網目形状の構造体を作製する構造体作製方法であって、表面を有する基台を用意する工程と、前記基台の前記表面に、形成物及び気泡を含む混合物を配置する工程と、前記混合物の前記気泡を乾燥させて前記形成物から構成された前記構造体を形成する工程とを包含する、構造体作製方法。前記混合物を配置する工程は、前記形成物の混入した溶液を用意する工程と、前記溶液に前記気泡を形成することによって前記混合物を形成する工程とを含む、請求項1に記載の構造体作製方法。前記混合物を配置する工程は、溶液を用意する工程と、前記溶液に前記気泡を形成する工程と、前記溶液の前記気泡を前記基台の前記表面に載せる工程と、前記基台の前記表面に載せられた前記気泡に前記形成物を注入することによって前記混合物を形成する工程とを含む、請求項1に記載の構造体作製方法。前記基台と、前記混合物と、前記混合物を介して前記基台と対向する覆体とを有する挟持体を形成する工程を更に包含する、請求項1から請求項3の何れかに記載の構造体作製方法。前記混合物を配置する工程は、前記挟持体を形成する前に、前記基台の前記表面に、前記混合物を載せる工程を含む、請求項4に記載の構造体作製方法。前記挟持体を形成する工程は、前記基台と前記覆体との間に位置する前記気泡に前記形成物を注入する工程を含む、請求項4に記載の構造体作製方法。前記乾燥する工程の後は、前記挟持体の前記基台及び前記覆体を剥がし、前記構造体を取り出す工程を更に包含する、請求項4から請求項6の何れかに記載の構造体作製方法。前記挟持体を形成する工程において、前記基台及び前記覆体の少なくとも一方は剥離層を有する、請求項4から請求項7の何れかに記載の構造体作製方法。前記挟持体を形成する工程は、スペーサーを介して前記基台と前記覆体とを張り合わせる工程を含む、請求項4から請求項8の何れかに記載の構造体作製方法。前記形成物は、金属、金属塩、酸化物、硫化物、塩化物、カーボンナノチューブ、有機ファイバー、生体分子のうちの少なくとも1つを含む、請求項1から請求項9の何れかに記載の構造体作製方法。前記金属は、金、銀、銅、ニッケル、白金、アルミニウム、ケイ素、チタン、マンガン、鉄、コバルト、亜鉛、モリブデン、パラジウム、タンタル、錫のうちの少なくとも1つを含む、請求項10に記載の構造体作製方法。前記金属塩は銀塩インク又はβケトカルボン酸銀である、請求項10に記載の構造体作成方法。前記形成物は、粒子又はワイヤー形状を有している、請求項1から請求項12の何れかに記載の構造体作製方法。特許文献1に記載されているようにスクリーン印刷方式でグリッド線を形成する場合、線幅とピッチとを制御することで、透過性の高い導電膜を作製できる。ところが、印刷装置を必要とする。また、基板に印圧がかかり、脆い場合は割れてしまうため、適用できる基板が限られる。特許文献2と非特許文献1の場合、焼結及びめっき処理又はテンプレートとしてのプラスチック球を除去する処理が必要なので、工程が複雑であり、コストが高くなってしまう。本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、その目的は、安価で容易に作製することができる構造体の作製方法を提供することにある。本発明の作製方法は、網目形状の構造体を作製する構造体作製方法であって、表面を有する基台を用意する工程と、前記基台の前記表面に、形成物及び気泡を含む混合物を配置する工程と、前記混合物の前記気泡を乾燥させて前記形成物から構成された前記構造体を形成する工程とを包含する。ある実施形態において、前記混合物を配置する工程は、前記形成物の混入した溶液を用意する工程と、前記溶液に前記気泡を形成することによって前記混合物を形成する工程とを含む。ある実施形態において、前記混合物を配置する工程は、溶液を用意する工程と、前記溶液に前記気泡を形成する工程と、前記溶液の前記気泡を前記基台の前記表面に載せる工程と、前記基台の前記表面に載せられた前記気泡に前記形成物を注入することによって前記混合物を形成する工程とを含む。ある実施形態において、前記基台と、前記混合物と、前記混合物を介して前記基台と対向する覆体とを有する挟持体を形成する工程を更に包含する。ある実施形態において、前記混合物を配置する工程は、前記挟持体を形成する前に、前記基台の前記表面に、前記混合物を載せる工程を含む。