"プラスチックフィルムX、ガスバリア性フィルムY、及びシーラントフィルムZの少なくとも3層がこの順序で積層されてなる積層体であり、ガスバリア性フィルムYを構成する基材フィルムがポリアミドフィルムであり、20°C×90RHにおけるガスバリア性フィルムYの酸素透過度が、レトルト処理120°C、1.8気圧で30分間前後において、20ml/m2dayMPa以下であることを特徴とするガスバリア性積層体。プラスチックフィルムXの長さ方向MDと幅方向TDの引張弾性率が、ともに2.0GPa以上であることを特徴とする請求項1記載のガスバリア性積層体。ガスバリア性フィルムYが、基材フィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有することを特徴とする請求項1または2記載のガスバリア性積層体。請求項1~3のいずれかに記載のガスバリア性積層体を含む包装材料。請求項4記載の包装材料を用いてなるアルコール系内容物充填用包装材料。本発明の課題は、高湿度下でも高いガスバリア性を有し、かつアルコール系内容物を充填、熱水処理しても外観不良が発生することがない透明なガスバリア性積層体を提供することである。本発明者らは、ガスバリア性フィルムとシーラントフィルムからなる積層体の最外層に、プラスチックフィルムをさらに積層することにより、アルコール系内容物によるガスバリア性フィルムの伸長を抑制し、上記課題を解決した積層体が得られることを見出し本発明に到達した。すなわち、本発明の要旨は下記のとおりである。1プラスチックフィルムX、ガスバリア性フィルムY、及びシーラントフィルムZの少なくとも3層がこの順序で積層されてなる積層体であり、ガスバリア性フィルムYを構成する基材フィルムがポリアミドフィルムであり、20°C×90RHにおけるガスバリア性フィルムYの酸素透過度が、レトルト処理120°C、1.8気圧で30分間前後において、20ml/m2dayMPa以下であることを特徴とするガスバリア性積層体。2プラスチックフィルムXの長さ方向MDと幅方向TDの引張弾性率が、ともに2.0GPa以上であることを特徴とする1記載のガスバリア性積層体。3ガスバリア性フィルムYが、基材フィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有することを特徴とする1または2記載のガスバリア性積層体。4上記1~3のいずれかに記載のガスバリア性積層体を含む包装材料。5上記4記載の包装材料を用いてなるアルコール系内容物充填用包装材料。本発明によれば、高湿度雰囲気下でも高いガスバリア性を示し、かつ、アルコール系内容物が充填された状態で熱水処理された場合でも、最外層にプラスチックフィルムXが存在するためガスバリア性フィルムYの伸長が抑制され、白化及び水泡現象の発生が抑制された透明なガスバリア性積層体が提供される。本発明のガスバリア性積層体は、プラスチックフィルムX、ガスバリア性フィルムY、シーラントフィルムZの少なくとも3層がこの順序で積層されてなる積層体である。本発明において、プラスチックフィルムXを構成する熱可塑性樹脂としては、オレフィン系共重合体、ポリエステル、ポリアミド、スチレン系共重合体、塩化ビニル系共重合体、アクリル系共重合体、ポリカーボネート等が挙げられ、ポリエステル、ポリアミドが好ましい。ポリエステルとしては、ポリ乳酸、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート/イソフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート等が挙げられる。ポリアミドとしては、ナイロン6、ナイロン6,6、ナイロン6,10、ナイロン4,6、メタキシリレンアジパミド等が挙げられる。これらの熱可塑性樹脂は、単独で使用してもよいし、2種以上を混合して使用してもよい。プラスチックフィルムXを構成する熱可塑性樹脂には、所望に応じて顔料、酸化防止剤、帯電防止剤、紫外線吸収剤、滑剤、防腐剤などの添加剤の1種あるいは2種類以上を、樹脂100質量部当り合計量として0.001~5.0質量部の範囲内で添加することもできる。また、本発明のガスバリア性積層体を用いて後述するように包装材料を形成する場合、包装材としての強度を確保するために、プラスチックフィルムXとして、各種補強材入りのものを使用することができる。