自己の位置を検出して位置情報の送信が可能な移動局と、三次元電子地図の表示が可能なモニタ手段を備えた基地局とを具備し、前記基地局は、前記移動局から送信された電波を受信して前記位置情報を逐次取り込み、前記モニタ手段の表示面に映出させた前記三次元電子地図上に順次表示させることにより、前記移動局の位置と移動軌跡の表示が前記基地局において得られるようにした表示システムにおいて、前記基地局に位置情報処理部を設け、当該位置情報処理部に、前記移動局から送信された電波が前記基地局で受信されたときの当該電波の受信レベルを取得し実受信レベルとして設定する実受信レベル設定手段と、前記電波が受信された時点で前記基地局において予想される受信レベルを、前記移動局におけるアンテナゲイン、送信周波数、送信出力、それに、この時点で前記位置情報により算出される前記基地局までの距離とに基づいて算出し、理論受信レベルとして設定する理論受信レベル設定手段と、前記実受信レベルと前記理論受信レベルの差違を理論レベル差として記憶する理論レベル差手段又は当該理論レベル差が予め設定してある閾値以上になっている期間を論理レベル差期間として記憶する論理レベル差期間記憶手段の少なくとも一方の記憶手段と、を具備させ、前記記憶手段により記憶した理論レベル差と論理レベル差期間の少なくとも一方を、前記モニタ手段の表示面に映出させた前記三次元電子地図上に、前記移動局の位置と移動軌跡の表示と共に映出させるようにしたことを特徴とする表示システム。請求項1の表示システムにおいて、前記位置情報処理部は、前記モニタ手段の表示面に前記移動局の移動軌跡を表示させる際、当該移動軌跡を表わすラインの表示モードを前記受信レベルの検出結果に応じて変化させることを特徴とする表示システム。請求項1の表示システムにおいて、前記位置情報処理部は、前記移動局の移動軌跡を表示させたとき、前記位置情報の受信が途切れた場合、前記移動軌跡の上で前記受信が途切れた位置に受信の途切れを表わすシンボルマークを表示させ、この後、位置情報の受信が復旧した場合、前記移動軌跡の上で前記受信が復旧した位置に受信の復活を表わすシンボルマークを表示することを特徴とする表示システム。本発明は、上記の事情に鑑み、従来技術の機能を飛躍的に拡張すべく、移動送信体からの素材受信という運用機会において、当該移動送信体の移動軌跡を含む受信経緯を効率的に情報整理した三次元電子地図の利用形態を提案するものである。上記の課題を解決するため、本発明は、自己の位置を検出して位置情報の送信が可能な移動局と、三次元電子地図の表示が可能なモニタ手段を備えた基地局とを具備し、前記基地局は、前記移動局から送信された電波を受信して前記位置情報を逐次取り込み、前記モニタ手段の表示面に映出させた前記三次元電子地図上に順次表示させることにより、前記移動局の位置と移動軌跡の表示が前記基地局において得られるようにした表示システムにおいて、前記基地局に位置情報処理部を設け、当該位置情報処理部に、前記移動局から送信された電波が前記基地局で受信されたときの当該電波の受信レベルを取得し実受信レベルとして設定する実受信レベル設定手段と、前記電波が受信された時点で前記基地局において予想される受信レベルを、前記移動局におけるアンテナゲイン、送信周波数、送信出力、それに、この時点で前記位置情報により算出される前記基地局までの距離とに基づいて算出し、理論受信レベルとして設定する理論受信レベル設定手段と、前記実受信レベルと前記理論受信レベルの差違を理論レベル差として記憶する理論レベル差手段又は当該理論レベル差が予め設定してある閾値以上になっている期間を論理レベル差期間として記憶する論理レベル差期間記憶手段の少なくとも一方の記憶手段とを具備させ、前記記憶手段により記憶した理論レベル差と論理レベル差期間の少なくとも一方を、前記モニタ手段の表示面に映出させた前記三次元電子地図上に、前記移動局の位置と移動軌跡の表示と共に映出させるようにしたことを特徴とする。このとき、前記位置情報処理部は、前記モニタ手段の表示面に前記移動局の移動軌跡を表示させる際、当該移動軌跡を表わすラインの表示モードを前記受信レベルの検出結果に応じて変化させるものであっても良く、このとき、前記位置情報処理部は、前記移動局の移動軌跡を表示させたとき、前記位置情報処理部は、前記移動局の移動軌跡を表示させたとき、前記位置情報の受信が途切れた場合、前記移動軌跡の上で前記受信が途切れた位置に受信の途切れを表わすシンボルマークを表示させ、この後、位置情報の受信が復旧した場合、前記移動軌跡の上で前記受信が復旧した位置に受信の復活を表わすシンボルマークを表示するものであっても良い。