ブラストの噴出により推進方向へ移動する飛しょう体をレール長方向にガイドし、この飛しょう体による荷重に対して実質的に非変形な剛性を有するレールと、このレールの前記飛しょう体の噴出方向の一端部に設けられた穴と、この穴に挿入される突起部材および前記レールの前記一端部側を受ける支持面を有し、これらの突起部材および支持面により前記レールを支持し、前記剛性を有する支持部と、この支持部を複数の軸方向に動かし、前記支持面の指向方向を目標方向に向けるアーム部と、を備え、このアーム部が方向調節した前記支持面上の基準位置から前記穴および前記突起部材間の嵌合により決まる前記目標方向への指向精度と、前記レールによる前記推進方向の指向精度とにより前記基準位置から前記目標方向に対する要求指向精度を達成することを特徴とする発射装置。前記突起部材と前記穴とは何れも磁化されており、これらの突起部材および穴間で相互に作用する磁気吸着力によって前記支持部および前記レールは吸引し合い、磁気反発力によって前記支持部および前記レールは離反することを特徴とする請求項1記載の発射装置。前記支持部の前記支持面は平坦面を有し、前記突起部材はこの平坦面の法線方向への突起部を有しており、前記レールの前記噴出方向の一端面は他の平坦面を有し、これらの平坦面の接合によって、前記穴および前記突起部材により決まる前記目標方向への指向精度を向上させることを特徴とする請求項1又は請求項2記載の発射装置。しかし、上述の従来技術では、目標への指向精度を高めるために、従来必要であった付加的な構成品によって発射装置全体の質量を増大させ、コスト高を引き起こしている。発射装置は飛しょう体を発射する機能のみを有すればよいにも関わらず、パレットと、固定枠と、これらのパレット及び固定枠間の固定機構との各構成品が付加されている。これらのパレット、固定枠及び固定機構等の各質量が発射装置全体の質量の増大及びコスト高を生んでいる。このような課題を解決するため、一実施形態によれば、ブラストの噴出により推進方向へ移動する飛しょう体をレール長方向にガイドし、この飛しょう体による荷重に対して実質的に非変形な剛性を有するレールと、このレールの前記飛しょう体の噴出方向の一端部に設けられた穴と、この穴に挿入される突起部材および前記レールの前記一端部側を受ける支持面を有し、これらの突起部材および支持面により前記レールを支持し、前記剛性を有する支持部と、この支持部を複数の軸方向に動かし、前記支持面の指向方向を目標方向に向けるアーム部と、を備え、このアーム部が方向調節した前記支持面上の基準位置から前記穴および前記突起部材間の嵌合により決まる前記目標方向への指向精度と、前記レールによる前記推進方向の指向精度とにより前記基準位置から前記目標方向に対する要求指向精度を達成することを特徴とする発射装置が提供される。以下、実施の形態に係る発射装置について、図1乃至図5を参照しながら説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付すとともに、重複した説明は省略する。図1は一実施形態に係る発射装置の構成図である。発射装置10は、飛しょう体11をレール長方向にガイドするレール12と、飛しょう体11及びレール12を収納する発射筒13と、このレール12の後方、即ち飛しょう体11の噴出方向の一端部に設けられたガイド穴14穴と、このガイド穴14に挿入されるガイドピン15突起部材及びレール12の一端部を受ける支持面16を有しこれらのガイドピン15及び支持面16によりレール12を片持ち支持する支持部17と、この支持部17を2軸方向に動かし、支持面16の指向方向を目標方向に向けるアーム部18と、制御用のコントローラ19とを備えている。この発射装置10は、アーム部18により指向方向を調節された支持面16上の中心点基準位置からガイド穴14及びガイドピン15間の嵌合により決まる目標方向への指向精度と、レール12による飛しょう体11の推進方向の指向精度とによって中心点から目標方向に対する要求指向精度を達成するようにしている。