"導光体と、前記導光体から出射された光を受光する太陽電池素子と、を備え、前記導光体は、第1主面と該第1主面に対向する第2主面と前記第1主面および前記第2主面に接する光出射面とを有し、外部からの光を前記第1主面から入射させ内部を伝播させて前記光出射面から出射させ、前記太陽電池素子は、前記導光体の光出射面から出射された光を受光し、前記第1主面および前記第2主面の少なくとも一方における前記導光体の光出射面と相対的に遠い側の少なくとも一部の面の傾きが、前記導光体の光出射面に相対的に近い側の面の傾きよりも大きいことを特徴とする太陽電池モジュール。前記第2主面には反射部が設けられ、前記反射部には、該反射部に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記導光体は、複数設けられており、前記各導光体は、互いの前記導光体の第1主面と前記導光体の第2主面とを対向させて積層されていることを特徴とする請求項1または2に記載の太陽電池モジュール。前記導光体の第2主面に対向して配置された反射体と、前記導光体と前記反射体との間に配置された、前記導光体の屈折率よりも低い屈折率を有する低屈折率層と、を備え、前記反射体には反射部が設けられ、前記反射部には、該反射部に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の太陽電池モジュール。前記反射面には反射膜が形成されていることを特徴とする請求項4に記載の太陽電池モジュール。前記導光体と前記反射体とを含む導光体ユニットが複数設けられており、前記各導光体ユニットは、互いの前記導光体の第1主面と、前記反射体の反射部とは反対側の部分とを対向させて積層されていることを特徴とする請求項4または5に記載の太陽電池モジュール。前記低屈折率層は、空気層であることを特徴とする請求項4ないし6のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。前記導光体の第2主面が平坦面であることを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。前記導光体の光出射面から出射された光を集光し、前記太陽電池素子に入射させる集光部材を備えていることを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。前記導光体の材料は、400nm以下の波長に対して透過性を有することを特徴とする請求項1ないし9のいずれか1項に記載の太陽電池モジュール。請求項1ないし10のいずれか1項に記載の太陽電池モジュールを備えることを特徴とする太陽光発電装置。しかしながら、特許文献1の技術では、端面に集められる光の量が少なかった。また、導光部材のサイズを大きくした場合、入射光を導光部材の内部で伝播させて端面に集光させる過程において、入射光が複数のV字状溝の反射面で複数回反射される。これにより、入射光の反射面における反射角度が変わり、入射光が反射面において全反射条件を満たさなくなり外部へ抜けてしまう。その結果、端面への集光効率が低下してしまう。一方、導光部材のサイズを大きくせずに導光部材を複数設けることも考えられるが、各導光部材に太陽電池が必要となり、コスト面を考慮すると好ましくない。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、集光効率が高く、また、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下の抑制が可能な太陽電池モジュールおよび太陽光発電装置の提供を目的とする。上記の目的を達成するために、本発明の太陽電池モジュールは、導光体と、前記導光体から出射された光を受光する太陽電池素子と、を備え、前記導光体は、第1主面と該第1主面に対向する第2主面と前記第1主面および前記第2主面に接する光出射面とを有し、外部からの光を前記第1主面から入射させ内部を伝播させて前記光出射面から出射させ、前記太陽電池素子は、前記導光体の光出射面から出射された光を受光し、前記第1主面および前記第2主面の少なくとも一方における前記導光体の光出射面と相対的に遠い側の少なくとも一部の面の傾きが、前記導光体の光出射面に相対的に近い側の面の傾きよりも大きいことを特徴とする。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記第2主面には反射部が設けられ、前記反射部には、該反射部に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面が設けられていてもよい。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記導光体は、複数設けられており、前記各導光体は、互いの前記導光体の第1主面と前記導光体の第2主面とを対向させて積層されていてもよい。本発明の太陽電池モジュールは、前記導光体の第2主面に対向して配置された反射体と、前記導光体と前記反射体との間に配置された、前記導光体の屈折率よりも低い屈折率を有する低屈折率層と、を備え、前記反射体には反射部が設けられ、前記反射部には、該反射部に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面が設けられていてもよい。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記反射面には反射膜が形成されていてもよい。本発明の太陽電池モジュールは、前記導光体と前記反射体とを含む導光体ユニットが複数設けられており、前記各導光体ユニットは、互いの前記導光体の第1主面と、前記反射体の反射部とは反対側の部分とを対向させて積層されていてもよい。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記低屈折率層は、空気層であってもよい。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記導光体の第2主面が平坦面であってもよい。本発明の太陽電池モジュールは、前記導光体の光出射面から出射された光を集光し、前記太陽電池素子に入射させる集光部材を備えていてもよい。本発明の太陽電池モジュールにおいて、前記導光体の材料は、400nm以下の波長に対して透過性を有してもよい。本発明の太陽光発電装置は、上記本発明の太陽電池モジュールを備えることを特徴とする。本発明によれば、集光効率が高く、また、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下の抑制が可能な太陽電池モジュールおよび太陽光発電装置を提供することができる。第1の実施形態図1は、本発明の第1の実施形態の太陽電池モジュール1を示す斜視図である。太陽電池モジュール1は、図1に示すように、互いに対向して配置された第1導光体3と第2導光体5とを有する導光体ユニット2と、導光体ユニット2から出射された光を受光する太陽電池素子7と、を備えている。第1導光体3は、光入射面である第1主面3aと、第1主面3aと対向する第2主面3bと、第1主面3aおよび第2主面3bに接する光出射面3cと、を備えている。第2導光体5は、第1主面5aと、第1主面5aと対向する第2主面5bと、第1主面5aおよび第2主面5bに接する光出射面5cと、を備えている。第1導光体3と第2導光体5とは、第1導光体3の第2主面3bと第2導光体5の第1主面5aとが対向した状態で、接着部材4を挟んで接着されている。なお、第1導光体3と第2導光体5とは、第1導光体3の第2主面3bと第2導光体5の第1主面5aとが対向した状態で、直接接触していてもよい。また、第2導光体5を設けずに、第1導光体3の第2主面3bに反射部が設けられていてもよい。