印刷版の装着、インク供給、被印刷媒体の搬送及び加圧印刷を含む印刷方法において、任意に選択された印刷部における加圧印刷位置の前で、加圧印刷される被印刷媒体に、水及び/又は常温常圧下で液体である有機物を含有する印刷用助剤を単独で付加することを特徴とする印刷方法。請求項1に記載の印刷方法において、前記任意に選択された印刷部における加圧印刷位置の前で、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を単独で付加するとは、印刷部が1つである印刷方法の場合には、加圧印刷される被印刷媒体が当該印刷部の加圧印刷位置に到達する前に、加圧印刷される被印刷媒体の一部又は全面積に対し印刷用助剤を単独で付加すること、或いは、印刷部が複数である印刷方法の場合には、1つ又は複数の印刷部を選択し、選択された任意の印刷部について、当該印刷部で未だ加圧印刷されていない被印刷媒体が当該印刷部の加圧印刷位置に到達する前に、当該印刷部で未だ加圧印刷されていない被印刷媒体の一部又は全面積に対し印刷用助剤を単独で付加すること、のいずれかを指すことを特徴とする。請求項2に記載の印刷方法において、印刷抜け又は塗布漏れが発生しやすい印刷部の加圧印刷位置の前に、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を単独で付加するようにすることを特徴とする。請求項1に記載の印刷方法において、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を単独で付加する方法は、印刷、塗布、スプレー及び浸漬から選択されることを特徴とする。請求項1~4のいずれか一項に記載の印刷方法において、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を付加した後に、印刷用助剤中の水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~105gの場合に、被印刷媒体に対して加圧印刷を行うことを特徴とする。請求項5に記載の印刷方法において、不織材料からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり1g~96gであり、織物材料からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり5g~105gであり、紙からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり1g~20gであり、プラスチックからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~15gであり、ゴムからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~20gであり、セラミックからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物の総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり5g~50gであることを特徴とする。請求項1に記載の印刷方法において、前記被印刷媒体は、不織材料からなる被印刷媒体、織物材料からなる被印刷媒体、紙からなる被印刷媒体、プラスチックからなる被印刷媒体、ゴムからなる被印刷媒体又はセラミックからなる被印刷媒体であることを特徴とする。請求項7に記載の印刷方法において、前記被印刷媒体は、クラフト紙、新聞用紙、書籍用紙、ドーリング紙、コート紙、包装紙、ポスター紙、唐紙、紙幣用紙、繊維織物、不織物、建築板材、装飾シート、床材、及び壁材から選択されることを特徴とする。請求項1~8のいずれか一項に記載の印刷方法において、水と常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は50~100であることを特徴とする。請求項9に記載の印刷方法において、水と前記常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は70~100であることを特徴とする。請求項10に記載の印刷方法において、水と前記常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は80~100であることを特徴とする。請求項1~11のいずれか一項に記載の印刷方法において、前記印刷用助剤は均質液体であることを特徴とする。請求項12に記載の印刷方法において、前記印刷用助剤は、水、常温常圧下で液体である有機物の一種、常温常圧下で液体である有機物のうち複数種類の有機物の均質混合液、或いは常温常圧下で液体である有機物のうち一種又は複数種類の有機物と水との均質混合液であることを特徴とする。請求項1~13のいずれか一項に記載の印刷方法において、前記常温常圧下で液体である有機物は、常温常圧下で液体である芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素、脂環式炭化水素、ハロゲン化合物、アルコール、エーテル、エステル、ケトン、フェノール、ジオール誘導体のうちの一種又は複数種類から選択されることを特徴とする。請求項14に記載の印刷方法において、前記常温常圧下で液体である有機溶剤は、メチルアルコール、エチルアルコール、プロパノール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ベンゼン、トルエン、ジメチルベンゼン、アセトン、メブタノン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸プロピル及び酢酸ブチルのうちの一種又は複数種類から選択されることを特徴とする。請求項1~15のいずれか一項に記載の印刷方法において、前記印刷用助剤はインク用樹脂を含有しないことを特徴とする。請求項1~16のいずれか一項に記載の印刷方法は、凸版印刷、凹版印刷、孔版印刷又はフレキソ印刷に応用される。