"導電性支持体と、前記導電性支持体上に配置された感光層と、前記導電性支持体と前記感光層との間に配置された中間層と、を有する電子写真感光体であって、前記中間層が、金属酸化物粒子と、バインダ樹脂とを含み、前記金属酸化物粒子が、下記式1で表されるチタンキレート化合物によって表面処理されている、電子写真感光体。式1において、Rは、それぞれ独立に、炭素原子数1~16の脂肪族炭化水素基を表し;Lは、それぞれ独立に、下記式1aで表されるβ-ケトエステル、下記式1bで表されるβ-ジケトン、および炭素原子数3~10のアルキレングリコールからなる群より選ばれるキレート化剤に由来する配位子を表し;nは、1~3の整数を表し;nが2以上である場合、2つのRは互いに連結していてもよい式1aにおいて、R1およびR2は、それぞれ独立に炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基を表す式1bにおいて、R3~R5は、それぞれ独立に炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基を表す前記金属酸化物粒子は、酸化チタン粒子である、請求項1に記載の電子写真感光体。前記金属酸化物粒子の平均一次粒径は10~400μmである、請求項1または2に記載の電子写真感光体。前記感光層が、電荷発生層と、電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層が、Y型チタニルフタロシアニン顔料、またはチタニルフタロシアニン顔料と2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料との混合物を含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の電子写真感光体。画像形成装置に着脱可能に装着されるプロセスカートリッジであって、請求項1~4のいずれかに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像にトナーを付与する現像手段、前記電子写真感光体の表面に付与されたトナーを記録媒体上に転写させる転写手段、転写後の前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段、および前記電子写真感光体の表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段からなる群より選ばれた少なくとも1つの手段と、を有し、前記電子写真感光体と、前記少なくとも1つの手段とが一体的に構成されている、プロセスカートリッジ。請求項1~4のいずれか一項に記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体の表面に露光する露光手段と、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像にトナーを付与する現像手段と、前記電子写真感光体の表面に形成されたトナーを記録媒体上に転写させる転写手段と、転写後の前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段と、前記電子写真感光体の表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段と、を有する、画像形成装置。ところで近年では、乾式電子写真方式を用いたプリントシステムは、画質が向上していることから、比較的少部数の印刷分野で広く用いられている。その結果、画質のさらなる向上が要求されるだけでなく、従来では珍しかった用いられ方;例えばコート紙へのプリント、高カバレッジ画像のプリント、高画質画像の大量プリント等がなされるようになってきた。それにより、画像形成における帯電電位は従来に比べて高電位になっており、従来はブロックすることが可能であった電荷を十分にブロックできず、厳しい条件下ではカブリ等の画像欠陥が発生することがあった。このような厳しい条件下でのカブリ等を抑制するために、例えば特許文献1および2の表面処理された金属酸化物粒子を含む中間層を厚膜化すると、ブロッキング性は比較的向上するが、電子輸送性が低下するという問題があった。そのため、電荷発生層からの電子の排出不良により、画像の濃度ムラが生じるという問題があった。画像の濃度ムラとは、具体的には、1回転目の画像形成プロセスが終了した後に、電荷発生層から電子が十分に排出されないことで、2回転目の画像形成プロセスで画像の濃度ムラが生じることをいう。一方、前記画像の濃度ムラを抑制するために、例えば中間層に含まれる金属酸化物粒子の電子輸送性を高めると、ブロッキング性が低下するという問題があった。具体的には、金属酸化物粒子の電子輸送性を高めたことで、導電性支持体から感光層へのホールの注入や、高感度の感光層を有する電子写真感光体においては、熱的励起により発生したキャリアのリークが生じやすいという問題があった。それにより、感光体の表面電位が部分的に低下し、カブリやポチなどの画像欠陥を生じることがあった。このように、中間層の電子輸送性と、ブロッキング性の両方を高めることは困難であった。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、十分な電子輸送性と、ブロッキング性とを有する中間層を有する電子写真感光体であって、画像の濃度ムラと、カブリやポチ等の画像欠陥とがいずれも抑制された電子写真感光体を提供することを目的とする。[1]導電性支持体と、前記導電性支持体上に配置された感光層と、前記導電性支持体と前記感光層との間に配置された中間層と、を有する電子写真感光体であって、前記中間層が、金属酸化物粒子と、バインダ樹脂とを含み、前記金属酸化物粒子が、下記一般式1で表されるチタンキレート化合物によって表面処理されている、電子写真感光体。式1において、Rは、それぞれ独立に、炭素原子数1~16の脂肪族炭化水素基を表し;Lは、それぞれ独立に、下記式1aで表されるβ-ケトエステル、下記式1bで表されるβ-ジケトン、および炭素原子数3~10のアルキレングリコールからなる群より選ばれるキレート化剤に由来する配位子を表し;nは、1~3の整数を表し、nが2以上である場合、2つのRは互いに連結していてもよい式1aにおいて、R1およびR2は、それぞれ独立に炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基を表す式1bにおいて、R3~R5は、それぞれ独立に炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基を表す[2]前記金属酸化物粒子は、酸化チタン粒子である、[1]に記載の電子写真感光体。[3]前記金属酸化物粒子の平均粒子径は10~400μmである、[1]または[2]に記載の電子写真感光体。[4]前記感光層が、電荷発生層と、電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層が、Y型チタニルフタロシアニン顔料、またはチタニルフタロシアニン顔料と2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料との混合物を含む、[1]~[3]のいずれかに記載の電子写真感光体。[5]画像形成装置に着脱可能に装着されるプロセスカートリッジであって、[1]~[4]のいずれかに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像にトナーを付与する現像手段、前記電子写真感光体の表面に付与されたトナーを記録媒体上に転写させる転写手段、転写後の前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段、および前記電子写真感光体の表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段からなる群より選ばれた少なくとも1つの手段と、を有し、前記電子写真感光体と、前記少なくとも1つの手段とが一体的に構成されている、プロセスカートリッジ。[6][1]~[4]のいずれかに記載の電子写真感光体と、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体の表面に露光する露光手段と、前記電子写真感光体の表面に形成された静電潜像にトナーを付与する現像手段と、前記電子写真感光体の表面に形成されたトナーを記録媒体上に転写させる転写手段と、転写後の前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段と、前記電子写真感光体の表面に残留するトナーを除去するクリーニング手段と、を有する、画像形成装置。