図2aは一実施形態に係る発射装置10に用いられる飛しょう体11及びレール12を含む発射筒13の背面斜視図である。図2bは図2aの発射筒13の背面部を拡大した斜視図である。これらの図中、既述の符号はそれらと同じ要素を表す。発射筒13はFRP繊維強化プラスチック筐体からなる。発射筒13は2本の固定枠により固定されてもよい。発射筒13は筒本体の前側及び後側が開口している。発射筒13の図示しない前方の開口と、後方の開口とはそれぞれ蓋20により覆われている。前側の蓋20は飛しょう体11により突き破られる程度の強度を持つ。後ろ側の蓋20はブラストによって破膜されてもよい。この後ろ側の蓋20には開口21が形成されており、この開口21を介してレール12のガイド穴14が露出するようになっている。図3aは一実施形態に係る発射装置10に用いられる飛しょう体11及びレール12を含む発射筒13の縦断面構造を示す図である。図3bは図3aのAA′線に沿った縦断面構造を示す図である。これらの図中、既述の符号はそれらと同じ要素を表す。飛しょう体11はブラストの噴出により推進方向へ移動する。飛しょう体11は胴部外周にハンガ22を有する。飛しょう体11は推進装置を内蔵している。この推進装置はコントローラ19から電気的配線を介して制御信号を受信可能にされている。飛しょう体11はコントローラ19から発射指令を受信するとこの推進装置に点火し推進力を得るようにしている。レール12は鋼又は合金からなり、発射筒13内に敷設され固定されている。レール12は飛しょう体11による荷重に対して非変形な剛性を有する。非変形な剛性とは、飛しょう体11を搭載した状態でレール12の仰角を大きくしたときに前方へレール12が実質垂れ変形しない程度の剛性を指す。また、レール12は飛しょう体11が前方へ移動したときにこの飛しょう体11の質量の変位によってもレール12は荷重方向への実質的な撓み変形がない程度の剛性を有する。レール12は飛しょう体11の質量又はこのレール12の自重によって実質的な捻り変形がない程度の剛性を有する。更にレール12の例えば上面には、溝長さを長手方向にとった溝23が形成されている。この溝23に飛しょう体11のハンガ22が摺動可能に嵌合されており、この飛しょう体11は姿勢を保ちながらレール12の上を長手方向に沿ってガイドされるようになっている。図4aはガイド穴14とガイドピン15との嵌合部分を拡大して示す斜視図である。図4bはガイド穴14及びガイドピン15による目標方向への指向精度を実現するための一例を示す断面図である。これらの図中、既述の符号はそれらと同じ要素を表す。ガイド穴14及びガイドピン15は磁化が可能な材料を用いている。例えばレール12内部のうち、ガイド穴14を囲む領域に図示しない強磁性体及び励磁装置が装備されている。励磁装置は主に電磁石を有する。励磁装置がこの強磁性体内を通る磁界の向きをS極方向又はN極方向に変化させ、強磁性体をS極又はN極に磁化するようにしている。また、例えばガイドピン15はガイドピン15内部のうち、ガイドピン15自体又はガイドピン15の表面領域に強磁性体及び励磁装置を装備しておき、励磁装置に異なる2方向の磁界を生成させ、ガイドピン15をS極又はN極に磁化させるようにしている。S極及びN極、N極及びS極、S極及びS極あるいはN極及びN極など、励磁装置はガイド穴14及びガイドピン15に一対の磁極を構成させる。2種類の電磁石の磁界方向が互いに吸着又は相反するように励磁装置をコントローラ19が制御するようにしている。ガイド穴14及びガイドピン15で相互に作用する磁気吸着力によってガイド穴14の内周面及び底面と、ガイドピン15の外周面及び端面とが吸引し合う。一方、磁気反発力によってガイド穴14の内周面及び底面と、ガイドピン15の外周面及び端面とは離反するようになっている。