本発明によれば、移動局からの電波の受信機会において当該システムでの飛躍的な運用解析検討を行うことが可能となる。総じてシステムとしてのユーザへの情報提供及び機能性を画期的に向上させることができる。以下、本発明について、図示の実施の形態により詳細に説明する。図1は、本発明に係る表示システムを、FPU方式による中継システムに適用した場合の実施の形態で、これは、ヘリコプターに素材記録生成部102と位置情報取得変換部103、送信部104、それに送信アンテナ装置105を搭載して移動局101とし、これに対応して、例えばビルなど高い建造物の上や丘陵地の上など見通しが良好な場所に回転受信アンテナ装置112と受信部113、素材処理部114、それに位置情報処理部115を具備させて中継受信用の基地局111としたものである。ここで、括弧内の数字は、図6に示した従来技術において同じ部分に付してある数字を示したものであり、従って、例えば素材記録生成部102は、従来技術における素材記録生成部602に相当する。そして、他の数字と構成についても同じである。従って、この図1の実施形態においても、移動局101の送信アンテナ装置105から映像音声信号と位置情報を持ったマイクロ波帯の電波が送信され、これが基地局111の回転受信アンテナ装置112により受信される。この結果、移動局101から基地局111に素材が中継され、基地局111から伝送ラインLを介してテレビジョン放送局の本線に素材が供給されることになり、従って、この実施形態においても、移動局101で撮像された素材がテレビジョン放送におけるプログラム要素の一つとして使用でき、中継取材による放送素材を加えたことによるバラエティに富んだプログラムの作成に寄与できることになる。次に、この実施形態において、位置情報処理部115による位置情報の処理について説明する。まず、この実施形態では、位置情報は、従来技術の場合と同じく、回転受信アンテナ装置112で受信した信号の中の音声信号の中の一つとして伝送されてくる。そこで、受信部113は、当該音声信号の中の一つから位置情報を検出して位置情報処理部115に供給するのであるが、このとき受信部113では、この位置情報と共に、このときの受信レベルも検出し、同じく位置情報処理部115に供給する。このときの受信レベルとは、回転受信アンテナ装置112で受信した信号の電界強度レベル、つまりキャリアレベルのことである。従って、この実施形態の場合、位置情報処理部115には、位置情報と受信レベルの双方が、受信部113から供給されることになる。また、このとき位置情報処理部115は、三次元画像表示のための所望のプログラムソフトにより動作するCPUを主体としたもので、電子地図を格納したメモリとモニタ部が備えられている点では、従来技術の位置情報処理部615と同じである。しかし、この位置情報処理部115においては、まず、そのメモリには、三次元の電子地図が記憶してある。そして、これに対応して、CPUには、メモリから読出した三次元画像データにより三次元の地図をモニタ部に表示すのに必要な処理のためのプログラムソフトが搭載してある。また、この位置情報処理部115には、図示してないが、入力インターフェースとして機能するキーボードなどの入力機器が設けてあり、これにより位置情報処理部115による処理に指示が与えられるようになっている。ここで移動局101のGPSから与えられる位置情報についてみると、これには移動局101の地表面での位置を表わすデータに加えて高度を表わすデータも含まれていることは既に説明した通りである。そこで、位置情報処理部115は、受信部113から入力された位置情報に基づいて移動局101の位置座標と高度を逐次算出し、それを順次記憶してゆき、これと共に位置情報処理部115は、算出した移動局101の位置に基づいてメモリに格納されている三次元電子地図を検索し、三次元電子地図の中で基地局111の位置が含まれている所望の範囲を抜き出し、図2に示す三次元画像200をモニタ部の地図表示部Mに表示させ、第1の表示モードによる表示とする。このときの三次元画像は、一例として、図2に示されているように、円筒形の建造物が画像Cとして表示され、このとき丘陵地の画像Hと崖などの傾斜地の画像Sも一緒に表示されている画像である。そこで、位置情報処理部115は、入力機器からの指示により、この三次元画像200において、移動局101の位置に対応した点に移動局図形201を表示させ、基地局111の位置に対応した点には基地局図形211を表示させる。