金属地板と、前記金属地板と平行な第一の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されて前記金属地板と対向されたN枚Nは2以上の整数の第一の金属板と、前記金属地板と前記各第一の金属板とを短絡するN本の短絡線路と、前記第一の金属板の配列の両端に、両端に位置する第一の金属板とそれぞれ所定の間隔を空けて配置されて前記配列方向に延伸された二つの線路と、前記金属地板と平行な第二の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されたN-1枚の第二の金属板と、を備える周波数分散性線路であって、前記第二の金属板の前記第一の平面への射影と、隣り合う二枚の第一の金属板各々の一部とが重なり合うように、前記第二の金属板が配置され、前記第二の平面が前記金属地板と前記第一の平面の間に位置するか、または前記第一の平面が前記金属地板と前記第二の平面の間に位置することを特徴とする周波数分散性線路。金属地板と、前記金属地板と平行な第一の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されて前記金属地板と対向されたN枚Nは2以上の整数の第一の金属板と、前記第一の金属板に接続されたN個のインダクタと、前記第一の金属板の配列の両端に、両端に位置する第一の金属板とそれぞれ所定の間隔を空けて配置されて前記配列方向に延伸された二つの線路と、前記金属地板と平行な第二の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されたN-1枚の第二の金属板と、を備える周波数分散性線路であって、前記第二の金属板の前記第一の平面への射影と、隣り合う二枚の第一の金属板各々の一部とが重なり合うように、前記第二の金属板が配置され、前記第二の平面が前記金属地板と前記第一の平面の間に位置するか、または前記第一の平面が前記金属地板と前記第二の平面の間に位置することを特徴とする周波数分散性線路。請求項1または2に記載の周波数分散性線路であって、前記隣り合う第一の金属板同士の対向する辺、および前記両端に位置する第一の金属板と前記線路との対向する辺に折り曲げ部を設けたことを特徴とする周波数分散性線路。請求項1または2に記載の周波数分散性線路であって、前記隣り合う第一の金属板同士の対向する辺、および前記両端に位置する第一の金属板と前記線路との対向する辺にコンデンサを接続したことを特徴とする周波数分散性線路。請求項1または2に記載の周波数分散性線路であって、前記隣り合う第一の金属板同士の対向する辺、および前記両端に位置する第一の金属板と前記線路との対向する辺とがインターデジタル形状を形成することを特徴とする周波数分散性線路。請求項1から5の何れかに記載の周波数分散性線路であって、前記第一の金属板と、前記第二の金属板との間に誘電体を配置することを特徴とする周波数分散性線路。請求項1から6のいずれかに記載の周波数分散性線路であって、前記第二の金属板を前記第二の平面内の任意の方向に移動させる可動機構をさらに備えることを特徴とする周波数分散性線路。請求項6に記載の周波数分散性線路であって、前記誘電体を、前記第一、および第二の平面と平行な平面内の任意の方向に移動させる可動機構をさらに備えることを特徴とする周波数分散性線路。アレーアンテナの主ビーム方向を可変するための周波数分散性線路であって、伝送線路に周波数分散性を有する線路を用いることを特徴とする周波数分散性線路。請求項9に記載の周波数分散性線路であって、伝送線路に左手系の性質を有する線路を用いることを特徴とする周波数分散性線路。複数周波数で素子および移相器を共用する場合、共用するすべての周波数で主ビーム方向は同じ方向になる。しかし、図1に示すように、同じ物理長で構成した基地局アンテナのビーム幅は高い周波数で狭く、低い周波数で広くなる。そこで、主ビーム方向が同じ場合、高い周波数では隣接するエリア方向の指向性利得は小さくなるが、共用する低い周波数帯では隣接するエリア方向の指向性利得が大きくなり、隣接エリアに与える干渉量が大きくなることによって、通信品質が劣化するという課題があった。そこで、本発明では周波数共用基地局アンテナを用いたときに問題となる、低周波数帯での隣接エリアへの干渉量を低減するために、異なる周波数帯域の各々に対して主ビーム方向を設定することができる周波数分散性線路を提供することを目的とする。本発明の周波数分散性線路は、金属地板と、N枚Nは2以上の整数の第一の金属板と、N本の短絡線路と、二つの線路と、N-1枚の第二の金属板とを備える。