"熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する箔接着用トナーを用いて電子写真法によって画像支持体上に形成された箔接着用トナー画像部に、箔を接触させて加熱することにより、前記箔接着用トナー画像部上に箔を接着させて箔画像を形成させ、その後に、前記箔画像が形成された画像支持体上に、少なくとも1種の可視画像用トナーを用いて電子写真法によって形成された可視トナー像を、200°C以下で加熱しながら加圧して定着することにより、可視画像を形成する画像形成方法において使用される箔接着用トナーであって、温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́が、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあることを特徴とする箔接着用トナー。クリアトナーであることを特徴とする請求項1に記載の箔接着用トナー。ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される分子量が60,000以上の樹脂成分の含有比率が10~30面積である結着樹脂を含有することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の箔接着用トナー。請求項1~請求項3のいずれかに記載の箔接着用トナーを製造する方法であって、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する結着樹脂微粒子が分散されてなる水系媒体中に、金属塩からなる凝集剤を添加することにより当該結着樹脂微粒子を凝集させる工程を含むことを特徴とする箔接着用トナーの製造方法。熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する箔接着用トナーを用いて、電子写真法によって画像支持体上に箔接着用トナー画像部を形成する工程、前記箔接着用トナー画像部上に、箔を接触させて加熱することにより、前記箔接着用トナー画像部上に箔画像を形成する箔画像形成工程、前記箔画像が形成された画像支持体上に、少なくとも1種の可視画像用トナーを用いて電子写真法によって可視トナー像を形成し、200°C以下で加熱しながら加圧して定着することにより、可視画像を形成する可視画像形成工程を有する画像形成方法において、前記箔接着用トナーが、温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́が、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあるものであることを特徴とする画像形成方法。ところで、画像支持体上に箔を転写して箔画像を形成した後、加熱加圧処理を加えることがある。具体的には、追い刷りと呼ばれる、箔画像が形成された画像支持体上にトナーを用いて通常の可視トナー像を形成してこれを加熱しながら加圧して定着して可視画像を形成させることがある。しかしながら、トナーによって接着して形成された箔画像が形成された画像支持体に対して加熱加圧処理を施すと、箔の接着に係るトナーが加熱により再び溶融または軟化し、加熱によって箔画像にスジなどが入る仕上がり不良が発生することがある。そのため、箔画像が形成された画像支持体上にさらに画像を形成させる場合、インクジェット方式やオフセット印刷方式などの電子写真方式以外の画像形成方法を用いることが検討されたが、画像支持体の材質が制限されることや、作業工程が煩雑化することなどの問題があった。本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、トナーを用いた接着による箔画像の接着性が良好で、さらに、画像支持体に可視画像を形成するために加熱加圧処理を施した場合においても、箔画像にスジなどの仕上がり不良を発生させることがなく、良好な仕上がり状態の箔画像と所望の可視画像の両方が得られる画像形成方法に用いることができる箔接着用トナーおよびその製造方法並びに画像形成方法を提供することにある。本発明の箔接着用トナーは、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する箔接着用トナーを用いて電子写真法によって画像支持体上に形成された箔接着用トナー画像部に、箔を接触させて加熱することにより、前記箔接着用トナー画像部上に箔を接着させて箔画像を形成させ、その後に、前記箔画像が形成された画像支持体上に、少なくとも1種の可視画像用トナーを用いて電子写真法によって形成された可視トナー像を、200°C以下で加熱しながら加圧して定着することにより、可視画像を形成する画像形成方法において使用される箔接着用トナーであって、温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́が、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあることを特徴とする。本発明の箔接着用トナーは、クリアトナーであることが好ましい。本発明の箔接着用トナーにおいては、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される分子量が60,000以上の樹脂成分の含有比率が10~30面積である結着樹脂を含有することが好ましい。