椅子本体と、この椅子本体に保持機構を介してメモ台本体を支持させてなるメモ台とを具備してなる椅子であって、前記保持機構が、メモ台本体の少なくとも回転動作を利用して当該メモ台本体を使用姿勢と格納姿勢との間で作動させ得るように構成されたものであり、外部から加えられる操作に応じて使用姿勢においてメモ台本体の回転動作を制限するための跳ね上げ制限機構を備えていることを特徴とする椅子。前記保持機構が、メモ台本体の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体を作動させ得るように構成されたものであり、前記跳ね上げ制限機構が、前記スライド動作に応じて使用姿勢においてメモ台本体の回転動作を制限するものである請求項1記載の椅子。前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記保持機構が、前記メモ台本体の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレームに対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体を備えたものであり、跳ね上げ制限機構が、第1の構造体とメモ台支持フレームとのいずれか一方に設けられた突起と、他方に設けられ所定のスライド位置では前記突起と係合せずにメモ台本体の回転動作を許容しそれ以外の位置において前記突起と係合してメモ台本体の回転動作を制限する係合部材とを備えたものである請求項2記載の椅子。前記突起が、前記第1の構造体に設けられ当該第1の構造体の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材が、前記突起のスライド動作を許容するとともに前記突起の回転動作を制限する跳ね上げ制限部を備えたものである請求項3記載の椅子。前記第1の構造体が、前記メモ台支持フレームの軸心回りに回転動作するものであり、前記突起が、前記第1の構造体から前記軸心と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材が、前記軸心に沿うようにしてメモ台支持フレームに支持されたもので、前記メモ台支持フレームとの間に前記突起が回転動作しながら通過し得る回転許容空間を形成する回動許容部と、前記突起を下面で係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部とを備えたものである請求項4記載の椅子。前記第1の構造体が、前記メモ台支持フレームの軸心回りに回転動作するものであり、前記突起が、前記第1の構造体から前記軸心と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材が、前記軸心に沿うようにしてメモ台支持フレームから径方向に突設され、その突出端部で前記突起を係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部を備えたものである請求項4記載の椅子。本発明は、上述した不具合を解消できる椅子を提供することを目的としている。本発明は、以上のような課題を解決するために、次のような構成を採用したものである。すなわち、本発明に係る椅子は、椅子本体と、この椅子本体に保持機構を介してメモ台本体を支持させてなるメモ台とを具備してなるものであって、前記保持機構が、メモ台本体の少なくとも回転動作を利用して当該メモ台本体を使用姿勢と格納姿勢との間で作動させ得るように構成されたものであり、外部から加えられる操作に応じて使用姿勢においてメモ台本体の回転動作を制限するための跳ね上げ制限機構を備えていることを特徴とする。ここで、格納姿勢とは、メモ台本体が保持機構より上側に略垂直に立ち上がる起立状態のものと、メモ台本体が保持機構より下側に略垂直に垂れ下がる垂下状態のものとの両方を含む概念である。このようなものであれば、使用姿勢においてメモ台本体に下から外力が作用すると跳ね上げ制限機構が作用して、メモ台本体が不意に跳ね上げることが禁止される。そのため、従来生じていた不具合を解消することができる。前記保持機構が、メモ台本体の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体を作動させ得るように構成されたものであり、前記跳ね上げ制限機構が、前記スライド動作に応じて使用姿勢においてメモ台本体の回転動作を制限するものが好ましい。具体的な一態様としては、前記椅子本体が、メモ台支持フレームを備えたものであり、前記保持機構が、前記メモ台本体の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレームに対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体を備えたものであり、跳ね上げ制限機構が、第1の構造体とメモ台支持フレームとのいずれか一方に設けられた突起と、他方に設けられ所定のスライド位置では前記突起と係合せずにメモ台本体の回転動作を許容しそれ以外の位置において前記突起と係合してメモ台本体の回転動作を制限する係合部材とを備えたものが挙げられる。