水及び/又は常温常圧下で液体である有機物を含有する印刷用助剤の用途において、前記印刷用助剤を被印刷媒体への印刷に用いることで、被印刷媒体の表面が平滑でないことによる印刷品質の問題を改善することを特徴とする。請求項18に記載の印刷用助剤の用途であって、前記被印刷媒体の表面が平滑でないことによる印刷品質の問題とは、被印刷媒体への印刷時において現れる印刷抜け又は塗布漏れを指すことを特徴とする。請求項19に記載の印刷用助剤の用途であって、前記印刷用助剤は、選択された任意の印刷部における加圧印刷位置の前で、加圧印刷される被印刷媒体に単独で付加されることにより被印刷媒体の印刷に用いられることを特徴とする。請求項20に記載の印刷用助剤の用途であって、前記印刷用助剤は、従来の印刷方法で印刷抜け又は塗布漏れが発生した印刷部における加圧印刷位置の前で、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を単独で付加する工程を加えることにより、被印刷媒体の印刷に用いられることを特徴とする。請求項20又は21に記載の印刷用助剤の用途であって、加圧印刷される被印刷媒体に前記印刷用助剤を単独で付加する方法は、印刷、塗布、スプレー又は浸漬から選択されることを特徴とする。請求項18~22のいずれか一項に記載の印刷用助剤の用途であって、加圧印刷される被印刷媒体に印刷用助剤を単独で付加した後に、印刷用助剤中の水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~105gの場合に、被印刷媒体に対して加圧印刷を行うことを特徴とする。請求項18に記載の印刷用助剤の用途であって、不織材料からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり1g~96gであり、織物材料からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり5g~105gであり、紙からなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり1g~20gであり、プラスチックからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~15gであり、ゴムからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物との総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり0.5g~20gであり、セラミックからなる被印刷媒体については、前記水と常温常圧下で液体である有機物の総保有量が、被印刷媒体1平方メートルあたり5g~50gであることを特徴とする。請求項18に記載の印刷用助剤の用途であって、前記被印刷媒体は、不織材料からなる被印刷媒体、織物材料からなる被印刷媒体、紙からなる被印刷媒体、プラスチックからなる被印刷媒体、ゴムからなる被印刷媒体又はセラミックからなる被印刷媒体であることを特徴とする。請求項25に記載の印刷用助剤の用途であって、前記被印刷媒体は、クラフト紙、新聞用紙、書籍用紙、ドーリング紙、コート紙、包装紙、ポスター紙、唐紙、装飾シート、紙幣用紙、繊維織物、不織物、建築板材、床材、及び壁材から選択されることを特徴とする。請求項18に記載の印刷用助剤の用途であって、前記印刷用助剤を凸版印刷、凹版印刷、孔版印刷又はフレキソ印刷に用いることを特徴とする。請求項18~27のいずれか一項に記載の印刷用助剤の用途であって、水と常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は50~100であることを特徴とする。請求項28に記載の印刷用助剤の用途であって、水と前記常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は70~100であることを特徴とする。請求項29に記載の印刷用助剤の用途であって、水と前記常温常圧下で液体である有機物の前記印刷用助剤における質量パーセントの和は80~100であることを特徴とする。請求項18~30のいずれか一項に記載の印刷用助剤の用途であって、前記印刷用助剤は均質液体であることを特徴とする。請求項31に記載の印刷用助剤の用途であって、前記印刷用助剤は、水、常温常圧下で液体である有機物の一種、常温常圧下で液体である有機物のうち複数種類の有機物の均質混合液、或いは常温常圧下で液体である有機物のうち一種又は複数種類の有機物と水との均質混合液であることを特徴とする。請求項18~32のいずれか一項に記載の印刷用助剤の用途であって、前記常温常圧下で液体である有機物は、常温常圧下で液体である芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素、脂環式炭化水素、ハロゲン化合物、アルコール、エーテル、エステル、ケトン、フェノール、ジオール誘導体のうちの一種又は複数種類から選択されることを特徴とする。請求項33に記載の印刷用助剤の用途であって、前記常温常圧下で液体である有機溶剤は、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ベンゼン、トルエン、ジメチルベンゼン、アセトン、ブタノン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸プロピル及び酢酸ブチルのうちの一種又は複数種類から選択されることを特徴とする。請求項33又は34に記載の印刷方法において、前記印刷用助剤はインク用樹脂を含有しないことを特徴とする。以下、具体的な例を挙げて本発明について詳細に説明する。なお、下記具体例は本発明の範囲を限定するものでないと解釈されるべきである。実施例1:印刷用助剤の配合下記の質量パーセントで印刷用助剤を配合し、調製した。配合方法:各原料を比率に従い均一に混合した。実施例2:クラフト紙を被印刷媒体とし、インクWA20を用いて凹版印刷装置で印刷を行った。