本発明の箔接着用トナーの製造方法は、上記の箔接着用トナーを製造する方法であって、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する結着樹脂微粒子が分散されてなる水系媒体中に、金属塩からなる凝集剤を添加することにより当該結着樹脂微粒子を凝集させる工程を含むことを特徴とする。本発明の画像形成方法は、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する箔接着用トナーを用いて、電子写真法によって画像支持体上に箔接着用トナー画像部を形成する工程、前記箔接着用トナー画像部上に、箔を接触させて加熱することにより、前記箔接着用トナー画像部上に箔画像を形成する箔画像形成工程、前記箔画像が形成された画像支持体上に、少なくとも1種の可視画像用トナーを用いて電子写真法によって可視トナー像を形成し、200°C以下で加熱しながら加圧して定着することにより、可視画像を形成する可視画像形成工程を有する画像形成方法において、前記箔接着用トナーが、温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́が、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあるものであることを特徴とする。本発明の箔接着用トナーによれば、箔接着用トナーが特定の貯蔵弾性率を有するものであることにより、箔画像の接着性が良好で、さらに、可視トナー像を定着させるために200°C以下に加熱しながら加圧した場合においても、加熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が弾性を失って流動が生じることが極めて抑制されるために、加圧されても画像支持体に接着された箔に歪みによるスジなどが生じることがなく、従って、箔画像形成工程における所期の仕上がり状態が維持された状態において可視画像を形成することができ、その結果、良好な仕上がり状態の箔画像および所望の可視画像の両方が得られた画像を、簡単に形成することができる。以下、本発明について具体的に説明する。本発明の箔接着用トナーは、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有する箔接着用トナーを用いて電子写真法によって画像支持体上に形成された箔接着用トナー画像部に、箔を接触させて加熱することにより、箔接着用トナー画像部上に箔を接着させて箔画像を形成する箔画像形成工程を行い、その後に、箔画像が形成された画像支持体上に、少なくとも1種の可視画像用トナーを用いて電子写真法によって形成された可視トナー像を、200°C以下で加熱しながら加圧して定着することにより、可視画像を形成する可視画像形成工程、いわゆる追い刷り工程を行う画像形成方法において使用される箔接着用トナーである。貯蔵弾性率そして、本発明の箔接着用トナーは、温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́以下、貯蔵弾性率G ́160~180ともいう。が、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあるものとされる。本発明において、貯蔵弾性率G ́160~180が1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあるとは、温度160~180°Cの温度範囲のいずれの温度における貯蔵弾性率G ́も、1×103N/m2以上5×104N/m2以下の範囲にあることをいう。通常、貯蔵弾性率G ́は温度が低いほど高い値を示すので、本発明の箔接着用トナーは、温度160°Cにおける貯蔵弾性率G ́が5×104N/m2以下であり、かつ、温度180°Cにおける貯蔵弾性率G ́が1×103N/m2以上であればよい。箔画像を形成した後に可視トナー像の定着を行うと、加熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が弾性を失って流動が生じることや、加圧によって画像支持体に接着された箔に歪みによるスジなどが生じることなどがあり、可視トナー像の定着温度が高いほどその影響は大きくなる。すなわち、可視トナー像を高い温度で定着する場合に、箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が弾性を失って流動が生じやすくなり、また、箔の歪みによるスジが発生しやすくなる。箔接着用トナーの貯蔵弾性率G ́160~180が上記の範囲にあることによって、可視トナー像を定着させるために加熱加圧処理を施した場合においても加熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が弾性を失って流動が生じることが極めて抑制されるために、加圧されても画像支持体に接着された箔に歪みによるスジなどが生じることがなく、従って、箔画像形成工程における所期の仕上がり状態が維持された状態において可視画像を形成することができ、その結果、良好な仕上がり状態の箔画像および所望の可視画像の両方が得られた画像を、簡単に形成することができる。一方、箔接着用トナーの貯蔵弾性率G ́160~180が過小、すなわち可視トナー像を定着させるための加熱加圧処理において箔接着用トナーの加熱される温度における貯蔵弾性率G ́が1×103N/m2未満である場合は、可視トナー像を定着させるために加熱加圧処理を施したときに、加熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が弾性を失って流動が生じ、加圧によって画像支持体に接着された箔に歪みによるスジなどが生じる。