建物側に固定する外枠内に複数本の縦桟を、一定間隔の開配置状態で外枠の一端側から他端側に向けて並列方向に移動可能となるように設け、各縦桟を外枠の他端側に寄せることで外枠内の一端側に脱出用の開口部を確保できるようにしたタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記縦桟は、外枠の一端側から他端側に向けてそれぞれ単独に移動可能となる室外側の外側桟と室内側の内側桟の組み合わせからなり、前記内側桟は、外側桟に対して重なり合う状態から、開配置となる外側桟間の隣接する隙間を覆うことができるように形成され、前記外枠の一端側に設けた錠収納部内に、外側桟が開配置ある状態で外枠の一端側に位置する外側桟を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記施錠機構に近接する位置にある内側桟に、前記縦桟が一定間隔の開配置状態にあるとき、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、内側桟を外側間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けた防犯用可動開放式面格子。建物側に固定する外枠内に、この外枠内を開閉する二組の障子体を、両障子体が同一面に並んだ閉鎖状態から少なくとも一方障子体が開閉移動可能となり、この障子一方障子体が開位置で他方障子体に対して室内側に重なる配置となるタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記一方障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、開閉方向に沿って一定間隔て並列する複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある一方障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記一方障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から一方障子体の開閉方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記一方障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けた防犯用可動開放式面格子。建物に固定する外枠内に、この外枠内を引き違い方式によって開閉する二組の障子体を組み込み、前記外枠に対して閉鎖状態から少なくとも一方障子体が開閉移動可能となり、この障子一方障子体が開位置で他方障子体に対して重なる配置となるタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記一方障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、開閉方向に沿って一定間隔で並列するよう設けた複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある一方障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記一方障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から一方障子体の開閉方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記一方障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けた防犯用可動開放式面格子。上記一方障子体に設けた縦桟を形成する固定桟と可動桟は、断面略コ字状の押し出し型材を用い、固定桟は断面形状の開放面が室内側に向く配置で障子枠に固定され、前記可動桟は断面形状の開放面が室外側に向く配置となり、固定桟に対して室内側の位置で重なる位置から隣接する固定桟間の位置に横移動可能となるよう障子枠に取り付けられ、前記各固定桟は隣接する固定桟間を可動桟によって閉じることができる間隔で配置され、各可動桟は連結部材で上端部及び下端部が結合され、一体に横移動するように連動されている請求項2又は3に記載の防犯用可動開放式面格子。