印刷速度は60m/minとした。印刷手順は以下の通りであった。1.ロール紙の展開2.印刷用助剤の塗布印刷:印刷装置で従来の第1印刷部を用い、実施例1における配合1の印刷用助剤を被印刷媒体に5.3g/m2印刷した。熱乾燥は行わず、そのまま手順3に進んだ。3.第1色或いは下地色の印刷:インクカートリッジのインクを、印刷版を介して被印刷媒体に転写した。4.後続工程を通常通りに行った。比較印刷工程:手順2を除いて上述の印刷工程と同様の手順で行われた。図1に印刷結果を示す。印刷用助剤を塗布した後の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を使用しなかった場合の印刷物の着色率はわずか42にとどまった対照写真を参照。着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。本結果より、きめの粗い被印刷媒体表面に印刷を行った場合に表面に発生する白点や印刷漏れといった問題が、印刷用助剤の使用によって著しく改善されたことが明らかである。実施例3:コート紙を被印刷媒体とし、マットインクWAにブルー2を加えた水性インクを用い、凹版印刷装置で印刷を行った。印刷速度は80m/minとした。実施例1における配合3の印刷用助剤を2.5g/m2用いたことを除き、印刷工程は実施例2と同様であった。また、比較印刷工程も実施例2と同様に実施した。図2に印刷結果を示す。印刷用助剤を塗布した後の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を使用しなかった場合の印刷物の着色率はわずか76にとどまった対照写真を参照。着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。本結果より、被印刷媒体表面に印刷を行った際に表面に発生する白点や印刷漏れといった問題が、印刷用助剤の使用によって著しく改善されたことが明らかである。実施例4:新聞用紙newsprintを被印刷媒体とし、WA‐20にブルー2を加えた水性インクを用い、凹版印刷装置で印刷を行った。印刷速度は50m/minとした。実施例1における配合2の印刷用助剤を3.1g/m2用いたことを除き、印刷工程は実施例2と同様であった。また、比較印刷工程も実施例2と同様に実施した。図3に印刷結果を示す。印刷用助剤を塗布した後の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を使用しなかった場合の印刷物の着色率はわずか80にとどまった対照写真を参照。着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。本結果より、きめの粗い被印刷媒体表面に印刷を行った場合に表面に発生する白点や印刷漏れといった問題が、印刷用助剤の使用によって著しく改善されたことが明らかである。実施例5:書籍用紙への凹版印刷4色凹版印刷装置を用い、90gの書籍用紙に単色青色印刷を行った。着色印刷を行う前に、同一凹版印刷装置の第1位置を利用して180メッシュの凹版印刷用ローラを装着し、一般的な印刷方式で書籍用紙に印刷用助剤100の水を6.2g/m2塗布した。そして、熱乾燥は行わないまま、当該書籍用紙を第2版用の180メッシュの凹版アニロックスローラに送り、当該書籍用紙の全面に青色を印刷した。完成した印刷物は全体が均等な青色となり、肉眼検査では明らかな白点は確認されなかった。これに対し、第1版で印刷用助剤を用いなかった印刷物では、視覚検査において明らかな白点が確認された。印刷用助剤を塗布した後の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を使用しなかった場合の印刷物の着色率はわずか57にとどまった着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。実施例6:不織物への凹版印刷4色凹版印刷装置を用い、147gの不織物に単色褐色印刷を行った。着色印刷を行う前に、同一凹版印刷装置の第1位置を利用して100メッシュの凹版印刷用ローラを装着し、一般的な印刷方式で印刷助剤エチルアルコールを12g/m2塗布した。そして、熱乾燥は行わないまま、当該不織物を第2版用の150メッシュの凹版アニロックスローラに送り、全面に褐色を印刷した。完成した印刷物は全体が均等な褐色となり、肉眼検査では明らかな白点は確認されなかった。これに対し、第1版で印刷用助剤を用いなかった印刷物では、視覚検査において明らかな白点が確認された。印刷用助剤を塗布した後の印刷物着色率を100とした場合には、印刷用助剤を使用しなかった場合の印刷物の着色率はわずか39にとどまった着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。なお、同様の方法を用い、印刷用助剤としてメチルアルコール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルをそれぞれエチルアルコールに代えて用いた場合、印刷結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか35~65にとどまった。実施例7:不織物へのシルクスクリーン印刷シルクスクリーン印刷装置を用い、300メッシュのスクリーンで不織物に紺色を印刷した。着色印刷前に、スプレー装置を用いて不織布の表面に印刷用助剤実施例1の配合6を12g/m2吹き付け、被印刷媒体の表面に浸潤させた。そして、熱乾燥は行わないまま当該不織布を搬送し、全面に紺色を正常に印刷すると直ちに熱風乾燥させた。完成した印刷物の色合いは鮮明で、肉眼では白点は確認されなかった。これに対し、印刷用助剤を用いなかった印刷物には明らかな白点が確認された。印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか54にとどまった着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。