大規模な津波に対する防波機能を有するとともに、想定規模を超える津波に対しても破壊されないフェイルセーフ機能を備えた防波構造物であって、海岸線に沿って設けた護岸構造物上に堤体を昇降可能に設置するとともに、該堤体を昇降可能かつ水平方向に滑動不能に支持する支持杭を設置してなり、想定規模の津波に対しては前記堤体が自重により前記護岸構造物上に配置された状態で防波機能を発揮し、かつ想定規模を超える津波に対しては前記堤体が浮力により浮上して該堤体の底面と前記護岸構造物の上面との間に通水空間が確保可能とされていることを特徴とする防波構造物。ところで、東日本大震災で発生した想定以上の津波によって従来の防潮堤は損傷を受けて甚大な被害が生じたが、これは、津波が複数回にわたり繰り返し押し寄せてくるのに対し、従来の防潮堤が第1波で損傷してしまい第2波以降の津波に対して本来の機能を発揮できなかったためと考えられる。すなわち、図2に示すような従来一般的な構造の防潮堤では、津波の第1波の波高が堤体1の高さを大きく超えて越流を生じた場合にはその越流によって陸側の背面が洗掘され、それにより堤体1が波圧に抗し切れなくなってそのまま倒壊してしまい、第2波以降の津波に対してはもはや本来の防潮機能を維持し得ないものとなる。このことは特許文献1や特許文献2に示されるような防波構造物においても同様であって、いずれにしても現状の防波構造物では想定規模を超える津波に対する防波機能は十分ではなく、それに対する対策が急務とされているのが実状である。上記事情に鑑み、本発明は大規模な津波に対しても可及的に粘り強く防波機能を発揮し得る有効適切な防波構造物を提供することを目的とする。本発明は、大規模な津波に対する防波機能を有するとともに、想定規模を超える津波に対しても破壊されないフェイルセーフ機能を備えた防波構造物であって、海岸線に沿って設けた護岸構造物上に堤体を昇降可能に設置するとともに、該堤体を昇降可能かつ水平方向に滑動不能に支持する支持杭を設置してなり、想定規模の津波に対しては前記堤体が自重により前記護岸構造物上に配置された状態で防波機能を発揮し、かつ想定規模を超える津波に対しては前記堤体が浮力により浮上して該堤体の底面と前記護岸構造物の上面との間に通水空間が確保可能とされていることを特徴とする。本発明の防波構造物は、想定規模を超える津波の際には防波機能を一部犠牲にして破壊を回避するというフェイルセーフ機能を備えたことにより最悪の事態に至ることを回避することが可能である。すなわち、本発明の防波構造物では、想定規模を超える津波の際にはその浮力により堤体が浮上して海水を陸側に流出させるための通水空間を一時的に確保し、それにより堤体に作用する波圧を低減させて堤体が破壊されてしまうことを回避し、津波終息後には自ずと原位置に復帰して防波機能を回復する構成とすることにより、粘り強く防波機能を維持して全体として津波被害の軽減を図ることが可能である。本発明の防波構造物の一実施形態を図1に示す。図1は本発明の防波構造物を防潮堤として設置する場合の適用例であって、想定規模を超える津波に対しても破壊されることなく可及的に粘り強く防波機能を維持し得る構造とすることにより、従来のように早期に破壊されてしまうことによる津波被害の拡大を防止することを目的とするものである。そのため、本実施形態では、発生確率が100年に一度程度と想定される規模の津波レベル1クラスの津波に対しては通常の防潮堤と同様に支障なく防波機能を発揮することを基本とし、そのうえで発生確率が1000年に一度程度と想定されるさらに大規模な津波レベル2クラスの津波が発生した場合においても破壊されてしまうことなく最少限の防潮機能を維持し得るようなフェイルセーフ機能を備えたものとして設置されるものである。具体的には、海岸線に沿って設けた頑強な護岸構造物10上に中空構造の堤体11を設置したことを基本とするものであるが、大規模な津波の際にはその堤体11は浮力を受けて護岸構造物10上において昇降可能な状態で配置するとともに、護岸構造物10には堤体11を昇降可能かつ水平方向に滑動不能に支持するための支持杭12を設けたことを主眼とする。なお、堤体11の構造や形態は任意であるが鉄筋コンクリート製あるいは鋼製による中空構造体とすることが現実的であり、必要であれば内部に適宜の充填材バラストを充填して自重および浮力の調整を行えば良い。また、支持杭12としては鋼管杭やPC杭等をはじめとして任意の構造のものが採用可能であり、堤体11を昇降可能かつ水平変位不能な状態で支持するためにはその杭頭部を堤体11の底部に設けた杭孔に対して軸方向に抜き差し可能な状態で係合させておけば良い。勿論、堤体11に対する杭頭部の挿入深さは想定される浮上ストローク以上としておく必要がある。堤体11の高さは、少なくとも想定規模であるレベル1クラスの津波の際に想定される波高よりも大きく設定されており、図1aに示すようにレベル1クラスの津波に対しては堤体11はそのまま護岸構造物10上において安定に静置された状態を維持し、その状態で堤体11の自重および支持杭12による水平支持力によって波圧に抗して十分に防波機能を発揮し得るものである。