上記一方障子体に設けた縦桟を形成する固定桟と可動桟は、固定桟が一方の側面に開口を設け断面略角筒形に形成され、この開口が一方障子体の開閉方向に向く配置で障子枠に固定され、前記可動桟は、固定桟の開口から内外に出し入れ可能となる断面形状を有し、固定桟に対して内部納まる位置から隣接する固定桟間の位置に横移動可能となるよう障子枠に取り付けられ、前記各固定桟は隣接する固定桟間を可動桟によって閉じることができる間隔で配置され、各可動桟は連結部材で上端部及び下端部が結合され、一体に横移動するように連動されている請求項2又は3に記載の防犯用可動開放式面格子。上記外枠は、縦枠材の上下端部に直角となって錠収納部の開口面を同一方向に平行状態で突出する上部横枠材と下部横枠材を設けたコ字状の半枠体を二組用い、両半枠体の上部横枠材及び下部横枠材を長さ方向にスライドできるよう互いに嵌め合わせて組み立てることにより、横幅方向の寸法を調整することができるようになっている請求項2又は3に記載の防犯用可動開放式面格子。上記外枠の錠収納部は、この外枠を構成する縦枠材に溝形材を用いることにより室内側に向く面が開放する縦溝によって形成され、この錠収納部に設けた施錠機構は、クレセント錠、プッシュ錠、レバー式錠、棒式錠の何れかを用い、上記可動桟に設けた蓋部材は、一方障子体が閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる位置にある状態で、室内側から施錠機構を開錠操作できないように、錠収納部の開口面を閉じるようになっている請求項1乃至6の何れかに記載の防犯用可動開放式面格子。建物に固定する外枠内に、側縁を支点にして外方に回動することにより、この外枠内を開閉する障子体を組み込んだタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、横幅方向に沿って一定間隔で並列するよう設けた複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から障子体の横幅方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けた防犯用可動開放式面格子。ところで、従来の脱出面格子は、障子体の一定間隔で並列する縦棧の間に隙間が形成された構造になっているので、外部から侵入せんとする者が、この隙間から手を入れて障子体の施錠手段を解錠する操作を行うことができるという危険性があり、このため、脱出面格子の障子体を解錠して開き、ガラスを割ったり切り取ってサッシを開錠して開くことで、室外からの侵入が可能になり、脱出面格子においては防犯機能が十分に得られないという問題がある。そこで、この発明の課題は、窓としての通風や採光が得られると同時に、子供からお年よりまで簡単に操作できて室内側からの脱出が可能となる機能も備え、しかも、外部からの解錠をできなくすることで、防犯機能を十分に確保することができる防犯用可動開放式面格子を提供することにある。上記のような課題を解決するため、請求項1の発明は、建物側に固定する外枠内に複数本の縦桟を、一定間隔の開配置状態で外枠の一端側から他端側に向けて並列方向に移動可能となるように設け、各縦桟を外枠の他端側に寄せることで外枠内の一端側に脱出用の開口部を確保できるようにしたタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記縦桟は、外枠の一端側から他端側に向けてそれぞれ単独に移動可能となる室外側の外側桟と室内側の内側桟の組み合わせからなり、前記内側桟は、外側桟に対して重なり合う状態から、開配置となる外側桟間の隣接する隙間を覆うことができるように形成され、前記外枠の一端側に設けた錠収納部内に、外側桟が開配置ある状態で外枠の一端側に位置する外側桟を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記施錠機構に近接する位置にある内側桟に、前記縦桟が一定間隔の開配置状態にあるとき、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、内側桟を外側間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けたものである。