ある実施形態において、前記挟持体を形成する工程は、前記基台と前記覆体との間に位置する前記気泡に前記形成物を注入する工程を含む。ある実施形態において、前記乾燥する工程の後は、前記挟持体の前記基台及び前記覆体を剥がし、前記構造体を取り出す工程を更に包含する。ある実施形態において、前記挟持体を形成する工程において、前記基台及び前記覆体の少なくとも一方は剥離層を有する。ある実施形態において、前記挟持体を形成する工程は、スペーサーを介して前記基台と前記覆体とを張り合わせる工程を含む。ある実施形態において、前記形成物は、金属、金属塩、酸化物、硫化物、塩化物、有機ファイバー、カーボンナノチューブ、生体分子のうちの少なくとも1つを含む。ある実施形態において、前記金属は、金、銀、銅、ニッケル、白金、アルミニウム、ケイ素、チタン、マンガン、鉄、コバルト、亜鉛、モリブデン、パラジウム、タンタル、錫のうちの少なくとも1つを含む。ある実施形態において、前記金属塩は銀塩インク又はβケトカルボン酸銀である。ある実施形態において、前記形成物は、粒子又はワイヤー形状を有している。本発明の作製方法によれば、大掛りな装置を必要とせず、且つ工程が簡便であるため、網目形状の構造体を安価で容易に作製することができる。以下、図面を参照して、本発明を説明する。なお、本発明は以下に説明する実施形態や図面に記載される構成に限定されることを意図せず、当該構成と均等な構成も含む。図1は、本発明の構造体作製方法によって作製された構造体10を示す。図1aは、構造体10の模式図であり、図1bは、構造体10の一部領域Aの拡大模式図である。構造体10は、基台20の表面202に形成されており、並列して配置された複数のユニット12から構成される。複数のユニット12の各々は、隣り同士の端部が接続している複数の線状部122を有しており、複数の線状部122によって空間124が囲まれている。複数の線状部122の線幅は10μm~100μmである。また、複数の線状部122によって形成される開口の径は数百μm~数mmである。構造体10は、多数の線状部122から構成されているため、比表面積が大きくて軽量である。更に、線状部122によって囲まれた空間124を光が透過できるため、透過性にも優れている。従って、本発明の構造体作製方法によって作製された構造体10は、透過性、比表面積が高く且つ軽量である網目形状の構造体の特性を併せ持っており、これらの性質を必要とする様々な分野において好適に使用することができる。図2は本発明の構造体作製方法を示すフローチャートであり、図3は本発明の構造体作製方法を示す模式図である。本発明の構造体作製方法は、工程S1~S5によって実行される。工程S1において、表面202を有する基台20を用意する。基台20としては、表面202を有していればよく、特に制限されないが、例えばガラス板、PET基板を使用し得る。工程S3において、基台20の表面202に、形成物302及び気泡304を含む混合物300を配置する。形成物302は気泡304の気泡壁に含まれている。気泡304の主成分は水と形成物であるが、必要に応じて界面活性剤、増粘剤を添加し得る。工程S5において、混合物300の気泡304を乾燥させて形成物302から構成された構造体10を形成する。隣接する気泡同士の間には、プラトー境界と呼ばれている三重点Tが存在する。気泡形成後、時間の経過に伴って泡膜が薄くなり、気泡を形成する液体は三重点Tに向かって流れる。従って、気泡に含まれている形成物302は、混合物300の乾燥の過程では、液体の流れと共に移動し、三重点Tに集まる。液体の乾燥後、気泡304が消えるが、三重点Tに集まった形成物302がユニット12の線状部122に形成されると共に、隣接する気泡同士から形成された線状部122とユニット12を構成する。例えば、形成物として硬度と高アスペクト比を有する金属ナノワイヤを使用する場合、三重点Tに集まった金属ナノワイヤが絡み合って、一定の強度を有する線状部122を形成する。その結果、立体的な網目状構造を保持した構造体10が得られる。なお、乾燥方法は、例えば風乾である。但し、気泡304を乾燥によって消滅し得る限りは、風乾に限定されない。自然乾燥でもあり得る。本発明の構造体10は、工程S1~S5を実行することによって作製された。