"ディスプレイパネルの前面に配置してディスプレイパネルから放出される赤外線を遮蔽するディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタに於いて、観察者側から順に、可視光線は透過して近赤外線を反射する近赤外線反射層と、可視光線は透過して近赤外線を吸収する近赤外線吸収層とをこの順に少なくとも有し、前記近赤外線反射層が、右円偏光又は左円偏光の一方の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第1層と、該第1層とは円偏光の旋回方向が逆向きで左円偏光又は右円偏光の一方の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第2層とからなる、ディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタ。電磁波遮蔽層を近赤外線吸収層よりもディスプレイパネル側に有する請求項1記載のディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタ。請求項1又は2記載のディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタを、プラズマディスプレイパネルの前面に配置した画像表示装置。ところが、特許文献1、特許文献2に記載の様な、NIRA色素を用いる近赤外線遮蔽フィルタは、該NIRA色素が可視光領域に於いて完全に透明ではなく、可視光領域にも吸収がある。これは、実在のNIRA色素の中には、可視光線領域の長波長端側大体680~780nm帯域と近赤外線領域の短波長端側大体780~900nm帯域との境界780nmで透過率が急峻に立ち上がる乃至は吸収率が急峻に降下する理想的な特性の透過スペクトル乃至は吸収スペクトルを持つものがない為である。このため、吸収すべき近赤外線の帯域の最低波長近傍780nm近傍が、可視光領域の最大波長近傍780nm近傍と近接する為、近赤外線領域のカット率を高く透過率を低くしようとすると、これに合わせて可視光領域の一部で透過率も下がってしまい、表示画像の明るさが低下したり、画像の色相が設計値からシフトしたりするといった、問題がある。また、画像の明るさ低下、画像の色相シフトを防ごうとすると、今度は、近赤外線領域の透過率が上がって吸収率が低下する問題がある。しかも、可視光領域の透過率が高いNIRA色素は限られており、価格や信頼性などの点で未だ課題が多い。そのため、NIRA色素を用いて近赤外線を吸収するタイプの近赤外線遮蔽フィルタは、ディスプレイパネルの発光を効率良く利用できているとは言いがたく、低消費電力化の観点に於いて発光エネルギーが無駄に使われていた。一方、特許文献3に記載の様な、コレステリック液晶固化層を用いた近赤外線遮蔽フィルタは、円偏光の特性によって選択反射する波長帯域がNIRA色素に比べて狭い為に、NIRA色素を複数種用いる場合よりも、より多くの種類の、選択反射する波長帯域を変えた複数種類のコレステリック液晶固化層を積層する必要がある。従って、近赤外線遮蔽フィルタの全体の厚みが厚くなり嵩高となり、また、積層工程も増える為、更にはコレステリック液晶自体の単価が高い為、コレステリック液晶固化層によるフィルタはNIRA色素によるフィルタよりも高価となる問題もある。そこで、この点を改善する為に、本出願人は、本願出願時に未公開である特願2009-260920号にて、コレステリック液晶固化層による近赤外線反射層と、NIRA色素による近赤外線吸収層とを組み合わせたディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタを提案した。ただ、この形態でも近赤外線遮蔽性能は完全ではなく、近赤外線吸収層で吸収後に設けた近赤外線反射層での遮蔽率は最大でも50であり、より効率的に近赤外線を遮蔽できるディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタが望まれた。すなわち、本発明の課題は、可視光領域、特にその長波長端側での透過率の低下を抑制しつつ且つ効率的に近赤外線領域、特にその短波長端側を遮蔽できる、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタを提供することである。また、この様なディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタを用いた画像表示装置を提供することである。そこで、本発明では、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタの構成を次の様にした。1ディスプレイパネルの前面に配置してディスプレイパネルから放出される近赤外線を遮蔽するディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタに於いて、観察者側から順に、可視光線は透過して近赤外線を反射する近赤外線反射層と、可視光線は透過して近赤外線を吸収する近赤外線吸収層とをこの順に少なくとも有し、前記近赤外線反射層が、右円偏光又は左円偏光の一方の円偏光特定の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第1層と、該第1層とは円偏光の旋回方向が逆向きで左円偏光又は右円偏光の一方の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第2層とからなる構成とした。2また本発明は上記構成に於いて、更に電磁波遮蔽層を近赤外線吸収層よりもディスプレイパネル側に有する構成とした。また、本発明の画像表示装置の構成は、上記いずれかのディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタを、プラズマディスプレイパネルの前面に配置した構成とした。本発明によれば、可視光領域での透過率の低下を抑制しつつ極めて効率的に近赤外線を遮蔽できる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。