請求項2の発明は、建物に固定する外枠内に、この外枠内を開閉する二組の障子体を、両障子体が同一面に並んだ閉鎖状態から少なくとも一方障子体が開閉移動可能となり、この一方障子体が開位置で他方障子体に対して室内側に重なる配置となるタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記一方障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、開閉方向に沿って一定間隔で並列する複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある一方障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記一方障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から一方障子体の開閉方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記一方障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けたものである。請求項3の発明は、建物に固定する外枠内に、この外枠内を引き違い方式によって開閉する二組の障子体を組み込み、前記外枠に対して閉鎖状態から少なくとも一方障子体が開閉移動可能となり、この障子一方障子体が開位置で他方障子体に対して重なる配置となるタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記一方障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、開閉方向に沿って一定間隔で並列するよう設けた複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある一方障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記一方障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から一方障子体の開閉方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記一方障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けたものである。請求項4の発明は、上記一方障子体に設けた縦桟を形成する固定桟と可動桟は、断面略コ字状の押し出し型材を用い、固定桟は断面形状の開放面が室内側に向く配置で障子枠に固定され、前記可動桟は断面形状の開放面が室外側に向く配置となり、固定桟に対して室内側の位置で重なる位置から隣接する固定桟間の位置に横移動可能となるよう障子枠に取り付けられ、前記各固定桟は隣接する固定桟間を可動桟によって閉じることができる間隔で配置され、各可動桟は連結部材で上端部及び下端部が結合され、一体に横移動するように連動されているようにしたものである。請求項5の発明は、上記一方障子体に設けた縦桟を形成する固定桟と可動桟は、固定桟が一方の側面に開口を設け断面略角筒形に形成され、この開口が一方障子体の開閉方向に向く配置で障子枠に固定され、前記可動桟は、固定桟の開口から内外に出し入れ可能となる断面形状を有し、固定桟に対して内部納まる位置から隣接する固定桟間の位置に横移動可能となるよう障子枠に取り付けられ、前記各固定桟は隣接する固定桟間を可動桟によって閉じることができる間隔で配置され、各可動桟は連結部材で上端部及び下端部が結合され、一体に横移動するように連動されているようにしたものである。請求項6の発明は、上記外枠は、縦枠材の上下端部に直角となって錠収納部の開口面を同一方向に平行状態で突出する上部横枠材と下部横枠材を設けたコ字状の半枠体を二組用い、両半枠体の上部横枠材及び下部横枠材を長さ方向にスライドできるよう互いに嵌め合わせて組み立てることにより、横幅方向の寸法を調整することができるようになっている構造としたものである。請求項7の発明は、上記外枠の錠収納部は、この外枠を構成する縦枠材に溝形材を用いることにより室内側に向く面が開放する縦溝によって形成され、この錠収納部に設けた施錠機構は、クレセント錠、プッシュ錠、レバー式錠、棒式錠の何れかを用い、上記可動桟に設けた蓋部材は、一方障子体が閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる位置にある状態で、室内側から施錠機構を開錠操作できないように、錠収納部の開口面を閉じるようになっているものである。