また、図4bに示すように、支持部17の支持面16は平坦面を有する。支持部17は切欠き球面と、この切欠き球面の周縁に連続する円周を持つ円形面部とを有する。支持部17は例えば合成樹脂製あるいは金属製であり、この支持部17の内部は合成樹脂又は金属により充填される。ガイドピン15は支持面16の中心部から面法線方向へ延びており、突起部を成している。レール12の噴出方向の一端面も平坦面を有する。支持面16上でガイドピン15の取付け位置の周りの平坦面はレール端面の平坦面と接合する。これらの平坦面の面精度を出しておき、及びガイドピン15のピン軸が2つの平坦面に正確に直交するようにガイドピン15の精度が出るように、支持部17、レール12及びガイドピン15が製造されている。精度が出るとは誤差値が許容範囲に収まる程度に精度が高いことを指す。磁気吸着力によって互いに引っ張り合う平坦面の中心位置と、この中心位置を起点として面法線方向に延びる仮想線とにより、ガイド穴14及びガイドピン15により決まる目標方向への指向精度を向上させることが可能になっている。磁気吸収によって支持部17、レール12及びガイドピン15がこれらの相互の間で正確な位置で固定されることによって、発射筒13側に微かなガタが発生し、あるいはガイド穴14及びガイドピン15間に遊びが発生したとしても、飛しょう体11の推進方向の指向精度が正確に維持されるようになっている。アーム部18図1は、一例として、一端が支持部17に回動可能に取付けられたリンクアーム24と、このリンクアーム24の他端を仰角方向で上下可動に連結し、自らは方位角方向に回転可能なベース25と、リンクアーム24を仰角方向に動かすための水平軸の駆動部26と、ベース25を方位角方向に回すための垂直軸の駆動部27とを備えている。これらの駆動部26、27にはモータやギア類が用いられる。アーム部18は互いに直交する2軸方向に支持部17を個別に制御されるようになっている。図5は発射装置10による発射準備、発射及び抜弾の各作業を説明するための図である。既述の符号はそれらと同じ要素を表す。上述の構成を有する発射装置10の発射筒13は飛しょう体11が収納された状態にある。図5aに発射筒13の装填準備の作業内容例を示す。リンクアーム24はその根元を中心に旋回し、支持部17を高い位置から低い位置に向けて動かす。リンクアーム24はこのリンクアーム24の姿勢が水平になる位置まで支持部17を降ろす。図5bに発射筒13の装填作業例を示す。発射装置10はガイドピン15をガイド穴14に挿入する。図5cに電磁式の装填方式を用いた装填作業例を示す。一例として、発射装置10のベース25と、レール12の励磁装置との間の回路を配線ケーブルによりあるいは無線により接続しておき、アーム部18の動作などによってガイドピン15とガイド穴14とを嵌合させる。コントローラ19は各励磁装置を介してガイドピン15、ガイド穴14をそれぞれS極、N極に励磁する。ガイドピン15及びガイド穴14は互いに強固に固着する。ガイドピン15とガイド穴14との間は電磁式以外に機械的なロック構造を用いることも可能である。図5dに発射筒13の発射準備時の姿勢を示す。コントローラ19は発射装置10の脳として目標方向の方位角、仰角を駆動部26、27へ指令する。支持面16上の基準位置として例えば面中心をとり、この面中心から目標方向への指向精度と、レール12による飛しょう体11の推進方向の指向精度とによって支持面16上のこの面中心から目標方向に対する要求指向精度を達成させる。支持部17及びレール12の2つの物品により指向角を決定させるため、ハードウェアの誤差を極めて小さく抑えることができ高い精度で指向精度を得られる。装填が完了後、コントローラ19は発射装置10が発射体勢になるようにリンクアーム24を動かす。発射装置10は発射を実施する。図5dの姿勢で、発射装置10は飛しょう体11を発射させる。発射装置10は電磁式の固定を実施する代わりに、クリップ等による機械的な固定を用いてもよく、この場合も図5dの姿勢のまま発射体勢に入る。