"光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群と、負の屈折力を持つ第2レンズ群と、正の屈折力を持つ第3レンズ群と、正の屈折力を持つ第4レンズ群と、正の屈折力を持つ第5レンズ群とを有し、前記第1レンズ群、及び前記第5レンズ群をズーミングの際に像面位置に対して固定し、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第4レンズ群をズーミングの際に光軸に沿って移動させ、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとることを特徴とする有限系ズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の有限系ズームレンズ。|βw2/1βw22|<0.005|βt2/1βt22|<0.005但し、βw2:短焦点距離状態での、前記第2レンズ群のe線における横倍率、βt2:長焦点距離状態での、前記第2レンズ群のe線における横倍率。フォーカシングの際に、前記第1レンズ群、または前記第2~第5レンズ群が一体となって、光軸に沿って移動することを特徴とする請求項1または2に記載の有限系ズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の有限系ズームレンズ。-1.2<f2/ft<-0.4但し、f2:前記第2レンズ群のe線における焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の有限系ズームレンズ。0.4<f34/ft<1.7但し、f34:長焦点距離状態での、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群のe線における合成焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。前記第1レンズ群の最も物体側に配置されるレンズは、物体面に対して凸面を向けた正レンズであることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の有限系ズームレンズ。前記第4レンズ群の略中心位置に開口絞りを配置し、前記開口絞りは、ズーミングの際に前記第4レンズ群と一体となって光軸上を移動することを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の有限系ズームレンズ。請求項1~7のいずれか一項に記載の有限系ズームレンズを備えることを特徴とする光学機器。しかしながら、従来の有限系ズームレンズでは、ズーミングに伴う球面収差、コマ収差、及び軸上色収差の変動を抑制することが困難となるため、使用倍率によっては解像力が劣化するという問題があった。また、特許文献2及び特許文献3の有限系ズームレンズでは、ズーミングによる球面収差、コマ収差の変動が大きく、ズーム範囲全域で十分な解像力が得られなかった。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、ズーム範囲内で諸収差が良好に補正され、さらにズーミングに伴う収差変動が小さく、像の中心から周辺にわたり高い光学性能を有した有限系ズームレンズ、及びこの有限系ズームレンズを備える光学機器を提供することを目的とする。このような目的を達成するため、本発明に係る有限系ズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群と、負の屈折力を持つ第2レンズ群と、正の屈折力を持つ第3レンズ群と、正の屈折力を持つ第4レンズ群と、正の屈折力を持つ第5レンズ群とを有し、前記第1レンズ群、及び前記第5レンズ群をズーミングの際に像面位置に対して固定し、前記第2レンズ群、前記第3レンズ群、及び前記第4レンズ群をズーミングの際に光軸に沿って移動させ、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとる。本発明に係る有限系ズームレンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。|βw2/1βw22|<0.005|βt2/1βt22|<0.005但し、βw2:短焦点距離状態での、前記第2レンズ群のe線における横倍率、βt2:長焦点距離状態での、前記第2レンズ群のe線における横倍率。本発明に係る有限系ズームレンズは、フォーカシングの際に、前記第1レンズ群、または前記第2~第5レンズ群が一体となって、光軸に沿って移動することが好ましい。本発明に係る有限系ズームレンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。-1.2<f2/ft<-0.4但し、f2:前記第2レンズ群のe線における焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。本発明に係る有限系ズームレンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。0.4<f34/ft<1.7但し、f34:長焦点距離状態での、前記第3レンズ群と前記第4レンズ群のe線における合成焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。本発明に係る有限系ズームレンズにおいて、前記第1レンズ群の最も物体側に配置されるレンズは、物体面に対して凸面を向けた正レンズであることが好ましい。本発明に係る有限系ズームレンズにおいて、前記第4レンズ群の略中心位置に開口絞りを配置し、前記開口絞りは、ズーミングの際に前記第4レンズ群と一体となって光軸上を移動することが好ましい。本発明に係る光学機器例えば、実施形態における外観検査装置101は、上述のいずれかの有限系ズームレンズを備える。本発明によれば、ズーム範囲内で諸収差が良好に補正され、さらにズーミングに伴う収差変動が小さく、像の中心から周辺にわたり高い光学性能を有した有限系ズームレンズ、及びこの有限系ズームレンズを備える光学機器を提供することができる。以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLは、図1に示すように、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3と、正の屈折力を持つ第4レンズ群G4と、正の屈折力を持つ第5レンズ群G5とを有し、第1レンズ群G1、及び第5レンズ群G5をズーミングの際に像面位置に対して固定し、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4をズーミングの際に光軸に沿って移動させ、図2に示すように、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとる。このように本実施形態に係る有限系ズームレンズの第1レンズ群G1は、ズーミングの際に、像面位置に対して固定であるため、レンズ全系の結像倍率にかかわらず、常に横倍率が一定であり、リレーレンズの役割を担う。また、第1レンズ群G1の最も物体側に配置されるレンズを、物体側に凸面を向けた正レンズとし、軸外の入射光線を滑らかに通過させるように略アプラナティックとすることでコマ収差の増大を抑制し、かつ、正の屈折力により入射光線を収束させることができるため、第2レンズ群G2以降の大型化を抑制することが可能となっている。第2レンズ群G2は、ズーミングの際に、光軸に沿って移動することで、変倍に伴う結像位置の変動を補正する働きがあり、主にコンペンセータの役割を担う。第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4は、ズーミングの際に、それぞれ光軸に沿って移動することで、レンズ全系の結像倍率を変化させる働きがあり、主にバリエータの役割を担う。本実施形態では、第4レンズ群G4のレンズ構成を、対称性が高く、諸収差をバランスよく補正することが可能な、略ダブルガウス型とすることで、第4レンズ群G4で発生する倍率色収差、及び歪曲収差を良好に補正することが可能となる。これにより、レンズ全系で発生する倍率色収差、及び歪曲収差についても補正することが容易となり、かつ、ズーミングによる収差変動量の増大を抑制することができる。第5レンズ群G5は、ズーミングの際に、像面位置に対して固定であるため、レンズ全系の結像倍率にかかわらず、常に横倍率が一定であり、リレーレンズの役割を担う。これにより、第2レンズ群G2の結像位置の補正作用と伴い、像面位置を常に一定の位置に保つことが可能となっている。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLは、次の条件式1,2を満足することが好ましい。|βw2/1βw22|<0.005...1|βt2/1βt22|<0.005...2但し、βw2:短焦点距離状態での、第2レンズ群G2のe線における横倍率、βt2:長焦点距離状態での、第2レンズ群G2のe線における横倍率。条件式1、及び条件式2は、第2レンズ群G2の横倍率の適切な範囲を示すものである。条件式1、及び条件式2の上限値を上回ると、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線の平行性が崩れる。これにより、第1レンズ群G1、または第2レンズ群G2~第5レンズ群G5を一体として、光軸上を移動させてフォーカシングを行う際に、レンズ全系の結像倍率の変化が大きくなるため、所望の撮影、投影範囲が大きく変わる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の上限値を0.001にすることが好ましい。本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の上限値を0.001にすることが好ましい。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLは、フォーカシングの際に、第1レンズ群G1、または第2レンズ群G2~第5レンズ群G5が一体となって、光軸に沿って移動することが好ましい。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLは、次の条件式3を満足することが好ましい。-1.2<f2/ft<-0.4...3但し、f2:第2レンズ群G2のe線における焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。条件式3は、第2レンズ群G2の焦点距離と、レンズ全系の焦点距離の適切な比率を示すものである。条件式3の下限値を下回ると、レンズ全系のペッツバール和が正の方向に増大するため、像面湾曲がアンダーに大きくなりすぎて、補正が困難となる。条件式3の上限値を上回ると、レンズ全系のペッツバール和が負の方向に増大するため、像面湾曲がオーバーに大きくなりすぎて、補正が困難となる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の下限値を-0.9にすることが好ましい。本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を-0.6にすることが好ましい。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLは、次の条件式4を満足することが好ましい。0.4<f34/ft<1.7...4但し、f34:長焦点距離状態での、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のe線における合成焦点距離、ft:長焦点距離状態での、レンズ全系のe線における焦点距離。条件式4は、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の合成焦点距離と、レンズ全系の焦点距離の適切な比率を示すものである。条件式4の下限値を下回ると、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の合成屈折力が強くなりすぎて、ズーミングの際に、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の移動に伴う収差変動が過敏になりすぎて、ズーム範囲内で、球面収差、コマ収差などの諸収差を補正することが困難となる。条件式4の上限値を上回ると、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の合成屈折力が弱くなりすぎて、ズーミングの際に、軸上色収差の変動量が増大し、ズーム範囲内で良好に補正することが困難となる。加えて、ズーミングの際に、各可動レンズ群の移動量を大きくしなければならず、レンズ全系の大型化を招く。本実施形態の効果を確実にするために、条件式4の下限値を0.7にすることが好ましい。本実施形態の効果を確実にするために、条件式4の上限値を1.1にすることが好ましい。本実施形態に係る有限系ズームレンズZLにおいて、略ダブルガウス型のレンズ構成をとる第4レンズ群G4の略中心位置に開口絞りSPを配置し、開口絞りSPは、ズーミングの際に、第4レンズ群G4と一体となって光軸上を移動することが好ましい。これにより、開口絞りSPの前後を通過する軸外光線の入射角と射出角の対称性を高めることができる。