請求項8の発明は、建物に固定する外枠内に、側縁を支点にして外方に回動することにより、この外枠内を開閉する障子体を組み込んだタイプの防犯用可動開放式面格子であり、前記障子体は、前記外枠内に開閉移動可能となるよう納まる障子枠内に、横幅方向に沿って一定間隔で並列するよう設けた複数本の縦桟を設けて形成され、前記外枠に設けた錠収納部内に、閉位置ある障子体を前記外枠に対して施錠と開錠が室内側から操作できる施錠機構を組み込み、前記障子体の縦桟は、障子枠に固定となる固定桟と、この固定桟に重なり合う状態から障子体の横幅方向に沿って移動可能となるよう配置された可動桟の組み合わせによって形成され、前記各縦桟の可動桟は、固定桟に重なり合う状態から隣接する固定桟との間の隙間を閉じる位置に移動するよう互いに連動され、前記施錠機構に近接する位置にある可動桟に、前記障子体が外枠に対して閉位置にあり、かつ、可動桟が固定桟に重なる配置状態で、施錠機構を操作できないように錠収納部の室内側に臨む開口面を覆い、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることによって前記施錠機構を操作できるように錠収納部の開口面を開放する蓋部材を設けたものである。ここで、上記した可動桟は固定桟の並列ピッチ分だけ、障子枠内を固定桟の並列方向に移動可能になり、可動桟を固定桟の室内側に重ねたり固定桟の内部に納めた位相にすると、固定桟間の隙間と可動桟間の隙間が一致し、通風や採光が可能となり、また、可動桟を固定桟間に位置させると、障子枠は全面が閉じられてシャッター状態になり、固定桟間の隙間から室内側に手を入れることができないようになる。また、上記可動桟を固定桟に重ねて通風や採光を採り入れた状態で、施錠機構は蓋部材で隠蔽されているので、室外側から桟の隙間に手や工具を差し入れても施錠機構を操作できないことになり、従って室内、外部の何れからも障子体を開くことができず、重なり合う可動桟と固定桟によって形成された縦桟が一定間隔で並ぶことによって外部からの侵入を防ぐことができる。また、施錠機構を開錠操作しようとする場合は、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置にする必要があるので、可動桟を固定桟間の隙間を塞ぐ位置に移動させることにより外部から可動桟と固定桟間に手を入れることのできる隙間がなくなり、従って、外部側から施錠機構を開錠操作することかできないことになると同時に、蓋部材による施錠機構の隠蔽がなくなり、これによって室内側から施錠機構を開錠操作することができ、開錠後に障子体を開けば室内からの脱出が可能になる。この発明によると、固定棧に対して可動桟の位置を選ぶことで、窓に対して通風や採光及び防犯の機能を備えることになり、固定桟に対して可動桟を重ねたり収納し、通風や採光を得る状態で施錠機構が蓋部材で隠蔽され、内外何れからも施錠機構を解錠操作できないので、外部からの侵入を防ぐことができると共に、可動桟で固定棧間の隙間を閉じたときのみ、室内側から施錠機構を開錠する操作を行うことができ、室内側からの脱出機能を維持しながら常に外部からの解錠をできなくすることで、防犯機能を十分に確保することができる。以下、この発明の実施の形態を添付図面に基づいて説明する。図1乃至図4は、防犯用可動開放式面格子1の第1の実施の形態を示し、建物やサッシ窓に固定した外枠2内に、この外枠2内を閉鎖する二組の障子体3、3を、両障子体3、3が同一面に並んだ閉鎖状態から一方障子体3が開閉移動可能となり、この一方障子体3が開位置で他方障子体3に対して室内側に重なる配置となる一本レールタイプの構造になっている。上記外枠2は、図1aのように、両側縦枠材4を上部横枠材5と下部横枠材6で結合して窓開口部の大きさに対応する矩形の枠状に組立てられ、一対のガラス障子によって開閉自在となるサッシ窓の外側に配置した状態で固定される。図3c乃至eは、この外枠2の建物側に対する固定方法の異なった例を示し、図3cの例は、外枠2の両側縦枠材4に、金属板をL形に折り曲げ加工したアンカー7をビス止め固定し、このアンカー7の室内側に向く先端折り曲げることにより形成した屈曲溝8を、サッシ窓の室外側に位置する羽根板に嵌め込んで固定するようにしたものである。図3dの例は、外枠2の両側縦枠材4に、金属板をL形に折り曲げ加工した止め金具9をビス止め固定し、この止め金具9を窓開口の側面に対して固定ねじや打ち込みアンカー10で建物躯体に直接固定するようにしたものである。図3eの例は、外枠2の両側縦枠材4に、金属板の両端を相反する側に折り曲げた止め金具11をビス止め固定し、この止め金具11を窓開口の外面に対して固定ねじや打ち込みアンカー10で建物躯体に直接固定するようにしたものである。上記した二組の障子体3、3は、略同様の大きさを有し、外枠2の内部に納まってこの外枠2の横幅方向に沿うよう同一面に並んだ状態で外枠2内を閉鎖するような大きさに形成され、前記外枠2における上部横枠材5と下部横枠材6の上下対向面には、一方障子体3を閉位置と開位置の間で移動可能に誘導するためのレール溝12が設けられ、他方障子体3は、図1bのように外枠に対して固定配置になっている。