物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、負の屈折力を有する第4レンズとを配置して構成され、前記第1レンズは、像面側の面の曲率半径が正となる形状に形成されており、前記第2レンズは、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状に形成されており、前記第3レンズは、物体側の面の曲率半径が正となり、像面側の面の曲率半径が負となる形状に形成されており、レンズ系全体の焦点距離をf、前記第1レンズの焦点距離をf1としたとき、-3.0<f1/f<-1.5を満足する撮像レンズ。前記第2レンズの焦点距離をf2、前記第3レンズの焦点距離をf3としたとき、0.2<f3/f2<0.6を満足する請求項1に記載の撮像レンズ。前記第2レンズの物体側の面から像面側の面までの光軸上の距離をd3としたとき、0.5<d3/f<2.0を満足する請求項1または2に記載の撮像レンズ。前記第2レンズのアッベ数をνd2、前記第3レンズのアッベ数をνd3としたとき、0.7<νd2/νd3<1.4を満足する請求項1~3のいずれか一項に記載の撮像レンズ。前記第3レンズの焦点距離をf3、前記第4レンズの焦点距離をf4としたとき、|f3/f4|<0.8を満足する請求項1~4のいずれか一項に記載の撮像レンズ。撮像素子の解像度が飛躍的に向上し、車載カメラや監視用カメラに搭載される撮像レンズには、撮像素子の解像度に応じた十分な光学性能の確保が必要になってきた。上記特許文献1に記載の撮像レンズによれば、少ないレンズ枚数で広角化を図ることは可能である。しかしながら、上記特許文献1に記載の撮像レンズのように第1レンズを負の屈折力を有するレンズで構成した場合には、この第1レンズにて発生した像面湾曲や色収差を、正の屈折力を有する後段のレンズにより補正する必要が生じる。当該撮像レンズでは、正の屈折力を有する3枚のレンズで像面湾曲や色収差の補正を行っているが、この際、どうしても軸上または軸外の色収差が残ってしまう傾向にあり、良好な収差を得ることは難しい。こうした広角化と良好な収差補正との両立は上記車載カメラおよび監視用カメラに搭載される撮像レンズに特有の課題ではなく、ビデオ会議用カメラ、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、ネットワークカメラ等の比較的小型でありながらも広角化が要求されるカメラに搭載される撮像レンズにおいて共通の課題である。本発明は上記のような従来技術の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、広角でありながらも収差を良好に補正することのできる撮像レンズを提供することにある。上記課題を解決するために本発明では、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズと、正の屈折力を有する第2レンズと、正の屈折力を有する第3レンズと、負の屈折力を有する第4レンズとを配置し、第1レンズを像面側の面の曲率半径が正となる形状に形成し、第2レンズを、物体側の面の曲率半径および像面側の面の曲率半径が共に負となる形状に形成し、第3レンズを、物体側の面の曲率半径が正となり、像面側の面の曲率半径が負となる形状に形成した。当該構成において、レンズ系全体の焦点距離をf、第1レンズの焦点距離をf1としたとき、次の条件式1を満足するようにした。-3.0<f1/f<-1.51条件式1は、撮像レンズの小型化を図りつつ色収差を良好に補正するための条件である。上限値-1.5を超えると、軸上の色収差を良好に補正することができるものの、軸外の倍率色収差が補正不足基準波長の色収差に対して短波長の色収差がマイナス方向に増大となり、良好な結像性能を得ることが困難となる。また、レンズ系全体の主点の位置が像面側に移動するため、撮像レンズの小型化が困難となる。一方、下限値-3.0を下回ると、撮像レンズの小型化および倍率の色収差の補正には有利となるものの、軸上の色収差が補正不足となる。また、画像中心部において短波長によるフレアが増大し易くなり、良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズの焦点距離をf2、第3レンズの焦点距離をf3としたとき、次の条件式2を満足することが望ましい。0.2<f3/f2<0.62条件式2は、撮像レンズから出射された光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制しつつ、諸収差を良好に補正するための条件である。上限値0.6を超えると、歪曲収差の補正には有利となるものの、軸外の倍率色収差が画像周辺部において補正過剰基準波長の色収差に対して短波長の色収差がプラス方向に増大となる。また、軸上の色収差が補正不足となる。このため、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.2を下回ると、撮像レンズから出射された光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制し易くなるものの、マイナスの歪曲収差が増大する。また、軸外のコマ収差の補正が困難となる。したがって、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズの物体側の面から像面側の面までの光軸上の距離をd3としたとき、次の条件式3を満足することが望ましい。0.5<d3/f<2.03条件式3は、撮像レンズの小型化を図りつつ諸収差を良好に補正するための条件である。上限値2.0を超えると、軸上の色収差を補正し易くなるものの、レンズ系全体が大型化するため撮像レンズの小型化が困難となる。また、非点隔差が増大するため、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.5を下回ると、撮像レンズの小型化には有利となるものの、軸上の色収差が補正不足となり、画像中心部において短波長によるフレアが増大し易くなる。