構造体10は、気泡同士の三重点Tの形を呈する網目形状を有している。構造体10の透過性、比表面積又は重量といった特性は、構造体10におけるユニット12の線状部122の線径及び線状部122に囲まれた空間124の大きさに左右される。例えば、ユニット12が大きければ、それによって囲まれる空間124も広くなり、より多くの光が透過できるため、透過性が向上する。一方、より小さいユニット12を有している場合、単位面積に含まれる線状部122の数が増えるため、比表面積が大きくなる。上述したように、本発明では、構造体10のユニット12は、気泡304に含まれる形成物302が集まって線状部122を形成することで構成されているため、気泡304のサイズを調節することによってユニット12に囲まれる空間124の大きさを制御し得る。気泡304は、数百μm~数mmのものが形成できるため、本発明によれば、ユニット12の空間124の開口径が数百μm~数mmの構造体10を作製し得る。また、気泡304の気泡壁は非常に薄いため、線径が約10μm~100μmと細い線状部122を形成することができる。本発明において、形成物302は、気泡を形成する液体に分散又は溶解可能である。例えば形成物302は、銀ナノワイヤである。形成物302が銀ナノワイヤから形成された場合、構造体は導電性を有して導電体として機能する。例えば、電池の電極、集電体に好適に用いられる。ただし、使用目的や使用環境等に応じて、銀よりも耐食性が優れた金や白金等の貴金属や、銅、ニッケル、アルミニウム、ケイ素、チタン、マンガン、鉄、コバルト、亜鉛、モリブデン、パラジウム、タンタル、錫等の金属、さらにはこれらの貴金属及び金属の少なくとも1種を構成元素として含む合金等を形成物302の材料として採用することも可能である。また、形成物302の材料は金属塩、酸化物、硫化物、塩化物、カーボンナノチューブ、有機ファイバー、生体分子のうちの少なくとも1つであり得る。金属塩としては、例えば加熱焼成により導電性の金属銀が生じる銀塩を挙げることができる。例えば銀塩インク又はβケトカルボン酸銀である。銀塩の内でも、β-ケトカルボン酸銀は低温焼成で金属銀の形成が可能であるため好適である。また、構造体10が銅やニッケルを含む金属酸化物から形成された場合は、例えば光触媒として使用することができる。さらに、還元処理を更に行うことで構造体10を導電体にすることもできる。形成物302としては金属ナノワイヤに限らず、金属ナノ粒子を採用することもできる。さらに、樹脂、炭素、セラミックス、金属等の粒子の表面をめっき等によって金属で被覆したものを採用することもできる。さらに、形成物302を種類の異なる複数種類の粒子やナノワイヤの混合物とすることも可能である。実施形態1図4は本発明の実施形態1に係る構造体作製方法を示すフローチャートである。図5は本発明の構造体作製方法に使用される溶液を示す模式図である。図5aは、形成物302を含む溶液30を示し、図5bは、溶液30に気泡304が形成された状態を示す。本発明の実施形態1では、構造体作製方法は、工程S1、工程S3a1、工程S3a2、工程S5によって実行される。工程S1において、表面202を有する基台20を用意する。基台20としては、表面202を有していればよく、特に制限されないが、例えばガラス板、PET基板を使用し得る。また、図1及び図3に示す基台20が有している表面202は平面状であったが、本実施形態はこれに限られない。表面202は例えば円弧面や波形面、又はそれ以外の曲面であってもよい。工程S3a1において、形成物302の混入した溶液30を用意する。形成物302の混入した溶液30は、例えば溶液30に形成物302を添加して混合させることによって作成し得る。溶液30は、形成物302の種類に合わせて選択し得る。気泡304が形成できればよく、特に制限されないが、例えば界面活性剤の混入した水溶液を使用することができる。なお、界面活性剤としては、例えばドデシル硫酸ナトリウム、市販の洗剤を使用し得る。また、気泡304の強度を向上させるため、溶液30に増粘剤として例えばポリビニルアルコールPVA、ラウリルジメチルアミンオキサイドなどを添加することが好ましい。工程S3a2において、溶液30に気泡304を形成することによって基台20の表面202に混合物300を形成する。