一方障子体3を誘導するためのレール溝12は、図1b乃至dのように、一方障子体3を他方障子体3と同一面に並んだ閉位置に保持する閉位置部12aと、他方障子体3の室内側である背面側に一方障子体3を位置させる開位置部12bと、外枠2の幅方向略中央の位置で前記閉位置部12aと開位置部12bを接続する傾斜誘導部12cとからなり、一方障子体3の両端部を同時に誘導するため、このようなレール溝12を外枠2の幅方向に沿って二組設けることによって形成され、閉位置部12aにある一方障子体3を開方向に移動させると、傾斜誘導部12cで誘導された一方障子体3は他方障子体3の背面側に移動して重なり、図1dのように、一方障子体3を開位置にすると外枠2の略半分が開放された状態になる。上記一方障子体3は、外枠2内に開閉移動可能となるよう納まる上桟と下桟13間に、開閉方向に沿って一定間隔で並列する複数本の縦桟14を設けて縦格子状に形成され、図2のように、上桟と下桟13の上下に設けた樹脂製の滑り部材であるキャップ15がレール溝12に納まり、レール溝12に沿う移動が得られるようになっている。図1b乃至dと図3c乃至eは、上記縦桟14の一例示し、上桟と下桟13間に、開閉方向に沿って一定間隔で配置され、各縦桟14は、上桟と下桟13に上下端が固定された固定桟16と、上桟と下桟13に上下端が保持されて開閉方向に移動自在となる可動桟17の組合わせによって形成されている。この固定桟16と可動桟17は、横幅が同じ断面略コ字状の押し出し型材を用い、固定桟16は断面形状の開放面が室内側に向く配置で上下端を上桟と下桟13に固定され、前記可動桟17は断面形状の開放面が室外側に向く配置となり、固定桟16に対して室内側の位置で重なる位置から隣接する固定桟16間の位置に横移動可能になっている。上記固定桟16の配置間隔は、隣接する固定桟16との間に丁度可動桟17の幅が収まる程度に設定し、可動桟17の配置間隔も前記固定桟16と等しくなるように設定し、これにより、可動桟17が固定桟16に重なるとき、図1bのように、各縦桟14はその間に隙間が生じて格子状の配置となり、採光や通気が得られる状態となり、また、可動桟17を固定桟16間の位置に移動させると、図1cのように、固定桟16間の隙間が可動桟17で閉じられ、一方障子体3は通風や採光が遮断されると同時に、室外側から手を差し入れることができなくシャッター状態となる。この可動桟17は、上桟と下桟13の上下に設けた誘導溝で上下端部が支持され、一方障子体3の開閉方向に沿って横移動自在となり、上記したように、前記各可動桟17は隣接する固定桟16間を同時に閉じることができる間隔で配置され、各可動桟17は上端部及び下端部が連杆やリンク状の連結部材で順次結合され、一体に横移動するように連動されている。図示の場合、縦桟14において、固定桟16と可動桟17は両側の対向片を一方は長く他方は短くした同じ断面形状のものを向かい合う状態で対向片が嵌り合うように配置し、固定桟16の室内側に可動桟17がラップするとき互いの対向片が重なり、この状態から可動桟17が、一方障子体3の開移動方向に沿ってのみ移動できるようにした例を示している。なお、他方障子体3における縦桟14は、図1b乃至dの場合、一方障子体3と同様、固定桟16と可動桟17を組合わせ、可動桟17の移動により、採光や通風を得る状態とシャッター状態が得られるようにした構造を示したが、前記固定桟16と可動桟17を一体化したような断面形状の押し出し型材を用い、これを上桟と下桟13に対して上記一方障子体3の固定桟16と同じような間隔で固定配置した構造を採用することができる。上記外枠2において、閉位置にある一方障子体3の端部に位置する縦桟14が当接する側の縦枠材4内に、閉位置ある一方障子体3を室内側からの操作によって、前記外枠2に対して固定と開放ができる施錠機構18が設けられている。上記一方障子体3において、この一方障子体3が閉位置にあるとき、外枠2の縦枠材4に当接する端部の縦桟14には、その可動桟17に室内側へ向けて突出する引き手19が設けられ、可動桟17の移動をこの引き手19によって操作するようになっており、前記引き手19には、一方障子体3が閉位置にあり、かつ、可動桟17が固定桟16に重なる位相にあるとき、外枠2の縦枠材4内に設けた施錠機構18を覆うことによって室内、室画の何れからでも開錠操作できないようにする蓋部材20が設けられている。外枠2の縦枠材4は、図1bや図3cの場合、室内側に向く面が開放する溝形材を用いて形成され、その内部で上下の途中位置に、閉位置にある一方障子体3の端部の縦桟14に対して係脱することで、一方障子体3を閉位置に固定する施錠と、一方障子体3を開位置に移動させることができる開錠を行う施錠機構18が組み込まれている。