第1導光体3の第1主面3aと第2導光体5の第1主面5aは、互いに同じ方向光入射側:Z方向を向いている。第1導光体3と第2導光体5とを光Lの入射方向に沿って積層されている。光を第2導光体5の第2主面5bに形成された反射部5Rで反射させることで、太陽電池素子7で取り込む。第1導光体3の光出射面3cと第2導光体5の光出射面5cは、互いに同じ向きを向いている。第1導光体3の光出射面3cと第2導光体5の光出射面5cは、XZ平面と平行な同一平面上に配置されており、第1導光体3の光出射面3cから出射された光と第2導光体5の光出射面5cから出射された光とが共通の太陽電池素子7で取り込めるようになっている。第1導光体3の第1主面3aは、第1光入射面3a1と第2光入射面3a2とからなる。第1光入射面3a1の傾きは第2光入射面3a2の傾きよりも大きい。第1導光体3の第2主面3bは平坦面となっている。第1導光体3としては、例えば、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ガラスなどの透明性の高い有機材料もしくは無機材料が用いられる。本実施形態において、第1導光体3は、一例としてポリメタクリル酸メチル樹脂PMMAで形成されているものとする。本実施形態で使用するPMMA樹脂は、400nm以下の波長に対して高い光透過性を有する材料である。PMMA樹脂としては、三菱レイヨン社製のXY-0159を用いる。太陽光スペクトルにおいて紫外光特に400nm以下の光は全体の光量の約10を占めるが、樹脂やガラスの中には紫外光を吸収してしまうものも多い。また、耐光性の向上のために樹脂やガラスの中に紫外光吸収剤を混入させ、紫外光を吸収させているものもある。この場合、紫外光に当たる10の太陽光は導光板内で吸収されてしまう。このような光のロスがあると、太陽光の有効利用ができない。そこで、紫外光を吸収しにくい材料を用いることが太陽光を有効利用する上で重要となる。本実施形態で用いるPMMA樹脂は紫外光の吸収が少ないため、光のロスが少ない。接着部材4は、第1導光体3の第2主面3bと第2導光体5の第1主面5aとを接着する部材である。接着部材4としては、例えば、アクリル系UV硬化型樹脂が用いられる。接着部材4の厚み第1導光体3の第2主面3bと第2導光体5の第1主面5aとの間の距離は25μm程度、接着部材4の屈折率は1.5である。第2導光体5は、Z軸に垂直なXY平面と平行な第1主面5a及び第2主面5bを有する板状部材である。第2導光体5としては、例えば、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ガラスなどの透明性の高い有機材料もしくは無機材料が用いられる。第2導光体5の第1主面5aは、第1導光体3の第2主面3bと平行な平坦面となっている。一方、第2導光体5の第2主面5bには、反射部5Rが設けられている。反射部5Rには、第1導光体3の第1主面3aから入射して第1導光体3を透過し、第2導光体5に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面緩傾斜面T2が形成されている。第2導光体5の反射部5Rには、X方向に延びる複数の溝Tが設けられている。溝Tは、XY平面と平行な面に対して大きな角度で傾斜した急傾斜面T1と、XY平面と平行な面に対して小さな角度で傾斜した緩傾斜面T2と、を有するV字状の溝である。図1では、図面を簡略化するために、溝Tを数本しか記載していないが、実際には、幅300μm程度の細かい溝Tが多数本形成されている。溝Tは、例えば、金型を用いて樹脂例えばPMMAを出射成形することにより形成されている。なお、溝Tは、元々平坦な第2導光体5の第2主面5bを切削加工することによって形成することもできる。本実施形態において、第2導光体5の屈折率n2は1.5である。第2導光体5の反射部5Rには、このような溝Tが、急傾斜面T1と緩傾斜面T2とが互いに接するようにY方向に複数設けられている。反射部5Rに設けられた複数の溝Tの形状及び大きさは、全て同じである。図4は、導光体ユニット2に使用した材料の透過率特性を示す図である。図4において、横軸は光の波長、縦軸は導光体ユニット2の透過率である。なお、図4では、導光体ユニット2を構成する第1導光体3および第2導光体5の双方の材料として三菱レイヨン社製のXY-0159を用いた。外光を有効に取り込めるように、導光体ユニット2を構成する第1導光体3および第2導光体5の双方の材料は、400nm以上の波長に対して透過性を有するとともに、下限は400nm以下の波長に対しても透過性を有することが望ましい。例えば、360nm以上800nm以下の波長領域の光に対して90以上、より好ましくは93以上の透過率を有するものが好適である。例えば、シリコン樹脂基板や石英基板、或いは、PMMA樹脂基板においては三菱レイヨン社製のアクリライト登録商標のなかでUV吸収材を含まないものは、広い波長領域の光に対して高い透明性を有することから、好適である。図1に戻り、太陽電池素子7は、導光体ユニット2の光出射面と対向して配置されている。太陽電池素子7としては、公知のものを使用することができ、例えばアモルファスシリコン太陽電池、多結晶シリコン太陽電池、単結晶シリコン太陽電池、化合物系太陽電池、色素増感型太陽電池、有機薄膜太陽電池、量子ドット型太陽電池等を用いることができる。本実施形態では、太陽電池素子7として化合物系太陽電池を用いる。太陽電池素子7の形状および寸法は、導光体ユニット2の光出射面内に収まる形状および寸法であれば特に限定されることはない。太陽電池素子7は、例えばタイカ社製のαGEL登録商標を用いて、導光体ユニット2の光出射面に接着される。図2は、本実施形態の導光体ユニット2の断面図である。なお、図2においては、便宜上、接着部材4の図示を省略している。第1導光体3は、第2主面3bと平行な仮想面XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3a1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3a2とを有する部材である。角度θA1は、太陽の年周運動等を考慮して、例えばθA1<45°なる関係を満たすように設定されている。第1導光体3の寸法は、一例として、第2主面3bとなる矩形の縦横図2のx軸方向およびy軸方向の寸法が300mm×300mmであり、厚みの大きい方の厚さdA図2のz軸方向の寸法が29.9mmであり、厚みの小さい方の厚さdA3図2のz軸方向の寸法が1mmであり、XY面に対して角度θA1をなす部分の厚さdA1図2のz軸方向の寸法が18.4mmであり、XY面に対して角度θA2をなす部分の厚さdA2図2のz軸方向の寸法が10.5mmであり、角度θA1が7°であり、角度θA2が4°であり、一端面から第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界までの寸法LA1が150mmであり、第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界から他端面光出射面3cまでの寸法が150mmである。なお、縦横の寸法、厚みの大きい方の厚さdA、厚みの小さい方の厚さdA1、角度θA1をなす部分の厚さdA1、角度θA2をなす部分の厚さdA2、角度θA1、角度θA2、一端面から境界までの寸法LA1、境界から光出射面3cまでの寸法LA2はこれに限定されない。第2導光体5は、互いに平行な第1主面5aおよび第2主面5bを有する板状部材である。第2導光体5の第2主面5bには、反射部5Rが設けられている。反射部5Rには、X方向に延びる複数の溝Tが設けられている。溝Tは、XY面に対して角度θB1をなす急傾斜面T1と、XY面に対して角度θB2をなす緩傾斜面T2と、が稜線T3において交差するV字状の溝である。