[要旨]本発明のディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタは、図1aにその一形態を例示するディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10の様に、観察者V側から順に、可視光線は透過し近赤外線を反射する近赤外線反射層1と、可視光線は透過し近赤外線を吸収する近赤外線吸収層2とを、この順に、少なくとも有し、しかも前記近赤外線反射層1が右円偏光又は左円偏光の一方の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第1層1aと、該第1層とは円偏光の旋回方向が逆向きで左円偏光又は右円偏光の一方の円偏光を選択的に反射し他方の円偏光を透過する第2層1bとの2層からなる構成のフィルタである。以下、本明細書では、第1層1aは第2層1bよりも、近赤外線吸収層2側に位置する層として説明する。そして、本発明の画像表示装置20は、図1bの様に、上記の様なディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10をディスプレイパネル3としてプラズマディスプレイパネルの前面に配置した構成とする。その結果、ディスプレイパネル3から近赤外線が観察者側に放出されても、画像を構成する可視光領域の透過率はなるべく落とさずに、近赤外線を極めて効率的に遮蔽することができる。従って、可視光線の透過率低下によって画面が暗くなるのを防げることになる。また、同じ明るさであれば、低消費電力にできることになる。なお、可視光線は透過し近赤外線を反射する、可視光線は透過し近赤外線を吸収するとは、可視光線と近赤外線とに対する吸収反射特性を相対的に示したものであり、必ずしも可視光線は全て透過し近赤外線は全て反射乃至は吸収することを意味するものではない。また、図1bでは、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10とディスプレイパネル3とは間に空間空気層を空けずに密着配置してあるが、間に空間を空けて配置してもよい。例えば、下記する図1cの画像表示装置20である。図1cに例示する画像表示装置20は、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10が、更に電磁波遮蔽層4もディスプレイパネル3側に有する構成のものであるが、ここでのディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10は、空間を空けて間に空気層を設けてディスプレイパネル3の前面に配置してある。また、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10は、透明基材を有するものでも良く、この場合、透明基材は、近赤外線反射層1にも近赤外線吸収層2にも属さない別の層として、或いは属する層として、或いは属する上兼用する層として有するものでも良い。例えば、図2aに例示のディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10は、第1層1aと第2層1bとからなる近赤外線反射層1と、近赤外線吸収層2との間に、これらに属さない支持体として透明基材5を有する構成である。また、図2bに例示のディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10は、近赤外線反射層1が第1層1aと第2層1bとの間に更に透明基材5aを備えた構成であり、近赤外線吸収層2が観察者V側から近赤外線吸収層2aと透明基材5bとからなり、近赤外線反射層1のうち近赤外線吸収層2側に面する第1層1aが、近赤外線吸収層2aと接している構成である。なお、透明基材を用いる構成は、この図2の層構成に限定されるものではない。以下、更に本発明を詳述する。[近赤外線を遮蔽するメカニズム]本発明は、鋭意研究の結果、近赤外線吸収層2と共に、反射する円偏光の旋回方向が互いに異なる第1層1aと第2層1bからなる近赤外線反射層1とを、近赤外線吸収層2と近赤外線反射層1との両方を所定の位置関係で組み合わせることによって、可視光透過率を落とさず極めて効率的に近赤外線を遮蔽出来ることを見出したものであり、そのメカニズムについて図3を参照して説明する。先ず、本発明では上記所定の位置関係として、図3に示すとおり、近赤外線を放射するディスプレイパネル3と、近赤外線反射層1との間に、近赤外線吸収層2を配置することに特徴を有する。図3の説明では、近赤外線反射層1は、円偏光として近赤外線を反射し、その円偏光の旋回方向が互いに異なる第1層1aと第2層1bからなり、第1層1aの反射光の円偏光は、旋回方向が光の進行方向に向かって右回り時計回りの右円偏光Rで、第2層1bの反射光の円偏光は、この逆で旋回方向が光の進行方向に向かって左回り反時計回りの左円偏光Lであるとして説明する。また、図3の説明では、ディスプレイパネル3に近い近赤外線源側の層を第1層1aと呼び、ディスプレイパネル3に遠い側の層を第2層1bと呼ぶことにする。また、第1層1aで反射前の偏光分離されていない光は左円偏光Lと右円偏光Rとが混合された光と捉えることができるので、円偏光の旋回方向としてLRで示す。なお、第1層1aとして、その反射光を右円偏光Rの層で形成するか、逆に左円偏光Lの層で形成するかは、いずれでも良い。また、第1層1aと第2層1bとは、円偏光の旋回方向が互いに逆回りの層であるので、本質的には、このうちどちらの層を近赤外線吸収層2側としても良いが、前記したとおり、本明細書では第1層1aの方を近赤外線吸収層2側の層として統一して扱う。ディスプレイパネル3から観察者V側に放射された近赤外線1は、先ずは、近赤外線吸収層2で吸収される。近赤外線吸収層2で吸収されずに通過した近赤外線2は、近赤外線反射層1の第1層1aによって、左右円偏光のうち片方の円偏光として右円偏光Rが反射され、全体では最大50が反射し残りの回転方向が逆の左偏光Lの近赤外線3が、次の第2層1bに到達する。