図5eに発射筒13の抜弾時の作業内容例を示す。コントローラ19はガイドピン15、ガイド穴14が互いに同じ磁極になるように励磁する。これらのガイドピン15とガイド穴14とが離反する。あるいは機械的なロック構造を解除することによってガイドピン15とガイド穴14との間が離反する。このように、発射装置10は発射筒13の内部にある飛しょう体11を支えている支持部17を発射装置10側のリンクアーム24で直接保持することができ、そのまま射撃可能となる。飛しょう体11を支えている支持部17のみ、強度、剛性及び精度を要し、その他の発射装置10の構成品を省略しもしくは簡略化することができる。この結果、発射装置10のうち発射筒13部分の軽量化ができ、低コスト化を図ることができるようになる。従来例に係る発射装置は支持部及びレールを有し、更に、目標方向の指令値に対して誤差を発生させる要因となるハードウェアを有する。このハードウェアとして従来例に係る発射装置は、パレット、発射筒等の土台部分を有する。パレットとは複数枚の板を寄せて組み合わせて成る略四角形状で厚みを持つトレイである。パレット、発射筒の寸法精度と、これらのパレット及び発射筒とレールとの寸法精度や組立精度を高い精度で小さい誤差範囲に抑える必要がある。また、パレット、固定枠及びパレット、固定枠間の固定機構といった追加構成品は、飛しょう体の推進力の反作用である発射反力を作用される。追加の構成品はこの発射反力に耐えるための強度を要する。この強度を実現する構造を発射装置に持たせることは、従来例では発射装置のさらなる質量増及びコスト増となる。これに対して発射装置10は、土台部分の寸法誤差と、土台部分及びレール間の組立誤差を考慮せずにハードウェアの誤差を極めて小さく抑えることができるようになる。複数の部品を用いた場合に生じる誤差の積み重なりをこの発射装置10は起こさないようにすることができる。追加の構成品を設ける場合に必要な発射反力に耐える強度の計算といった無駄をなくすことができる。また、発射装置10では、飛しょう体11の搭載及び卸下の作業を簡略化することができ運用上の作業効率を上げることができる。ハードウェアの誤差を極めて小さくすることにより、地上から空に向かって飛しょう体11を発射する短距離のシステムとしては、ハードウェアに対する高い指向精度を達成できる。このシステムは、必要な任務が発生したときに、迅速に動作することが可能になる。また、発射装置10は従来例に比べてシンプルに構成することができる。主要な部品の点数を減らすことによって、飛しょう体11とレール12との間に生じうるガタだけを調整すればよいことになり、調整対象の箇所が減るという点で作業効率を上げることができる。1980年代の一世代前のシステムでは、飛しょう体はコンテナ内に収納された状態で倉庫内で貯蔵され、貯蔵、保管されている。発射前、クレーン等の装填機構によりコンテナを貯蔵庫から搬出する。飛しょう体は運搬車等でコンテナのまま発射装置近傍まで運搬させる。人力及び装填機構によりコンテナから飛しょう体を取出し、その飛しょう体を発射装置へ搭載している。この作業は飛しょう体の載せ替えを要し、手間がかかる。また、装填機構を使った場合は、コスト高、質量の増大、機構部のメンテナンス等と多岐にわたり作業の負荷が増える。更に、発射装置へ搭載した後、発射を実施しない場合、飛しょう体を卸下し、再度コンテナへ収納する必要がある。一世代前の取扱い方式では取出し及び装填作業の作業自体に手間がかかる。そこで、従来、その手間を省くために、飛しょう体を収納した状態で貯蔵及び射撃をできる発射筒が主流となりつつある。それでも、発射筒、及び発射筒を固定する機構が必要である。通常、発射筒には固定枠、発射装置側にはパレットを設置し、パレットの固定機構部分に発射筒の固定枠を取付ける構造が一般的である。