前記突起が、前記第1の構造体に設けられ当該第1の構造体の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材が、前記突起のスライド動作を許容するとともに前記突起の回転動作を制限する跳ね上げ制限部を備えたものが好ましい。好適な一態様としては、前記第1の構造体が、前記メモ台支持フレームの軸心回りに回転動作するものであり、前記突起が、前記第1の構造体から前記軸心と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材が、前記軸心に沿うようにしてメモ台支持フレームに支持されたもので、前記メモ台支持フレームとの間に前記突起が回転動作しながら通過し得る回転許容空間を形成する回動許容部と、前記突起を下面で係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部とを備えたものが挙げられる。好適な他の態様としては、前記第1の構造体が、前記メモ台支持フレームの軸心回りに回転動作するものであり、前記突起が、前記第1の構造体から前記軸心と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材が、前記軸心に沿うようにしてメモ台支持フレームから径方向に突設され、その突出端部で前記突起を係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部を備えたものが挙げられる。本発明は、以上のような構成であるから、使用姿勢においてメモ台本体に下から外力が作用した際に、メモ台本体が不意に跳ね上げられてしまうという不具合を解消できる椅子を提供することができる。以下、本発明の一実施形態について図1~図10を参照して説明する。この実施形態は、図10に示すように、本発明を前後方向にスタッキング可能な椅子1、換言すれば水平方向にネスティング可能な椅子1に適用したものであり、椅子本体2と、この椅子本体2に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させてなるメモ台3とを具備してなる。本実施形態に係る椅子1は、収納時などに、座板5を座跳ね上げ位置Jに保持するとともに、前記メモ台本体8を格納姿勢Cに収容することによって同一構造をなす他の椅子1’と前後方向に近接させて少ないスペースで多くの椅子1を収納し得るように構成されているものである。椅子本体2は、図1~図10に示すように、フレーム構造体4に座板5及び背板6を支持させてなるものであり、より詳しくは、座板5を支持する座支持フレーム46を有したフレーム構造体4を具備してなるものであり、この座支持フレーム46の軸461を介して座板5を座使用位置Uと座跳ね上げ位置Jとの間で回動させ得るようにしたものである。また、この椅子本体2は、メモ台支持フレーム48を備えており、このメモ台支持フレーム48に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させている。フレーム構造体4は、図1~図10に示すように、金属パイプ材を主体に構成されたものである。フレーム構造体4は、下端にキャスタ411を有した左右の前脚41と、下端にキャスタ421を有した左右の後脚42と、これら後脚42の上端と前脚41の上端とをそれぞれ繋ぐ左右の側フレーム43と、これら左右の側フレーム43の前端近傍部間に架設され両側フレーム43同士を結合する前フレーム44と、左右の側フレーム43の後端近傍部間に架設され両側フレーム43同士を結合する後フレーム45と、この後フレーム45に回転可能に支持させた座支持フレーム46と、前記後脚42の上端から上方に延出する左右の背フレーム47とを備えてなる。前記メモ台支持フレーム48は、基端部480を片側の後脚42及び側フレーム43に支持させて設けられている。メモ台支持フレーム48の先端部481側は、前記ネスティングを妨げないように斜め上方に向けて片持ち的に延出させている。このメモ台支持フレーム48は、金属パイプ材製のフレーム本体482と、このフレーム本体482の先端部481の外周に装着した摩擦低減用の合成樹脂製の案内部材483とを備えてなる。左右の前脚41間の距離すなわち幅寸法は、左右の後脚42間の距離よりも小さく設定されているため、座板5を跳ね上げた状態で同一の構造をなす他の椅子1’とネスティング可能になっている。すなわち、椅子1と、この椅子1の後にある他の椅子1’とを相互に相寄る方向に移動させることにより、まずは、椅子1における左右の後脚42の内側に他の椅子1’の左右の前脚41を通過させ、その後更に移動させることにより椅子1における前脚41の後部と椅子1における前脚41の前部とが近接した状態で向かい合うように位置させることで、椅子1と他の椅子1’とのネスティングを可能にしている。そして、前記メモ台本体8は、格納姿勢Cにおいて前端81側が後端82側よりも内側に位置するように支持されているので、ネスティング状態においては、メモ台本体8の外側に他の椅子1’のメモ台本体8の一部が重なり合うようになっている。