弁60を大きく開方向に移動させ、これに伴って主弁38を開方向に大きく移動させる。このとき主弁38は一定量まで開方向に大きく移動すると、ストッパ101に当接してそれ以上の移動が制限される。一方パイロット弁60は、その状態から更に開方向に移動可能であり、そこでパイロット弁60のみを更に開方向に移動させることで、パイロット弁60とパイロット弁座142のOリング144との間に大きな隙間を形成せしめることができる。このようにして隙間を大きくすると、背圧室48から2次側流路36Bに向っての水の流れによって、図5Bに示しているように、噛み込まれていたゴミを下流側へと洗い流すことができ、ゴミ噛み状態を正常な状態に復帰させることができる。尚、主弁38が最大移動量まで移動した後の、更なるパイロット弁60の開方向の移動操作は、ゴミ噛みを生じたときにだけ行うようにし、通常は主弁38の最大開弁量に対応した位置で、パイロット弁60の開方向の移動を停止させるようにしても良いし、或いは最大流量で吐水させる際には、常に、主弁38が最大開弁量まで開弁した後においてもパイロット弁60を更に開方向に移動させるようになしても良い。この実施形態では、止水栓による絞りによらないで、ストッパ101により主弁38の最大開度を制限するようになしているため、図6Aに示しているように、主弁隙間主弁38と主弁座44との間の隙間と吐水の流量との関係をリニアな関係となすことができ、流調特性を所望の特性となすことができ、流量制御を容易とすることができる。また主弁隙間と吐水の流量との関係をリニアな関係となすことができるため、ステッピングモータ32にて操作軸76、つまりパイロット弁60を一定速度で駆動するに際し、最大吐水流量に達するまでの時間を短くすることができる。本実施形態では、ストッパ101による主弁38の移動制限位置、即ち主弁38の最大開弁量を調節可能となしてある。このため、流調弁装置22の設置現場の水圧に合せて主弁38の最大開度、即ち主弁38の開方向の最大移動量を適正に調整することができる。例えば、流調弁装置22の設置現場が給水圧の低い低圧の現場である場合、図6Bイに示すように主弁38の最大開弁量、即ち開方向の最大移動量を大きくすることで、通常使用時における最大吐水流量を適正流量となすことができる。一方、流調弁装置22の設置現場が給水圧の高い高圧の現場である場合、図6Bロに示しているように、主弁38の最大移動量を小さく制限することで、最大流量で吐水したときの流量を、通常使用時において許容可能な適正な流量とすることができる。図7及び図8は本発明の他の実施形態を示している。上記実施形態では、操作軸76を図中上向きとして、主弁38の2次側流路36Bの側から操作軸76にてパイロット弁60、即ち主弁38を移動操作するようになしているが、ここでは操作軸76の向きを逆向きの図中下向きとなし、操作軸76にてパイロット弁60、即ち主弁38を移動操作するようになしている。そのためここでは、操作軸76の、くびれ部140に対して先端部とは反対側の上部をパイロット弁60として構成している。尚この実施形態においても、図8に示しているように主弁38が開方向に最大移動量まで移動してストッパ101に当接した状態から、パイロット弁60を更に上方に移動可能とするための、ストロークS分の移動空間Kが確保してある。但しこの実施形態では、ストッパ101がボデー34に一体に構成されており、主弁38に対する開方向の最大移動量を制限する位置が可変ではなく、一定とされている。この実施形態では、上記実施形態におけるパイロット弁ケース54が設けられていないが、他の構成については基本的に上記実施形態と同様である。次に図9~図11は、本発明の他の実施形態を示している。この例は、1次側流路36Aの圧力P1と、2次側流路36Bの圧力P2との差圧ΔP=P1-P2を一定とする定差圧弁を設けた例である。これらの図において、117は定差圧弁で、119はその主体をなすダイヤフラム式の弁体であり、ゴム製のダイヤフラム膜121と、これを保持する硬質の保持部材123とを有している。弁体119は、図中右部に円筒部125を有しており、その円筒部125において、ボデー34の円形の嵌合孔127に図中左右方向に摺動可能に嵌合されている。弁体119の図中左側には1次圧室129が形成されており、そこに連通路137を通じて1次側流路36Aの1次側圧力P1が導入されている。131は、弁体119周りに形成された2次圧室で、この2次圧室131に、2次側流路36Bの2次側圧力P2が導入されている。2次圧室131にはコイルばね133が収容されており、弁体119に対して、このコイルばね133の付勢力が図中左向き、即ち2次側圧力P2の作用方向と同じ方向に及ぼされている。