即ち、ガラス繊維、芳香族ポリアミド繊維、カーボン繊維、パルプ、コットンリンター等の繊維補強材、あるいはカーボンブラック、ホワイトカーボン等の粉末補強材、あるいはガラスフレーク、アルミフレーク等のフレーク状補強材の1種類あるいは2種類以上を、前記熱可塑性樹脂100質量部当り合計量として2~150質量部の量で配合できる。増量の目的で、重質ないし軟質の炭酸カルシウム、雲母、滑石、カオリン、石膏、クレイ、硫酸バリウム、アルミナ粉、シリカ粉、炭酸マグネシウム等の1種類あるいは2種類以上を、前記熱可塑性樹脂100質量部当り合計量として5~100質量部の量で配合してもよい。さらに、ガスバリア性の向上を目指して、鱗片状の無機微粉末、例えば水膨潤性雲母、クレイ等を前記熱可塑性樹脂100質量部当り合計量として5~100質量部の量で配合してもよい。プラスチックフィルムXは、上記熱成型可能な熱可塑性樹脂から、例えば、押出成型、射出成型、ブロー成型、延伸ブロー成型あるいは絞り成型等の手段で製造されたフィルム状基材であり、単一の層から構成されるものであってもよいし、例えば同時溶融押出しや、その他のラミネーションによって形成される複数の層から構成されるものであってもよい。プラスチックフィルムXの厚みは、特に限定されないが、好ましくは6~100μm、より好ましくは9~50μmである。プラスチックフィルムXには、必要に応じてプライマー層、帯電防止層、易接着層などの機能性層が形成されてもよい。また、コロナ処理、オゾン処理などの表面処理が施されてもよい。プラスチックフィルムXの引張弾性率は、白化及び水泡現象の原因であるガスバリア性フィルムYの伸長を抑制する目的で、長さ方向MD、幅方向TDともに2.0GPa以上であることが好ましく、3.5GPa以上であることがより好ましい。本発明においてガスバリア性フィルムYを構成する基材フィルムは、ポリアミドフィルムであることが必要である。基材フィルムのポリアミドフィルムを構成するポリアミド樹脂としては、ナイロン6、ナイロン6,6、ナイロン6,10、ナイロン4,6、メタキシリレンアジパミド等が挙げられる。基材フィルムであるポリアミドフィルムは、引張強度、ピンホール強度、衝撃強度などの機械的物性に優れるという理由で、少なくとも一軸方向に延伸されたものであることが好ましく、二軸延伸されたものがより好ましい。本発明において、ガスバリア性フィルムYは、レトルト処理120°C、1.8気圧で30分間処理前後の、20°C×90RHにおける酸素透過度が、20ml/m2dayMPa以下であることが必要であり、10ml/m2dayMPa以下であることが好ましい。酸素透過度が20ml/m2dayMPaより大きい場合は、アルコール成分がガスバリア性フィルムYとシーラントフィルムZと間に滞留しないため、白化及び水泡現象は発生せず、最外層にプラスチックフィルムXを積層する必要がない。本発明において、20°C×90RHにおける酸素透過度を、20ml/m2dayMPa以下とするために、ガスバリア性フィルムYは、上記基材フィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩を含有する層を有することが好ましい。ポリカルボン酸系ポリマーは、カルボキシル基または酸無水物基とエチレン性不飽和二重結合とを有するモノマーBMを重合してなる、カルボキシル基または酸無水物基を含有するポリマーBPである。モノマーBMは、エチレン性不飽和二重結合として、アクリロイル基またはメタクリロイル基以下、両者を合わせてメタアクリロイル基という。を有するものが好ましい。例えば、メタアクリル酸、2-カルボキシエチルメタアクリレート、ω-カルボキシ-ポリカプロラクトンモノメタアクリレート、マレイン酸、無水マレイン酸、フマル酸、無水フマル酸、シトラコン酸、無水シトラコン酸、イタコン酸、無水イタコン酸等が挙げられる。これらのうち、メタアクリル酸、マレイン酸、無水マレイン酸、イタコン酸、及び無水イタコン酸が好ましい。これらのモノマーは、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて使用することができ、これら以外のモノマーと組み合わせて使用することもできる。すなわち、モノマーBMを重合してなるポリマーBPとしては、これらモノマーBMをそれぞれ単独で重合してなるホモポリマーBP1、モノマーBM同士を複数共重合してなるコポリマーBP2、モノマーBMを他のモノマーと共重合してなるコポリマーBP3を挙げることができる。モノマーBMと共重合し得る他のモノマーとしては、カルボキシル基、水酸基を有しないモノマーであって、モノマーBMと共重合し得るモノマーを適宜用いることができる。