混合物300は、例えば攪拌や起泡装置などの手段によって溶液30に気泡304を形成することによって形成し得る。起泡装置を使用する場合は、より均一な気泡304が得られる。工程S5において、混合物300の気泡304を乾燥させて形成物302から構成された構造体10を形成する。混合物300の気泡304は、風乾によって乾燥される。図6は、上述した実施形態1の方法に基づいて作製した構造体10を示す写真である。構造体10は、網目形状を有する立体的な構造であり、網目形状に由来する高い透過性、高い比表面積、高い空洞率、軽量といった特性を有しているため、例えば太陽電池の電極、Liイオン二次電池やキャパシタや燃料電池の集電体、光触媒、含浸部材、ヒートパイプ、熱緩衝材、消音部材、衝撃吸収材、軽量フレーム、伸縮導体、フィルターなどに好適に用いられる。実施形態2図7は本発明の実施形態2に係る構造体作製方法を示すフローチャートである。図8は本発明の実施形態2の構造体を作製する工程を示す模式図である。本発明の実施形態2の作製方法は、実施形態1の方法と同様に構造体10を作製する方法であり、混合物300を配置する工程S3が異なる点を除いて上述した実施形態1と同様な工程を包含しているため、冗長を避けるために重複する説明を省略する。本発明の実施形態2に係る構造体作製方法は、工程S1、工程S3b1、工程S3b2、工程S3b3、工程S3b4、工程S5によって実行される。工程S1において、表面202を有する基台20を用意する。工程S3b1において、溶液30を用意する。溶液30は、上述した実施形態1の工程S3a1と同様のものを使用するが、溶液30に形成物302が混入されていない。工程S3b2において、溶液30に気泡304を形成する。工程S3b2は、実施形態1の工程S3a2と同様にして溶液30に気泡304を形成した。工程S3b3において、溶液30の気泡304を基台20の表面202に載せる。工程S3b4において、基台20の表面202に載せられた気泡304に形成物302を注入することによって混合物300を形成する。図8に示すように、工程S3b4において実行される注入は、例えば、溶液に形成物302が混入した分散液306を作成し、分散液306を基台20の表面202に垂らして気泡304に接触させることによって行われる。工程S3b1~工程S3b4を実行することによって、基台20の表面202に混合物300が形成された。その後、混合物300を乾燥させば、図2及び図3を参照して説明したように、形成物302が三重点Tに集まって構造体10が形成される。なお、図1、図3及び図6において、構造体10は一層のみのユニット12から構成されていたが、本発明の実施形態1及び実施形態2はこれに制限されない。混合物300における気泡304の層数を調節すれば、ユニット12が一層以上である構造体10を作製し得る。実施形態3図9は本発明の実施形態3に係る構造体作製方法を示すフローチャートである。図10は本発明の実施形態3の構造体を作製する工程を示す模式図である。本発明の実施形態3は、挟持体50を形成する工程S4と構造体10を取り出す工程S7を更に有する点を除いて上述した実施形態1と同様な工程を包含しているため、冗長を避けるために重複する説明を省略する。本発明の実施形態3では、作製方法は、工程S1、工程S3a1、工程S3a2、工程S4、工程S5、工程S7によって実行される。工程S1において、表面202を有する基台20を用意する。工程S3a1において、形成物302の混入した溶液30を用意する。工程S3a2において、溶液30に気泡304を形成することによって基台20の表面202に混合物300を形成する。工程S4において、基台20と混合物300と覆体40とを有する挟持体50を形成する。覆体40は、混合物300を介して基台20と対向する。挟持体50は、前工程で基台20の表面202に配置された混合物300を挟むように、基台20の表面202に覆体40を載せることによって形成される。覆体40としては、基台20と同様に、例えばガラス板が用いられるが、基台20と覆体40により混合物300を挟持できればよく、特に制限されない。工程S4を行うことで、混合物300の気泡304は、基台20と覆体40とにより挟まれて薄肉で平たい形状となる。