N枚の第一の金属板は、金属地板と平行な第一の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されて金属地板と対向されている。N本の短絡線路は、金属地板と各第一の金属板とを短絡する。二つの線路は、第一の金属板の配列の両端に、両端に位置する第一の金属板とそれぞれ所定の間隔を空けて配置されて配列方向に延伸されている。N-1枚の第二の金属板は、金属地板と平行な第二の平面上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されている。第二の金属板の第一の平面への射影と、隣り合う二枚の第一の金属板各々の一部とが重なり合うように、第二の金属板が配置されており、第二の平面が金属地板と第一の平面の間に位置するか、または第一の平面が金属地板と第二の平面の間に位置する。本発明の周波数分散性線路によれば、異なる周波数帯域の各々に対して主ビーム方向を設定することができる。以下、本発明の実施の形態について、説明する。なお、同じ機能を有する構成部には同じ番号を付し、重複説明を省略する。まず、図2を用いて実施例1~6の周波数分散性線路100200、300、400、500、600を用いる周波数共用基地局アンテナ1000の構成例について説明する。図2は実施例1~6に係る周波数分散性線路100~600を用いた周波数共用基地局アンテナ1000の構成例を示す図である。周波数共用基地局アンテナ1000は、5つのアンテナ素子910a~910eと、周波数分散性線路100200、300、400、500、600と、移相器920と、電力分配器930と、送受信装置940とを備えている。本構成例では、アンテナ素子および周波数分散性線路を5つで構成したが、アンテナ素子、周波数分散性線路の数はこれに限られず任意に設定可能である。図2に示すように、周波数分散性線路100200、300、400、500、600はアンテナ素子と移相器とをつなぐ線路の一部に形成される。後述する二つのマイクロストリップ線路の一方が移相器と接続され、他方がアンテナ素子と接続される。図2では周波数分散性線路100200、300、400、500、600は移相器920の外に配置され接続されているが、これに限らず周波数分散性線路100200、300、400、500、600を移相器920内に配置して、周波数分散性線路100200、300、400、500、600と移相器920とを含めて移相器と呼ぶこととしてもよい。本発明の最も基本的な構成例である実施例1に係る周波数分散性線路について図3を参照して説明する。図3は本実施例に係る周波数分散性線路100の構成を示す図である。図3aは本実施例に係る周波数分散性線路100の第二基板15の斜視図である。図3bは本実施例に係る周波数分散性線路100の第一基板10の斜視図である。図3bには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。図3cは本実施例に係る周波数分散性線路100の第一基板10の平面図である。図3cには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。本実施例の周波数分散性線路100は、第一基板10と、6枚の第一金属板11a~11fと、6本の短絡線路12a~12fと、マイクロストリップ線路13a、13bと、金属地板14と、第二基板15と、5枚の第二金属板16a~16eとを備える。第一金属板、第二金属板はいずれも矩形形状である。図3では第一金属板、短絡線路をそれぞれ6枚本、第二金属板を5枚として構成したが、本発明の周波数分散性線路はこれに限らず、第一金属板、短絡線路を2枚本以上の任意のN枚本とし、第二金属板をこれより一枚少ないN-1枚で構成することができる。周波数分散性線路100の最下層には金属地板グランド板14が配置される。金属地板14上には、第一基板10が形成されている。第一基板10としては、誘電体基板等を用いることもできるし、樹脂充填した層を用いることもできる。第一基板10上には、第一金属板11a~11f、マイクロストリップ線路13a、13bが形成されている。第一基板10の上方には、第二基板15が第一基板10と対向して配置されている。第二基板15の第一基板10と対向する面には第二金属板16a~16eが形成されている。第一金属板11a~11fと第二金属板16a~16eとが互いに接触しないように第一基板10と第二基板15とは所定の距離隔てられて配置されている。第二基板15は、第一基板10の面と平行な方向にスライドすることができる構造となっている。以下、周波数分散性線路100を構成する各部材の位置関係についてさらに説明を加える。