本発明によれば、十分な電子輸送性と、ブロッキング性とを有する中間層を有し、濃度ムラの改善と、カブリやポチなどの画像欠陥の抑制とを実現しうる電子写真感光体を提供することができる。1.電子写真感光体本発明の電子写真感光体は、負帯電積層型の電子写真感光体であり、導電性支持体上に、少なくとも中間層と、感光層とを積層したものであり、必要に応じて保護層をさらに積層したものである。電子写真感光体の具体的な層構成として、以下を例示することができる。1導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷発生層と電荷輸送層、および必要に応じて保護層を順次積層した層構成;2導電性支持体上に、中間層、感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層、および必要に応じて保護層を順次積層した層構成;以下、上記1の層構成を中心に、本発明の電子写真感光体を構成する各層について説明する。導電性支持体について導電性支持体は、円筒状またはシート状の導電性支持体である。円筒状の導電性支持体は、回転することによって、連続的に画像を形成するように構成されている。高精度に画像形成するためには、円筒状の導電性支持体の真直度は0.1mm以下であることが好ましく、振れは0.1mm以下であることが好ましい。導電性支持体の材質は、アルミニウム、ニッケル等の金属ドラム;アルミニウム、酸化錫、酸化インジウム等の金属を蒸着したプラスチックドラム;導電性化合物を塗布した紙またはプラスチックドラム等でありうる。導電性支持体の表面の、常温下における比抵抗は103mΩ以下であることが好ましい。導電性支持体の表面は、露光により発生する干渉縞モアレを抑制するために、封孔されたアルマイト処理陽極酸化処理が施されていてもよい。アルマイト処理は、通常、クロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行うことができるが、硫酸浴中で行うことが好ましい。硫酸浴中でのアルマイト処理は、硫酸濃度100~200g/l、アルミニウムイオン濃度1~10g/l、液温20°C、印加電圧約20Vの条件で行うことが好ましい。アルマイト処理被膜の平均膜厚は、通常、20μm以下であることが好ましく、10μm以下であることがより好ましい。中間層について中間層は、感光層で生成した電子を導電性支持体側へ輸送する機能電子輸送機能と、導電性支持体から感光層への正孔の注入を防止する機能ブロッキング機能と、を有する。このような中間層は、特定のチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子と、それを分散させるバインダ樹脂と、を含む。原料となる金属酸化物粒子は、N型半導性を有する金属酸化物;具体的には、電子輸送性を有するが、正孔輸送性を有しない金属酸化物で構成される。そのような金属酸化物の例には、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムおよび酸化スズ等が含まれる。なかでも、導電性や分散性を高めるためには、酸化チタンおよび酸化亜鉛が好ましく、酸化チタンがより好ましい。金属酸化物粒子を構成する酸化チタンの結晶型は、アナタース型、ルチル型、およびアモルファス型などのいずれであってもよいが、分散性を高めるためには、ルチル型であることが好ましい。酸化チタンの結晶型は、二種以上の結晶型の混合物であってもよい。原料となる金属酸化物粒子の形状は、樹枝状、針状、および粒状のいずれであってもよいが、中間層における金属酸化物粒子の分散性を高めるためには、粒状であることが好ましい。原料となる金属酸化物粒子の数平均一次粒径は、好ましくは10~400nmであり、より好ましくは10~200nmであり、さらに好ましくは10~50nmであり、さらに好ましくは10~40nmである。金属酸化物粒子の数平均一次粒径が10nm未満であると、中間層によるモアレの抑制効果が小さい。一方、金属酸化物粒子の数平均一次粒径が400nm超であると、中間層用塗布液において金属酸化物粒子が沈降しやすく、分散性が低いため、ポチ等の画像欠陥を生じやすい。金属酸化物粒子の平均一次粒子径は、以下のようにして求めることができる。即ち、原料となる金属酸化物粒子のSEM透過型電子顕微鏡画像を倍率10000倍で観察し、100個の粒子を一次粒子としてランダムに選択する。これらの一次粒子のフェレ方向平均径を画像解析により測定し、それらの平均値を平均一次粒子径として求めることができる。金属酸化物粒子は、前述の通り、特定のチタンキレート化合物で表面処理されている。特定のチタンキレート化合物は、式1で表されるチタンキレート化合物である。式1のRは、それぞれ独立して、炭素原子数1~16の脂肪族炭化水素基を表す。脂肪族炭化水素基の例には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ターシャリーブチル基等が含まれ、好ましくはイソプロピル基、エチル基、ヘキシル基、オクチル基等である。式1におけるnは2以上である場合には、2つのRは互いに連結していてもよい。例えば、nが2の場合に2つのORは、お互いに連結して、アルキレンジオキシ基例えば、プロパンジオキシ基を構成してもよい。式1のLは、キレート化剤に由来する配位子である。キレート化剤は、下記式1aで表されるβ-ケトエステル、下記式1bで表されるβ-ジケトン、および炭素原子数3~10のアルキレングリコールからなる群より選ばれるキレート化剤である。式1aのR1およびR2は、それぞれ独立に、炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基である。脂肪族炭化水素基の例には、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ヘキシル基、オクチル基等が含まれる。式1aで表されるβ-ケトエステルの例には、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、アセト酢酸プロピル、およびアセト酢酸ブチル等が含まれる。式1bのR3~R5は、それぞれ独立に、炭素原子数1~18の脂肪族炭化水素基でありうる。式1bのR3~R5は、式1aのR1およびR2と同様に定義される。式1bで表されるβ-ジケトンの例には、アセチルアセトン、2,4-ヘプタンジオンエチルアセチルアセトン、ジエチルアセチルアセトン、ベンゾイルアセトン、ヘキサフルオロアセチルアセトン、テノイルトリフルオロアセトン、1,3-シクロヘキサンジオン等が含まれる。炭素原子数3~10のアルキレングリコールの例には、プロパンジオール、ブタンジオール、ペンタンジオール、ヘキサンジオール、オクタンジオール、ノナンジオール、デカンジオール等が含まれる。式1のnは、1~3の整数である。式1におけるOR基は少ないほうが好ましく、nは2以下であることが好ましい。一般式1で表されるチタンキレート化合物の好ましい例には、ジイソプロポキシチタニウムビスメチルアセトアセテート、イソプロポキシチタニウムトリメチルアセトアセテート、トリブトキシチタニウムアセチルアセトネート、ジブトキシチタニウムビスエチルアセトアセトネート、ジオクチロキシチタニウムビスオクチレングリコレート、ジイソプロポキシチタニウムビスエチルアセトアセテート、プロパンジオキシチタニウムビスエチルアセトアセテート等が含まれる。式1で表されるチタンキレート化合物の市販例には、TC-200マツモト交商社製、TC-100マツモト交商社製、TC-750マツモト交商社製、T-60日本曹達社製等が含まれる。式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子が良好な特性を示す理由は、必ずしも明らかではないが、以下のように推定される。即ち、式1で表されるチタンキレート化合物は縮合反応の進行がマイルドであるため、不均一な反応進行が生じず、金属酸化物粒子の表面を均一に被覆することができると推定される。それにより、電子輸送性を低下させることなく、不要なホールの注入や熱励起キャリアのリークを抑制できると推定される。