工程S5において、混合物300の気泡304を乾燥させて形成物302から構成された構造体10を形成する。基台20と覆体40とにより気泡304を挟持した状態で工程S5を行うと、厚み方向の線状部122が非常に短いユニット12が基台20と覆体40との間に形成される。工程S7において、挟持体50の基台20及び覆体40を剥がし、構造体10を取り出す。基台20と覆体40とを剥がして分離させれば、構造体10が得られる。工程S1、工程S3a1、工程S3a2、工程S4、工程S5、工程S7を実行することによって構造体10が作製された。非常に薄く形成できるため、薄い構造体が要求される場合に好適に使用することができる。また、本実施形態3に係る作製方法では、構造体10の厚さを、基台20と覆体40との間の隙間を調節することによって制御することができる。隙間を調節する方法は、具体的には、例えば基台20と覆体40との間にスペーサーを配置することによって行われる。スペーサーを配置することで、隙間の大きさを変えることができ、様々な厚さの構造体10を形成し得る。実施形態4図11は本発明の実施形態4に係る構造体作製方法を示すフローチャートである。本発明の実施形態4は、挟持体50を形成する工程S4と構造体10を取り出す工程S7を更に有する点を除いて上述した実施形態2と同様な工程を包含しているため、冗長を避けるために重複する説明を省略する。本発明の実施形態4では、作製方法は、工程S1、工程S3b1、工程S3b2、工程S3b3、工程S4、工程S3b4、工程S5によって実行される。工程S1において、表面202を有する基台20を用意する。工程S3b1において、溶液30を用意する。工程S3b2において、溶液30に気泡304を形成する。工程S3b3において、溶液30の気泡304を基台20の表面202に載せる。工程S4において、挟持体50を形成する。挟持体50は、基台20と、気泡304と、気泡304を介して基台20と対向する覆体40とを有する。挟持体50は、上述した実施形態3と同様にして、基台20の表面202に配置された気泡304を挟むように、基台20の表面202に覆体40を載せることによって形成される。工程S4を実行することで、気泡304は、基台20と覆体40とにより挟まれて薄肉で平たい形状となる。工程S3b4において、基台20と覆体40とによって挟持された気泡304に形成物302を注入することによって混合物300を形成する。工程S5において、混合物300の気泡304を乾燥させて形成物302から構成された構造体10を形成する。挟持体50を乾燥後、厚み方向の線状部122が非常に短いユニット12が基台20と覆体40との間に形成する。工程S7において、挟持体50の基台20及び覆体40を剥がし、構造体10を取り出す。基台20と覆体40とを剥がして分離させれば、構造体10が得られる。本発明の実施形態3と実施形態4では、構造体10を基台20又は覆体40から取り出しやすくするため、基台20と覆体40の内のいずれか一方又は両方の混合物300と接触する面に剥離層を設けてもよい。剥離層は、例えばポリテトラフルオロエチレンPTFEからなり得る。また、剥離層を有していない基台20又は覆体40を用いる場合、構造体10を取り出す工程S7において、基台20と覆体40とを剥がして分離させる際、ユニット12の厚み方向の線状部122がちぎれて、図12に示す拡大模式図のように、基台20と覆体40の両方には、一層に並ぶ線状部122から構成されている構造体10Aが形成される。例えば、形成物302として銀のナノワイヤを用いて上述したように構造体10Aを形成した場合、透過率が約76で、シート抵抗が約4.5Ω□の構造体10Aが得られる。このような構造体10Aは、薄くて透過率が高く、且つシート抵抗が導電膜として常用されているITO膜の約半分であるため、透明導電膜として好適に用いることができる。また、本発明の作製方法によって得られた構造体10は、加熱工程又はめっき工程を更に行うことによってその導電性を更に上げることができる。例えば、構造体10を200°Cで20分加熱すれば、構造体10に残っている界面活性剤が除去されるため、導電性が向上する。めっき工程を行う場合、構造体10の線状部122が太くなり電気を伝導する面積が増えるため、導電性が向上する。