第一金属板11a~11fは、金属地板と平行な平面第一基板10の金属地板14と接する面と反対側の面、以下、第一の平面と呼ぶ上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されて金属地板14と対向されている。短絡線路12a~12fは、金属地板14と第一金属板11a~11fとを短絡している。短絡線路12a~12fとしては例えばビアホールを用いることができる。マイクロストリップ線路13a、13bは、第一金属板11a~11fの配列の両端に、両端に位置する第一の金属板11a、11fとそれぞれ所定の間隔を空けて配置されて配列方向に延伸されている。第二金属板16a~16eは、金属地板14と平行な平面第二基板15の第一基板10と対向する面、以下、第二の平面と呼ぶ上に、互いに所定の間隔を空けて一列に配列されている。このとき、第二金属板は、その配列方向が第一金属板の配列方向と同じ向きとなるように配列される。第二金属板16aの第一の平面への射影と、隣り合う二枚の第一金属板11a、11b各々の一部とが重なり合うように、第二金属板16aが配置されている。同様に、第二金属板16bの第一の平面への射影と、隣り合う二枚の第一金属板11b、11c各々の一部とが重なり合うように、第二金属板16bが配置されている。同様に、第二金属板16cの射影は、第一金属板11c、11dの、第二金属板16dの射影は、第一金属板11d、11eの、第二金属板16eの射影は、第一金属板11e、11fの、各々の一部と重なり合うように配置されている。なお、本実施例では、第一の平面第一金属板11a~11fを配置した平面は金属地板14が配置された平面と第二の平面第二金属板16a~16eを配置した平面の間に位置しているが、例えば、第二の平面が第一の平面と金属地板14の間に位置するようにしても本実施例の周波数分散性線路100と同様の効果が得られる。本実施例の周波数分散性線路100によれば、第二基板15の位置を調整することにより、第一金属板と第二金属板の第一の平面上への射影との重なりの割合を調整することにより異なる周波数帯域の各々に対して主ビーム方向を設定することができる。次に、実施例1の周波数分散性線路100の第一金属板、マイクロストリップ線路に折り曲げ部を設けた実施例2に係る周波数分散性線路について図4を参照して説明する。図4は本実施例に係る周波数分散性線路200の構成を示す図である。図4aは本実施例に係る周波数分散性線路200の第二基板15の斜視図である。図4bは本実施例に係る周波数分散性線路200の第一基板10の斜視図である。図4bには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。図4cは本実施例に係る周波数分散性線路200の第一基板10の平面図である。図4cには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。本実施例の周波数分散性線路200と実施例1の周波数分散性線路100との相違点は、本実施例の周波数分散性線路200における第一金属板21a~21f、マイクロストリップ線路23a、23bについて、実施例1の周波数分散性線路100における第一金属板11a~11f、マイクロストリップ線路13a、13bの何れもが備えない折り曲げ部を設けた点である。この折り曲げ部は、隣り合う第一金属板同士の対向する辺、および両端に位置する第一金属板21a、21fとマイクロストリップ線路23a、23bとの対向する辺のそれぞれに設けられており、隣り合う金属板付き短絡線路第一金属板と短絡線路同士の容量結合をより大きくすることができる。折り曲げ部は第一金属板およびマイクロストリップ線路が形成される面と垂直であって、隣り合う折り曲げ部同士が平行になるように形成されている。次に、本実施例の構成において各部材のサイズを具体的に設定した場合の位相特性について図5を用いて説明する。図5は本実施例に係る周波数分散性線路200の位相特性を示す図であって、周波数fと1.5fの二つの周波数での通過位相特性を示す。第一金属板正方形とするの辺の長さ、および第二金属板の配列方向と垂直な辺の長さをl、隣り合う第一金属板同士の間隔をg、第二金属板の配列方向と平行な辺の長さをw、第一平面と金属地板14との距離をh、折り曲げ部の長さをlpp、第一の平面と第二の平面との距離をd、第一金属板の配列軸と第二金属板の配列軸とのずれ幅をpとする。この場合、周波数分散性線路200の構造をl=0.04λ、g=0.004λ、w=0.01λ、h=0.06λ、lpp=0.025λ、d=0.002λとし、短絡線路の太さは0.0025λとする。ただし波長は周波数fでの波長である。