なお、同様の方法を用い、印刷用助剤として水、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルをそれぞれ配合6に代えて用いた場合、印刷結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか41~67にとどまった。実施例8:クラフト紙へのフレキソ印刷3色フレキソ印刷装置を用い、200メッシュのアニロックスローラでクラフト紙に黒色のカラーブロックを印刷した。印刷前に、同一フレキソ印刷装置における第1版位置を利用して、印刷予定の部位に対し通常のフレキソ印刷方式で印刷用助剤実施例1の配合4を6.7g/m2転写し、熱印刷用助剤を乾燥させないまま、第2版で黒色のカラーブロックを重ね刷りした。完成したカラーブロックは明瞭で色が行き渡っており、全く白点がなかった。印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか51にとどまった着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。なお、同様の方法を用い、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルをそれぞれ印刷用助剤として用いた場合、印刷結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか43~69にとどまった。実施例9:不織物へのロータリースクリーン印刷6色凹版ロータリースクリーン組み合わせ印刷装置を使用し、150メッシュのロータリースクリーンを用いて不織物に深紅を印刷した。着色印刷前に、同一ロータリースクリーン印刷装置の第1位置を利用して80メッシュの凹版印刷用ローラを装着し、ブレード立ち上げ方式で不織物に印刷用助剤実施例1の配合630g/m2を塗布した。そして、加熱乾燥しないまま当該不織物を第2印刷部に搬入し、150メッシュのロータリースクリーンで全面に赤色を印刷すると、直ちに熱風乾燥した。完成した印刷物は全体的に均一な赤色となり、肉眼検査では明らかな白点は確認されなかった。これに対し、印刷用助剤を用いなかった印刷物には明らかな白点が確認された。印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか63にとどまった着色力の測定には、X‐RiteSP‐62分光光度計を用いた。なお、同様の方法を用い、水、メチルアルコール、エチルアルコール、イソプロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールエチルエーテル、ジプロピレングリコールプロピルエーテル、ジプロピレングリコールブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルをそれぞれ印刷用助剤として用いた場合、印刷結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか52~74にとどまった。実施例10:被印刷媒体を120番手の綿布に代えたことを除き、実施例9と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか82にとどまった。実施例11:被印刷媒体を平らでない発砲PVCコーティング紙に代えたことを除き、実施例3と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか65にとどまった。実施例12:被印刷媒体を床材に代えたことを除き、実施例7と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか78にとどまった。実施例13:印刷用助剤を実施例1の配合7に代えたことを除き、実施例3と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか93にとどまった。実施例14:印刷用助剤を実施例1の配合8に代えたことを除き、実施例3と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか86にとどまった。実施例15:印刷用助剤を実施例1の配合9に代えたことを除き、実施例3と同様の方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか79にとどまった。実施例16:印刷用助剤を実施例1の配合103.5g/m2に代えたことを除き、実施例4と同じ方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか76にとどまった。なお、同様の方法を用い、ベンゼン、トルエン、ジメチルベンゼン、アセトン、ブタノン、シクロヘキサノン、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチルをそれぞれ印刷用助剤として用いた場合、印刷結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とすれば、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率は73~88にとどまった。実施例17:印刷用助剤を実施例1の配合113.3g/m2に代えたことを除き、実施例4と同じ方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか79にとどまった。実施例18:印刷用助剤を実施例1の配合124g/m2に代えたことを除き、実施例4と同じ方法を用いた。結果として、印刷用助剤を塗布した場合の印刷物の着色率を100とした場合には、印刷用助剤を用いなかった印刷物の着色率はわずか83にとどまった。本発明の開示に基づき、当業者は印刷装置の速度、加熱条件及び給排気状況に応じて、本発明の印刷方法を基に更に印刷用助剤の配合を調整し最良の効果を得ることができるが、このような調整もまた本発明が保護を請求する範囲に含まれる。