図3bと図4a、bにおいては、外枠2の縦枠材4に角形材を使用し、室内側に向く面で施錠機構18と対応する位置に、施錠機構18を開閉操作するための窓孔21を設けた例を示している。上記蓋部材20は、図3bと図4a、bのように、施錠機構18が位置する部分だけを部分的に覆う上下に短いものでも、図4c、dのように、縦枠材4の開放面に対して上下全長を覆う上下に長いものでもよい。よい。この蓋部材20は、引き手19を含めて可動桟17と一体成形された押出し型材の構造だけでなく、図4のように、可動桟17と別体のものをビス止固定するようにしてもよく、別体の場合の材質としてはアルミだけでなく、ステンレスや硬質樹脂板を採用することができる。上記施錠機構18としては、クレセント錠、プッシュ錠、レバー式錠、棒式錠の何れかを用いることができ、何れにしても施錠状態でその操作部分が縦枠材4の内部に納まるようになっている。第1の実施の形態の防犯用可動開放式面格子1は、上記のような構成であり、外枠2を建物躯体のサッシ窓に対して室外側に固定した状態で、図1bのごとく、一方障子体3を閉位置にして施錠機構18を施錠し、各障子体3、3における縦桟14をその可動桟17が固定桟16の室内側に重なる配置とすれば、固定桟16間と可動桟17間の隙間が互いに重なり、これにより、縦桟14は一定間隔の配置となり、防犯用可動開放式面格子1が通風や採光が可能な状態で外部からの侵入を防ぐことになる。このとき、可動桟17に設けた蓋部材20は、図1bと図4b、dのように、施錠機構18を操作できないように縦枠材4の室内側に臨む開口部分を覆い、室外側から縦桟14間の隙間に手や工具を入れて施錠機構18を開錠操作しようとしても不可能となり、障子体3を開くことによって外枠2内から室内への侵入するのを防ぎ、面格子としての防犯効果を発揮することになる。また、夜間や外出時及び室内を暗くしたい時や、室内側からの脱出が必要な時は、図1cのように、一方の障子枠3において、引き手19を介して蓋部材20と共に可動桟17を固定桟16に対して横移動させ、可動桟17が固定桟16間の隙間を塞ぐ位置にする。このようにすると、可動桟17に設けた蓋部材20が外枠2の縦枠材4から離反して、室内側に臨む開口を開放することになり、従って、図3bや図4a、cのように、縦枠材4内に収納された施錠機構18の開錠操作が室内側から可能な状態となる。このとき、可動桟17が各固定桟16間の隙間を塞ぐ位置にあるので、可動桟17と固定桟17の関係は、図1cのように、その間に手を入れることのできる隙間がないシャッター状態となり、従って、室外側からは施錠機構18を開錠操作することかできないことになり、面格子と同様の防犯性の機能を維持することができる。夜間や外出時及び室内を暗くしたい時は、上記のままの状態を保持すればよく、また、室内側からの緊急脱出時は、図1dのように、施錠機構18を解錠操作し、引き手19を介して一方の障子体3全体を開位置に移動させるようにすればよく、一方の障子体3全体が開位置に移動すると外枠2内の約半分程度が開かれたことになり、この開かれた部分を利用して室内側からの脱出が可能になり、火災等の発生時に室内に閉じ込められるような事態の発生を防ぐことができる。図5乃至図7は、防犯用可動開放式面格子1の第2の実施の形態を示している。なお、上記した第1の実施の形態と同一部分には同一符号を付すことによって説明に代える。それ以降の実施形態についても同様である。この第2の実施の形態の防犯用可動開放式面格子は、建物やサッシ窓に対して固定した外枠2内に、この外枠2内を閉鎖する二組の障子体3、3を、両障子体3、3が両側に並んだ閉鎖状態から両障子体3、3が開閉移動が可能となり、何れかの障子体3を開位置にすることで両障子体3、3が内外に重なり合う配置となる二本レールの引き違いタイプの構造になっている。この第2の実施の形態では、外枠2の上部横枠材5と下部横枠材6にそれぞれ二本のレール溝22が平行するように設けられ、二組の障子体3、3は、上述した第1の実施の形態の一方障子体3と同様の構造を有し、それぞれのレール溝22に沿って閉位置と開位置の間を移動可能となり、外枠2の両側縦枠材4内にそれぞれ施錠機構18が設けられ、両障子体3、3において閉状態での相反する端部には、可動桟17を移動させるための引き手19と蓋部材20が設けられ、各障子体3、3が閉位置にある施錠状態で蓋部材20が外枠2の縦枠材4の室内側に臨む開放面を覆い、この蓋部材20によって施錠機構18を開錠操作できないようにしている。