図5からわかるように、第二金属板と第一金属板との重なり度合いが最も大きくなる場合p=0とpが10分の9lのときで、本周波数分散性線路の位相特性はfでの位相差が39度に対して1.5fでの位相差が23度と小さくなる。このように本発明の周波数分散性線路は左手系の特性を有する。従って図2に示すように重なりの度合いが異なる周波数分散性線路100~600を移相器920とアンテナ910a~910eをつなぐ線路の間に配置することで、周波数fの位相傾きに対して周波数1.5fの位相傾きを小さくできる。ここで、周波数1.5fでアンテナ長Lが10波長の長さのアンテナを考えた時、半値幅は1.2λ/Lradで概算でき、6.9度となる。同じアンテナ長Lのアンテナを周波数fで動作させたときの半値幅は9.2度となる。アレーアンテナの第一ヌルの方向は半値幅とほぼ等しくなるため、周波数fと周波数1.5fで第一ヌルの方向が同じになるようにチルト角を設定するためには、周波数1.5fに対して周波数fで2.3度チルト角を深く設定する必要がある。周波数1.5fでアンテナ長Lが10波長の長さのアンテナにおいて、アンテナの一端と他端の最大位相差が23度になるように位相差をつけた場合のチルト角は2.3度となり、同じアンテナ長で周波数fでアンテナの一端と他端の最大位相差が39度になるように位相差をつけた場合のチルト角は5.2度となる。よってチルト角の差は2.9度となり、上記の2.3度より十分大きくなる。この例では金属板付短絡線路を6つ配置しているが、4つ配置するとほぼ半値幅の差と同等になる。以上より、本構成を用いることにより、低い周波数で半値幅が大きくなることに起因する隣接エリアへの干渉を低減できる。[変形例]本実施例の周波数分散性線路200の変形例である周波数分散性線路200’について図6を参照して説明する。図6は本変形例に係る周波数分散性線路200’の構成を示す図である。図6aは、本変形例に係る周波数分散性線路200’の平面図である。図6bは、本変形例に係る周波数分散性線路200’の正面図である。図6cは、本変形例の周波数分散性線路200’の右側面図である。なお、第二金属板16a~16eの支持部材については図示を省略した。本変形例と実施例2との違いは、本変形例の周波数分散性線路200’の第一金属板21a~21fが第一基板によって支持されるのでなく、線路方向が金属地板14と垂直になるよう形成された短絡線路12a~12fにより支持され、金属地板14と平行な第一の平面内に配置されている点である。本変形例は、低周波数で周波数分散性線路を構成した例である。低周波数において周波数分散性線路を機能させるためには、短絡線路12a~12fの長さL成分が必要となる。このため、本変形例では短絡線路12a~12fの長さを十分に確保するために第一の平面の位置を金属地板14と十分距離を離した位置に調整している。ただし、短絡線路12a~12fについては、メアンダ構成とすることでその長さを短くすることも可能である。なお、図示を省略したが第二金属板16a~16eは、実施例1、2と同様に第二基板15などの支持部材により支持されているものとし、当該支持部材の位置を調整することにより第二金属板の位置を調整することができるものとする。次に、実施例1の周波数分散性線路100の第一金属板、マイクロストリップ線路の間にコンデンサを設けた実施例3に係る周波数分散性線路について図7を参照して説明する。図7は本実施例に係る周波数分散性線路300の構成を示す図である。図7aは本実施例に係る周波数分散性線路300の第二基板15の斜視図である。図7bは本実施例に係る周波数分散性線路300の第一基板10の斜視図である。図7bには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。図7cは本実施例に係る周波数分散性線路300の第一基板10の平面図である。図7cには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。本実施例の周波数分散性線路300と実施例1の周波数分散性線路100との相違点は、本実施例の周波数分散性線路300における第一金属板11a~11f、マイクロストリップ線路13a、13bの対向する各辺をコンデンサ31a~31gにより接続した点である。コンデンサ31a~31gを設けることにより、隣り合う金属板付き短絡線路第一金属板と短絡線路同士の容量結合をより大きくすることができる。次に、実施例1の周波数分散性線路100の第一金属板、マイクロストリップ線路の対向する辺をインターデジタル形状とした実施例4に係る周波数分散性線路について図8を参照して説明する。図8は本実施例に係る周波数分散性線路400の構成を示す図である。