角度θB1と角度θB2はθB1>θB2なる関係を満たす。稜線T3を挟んでY方向側に緩傾斜面T2が配置され、-Y方向側に急傾斜面T1が配置されている。第2導光体5の反射部5Rにおいて、隣り合う2つの溝Tの間には、平坦部Sが設けられている。平坦部Sを設けることで、緩傾斜面T2で反射された光が隣の溝Tの急傾斜面T1に入射しにくくなる。つまり、緩傾斜面T2で反射された光が急傾斜面T1の影響を受けて当該光の第1導光体3の第2主面3bに対する入射角が小さくなり、導波条件が崩れ、光が外部に漏れてしまうことが抑制される。第2導光体5の寸法は、一例として、矩形の縦横図2のx軸方向およびy軸方向の寸法が300mm×300mmであり、第2導光体5の厚さdB図2のz軸方向の寸法、第2導光体5の第1主面5aと第2主面5bとの間の距離が0.3mmであり、角度θB1が90°であり、角度θB2が30°であり、1本の溝TのY方向の幅P1が0.3mmであり、2本の溝Tの間の平坦部SのY方向の幅P2が50μmである。なお、縦横の寸法、厚さdB、角度θB1、角度θB2、溝TのY方向の幅P1、及び平坦部SのY方向の幅P2はこれに限定されない。導光体ユニット2は、Z方向から視た形状が300mm×300mmの四角形300mm角であり、厚さdが30.2mmである。なお、導光体ユニット2の寸法はこれに限定されない。図2に示すように、緩傾斜面T2は、第1主面5aから入射した光L例えば太陽光を全反射して光の進行方向を第1導光体3の光出射面3cに向かう方向に変更する反射面として機能する。第1主面5aに対して斜めに入射した光Lは、緩傾斜面T2で反射して第2導光体5の内部を概ねY方向に伝播する。図3は、本実施形態の導光体ユニット2における反射面の作用を説明するための図である。図3において、符号L1は第1導光体3の第1光入射面3a1に対して相対的に光出射面3cと遠い部分に入射する光、符号L2は第1導光体3の第1光入射面3a1に対して相対的に光出射面3cと近い部分に入射する光を示している。なお、図3においては、便宜上、接着部材4の図示を省略している。図3に示すように、第1導光体3の第1光入射面3a1に対して太陽光L1が入射角θ1aで入射したとすると、太陽光L1は第1光入射面3aにおいて屈折角θ1bで屈折して第1導光体3内に入射する。第2導光体5の緩傾斜面T2に対して入射角θ1cで入射した光は、当該緩傾斜面T2に対して反射角θ1cで全反射し、進行方向が第1導光体3の光出射面3cに向かう方向に変更される。第1導光体3の第1光入射面3a1に入射角θ1dで入射した光は、当該第1光入射面3a1に対して反射角θ1dで全反射し、第1導光体3内を伝播する。第1導光体3の第1光入射面3a1は、第2導光体5の反射部5R緩傾斜面T2で反射して第1導光体3に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。第1導光体3の第1光入射面3a1で反射角θ1dで全反射した光は、第1導光体3内を概ね水平に進行し、光出射面3cに向けて伝播する。一方、第1導光体3の第1光入射面3a1に対して太陽光L2が入射角θ2aで入射したとすると、太陽光L2は第1光入射面3a1において屈折角θ2bで屈折して第1導光体3内に入射する。第2導光体5の緩傾斜面T2に対して入射角θ2cで入射した光は、当該緩傾斜面T2に対して反射角θ2cで全反射し、進行方向が第1導光体3の光出射面3cに向かう方向に変更される。第1導光体3の第2光入射面3a2に入射角θ2dで入射した光は、当該第2光入射面3a2に対して反射角θ2dで全反射し、第1導光体3内を伝播する。第1導光体3の第2光入射面3a2は、第2導光体5の反射部5R緩傾斜面T2で反射して第1導光体3に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。第1導光体3の第2光入射面3a2で反射角θ2dで全反射した光は、第1導光体3内を斜め下方に進行し、光出射面3cに向けて伝播する。具体的には、一例として、第1導光体3の角度θA1を7度、第1導光体3の角度θA2を4度、第1導光体3の屈折率n1を1.5、第2導光体5の緩傾斜角度θB2を30度、第2導光体5の屈折率n2を1.5、空気外部の空気の屈折率n0を1.0とする。なお、説明の便宜上、図示しない接着部材の屈折率については考慮しないこととする。本実施形態では、第1導光体3の第1光入射面3a1の傾きが第2光入射面3a2の傾きよりも大きいθA1>θA2。そのため、第1導光体3を透過し、第2導光体5の緩傾斜面T2で反射されて第1導光体3に再入射した光は、第1導光体3の第1光入射面3a1で全反射条件を満たし、第1導光体3の光出射面3cに向けて反射されやすくなる。この場合、第1導光体3の第1光入射面3a1で反射された光の進行方向は概ね水平に変更される。これに対し、第1導光体3の第2光入射面3a2の傾きが第1光入射面3a1の傾きよりも小さいθA2<θA1。そのため、第1導光体3の第2光入射面3a2で反射する光の反射角θ2hは、第1導光体3の第1光入射面3a1で反射する光の反射角θ1hよりも小さくなる。しかしながら、第2光入射面3a2は光出射面3cと接しているため、第2光入射面3a2で反射する光の反射角θ2hが小さくても、第2光入射面3a2で反射した光は、そのまま光出射面3cに向けて伝播する。第2導光体5に入射した光は第2導光体5の緩傾斜面T2で反射することにより第1導光体3内を伝播する角度XY平面と平行な面と光の伝播方向とのなす角度が浅くなる。そのため、第2導光体5の緩傾斜面T2で全反射した光が第1導光体3内に入射する際の屈折角θ1gは、光が最初に第1導光体3の第2主面3bに入射する際の入射角θ1cよりも大きくなる。したがって、第1導光体3内に入射した光は、第1導光体3の第1主面3aで全反射条件を満たし、第1導光体3の光出射面3cに向けて反射されやすくなる。すなわち、本実施形態においては、第2導光体5の第2主面5bの反射部5Rに形成された溝Tの緩傾斜面T2が第2導光体5内に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面となり、第1導光体3の第1主面3aが第2導光体5の反射面で反射して第1導光体3内に入射した光を反射させて当該光の進行方向を第1端面3cに向かう方向に変更する反射面となる。本実施形態の太陽電池モジュール1においては、第1導光体3の第1光入射面3a1の傾きが第2光入射面3a2の傾きよりも大きいθA1>θA2ので、第2導光体5の緩傾斜面T2で反射されて第1導光体3に再入射した光は、第1導光体3の第1光入射面3a1で全反射条件を満たし、第1導光体3の光出射面3cに向けて概ね水平に反射されやすくなる。つまり、第1導光体3内に再入射した光が第1導光体3の第1光入射面3a1で反射され、太陽電池素子7に導かれやすくなる。これに対し、第1導光体3の第2光入射面3a2の傾きが第1光入射面3a1の傾きよりも小さいθA2<θA1ので、第2光入射面3a2で反射する光の反射角θ2hは、第1光入射面3a1で反射する光の反射角θ1hよりも小さくなる。しかしながら、第2光入射面3a2は第1光入射面3a1よりも光出射面3cに近いため、第2光入射面3a2で反射する光の反射角θ2hが小さくても、第2光入射面3a2で反射した光は直接光出射面3cに向かう確率が高い。つまり、第1導光体3内に再入射した光が第1導光体3の第2光入射面3a2で反射された場合でも、第1導光体3の内部を伝播して太陽電池素子7に導かれやすくなる。このため、第1導光体3の第1主面3aで全反射した光は、第1導光体3の第2主面3bで全反射条件を満たし、第2導光体5に入射することなく直接太陽電池素子7に導かれやすくなる。