原料としての金属酸化物粒子に対する式1で表されるチタンキレート化合物の付着量は、金属酸化物粒子の電子輸送性を損なわないためには、原料である金属酸化物粒子に対して20質量以下であることが好ましく、15質量以下であることがさらに好ましい。金属酸化物粒子のカブリを抑制するためには、式1で表されるチタンキレート化合物の付着量は、原料である金属酸化物粒子に対して2質量以上であることが好ましく、5質量以上であることがより好ましい。式1で表されるチタンキレート化合物の付着量は、表面処理された金属酸化物粒子の強熱減量試験における、表面処理された金属酸化物粒子の質量の減少量から求めることができる。強熱減量試験は、例えば電気マッフル炉で700~800°Cで加熱する条件で行うことができる。式1で表されるチタンキレート化合物による表面処理は、例えば式1で表されるチタンキレート化合物と、金属酸化物粒子とを溶媒に分散させた溶液を、所定の温度で混合および攪拌した後;当該溶液から溶媒を除去した後、得られる金属酸化物粒子をアニール処理することで行うことができる。金属酸化物粒子の電子輸送性と、カブリの抑制とを好ましく両立するためには、式1で表されるチタンキレート化合物による処理量や、混合攪拌時の温度および時間などを調整することが好ましい。式1で表されるチタンキレート化合物の処理量仕込み量は、金属酸化物粒子に対して2~20質量とすることが好ましく、5~15質量とすることがより好ましい。式1で表されるチタンキレート化合物の処理量が2質量未満であると、金属酸化物粒子によるカブリを十分に抑制できず、ブロッキング性が十分でないことがある。式1で表されるチタンキレート化合物の処理量が20質量超であると、金属酸化物粒子の電子輸送性が低下することがある。混合攪拌時の温度は、30~150°C程度であることが好ましく、混合攪拌時間は、0.5~10時間であることが好ましい。アニール処理温度は、例えば120~220°Cとすることができる。原料となる金属酸化物粒子は、必要に応じて、前記式1で表されるチタンキレート化合物以外の、他の表面処理剤によってさらに表面処理されてもよい。つまり、金属酸化物粒子の表面は、複数の層によって覆われていてもよく、そのうちの少なくとも一層が、前述のチタンキレート化合物からなる層であればよい。他の処理剤の好ましい例には、無機系化合物、反応性有機ケイ素化合物等が含まれる。無機系化合物の例には、アルミナ、シリカ、ジルコニアやそれらの水和物等が含まれる。反応性有機ケイ素化合物の例には、メチルトリメトキシシラン、n‐ブチルトリメトキシシラン、n-ヘキシルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン等のアルコキシシラン;およびメチルハイドロジェンポリシロキサン等が含まれる。金属酸化物粒子の分散性を高めるためには、金属酸化物粒子は前記チタンキレート化合物で表面処理され、さらに反応性有機ケイ素化合物で表面処理されていることが好ましい。このような金属酸化物粒子は、最表面に反応性有機ケイ素化合物層を有するため、金属酸化物粒子の分散性が効果的に高められる。他の処理剤による金属酸化物粒子の表面処理は、公知の方法により行うことができる。例えば、反応性有機ケイ素化合物による表面処理は、1反応性有機ケイ素化合物を水または有機溶媒に分散させた溶液に、金属酸化物粒子を添加して混合攪拌し、2得られた溶液をろ過および乾燥等すること、により行うことができる。中間層に含まれるバインダ樹脂は、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂等が含まれる。なかでも、感光層を塗布する際に、中間層が溶解するのを抑制する観点などから、ポリアミド樹脂が好ましく、メトキシメチロール化ポリアミド等のアルコール可溶性ポリアミドがより好ましい。式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子Pと、バインダ樹脂Bとの体積比表面処理された金属酸化物粒子P/バインダ樹脂Bは、0.4~1.6であることが好ましく、0.6~1.2であることがより好ましい。前記体積比が0.4未満であると、中間層の電子輸送性が低すぎるため、画像の濃度ムラが生じやすい。一方、前記体積比が1.6超であると、中間層の電子輸送性が高すぎるため、ブロッキング性が低下し、画像欠陥が生じやすい。式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子Pと、バインダ樹脂Bとの体積比は、TGA熱量計測定装置により、以下の方法で測定することができる。i表面処理された金属酸化物粒子の比重を、エステック社製真比重計マイクロピクノメータを用いて測定する。また、バインダ樹脂の比重は、成型片とした状態の重量を測定した後、該成型片を、体積既知の水中に入れて排除体積を測定することで求められる。ii一方、測定試料として、表面処理された金属酸化物粒子とバインダ樹脂の混合物を準備する。次いで、アルミサンプルパンに測定試料5mgを秤量し、示差熱重量同時測定装置TG/DTA6200セイコーインスツルメンツ株式会社製を使用して、窒素ガス雰囲気下導入量150~200ml/min、昇温温度20°C/minにて加熱重量減少曲線で減少量を測定する。1段目の加熱重量減少量からバインダ樹脂の重量が求められ、その時点での残留重量から、表面処理された金属酸化物粒子重量が求められる。iiiそして、表面処理された金属酸化物粒子およびバインダ樹脂の、前記iで得られた比重と、前記iiで得られた重量とから、表面処理された金属酸化物粒子とバインダ樹脂の体積をそれぞれ算出する。それにより、体積比P/Bを算出する。中間層の膜厚は、0.5~15μmであることが好ましく、1~7μmであることがより好ましい。中間層の膜厚が小さすぎると、導電性支持体表面全体を被覆することができず、導電性支持体からのホールの注入を十分にブロックできないことがある。一方、中間層の膜厚が大きすぎると、電気的抵抗が増大するため、十分な電子輸送性が得られないことがある。感光層について感光層は、露光によって電荷を発生させる機能と、発生させた電荷を感光体表面に輸送する機能とを有する。そのような感光層は、電荷発生機能と、電荷輸送機能とを同一の層で行う単層構造を有していてもよく、電荷発生機能と電荷輸送機能とを異なる層で行う積層構造を有していてもよいが;繰り返し使用による残留電位の増加を抑制するためには、電荷発生層と電荷輸送層との積層構造を有することが好ましい。負帯電用の電子写真感光体は、中間層上に設けられた電荷発生層CGLと、電荷発生層上に設けられた電荷輸送層CTLと、を有することが好ましい。電荷発生層CGL電荷発生層は、露光により電荷を発生させる機能を有する。そのような電荷発生層は、通常、電荷発生物質CGMと、それを分散させるバインダ樹脂とを含む。電荷発生物質は、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、およびアズレニウム顔料等でありうる。電荷発生物質は、露光波長に対する感度に応じて選択されればよいが、デジタル機における露光波長に対する感度を高めるためには、フタロシアニン顔料が好ましい。フタロシアニン顔料は、感度を高めるためには、Y型フタロシアニン顔料、ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料であることが好ましい。Y型フタロシアニン顔料は、Cu-Kα特性X線によるX線回折のスペクトルにおいて、ブラッグ角2θ±0.2°27.3°において最大回折ピークを有する。ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料の例には、2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料が含まれる。2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、下記式で表される。2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、ブタンジオールの付加比率によって異なる結晶型をとりうる。良好な感度を得るためには、チタニルフタロシアニン1モルに対してブタンジオール化合物を1モル以下となるように反応させて得られる結晶型のものが好ましい。そのような結晶型を有する2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、粉末X線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角2θ±0.2°8.3°において、特徴的なピークを有する。