さらに、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、及び第5レンズ群G5を含めて、開口絞りSPに対して略対称型の光学系とすることにより、倍率色収差、及び歪曲収差の良好な補正が可能である。図16は、本実施形態に係る有限系ズームレンズZLを備える光学機器の概略図である。ここでは、光学機器が、FPDFlatPanelDisplayやPCBPrintedCircuitBoard等の外観検査装置である場合を示す。図16において、101は外観検査装置、110は検査対象物例えば、FPDやPCB等、111は撮像素子、112は有限系ズームレンズZL、113は画像処理装置、114はモニターを示す。また、Wは有限系ズームレンズZLの短焦点距離状態、Tは有限系ズームレンズZLの長焦点距離状態を示す。このように、光学機器101に、本実施形態に係る有限系ズームレンズZLを備えることで、所望の撮影範囲、及び分解能に応じて、物像間距離を一定に保ちつつ、変倍させることが可能である。以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表1~表3を示すが、これらは第1実施例~第3実施例における各諸元の表である。図1、図6、及び図11は、各実施例に係る有限系ズームレンズの構成、及び短焦点距離状態から長焦点距離状態にかけての各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。ここで、各レンズ群の移動の様子において、実線はズーミングにより移動するレンズ群の軌道を示し、点線はズーミングの際にレンズ群が固定であることを示している。また、Wは各実施例に係る有限系ズームレンズの短焦点距離状態を表し、Tは長焦点距離状態を表す。各実施例に係る有限系ズームレンズZLZL1~ZL3は、いずれも上述のように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第1レンズ群G1と、負の屈折力を持つ第2レンズ群G2と、正の屈折力を持つ第3レンズ群G3と、正の屈折力を持つ第4レンズ群G4と、正の屈折力を持つ第5レンズ群G5とを有し、第1レンズ群G1と第5レンズ群G5はズーミングの際に像面に対して固定され、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3及び第4レンズ群G4はズーミングの際に光軸に沿って移動し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとる。表中の[全体諸元]において、fはレンズ全系のe線波長54707nmにおける焦点距離、βはレンズ全系のe線における結像倍率、Fnoはe線におけるFナンバー、Feはe線における実効Fナンバー、Yは像高を示す。表中の[レンズデータ]において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Rは各光学面の曲率半径、Dは各光学面又は物体面から次の光学面又は像面までの光軸上の距離である面間隔但し、D0は物体面から第1レンズ群G1の最も物体側の光学面までの距離、Diiは面番号に相当するはズーミングによる第i面と第i1面との可変空気間隔、Bfはバックフォーカスを示す。また、ndは硝材のd線波長58756nmに対する屈折率、νdは硝材のd線を基準とするアッベ数を示す。曲率半径Rの欄の∞は平面又は開口を示す。空気の屈折率100000は省略している表中の[ズーミングにおける可変間隔データ]において、短焦点距離状態、中間状態、長焦点距離状態での、可変間隔の値を示す。表中の[レンズ群データ]において、各レンズ群の最も物体側の面番号、各レンズ群の焦点距離、レンズ構成長各レンズ群の最も物体側の光学面から最も像側の光学面までの光軸上での距離を示す。表中の[条件式]において、上記の条件式1~4に対応する値を示す。以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径R、面間隔D、その他の長さは、特記のない場合、一般にmmが使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位はmmに限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。第1実施例第1実施例について、図1~図5、及び表1を用いて説明する。図1は、第1実施例に係る有限系ズームレンズZLZL1の構成、及び短焦点距離状態Wから長焦点距離状態Tにかけての各レンズ群の移動の様子を示す断面図を示す。第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL1と両凹レンズL2との接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、両凹レンズL3からなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL4と物体側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL5との接合レンズからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL6と両凹レンズL7との接合レンズと、両凸レンズL8と両凹レンズL9との接合レンズと、開口絞りSPと、両凹レンズL10と両凸レンズL11との接合レンズと、両凹レンズL12と両凸レンズL13との接合レンズと、両凸レンズL14と物体側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL15との接合レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に並んだ、像側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL16と両凸レンズL17との接合レンズからなる。第5レンズ群G5の像側に、ガラスブロックGBを配置している。図2は、第1実施例に係る有限系ズームレンズZL1の短焦点距離状態Wと、長焦点距離状態Tにおける、各レンズ群のパワー配置と、像中心に結像する光線の光路を示す摸式図を示す。図2に示すように、第1実施例に係る有限系ズームレンズZL1は、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとることが分かる。下記の表1に、第1実施例における各諸元の値を示す。表1における面番号1~29が、図1に示す曲率半径R1~R29の各光学面に対応している。