したがって、集光効率が高く、また、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下の抑制が可能な太陽電池モジュール1を提供することができる。また、第2導光体5の反射部5Rの緩傾斜面T2が反射面として機能するので、光が当該反射面で反射して第1導光体3に入射する際の入射角を調整することが容易となる。例えば、緩傾斜面T2の傾斜角θB2を大きくすれば第1導光体3に入射する際の入射角は大きくなり、緩傾斜面T2の傾斜角θB2を小さくすれば第1導光体3に入射する際の入射角は小さくなる。また、第2導光体5の第2主面5bが平坦面であるので、第2主面5aに反射部5Rを設けることが容易となる。これに対して、第1導光体3の第1主面3aが平坦面であると、第2導光体5の第2主面5bに互いに傾きの異なる傾斜面を設けるとともに反射部を設ける必要があり、手間がかかる。なお、第2導光体5を設けずに、第1導光体3の第2主面3bに反射部を設ける場合にあっては、第1導光体3の第2主面3bを平坦面とするのがよい。また、導光体ユニット2の材料は400nm以下の波長に対して透過性を有するので、広い波長領域の光を透過することとなる。よって、外光を有効に取り込むことができる。ここで、本発明者は、本実施形態の導光体ユニット2の効果を実証するために、年間平均の端面集光効率のシミュレーションを行った。ここで、端面集光効率とは、太陽の年周運動および日周運動により太陽光の入射角度が日々刻々と変化することを考慮し、導光体ユニット2の第1主面3aに入射する太陽光の照射量の割合を100としたときに導光体ユニット2の光出射面第1導光体3の光出射面3cおよび第2導光体5の光出射面5cに到達する光量の割合である。実施例1のシミュレーションの条件は、導光体ユニット2をZ方向から視た形状を300mm×300mmの四角形300mm角、厚さdを30.2mm、第1導光体3の第1光入射面3a1の傾斜角θA1を7度、第2光入射面3a2の傾斜角θA2を4度、厚みの小さい方の厚さdA3を1mm、角度θA1をなす部分の厚さdA1を18.4mmであり、角度θA2をなす部分の厚さdA2を10.5mm、一端面から第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界までの寸法LA1を150mm、第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界から他端面光出射面3cまでの寸法を150mmとした。なお、第2導光体5を設けずに、第1導光体3の第2主面に反射部を設ける構成とした。反射部の急傾斜面T1の角度θB1を90度、緩傾斜面T1の角度θB2を30度、1本の溝TのY方向の幅P1を0.3mmとした。実施例1の導光体ユニット2に対して第1導光体3の第1主面3a側から太陽光を照射したときの年間平均の端面集光効率は、19.8であった。なお、太陽電池素子7の出力条件は、JISで規定されたエアマスAM1.5を基準としている。図15は、比較例の導光体103を示す図である。なお、比較例の導光体103をZ方向から視た形状は、実施例1と同様の寸法とした。また、比較例の導光体103の溝の形状急傾斜面の角度、緩傾斜面の角度、溝幅についても、それぞれ実施例1と同様の寸法とした。図15に示すように、比較例の導光体103は、側面視台形の部材の一方面光入射面と反対側の面に複数の溝が形成された構成となっている。なお、導光体103の光入射面の傾斜角θXは実施例1の第1導光体3の第1光入射面3a1の傾斜角θA1よりも小さい。比較例の導光体103に対して光入射面側から太陽光を照射したときの年間平均の端面集光効率は、16.5であった。このように、本実施形態の太陽電池モジュール1によれば、比較例の導光体よりも高い端面集光効率を得ることができることが判った。第2の実施形態以下、本発明の第2の実施形態について、図5を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール10の基本構成は第1の実施形態と同様であり、導光体ユニット2の光出射面から出射された光を集光する集光部材6と、集光部材6で集光された光を受光する太陽電池素子17とを備える点が第1の実施形態と異なるのみである。図5は、本実施形態の太陽電池モジュール10を示す斜視図である。なお、図5において、第1の実施形態の太陽電池モジュール1の構成と共通の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。太陽電池モジュール10は、図5に示すように、導光体ユニット2と、導光体ユニット2から出射された光を集光する集光部材6と、集光部材6で集光された光を受光する太陽電池素子17と、を備えている。集光部材6は、例えば、導光体ユニット2の光出射面から出射された光の強度分布を均一化して太陽電池素子17に出射するインテグレータ光学素子ホモジナイザーである。集光部材6は、導光体ユニット2の光出射面と対向する光入射面6aと、光入射面6aから入射した光を出射する光出射面6bと、光入射面6aから入射した光を反射させて光出射面6bに伝播させる反射面6cと、を備えている。集光部材6は、例えば、光入射面6aを底面、光出射面6bを上面、反射面6cを側面とする四角錐台の形状を有する。集光部材6は、例えば、ポリメタクリル酸メチルPMMAなどの樹脂を出射成形することにより形成されている。反射面6cは、全反射により光を反射するものとされるが、反射面6cに金属膜又は誘電体多層膜からなる反射層を形成し、該反射層によって光を反射するようにしてもよい。例えば、集光部材6の反射面6cに、Alなどの反射率の高い金属材料を用いて反射層を形成してもよい。なお、反射層はAlに限らず、反射率が少なくとも90以上のものであれば良く、より高反射率を有するものであることが望ましい。太陽電池素子17は、受光面を集光部材6の光出射面6bと対向させて配置されている。集光部材6の光入射面6aに入射した導光体ユニット2からの光は、集光部材6の反射面6cで反射を繰り返すうちに照度分布が均一化される。そして、照度分布が均一化された光が太陽電池素子17に入射される。太陽電池素子17に入射する光の照度分布が均一化されることにより、太陽電池素子17の発電効率を高めることができる。太陽電池素子17としては、シリコン系太陽電池、化合物系太陽電池、有機系太陽電池などの公知の太陽電池を使用することができる。中でも、化合物半導体を用いた化合物系太陽電池は、高効率な発電が可能となることから、太陽電池素子17として好適である。化合物系太陽電池は、一般に高価であるが、導光体ユニット2及び集光部材6によって光を集光することができることから、太陽電池素子17の面積は小さく抑えられる。よって、部材コストの上昇は抑えられる。太陽電池素子17は、例えば、太陽電池素子17をY方向から視た形状が10mm×90.6mmの四角形である。これにより、太陽電池素子17の受光面の面積を、導光体ユニット2の光出射面の面積に対して10分の1にすることができる。本実施形態の太陽電池モジュール10においては、集光部材6によって太陽電池素子17には照度分布が均一化した光が入射する。そのため、太陽電池素子17における発電効率が高まる。すなわち、太陽電池素子17では、入射する光の照度によって発電効率が変化する。照度が小さすぎると発電効率が低下し、照度が高すぎると発電効率が飽和する。集光部材6によって照度分布を均一化すると、太陽電池素子17の受光面全体で概ね高い発電効率が実現することができる。よって、集光部材6で照度分布を均一化しない場合に比べて、発電効率が高まる。