すると今度は、第2層1bによって、左右円偏光のうち片方の円偏光として左円偏光Lが反射され、第2層1bに近赤外線源から到達した近赤外線の全体では最大100が反射する。第2層1bでは、第1層1aの場合とは異なり、第2層1bに到達した近赤外線3には、右円偏光R成分が存在しないから、第2層1bにおいては、全体では最大100が反射することになる。また、第2層1bは、そこでの反射光とは逆回りの円偏光、つまり右円偏光Rを透過する性質を有するが、第2層1bに到達した近赤外線は右円偏光Rの成分光が存在せず左円偏光Lの成分光のみであるから、左円偏光Lの近赤外線は透過光として第2層1bから放出されない。このため、第2層1bから、左円偏光Lの近赤外線4が観察者Vの目に届くことはない。一方、近赤外線反射層1の第1層1aで反射された右円偏光Rの近赤外線5は、再度、近赤外線吸収層2に進みこれを透過するときに再吸収される。また、第1層1aを透過し第2層1bで反射された左円偏光Lの近赤外線6は、再度、第1層1aに進む。第1層1aは、左円偏光Lの近赤外線6を透過する性質を有していたので、左円偏光Lの近赤外線6は、そのまま吸収されずに第1層1aを透過して、結局、第2層1bで反射した近赤外線6も再度、近赤外線吸収層2に進みこれを透過するときに再吸収される。したがって、近赤外線吸収層2に、画像観察者V側から、第1層1aからの反射光の右円偏光Rの近赤外線5と、第2層1bからの反射光の左円偏光Lの近赤外線6との両方が進むことになる。そして、これらの近赤外線5及び近赤外線6が近赤外線吸収層2によって再度吸収されることになり、吸収しきれずに残った左円偏光Lと右円偏光Rの両方を含む近赤外線7が、ディスプレイパネル3に向かう。次いで、ディスプレイパネル3で反射し再度観察者V方向に向かい、繰り返し近赤外線吸収層2を通過し、更に減衰することになる。なお、概念図である図3では、各部材間には空間があるように見えるが、通常は、粘着層や他の部材、透明基材などが存在するのが普通である。但し、本発明としては空間が存在しても良く、存在しなくても良い。また、ディスプレイパネル3に戻った近赤外線7は、右円偏光Rと左円偏光Lとが混合した光となるが、これらが当量混合した場合では自然光として捉えることができるが、当量でなくいずれかの円偏光成分が残った場合でも右円偏光Rと左円偏光Lとに区別して挙動を考察すると、極めて効率的に近赤外線を遮蔽できる。すなわち、ディスプレイパネル3に戻った近赤外線7は、その面で正反射した場合、その反射した近赤外線の円偏光の向きは逆向きになる。従って、近赤外線反射層1の第1層1aで反射された右円偏光Rの近赤外線は、ディスプレイパネル3で反射されて再度、近赤外線反射層1の第1層1aに来たときは、左円偏光Lになっている。そして、この左円偏光Lの近赤外線は近赤外線反射層1の第1層1aを透過してしまうが、ディスプレイパネル3と近赤外線反射層1との間には近赤外線吸収層2が存在するから、近赤外線反射層1まで戻るまで往復で2回も通過して減衰しているので、近赤外線反射層1の第1層1aのみの場合に比べて、より効率的に近赤外線を遮蔽できることになる。さらに、近赤外線反射層1の第1層1aの次には反射する円偏光の旋回方向が逆回りの第2層1bが待ち構えており、左円偏光Lを反射するので、第2層1bで左円偏光Lは反射して元の来た方向に戻して透過させないので、極めて効率的に近赤外線を遮断できることになる。次に、第2層1bで反射された左円偏光Lの近赤外線について考察する。左円偏光Lの近赤外線は、左円偏光Lは第1層1bは透過しディスプレイパネル2で反射されて再度、近赤外線反射層1の第1層1aに来たときは、右円偏光Rになっている。そして、この右円偏光Rの近赤外線は近赤外線反射層1の第1層1aで反射する。そして、上記した第1層1aで反射した右円偏光Rと同様に減衰、消滅していくので、極めて効率的に近赤外線を遮断できることになる。なお、近赤外線吸収層2と、第1層1a及び第2層1bからなる近赤外線反射層1との近赤外線源に対する位置関係が逆の場合には、近赤外線反射層1で反射させても、近赤外線は近赤外線反射層1を透過した光として近赤外線吸収層2を一回しか通らないので、上記の様には効率的に近赤外線を遮蔽できない。以上の様な構成によって、近赤外線吸収層2だけを使用する構成と比較して、ディスプレイパネル3から放出され近赤外線を単純計算で更に0ゼロ近くまで減衰させることができる。逆に、目的とする近赤外線遮蔽性能を上げずに一定のままで良い場合では、近赤外線吸収層の近赤外線吸収性能を0ゼロまで落としても、所定の近赤外線遮蔽性能が確保できる。そしてこの場合、可視光領域のうち長波長端側に於いて、近赤外線吸収層によって吸収されていた可視光の吸収量も0ゼロまで減衰する。こうなると、近赤外線吸収層自体を設ける意味が存在しないことになるが、これは単純計算の理想的な話であり、現実の近赤外線反射層1の第1層1a及び第2層1bに於ける特定円偏光成分L又はRの反射率は100ではなく、多少は透過する成分も存在する。この為、近赤外線反射層1の第1層1a及び第2層1bを透過する近赤外線をより完全に遮蔽する為に、図3の如く近赤外線吸収層2を設ける。また、近赤外線吸収層2の観点から見ても、現実の近赤外線吸収色素の最大吸収波長及び吸収波長帯域などを考慮したときには、近赤外線反射層1と近赤外線吸収層2との組み合わせが、実用上は意味を持ってくる。この為、近赤外線吸収層2の吸収量は0ゼロではなく或る程度の吸収量を確保する際に、近赤外線吸収層中での近赤外線吸収色素の濃度を落として、可視光透過率を上げることができる。また、近赤外線吸収層に添加する高価な近赤外線吸収色素の使用量を減らすことができるので、コスト低減効果も期待できることなる。一方、近赤外線吸収層2に続く近赤外線反射層1が第1層1a又は第2層1bでも良いがのみで、左右円偏光のいずれか片方した反射しない場合では、これも図3を流用して説明すれば、次の様になり、それほど近赤外線遮蔽性能は高められない。