弁体119は、先端側図中右端側に絞り部135を有しており、この絞り部135によって流路の流れを絞る作用をなす。そしてその作用に基づいて、1次側圧力P1と2次側圧力P2との差圧ΔP=P1-P2を一定に保持する働きをなす。詳しくは、給水圧の変動等によって1次側流路36Aの1次側圧力P1が増大すると、定差圧弁117の弁体119がその増大した1次側圧力P1によって図中右向きに押し出される。すると絞り部135による流路の絞りが大となって、2次側流路36Bの2次側圧力P2が増大する。そして弁体119は、その移動により上昇した2次側圧力P2と1次側圧力P1とが釣合う位置で移動停止する。また逆に1次側圧力P1が低下すると、相対的に増大した2次側圧力P2にて弁体119が図中左向きに移動し、そして1次側圧力P1と2次側圧力P2とが釣合う位置で弁体119が停止する。このようにして弁体119は、1次側圧力P1と2次側圧力P2との差圧ΔPを常に一定に保つように動作する。このとき、主弁38が開弁状態の下でその主弁38を通過する水の流路面積をa,水の比重をρとしたとき、主弁38を通過する水の流量Qは、以下の式1で表される。尚式1中のcは定数である。このように定差圧弁117を設けた場合には、主弁38を通過して流れる水の流量は、1次側流路36Aの圧力の大小に関わり無く、1次側圧力P1と2次側圧力P2との差圧によって定まり、その流量は主弁38の開度に応じた一定流量となる。尚この実施形態において、ストッパ101はボデー34に一体に構成されており、主弁38に対する開方向の最大移動量を制限する位置が可変ではなく、一定とされている。この例では、設置現場の給水圧の高低に拘らず、主弁38を通過して流れる水の流量は、1次側流路36Aと2次側流路36Bとの間の差圧、及び主弁38の開弁量によって定まる。従って、その差圧を適宜の差圧に設定しておくことで、主弁38の最大開弁量、つまり開方向の最大移動量を大きくしつつ、最大吐水流量を、通常使用に際して許容可能な適正流量に抑えることができる。この結果、最大開弁時の主弁隙間を大きくすることができ、その主弁隙間を通じてゴミを下流側へと流し出すことができる。また吐水流量が流調弁装置22の設置現場の給水圧の高低による影響を受けないので、予め設計段階で最大吐水流量を適正な流量に定めておくことができ、従って現場毎に最大吐水流量を調節する必要をなくすことができる。図12は本発明の更に他の実施形態を示している。この例は、1次側流路36A上に減圧弁139を設けた例である。減圧弁139は、図13に示しているように減圧弁139の下流側の圧力P12を減圧弁の上流側の圧力P11よりも低い一定の設定圧力に減圧して保持するもので、この減圧弁139により、給水圧を減圧して主弁38に作用させるようにすることで、即ち給水を一定の減圧状態で主弁38に供給するようになすことで、主弁38,最大開弁量を一定以上に大きくした状態の下でも、その際の最大吐水流量を通常使用に際して許容可能な適正流量となすことができる。またこの例においても、主弁38を通過して流れる水の流量は、設置現場の給水圧の高低によらないで、減圧弁による減圧値に基づいて定まるため、設計段階で主弁38の最大開弁量、即ち最大吐水流量を予め定めておくことができ、現場毎の最大吐水流量の調節を不要とすることができる。このため、図12に示す実施形態においても、ストッパ101はボデー34に一体に構成されており、主弁38の開方向の最大移動量の制限位置が可変ではなく、一定とされている。図12Bは減圧弁139の一例を示している。この減圧弁139は、弁部141と、弁部141の2次側の圧力P12を図中上向きに受け、またコイルばね143の付勢力を下向きに受けるダイヤフラム145とを有している。この減圧弁139は、P12に感応して動作するダイヤフラム145により弁部141を開閉方向に移動させることで、弁部141よりも下流側の2次側圧力P12を、上流側の1次側圧力P11よりも低い設定圧力の減圧状態に保持する。以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示である。例えば図2及び図3におけるストッパ101による主弁の開方向の最大移動量を制限する制限位置を可変とする調整機構を、ねじ機構115に代えて他の機構を採用することも可能である。また、モータにて駆動される回転軸の回転運動を操作軸の直進運動に変換する機構を、上記のねじ機構に代えてカム機構その他の機構となすことも可能である。更にパイロット弁の形態を上例以外の形態となした、パイロット式の流調弁装置に本発明を適用することも可能である等、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。"