第2の実施の形態の防犯用可動開放式面格子1は、上記のような構成であり、外枠2を建物躯体の窓用開口に対して室外側に固定した状態で、図4のごとく、障子体3、3を閉位置にして施錠機構18を施錠し、各障子体3、3における可動桟17が固定桟16の室内側に重なる配置とすれば、固定桟16間と可動桟17間の隙間が互いに重なり、図5bのように、防犯用可動開放式面格子1は通風や採光が可能で外部からの侵入を防ぐ状態となり、可動桟17に設けた蓋部材20は、施錠機構18を操作できないように縦枠材4の室内側に臨む開口部を覆い、侵入者が障子体3、3を開いて室外から室内へ侵入するのを防ぐことになる。また、夜間や外出時及び室内を暗くしたい時や、室内側からの脱出が必要な時は、図6bのように、何れか一方又は両方の障子枠3、3において、蓋部材20を介し可動桟17を固定桟16に対して移動させ、可動桟17が固定桟16間の隙間を塞ぐ位置にすればよく、可動桟17に設けた蓋部材20が外枠2の縦枠材4から離反して、室内側に臨む開口を開放することになり、従って、縦枠材4内に収納された施錠機構18の開錠操作が室内側から可能な状態となる。このとき、可動桟17が各固定桟16間の隙間を塞ぐ位置にあるので、可動桟17と固定桟16の関係は、その間に手を入れることのできる隙間がないシャッター状態となり、従って、室外側からは施錠機構18を開錠操作することかできないことになり、面格子としての防犯性の機能を維持することができる。夜間や外出時及び室内を暗くしたい時は、上記のままの状態を保持すればよく、また、室内側からの緊急脱出時は、図7bのように、施錠機構18を室内側から開錠操作し、蓋部材20を介して一方の障子体3全体をレール溝22に沿って開位置に移動させればよく、これにより、外枠2内の約半分程度が開くことで室内側からの脱出が可能になる図8と図9は、防犯用可動開放式面格子1の第3の実施の形態を示し、建物側に固定した外枠2内に障子体3を蝶番24で取付けたドア開放タイプであり、この障子体3は、第1及び第2の実施の形態における障子体3と同様、外枠2内に納まる障子枠13内に固定桟16と可動桟17からなる縦桟14を横幅方向に一定間隔で配置して形成され、外枠2内に収まる閉鎖位置から蝶番24を支点にして外側に押し開くことができ、前記外枠2の縦枠材4内に、閉鎖位置にある障子体3を施錠して固定化するとともに開錠操作が可能な施錠機構18が設けられている。上記障子体3において、施錠機構18を収納した縦枠材4に最も近い縦桟14の可動桟17に、可動桟17を移動させるための引き手19と蓋部材20が設けられ、障子体3が閉位置にある施錠状態で外枠2の縦枠材4の室内側に臨む開放面を覆い、この蓋部材20によって施錠機構18を開錠操作できないようにしている。図示の場合、第3の実施の形態は、外枠2内に二枚の障子枠3を設けた観音開きの例を示したが、一枚の障子枠を設けて水平に開閉する片開き構造や、上端縁を支点とする外方への跳ね上げ構造を採用してもよく、この場合、外枠2において、一方障子体3の開閉動側に位置する溝形の縦枠材4内に施錠機構を組み込み、閉鎖位置にある障子枠を施錠できるようにし、障子枠3の開閉動側に位置する縦桟の可動桟に、可動桟を移動させるための引き手と蓋部材を設け、両障子体が閉位置にある施錠状態で一方障子枠の縦桟の室内側に臨む開放面を覆い、この蓋部材によって施錠機構を開錠操作できないようにすればよい。このような、外開き式の防犯用可動開放式面格子1においては、窓の掃除が楽になり、窓に対して設ける網戸の取付け及び取外し作業が円滑に行えるが、このような窓における脱出面格子の使用だけでなく、建物の出入り口に取り付けるドア面格子としても使用可能である。図10は、防犯用可動開放式面格子1の第4の実施の形態を示し、建物側に固定する外枠2の横幅を、取付けんとする窓の大きさに合わせて調整することができるようにしたものであり、この外枠2は、縦枠材4の上下に溝形の上部横枠材5と下部横枠材6を直角に固定してコ字状とした二組の外枠半体2a、2bを用い、両外枠半体2a、2bの上部横枠材5と下部横枠材6を互いに嵌り合うような大きさの断面形状とし、二組の外枠半体2a、2bを横幅方向に伸縮自在となるよう組み合わせた構造になっている。このように、外枠2を横幅方向に伸縮自在とした場合、内部に組み込む障子枠3は上記第2の実施の形態で示した二本レールの引き違いタイプを採用し、この外枠2と標準の大きさを有する二枚の障子枠3、3を用いる場合の関係は、前記外枠3が狭く設定された条件では、閉位置にある両障子体3、3の重なり量を多くすることで吸収し、また、前記外枠が広く設定された条件では、閉位置にある両障子体3、3の端部間に隙間を生じさせることで吸収すればよく、この場合隙間は、縦桟の配置間隔内に納めるようにすればよい。