すなわち、ディスプレイパネル3から観察者V側に放射された近赤外線1は近赤外線吸収層2で吸収され、残りの透過した近赤外線2が近赤外線反射層1の第1層1aで右円偏光Rの近赤外線5が反射される。したがって、近赤外線吸収層2で吸収された残りの透過した近赤外線2について最大50が反射し残り50の左円偏光Lの近赤外線3は、第2層1bが存在しないのであるから、そのまま観察者Vの目に届いてしまう。また、図4に示す様に、近赤外線反射層1の第1層1aのみで近赤外線吸収層2も省略した場合では次の様になり、それほど近赤外線遮蔽性能は期待できない。すなわち、ディスプレイパネル3から観察者V側に放射された近赤外線1は、近赤外線反射層1の第1層1aで左右円偏光のうち片方の円偏光が反射され全体では最大50が反射し残り50の近赤外線3が観察者Vの目に届く。この時点で既に、ディスプレイパネル3が放射する近赤外線の50は透過を許すことになる。一方、近赤外線反射層1で反射された近赤外線2は、ディスプレイパネルに戻りそこで反射した近赤外線4が再度、近赤外線反射層1に向かいそこで再度反射することを繰り返し、そのうちの円偏光の旋回方向が反転した一部の近赤外線5が近赤外線吸収層1を透過して観察者Vの目に届く。従って、両者の透過近赤外線3及び5を合計すると、図4の形態に於いては、ディスプレイパネル3が放射する近赤外線の50超は透過してしまい、近赤外線の遮蔽性能はあまり高くない。また、図4に示す様に、近赤外線反射層1は第1層1a及び第2層1bの2層を備えるが、近赤外線吸収層2を省略し、近赤外線反射層1のみとした場合では次の様になり、近赤外線遮蔽性能が落ちる。すなわち、ディスプレイパネル3から観察者V側に放射された近赤外線1は、近赤外線反射層1の第1層1aで左右円偏光のうち片方の円偏光として右円偏光Rの近赤外線4が反射され、ここで全体では最大50が反射し残り50の左円偏光Lの近赤外線2が次の第2層1bに進む。第2層1bでは、左円偏光Lの近赤外線5が反射され、第2層1bに到達する左円偏光Lの近赤外線3は、全体で最大100が反射し、第2層1bを透過可能な左円偏光L成分は0である。このため、第2層1bから、左円偏光Lの近赤外線3が観察者Vの目に届くことはない。また、近赤外線反射層1で反射した、右円偏光Rの近赤外線4及び左円偏光Lの近赤外線5は混合され、ディスプレイパネル3に戻りそこで反射して再度、画像観察者側に進む近赤外線6となる。この時、近赤外線反射層1とディスプレイパネル3との間には、近赤外線吸収層2が存在しないから、近赤外線吸収層2の透過を繰り替えことによる、近赤外線の減衰は期待できない。従って、近赤外線反射層1の第1層1a及び第2層1bに於いて、特定の一方の円偏光成分の反射率が理想的に100のときのみ、上記の如き機構で完全な近赤外線遮蔽が可能となる。ところで、今までの図3及び図4を参照した説明は、基本的性能を説明する為に、遮断が必要な近赤外線領域の全波長帯域において、近赤外線反射層1の第1層1a及び第2層1bが共に、特定の一方の円偏光成分L又はRに対して、その100の反射機能及び100の透過機能を発揮することを前提としたものである。しかし、実際には、コレステリック液晶固化層は、後述する様に、円偏光選択反射の生じる波長帯域幅Δλが存在し、また、選択反射の反射率が最大を示す波長λ0も存在する。又、該波長帯域内に於いても特定の一方の円偏光成分の反射率は完全に100にはならない。この為、一部の左円偏光L或いは右円偏光Rが、近赤外線反射層1が第1層1aとこれとは旋回方向が逆方向の第2層1bとの両層から構成されていても、観察者Vの目に届き得る。そこで、必要とされる全波長帯域で完全に反射させ、また完全に片方の円偏光成分を完全に透過させるよりは、その不完全な部分は認めて、その不完全さを補う為に、近赤外線吸収層と組み合わせることで、全体として要求される近赤外線遮蔽性能を出した方が実用的である。そして、従来になく可視光の透過率は落とさずに極めて効率的に、近赤外線を遮蔽できることになる。次に、各層、各部材について更に詳述する。[近赤外線反射層]近赤外線反射層1には、可視光を透過するが近赤外線は反射する層を第1層1aと第2層1bとの2層を有し、2層が反射する特定の円偏光及び透過する特定の円偏光の旋回方向が互いに逆向きになる層であれば特に制限はなく、公知の層を利用できる。例えば、コレステリック液晶固化層を用いることができる。コレステリック液晶固化層の例としては、例えば、特開2002-357717号公報等に開示されるような物である。これは、コレステリック液晶層を架橋反応、冷却固化等によって固化させた層から成る。コレステリック液晶層は、該液晶分子の分子軸の配向方向が、該層の表裏面に平行な面内の特定方向を向き、しかも該層の厚み方向の裏面から表面に進むに従って、該液晶分子の配向方向が連続的に一方向に回転する結果、厚み方向の裏面から表面に進むに従って、該液晶分子軸が螺旋階段の踏板の如く配向した構造helix立体螺旋構造を有する。そして、該コレステリック液晶固化層は、この様な螺旋的分子配向状態を維持したままで固化されている。この様なコレステリック液晶固化層は、該層の表乃至裏面に入射した光のうち、該液晶分子軸螺旋の回転方向と同じ向きに回転する円偏光成分は選択的に反射される。一方、該液晶分子軸螺旋の回転方向と逆きに回転する特定の円偏光成分は選択的に透過する。この様な円偏光の選択反射の反射率は、次の式1の波長λ0で最大値を示す。λ0=navp式1なお、ここで、pは螺旋ピッチHericalPitch;ヘリカルピッチとも言う、navは螺旋軸に直交する平面内の平均屈折率である。これを選択反射波長とも呼称する。このときの円偏光選択反射の生じる波長帯域幅Δλは、次の式2で示される。Δλ=Δnp式2なお、ここで、Δn=n平行-n直角であり、n平行は螺旋軸に直交する面内における最大の屈折率、n直角は螺旋軸に平行な面内における最大の屈折率である。コレステリック液晶固化層は、コレステリック液晶を架橋反応、重合反応等によって固化させて液晶状態を固定した層であり、前記のように、該層の一方の面から入射する光線のうち、右円偏光成分又は左円偏光成分、即ち特定の円偏光成分を選択的に反射し、残りの成分である円偏光の向きが逆向きの左円偏光成分又は右円偏光成分を透過する光学特性を有する。