なお、他の椅子1’の各部分については、椅子1と同じ符号を付して詳しい説明を省略する。以上のような椅子本体2のメモ台支持フレーム48に、前記メモ台3が取り付けられている。メモ台3は、図1~図10に示すように、前記メモ台支持フレーム48に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させたものである。保持機構7は、図1~図10に示すように、メモ台本体8の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体8を使用姿勢Aと格納姿勢Cとの間で作動させ得るように構成されたものであり、外部から加えられる操作に応じて使用姿勢Aにおいてメモ台本体8の回転動作を制限するための跳ね上げ制限機構9を備えている。詳述すれば、前記保持機構7は、前記メモ台支持フレーム48の案内部材483の外周に該メモ台支持フレーム48の軸心484回りに回転可能に、かつ、軸心484方向にスライド可能に外装された第1の構造体71と、この第1の構造体71に対して前記軸心484と直交する第2の軸心721回りに回転可能に取り付けられた第2の構造体72とを備えており、この第2の構造体72に前記メモ台本体8が取り付けられている。なお、図7は、使用姿勢Aのメモ台本体8を使用者側に一番近づけた状態で、後述する突起91を含むX-X線で切断した断面を示した図であり、図8は、図7の状態からメモ台本体8を起立姿勢Bに跳ね上げた状態を示した図である。また、図9は、使用姿勢Aのメモ台本体8を使用者側から一番遠ざけた状態で、後述する突起91を含むY-Y線で切断した断面を示した図である。第1の構造体71は、図1~図10に示すように、板金製のベース711と、このベース711を前記メモ台支持フレーム48に回転可能かつスライド可能に支持させるための板金製のブラケット712と、このブラケット712の内側に配設され前記ベース711と前記メモ台支持フレーム48との間の隙間を埋める合成樹脂製のスペーサ713とを具備してなる。ベース711は、平板状をなすもので、複数箇所に雌ねじ穴を備えている。ブラケット712は、前記メモ台支持フレーム48の案内部材483の外周を包持するブラケット本体716と、このブラケット本体716を前記ベース711に取り付けるための取付部717とを備えている。ブラケット本体716と取付部717とは、板金素材を成形することにより一体に作られたもので、前記取付部717に貫通させたボルト714を前記ベース711の雌ねじ穴に螺着することにより、ブラケット712をベース711に固定している。第2の構造体72は、図1~図3及び図5~図10に示すように、前記第1の構造体71に軸着された平板状のもので、この第2の構造体72の外面にメモ台本体8をビス722を用いて取り付けている。メモ台本体8は、使用姿勢Aから起立姿勢Bを経て格納姿勢Cに移動させることができるようになっている。すなわち、メモ台本体8の使用姿勢Aから起立姿勢Bへの跳ね上げ動作は、メモ台支持フレーム48に対して第1の構造体71がメモ台支持フレーム48の軸心484まわりに回動することにより実現される。メモ台本体8の起立姿勢Bから格納姿勢Cへの収納動作は、メモ台本体8を支持する第2の構造体72が第1の構造体71に対して第2の軸心721まわりに回動することにより実現される。保持機構7の跳ね上げ制限機構9は、図1~図10に示すように、前記スライド動作に応じて使用姿勢Aにおいてメモ台本体8の回転動作を制限するものである。すなわち、跳ね上げ制限機構9は、第1の構造体71に設けられた突起91と、メモ台支持フレーム48に設けられ所定のスライド位置では前記突起91と係合せずにメモ台本体8の回転動作を許容しそれ以外の位置において前記突起91と係合してメモ台本体8の回転動作を制限する係合部材92とを備えたものである。突起91は、図1~図10に示すように、前記第1の構造体71に設けられ当該第1の構造体71の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものである。具体的に説明すれば、前記突起91は、片状をなす金属製のもので、前記第1の構造体71から前記軸心484と交差する方向に突出するものであり、前記第1の構造体71のブラケット本体716の外周に溶接等により剛結されている。なお、前記ブラケット本体716の他の部位には、メモ台本体8を起立姿勢Bに保持するための起立維持突起73が突設されている。また、前記ブラケット712の取付部717には、メモ台本体8を使用姿勢Aに保持するための使用姿勢維持突起74が突設されている。係合部材92は、図1~図10に示すように、前記突起91のスライド動作を許容するとともに前記突起91の回転動作を制限する跳ね上げ制限部93を備えたものである。より具体的には、前記係合部材92は、前記軸心484に沿うようにしてメモ台支持フレーム48に支持されたもので、前記メモ台支持フレーム48との間に前記突起91が回転動作しながら通過し得る回転許容空間95を形成する回動許容部94と、前記突起91を下面98で係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部93とを備えたものである。