この2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、8.3°以外にも、24.7°、25.1°、26.5°にピークがみられる。ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、単独で含まれてもよいが、非付加体のチタニルフタロシアニン顔料との混合物として含まれてもよい。電荷発生層は、非付加体のチタニルフタロシアニン顔料と、2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料とを含有することが特に好ましい。これらの顔料を含む感光層を備えた感光体の相対反射スペクトルから換算して得られる、前記感光層の波長780nmにおける吸光度Abs780と波長700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700が0.8~1.1であることが好ましい。上記感光層の吸光度比は、以下のようにして求めることができる。1まず、アルミニウム支持体上に、非付加体のチタニルフタロシアニン顔料と、2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料とを含む感光層を形成した感光体試料を準備する。そして、この感光体試料の相対反射光の吸収スペクトルを測定する。反射光の吸収スペクトルは、光学式膜厚測定装置SolidLambdaThicknessスペクトラコープ社製を用いて測定することができる。即ち、まず各波長におけるアルミニウム支持体の反射強度をベースラインとして測定する。次いで、各波長における感光体試料の反射強度を測定する。そして、各波長における感光体試料の反射強度を、各波長におけるアルミニウム支持体の反射強度で割って得られる値を相対反射率Rλとする。それにより、相対反射スペクトルを得る。2次いで、得られた感光体試料の相対反射スペクトルを、下記式により吸光度スペクトルに換算する。Absλ=-logRλ式中、Rλは、波長λにおける感光体試料の反射強度を、波長λにおけるアルミニウム支持体の反射強度で割って得られる相対反射率を示す3次いで、干渉縞による凹凸を除去するために、前記2で換算した吸光度スペクトルデータを、波長領域765~795nmおよび波長領域685~715nmのそれぞれにおいて、二次の多項式に近似する。4そして、近似した二次の多項式における、波長780nmにおける吸光度Abs780と、波長700nmにおける吸光度Abs700とを求める。それにより、吸光度の比Abs780/Abs700を算出する。バインダ樹脂は、特に制限されないが、例えばホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等でありうる。これらのバインダ樹脂は、繰り返し使用に伴う残留電位の増加を少なくすることができる。電荷発生物質の含有量は、バインダ樹脂100質量部に対して20~600質量部であることが好ましく、50~500質量部であることがより好ましい。電荷発生物質の含有量が20質量部未満であると、露光により十分な電荷を発生させることができず、感光層の感度が低くなる。電荷発生物質の含有量が600質量部超であると、感光層の感度が高すぎて、繰り返し使用に伴う残留電位の増加が生じやすい。ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料は、それを含む感光層を備えた感光体の相対反射スペクトルから換算して得られる、前記感光層の波長780nmにおける吸光度Abs780と波長700nmにおける吸光度Abs700との比Abs780/Abs700が0.8~1.1であることが好ましい。ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料を含む感光層の吸光度比Abs780/Abs700が0.8~1.1であると、適切な分散シェアによって顔料結晶が安定化しやすく、光感度や、繰り返し露光による画像特性が安定する。ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニン顔料を含む感光層の吸光度比は、前述と同様にして測定することができる。電荷発生層の膜厚は、特に制限されないが、感度を高めるためには薄いことが好ましく、0.01~5μmであることが好ましく、0.1~2μmであることがより好ましい。電荷輸送層CTL電荷輸送層は、電荷発生層で発生した電荷を、感光体表面に輸送する機能を有する。電荷輸送層は、一層であっても二層以上であってもよい。電荷輸送層は、通常、電荷輸送物質CTMと、それを分散させるバインダ樹脂と、を含む。電荷輸送物質CTMは、トリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物等でありうる。バインダ樹脂は、熱可塑性樹脂であっても熱硬化性樹脂であってもよい。バインダ樹脂の例には、ポリエステル樹脂、ポリスチレン、メタアクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂等が含まれる。なかでも、吸水率が低く、電荷輸送物質を良好に分散させることができることから、ポリカーボネート樹脂が好ましい。電荷輸送層は、必要に応じて他の添加剤をさらに含んでもよい。そのような添加剤の例には、酸化防止剤が含まれる。電荷輸送物質の含有量は、バインダ樹脂100質量部に対して10~200質量部であることが好ましく、20~100質量部であることがより好ましい。電荷輸送物質の含有量が10質量部未満であると、電荷輸送性が十分ではないため、電荷発生層で発生した電荷を感光体表面まで十分に輸送できないことがある。一方、電荷輸送物質の含有量が200質量部超であると、繰り返し使用に伴う残留電位の増加が顕著となりやすい。電荷輸送層の膜厚は、特に制限されないが、10~40μm程度とすることができる。保護層OCL本発明の電子写真感光体は、必要に応じて保護層を有していてもよい。保護層は、バインダ樹脂と、無機微粒子とを含み、必要に応じて酸化防止剤や滑剤等をさらに含んでもよい。保護層は、バインダ樹脂と無機微粒子とを含む塗布液を電荷輸送層の上に塗布して形成されたものであってよい。保護層に含まれる無機微粒子としては、シリカ、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモンやタンタルをドープした酸化スズ、酸化ジルコニウム等の微粒子を好ましく用いることができる。特に表面を疎水化した疎水性シリカや疎水性アルミナ、疎水性ジルコニア、微粉末焼結シリカ等が好ましい。無機微粒子の数平均一次粒径は、1~300nmのものが好ましく、5~100nmが特に好ましい。無機微粒子の数平均一次粒径は、透過型電子顕微鏡観察によって10000倍に拡大し、ランダムに300個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によりフェレ径の数平均径として測定値を算出して得られた値である。保護層に含まれるバインダ樹脂としては、熱可塑性樹脂であっても熱硬化性樹脂であってもよい。例えば、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂等を挙げることができる。保護層に含まれる滑剤としては、樹脂微粉末例えば、フッ素系樹脂、ポリオレフィン系樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂、アクリル樹脂、スチレン樹脂等、金属酸化物微粉末例えば、酸化チタン、酸化アルミ、酸化スズ等、固体潤滑剤例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウム等、シリコーンオイル例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンポリシロキサン、環状ジメチルポリシロキサン、アルキル変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、高級脂肪酸変性シリコーンオイル等、フッ素系樹脂粉体例えば、四フッ化エチレン樹脂粉体、三フッ化塩化エチレン樹脂粉体、六フッ化エチレンプロピレン樹脂粉体、フッ化ビニル樹脂粉体、フッ化ビニリデン樹脂粉体、フッ化二塩化エチレン樹脂粉体及びそれらの共重合体等、ポリオレフィン系樹脂粉体例えば、ポリエチレン樹脂粉体、ポリプロピレン樹脂粉体、ポリブテン樹脂粉体、ポリヘキセン樹脂粉体などのホモポリマー樹脂粉体、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-ブテン共重合体などのコポリマー樹脂粉体、これらとヘキセンなどの三元共重合体、更にこれらの熱変成物のようなポリオレフィン系樹脂粉体等などが挙げられる。