この様な光学特性は、層がコレステリック構造を有し、該コレステリック構造の螺旋構造に於ける旋回方向を適宜設定することで、その旋回方向と同一の旋光方向を有する円偏光が選択的に反射されるので、旋回方向の設定によって反射する光線を右円偏光又は左円偏光にすることができることが知られている。反射光線の波長、つまり選択反射波長は、螺旋構造のヘリカルピッチに等しく、また、反射光線の選択反射波長に対するバンド幅は層の複屈折率が関係する。この為、コレステリック液晶固化層は一般に狭い波長域の波長帯域バンド幅で近赤外線を反射し、また透過する。また、選択反射波長を中心としたバンド幅の範囲外の光線は、反射せずに透過する。従って、コレステリック液晶固化層のみを用いて、ディスプレイから放出される近赤外線をカットしようとすると、異なる複数の選択反射波長に対応して、ヘリカルピッチの異なるコレステリック液晶固化層を複数層、重ねて使用しないと実用的でないことは、既に前記発明が解決しようとする課題で述べた通りである。しかし、本発明では、このコレステリック液晶固化層による近赤外線反射層と近赤外線吸収層の両方の層を所定の配置で用いることで、可視光線は透過しつつ効率的に近赤外線を遮蔽したものであるので、例えば、近赤外線吸収層と近赤外線反射層の両方で最終的な遮蔽性能を出せればよいことになる。また、バンド幅が狭い光学特性を利用して、近赤外線領域に選択反射波長を持ってくれば、可視光領域での反射による透過率低下も効率的に回避できることになる。ここで、図5は、コレステリック液晶固化層を用いた近赤外線反射層の一方の円偏光のみを反射する第1層の層についての反射スペトクル及び透過スペクトルの一例を示す図であり、同図では大よそ1000nmを中心とした反射及び透過スペクトルを示す。なお、このスペクトルを示す近赤外線反射層の第1層はコレステリック液晶固化層が単層で、実施例1の近赤外線反射層のうちの第1層1aに相当するものである。ところで、選択反射波長は、要求性能に応じて設定すれば良く、特に限定されるものではないが、リモートコントローラの誤動作を効率的に抑制する観点から、リモートコントローラの受光器の感度特性を考慮するのが好ましい。従って、選択反射波長は850~1100nmの範囲とするのが好ましい。また、近赤外線反射層の第1層又は第2層に於ける、選択反射波長に於ける光線近赤外線の反射率は、なるべく大きい方が好ましいが、円偏光の選択反射特性を利用する点では、右又は左円偏光の一方が反射し他方が透過するのであるから、理想的には半分の50が最大であるのでこの最大値を更に上げられる点については更に後で詳述する、40以上あることが好ましい。なお、コレステリック液晶固化層に用いるコレステリック液晶材料としては、公知のものを適宜使用すれば良く、例えば、重合性モノマー化合物、重合性オリゴマー化合物等の重合性液晶化合物、液晶ポリマーなどの液晶化合物を使用することができる。なお、重合性液晶化合物に於いて重合性を発現する重合性官能基としては、代表的にはアクリレート基、つまり、アクリロイルオキシ基乃至アクリロイル基、などであるが、特に制限はない。この様な重合性官能基は液晶分子の通常、片末端又は両末端に有する。また、コレステリック液晶材料としては、1種又は2種以上の液晶化合物が使用される。また、コレステリック液晶材料としては、ネマテック液晶性を呈する化合物と、カイラル剤とを併用した液晶材料も好適である。カイラル剤としては、公知の化合物を適宜使用することができる。コレステリック液晶固化層の厚みは、液晶材料、必要な反射特性等に応じて適宜に設定すれば良く特に限定されないが、例えば0.5~100μm、より好ましくは1~10μmである。コレステリック液晶固化層は、その層単独で近赤外線反射層の第1層又は第2層の各々としても良いが、任意の基材に積層したもの、つまり該基材とコレステリック液晶固化層とから、近赤外線反射層の第1層、第2層を構成してもよい。また、基材は、近赤外線吸収層、電磁波遮蔽層などの他の層と共有しても良い。一例を例示すれば、図2aは、近赤外線反射層1と近赤外線吸収層2との間にこれら2層に共に属さない層として透明基材5を有し、これらの層が密接して積層された構成である。なお、基材としては基本的には透明な透明基材5が好ましいが、透明基材は、例えば、色素添加で調色機能を持たせた着色された透明基材でもよい。この他、各種機能層後述するの面にコレステリック液晶固化層を積層しても良い。例えば、コレステリック液晶固化層を反射防止層が備える基材の裏面に積層したり、コントラスト向上層が備える基材の裏面に積層したり、電磁波遮蔽層が備える基材の裏面に積層したり、塗工形成した近赤外線吸収層が備える基材の裏面に積層したり、しても良い。なお、ここで裏面とは該基材に反射防止層等の機能層が積層された側とは反対側の面を意味し、ディスプレイ側、観察者側とは別の概念である。或いはまた、機能層の上にコレステリック液晶固化層を積層しても良い。また、コレステリック液晶固化層の上に、各種機能層を積層しても良く、例えば、コレステリック液晶固化層の上に近赤外線吸収層を塗工形成しても良い。なお、コレステリック液晶固化層の形成は、公知の形成方法、例えば上記の様なコレステリック液晶材料を含む組成物をロールコート、グラビアロールコート、バーコート等の公知の塗工法等によって形成することができる。また、転写法を利用して積層しても良い。また、近赤外線反射層1は、その第1層1aと第2層1bとを、図2bの様に間に透明基材5を介するなど互いに分離して積層する以外に、図2aの様に透明基材5のの一方の面上に互いに接触させて積層しても良い。そして、コレステリック液晶固化層を用いて第1層1aと第1層1aとは円偏光の旋回方向が逆向きの第2層1bを形成し、この第1層1a及び第2層1bの両方で近赤外線反射層を構成することで、第1層1aで右又は左円偏光を反射させ、当該第1層1aを通過した左又は右円偏光は、第2層1bで反射させることで、近赤外線反射層1の体としては、右又は左円偏光の一方の円偏光のみではなく、右及び左の両方の円偏光を反射させることが可能となる。