また、箔接着用トナーの貯蔵弾性率G ́160~180が過大、すなわち可視トナー像を定着させるための加熱加圧処理において箔接着用トナーの加熱される温度における貯蔵弾性率G ́が5×104N/m2を超える場合は、箔接着用トナー画像部に十分な接着性が得られない、または、箔画像の形成に係る加熱温度を高く設定する必要および/または加圧力を大きくする必要があるために環境負荷が大きくなると共に箔の欠損などが生じる。図1に、貯蔵弾性率G ́160~180が上記の範囲にある、本発明の箔接着用トナーの粘弾性曲線の一例図1におけるa、および、貯蔵弾性率G ́160~180が上記の範囲から逸脱した、比較用のトナーの粘弾性曲線の一例図1におけるbを示す。箔接着用トナーの貯蔵弾性率G ́160~180は、MR-500ソリキッドメータ株レオロジ社製を用いて、以下の手順1~5に従って測定されたものである。1箔接着用トナーを温度20±1°C、相対湿度50±5RHの環境下において、測定試料シャーレに入れ平らにならし、12時間以上放置した後、0.6gを圧縮成型器に装填し、3tの荷重を30秒間加えることにより、直径1cmのペレットを作製する。2ペレットを直径0.977cmのパラレルプレートに装填する。3測定部温度をトナーの軟化点-20°C、パラレルプレートギャップを3mmに設定する。この設定により、測定部はトナーの軟化点-20°Cに加熱され、ギャップが3mmになるまでペレットは圧縮される。その後、35°Cまで放冷する。4測定部温度を35°Cに設定した後、周波数1.0Hzの正弦波振動を加えながら、測定部を毎分5°Cの昇温速度で200°Cまで昇温し、160°Cから180°Cにおける複素弾性率Gを測定する。ひずみ角は自動ひずみ制御にて行う。5複素弾性率Gから、貯蔵弾性率G ́を算出する。箔接着用トナーの軟化点は、フローテスター法によって測定されたものである。具体的には、まず、温度20±1°C、相対湿度50±5RHの環境下において、測定試料シャーレに入れ平らにならし、12時間以上放置した後、1.1gを測り取り、成型器SSP-A島津製作所社製によって3tの荷重を30秒間加えることにより、直径1cmの円柱型の成型サンプルを作成する。次いで、この成型サンプルを、温度24±5°C、相対湿度50±20RHの環境下において、フローテスターCFT-500D島津製作所社製により、荷重196N20kgf、開始温度80°C、予熱時間300秒間、昇温速度6°C/分の条件で、円柱型ダイの穴1mm径×1mmより、直径1cmのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値5mmの設定で測定したオフセット法温度Toffsetを、軟化点とした。箔接着用トナー本発明の箔接着用トナーは、画像支持体上に箔を接着するための接着剤としての作用が発現されるトナーであって、熱可塑性樹脂を含む結着樹脂を含有するものであり、着色剤を含むカラートナーであってもよく、透明なクリアトナーであってもよいが、箔画像やその後に形成される可視画像の視認性に対する影響が小さいことから、クリアトナーであることが好ましい。本発明において、クリアトナーとは、光吸収や光散乱の作用により色が認識されないトナーのことをいう。クリアトナーは実質的に無色透明であればよく、例えば、顔料、染料などの着色剤を含まないトナーや、顔料、染料などの着色剤を色認識できない程度に含むトナー、結着樹脂やワックス、外添剤の種類や添加量により透明度が若干低くなっているトナーなども含まれる。熱可塑性樹脂本発明の箔接着用トナーを構成する箔接着用トナー粒子の結着樹脂に含有される熱可塑性樹脂としては、スチレン系樹脂、メタアクリル系樹脂、スチレン-メタアクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン樹脂、ポリウレタン樹脂などの公知の種々の熱可塑性樹脂を挙げることができる。これらは1種または2種以上を組み合わせて用いることができる。本発明の箔接着用トナーは、当該箔接着用トナー粒子に含有される結着樹脂が、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される分子量が60,000以上の樹脂成分の含有比率以下、高分子量成分比率ともいう。が10~30面積であるものであることが好ましい。この高分子量成分比率は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される、結着樹脂由来のピークの面積を100としたときの、分子量が60,000以上の樹脂成分の面積率をいう。なお、当該結着樹脂は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される分子量のピーク値が10,000~30,000程度のものであることが好ましい。上記のような高分子量成分比率を有することによって、箔画像形成工程において熱が付与されたときに適度な接着性が得られながら、追い刷り工程において付与された熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部が変形するような流動性が生じることがないために、加圧されても画像支持体に接着された箔に歪みによるスジなどが生じることがなく、従って、箔画像形成工程における所期の仕上がり状態が維持された状態において可視画像を形成することができる。