表1[全体諸元]f=677~1000β=0286x~0500xFno=33~28Fe=42~42Y=100[レンズデータ]面番号RDndνd物体面D01827142713151795004532649902246361612664453975230D346434433241615174252251267584D563647998648321497828267383721194501612664458977439D894862417261218502632410875234285261625883571186880257701123030905705214978282613112634342789174950353142249668233715∞752051625260444086158144410178104025834914978282618410872123181911707751750516126644520104785155756185026324217293620259322350015160294159319679232803862269115317248824783354D242519996242139515688356026337127648321497828262723281794734228∞6483215168063929∞Bf像面∞ズーミングにおける可変間隔データ短焦点距離状態中間状態長焦点距離状態f6778301000β028603640500D0159422015942201594220D395256133410129509D564907534938472111D806067104339111341D2402303165568439741Bf529665529665529665レンズ群データ群番号群初面群焦点距離レンズ構成長1115589595124816324163621638428249952689814525349886227[条件式]βw2=000006βt2=000006ft=1000f2=816f34=856条件式1|βw2/1βw22|=000006条件式2|βt2/1βt22|=000006条件式3f2/ft=0816条件式4f34/ft=0856表1から、第1実施例に係る有限系ズームレンズZL1では、上記条件式1~4を全て満たすことが分かる。図3、図4、及び図5は、第1実施例に係る有限系ズームレンズZL1の短焦点距離状態、中間状態、長焦点距離状態における諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図である。各収差図において、Yは像高を示す。また、eはe線波長54707nm、CはC線波長65627nm、FはF線波長48613nmに対する収差を示す。歪曲収差図において、実線はe線に対する歪曲を示す。非点収差図において、点線はメリジオナル像面、実線はサジタル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。各収差図から明らかなように、第1実施例に係る有限系ズームレンズZL1は、短焦点距離状態から長焦点距離状態までのズーム範囲において、収差の変動が少なく、像全域で諸収差が良好に補正されていることが分かる。第2実施例第2実施例について、図6~図10及び表2を用いて説明する。図6は、第2実施例に係る有限系ズームレンズZLZL2の構成、及び短焦点距離状態Wから長焦点距離状態Tにかけての各レンズ群の移動の様子を示す断面図を示す。第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL1と両凹レンズL2との接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、両凹レンズL3からなる。第3レンズ群G3は、両凸レンズL4からなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、正メニスカスレンズL5と、両凸レンズL6と両凹レンズL7との接合レンズと、開口絞りSPと、両凹レンズL8と両凸レンズL9との接合レンズと、両凹レンズL10と両凸レンズL11との接合レンズと、両凸レンズL12と物体側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL13との接合レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に並んだ、像側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL14と両凸レンズL15との接合レンズからなる。第5レンズ群G5の像側に、ガラスブロックGBを配置している。図7は、第2実施例に係る有限系ズームレンズZL2の短焦点距離状態Wと、長焦点距離状態Tにおける、各レンズ群のパワー配置と、像中心に結像する光線の光路を示す摸式図を示す。図7に示すように、第2実施例に係る有限系ズームレンズZL2は、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとることが分かる。下記の表2に、第2実施例における各諸元の値を示す。表2における面番号1~27が、図6に示す曲率半径R1~R27の各光学面に対応している。表2[全体諸元]f=672~1000β=0286x~0500xFno=33~28Fe=42~42Y=100[レンズデータ]面番号RDndνd物体面D01680139761761788004742680139204041612664453765156D34737858306061531724885920171D5636057335509114978282671312963D786360385509118502632492516515119024103525847141514978282611132507146250162588357122306829045913∞56452142493364625016126644515969198714151497828261636018753051179517951836416258835718101788861213185026324197141460204020396109663253159319679213211292380515317248822799163D222314092021768416126644524353672680141497828262522928034902026∞6801415168063927∞Bf像面∞ズーミングにおける可変間隔データ短焦点距離状態中間状態長焦点距離状態f6728211000β028603640500D0156488415848841564884D3686448731595499D555119325938334006D7094578915910201D2202267195704491856Bf576028576028576028レンズ群データ群番号群初面群焦点距離レンズ構成長1115169685824762306063619355509148959778082523308385698[条件式]βw2=000053βt2=000053ft=1000f2=762f34=887条件式1|βw2/1βw22|=000053条件式2|βt2/1βt22|=000053条件式3f2/ft=0762条件式4f34/ft=0887表2から、第2実施例に係る有限系ズームレンズZL2では、上記条件式1~4を全て満たすことが分かる。