すなわち、係合部材92は、金属線材を屈曲変形させて形成されたもので、その両端を前記メモ台支持フレーム48に溶接等により取り付けている。係合部材92の回動許容部94は、線材の一部を前記突起91の干渉しない距離だけメモ台支持フレーム48から離間させて配置してなるものであり、前記跳ね上げ制限部93は、線材の一部をメモ台支持フレーム48に対して小さな隙間96を残しつつ平行に配置してなるものである。この実施形態においては、回動許容部94は、係合部材92における最も使用者に近い位置に設けられており、使用姿勢Aにおいてメモ台本体8を最も使用者側に引きつけた状態で前記突起91がこの回動許容部94に位置するようになっている。次いでこの椅子1の作動を説明する。まず、メモ台本体8を使用姿勢Aに位置させた場合には、図3の実線及び図9に示すように、使用姿勢維持突起74が係合部材92の上面97に当接し、メモ台本体8のそれ以上の下方への回動が禁止される。すなわち、メモ台本体8は水平な使用姿勢Aに維持される。この使用姿勢Aにおいて前記メモ台本体8を最も手前に引きつけた位置までスライドさせると、図3の二点鎖線及び図7に示すように、跳ね上げ制限機構9の突起91が、係合部材92の回動許容部94に位置することになる。そのため、この状態においては、メモ台本体8を持ち上げることよりメモ台本体8を起立姿勢Bまで跳ね上げることができる。図5及び図8に示すように、メモ台本体8を起立姿勢Bまで跳ね上げると、起立維持突起73が係合部材92の下面98に当接し、メモ台本体8のそれ以上の回動が禁止される。この起立姿勢Bからメモ台本体8を後方に付勢すると、このメモ台本体8が第2の軸心721まわりに略180度回転し、図6に示すように、格納姿勢Cに至る。この格納姿勢Cにおいては、前述したネスティングが可能になる。また、このメモ台本体8を以上の動作と逆の動作をさせることにより、格納姿勢Cから起立姿勢Bを経て使用姿勢Aに戻すことができる。この使用姿勢Aにおいて、メモ台本体8を前方にスライド移動させると、前記突起91が前記係合部材92の跳ね上げ制限部93の下面98に沿って移動する。そのため、この状態でメモ台本体8に操作力を加えて跳ね上げようとすると、図9に示すように、前記突起91が係合部材92の跳ね上げ制限部93に当接し、その跳ね上げ動作が禁止される。以上に述べたように、本実施形態にかかる椅子1は、椅子本体2と、この椅子本体2に保持機構7を介してメモ台本体8を支持させてなるメモ台3とを具備してなるものであって、前記保持機構7は、メモ台本体8の少なくとも回転動作を利用して当該メモ台本体8を使用姿勢Aと起立姿勢Bとの間で作動させ得るように構成されたものであり、外部から加えられる操作に応じて使用姿勢Aにおいてメモ台本体8の回転動作を制限するための跳ね上げ制限機構9を備えているので、従来生じていた使用者の膝等がメモ台本体8に当たるなどしてメモ台本体8に下方からの不測の外力が加わった際に、メモ台本体8上の載置物がメモ台本体8から落ちてしまうという不具合を解消することができる。すなわち、本実施形態の椅子1によれば、メモ台3を使用しない場合には、メモ台本体8を使用姿勢Aと起立姿勢Bとの間で自由に回転動作させることができるとともに、使用者が着座してメモ台3を使用する場合には、メモ台本体8が使用姿勢Aで保持されて回転動作させることを不能にしているため、上述した不具合を解消できる。前記保持機構7は、メモ台本体8の回転動作及びスライド動作を利用して当該メモ台本体8を作動させ得るように構成されたものであり、前記跳ね上げ制限機構9は、前記スライド動作に応じて使用姿勢Aにおいてメモ台本体8の回転動作を制限するものであるので、外部からメモ台本体8をスライド動作させるという簡単な操作によってメモ台本体8の回転動作の制限及び解除を行うことができる。そして、この椅子1は、メモ台本体8を前後方向にスライド可能であるため、使用者の体型に応じてメモ台本体8の位置を任意に設定することができる。より具体的には、前記椅子本体2は、メモ台支持フレーム48を備えたものであり、前記保持機構7は、前記メモ台本体8の回転動作及びスライド動作に対応して前記メモ台支持フレーム48に対して回転動作可能かつスライド動作可能に支持された第1の構造体71を備えたものであり、跳ね上げ制限機構9は、第1の構造体71に設けられた突起91と、メモ台支持フレーム48に設けられ所定のスライド位置では前記突起91と係合せずにメモ台本体8の回転動作を許容しそれ以外の位置において前記突起91と係合してメモ台本体8の回転動作を制限する係合部材92とを備えたものであるので、比較的簡単な構造でメモ台本体8の回転動作の制限及び解除を行うことができる。特に、本実施形態では、メモ台支持フレーム48のフレーム本体482及びこのメモ台支持フレーム48に対して回転動作する第1の構造体71のブラケット712がともに金属製のものであるが、メモ台支持フレーム48のフレーム本体482の外周に摩擦低減用の案内部材483が配されているので、メモ台本体8の回転動作をスムーズにすることができるとともに、金属同士が擦れ合う金属音の発生も防ぐことができる。