しかし、想定規模を超えるレベル2クラスの津波の際には、水位が堤体11の高さを超えて越流が生じるばかりでなく、堤体11に対して過大な波力が作用して通常の堤体では損傷を受けたり滑動あるいは転倒も懸念されることから、本実施形態ではそのような事態に至った際には、図1bに示すように堤体11が水位上昇に伴う大きな浮力を受けて浮上することを敢えて許容するようになっており、その結果、堤体11の底面と護岸構造物10の上面との間に通水空間13を確保してその通水空間13を通して海水を陸側に流入させるようになっている。但し、そのように堤体11が浮上する事態となった際にも、堤体11は支持杭12により昇降が案内されるものの水平方向の変位は支持杭12によって拘束されて滑動や転倒は確実に防止されるから、津波が終息して水位が低下した際には堤体11はそのまま降下して元の位置に安定に復帰し、その状態で再び防波機能を回復し得るものとなっている。このように、想定規模を超える津波の際には堤体11を一時的に浮上させて通水空間13を敢えて確保することにより、その通水空間13を通して海水を陸側に流入させて堤体11に作用する波圧の一部を逃がすことが可能であり、それにより堤体11がそれ以上の過大な波圧を受けて破壊されてしまうような事態を未然に防止することが可能となり、したがって従来のように防潮堤の全体が完全に破壊されたり倒伏してしまう場合に比較すればその時点での津波被害を最少限に食い止めることが可能である。また、この場合、図1bに示しているように、堤体11を越流し落下した海水と通水空間13を通過した海水が堤体11の背面で衝突することによる整流効果でその地点で発生する渦を縮小させて洗掘を抑制し、津波が単に越流した場合に比較すれば被害を減少させることが可能である。そして、津波が終息して波高および波圧が低減すれば、堤体11に作用する浮力も自ずと低下して堤体11はそれ自体の自重により自ずと降下して護岸構造物10上に復帰するから、その状態では堤体11は再び防波機能を回復してそれ以降の津波に対して備えることができ、繰り返し押し寄せてくる津波に対してもそれまでと同様に防波機能を発揮し得るものとなる。以上のように、本発明の防波構造物によれば、想定規模を超える最大級の津波の際には越流や流入は生じるものの、その反面、堤体11が完全に破壊されたり倒伏してしまうという最悪の事態を回避して粘り強く防波機能を維持することが可能であること、および整流効果による堤体背面の洗掘の抑制から、それにより全体として津波被害の軽減を図ることが可能である。換言すれば、想定規模を超える津波の際にも堤体11が浮上することがなければ、過大な波圧により堤体11が破壊したり倒伏してその時点で防波機能が完全に消失してしまい、それ以降に押し寄せる津波に対しては従来の防波堤と同様に全く対処し得ないものとなることが想定されるが、上記のように想定規模を超えた際には流入を許容することにより破壊を回避するというフェイルセーフ機能を備えたことにより、最悪の事態に至ることを未然に回避し得るものである。但し、そのようなフェイルセーフ機能が確実に確保されるためには、想定規模を超える津波の際にも堤体11が破壊されることなく安定に浮上し、かつ津波が終息した後には自ずと護岸構造物10上に安定に復帰して防波機能を回復することが前提であるから、それが可能であるように堤体11および支持杭12ならびに護岸構造物10の強度やそれらの形態、特に堤体11を浮上させるために必要となる自重や浮力の設定、支持杭12による堤体11に対する支持の形態その他の仕様は、津波の想定規模や要求される防波性能その他の条件に応じて適切に設定しておく必要があることは当然である。なお、仮に、津波が想定規模を超えた場合にも堤体11がそのまま安定に静置されている状態を維持して防波機能を発揮し得る構造としておけば、堤体11を敢えて浮上させる必要はないつまりフェイルセーフ機能を持たせるまでもないのであるが、そのようなことは単に津波の想定規模をレベル2クラスに高めることと等価であるし、その場合には堤体11が過大な浮力を受けても浮上し得ないようにその自重を大きくするとともに護岸構造物10に対して極めて頑強に固定する必要があるから、そのようなことは現実的ではなく、本発明のようなフェイルセーフ機能を持たせる方が遙かに合理的である。以上、本発明の一実施形態について説明したが、上記実施形態はあくまで好適な一例であって本発明は上記実施形態に限定されるものでは勿論なく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内であれば適宜の設計的変更や応用が可能である。たとえば、上記実施形態は本発明の防波構造物を防潮堤として設置する場合の適用例であるが、本発明の防波構造物は防潮堤としてのみならず防波堤として沖合に設けることも勿論可能である。いずれにしても、本発明においては想定規模を超える津波の際の浮力により堤体11を昇降可能とし、かつ堤体11の水平方向の滑動や倒伏は支持杭12により拘束するように構成すれば良いのであって、その限りにおいて想定規模は任意であるし、堤体11や支持杭12、護岸構造物10の具体的な構成は津波の想定規模や立地条件を考慮して最適設計すれば良いことはいうまでもない。