また、撮像レンズから出射された光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制することが困難となり、シェーディング現象が発生し易くなる。よって、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。上記構成の撮像レンズにおいては、第2レンズのアッベ数をνd2、第3レンズのアッベ数をνd3としたとき、次の条件式4を満足することが望ましい。0.7<νd2/νd3<1.44条件式4は、色収差を良好に補正するための条件である。上限値1.4を超えると、軸上および軸外の色収差が補正不足となり、良好な結像性能を得ることが困難となる。一方、下限値0.7を下回ると、短波長の像面が基準波長の像面に対して物体側に湾曲するとともに、軸上の色収差が補正不足となる。また、画像中心部において短波長によるフレアが増大し易くなる。よって、この場合も良好な結像性能を得ることが困難となる。当該構成の撮像レンズにおいては、さらに次の条件式4Aを満足することにより、色収差をより良好に補正することが可能となる。0.8<νd2/νd3<1.24Aまた、上記構成の撮像レンズにおいては、第3レンズの焦点距離をf3、第4レンズの焦点距離をf4としたとき、次の条件式5を満足することが望ましい。|f3/f4|<0.85条件式5は、色収差を良好な範囲内に抑制するための条件である。また、この条件式5は、最大像高において撮像レンズから出射された光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制し、像面湾曲を良好な範囲内に抑制するための条件でもある。上限値0.8を超えると、第4レンズの負の屈折力が相対的に強くなり、軸上および軸外の色収差が補正過剰となり、良好な結像性能を得ることが困難となる。また、最大像高において撮像レンズから出射される光線の撮像素子への入射角度が大きくなるため、撮像レンズから出射される光線の撮像素子への入射角度を一定の範囲内に抑制することが困難となる。また、像面湾曲がプラス方向に増大し、像面湾曲を良好な範囲内に抑制することが困難となる。本発明の撮像レンズによれば、撮像レンズの広角化と良好な収差補正との両立が図られ、各種の収差が良好に補正された小型の撮像レンズを提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。図1、図4、図7、図10、図13はそれぞれ、本実施の形態の数値実施例1~5に係る撮像レンズの概略構成を示す断面図である。いずれの数値実施例も基本的なレンズ構成は同一であるため、ここでは数値実施例1に係る撮像レンズの概略断面図を参照しながら、本実施の形態に係る撮像レンズのレンズ構成について説明する。図1に示すように、本実施の形態の撮像レンズは、物体側から像面側に向かって順に、負の屈折力を有する第1レンズL1と、正の屈折力を有する第2レンズL2と、開口絞りSTと、正の屈折力を有する第3レンズL3と、負の屈折力を有する第4レンズL4とが配列されて構成される。本構成において、第1レンズL1の屈折力は第2レンズL2の屈折力よりも強くなっており、第3レンズL3の屈折力は第4レンズL4の屈折力よりも強くなっている。第4レンズL4と像面IMとの間には、フィルタ10が配置される。なお、このフィルタ10は、割愛することも可能である。上記構成の撮像レンズにおいて、第1レンズL1は、像面側の面の曲率半径R2が正となる形状、すなわち像面側に凹面を向けた形状に形成される。本実施の形態に係る撮像レンズにおいて第1レンズL1は、物体側の面の曲率半径R1および像面側の面の曲率半径R2が共に正となる形状であって、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成されている。なお、第1レンズL1の形状は、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に限定されない。第1レンズL1の形状は、像面側の面の曲率半径が正となる形状であればよく、物体側の面の曲率半径が無限大となる形状、すなわち光軸Xの近傍において平凹レンズとなる形状や、物体側の面の曲率半径が負となる形状、すなわち光軸Xの近傍において両凹レンズとなる形状でもよい。第2レンズL2は、物体側の面の曲率半径R3および像面側の面の曲率半径R4が共に負であり、光軸Xの近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。また、第3レンズL3は、物体側の面の曲率半径R6が正となり、像面側の面の曲率半径R7が負となる形状であって、光軸Xの近傍において両凸レンズとなる形状に形成される。第4レンズL4は、物体側の面の曲率半径R8および像面側の面の曲率半径R9が共に正であり、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に形成される。この第4レンズL4の形状は、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる形状に限定されない。数値実施例1および2は、光軸Xの近傍において物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとなる例であり、数値実施例3は、光軸Xの近傍において両凹レンズとなる例である。数値実施例4および5は、光軸Xの近傍において物体側に凹面を向けたメニスカスレンズとなる例である。なお、数値実施例1~4に係る撮像レンズでは、第3レンズL3および第4レンズL4が分離した状態で配置されている。これら第3レンズL3および第4レンズL4は必ずしも分離している必要性はなく、接合して接合レンズとして構成してもよい。数値実施例5は、第3レンズL3および第4レンズL4が接合レンズの例である。本実施の形態に係る撮像レンズは、以下に示す条件式を満足する。このため、本実施の形態に係る撮像レンズによれば、撮像レンズの広角化と良好な収差の補正との両立が図られる。