第3の実施形態以下、本発明の第3の実施形態について、図6及び図7を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール20の基本構成は第1の実施形態と同様であり、第1導光体3の第2主面3bに対向して配置された反射体25と、第1導光体3と反射体25との間に配置された低屈折率層24と、第1導光体3の光出射面3cから出射された光を受光する太陽電池素子27とを備える点が第1の実施形態と異なる。図6は、本実施形態の太陽電池モジュール20を示す斜視図である。図7は、本実施形態の反射体25の部分断面図である。なお、図6において、第1の実施形態の太陽電池モジュール1の構成と共通の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。太陽電池モジュール20は、図6に示すように、第1導光体3と、第1導光体3の第2主面3bに対向して配置された反射体25と、第1導光体3と反射体25との間に配置された低屈折率層24と、第1導光体3から出射された光を受光する太陽電池素子27と、を備えている。反射体25は、第1導光体3の第1主面3aから入射して第1導光体3を透過し、反射体25に入射した光を反射させて光の進行方向を変更する反射部25Rを備えている。第1導光体3と反射体25とは、第1導光体3の第2主面3bと反射体25の反射部25Rとが対向した状態で、第1導光体3の屈折率よりも低い屈折率を有する低屈折率層24を挟んで枠体28により固定されている。低屈折率層24は、空気層である。なお、第1導光体3と反射体25との間は必ずしも空気層である必要はない。低屈折率層24は、屈折率が第1導光体3よりも低い層であれば良く、より屈折率が低い媒質であることが望ましい。反射体25の第1主面25aには、第1導光体3の第1主面3aから入射して第1導光体3を透過し、反射体25に入射した光を反射させて光の進行方向を変更する反射部25Rが形成されている。反射体25としては、例えば、アクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ガラスなどの透明性の高い有機材料もしくは無機材料が用いられる。反射部25Rには、第1導光体3の第2主面3bに対して所定の傾斜角をなすように傾斜した傾斜面が設けられている。傾斜面は、反射体25に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。図7に示すように、反射体25の第1導光体3と対向する部分には、複数の三角柱状の凸条TAが連続して形成されている。凸条TAは、XY平面と平行な面に対して大きな角度で傾斜した急傾斜面TA1と、XY平面と平行な面に対して小さな角度で傾斜した緩傾斜面TA2と、を有する。凸条TAは、例えば、凸条TAの形状を反転させた金型を用いて樹脂例えばPMMAを出射成形することにより形成されている。なお、凸条TAは、元々平坦な反射体25の第1主面25aを切削加工することによって形成することもできる。反射体25の反射部25Rには、このような凸条TAが、急傾斜面TA1と緩傾斜面TA2とが互いに接するようにY方向に複数設けられている。反射部25Rに設けられた複数の凸条TAの形状及び大きさは、全て同じである。各凸条TAは三角柱状であると説明したが、図7に示すように、反射体25をYZ平面に沿った平面で切断したときの各凸条TAの断面形状は、正三角形や二等辺三角形ではなく、不等辺三角形である。反射体25は板状部材であり、反射体25の反射部25RにはX方向に延びる複数の凸条TAが設けられている。凸条TAは、XY面に対して角度θB1をなす急傾斜面TA1と、XY面に対して角度θB2をなす緩傾斜面TA2と、が稜線TA3において交差する三角柱である。角度θB1と角度θB2はθB1>θB2なる関係を満たす。稜線TA3を挟んでY方向側に緩傾斜面TA2が配置され、-Y方向側に急傾斜面TA1が配置されている。反射体25の反射部25Rにおいて、隣り合う2つの凸条TAの間には、平坦部SAが設けられている。平坦部SAを設けることで、緩傾斜面TA2で反射された光が隣の凸条TAの急傾斜面TA1に入射しにくくなる。つまり、緩傾斜面TA2で反射された光が急傾斜面TA1の影響を受けて当該光の第1導光体3の第2主面3bに対する入射角が小さくなり、導波条件が崩れ、光が外部に漏れてしまうことが抑制される。反射体25の反射部25Rの凸条TAの傾斜面には、反射膜25Raが形成されている。反射膜25Raとしては、例えばアルミニウムAlなどの反射率の高い金属材料が用いられる。なお、反射膜25RaはAlに限らず、反射率が少なくとも90以上のものであれば良く、より高反射率を有するものであることが望ましい。反射体25の寸法は、一例として、矩形の縦横図7のx軸方向およびy軸方向の寸法が300mm×300mmであり、反射体25の厚さdB図7のz軸方向の寸法、反射体25の第1主面25aと第2主面25bとの間の距離が10mmであり、角度θB1が45°であり、角度θB2が15°であり、1本の凸条TAのY方向の幅PA1が0.3mmであり、2本の凸条Tの間の平坦部SAのY方向の幅PA2が50μmである。なお、縦横の寸法、厚さdB、角度θB1、角度θB2、凸条TAのY方向の幅PA1、及び平坦部SAのY方向の幅PA2はこれに限定されない。本実施形態の太陽電池モジュール20においては、第1導光体3の導光機能および反射体25の反射機能を分離することにより、反射部25Rで反射された光が反射部25Rへ再入射することを抑制することができる。具体的には、第1導光体3および反射体25を備えているので、外部からの光を第1導光体3の内部で伝播させて太陽電池素子27に導くことができ、さらに第1導光体3を透過した光を反射体25で反射させ第1導光体3の内部を伝播させて太陽電池素子17に導くことができる。また、第1導光体と反射部とを一体に成形する必要がないので、低コストで製造することができる。さらに、反射体25を空気層を介して第1導光体3の下方に設置するだけでよく、接着作業が必要ないので、容易に製造することができる。また、反射体25の反射部25Rの傾斜面に反射膜25Raが形成されているので、低屈折率層24内に入射した光は、反射体25の緩傾斜面TA2で確実に反射され、太陽電池素子27に導かれる。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。ここで、本発明者は、本実施形態の太陽電池モジュール20の効果を実証するために、年間平均の端面集光効率のシミュレーションを行った。ここで、端面集光効率とは、太陽の年周運動および日周運動により太陽光の入射角度が日々刻々と変化することを考慮し、太陽電池モジュール20を構成する第1導光体3の第1主面3aに入射する太陽光の照射量の割合を100としたときに第1導光体3の光出射面3cに到達する光量の割合である。実施例2のシミュレーションの条件は、第1導光体3の縦横寸法を300mm×300mm、第1導光体3の第1光入射面3a1の傾斜角θA1を7度、第2光入射面3a2の傾斜角θA2を4度、厚みの大きい方の厚さdAを29.9mm、厚みの小さい方の厚さdA3を1mm、角度θA1をなす部分の厚さdA1を18.4mmであり、角度θA2をなす部分の厚さdA2を10.5mm、一端面から第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界までの寸法LA1を150mm、第1光入射面3a1と第2光入射面3a2との間の境界から他端面光出射面3cまでの寸法を150mmとした。また、反射体25の反射部25Rの急傾斜面TA1の角度θB1を45度、緩傾斜面TA1の角度θB2を15度、1本の溝TのY方向の幅PA1を0.3mmとした。実施例2の太陽電池モジュール20に対して第1導光体3の第1主面3a側から太陽光を照射したときの年間平均の端面集光効率は、18.7であった。なお、太陽電池素子7の出力条件は、JISで規定されたエアマスAM1.5を基準としている。