つまり全反射型の近赤外線選択反射層である。この際、第二のコレステリック液晶固化層として、第一のコレステリック液晶固化層と反射する円偏光の向きが同じものを使い、且つこれら第一と第二のコレステリック液晶固化層の間に位相差層を介在させて、位相差層によって円偏光の向きを逆方向にすることでも、同様に全反射型の近赤外線選択反射層とすることができる。つまり、第1層1aに対して、第1層1aと同じ層と位相差層とから第2層1bを構成することもできる。また、コレステリック液晶材料としては、入手のし易さ、コスト等の観点から、右螺旋方向を有するコレステリック液晶材料を用いるのが一般に好ましいので、こうした構成により、第1層1aと第2層1bとを反射光の円偏光が旋回方向で同種のコレステリック液晶固化層を用いて形成できる利点がある。この際、位相差層の位相差、平均リタデーションReは半波長の1/2λでも良いが、これに更に1以上の整数を加えた値、つまり1.5λ、2.5λ、3.5λ、4.5λ等のものが、波長による反射率変化が少ない点で好ましい。また、上記1.5λ等の値は±0.2程度ずれていても良い。つまり、Re={2n1/2-0.2}×λ~{2n1/20.2}×λ式3である。[近赤外線吸収層]近赤外線吸収層2には、可視光を透過するが近赤外線は吸収する層であれば特に制限はなく、公知の層を利用できる。例えば、近赤外線を吸収する近赤外線吸収色素NIRA色素をマトリック中に分散させた層であり、マトリックスとしては樹脂バインダが代表的である。また、スパッタによる多層スパッタ膜等も利用できる。これらの中でも、樹脂バインダ中に近赤外線吸収色素を分散させた層が代表的である。なお、近赤外線吸収色素としては、有機系、無機系などの色素から適宜選択すれば良く、1種単独又は2種併用するが、吸収波長帯域を広くするには2種以上を併用するのが好ましい。また、近赤外線吸収色素を樹脂バインダ中に分散させた近赤外線吸収層2は、他の機能と複合化した層としても良い。例えば、近赤外線吸収色素を添加する層を、粘着剤層、電磁波遮蔽層として導電性組成物層を後述の引抜プライマ方式凹版印刷で形成する際のプライマ層、コントラスト向上層等として、これらの層と近赤外線吸収層を複合化しても良い。複合化により層数を減らせるので製造工程数が減り、低コスト化に繋がる。或いは、他の機能層と積層しても良く、例えば、反射防止層と積層しても良い。なお、上記した近赤外線吸収色素NIRA色素、及び樹脂バインダとしては、公知の材料を適宜選択すればよく、例えば、近赤外線吸収色素としては、有機系化合物としては、アントラキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、フタロシアニン系化合物、ジイモニウム系化合物、ジチオニール錯体等が挙げられ、また無機系化合物としては、インジウム錫酸化物、チタン酸化物、特開2006-154516号公報等に開示のセシウム含有タングステン酸化物等が挙げられる。更に、2種以上併用する場合を例示すれば、フタロシアニン系化合物を複数種類併用する以外に、フタロシアニン系化合物とジイモニウム系化合物の併用などは好ましい一例である。フタロシアニン系化合物は吸収帯域が780~1000nmであり、ジイモニウム系化合物は900~1100nmでの吸収が大きく可視光透過率も高い為、これらにより、可視光透過率を高くして、効率的に近赤外線を吸収できる。また、樹脂バインダの樹脂としては、粘着剤層とする場合も含めて、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、ポリエステル系樹脂等挙げられる。なお、近赤外線吸収色素の樹脂バインダ等マトリックス中の割合は、通常0.001~15質量である。また、必要に応じて公知の各種添加剤、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光反応防止剤などを添加してもよい。また、この様な材料からなる近赤外線吸収層の形成は、ロールコート、グラビアロールコート、バーコート等の公知の塗工法によって形成することができる。[透明基材]透明基材5は、図2で例示した様に、近赤外線反射層1や、近赤外線吸収層2に含まれる層として、或いは含まれない層として使用することがあり、形状維持の為の支持体としての機能等を有する。透明基材5としては、特に制限はなく公知のものを適宜選択使用すれば良い。例えば、樹脂フィルム乃至シート、樹脂板、或いは無機材料板等が代表的である。樹脂フィルム乃至シートの樹脂は例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル系樹脂、ポリメチルメタクリレート等のアクリル系樹脂、シクロオレフィン重合体などのポリオレフィン系樹脂、トリアセチルセルロースなどのセルロース系樹脂、或いは、ポリカーボネート系樹脂、ポリイミド系樹脂、等である。樹脂板の樹脂としては、例えば、前記の樹脂フィルムと同様の樹脂である。無機材料板の材料としては、例えば、硝子、石英、透明セラミックス等である。なかでも、2軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムはコスト、透明性、機械的強度等の点で好適な材料である。なお、透明基材の厚みは通常12~5000μm程度である。[電磁波遮蔽層]電磁波遮蔽層4としては、公知のものを適宜採用すれば良く特に制限はない。例えば、一般によく使われている銅エッチングメッシュ等の金属メッシュの他、導電ペースト等による印刷メッシュ、或いはメッシュではなく全面形成の多層スパッタ膜等などの導電性層である。なお、銅エッチングメッシュは例えば銅箔をケミカルエッチングでメッシュ状に加工したものが使用される。なお、銅以外にもアルミニウムなどの金属も使用可能である。また、印刷メッシュは、導電ペースト、例えば、銀等の導電性粒子を樹脂バインダ中に分散させた導電性組成物をメッシュ上に印刷したものが使用される。多層スパッタ膜には、例えばITO酸化インジウム錫酸化物、銀などが使用される。