-3.0<f1/f<-1.510.2<f3/f2<0.620.5<d3/f<2.030.7<νd2/νd3<1.44|f3/f4|<0.85但し、f:レンズ系全体の焦点距離f1:第1レンズL1の焦点距離f2:第2レンズL2の焦点距離f3:第3レンズL3の焦点距離f4:第4レンズL4の焦点距離νd2:第2レンズL2のd線のアッベ数νd3:第3レンズL3のd線のアッベ数d3:第2レンズL2の物体側の面から像面側の面までの光軸上の距離厚さ本実施の形態に係る撮像レンズは、色収差をより良好に補正するために上記各条件式に加えて以下に示す条件式を満足する。0.8<νd2/νd3<1.24Aなお、上記各条件式の全てを満足する必要はなく、それぞれを単独に満足することにより、各条件式に対応する作用効果をそれぞれ得ることができる。本実施の形態では、必要に応じて各レンズのレンズ面を非球面で形成している。これらレンズ面に採用する非球面形状は、光軸方向の軸をZ、光軸に直交する方向の高さをH、円錐係数をk、非球面係数をA4、A6、A8、A10としたとき、次式により表される。次に、本実施の形態に係る撮像レンズの数値実施例を示す。各数値実施例において、fはレンズ系全体の焦点距離を、FnoはFナンバーを、ωは半画角をそれぞれ示す。また、iは物体側より数えた面番号を示し、Rは曲率半径を示し、dは光軸に沿ったレンズ面間の距離面間隔を示し、Ndはd線に対する屈折率を、νdはd線に対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、非球面の面には、面番号iの後にアスタリスクの符号を付加して示すこととする。数値実施例1基本的なレンズデータを以下に示す。f200mm、Fno215、ω767°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞13233080159368622151503542200153156042380305絞り∞00563971501531560716202089130501621240918010010∞035151664111∞108像面∞f1=-3.92mmf2=6.53mmf3=2.39mmf4=-3.71mm非球面データ第3面k0000A44469E02A61383E03A88312E04A106779E04第4面k5000A44687E02A61569E02第6面k0000A42545E02A63733E03A84286E03A101096E02第7面k8500E01A42893E02A61226E02A85113E03A102004E04第8面k5000E01A41136E02A61067E02A86037E03第9面k1000A42118E02A61123E03A81726E03各条件式の値を以下に示す。f1/f=-1.96f3/f2=0.37d3/f=1.00νd2/νd3=1.00|f3/f4|=0.64このように、本数値実施例1に係る撮像レンズは条件式1~5、および4Aを満足する。また、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は9.16mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図2は、数値実施例1の撮像レンズについて、最大像高に対する各像高の比H以下、像高比Hというに対応する横収差をタンジェンシャル方向とサジタル方向とに分けて示したものである図5、図8、図11、および図14において同じ。また、図3は、数値実施例1の撮像レンズについて、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら収差図において、横収差図および球面収差図には、g線435.84nm、F線486.13nm、e線546.07nm、d線587.56nm、C線656.27nmの各波長に対する収差量を示し、非点収差図には、サジタル像面Sにおける収差量とタンジェンシャル像面Tにおける収差量とをそれぞれ示す図6、図9、図12、および図15において同じ。図2および図3に示されるように、本数値実施例1に係る撮像レンズによれば、像面が良好に補正され、諸収差が好適に補正される。数値実施例2基本的なレンズデータを以下に示す。f200mm、Fno215、ω774°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞11200080159368622151503714300161863443030305絞り∞005646315015315607157020830980501621240920910010∞035151664111∞116像面∞f1=-4.56mmf2=6.65mmf3=2.41mmf4=-3.63mm非球面データ第3面k0000A42489E02A61369E03A81461E04A102033E04第4面k5000A42740E02A69963E03第6面k0000A43940E02A62291E03A87013E03A101072E02第7面k8500E01A43626E02A61511E02A82965E03A102036E04第8面k5000E01A41745E02A66497E03A83535E03第9面k1000A49510E03A67208E03A84363E03各条件式の値を以下に示す。f1/f=-2.28f3/f2=0.36d3/f=1.50νd2/νd3=1.13|f3/f4|=0.66このように、本数値実施例2に係る撮像レンズは条件式1~5、および4Aを満足する。また、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は10.24mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図5は、数値実施例2の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図6は、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら図5および図6に示されるように、本数値実施例2に係る撮像レンズによっても、数値実施例1と同様に像面が良好に補正され、諸収差が好適に補正される。