高分子量成分比率が過小である場合は、箔接着用トナーの結着樹脂を構成する樹脂分子鎖同士の絡み合いが十分に得られずに樹脂分子間の凝集力が不足することに起因して、熱による箔接着用トナー画像部の変形が生じ易く、追い刷り工程において箔画像が形成された画像支持体に加熱しながら加圧した場合に箔の歪みによるスジなどが生じるおそれがある。さらに、高分子量成分比率が過大である場合は、箔接着用トナーの結着樹脂を構成する樹脂分子の分子間凝集力が強すぎるため、箔画像の形成に係る加熱温度を高く設定する必要があり、環境負荷が大きくなる。本発明の箔接着用トナーに含有される結着樹脂の分子量のピーク値および高分子量成分比率は、以下のように測定される分子量に基づいて算出したものである。分子量は、テトラヒドロフランTHF可溶分のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによって測定される。すなわち、装置HLC-8220東ソー社製およびカラムTSKguardcolumnTSKgelSuperHZM-M3連東ソー社製を用い、カラム温度を40°Cに保持しながら、キャリア溶媒としてテトラヒドロフランTHFを流速0.2ml/minで流し、測定試料箔接着用トナーを室温において超音波分散機を用いて5分間処理を行う溶解条件で濃度1mg/mlになるようにテトラヒドロフランに溶解させ、次いで、ポアサイズ0.2μmのメンブランフィルターで処理して試料溶液を得、この試料溶液10μLを上記のキャリア溶媒と共に装置内に注入し、屈折率検出器RI検出器を用いて検出し、測定試料の有する分子量分布を単分散のポリスチレン標準粒子を用いて測定した検量線を用いて算出する。検量線測定用の標準ポリスチレン試料としては、PressureChemical社製の分子量が6×102、2.1×103、4×103、1.75×104、5.1×104、1.1×105、3.9×105、8.6×105、2×106、4.48×106のものを用い、少なくとも10点程度の標準ポリスチレン試料を測定し、検量線を作成した。また、検出器には屈折率検出器を用いた。また、得られた分子量チャートの分子量が60,000の箇所に境界線を引き、当該分子量が60,000以上の面積率を算出することにより、高分子量成分比率を得た。箔接着用トナーの作製方法本発明の箔接着用トナーを作製する方法としては、特に限定されず、混練粉砕法、懸濁重合法、乳化凝集法、乳化会合法、ミニエマルション重合凝集法、その他の公知の方法などを挙げることができる。箔接着用トナーを製造する方法としては、特に、スチレン-アクリル系樹脂を含有する結着樹脂を用いる場合には、結着樹脂における高分子量成分比率の制御が容易であることから、乳化会合法を用いることが好ましい。以下に一例として乳化会合法の例を挙げる。乳化会合法は、乳化重合法によって製造された結着樹脂よりなる微粒子以下、結着樹脂微粒子という。の分散液を、必要に応じて他の着色剤微粒子、ワックス微粒子などの箔接着用トナー粒子構成成分の分散液も共に混合し、pH調整による微粒子表面の反発力と電解質体よりなる凝集剤の添加による凝集力とのバランスを取りながら緩慢に凝集させ、平均粒径および粒度分布を制御しながら会合を行うと同時に、加熱撹拌することで微粒子間の融着を行って形状制御を行うことにより、箔接着用トナー粒子を製造する方法である。この結着樹脂微粒子としては、組成の異なる結着樹脂よりなる2層以上の構成とすることもでき、この場合、常法に従った乳化重合処理第1段重合により調製した第1樹脂微粒子の分散液に、重合開始剤と重合性単量体とを添加し、この系を重合処理第2段重合する多段重合法を採用することができる。結着樹脂微粒子を多段重合法により形成する場合においては、用いるラジカル重合開始剤、連鎖移動剤などの種類および/または添加量によって、所期の高分子量成分比率を有する結着樹脂微粒子を作製することができ、その結着樹脂微粒子を用いることによって、所期の高分子量成分比率を有するトナー粒子を作製することができる。また、低分子量の結着樹脂微粒子と、高分子量の結着樹脂微粒子を任意の比率で混合したものを用いることによっても、所期の高分子量比率を有するトナー粒子を作製することができる。さらに、箔接着用トナーを作製する方法として乳化会合法を用いる場合においては、結着樹脂を酸基を有する重合性単量体から得られる樹脂を含むものとして、当該結着樹脂を形成するための重合性単量体中の酸基を有する重合性単量体の量と結着樹脂微粒子を凝集するときに添加する凝集剤の添加量とによってイオン架橋構造の量を調整することができ、その結果、箔接着用トナーの貯蔵弾性率G ́を調整することができる。イオン架橋構造は、酸基を有する構造単位を含有する樹脂に、多価金属を反応させることにより形成することができる。イオン架橋構造とは、カルボキシル基と多価金属イオンとの配位結合イオン結合によって生じる架橋構造である。本発明の箔接着用トナーを乳化会合法によって得る場合の製造工程の一例を具体的に示すと、1水系媒体中において結着樹脂を形成すべき重合性単量体にラジカル重合開始剤を作用させることにより結着樹脂微粒子を得る結着樹脂微粒子重合工程、2結着樹脂微粒子が存在している水系媒体中に、凝集剤を添加し、温度調節することにより、塩析を進行させると同時に凝集融着を行い、会合粒子を形成する会合工程、3会合粒子の形状制御をすることにより箔接着用トナーを形成する熟成工程、4水系媒体から箔接着用トナー粒子を濾別し、当該箔接着用トナー粒子から界面活性剤などを除去する濾過、洗浄工程、5洗浄処理された箔接着用トナー粒子を乾燥する乾燥工程、6乾燥処理された箔接着用トナー粒子に外添剤を添加する外添剤添加工程から構成される。