また、電磁波遮蔽性能をあまり重視しない場合、或いは電磁波自体がディスプレイパネルからあまり発生しない場合などでは、電磁波遮蔽層は省略したり、或いは多層スパッタ膜を用い、これを近赤外線吸収層と兼用させたりすることもできる。その場合、スパッタ積層数を減らして低コスト化を図ることもできる。なお、印刷メッシュとして導電性組成物層を形成する場合、引抜プライマ方式凹版印刷法によって形成したものは、高精細なメッシュが形成できる点で好ましい。引抜プライマ方式凹版印刷法は、本出願人が、特許第4436441号公報に開示した印刷法であり、凹版版面の凹部内に充填したインキを引き抜いて被印刷物へのインキの転移を促進させる、転移促進層とも言えるプライマ層を、印刷の最中に流動状態で作用させる点に特徴がある凹版印刷法である。なお、プライマ層には紫外線や電子線で硬化させる電離放射線硬化性樹脂が好適には使用される。また、電磁波遮蔽層の配置位置は基本的には特に制限はない。例えば、近赤外線吸収層よりもディスプレイパネル側とする。こうすると、電磁波遮蔽層に銅エッチングメッシュや、印刷メッシュ等のメッシュ状のものを用いた場合、そのメッシュ面に透明樹脂層等を積層すること保護せずに、むき出しのままで配置した時に、メッシュをディスプレイパネル側に向けて空間を空けて配置しておけば、不意の外力でメッシュが破損することを防げる。[その他の層]なお、本発明によるディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタは、本発明の主旨を逸脱しない範囲内であれば、上記した以外のその他の層を含んでもよい。例えば、各種光学フィルタ機能を付与する光学フィルタ層、光学フィルタ機能以外の機能を付与する機能層などである。これらの層には公知の層を適宜採用することができる。なお、光学フィルタ層としては、紫外線吸収層、PDPのネオン光を吸収するネオン光吸収層、表示画像を好みの色調に補正する色補正層、反射防止層防眩、反射防止、防眩及び反射防止兼用のいずれか、明所コンストラストを向上させる特開2007-272161号公報等に記載のコントラスト向上層微小ルーバ層などなどである。また、光学フィルタ機能以外の機能を付与する機能層としては、防汚層、帯電防止層、ハードコート層、粘着剤層、該粘着剤層を使用時まで保護する離型フイルム、接着剤層、プライマ層、耐衝撃層などである。なお、これらの層は単層で2以上の機能を兼用することもある。[位置関係]本発明では、上記した各層は、近赤外線反射層1を近赤外線吸収層2よりも観察者V側に配置する位置関係を必須とするが、これ以外の制限はなく、任意の位置関係で各層を配置することができる。但し、当然であるが、外光反射を抑制する反射防止層は近赤外線反射層よりも観察者側が好ましく、また表面傷付きを防ぐハードコート層は1層であれば、これも近赤外線反射層よりも観察者側が好ましい。この様な、従来からディスプレイパネルの前面に配置する部材に於ける好ましい位置関係を採用するのがよいことは言うまでもない。[画像表示装置]本発明による画像表示装置20は、図1b及びcなどで説明したとおり、上記の様なディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10を、ディスプレイパネル3としてプラズマディスプレイパネルの前面に配置した構成である。ディスプレイパネル3としては、特にプラズマディスプレイパネルが、原理的にディスプレイパネル自体からの近赤外線放射が無視できない為、本発明による効果は、プラズマディスプレイパネルに適用する場合に、より顕著である。なお、近赤外線をディスプレイパネルから観察者側に放出するものであれば、本発明のディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタは有用であり、この様なディスプレイパネルに応用しても良い。[用途]本発明によるディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタは、各種用途に使用可能である。特に、PDP、LCDなどの各種ディスプレイパネル、なかでも特に近赤外線放射が顕著なPDP用の前面フィルタ用として好適である。また、この様なディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタを、PDPなどディスプレイパネルの前面に配置した画像表示装置は、テレビジョン受像装置、測定機器や計器類、事務用機器、医療機器、電算機器、電話機、電子看板、遊戯機器等の表示部等に用いられる。次に、本発明を実施例及び比較例によって更に詳述する。[実施例1]近赤外線反射層近赤外線反射層1として、透明基材5を支持体として、この一方の面に第1層1a、他方の面に第2層1bを、それぞれコレステリック液晶固化層を積層して形成したものを作製した。透明基材5としては、厚み188μmの二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムルミラー登録商標U35、東レ株式会社製を用意した。なお、この透明基材の位相差は、平均リタデーションReが約4083nmであり、近赤外線の波長1200nmに対しては、4083/1200=3.4となり、前記した式3、つまり、Re={2n1/2±0.2}×λ、を満足する。但し、後述する選択反射光の反射ピークの波長約1000nmに対しては、4083/1000=4.1となり、前記した式3、つまり、Re={2n1/2±0.2}×λ、は満足しない。コレステリック液晶固化層の作製は、コレステレック液晶材料として、分子の両末端に重合可能なアクリレートアクリロイルオキシ基、以下同様を有し中央部にはメソゲンと前記アクリレートとの間にスペーサを有する、液晶性モノマー分子Paliocolor登録商標LC1057BASF社製96.95部と、下記の式1のカイラル剤;3.05部とを溶解させたシクロヘキサノン溶液を準備した。なお、当該シクロヘキサノン溶液は、前記液晶性モノマー分子に対して2.5重量の光重合開始剤物質名;1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、商品名;イルガキュア登録商標184、製造元;チバスペシャルティケミカルズ社製を添加した固形分40重量の溶液である。