上記の潤滑剤として用いられる樹脂の分子量や粉体の粒径は、適宜選択されうる。樹脂の粒径は、特に0.1μm~10μmであることが好ましい。これらの潤滑剤を均一に分散するため、分散剤をバインダ樹脂にさらに添加してもよい。図1は、負帯電積層型の電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。図1に示されるように、負帯電積層型の電子写真感光体10は、導電性支持体12と、中間層14と、電荷発生層16と、電荷輸送層18と、がこの順に積層されている。そして、負帯電積層型の電子写真感光体10に光が照射されると、電荷発生層16で電荷が発生する。電荷発生層16で発生した電荷のうち、電子は中間層14を経て導電性支持体12に移動し;ホール正孔は電荷輸送層18を経て感光体表面に移動し、感光体表面の負電荷を打ち消すことにより、感光体表面に静電潜像を形成する。本発明においては、中間層14に含まれる金属酸化物粒子の表面が、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理されている。それにより、導電性支持体12からのホールの注入を効果的に抑制し;かつ電荷発生層16で熱励起された電子の輸送を抑制することができる。それにより、感光体の表面電位の変動によるポチやカブリ等の画像欠陥を抑制できる。また、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子は、十分な電子輸送性を確保することができる。それにより、露光後電位の上昇による画像の濃度ムラを抑制できる。2.電子写真感光体の製造方法本発明の電子写真感光体は、例えば導電性支持体上に、中間層用塗布液を塗布および乾燥して中間層を形成するステップと;中間層上に、感光層用塗布液を塗布および乾燥して感光層を形成するステップ;を経て製造することができる。中間層用塗布液は、前述の式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子と、バインダ樹脂と、それらの分散溶媒と、を含む。中間層用塗布液に含まれる分散溶媒は、ポリアミド樹脂等の溶解性に優れることから、エタノール、n-プロピルアルコール、イソプロピルアルコール等の炭素原子数2~4のアルコール類であることが好ましい。これらの分散溶媒は、単独で用いられてもよいし、助触媒と組み合わせて用いられてもよい。これらの分散溶媒の含有量は、全溶媒に対して30~100質量、好ましくは40~100質量、より好ましくは50~100質量であることが好ましい。助溶媒の例には、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノンおよびテトラヒドロフラン等が含まれる。感光層用塗布液は、電荷発生物質または電荷輸送物質と、バインダ樹脂と、それらの分散溶媒または溶解溶媒とを含む。感光層用塗布液に含まれる分散溶媒または溶解溶媒の例には、n-ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、N,N-ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、1,2-ジクロロエタン、1,2-ジクロロプロパン、1,1,2-トリクロロエタン、1,1,1-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシドおよびメチルセロソルブ等が含まれる。なかでも、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、トルエン、テトラヒドロフラン等が好ましい。本発明の電子写真感光体を製造するための各種塗布液例えば中間層用塗布液や感光層用塗布液の塗布方法は、浸漬塗布のほかにも、スライドホッパー型塗布装置を用いた塗布方法、スプレー塗布等の塗布方法を用いることができる。スライドホッパー型塗布装置を用いた塗布方法については、例えば特開昭58-189061号公報等に詳細に記載されている。3.画像形成装置本発明の画像形成装置は、少なくとも前述の電子写真感光体を有する。図2は、本実施形態に係るタンデム型のカラー画像形成装置の構成を示す断面図である。図2に示されるように、画像形成装置100は、4組の画像形成ユニット110Y、110M、110C、110Bkと、無端ベルト状中間転写体ユニット130と、給紙搬送手段150と、定着手段170とを有する。画像形成装置100の本体Aの上部には、原稿画像読み取り装置SCが配置されている。画像形成ユニット110Y、110M、110C、110Bkは、鉛直方向に並べて配置されている。画像形成ユニット110Y、110M、110C、110Bkは、第1の像担持体である感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkと、その周囲にドラムの回転方向に順次配置された、帯電手段113Y、113M、113C、113Bkと、露光手段115Y、115M、115C、115Bkと、現像手段117Y、117M、117C、117Bkと、クリーニング手段119Y、119M、119C、119Bkと、を有する。そして、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bk上に、イエローY、マゼンタM、シアンCおよびブラックBkのトナー画像をそれぞれ形成できるようになっている。画像形成ユニット110Y、110M、110C、110Bkは、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkに形成するトナー画像の色が異なる以外は同様に構成されるため、以下、画像形成ユニット110Yの例で説明する。帯電手段113Yは、感光体ドラム111Yに対して一様な電位を与える手段である。本実施の形態においては、帯電手段113Yとしてコロナ放電型の帯電器が好ましく用いられる。露光手段115Yは、帯電手段113Yによって一様な電位を与えられた感光体ドラム111Y上に、画像信号イエローの画像信号に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する機能を有する。露光手段115Yは、感光体ドラム111Yの軸方向にアレイ状に発光素子が配列されたLEDと結像素子とから構成されるもの、あるいはレーザー光学系などでありうる。露光光源は、発振波長が350~500nmの半導体レーザーまたは発光ダイオードであることが好ましい。これらの露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を10~100μmに絞り込み、感光体上にデジタル露光を行うことで、600dpidpi:2.54cm当たりのドット数~2400dpiあるいはそれ以上の高解像度の電子写真画像を形成しうる。露光ドット径とは、露光ビームの強度がピーク強度の1/e2以上の領域の、主走査方向の露光ビームの長さLd:長さが最大位置で測定するを示す。現像手段117Yは、感光体ドラム111Yにトナーを供給し、感光体ドラム111Yの表面に形成された静電潜像を現像可能に構成されている。クリーニング手段119Yは、感光体ドラム111Yの表面に圧接するローラや、ブレードを有しうる。無端ベルト状中間転写体ユニット130は、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkと当接可能に設けられている。無端ベルト状中間転写体ユニット130は、第2の像担持体である無端ベルト状中間転写体131と、当該無端ベルト状中間転写体131と当接して配置された一次転写ローラ133Y、133M、133C、133Bkと、当該無端ベルト状中間転写体131のクリーニング手段135と、を有する。無端ベルト状中間転写体131は、複数のローラ137A、137B、137C、137Dにより巻回され、回動可能に支持されている。本実施の形態の画像形成装置100において、前述の感光体ドラム111Y、現像手段117Y、およびクリーニング手段119Y等は、一体的に結合され、装置本体に着脱自在に構成されたプロセスカートリッジ画像形成ユニットであってもよい。