前記突起91が、前記第1の構造体71に設けられ当該第1の構造体71の回転動作及びスライド動作に伴って動作するものであり、前記係合部材92が、前記突起91のスライド動作を許容するとともに前記突起91の回転動作を制限する跳ね上げ制限部93を備えたものであるので、第1の構造体71が取り付けられたメモ台本体8を持って操作することによって、突起91の回転動作及びスライド動作を行うことができる。そのため、跳ね上げ制限機構9が、使用姿勢Aではメモ台本体8の下面側に位置することとなるメモ台本体8の基端83側に形成されているにもかかわらず、メモ台本体8の先端84側を掴んで操作することができる。したがって、比較的小さな操作力で操作することができるとともに、突起91や係合部材92に使用者の指を挟んでしまうという不具合も生じない。前記第1の構造体71が、前記メモ台支持フレーム48の軸心484回りに回転動作するものであり、前記突起91が、前記第1の構造体71から前記軸心484と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材92が、前記軸心484に沿うようにしてメモ台支持フレーム48に支持されたもので、前記メモ台支持フレーム48との間に前記突起91が回転動作しながら通過し得る回転許容空間95を形成する回動許容部94と、前記突起91を下面98で係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部93とを備えたものであるので、簡単な構造で跳ね上げ制限機構9を構成することができる。特に、本実施形態では、金属線材を屈曲加工するだけで回動許容部94と跳ね上げ制限部93を形成しているため、メモ台支持フレーム48に支持される係合部材92の重量を比較的軽量にすることができるとともに、係合部材92をメモ台支持フレーム48から片持ち梁的に突出させているため、無理な力が作用した場合にも上下方向にしならせることができる。また、この係合部材92の大部分は、前記メモ台支持フレーム48と略平行に配されているので、メモ台本体8を格納姿勢Cに移動させてメモ台3を使用しない場合にもこの係合部材92が使用者の邪魔になりにくい。また、回動許容部94が、メモ台支持フレーム48の基端部480側に形成されているので、メモ台本体8を下方に位置させた格納姿勢Cに移動させた際にメモ台本体8をスライド位置の後端で保持させることができる。そのため、図6に示すようにメモ台本体8の後端82を背板6に近接させて、コンパクトに収容することができる。なお、本発明は以上に述べた実施形態に限られない。本発明の椅子は、前記格納姿勢でメモ台本体が収容される2つの軸心まわりでの回転動作を行うものに限られず、起立姿勢でメモ台本体が収容される単一の軸心まわりのみの回転動作を行うものであってもよい。跳ね上げ制限機構は、上述したものに限られず、種々変更可能である。例えば、本発明の椅子は、メモ台本体がスライド移動するものには限られないため、スライド動作を利用せずに跳ね上げ制限機構を働かせるものであってもよい。一例としては、椅子本体とメモ台本体との間に設けられたレバー状のロック装置等が考えられる。すなわち、このロック装置に外部から操作力を加えて、使用姿勢においてメモ台本体の回転動作を制限するようにしてもよい。また、跳ね上げ制限機構は、メモ台支持フレームに設けられた突起と、第1の構造体に設けられた係合部材とを備えたものであってもよい。係合部材は、上記実施形態のように使用者から見て一番手前側に回動許容部を備えたものに限られず、例えば、図11に示すように、例えば、一番手前側と一番奥側の複数箇所に回動許容部94を設けたり、図12に示すように、一番奥側、すなわちメモ台支持フレーム48の先端部481側に回動許容部94を設けたり、図示はしないが中間部分に回動許容部を設けたものであってもよい。なお、メモ台支持フレームと跳ね上げ制限部との間の隙間は、形成されていないものであってもよい。跳ね上げ制限機構は、前述した突起と係合部材には限らない。例えば、図13~図16に示すような鉤状をなす突起91と、板状をなす係合部材92であってもよい。すなわち、この椅子は、前記第1の構造体71が、前記メモ台支持フレーム48の軸心484回りに回転動作するものであり、前記突起91が、前記第1の構造体71から前記軸心484と交差する方向に突出するものであり、前記係合部材92が、前記軸心484に沿うようにしてメモ台支持フレーム48から径方向に突設され、その突出端部90で前記突起91を係止してその回転動作を制限する前記跳ね上げ制限部93を備えたものである。なお、図13及び図14に示すように、回動許容部94には係合部材92が全く配されていない場合と、図15及び図16に示すように、回動許容部94が板状の係合部材92に形成された切り欠き部99である場合が具体的な一例として考えられる。その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変更してよい。