そして、前記透明基材の一方の面に、配向膜を介さずにバーコーターにて、上記シクロヘキサノン溶液を塗布した後、120°Cで2分間加熱し溶液中のシクロヘキサノンを蒸発させて、液晶性モノマー分子を配向させた塗膜を得た。次に、該塗膜に紫外線を照射して、液晶性モノマー分子中のアクリレート及びカイラル剤分子中のアクリレートを3次元架橋してポリマー化し、透明基材上にコレステリック構造を固定化することにより膜厚5μmのコレステリック液晶固化層を形成し、透明基材5とコレステリック液晶固化層とからなる第1層1aが形成された積層シートを作製した。この第1層1aからなる近赤外線反射層の反射特性分光光度計で正反射角5°で計測は、850nm付近から立ち上がり、約1000nm付近に反射ピークを持ち、1200nm付近まで裾野を持つものであり、ピーク反射率45、又反射率の半値幅として定義した円偏光選択反射の波長帯域幅Δλが167nmである、反射スペクトルが得られ、反射ピークでの反射率は45、ベース反射率が大きくなっていない波長領域の反射率は14であった。次に、近赤外線反射層1の第2層1bとして、上記透明基材5の第1層1aを形成した面の他方の面上にコレステリック液晶固化層を積層し、第1層1a、透明基材5及び第2層1bからなる、近赤外線反射層1を作製した。コレステリック液晶固化層の作製は、コレステレック液晶材料として、分子の両末端に重合可能なアクリレートアクリロイルオキシ基、以下同様を有し中央部にはメソゲンと前記アクリレートとの間にスペーサを有する、液晶性モノマー分子Paliocolor登録商標LC1057BASF社製96.95部と、下記の式2のカイラル剤;3.05部とを溶解させたシクロヘキサノン溶液を準備した。なお、当該シクロヘキサノン溶液は、前記液晶性モノマー分子に対して2.5重量の光重合開始剤物質名;1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、商品名;イルガキュア登録商標184、製造元;チバスペシャルティケミカルズ社製を添加した固形分40重量の溶液である。後は、第1層1aと同様にして第2層1bを形成して、これら両層間に透明基材5を備えた近赤外線反射層1を作製した。近赤外線吸収層近赤外線吸収層2として、NIRA色素近赤外線吸収色素を含有する厚み25μmの粘着層を、離型フィルム上に作製した。粘着層を形成する為の粘着剤組成物には、先ず、アクリル系粘着剤ヒドロキシルキ基を有しカルボキシル基を実質的に含まないアクリル系共重合体、総研化学株式会社製SK-1811L100質量部に対して、三種類のNIRA色素全て株式会社日本触媒製として、フタロシアニン系化合物エクスカラー登録商標IR-140.064質量部、フタロシアニン系化合物エクスカラー登録商標IR120.090質量部、フタロシアニン系化合物エクスカラー登録商標IR9100.162質量部を添加し十分分散した。また、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤として2,2’-ジヒドロキシ-4-メトキシベンゾフェノンCYTECINDUSTRIES製、サイアソーブ登録商標UV24を3.34質量部と、ヒンダードアミン系光安定剤チバジャパン株式会社製、TINUVIN登録商標1441.66質量部を添加した。更に、芳香族系イソシアネートキシレンジイソアネートとトリメチロールプロパンとのアダクト体を固形分で2質量部添加し、希釈剤30質量部で希釈して、粘着剤組成物を調製した。上記粘着剤組成物を、離型フィルムとして厚み100μmの離型処理済みポリエチレンテレフタレートフィルム東洋紡績株式会社製、E7002の離型面に、乾燥時膜厚25μmとなるようにアプリケーターにて塗工し、70°Cで3分乾燥させた後、塗膜の上から、離型フィルムとして厚み75μmの離型処理済みポリエチレンテレフタレートフィルムをラミネートして、近赤外線吸収層と兼用する粘着層の両面に、離型フィルムを積層した粘着フィルムを得た。なお、この粘着フィルムの粘着層の可視光透過率は56、近赤外線領域の850nm~1000nmの透過率は25であった。ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ上記で作製した透明基材を備えた近赤外線反射層1と、厚み100μmのポリエチレンテレフタレートフィルム東洋紡績株式会社製A4300とを、上記で作製した透明基材を備えた近赤外線吸収層兼粘着層2は両面の離型フィルムを剥がして、該近赤外線吸収層兼粘着層を介してラミネートすることにより、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10を作成した。近赤外線の遮蔽性能の評価市販のプラズマテレビから前面のガラスフィルタを取り外し、そのプラズマディスプレイパネルPDP3に画像として白画面を表示させた状態で、上記ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタ10を近赤外線反射層1側が観察者V側を向くように配置して、可視光領域と近赤外領域の輝度を測定した。なお、輝度測定は可視光領域では分光放射輝度計を使用し、近赤外領域では近赤外分光放射計を使用した。測定は、ディスプレイ用赤外線遮蔽フィルタ10が設置されたときと、設置される前ブランクの両方を測定し、設置前後での輝度変化から、所定の波長での透過率を算出した。その結果、可視光領域の透過率は48、850~1000nmの透過率は2であった。[比較例1]実施例1において、近赤外線反射層1の第1層1aと第2層1bのうち、第2層1bを省略し、第1層1aのみの近赤外線反射層1とした他は、実施例1と同様にして、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタを作製した。その結果、ディスプレイ用近赤外線遮蔽フィルタの可視光透過率は48、近赤外線領域の850nm~1000nmの透過率は15であった。"