例えば、クロトン酸、メタアクリル酸等の不飽和モノカルボン酸のエステル化物であって水酸基やカルボキシル基を有しないモノマー、メタアクリルアミド、メタアクリロニトリル、スチレン、スチレンスルホン酸、ビニルトルエン、エチレンなどの炭素数2~30のα-オレフィン類、アルキルビニルエーテル類、ビニルピロリドン等が挙げられる。これらの他のモノマーも、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて使用することができる。一方、金属塩に含有される金属としては、リチウム、ナトリウム、カルシウム、ルビジウム、セシウム等のアルカリ金属、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛等の酸化数2の遷移金属が有効である。これら金属を含有する金属塩としては、金属単体を含む、酸化物、水酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩等の無機塩、カルボン酸塩、スルホン酸塩等の有機塩、ポリメタアクリル酸塩等のポリ酸塩等が挙げられる。これらのうちアルカリ土類金属、あるいは酸化数2の遷移金属の酸化物、水酸化物、炭酸塩が好ましく、さらに好ましくは、成型物との接着性、ハンドリング性の観点から、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、酸化亜鉛及び水酸化亜鉛、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウムの群から選ばれた少なくとも一種の金属化合物が用いられる。金属化合物の形状としては粒子状のものが好ましい。ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩との質量比ポリカルボン酸系ポリマー/金属塩は、10/1~1/10であることが好ましく、5/1~1/5であることがより好ましい。基材フィルム上に形成されるポリカルボン酸系ポリマーと金属塩を含有する層の厚さは0.05~3μmであることが好ましく、0.05~2μmであることがより好ましく、0.08~1μmであることが特に好ましい。上記ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩を構成成分とする層を有するガスバリア性ポリアミドフィルムとして、例えば、エンブレムNVユニチカ社製、ベセーラARクレハ社製、クラリスタNクラレ社製等が挙げられる。シーラントフィルムZを構成する樹脂としては、低密度ポリエチレン、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、直鎖状ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン/ポリプロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー樹脂、エチレン-アクリル酸/メタクリル酸共重合体、エチレン-アクリル酸/メタクリル酸エステル共重合体、ポリ酢酸ビニル系樹脂等を用いることができる。これらは、単独で用いても、他の樹脂や成分と共重合や溶融混合して用いても、また酸変性などが施されていてもよい。また、前記の樹脂成分を多層に用いてもよい。特に好ましいのは、ヒートシール強度や材質そのものの強度が高い、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン/ポリプロピレン共重合体などのポリオレフィン樹脂である。上記樹脂から構成されるシーラントフィルムZは、未延伸状態であっても、低倍率の延伸状態でもよいが、実用的により好ましいのは未延伸状態のフィルムである。シーラントフィルムZは、上記樹脂を押出機で加熱、溶融してTダイより押出し、冷却ロールなどで冷却固化するテンター法や、円形ダイより押出して水冷あるいは空冷により冷却固化させるチューブラー法などを用いて形成することができる。シーラントフィルムZの厚みは、特に限定されないが、好ましくは20~160μm、より好ましくは40~100μmである。本発明のガスバリア性積層体を形成する方法としては、プラスチックフィルムX、ガスバリア性フィルムY、シーラントフィルムZが、直にまたは印刷インキ層を介して、ラミネート接着剤により順次ラミネートされる方法が挙げられる。ラミネート接着剤の形成に使用されるコート剤としては、公知のものが使用される。