ここに、水系媒体とは、水50~100質量と、水溶性の有機溶媒0~50質量とからなる媒体をいう。水溶性の有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、テトラヒドロフランを例示することができ、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノールなどの得られる樹脂を溶解しないアルコール系有機溶媒が好ましい。1結着樹脂微粒子重合工程この結着樹脂微粒子重合工程は、具体的には、例えば、水系媒体中に少なくとも後述の重合性単量体を添加し、機械的エネルギーを付与して分散させて油滴を形成させておき、この状態において重合性単量体を乳化重合によりラジカル重合反応することにより、大きさが例えば体積基準のメジアン径で50~300nm程度の結着樹脂微粒子を形成するものである。油滴を形成するための機械的エネルギーを付与するための分散装置としては、特に限定されるものではなく、例えば高速回転するローターを備えた市販の撹拌装置クレアミックスCLEARMIXエムテクニック社製などが代表的に挙げられる。高速回転可能なローターを備えた前述の撹拌装置の他にも、超音波分散装置や機械式ホモジナイザー、マントンゴーリン、圧力式ホモジナイザーなどの装置を用いることができる。ラジカル重合反応に係る温度は、用いる重合性単量体やラジカル重合開始剤の種類によっても異なるが、例えば50~100°Cであることが好ましく、より好ましくは55~90°Cである。また、ラジカル重合反応にかかる時間は、用いる重合性単量体の種類やラジカル重合開始剤からのラジカルの反応速度によっても異なるが、例えば2~12時間であることが好ましい。箔接着用トナーの結着樹脂に含有される熱可塑性樹脂を得るための重合性単量体としては、例えば以下のものが挙げられる。スチレン系単量体スチレンあるいはスチレン誘導体スチレン、o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、p-フェニルスチレン、p-エチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、p-tert-ブチルスチレン、p-n-ヘキシルスチレン、p-n-オクチルスチレン、p-n-ノニルスチレン、p-n-デシルスチレン、p-n-ドデシルスチレンなど;メタクリル酸系単量体メタクリル酸あるいはメタクリル酸エステル誘導体メタクリル酸、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸n-オクチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチルなど;アクリル酸系単量体アクリル酸あるいはアクリル酸エステル誘導体アクリル酸、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸n-オクチル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニルなど。以上の重合性単量体は、1種または2種以上を組み合わせて使用することができる。また、イオン架橋構造を形成させる観点から、酸基を有する重合性単量体を併用することが好ましい。酸基を有する重合性単量体としては、カルボン酸基、スルホン酸基、スルフィン酸基、ホスホン酸基またはホウ酸基などの1種または2種以上を有するものが挙げられる。これらのうち、酸の強度および共重合の容易さから、カルボン酸基を有する重合性単量体が特に好ましく用いられる。カルボン酸基を有する重合性単量体の具体例としては、アクリル酸、メタクリル酸、αーエチルアクリル酸、クロトン酸等のアクリル酸、およびα-アルキル誘導体あるいはβ-アルキル誘導体;フマル酸、マレイン酸、シトラコン酸、イタコン酸等の不飽和ジカルボン酸;コハク酸モノアクリロイルオキシエチルエステル、コハク酸モノアクリロイルオキシエチレンエステル、フタル酸モノアクリロイルオキシエチルエステル、フタル酸モノメタクリロイルオキシエチルエステルなどの不飽和ジカルボン酸モノエステル誘導体などが挙げられる。これらの酸基を有する重合性単量体の使用量は、全重合性単量体の3~10程度であることが好ましい。また、上記のスチレン系単量体および/またはメタアクリル酸系単量体と共に、以下のビニル系の重合性単量体を用いることもできる。オレフィン類エチレン、プロピレン、イソブチレンなど;ビニルエステル類プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニルなど;ビニルエーテル類ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテルなど;ビニルケトン類ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトンなど;N-ビニル化合物類N-ビニルカルバゾール、N-ビニルインドール、N-ビニルピロリドンなど;その他ビニルナフタレン、ビニルピリジンなどのビニル化合物類、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミドなどのアクリル酸あるいはメタクリル酸誘導体など。さらに、上記のスチレン系単量体および/またはメタアクリル酸系単量体と共に、以下の多官能性ビニル類を使用して熱可塑性樹脂を架橋構造のものとすることもできる。