あるいは、帯電手段113Y、露光手段115Y、現像手段117Y、一次転写ローラ133Yおよびクリーニング手段119Yからなる群から選ばれる一以上の部材と、感光体ドラム111Yとを一体的に構成したプロセスカートリッジ画像形成ユニットとしてもよい。図2におけるプロセスカートリッジ200は、筐体201と、それに収容された感光体ドラム111Y、帯電手段113Y、現像手段117Yおよびクリーニング手段119Yと、無端ベルト状中間転写体ユニット130と、を有する。また、装置本体には、プロセスカートリッジ200を装置本体内にガイドする手段として支持レール203L、203Rが設けられている。それにより、プロセスカートリッジ200を装置本体に着脱可能となっている。これらのプロセスカートリッジ200は、装置本体に着脱自在に構成された単一の画像形成ユニットとなりうる。給紙搬送手段150は、給紙カセット211内の転写材Pを、複数の中間ローラ213A、213B、213C、213Dおよびレジストローラ215を経て、二次転写ローラ217に搬送可能に設けられている。定着手段170は、二次転写ローラ217により転写されたカラー画像を定着処理する。排紙ローラ219は、定着処理された転写材Pを挟持して、画像形成装置外部に設けられた排紙トレイ221上に載置可能に設けられている。このように構成された画像形成装置100では、画像形成ユニット110Y、110M、110C、110Bkにより画像を形成する。具体的には、帯電手段113Y、113M、113C、113Bkにより感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面にコロナ放電して負に帯電させる。次いで、露光手段115Y、115M、115C、115Bkで、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面を画像信号に基づいて露光し、静電潜像を形成する。次いで、現像手段117Y、117M、117C、117Bkで、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面にトナーを付与し、現像する。次いで、一次転写ローラ一次転写手段133Y、133M、133C、133Bkを、回動する無端ベルト状中間転写体131と当接させる。それにより、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bk上にそれぞれ形成した各色の画像を、回動する無端ベルト状中間転写体131上に逐次転写させて、カラー画像を転写する一次転写する。画像形成処理中、一次転写ローラ133Bkは、常時、感光体ドラム111Bkに当接する。一方、他の一次転写ローラ133Y、133M、133Cは、カラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体ドラム111Y、111M、111Cに当接する。そして、一次転写ローラ133Y、133M、133C、133Bkと無端ベルト状中間転写体131とを分離させた後、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面に残留するトナーを、クリーニング手段119Y、119M、119C、119Bkで除去する。そして、次回の画像形成に備えて、必要に応じて感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面を除電手段不図示によって除電した後、帯電手段113Y、113M、113C、113Bkにより負に帯電させる。一方、給紙カセット211内に収容された転写材P例えば普通紙、透明シート等の最終画像を担持する支持体を、給紙搬送手段150で給紙し、複数の中間ローラ213A、213B、213C、213D、レジストローラ215を経て二次転写ローラ二次転写手段217に搬送する。そして、二次転写ローラ217を回動する無端ベルト状中間転写体131と当接させて、転写材P上にカラー画像を一括して転写する二次転写する。二次転写ローラ217は、転写材P上に二次転写を行うときのみ、無端ベルト状中間転写体131と当接する。その後、カラー画像が一括転写された転写材Pを、無端ベルト状中間転写体131の曲率が高い部位で分離する。このようにしてカラー画像が一括して転写された転写材Pを、定着手段170で定着処理した後、排紙ローラ219で挟持して装置外の排紙トレイ221上に載置する。また、カラー画像が一括転写された転写材Pを無端ベルト状中間転写体131から分離した後、クリーニング手段135で無端ベルト状中間転写体131上の残留トナーを除去する。本実施の形態において、無端ベルト状中間転写体131や転写材Pなどの、感光体ドラム111Y上に形成されたトナー画像を転写する転写媒体を、総称して記録媒体という。前述したように、本実施の形態の画像形成装置100に含まれる感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの中間層は、十分な電子輸送性を有する。そのため、感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの表面の残存電位の増加を抑制でき、画像の濃度ムラを少なくすることができる。さらに、画像形成装置100に含まれる感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkの中間層は、高いブロッキング性を有する。そのため、特に高感度の電荷発生層を有する感光体ドラム111Y、111M、111C、111Bkにおいても、導電性支持体からの不要なホールの注入や電荷発生層からの不要な熱励起キャリアの移動を少なくすることができ、ポチやカブリ等の画像欠陥を抑制することができる。本発明の画像形成装置は、電子写真複写機や、レーザプリンタ、LEDプリンタおよび液晶シャッター式プリンタ等の電子写真装置などとして用いられる。さらに、本発明の画像形成装置は、電子写真技術を応用したディスプレイ装置、記録装置、軽印刷装置、製版装置およびファクシミリ装置などにも幅広く用いることができる。以下において、実施例を参照して本発明をより詳細に説明する。これらの実施例によって、本発明の範囲は限定して解釈されない。まず、実施例で用いた式1で表されるチタンキレート化合物を、表1に示す。実施例11導電性支持体の作製長さ362±0.2mmのアルミニウム合金製素管をNC施盤に装着し、ダイヤモンド焼結バイトにて、外径59.95±0.04mm、表面粗さRzが1.2±0.2μmとなるように切削加工を行った。その後、洗浄して導電性支持体を得た。2表面処理された金属酸化物粒子1の作製金属酸化物粒子としての、一次粒子径が35nmのルチル型酸化チタン100質量部と、トルエン500質量部とを攪拌混合し、式1で表されるチタンキレート化合物としてのチタンジオクチロキシビスオクチレングリコレートTC‐200株マツモト交商社製5.5質量部を添加して、80°Cで2時間攪拌した。その後、トルエンを減圧蒸留により留去し、180°Cで3時間焼き付けを行った。それにより、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子1を得た。表面処理済み金属酸化物粒子1の真比重は3.6であった。3電子写真感光体の作製中間層の形成バインダ樹脂としての下記ポリアミド樹脂N-11質量部を、エタノール/n-プロピルアルコール/テトラヒドロフラン体積比45/20/35の混合溶媒20質量部に加えて、20°Cで攪拌混合した。この溶液に、上記表面処理済み金属酸化物粒子1を4.2質量部添加し、ビーズミルにより、ミル滞留時間3時間として分散させた。そして、この溶液を一昼夜静置した後、ろ過することにより、中間層用塗布液を得た。ろ過は、ろ過フィルタとして、公称濾過精度が5μmのリジメッシュフィルタ日本ポール社製を用いて、50kPaの圧力下で行った。ポリアミド樹脂N-1このようにして得られた中間層用塗布液に、前述の導電性支持体を浸漬させた後浸漬塗布法により塗布した後、120°Cで30分間乾燥させて、導電性支持体の周面に、厚さ2μmの中間層を形成した。得られた中間層の表面処理済み金属酸化物粒子1Pとバインダ樹脂Bとの体積比P/Bは1.0であった。電荷発生層の形成下記成分を混合し、サンドミル分散機により15時間分散させて、電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を、前述と同様の浸漬塗布法により中間層上に塗布した後、乾燥させて、厚さ0.5μmの電荷発生層を形成した。