例えば、イソシアネート系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリエチレンイミン系、ポリブタジエン系、ポリオレフィン系、アルキルチタネート系等のコート剤が挙げられる。これらの中で、密着性、耐熱性、耐水性などの効果を勘案すると、イソシアネート系、ポリウレタン系、及びポリエステル系のコート剤が好ましい。さらには、イソシアネート化合物、ポリウレタン及びウレタンプレポリマーの1種または2種以上の混合物及び反応生成物;ポリエステル、ポリオール及びポリエーテルの1種または2種以上とイソシアネートとの混合物及び反応生成物;またはこれらの溶液または分散液であることが好ましい。ラミネート接着剤の厚みは、0.1μmより厚くすることが好ましく、生産性の観点から10μm以下程度であることが好ましい。印刷インキ層は、インキの印刷層であり、インキにより形成される文字、絵柄等である。インキとしては、ウレタン系、アクリル系、ニトロセルロース系、ゴム系、塩化ビニル系等のインキバインダー樹脂に、各種顔料、体質顔料、及び可塑剤、乾燥剤、安定剤等の添加剤などが添加されてなる任意のインキを用いることができる。印刷インキ層の形成方法としては、例えばオフセット印刷法、グラビア印刷法、シルクスクリーン印刷法等の周知の印刷方式や、ロールコート、ナイフエッジコート、グラビアーコート等の周知の塗布方式を用いることができる。本発明のガスバリア性積層体は、ボイル、レトルト処理後の酸素ガスバリア性や外観美麗性を必要とする様々な分野に適用することができる。たとえば、各種の包装材料として好ましく使用でき、特にアルコール系内容物を含む食品包装用分野に好適である。以下に、実施例及び比較例を挙げて、本発明について具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例のみに限定されるものではない。1.測定方法下記の実施例、比較例において用いた測定方法を以下に示す。1引張弾性率島津製作所社製AG-1S型オートグラフを使用し、温度23°C、相対湿度50雰囲気下にて、JISK7127に準じて、フィルムの長さ方向MD、幅方向TDについて各5点を測定し、測定値5点の平均値をそれぞれ用いた。2酸素透過度JISK-7126-2法に記載の方法に準じて、モコン社製酸素バリア測定器OX-TRAN2/20MHを用いて、温度20°C、相対湿度90の雰囲気下における酸素透過度を測定した。酸素透過度はレトルト処理120°C、1.8気圧で30分間実施前後各々について測定した。3外観評価積層体で作成した三方袋外寸:長さ方向MD200mm×幅方向TD150mm、シール幅:10mmに、下記構成の内容物100mlを充填密封後、レトルト処理熱水シャワー式、120°C、1.8気圧で30分間を実施し、外観評価を行った。積層体の外観は目視で判定し、透明な積層体をA、白化が認められた場合をB、白化水泡両方が認められた場合をCとした。三方袋に充填する内容物として、エタノール濃度が、それぞれ、0質量、1.0質量、2.5質量、5.0質量であるエタノール水溶液を使用した。2.原料実施例、比較例において、プラスチックフィルムX、ガスバリア性フィルムY、シーラントフィルムZ、ラミネート接着剤として、下記のものを使用した。1プラスチックフィルムXエンブレットPET:ユニチカ社製、厚み12μmのポリエステルフィルム。エンブレットPC:ユニチカ製、厚み12μmのポリエステルフィルム。ユニアスロンTB-1000:出光ユニテック社製、厚み15μmのナイロンフィルム。エンブレムON:ユニチカ社製、厚み15μmのナイロンフィルム。2ガスバリア性フィルムYエンブレムNVB:ユニチカ製、中使い用NV、厚み15μm、基材フィルムとしての二軸延伸ポリアミドフィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有する。ベセーラAR:クレハ社製、厚み16μm、基材フィルムとしての二軸延伸ポリアミドフィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有する。クラリスタN:クラレ社製、厚み16μm、基材フィルムとしての二軸延伸ポリアミドフィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有する。エンブレムNV:ユニチカ社製、厚み15μm、基材フィルムとしての二軸延伸ポリアミドフィルム上に、ポリカルボン酸系ポリマーと金属塩とを含有する層を有する。