多官能性ビニル類エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなど。界面活性剤結着樹脂微粒子重合工程においては、水系媒体中に微粒子を安定に分散させるために、適宜の分散安定剤を添加することができる。分散安定剤としては、例えばリン酸三カルシウム、リン酸マグネシウム、リン酸亜鉛、リン酸アルミニウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウム、メタケイ酸カルシウム、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、ベントナイト、シリカ、アルミナなどが挙げられる。また、ポリビニルアルコール、ゼラチン、メチルセルロース、ドデシルベンゼンスルフォン酸ナトリウム、エチレンオキサイド付加物、高級アルコール硫酸ナトリウムなどの一般に界面活性剤として使用されるものも分散安定剤として使用することができる。このような界面活性剤としては、従来公知の種々のイオン性界面活性剤やノニオン系界面活性剤などを用いることができる。イオン性界面活性剤としては、ドデシルベンゼンスルフォン酸ナトリウム、アリールアルキルポリエーテルスルフォン酸ナトリウム、3,3-ジスルフォンジフェニル尿素-4,4-ジアゾ-ビス-アミノ-8-ナフトール-6-スルフォン酸ナトリウム、オルト-カルボキシベンゼン-アゾ-ジメチルアニリン、2,2,5,5-テトラメチル-トリフェニルメタン-4,4-ジアゾ-ビス-β-ナフトール-6-スルフォン酸ナトリウムなどのスルフォン酸塩;ドデシル硫酸ナトリウム、テトラデシル硫酸ナトリウム、ペンタデシル硫酸ナトリウム、オクチル硫酸ナトリウムなどがあり、脂肪酸塩には、オレイン酸ナトリウム、ラウリン酸ナトリウム、カプリン酸ナトリウム、カプリル酸ナトリウム、カプロン酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム、オレイン酸カルシウムなどの硫酸エステル塩;脂肪酸塩などが挙げられる。また、ノニオン系界面活性剤としては、例えばポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイドとポリエチレンオキサイドの組み合わせ、ポリエチレングリコールと高級脂肪酸とのエステル、アルキルフェノールポリエチレンオキサイド、高級脂肪酸とポリエチレングリコールのエステル、高級脂肪酸とポリプロピレンオキサイドのエステル、ソルビタンエステルなどが挙げられる。ワックス本発明の箔接着用トナー粒子中にワックスを含有させる場合に用いるワックスとしては、特に限定されるものではなく、例えば、ポリエチレンワックス、酸化型ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、酸化型ポリプロピレンワックス、カルナウバワックス、サゾールワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、ホホバ油ワックス、蜜蝋ワックスなどを挙げることができる。箔接着用トナー粒子中にワックスを含有させる方法としては、上述のように結着樹脂微粒子をワックスを含有するものとして構成する方法や、箔接着用トナー粒子を形成する会合工程において、水系媒体中にワックス微粒子が分散されてなる分散液を添加し、結着樹脂微粒子と着色剤微粒子とワックス微粒子とを塩析、凝集、融着させる方法などを挙げることができ、これらの方法を組み合わせてもよい。箔接着用トナー粒子中におけるワックスの含有割合としては、結着樹脂100質量部に対して通常0.5~5質量部とされ、好ましくは1~3質量部とされる。ワックスの含有割合が結着樹脂100質量部に対して0.5質量部未満であると、十分なオフセット防止効果が得られず、一方、結着樹脂100質量部に対して5質量部より大きいと、得られる箔接着用トナーが透光性や色再現性の低いものとなる。また、ワックスの滲みだしにより、箔80c図5参照の接着が妨げられることがある。荷電制御剤本発明の箔接着用トナー粒子中に荷電制御剤を含有させる場合に用いる荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電を与えることのできる物質であり、かつ、無色のものであれば特に限定されず、公知の種々の正帯電性の荷電制御剤および負帯電性の荷電制御剤を用いることができる。箔接着用トナー粒子中における荷電制御剤の含有割合としては、結着樹脂100質量部に対して0.01~30質量部であることが好ましく、より好ましくは0.1~10質量部である。箔接着用トナー粒子中に荷電制御剤を含有させる方法としては、上記に示したワックスを含有させる方法と同様の方法を挙げることができる。重合開始剤結着樹脂微粒子重合工程において使用される重合開始剤としては、適宜の油溶性または水溶性の重合開始剤を使用することができる。油溶性の重合開始剤の具体例としては、例えば、1アゾ系またはジアゾ系重合開始剤2,2’-アゾビス-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、1,1’-アゾビスシクロヘキサン-1-カルボニトリル、2,2’-アゾビス-4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、アゾビスイソブチロニトリルなど;2過酸化物系重合開始剤ベンゾイルパーオキサイド、メチルエチルケトンペルオキサイド、ジイソプロピルペルオキシカーボネート、クメンヒドロペルオキサイド、t-ブチルヒドロペルオキサイド、ジ-t-ブチルペルオキサイド、ジクミルペルオキサイド、2,4-ジクロロベンゾイルペルオキサイド、ラウロイルペルオキサイド、2,2-ビス-4,4-t-ブチルペルオキシシクロヘキシルプロパン、トリス-t-ブチルペルオキシトリアジンなどが挙げられる。