このように、本実施形態の太陽電池モジュール20によれば、比較例の導光体端面集光効率16.5よりも高い端面集光効率を得ることができることが判った。第4の実施形態以下、本発明の第4の実施形態について、図8を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール30の基本構成は第1の実施形態と同様であり、第1導光体33の第1主面33aが曲面となっている点が第1の実施形態と異なるのみである。図8は、本実施形態の太陽電池モジュール30を示す断面図である。なお、図8において、第1の実施形態の太陽電池モジュール1の構成と共通の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。太陽電池モジュール30は、図8に示すように、互いに対向して配置された第1導光体33と第2導光体5とを有する導光体ユニット32と、導光体ユニット32から出射された光を受光する太陽電池素子37と、を備えている。第1導光体33は、光入射面である第1主面33aと、第1主面33aと対向する第2主面33bと、第1主面33aおよび第2主面33bに接する光出射面33cと、を備えている。第1導光体33と第2導光体5とは、第1導光体33の第2主面33bと第2導光体5の第1主面5aとが対向した状態で、直接接触している。第1導光体33の第1主面33aは、第1光入射面33a1と第2光入射面33a2とからなる。第1主面33aは曲面となっている。例えば、第1主面33aは、断面形状が円の一部あるいは楕円の一部をなすよう構成されている。第1導光体33の第2主面33bは平坦面となっている。ここで、第1導光体33を長手方向Y方向で半分に切断したときの、第1主面33aの左半分-Y方向側を第1光入射面33a1とし、第1主面33aの右半分Y方向側を第2光入射面33a2とする。第1光入射面33a1の傾きは第2光入射面33a2の傾きよりも大きい。第1導光体33は、XY面に対して角度θA1をなす接線を有する第1光入射面33a1と、XY面に対して角度θA2をなす接線を有する第2光入射面33a2とを有する部材である。ここで、角度θA1は、第1導光体33の第2主面33bに平行な仮想面と第1光入射面33a1の端部の点CP1に近い部分における接線とのなす角度である。また、角度θA2は、第1導光体33の第2主面33bに平行な仮想面と第2光入射面33a2の境界点CP2第1光入射面33a1と第2光入射面33a2との境界に近い部分おける接線とのなす角度である。例えば、第1光入射面33a1上に複数の点をプロットし、各点の接線の傾斜角度を求めて、第1光入射面33a1の平均の傾斜角度を算出し、第2光入射面33a2上に複数の点をプロットし、各点の接線の傾斜角度を求めて、第2光入射面33a2の平均の傾斜角度を算出した場合、第1光入射面33a1の平均の傾斜角度のほうが第2光入射面33a2の平均の傾斜角度よりも大きい。角度θA1は、太陽の年周運動等を考慮して、例えばθA1<45°なる関係を満たすように設定されている。第1導光体33の寸法は、一例として、第2主面3bとなる矩形の縦横図8のx軸方向およびy軸方向の寸法が300mm×300mmであり、角度θA1が8°であり、角度θA2が4°であり、一端面から境界点CP2までの寸法LA1が150mmであり、境界点CP2から他端面光出射面33cまでの寸法が150mmである。また、厚みの大きい方の厚さdA、厚みの小さい方の厚さdA3、XY面に対して角度θA1をなす部分の厚さdA1、XY面に対して角度θA2をなす部分の厚さdA2は第1の実施形態に係る第1導光体3とほぼ等しい。なお、縦横の寸法、厚みの大きい方の厚さdA、厚みの小さい方の厚さdA1、角度θA1をなす部分の厚さdA1、角度θA2をなす部分の厚さdA2、角度θA1、角度θA2、一端面から境界までの寸法LA1、境界から光出射面3cまでの寸法LA2はこれに限定されない。ここで、本発明者は、本実施形態の導光体ユニット32の効果を実証するために、年間平均の端面集光効率のシミュレーションを行った。ここで、端面集光効率とは、太陽の年周運動および日周運動により太陽光の入射角度が日々刻々と変化することを考慮し、導光体ユニット32の第1主面33aに入射する太陽光の照射量の割合を100としたときに導光体ユニット32の光出射面第1導光体33の光出射面33cおよび第2導光体5の光出射面5cに到達する光量の割合である。実施例3のシミュレーションの条件は、導光体ユニット32をZ方向から視た形状を300mm×300mmの四角形300mm角、第1導光体33の第1光入射面33a1の端部の点CP1における接線の角度θA1を8度、第2光入射面33a2の境界点CP2における接線の角度θA2を4度、その他の寸法を第1導光体3の寸法と同程度とした。実施例3の導光体ユニット32に対して第1導光体33の第1主面33a側から太陽光を照射したときの年間平均の端面集光効率は、19.5であった。なお、太陽電池素子7の出力条件は、JISで規定されたエアマスAM1.5を基準としている。このように、本実施形態の太陽電池モジュール30によれば、比較例の導光体端面集光効率16.5よりも高い端面集光効率を得ることができることが判った。第5の実施形態以下、本発明の第5の実施形態について、図9を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール40の基本構成は第1の実施形態と同様であり、導光体ユニットの設置数が第1の実施形態と異なるのみである。図9は、本実施形態の太陽電池モジュール40を示す断面図である。なお、図9において、第1の実施形態の太陽電池モジュール1の構成と共通の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。また、図9においては、便宜上、接着部材4の図示を省略している。太陽電池モジュール40は、図9に示すように、互いに対向して配置された2つの導光体ユニット2と、各導光体ユニット2の光出射面に設けられた太陽電池素子7と、を備えている。本実施形態の太陽電池モジュール40においては、導光体ユニット2が2つ設けられている。このように、導光体ユニット2は2つ設けられていてもよいし、3つ以上設けられていてもよい。各導光体ユニット2は、互いの第1導光体3の第1主面3aと第2導光体5の第2主面5bとを対向させて積層されている。各導光体ユニット2は、互いの第1導光体3の光出射面3cどうしが同じ方向を向くように配置されている。図9に示すように、前段側光が入射する側に近い側の導光体ユニット2に入射した光の一部は、導光体ユニット2内部を伝播して太陽電池素子7に導かれて発電に寄与する。一方、残りの一部は、前段側の導光体ユニット2から出射された後、後段側光が入射する側から遠い側の導光体ユニット2内部を伝播して太陽電池素子7に導かれて発電に寄与する。本実施形態の太陽電池モジュール40においては、外部からの光を前段側の導光体ユニット2の内部で伝播させて太陽電池素子7に導くことができ、さらに、前段側の導光体ユニット2を透過した光を後段側の導光体ユニット2の内部で伝播させて太陽電池素子7に導くことができる。したがって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。また、各導光体ユニット2の第1導光体3の光出射面3cどうしが同じ方向を向くように配置されているので、太陽電池素子7で取り出した電力を利用するための配線や装置の配置が簡素なものとなる。例えば、各導光体ユニット2の太陽電池素子7の設置位置が近くにあると、各太陽電池素子7で取り出した電力を利用するための配線の引き回しや装置の接続が容易になり、装置構成を簡素化することができる。