電荷発生層用塗布液電荷発生物質:Y型チタニルフタロシアニンCu-Kα特性X線によるX線回折のスペクトルでブラッグ角2θ±0.2°27.3°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料20質量部バインダ樹脂:ポリビニルブチラールBX-1、積水化学株製10質量部分散溶媒:メチルエチルケトン700質量部シクロヘキサノン300質量部電荷輸送層の形成下記成分を混合して電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を、前述と同様の浸漬塗布法により電荷発生層上に塗布した後、乾燥させて、厚さ20μmの電荷輸送層を形成した。これにより電子写真感光体を得た。電荷輸送層用塗布液電荷輸送物質:下記化合物225.0質量部バインダ樹脂:ポリカーボネートZ300三菱ガス化学社製300.0質量部酸化防止剤:Irganox1010日本チバガイギー社製6.0質量部分散溶媒:テトラヒドロフラン/トルエン混合液体積比3/12000.0質量部その他添加剤:シリコンオイルKF-54信越化学社製1.0質量部実施例2表面処理済み金属酸化物粒子2の作製実施例1で得られた表面処理済み金属酸化物粒子1を500質量部と、メチルハイドロジェンポリシロキサンMHPSを30質量部と、トルエン1500質量部とを攪拌混合した後、ビーズミルによりミル滞留時間25分、温度35±5°Cの条件で湿式解砕処理を行った。湿式解砕処理して得られたスラリーから、ニーダを用いた減圧蒸留バス温度:110°C、製品温度:30~60°C、減圧度:約100Torrによりトルエンを分離除去した。得られた乾燥物に、120°Cで2時間、メチルハイドロジェンポリシロキサンの焼き付け処理を行った。焼き付け処理後に得られた粉体を、室温まで冷却した後、ピンミルにより粉砕した。それにより、式1で表されるチタンキレート化合物とMHPSとで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子2を得た。電子写真感光体の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の代わりに、表面処理済み金属酸化物粒子2を感光体の中間層に用いた以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例3表面処理済み金属酸化物粒子3の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、ルチル型酸化チタンの一次粒子径を15nmに変更した以外は実施例1と同様にして、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された酸化チタン粒子を得た。この表面処理された酸化チタン粒子を500質量部と、MHPSを40質量部と、トルエン1500質量部とを攪拌混合した。得られた混合物をビーズミルによりミル滞留時間45分、温度35±5°Cの条件で湿式解砕処理した。それ以外は実施例2と同様にして、式1で表されるチタンキレート化合物とMHPSとで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子3を得た。電子写真感光体の作製感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子3に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例4表面処理済み金属酸化物粒子4の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、一次粒子径35nmのルチル型酸化チタンを、一次粒子径30nmのアナタース型酸化チタンに変更した以外は実施例1と同様にして、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子4を得た。電子写真感光体の作製感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子4に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例5表面処理済み金属酸化物粒子5の作製表面処理済み金属酸化物粒子2の作製において、表面処理済み金属酸化物粒子1を表面処理済み金属酸化物粒子4に変更した以外は実施例2と同様にして、式1で表されるチタンキレート化合物とMHPSとで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子5を得た。電子写真感光体の作製感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子5に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例6~8表面処理済み金属酸化物粒子6~8の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、式1で表されるチタンキレート化合物を、表2に示されるように変更した以外は実施例1と同様にして、表面処理済み金属酸化物粒子6~8を得た。実施例9表面処理済み金属酸化物粒子9の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、一次粒子径35nmのルチル型酸化チタンを、一次粒子径35nmの酸化亜鉛に変更した以外は実施例1と同様にして、表面処理済み金属酸化物粒子9を得た。電子写真感光体の作製感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子9に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例10電荷発生物質CG-1の合成1,3-ジイミノイソインドリンとチタニウムテトラ-n-ブトキシドとから粗チタニルフタロシアニンを合成した。得られた粗チタニルフタロシアニンを硫酸に溶解させた溶液を、水に注入して結晶を析出させた。この溶液を濾過した後、得られた結晶を水で十分に洗浄して、ウエットペースト品を得た。次いで、ウエットペースト品を冷凍庫にて凍結させ、再度解凍した後、濾過および乾燥して、無定型チタニルフタロシアニンを得た。得られた無定型チタニルフタロシアニンと、2R,3R-2,3-ブタンジオールとを、無定型チタニルフタロシアニンに対する2R,3R-2,3-ブタンジオールの当量比が0.6となるように、オルトジクロロベンゼンODB中にて混合した。得られた混合物を、60~70°Cで6時間加熱撹拌した。得られた溶液を一夜静置した後、メタノールをさらに添加して結晶を析出させた。この溶液を濾過した後、得られた結晶をメタノールで洗浄して、2R,3R-2,3-ブタンジオール付加体チタニルフタロシアニンを含む電荷発生物質CG-1を得た。電荷発生物質CG-1のX線回折スペクトルを測定した結果、8.3°、24.7°、25.1°、26.5°にピークが確認された。得られた電荷発生物質CG-1は、チタニルフタロシアニンと2R,3R-2,3-ブタンジオールの1:1付加体と、チタニルフタロシアニン非付加体との混晶であると推定した。電子写真感光体の作製電荷発生層用塗布液の組成を以下のように変更し、循環式超音波ホモジナイザーRUS-600TCVP株式会社日本精機製作所製、19.5kHz,600Wにて循環流量40L/Hで0.5時間分散させた以外は、実施例1と同様にして電荷発生層用塗布液を調製した。そして、実施例1と同様にして電荷発生層を形成し、電子写真感光体を作製した。電荷発生層用塗布液電荷発生物質:CG-124質量部バインダ樹脂:ポリビニルブチラール樹脂エスレックBL-1積水化学社製12質量部分散溶媒:メチルエチルケトン/シクロヘキサノン混合溶媒体積比4/1400質量部得られた感光体の、相対反射スペクトルを、光学式膜厚測定装置SolidLambdaThicknessスペクトラコープ社製を用いて以下の手順で測定した。1まず、各波長におけるアルミニウム支持体の反射強度をベースラインとして測定した。次いで、各波長における感光体試料の反射強度を測定した。そして、各波長における感光体試料の反射強度を、アルミニウム支持体の反射強度で割って得られる値を相対反射率Rλとして、相対反射スペクトルを得た。