また、水溶性の重合開始剤の具体例としては、例えば、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウムなどの過硫酸塩、アゾビスアミノジプロパン酢酸塩、アゾビスシアノ吉草酸及びその塩、過酸化水素などが挙げられる。連鎖移動剤結着樹脂微粒子重合工程においては、結着樹脂の分子量を調整することを目的として、一般的に用いられる連鎖移動剤を用いることができる。連鎖移動剤としては特に限定されるものではなく、例えばn-オクチルメルカプタン、ドデシルメルカプタン、tert-ドデシルメルカプタン、n-オクチル-3-メルカプトプロピオン酸エステル、ターピノーレン、四臭化炭素、α-メチルスチレンダイマーなどを挙げることができる。2会合工程~6乾燥処理された箔接着用トナー粒子に外添剤を添加する外添剤添加工程については、従来公知の種々の方法に従って行うことができる。凝集剤会合工程において使用される凝集剤としては、1価、2価または3価の金属イオンが挙げられるが、イオン架橋構造を形成させる観点から、2価または3価の金属イオンを用いることが好ましく、このような金属イオンとしては、マグネシウムイオン、カルシウムイオン、ストロンチウムイオン、バリウムイオン、亜鉛イオン、アルミニウムイオンなどが挙げられる。これらの中でも、マグネシウムイオン、アルミニウムイオンが特に好ましく用いられる。なお、これらの金属イオンを組み合わせて用いることもできる。また、上記の金属イオンの塩化物、臭化物、硫化物、およびそれらの水和物も用いることができる。また、凝集剤の添加量は、結着樹脂微粒子450質量部に対して、40~100質量部であることが好ましい。外添剤上記の箔接着用トナー粒子は、そのままで本発明の箔接着用トナーを構成することができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、当該箔接着用トナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加して本発明の箔接着用トナーを構成してもよい。外添剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは1種単独で、または2種以上を組み合わせて用いることができる。これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。また、外添剤としては、数平均一次粒子径が10~2000nm程度の球形の有機微粒子を用いることもできる。このような有機微粒子としては、具体的には、スチレンやメチルメタクリレートなどの単独重合体やこれらの共重合体からなる微粒子を使用することができる。これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、箔接着用トナー100質量部に対して0.05~5質量部、好ましくは0.1~3質量部とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。可視画像用トナー本発明の箔接着用トナーを用いる画像形成方法に用いられる可視画像用トナーは、200°C以下の加熱温度において好適に定着することができるものであれば特に限定されずに、一般に公知の静電荷像現像用トナーを用いることができる。この可視画像用トナーは、所望の画像を得ることができるものであれば特に限定されず、着色剤を含有するカラートナーであってもクリアトナーであってもよいが、着色剤を含有するカラートナーであることが好ましい。トナー粒子が着色剤を含有するものとして構成される場合において、着色剤としては、下記に例示するような有機または無機の各種、各色の顔料を使用することができる。すなわち、黒色のトナー用の着色剤としては、カーボンブラック、磁性体、鉄チタン複合酸化物ブラックなどを使用することができ、カーボンブラックとしてはチャンネルブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラックなどが挙げられ、また、磁性体としてはフェライト、マグネタイトなどが挙げられる。イエローのトナー用の着色剤としては、染料としてC.I.ソルベントイエロー19、同44、同77、同79、同81、同82、同93、同98、同103、同104、同112、同162など、また、顔料としてC.I.ピグメントイエロー14、同17、同74、同93、同94、同138、同155、同180、同185などを使用することができ、これらの混合物も使用することができる。マゼンタのトナー用の着色剤としては、染料としてC.I.ソルベントレッド1、同49、同52、同58、同63、同111、同122など、顔料としてC.I.ピグメントレッド5、同48:1、同53:1、同57:1、同122、同139、同144、同149、同166、同177、同178、同222などを使用することができ、これらの混合物も使用することができる。シアンのトナー用の着色剤としては、染料としてC.I.ソルベントブルー25、同36、同60、同70、同93、同95など、顔料としてC.I.