ここで基地局図形211の下に左右斜め方向に伸びた2本の直線211A、211Bは、基地局111の基台を表わすシンボルマークで、予めプログラムに設定してある表示処理により自動的に与えられる。次に、基地局図形211から移動局図形201に向かって伸びた直線を表示して回転受信アンテナ装置112のアンテナ方向線212とする。そして、移動局101の位置を、必要な移動範囲にわたって立体的にプロットし、算定した結果をモニタに表示させると、移動軌跡203が表示される。ここで、必要な移動範囲とは、移動局図形201を表示したときの移動局101の位置から所望の距離、遡った位置までの移動範囲のことであるが、これも入力機器からの指示により任意に決めることができる。また、これらの表示と並行して、基地局111の位置から見た破線による水平0度線204及び垂直0度線205を、それぞれ入力機器の指示に応じて、三次元画像200の中に一緒に表示させ、更に、三次元画像200の方位を円形矢印により表わした方位表示206を表示させる。ここで、この方位表示206については、例えば画面の右上の角部など、他の画像の表示に邪魔にならない位置に表示させる。そこで、いま、位置情報処理部115のモニタ部を眺めたとすると、その地図表示部Mには、丘陵地や傾斜地による地形図が見えることになる。そして、この地形図の中に建造物と移動局及び基地局が各々画像として表示され、このとき移動局については、更にその飛行経路も曲線により示されていることになる。しかも、この地図表示部Mには、更に水平0度線と垂直0度線が表示され、更に地形図には方位も表示されていることになる。この結果、2次元地図上で見た位置情報とプロフィール表示上で見た送受信点の地形情報の双方が1つの情報に纏められ、このとき従来技術では、すぐには確認が不可能であった飛行経緯の高度情報についても一度に確認が可能になる。従って、この第1の表示モードによれば、移動局101の現在の飛行位置と基地局111の設置位置、地形図上での移動局101の移動軌跡や地形図の方位などがモニタ部の地図表示部Mを見るだけで、簡単に認識できることになり、この結果、移動局101と基地局111の位置関係や、障害物や地形に対する移動局101の位置関係が、モニタの1面に注意を払うだけで容易に、且つリアルタイムで把握でき、空中の移動局からの中継による素材の安全で確実な取材に大いに寄与できる。以上、この実施形態による第1の表示モードについて説明したが、ここで、次に、同じく、この実施形態による第2の表示モードについて、以下、図3により説明する。この図3において、300は三次元画像で、307は斜線入り円形図、308は斜線無し円形図であり、このとき建造物を表わす画像Cと丘陵地を表わす画像H、それに傾斜地を表わす画像Sは、何れも図2の第1の表示モードの場合と同じである。そして、その他の点は、例えば、この第2の表示モードにおける三次元画像300の場合、符号が300番台になっているだけで、図2に示した第1の表示モードの場合と同じであり、従って、例えば図3の基地局図形311は、図2の基地局図形211と同じで、図3の移動局図形301は、図2の移動局201と同じである。ここで、まず、斜線入り円形図306は、ヘリコプターに搭載された移動局101が、図3に示すように、基地局111から見て障害物となる物体の反対側に移動し、この結果、マイクロ波の伝播に関して見通し外になってしまい、基地局111で受信が途切れたとき、受信不可になる直前の移動局101の位置、つまり画像Cの裏側に入ったときの位置に、それを表わすシンボルマークとして表示される。次に、斜線無し円形図308は、基地局111で受信が途切れた後、移動局101が画像Cの裏側から出て、基地局111で受信が復旧したときの位置に、それを表わすシンボルマークとして表示させる。このとき、移動局101の位置は、GPSにより、移動局101と基地局111の間の通信状況とは関係無く逐次、検出され、記憶されていている。従って、移動局101が斜線入り円形図307で表わされた位置から斜線無し円形図308で表わされている位置に移動するまでの移動軌跡についても、その後、通信が回復したとき移動局101から基地局111に送信される。そこで、このときの移動軌跡について、図示のように、破線による移動軌跡303Xとして表示されるようにしてもよい。従って、この第2の表示モードにおいては、移動送信体である移動局101からの受信が不可能になった場合には、その状況を、このときの地形を考慮した状態で一度に理解し把握することが可能になる。