図11乃至図13は、防犯用可動開放式面格子1の第5の実施の形態を示し、建物躯体に対して上下で平行状の配置に固定する上部横桟31及び下部横桟32と、上部横桟31と下部横桟32の室外側の面にこれら横桟の長さ方向に沿って横移動可能に取付けた多数の縦桟14と、前記上部横桟31の下部に設けたガイド33と下部横桟32の上部に設けたガイド34で支持され、各縦桟14内に収まる状態から引き出し可能となる多数の可動桟17とで形成され、上部横桟31と下部横桟32を一端側で結合する溝形縦枠材4の内部に、この溝形縦枠材4に最も近い縦桟14を固定化するための施錠機構18が設けられ、同じく、溝形縦枠材4に最も近い可動桟17に、施錠機構18を覆うための蓋部材20と移動用の引き手19が設けられている。上記各縦桟は、隣接する縦桟が二つ折り可能なリンク35によって順次連結され、図13aのように、各縦桟を一定間隔の配置状態から図13cのように、上部横桟と下部横桟の他端側に寄せることができるようになっている。上記第5の実施の形態における各縦桟14は、内部中空で上下のガイド33、34間の部分は一方の側面が開口し、可動桟17をこの開口から縦桟内に収まる状態から出し入れ可能とし、各可動桟17は上下のガイド33、34で支持されることにより横移動可能となり、縦桟14内に納まる状態から引き出したときに隣接する縦桟14に当接して縦桟14間の隙間を閉じるように形成され、各可動桟17は、隣接する可動桟17が二つ折り可能なリンク36によって順次連結され、縦桟と同様の横移動をするようになっている。図11aと13aは、縦桟14が一定間隔の配置となる通常の面格子の状態を示し、各可動桟17は縦桟14内に収まることで縦桟14間の隙間は開放され、溝形縦枠材4に最も近い可動桟17に設けた蓋部材20は、縦桟14を溝形縦枠材4に固定した施錠状態にある施錠機構18を覆い、室内室外の何れ側からも施錠機構18の開錠操作ができないようにしている。脱出時は、図11bと図13bのように、可動桟17を開位置に移動させると、縦桟14間の隙間を可動桟17で閉じ、蓋部材20が溝形縦枠材4から離れることで施錠機構18の開錠操作が可能になり、この状態で室外からは開錠操作ができないと共に、図11cと図13cのように、施錠機構18の開錠後に可動桟17と共に縦桟14を上部横桟31と下部横桟32の他端側に寄せるように移動させると、上部横桟31と下部横桟32間の半分程度が開放され、室内側からの脱出が可能になる。図14は、上記各実施の形態において、障子枠3に設ける縦桟14の幾つかの異なった構造をまとめて示し、図14aは固定桟16を断面コ字状に形成し、可動桟17を扁平な角筒形としたタイプ、図14bは固定桟16を断面コ字状に形成し、可動桟17も断面コ字状に形成したタイプ、図14cは固定桟16と可動桟17を共に扁平な角筒形又は板状としたタイプ、図14dは固定桟16と可動桟17を共に扁平な角筒形又は板状とし、可動桟を二枚重ねとして伸縮ストロークを大きくし、縦桟14の配置間隔を広く取れるようにしたタイプ、図14eは固定桟16を断面角筒形で一方側面が開放された断面形状に形成し、可動桟17を扁平な角筒形とし、固定桟16内から出し入れできるようにしたタイプ、図14fは固定桟16と可動桟17を共に断面コ字状に形成して互いには嵌め合わせた配置としたタイプであり、何れも、固定桟16に可動桟17が重なる状態から可動桟17を移動させることにより、隣接する固定桟16間の隙間を閉じることができるようになっており、各タイプの縦桟17を選択して上記各実施の形態の何れにも採用することができる。また、上記各タイプの縦桟14における固定桟16と可動桟17の形成に用いる材質としては、アルミ、硬質ウレタン樹脂、ガラス、硬質木材の単用もしくは組合わせを採用できる。図15a乃至dは、障子枠3に設ける縦桟14の固定桟16や可動桟17の具体的な断面構造の例を示し、硬質の芯材37と外装材38の組み合わせからなり、図15aはコ字状となる芯材37の外側を外装材38でコ字状に覆った例、図15bはコ字状となる芯材37の外側を外装材38で覆って軸状に仕上げた例、cは平板となる芯材37の外側を外装材38で覆って扁平な板状に仕上げた例、dはパイプを用いた芯材37の外側を外装材38で覆って一面が円弧の軸状に仕上げた例をそれぞれ示し、断面コ字形や平板、中空断面とした芯材37としては、アルミや鋼材を用い、外装材38としては硬質ウレタンを用いることができ、押し出し成形により芯材37と外装材38を一体化したものや、別に成形した外装材38の内部に芯材37を挿入することにより組立てた構造とすることができる。