しかし、従来の方法では、発射装置は飛しょう体を発射する機能のみを有すればよいにも関わらず、クレーン等の装填機構を要する。従来例による装填方法では、発射装置に、パレットと、固定枠と、これらのパレット及び固定枠間の固定機構との各構成品を持つことを要する。これらのパレット、固定枠及び固定機構等の各質量が発射装置全体の質量増及びコスト増を生んでいる。一般に、地上から空に向かって飛しょう体を発射するシステムでは、近距離を飛来する目標物に対しては、この目標物が発射装置へ接近するまでの時間が短い。発射装置は極めて短時間内に目標物への指向角に追随し目標物に対して高い精度で飛しょう体を向ける必要がある。そのため、飛しょう体を固定しているレール、内面側にレールが取付けられる発射筒、発射筒の外面側の固定枠、固定枠が取付けられるパレット等が組立てられた状態で、全てのハードウェアに高い指向角精度が要求される。発射装置には、指向精度の誤差が極めて小さい値であることが厳格に求められる。発射装置には、強度だけでなく、指向角精度を満足するための精度の高いものづくりが要求される。発射装置には、飛しょう体を収納した発射筒を搭載した状態での撓みも含めた精度が要求されるため、発射装置を構成する構造体への高い剛性が必要となる。一世代前の時代のようなクレーンといった装填機構を発射装置に付加する場合、発射装置が複雑化する。また、従来技術のように飛しょう体を内蔵する発射筒を用いた場合、飛しょう体から発射装置までの間に介在する複数付加された構成品に強度及び剛性を求め、高い値の寸法精度、組立精度が必要となり、構成品数の増加は、質量増以上にコスト増への影響が大きい。発射装置の本来の機能は土台に飛しょう体を載っければよいが、従来例では、発射筒に電気的なインターフェース機能を持たせてやり、高い精度で取付ける必要がる。そうすると、どうしてもコストアップとなり、発射装置全体質量が増す。従来例のように飛しょう体のみの搭載もしくは発射筒のまま搭載し、飛しょう体が飛び出すことをモデル化すると、発射反力のパワーを発射装置は受け止めるという構造計算を要する。そうすると、何も覆われない状態で飛しょう体が飛んで行ったときの反力より、無駄な大きさの反力が発射装置側へかかる。発射筒をしっかり発射装置に固定するためのパレットやパレット構成品が必要になる。そのためパレットよりも下方の発射装置側の構成品もそれに耐えるための強度や構造が必要になってくる。本実施形態に係る発射装置はこのような状況を一括して解決する。なお、上記実施形態では基準位置として面中心をとったが、基準位置は支持面16上の任意の位置や領域をとることができる。ガイド穴14の開口形状や深さは種々変更可能である。突起部材はガイドピン15であったが、ガイドピン15のピン形状やピン長さは種々変更できる。断面丸形や矩形のガイドピン15を用いても良い。突起部材としてピンと異なる例えば板状、棒状を用いても良い。穴と突起部材とにそれぞれ溝状の凹凸を設ける等してもよい。これらの変形をして実施したに過ぎない実施品に対し、本実施形態に係る発射装置の優位性は何ら損なわれるものではない。目標方向への指向精度を向上させるため、突起部材の本数は一本であることがよりシンプルに位置合わせの精度を上げることが可能である。突起部材の本数が多くなり、又は複雑な構造をとると、精度を高めることが難しくなることがある。突起部材を多くし、複雑化させると、突起部材の本数が一本であるときに達成した精度と同じ精度を達成するためには個々の部品の寸法精度や組み付け後のアセンブリ精度に高い値を要求される。支持部17の支持面16の形状は平坦面を持つ半球形状あるいは蒲鉾形形状であったが、この支持面16はパラボラアンテナのアンテナ面のように凹曲面であってもよい。凹曲面によって支持部17はレール12を受け止める。この場合、凹曲面の中心部にガイドピン15などの突起部材を設けるようにする。いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。