このとき従来技術でも、このような場合には、受信可能/受信不可能に関する状況を2次元地図上に表示できたかも知れない。しかし、従来技術では、このような場合、具体的要因の検討に必要な情報材料としては、別情報としての高度数値や、不可能となった地点と受信基地局ポイントの地形プロフィールの参照による情報にとどまり、従って、たとえ表示したとしても、受信可能/受信不可能についての検証には多くの時間を必要としてしまう。これに対して、この第2の表示モードでは、それらの検討材料を一画面に統合させているので、次回の中継に際して、更に周辺の地形情報を加えた障害回避飛行計画についても検討することができるようになる。ところで、この実施形態においては、図1に示されているように、位置情報処理部115には、位置情報と受信レベルの双方が、受信部113から供給されている。そこで、これら位置情報と受信レベルの双方を用いた場合の表示モードについて、以下、第3の表示モードとして、図4により説明する。この図4において、400は三次元画像で、このとき建造物を表わす立体的な画像Cと丘陵地を表わす立体的な画像H、それに傾斜地を表わす立体的な画像Sは、何れも図3の第2の表示モードの場合と同じである。そして、その他の点は、例えば、この第3の表示モードにおける三次元画像400の場合、符号が400番台になっているだけで、図3に示した第2の表示モードの場合と同じであり、従って、例えば図4の基地局図形411は、図3の基地局図形311と同じで、図4の移動局図形401は、図3の移動局301と同じであり、図4の移動軌跡403は、図3の移動軌跡303と同じである。このとき、図4の403Rは、移動軌跡403を表わしている黒色のラインの一部で、赤色のラインとして描かれている部分を示したもので、この図の場合、この移動軌跡403Rは2箇所にある。上記したように、位置情報処理部115には、受信部113から位置情報と受信レベルの双方が入力されているが、この受信レベルとは、回転受信アンテナ装置112で受信した信号の電界強度レベル、つまりキャリアレベルのことで、従って、移動局101から基地局111までのマイクロ波の伝播状況に応じて変化する。そこで、この受信レベルについて予め理論受信レベルを計算しておき、それを位置情報処理部115に閾値として設定しておく。ここで、この理論受信レベルとは、移動局101と基地局111が見通し間にあるときの標準的な条件のもとで電波を伝播させた場合に理論的に得られるであろう受信レベルのことである。そして、このときの標準的な条件とは、送信アンテナゲイン、送信周波数、送信出力、受信アンテナゲイン、受信部でのゲインなどの実際の送受信設備における各種の条件について標準的な値を設定した場合のことである。換言すれば、この場合、移動局の送信アンテナ径、送信周波数、送信出力、及びその時点の前記送信手段の前記位置情報より算出される前記受信手段までの距離と、基地局の受信設備設定情報から得られる理論的な予想受信レベルのことであり、見通し状態にある対向2点間において、指定された条件で電波伝播を行ったときの受信レベルを示している。そこで、位置情報処理部115は、受信部113から入力された位置情報に基づいて、移動局101の位置を必要な移動範囲にわたってプロットし、算定した結果を移動軌跡403として表示させることになるが、このとき、この処理と並行して、受信部113から入力されてくる受信レベルRLを、閾値として設定してある理論受信レベルTLと逐次比較し、受信レベルRLと理論受信レベルTLの差を表わす理論差ΔLを求め、この理論差ΔLを予め設定してある所望の判定値、例えば10dBの判定値と比較し、判定値未満なのか、以上であるかを判別してゆく。なお、このときの判定値=10dBは、一例であり、任意の大きさに設定可能なことは改めて言までもない。そして、理論差ΔLが10dBの判定値未満にある間は移動軌跡403を黒色の太いラインで表示し、理論差ΔLが10dBの判定値以上になったときは、移動軌跡403を赤色の細いラインで表示する。従って、この第3の表示モードにおいては、移動軌跡403が赤色のライン表示になったら受信レベルRLが低下したことが判り、この結果、電波の伝播経路に何らかの障害が発生した場合やアンテナの指向方向にずれが発生した場合、移動軌跡403を見るだけで、それが簡単に、しかも確実に認識でき、素材の中継に高い信頼度を持たせることができる。例えば、図4の場合、赤色の細いラインで表示された部分403Rは、基地局111から見て移動局101が建造物や丘陵地の後ろに位置したとき現れている。