数値実施例3基本的なレンズデータを以下に示す。f199mm、Fno215、ω887°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞11200080159368622151503516270153156042330305絞り∞00564271501531560715802086090501621240935506010∞080151664111∞125像面∞f1=-4.56mmf2=6.02mmf3=2.38mmf4=-3.54mm非球面データ第3面k0000A43085E02A61244E03A81103E04A103100E04第4面k5000A43090E02A69328E03第6面k0000A41476E02A62348E03A83521E04A101116E02第7面k8500E01A42080E02A61033E02A83214E03A101699E03第8面k5000E01A48255E03A65242E03A88714E03第9面k1000A41527E03A62682E03A82160E03各条件式の値を以下に示す。f1/f=-2.29f3/f2=0.40d3/f=1.36νd2/νd3=1.00|f3/f4|=0.67このように、本数値実施例3に係る撮像レンズは条件式1~5、および4Aを満足する。また、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は9.93mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図8は、数値実施例3の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図9は、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら図8および図9に示されるように、本数値実施例3に係る撮像レンズによっても、数値実施例1と同様に像面が良好に補正され、諸収差が好適に補正される。数値実施例4基本的なレンズデータを以下に示す。f204mm、Fno215、ω859°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞11500090162358122251503392270153156042040305絞り∞005653020015315607140010830806019232099750703510∞080151664111∞184像面∞f1=-4.37mmf2=5.35mmf3=2.33mmf4=-3.49mm非球面データ第3面k0000A42809E02A61617E03A83060E04A101356E05第4面k5000A42783E02A63935E03第6面k0000A41718E02A61220E02A88142E03A101365E03第7面k8500E01A41698E02A62059E03A81075E03A107310E04各条件式の値を以下に示す。f1/f=-2.14f3/f2=0.44d3/f=1.32νd2/νd3=1.00|f3/f4|=0.67このように、本数値実施例4に係る撮像レンズは条件式1~5、および4Aを満足する。また、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は10.87mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図11は、数値実施例4の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図12は、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら図11および図12に示されるように、本数値実施例4に係る撮像レンズによっても、数値実施例1と同様に像面が良好に補正され、諸収差が好適に補正される。数値実施例5基本的なレンズデータを以下に示す。f211mm、Fno215、ω830°単位mm面データ面番号iRdNdνd物面∞∞11862088159368621972003744290153156042590335絞り∞0066112422016186347166060184723883050409∞080151664110∞313像面∞f1=-3.80mmf2=6.20mmf3=2.51mmf4=-5.39mm非球面データ第3面k5000e01A41844E02A67220E04A81094E03A108869E05第4面k5000A42486E02A62156E03A81000E04第6面k8500e01A46933E03A63864E03A81831E03A102011E04各条件式の値を以下に示す。f1/f=-1.80f3/f2=0.40d3/f=1.37νd2/νd3=0.88|f3/f4|=0.47このように、本数値実施例5に係る撮像レンズは条件式1~5、および4Aを満足する。また、第1レンズL1の物体側の面から像面IMまでの光軸X上の距離空気換算長は13.03mmであり、撮像レンズの小型化が図られている。図14は、数値実施例5の撮像レンズについて、像高比Hに対応する横収差を示したものであり、図15は、球面収差mm、非点収差mm、および歪曲収差をそれぞれ示したものである。これら図14および図15に示されるように、本数値実施例5に係る撮像レンズによっても、数値実施例1と同様に像面が良好に補正され、諸収差が好適に補正される。したがって、上記各実施の形態に係る撮像レンズを、車載カメラ、監視用カメラ、ビデオ会議用カメラ、携帯電話機、デジタルスティルカメラ、携帯情報端末、ネットワークカメラ等の撮像光学系に適用した場合、撮影画角が広いにも拘らず収差の良好に補正された小型のカメラを提供することができる。