図8、図9、及び図10は、第2実施例に係る有限系ズームレンズZL2の短焦点距離状態、中間状態、長焦点距離状態における諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図である。各収差図から明らかなように、第2実施例に係る有限系ズームレンズZL2は、短焦点距離状態から長焦点距離状態までのズーム範囲において、収差の変動が少なく、像全域で諸収差が良好に補正されていることが分かる。第3実施例第3実施例について、図11~図15、及び表3を用いて説明する。図11は、第3実施例に係る有限系ズームレンズZLZL3の構成、及び短焦点距離状態Wから長焦点距離状態Tにかけての各レンズ群の移動の様子を示す断面図を示す。第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL1と両凹レンズL2との接合レンズからなる。第2レンズ群G2は、両凹レンズL3からなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL4と物体側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL5との接合レンズからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、両凸レンズL6と、両凸レンズL7と両凹レンズL8との接合レンズと、開口絞りSPと、両凹レンズL9と両凸レンズL10との接合レンズと、両凸レンズL11と、像側に強い凸面を向けた正メニスカスレンズL12と物体側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL13との接合レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に並んだ、像側に強い凹面を向けた負メニスカスレンズL14と両凸レンズL15との接合レンズからなる。第5レンズ群G5の像側に、ガラスブロックGBを配置している。図12は、第3実施例に係る有限系ズームレンズZL3の短焦点距離状態Wと、長焦点距離状態Tにおける、各レンズ群のパワー配置と、像中心に結像する光線の光路を示す摸式図を示す。図12に示すように、第3実施例に係る有限系ズームレンズZL3は、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間を通過する近軸光線が略平行光束となるような構成をとることが分かる。下記の表3に、第3実施例における各諸元の値を示す。表3における面番号1~27が、図11に示す曲率半径R1~R27の各光学面に対応している。表3[全体諸元]f=671~1000β=0286x~0500xFno=33~28Fe=42~42Y=100[レンズデータ]面番号RDndνd物体面D01727874707851772504962643495225221612664453892239D34641208308881517425225906712D5636691576628014978282674452961930515168063981714917D89706053643501850263241059723039102959113269726949814978282612175867944401162588357132239969008914∞82367152588894440116258835716852631694981497828261740540241827185771269630631850263241953206703861202120474598451593196792125739822522156883560221399602D222315258042252216126644524334618643501497828262547079874495126∞6435015168063927∞Bf像面∞ズーミングにおける可変間隔データf6718261000β028603640500D0156343615634361563436D3104857143778159651D564509832680779823D70564411332473997D2202150173839444277Bf538699538699538699レンズ群データ群番号群初面群焦点距離レンズ構成長1115169685824762306063619355509149959778082523308385698[条件式]βw2=000037βt2=000037ft=1000f2=718f34=852条件式1|βw2/1βw22|=000037条件式2|βt2/1βt22|=000037条件式3f2/ft=0718条件式4f34/ft=0852表3から、第3実施例に係る有限系ズームレンズZL3では、上記条件式1~4を全て満たすことが分かる。図13、図14、及び図15は、第3実施例に係る有限系ズームレンズZL3の短焦点距離状態、中間状態、長焦点距離状態における諸収差図具体的には、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図、及びコマ収差図である。各収差図から明らかなように、第3実施例に係る有限系ズームレンズZL3は、短焦点距離状態から長焦点距離状態までのズーム範囲において、収差の変動が少なく、像全域で諸収差が良好に補正されていることが分かる。ここまで本発明を分かりやすくするために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。例えば、本実施形態では、縮小光学系として実施例を記載しているが、光の可逆性により光学系を逆向きに捉え、拡大光学系として用いることも可能である。また、本実施形態に係る有限系ズームレンズは、5つのレンズ群G1~G5から構成されているが、各レンズ群の間に他のレンズ群を付加したり、あるいはレンズ系の像側または物体側に隣接させて他のレンズ群を付加したりすることも可能である。以上のような本発明によれば、ズーム範囲内で、球面収差、コマ収差などの諸収差や、軸上色収差が良好に補正され、さらにズーミングに伴う収差変動が小さく、像の中心から周辺にわたり高い光学性能を有した、比較的明るい有限系ズームレンズ、及びこの有限系ズームレンズを備える光学機器を提供することができる。"