従って、移動軌跡403が赤色のラインになったら、その部分で電波の伝播に何らかの障害が生じたことを意味し、この結果、受信レベルRLが妥当か否かが移動軌跡の表示を見るだけで簡単に判別でき、障害の抑制に適切に対処することができる。このとき、図5に示す情報テーブルを受信情報処理部115に用意しておき、第3の表示モードにおいて位置情報を取得した際、この情報テーブルに、日時毎に位置情報と受信レベルを保存しておく。そうすると、この図5の情報テーブルに基づいて、過去の移動軌跡を3次元電子地図上に再現することができ、システムの運用に振り返って検証できることになり、従って、この場合、当該情報テーブルは極めて有用な作業記録となる。ところで、このようなシステムの場合、位置情報の取得は周期的になってしまうので、例えば取得した位置情報に基づいて、回転受信アンテナ装置112のアンテナ方向を再調整していくようなシステムの場合、位置情報の取得間隔によるアンテナ調整前誤差によるレベル損失が避けられない。そこで、この実施形態においては、このときの位置情報取得間隔において、予想される受信レベルと実際の受信レベルとの差異が最も少なくなった時点の受信レベルを、その間隔での受信レベルとして用い、該受信レベルでの予想受信レベルとの差異が所定レベル以上であれば、顕著な値が検出されたものとして移動軌跡の表示に反映させるようにすることができる。このようにした場合、この実施形態によれば、たとえ一定間隔内にアンテナの方向ズレによる了解済みのレベル損失があったとしても、そのレベル低下を顕著な値であると検知せず、主に伝送路上の障害と推定される想定外のレベル損失にのみ有意な差異判定を行うことが可能になる。また、ここで、図4に示した第3の表示モードによれば、移動局101の移動軌跡403について、各移動期間での受信可能の程度についても一括して監視が可能になり、従って、この場合、ユーザにとって飛躍的に有効な解析検討のための環境が提供できることになる。ここで、図4に示した第3の表示モードにおける受信レベルの差異に応じた表示分けについては、単に実受信レベルの程度に応じて表示分けする程度のものであってもよい。また、この場合の受信レベルは、例えばデジタル伝送における当該変調方式での理論破綻レベルに対するマージンで代用しても構わないし、その他、コンスタレーション収束度や遅延プロファイル評価値など、受信レベルとして利用できるものを用いることも可能である。また、ここで、受信レベルの差異とした場合は、当該受信レベルやマージンなどの複数の値によって所定の演算を加えたものを利用するようにしてもよい。また、図3の第2の表示モードと、図4の第3の表示モードにおける受信不可/可能となる時点の表示については、ことさらシンボルマークを設けるまでもなく、単に移動軌跡を表わすラインの消滅だけにしてもよいし、その地点にのみ、別の色、太さやマーク等で誇張してもよい。同じく図4における移動軌跡の表示分けについても、上記した赤色ラインに限らず、様々な表示分け方法が用いられてよく、例えば実線、破線、一点鎖線などの線種の違いや、線の太さ、線の色で分ける方法が考えられ、従って、何れの方法を適用しても構わない。ところで、図1の実施形態の場合、移動局101から基地局111に位置情報を伝送するため、従来技術の場合と同じく、回転受信アンテナ装置112で受信した信号の中の音声信号の中の一つとして伝送する方法が用いられており、このため、移動局101では、映像音声信号を受け取る送信部と位置情報を受け取る送信部が同一の送信部104で構成され、ここで、位置情報については、上記したように、例えばシリアル信号として音声信号に変調し、送信部の複数ある音声入力の中の1つの入力として送信する方式になっている。しかしながら、本発明の実施形態としては、位置情報を放送素材の伝送に使用されているマイクロ波とは別の電波を用いて伝送するように構成してもよい。この場合、映像音声信号を受け取る送信部と位置情報を受け取る送信部は、必ずしも同一である必要は無い。すなわち、本発明の場合、映像音声信号と位置情報を同一の電波で送信する必要は、必ずしも無い。要するに、基地局111の回転受信アンテナ装置112で受信される電波には、最低限、映像音声信号を含んでいればよく、この場合、位置情報は別の電波にのせて送信することになる。そして、この位置情報信号だけを送信する場合の電波としては、移動局101の送信部104で用いられているSHF周波数帯に限らず、VHF帯やUHF帯など業務無線で利用されている周波数帯の電波を用いてもよい。