図8aは本実施例に係る周波数分散性線路400の第二基板15の斜視図である。図8bは本実施例に係る周波数分散性線路400の第一基板10の斜視図である。図8bには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。図8cは本実施例に係る周波数分散性線路400の第一基板10の平面図である。図8cには分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。本実施例の周波数分散性線路400と実施例1の周波数分散性線路100との相違点は、本実施例の周波数分散性線路400における第一金属板41a~41f、マイクロストリップ線路43a、43bの対向する各辺をインターデジタル形状とした点である。インターデジタル形状を採用することにより、実施例2、3と同様に隣り合う金属板付き短絡線路第一金属板と短絡線路同士の容量結合をより大きくすることができる。次に、実施例4の周波数分散性線路400の短絡線路の代わりに、インダクタを用いる実施例5に係る周波数分散性線路について図9を参照して説明する。図9は本実施例に係る周波数分散性線路500の第一基板10の平面図である。図9には分かりやすさのため、第二基板15に形成される第二金属板16a~16eを表示する。本実施例の周波数分散性線路500と実施例4の周波数分散性線路400との相違点は、本実施例の周波数分散性線路500における第一金属板41a~41fにインダクタ51a~51fを接続し、実施例4の周波数分散性線路400が備える短絡線路12a~12fをなくした点である。なお、図9では、インターデジタル形状とした第一金属板41a~41fにインダクタを接続する構成を示したが、これに限らず実施例1、2の第一金属板11a~11f、21a~21fに対してインダクタを接続して短絡線路12a~12fをなくした構成とすることも可能である。次に、実施例1の周波数分散性線路100の第二金属板と第一金属板の間に、誘電体基板を配置した実施例6に係る周波数分散性線路について図10を参照して説明する。図10は本実施例に係る周波数分散性線路600の構成を示す図である。図10aは本実施例に係る周波数分散性線路600の第二基板15の斜視図である。図10bは本実施例に係る周波数分散性線路600の第一基板10の斜視図である。図10cは本実施例に係る周波数分散性線路600の第二基板15の平面図である。本実施例の周波数分散性線路600と実施例1の周波数分散性線路100との相違点は、本実施例の周波数分散性線路600における第二基板15上に第二金属板16a~16eを形成することにより、第二金属板16a~16eと第一金属板11a~11fの間に、第二基板15が配置される構造となっている点である。誘電体基板である第二基板15を配置することにより、配置した誘電体の比誘電率に応じて第二金属板および第一金属板及びその双方の電気的な大きさを大きくすることができ、より大きな位相差の実現や、本発明の周波数分散性線路の小型化を実現できる。また、変形例以外の全ての実施例に記載したように第一金属板と金属地板の間にプリント基板を積層することなどにより第一基板10誘電体基板を形成し、この誘電体を可動な構成とすることにより、同様に位相量の調整が可能となる。第二金属板16a~16e、および第一基板10の一方のみを可動とする構成も可能であり、また両者を可動とする構成も可能であり、これにより柔軟に位相量が調整できる。次に、実施例1~6の周波数分散性線路100~600の第二金属板の支持部材第二基板15に、モータ等の可動機構を設けた実施例7に係る周波数分散性線路について図11を参照して説明する。図11は本実施例に係る周波数分散性線路700を用いた周波数共用基地局アンテナ7000の構成例を示す図である。図11に示すように周波数分散性線路700a~700eがそれぞれモータ71a~71eを備え、これらのモータ71a~71eの各々をコントロールセンタ950により遠隔制御できるようになっている。モータ71a~71eにより、各々の周波数分散性線路700a~700eの第二基板15をスライドさせることができ、これにより、第一金属板と第二金属板の位置関係を調整することができる。また、周波数分散性線路700a~700eが実施例6で説明したように第一金属板と第二金属板との間に誘電体基板を有する場合に、この誘電体基板をスライドさせることができるようにモータ71a~71eを配置構成することにより、位相量を調整することができる。周波数基地局アンテナ7000をこのような構成とすることにより、一度設置したアレーアンテナの指向性を設置場所にわざわざ行くことなく変更調整することが可能となる。