第6の実施形態以下、本発明の第6の実施形態について、図10を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール50の基本構成は、第1導光体53の第1主面53aが平坦面であり、第2主面53bが第1の面53b1と第2の面53b2とからなる点で第1の実施形態と異なる。図10は、本実施形態の太陽電池モジュール50を示す断面図である。太陽電池モジュール50は、図10に示すように、第1導光体53と、第1導光体53から出射された光を受光する太陽電池素子57と、を備えている。第1導光体53は、光入射面である第1主面53aと、第1主面53aと対向する第2主面53bと、第1主面53aおよび第2主面53bに接する光出射面53cと、を備えている。第1導光体53の第1主面53aは平坦面となっている。第1導光体53の第2主面53bは、第1の面53b1と第2の面53b2とからなる。第1の面53b1の傾きは第2の面53b2の傾きよりも大きい。第1の面53b1には、第1の反射部53R1が設けられている。第2の面53b2には、第2の反射部53R2が設けられている。第1の反射部53R1には、第1導光体53の第1の面53b1に対して所定の傾斜角をなすように傾斜した傾斜面が設けられている。傾斜面は、第1の反射部53R1に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。第2の反射部53R2には、第1導光体53の第2の面53b2に対して所定の傾斜角をなすように傾斜した傾斜面が設けられている。傾斜面は、第2の反射部53R2に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。本実施形態の太陽電池モジュール50においても、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。また、第2導光体を設けることなく、第1導光体53の第2主面53bに反射部53R1,53R2を設けているので、部品点数を削減することができる。第7の実施形態以下、本発明の第7の実施形態について、図11を用いて説明する。本実施形態の太陽電池モジュール60の基本構成は、第1導光体63の第1主面63aが平坦面であり、第2主面63bが第1の面63b1と第2の面63b2とからなる点で第3の実施形態と異なる。図11は、本実施形態の太陽電池モジュール60を示す断面図である。太陽電池モジュール60は、図11に示すように、第1導光体63と、第1導光体63の第2主面63bに対向して配置された反射体65と、第1導光体63と反射体65との間に配置された低屈折率層64と、第1導光体63から出射された光を受光する太陽電池素子67と、を備えている。第1導光体63は、光入射面である第1主面63aと、第1主面63aと対向する第2主面63bと、第1主面63aおよび第2主面63bに接する光出射面63cと、を備えている。第1導光体63の第1主面63aは平坦面となっている。第1導光体63の第2主面63bは、第1の面63b1と第2の面63b2とからなる。第1の面63b1の傾きは第2の面63b2の傾きよりも大きい。第1導光体63と反射体65とは、第1導光体63の第2主面63bと反射体65の第1主面65aとが対向した状態で、第1導光体63の屈折率よりも低い屈折率を有する低屈折率層64例えば空気層を挟んで枠体68により固定されている。反射体65の第1主面65aは、第1の面65a1と第2の面65a2とからなる。反射体65の第1の面65a1は第1導光体63の第1の面63b1に対向している。反射体65の第2の面65a2は第1導光体63の第2の面63b2に対向している。反射体65の第1の面65a1には、第1の反射部65R1が設けられている。反射体65の第2の面65b2には、第2の反射部65R2が設けられている。第1の反射部65R1には、第1導光体63の第1の面63b1に対して所定の傾斜角をなすように傾斜した傾斜面が設けられている。傾斜面は、第1の反射部65R1に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。第2の反射部65R2には、第1導光体63の第2の面63b2に対して所定の傾斜角をなすように傾斜した傾斜面が設けられている。傾斜面は、第2の反射部65R2に入射した光を反射させて当該光の進行方向を変更する反射面として機能する。本実施形態の太陽電池モジュール60においては、第1導光体63の導光機能および反射体65の反射機能を分離することにより、第1の反射部65R1および第2の反射部65R2で反射された光が反射体65Rへ再入射することを抑制することができる。具体的には、第1導光体63および反射体65を備えているので、外部からの光を第1導光体63の内部で伝播させて太陽電池素子67に導くことができ、さらに第1導光体63を透過した光を反射体65で反射させ第1導光体63の内部を伝播させて太陽電池素子67に導くことができる。また、第1導光体と反射部とを一体に成形する必要がないので、低コストで製造することができる。さらに、反射体65を空気層を介して第1導光体63の下方に設置するだけでよく、接着作業が必要ないので、容易に製造することができる。導光体の変形例以下、第1の実施形態~第5の実施形態に係る太陽電池モジュールを構成する第1導光体の変形例について、図12及び図13を用いて説明する。図12は第1導光体の第1変形例~第4変形例を示す断面図であり、図13は第1導光体の第5変形例および第6変形例を示す断面図である。なお、図12および図13において、上記各実施形態で用いた図と共通の構成要素には同一の符号を付し、その説明は省略する。第1変形例図12aは第1導光体の第1変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Aは、図12aに示すように、光入射面である第1主面3Aaと、第1主面3Aaと対向する第2主面3Abと、第1主面3Aaおよび第2主面3Abに接する光出射面3Acと、を備えている。第1導光体3Aの第1主面3Aaは、第1光入射面3Aa1と第2光入射面3Aa2とからなる。第1光入射面3Aa1の傾きは第2光入射面3Aa2の傾きよりも大きい。第1導光体3Aは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Aa1と、Y軸に対して平行な水平面である第2光入射面3Aa2とを有する。本変形例においては、第2光入射面3Aa2が水平であるので、第1光入射面3Aa1の傾斜角θA1を、第2光入射面3Aa2がXY面に対して角度をなす場合に比べて大きくすることができる。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。第2変形例図12bは第1導光体の第2変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Bは、図12bに示すように、光入射面である第1主面3Baと、第1主面3Baと対向する第2主面3Bbと、第1主面3Baおよび第2主面3Bbに接する光出射面3Bcと、を備えている。第1導光体3Bの第1主面3Baは、第1光入射面3Ba1と第2光入射面3Ba2とからなる。第1光入射面3Ba1の傾きは第2光入射面3Ba2の傾きよりも大きい。第1導光体3Bは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Ba1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3Ba2とを有する。ここで、角度θA2はY軸に対して負の角度となっている。つまり、第1光入射面3Ba1は右上がりの面であるのに対し、第2光入射面3Ba2は右下がりの面となっている。