2得られた感光体試料の相対反射スペクトルを、下記式により吸光度スペクトルに換算した。Absλ=-logRλ式中、Rλは、波長λにおける感光体試料の反射強度を、波長λにおけるアルミニウム支持体の反射強度で割って得られる相対反射率を示す3次いで、干渉縞による凹凸を除去するために、前記2で換算した吸光度スペクトルデータを、波長領域765~795nmおよび波長領域685~715nmのそれぞれにおいて、二次の多項式に近似した。4近似した二次の多項式における、波長780nmにおける吸光度Abs780と、波長700nmにおける吸光度Abs700とを求め、吸光度比Abs780/Abs700を算出した。得られた吸光度比Abs780/Abs700は0.99であった。比較例1表面処理済み金属酸化物粒子11の作製表面処理済み金属酸化物粒子2の作製において、実施例1の表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理されていない一次粒子径35nmのルチル型酸化チタンに変更した以外は、実施例2と同様にして、MHPSのみで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子11を得た。電子写真感光体の作製そして、感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子11に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。比較例2表面処理済み金属酸化物粒子12の作製表面処理済み金属酸化物粒子2の作製において、実施例1の表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理されていない一次粒子径30nmのアナタース型酸化チタンに変更した以外は、実施例2と同様にして、MHPSのみで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子12を得た。電子写真感光体の作製そして、感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子12に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。比較例3表面処理済み金属酸化物粒子13の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、式1で表されるチタンキレート化合物を、イソプロピルトリイソステアロイルチタネートに変更した以外は実施例1と同様にして、イソプロピルトリイソステアロイルチタネートで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子13を得た。電子写真感光体の作製そして、感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子13に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。比較例4表面処理済み金属酸化物粒子14の作製表面処理済み金属酸化物粒子1の作製において、式1で表されるチタンキレート化合物を、チタンテトライソプロポキシドTA-10マツモト交商製に変更した以外は、実施例1と同様にして、チタンテトライソプロポキシドで表面処理された酸化チタン粒子表面処理済み金属酸化物粒子14を得た。電子写真感光体の作製そして、感光体の中間層に含まれる表面処理済み金属酸化物粒子1を、表面処理済み金属酸化物粒子14に変更した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を作製した。実施例1~10および比較例1~4で得られた中間層用塗布液の分散性を以下のようにして評価した。さらに、実施例1~10および比較例1~4で得た電子写真感光体の、表面電位および画像濃度ムラ、カブリを、以下のようにして評価した。これらの評価結果を表2に示す。中間層用塗布液の分散安定性得られた中間層用塗布液を、ガラスビーカ内に、室温で2日間静置し、表面処理済みの金属酸化物粒子の沈降度合いを目視観察した。中間層用塗布液の分散安定性は、以下の基準に基づいて評価した。○:沈降なし△:わずかに沈降するが、攪拌すれば元の状態に戻る×:著しく沈降し、攪拌しても元の状態には戻らない電子写真感光体の表面電位得られた電子写真感光体表面の、10°C、15RH下における初期0秒後の電位と30秒後の電位との差電位変動ΔViを、電気特性測定装置により測定した。表面電位変動の測定は、電子写真感光体を130rpmで回転させながら、グリッド電圧-800V、露光量0.5μJ/cm2の条件で、帯電と露光を繰り返して行った。ページ間ページ内の画像の濃度ムラを抑制する観点からは、電位変動ΔViは20V以下であることが好ましい。画像の評価コニカミノルタビジネステクノジーズ社製bizhubPROC6501レーザー露光、反転現像、中間転写体のタンデムカラー複合機を用いて、30°C、80RH下で画像を形成し、評価した。評価条件は以下の通りとした。1濃度ムラ得られた電子写真感光体をブラックBKの位置に配置した。そして、転写電流20μA~100μAまで変化させて、図3で示されるチャートを出力した。記録紙は、A3サイズの、王子製紙株製PODグロスコート100g/m2を用いて、該記録紙上に形成した画像を目視観察した。画像の濃度ムラは、以下の基準で評価した。◎:転写電流60μA以上でも、濃度ムラが全くみられない○:転写電流60μA以上でわずかに濃度ムラがみられるが、実用上問題ないレベル△:転写電流40~50μAでわずかに濃度ムラがみられるが、実用上問題ないレベルただし、高画質の画像を形成する際には問題となるレベル×:転写電流40μA未満でも濃度ムラが明確にみられ、実用上問題となるレベル2カブリ官能評価得られた電子写真感光体をブラックBKの位置に配置した。一方で、画像が形成されていない記録紙王子製紙株製、PODグロスコート、100g/m2、A3サイズを準備した。そして、前記記録紙をブラックの位置まで搬送し、グリッド電圧-800V、現像バイアス-650Vの条件で、無地画像白ベタ画像を形成した。そして、得られた記録紙上のカブリの有無を評価した。同様にして、画像が形成されていない記録紙の代わりに、黄色ベタ画像が形成された記録紙王子製紙株製、PODグロスコート、100g/m2、A3サイズを準備した。そして、当該記録紙を、ブラックBKの位置まで搬送し、前述と同様にして無地画像黄色ベタ画像を形成した。そして、得られた記録紙上のカブリの有無を評価した。カブリの有無の評価は、以下の基準に基づいて行った。A:カブリなしB:拡大すると僅かにカブリがみられるが、実用上問題ないレベルC:目視で僅かにカブリがみられ、実用上問題となるレベルNGD:カブリが目立つNG3カブリ濃度評価前記2において、ブラックBKの画像を形成した後の記録紙の、画像を形成しない部位におけるカブリの濃度を、マクベス反射濃度計RD-918により測定した。具体的には、以下の手順で測定した。1画像が形成されていない記録紙白紙の、任意の20カ所の絶対画像濃度を測定し、それらの平均値を画像形成前の白紙濃度とした。2得られた電子写真感光体をブラックBKの位置に配置し、前記1の記録紙上に無地画像を形成した。得られた記録紙の任意の20カ所の絶対画像濃度を測定し、それらの平均値を無地画像形成後の白紙濃度とした。3前記1と2で求めた白紙濃度を下記式に当てはめて、カブリ濃度を求めた。カブリ濃度=無地画像形成後の白紙濃度-画像形成前の白紙濃度カブリ濃度の評価は、以下の基準に基づいて行った。○:カブリ濃度が0.006以下で良好△:カブリ濃度が0.006超0.01以下であり、高画質要求時には実使用上問題となるレベル×:カブリ濃度が0.01超であり、実用上問題となるレベル表2に示されるように、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子を用いた実施例1~10の電子写真感光体は、表面電位のΔViが20V以下と低く、かつ画像の濃度ムラとカブリの両方を抑制できることがわかる。一方、式1で表されるチタンキレート化合物で表面処理された金属酸化物粒子を用いなかった比較例1~4の電子写真感光体は、画像の濃度ムラとカブリの少なくとも一方は抑制できないことがわかる。たとえば、本例で用いた評価装置や評価条件においては、比較例1および2の電子写真感光体は、濃度ムラは比較的少ないが、カブリが生じることが示される。"