エンブレムDCDCWU:ユニチカ社製、厚み18μmのナイロンフィルム。エンブロンM600:ユニチカ社製、厚み15μmのナイロンフィルム。3シーラントフィルムZCPP:三井化学東セロ社製RXC-22、厚み50μmの無延伸ポリプロピレンフィルム。4接着剤ポリウレタン系接着剤:DICグラフィックス社製ディックドライLX500/KR-90S。実施例1プラスチックフィルムXとしてエンブレットPETを、またガスバリア性フィルムYとしてエンブレムNVBを、またシーラントフィルムZとしてCPPを用い、下記の方法で積層体を得た。プラスチックフィルムXのコロナ処理面に、ポリウレタン系接着剤を塗布し、塗布したフィルムを80°Cの熱風乾燥機で10秒間乾燥させて、接着剤塗布量が5g/m2となるようにした。その接着剤塗布面と、ガスバリア性フィルムYのバリアコート面をニップロールにて貼り合わせてニップ条件;80°C、プラスチックフィルムXとガスバリア性フィルムYのラミネートフィルムを得た。得られたラミネートフィルムのガスバリア性フィルムYのコロナ処理面に、接着剤を塗布し、塗布したフィルムを80°Cの熱風乾燥機で10秒間乾燥させて、接着剤塗布量が5g/m2となるようにした。その接着剤塗布面と、シーラントフィルムZのコロナ処理面をニップロールにて貼り合わせてニップ条件;80°C、40°Cの雰囲気で72時間エージングし、プラスチックフィルムX/ガスバリア性フィルムY/シーラントフィルムZの3層からなる積層体を得た。実施例2ガスバリア性フィルムYとしてベセーラARを用い、フィルム背面にコロナ処理を施した以外は実施例1と同様にして積層体を得た。実施例3ガスバリア性フィルムYとしてクラリスタNを用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。実施例4プラスチックフィルムXとしてエンブレットPCを用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。実施例5プラスチックフィルムXとしてユニアスロンTB-1000を用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。実施例6プラスチックフィルムXとしてエンブレムONを用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。比較例1ガスバリア性フィルムYとしてエンブレムNVを、またシーラントフィルムZとしてCPPを用い、下記の方法で積層体を得た。ガスバリア性フィルムYのコロナ処理面にポリウレタン系接着剤を塗布し、塗布したフィルムを80°Cの熱風乾燥機で10秒間乾燥させて、接着剤塗布量が5g/m2となるようにした。その接着剤塗布面とシーラントフィルムZのコロナ処理面をニップロールにて貼り合わせてニップ条件;80°C、40°Cの雰囲気で72時間エージングし、ガスバリア性フィルムY/シーラントフィルムZの2層からなる積層体を得た。比較例2ガスバリア性フィルムYとしてベセーラARを用い、フィルム背面にコロナ処理を施した以外は比較例1と同様にして積層体を得た。比較例3ガスバリア性フィルムYとしてエンブレムDCDCWUを用いた以外は比較例1と同様にして積層体を得た。比較例4ガスバリア性フィルムYとしてエンブロンM600を用いた以外は比較例1と同様にして積層体を得た。比較例5ガスバリア性フィルムYとしてエンブレムDCDCWUを用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。比較例6ガスバリア性フィルムYとしてエンブロンM600を用いた以外は実施例1と同様にして積層体を得た。実施例1~6、比較例1~6の結果をまとめて表1に示す。実施例1~6では、十分な酸素バリア性、及びアルコール系内容物適性が得られた。一方、比較例1~2では、最外層にプラスチックフィルムXが存在しないため、ガスバリア性フィルムYの伸長が抑制されず、アルコール系内容物の濃度が低い段階で外観不良が発生した。比較例3~4では、最外層にプラスチックフィルムXが存在しないが、ガスバリア性フィルムYの酸素バリア性が比較的低いため、アルコール成分がガスバリア性フィルムYとシーラントフィルムZ間に滞留せず、外観不良は発生しなかった。比較例5~6では、比較例3~4の積層体の最外層にプラスチックフィルムXを積層しても酸素バリア性及び外観に大きな効果は得られないことが判明した。"