本変形例においては、第2光入射面3Ba2が右下がりの面であるので、第1光入射面3Ba1の傾斜角θA1を、第2光入射面3Ba2が右上がりの面である場合に比べて大きくすることができる。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。第3変形例図12cは第1導光体の第3変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Cは、図12cに示すように、光入射面である第1主面3Caと、第1主面3Caと対向する第2主面3Cbと、第1主面3Caおよび第2主面3Cbに接する光出射面3Ccと、を備えている。第1導光体3Cの第1主面3Caは、第1光入射面3Ca1と第2光入射面3Ca2とからなる。第1光入射面3Ca1は平坦面であり、第2光入射面3Ca2は曲面である。例えば、第2光入射面3Ca2は断面形状が円の一部あるいは楕円の一部をなすよう構成されている。第1光入射面3Ca1の傾きは第2光入射面3Ca2の傾きよりも大きい。第1導光体3Cは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Ca1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3Ca2とを有する。ここで、角度θA2は、第1導光体3Cの第2主面3Cbに平行な仮想面と第2光入射面3Ca2の境界点CP第1光入射面3Ca1と第2光入射面3Ca2との境界に近い部分における接線とのなす角度である。本変形例においては、第2光入射面3Ca2が曲面であるので、第2光入射面3Ca2の境界点CPにおける接線の傾斜角θA2を、第2光入射面3Ca2が平坦面である場合に比べて大きくすることができる。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。第4変形例図12dは第1導光体の第4変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Dは、図12dに示すように、光入射面である第1主面3Daと、第1主面3Daと対向する第2主面3Dbと、第1主面3Daおよび第2主面3Dbに接する光出射面3Dcと、を備えている。第1導光体3Dの第1主面3Daは、第1光入射面3Da1と第2光入射面3Da2とからなる。第1光入射面3Da1は曲面であり、第2光入射面3Da2は平坦面である。例えば、第1光入射面3Da1は断面形状が円の一部あるいは楕円の一部をなすよう構成されている。第1光入射面3Da1の傾きは第2光入射面3Da2の傾きよりも大きい。第1導光体3Dは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Da1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3Da2とを有する。ここで、角度θA1は、第1導光体3Dの第2主面3Dbに平行な仮想面と第1光入射面3Da1の端部の点CP1に近い部分における接線とのなす角度である。本変形例においては、第1光入射面3Da1が曲面であるので、第1光入射面3Da1の端部の点CP1における接線の傾斜角θA1を、第1光入射面3Da1が平坦面である場合に比べて大きくすることができる。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。第5変形例図13aは第1導光体の第5変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Eは、図13aに示すように、光入射面である第1主面3Eaと、第1主面3Eaと対向する第2主面3Ebと、第1主面3Eaおよび第2主面3Ebに接する光出射面3Ecと、を備えている。第1導光体3Eの第1主面3Eaは、第1光入射面3Ea1と第2光入射面3Ea2と第3光入射面3Ea3とからなる。第1光入射面3Ea1の傾きは第2光入射面3Ea2の傾きよりも大きく、第2光入射面3Ea2の傾きは第3光入射面3Ea3の傾きよりも大きい。第1導光体3Eは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Ea1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3Ea2と、XY面に対して角度θA3をなす第3光入射面3Ea3とを有するθA1>θA2>θA3。本変形例においては、光入射面3Eaが3面からなるものの、第1光入射面3Ea1の傾斜角θA1を、第3光入射面3Ea3の傾斜角θA3よりも大きくすることができるθA1>θA2。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。第6変形例図13bは第1導光体の第6変形例を示す断面図である。本変形例の第1導光体3Fは、図13bに示すように、光入射面である第1主面3Faと、第1主面3Faと対向する第2主面3Fbと、第1主面3Faおよび第2主面3Fbに接する光出射面3Fcと、を備えている。第1導光体3Fの第1主面3Faは、第1光入射面3Fa1と第2光入射面3Fa2と第3光入射面3Fa3とからなる。第2光入射面3Fa2の傾きは第3光入射面3Fa3の傾きよりも大きく、第3光入射面3Fa3の傾きは第1光入射面3Fa1の傾きよりも大きい。第1導光体3Fは、XY面に対して角度θA1をなす第1光入射面3Fa1と、XY面に対して角度θA2をなす第2光入射面3Fa2と、XY面に対して角度θA3をなす第3光入射面3Fa3とを有するθA2>θA3>θA1。本変形例においては、光入射面3Faが3面からなるものの、第2光入射面3Fa2の傾斜角θA2を、第3光入射面3Fa3の傾斜角θA3よりも大きくすることができるθA2>θA3。よって、集光効率が高く、導光部材のサイズが大きくても集光効率の低下を確実に抑制することができる。なお、本変形例においては、第1導光体の光入射面が3面からなる構成を例に挙げて説明したが、これに限らない。例えば、第1導光体の光入射面が4面以上からなる構成であっても本発明を適用することができる。また、本変形例においては、第1導光体の第2主面が平坦面である構成を例に挙げて説明したが、これに限らない。例えば、第1導光体の第1主面が平坦面である構成であっても本発明を適用することができる。太陽光発電装置図14は、太陽電池モジュール1000の概略構成図である。太陽電池モジュール1000は、太陽光のエネルギーを電力に変換する太陽電池モジュール1001と、太陽電池モジュール1001から出力された直流電力を交流電力に変換するインバータ直流/交流変換器1004と、太陽電池モジュール1001から出力された直流電力を蓄える蓄電池1005と、を備えている。太陽電池モジュール1001は、太陽光を集光する導光体1002と、導光体1002によって集光された太陽光によって発電を行う太陽電池素子1003と、を備えている。太陽電池モジュール1001としては、例えば、第1実施形態ないし第7実施形態で説明した太陽電池モジュールが用いられる。太陽電池モジュール1000は外部の電子機器1006に対して電力を供給する。電子機器1006には、必要に応じて補助電力源1007から電力が供給される。太陽電池モジュール1000は、上述した本発明に係る太陽電池モジュールを備えているため、発電効率の高い太陽光発電装置となる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば上記実施形態では、導光体として板状体を用いたが、導光体の形状は板状体に限定されることなく、例えば棒状体であっても良く、適宜変更が可能である。その他、上記実施形態における各種構成要素の形状、寸法、数、配置、構成材料、製造方法等については、上記実施形態で例示したものに限らず、適宜変更が可能である。"