ピグメントブルー1、同7、同15、同60、同62、同66、同76などを使用することができ、これらの混合物も使用することができる。着色剤の含有割合は、可視画像用トナーのトナー粒子中0.5~20質量であることが好ましく、より好ましくは2~10質量である。可視画像用トナーの作製方法本発明に係る可視画像用トナーは、上記の箔接着用トナーの作製方法において、結着樹脂の種類や量を選択することによって200°C以下の加熱温度において好適に定着することができるよう軟化点およびガラス転移点を調整し、かつ、適宜に着色剤を含有させたことの他は同様にして、作製することができる。具体的には、乳化会合法を用いて可視画像用トナーを作製する場合には、例えば、上記の箔接着用トナーの作製方法における会合工程2において、水系媒体中に結着樹脂微粒子が分散されてなる分散液に、別個に調製した水系媒体中に着色剤微粒子が分散されてなる分散液を添加して混合し、この結着樹脂微粒子および着色剤微粒子が存在している水系媒体中に、凝集剤を添加し、温度調節することにより、塩析を進行させると同時に凝集融着を行って、着色された会合粒子を形成することによって、可視画像用トナーを作製することができる。また例えば、上記の箔接着用トナーの作製方法における結着樹脂微粒子重合工程1において、結着樹脂を形成すべき重合性単量体に着色剤を添加した液を、水系媒体中に添加し、分散させて油滴を形成させ、この状態において重合性単量体を乳化重合によりラジカル重合反応することにより、着色された結着樹脂微粒子を生成させることによっても、可視画像用トナーを作製することができる。トナー粒子の粒径以上のような箔接着用トナーおよび可視画像用トナーを構成するトナー粒子の粒径は、例えば体積基準のメジアン径で4~10μmであることが好ましく、さらに好ましくは6~9μmとされる。トナー粒子の体積基準のメジアン径は、コールターカウンターマルチサイザー3ベックマンコールター社製に、データ処理用ソフトSoftwareV3.51を搭載したコンピューターシステムベックマンコールター社製を接続した装置を用いて測定、算出する。測定手順としては、測定試料箔接着用トナーまたは可視画像用トナー0.02gを、界面活性剤溶液20mL測定試料の分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で10倍希釈した界面活性剤溶液で馴染ませた後、超音波分散を1分間行い、トナー分散液を作成する。このトナー分散液を、サンプルスタンド内のISOTONIIベックマンコールター社製の入ったビーカーに、測定器表示濃度が5~10になるまでピペットにて注入する。この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値が得られる。測定機において、測定粒子カウント数を25000個、アパチャ-径を100μmにし、測定範囲である2.0~60μmの範囲を256分割しての頻度値を算出し、体積積算分率が大きい方から50の粒子径を体積基準メジアン径体積D50径とする。現像剤本発明の箔接着用トナーおよび可視画像用トナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。本発明の箔接着用トナーおよび可視画像用トナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなるバインダー型キャリアなど用いてもよい。コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン-アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレン-アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。キャリアの体積基準のメジアン径としては20~100μmであることが好ましく、更に好ましくは20~60μmとされる。キャリアの体積基準のメジアン径は、代表的には湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置ヘロスHELOSシンパティックSYMPATEC社製により測定することができる。箔本発明において、箔とは、一般の印刷によっては表現が困難な金属感や光沢感を有する文字や絵柄を画像支持体上に付与するために使用されるものである。箔としては、用途に応じて例えば金色や銀色の画像を得るための金銀箔、金属光沢をもったカラー画像を得るためのカラー顔料箔、ホログラム画像を得るためのホログラム箔などの様々な種類のものがあるが、本発明においては用いられる箔の種類は特に限定されるものではない。箔は、転写箔として箔画像形成工程に供せられる。転写箔80は、具体的には、例えば、図2に示すように、樹脂などからなるフィルム状の支持体80a上に、離型層80bを介して、箔80cが形成された層構造を有するものである。箔80cは、具体的には、離型層80b上に形成される着色剤や金属などを含有する箔層80dと、当該箔層80d上に形成され、接着性を発現する接着層80eとよりなる。支持体80aは、樹脂などからなるフィルムまたはシートや紙からなるものである。支持体80aが樹脂からなるものである場合、樹脂材料としては、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET樹脂、ポリエチレンナフタレートPEN樹脂、ポリプロピレンPP樹脂、ポリエーテルサルフォン樹脂、ポリイミド樹脂などの公知の樹脂材料が挙げられる。また、支持体80aは、単層構造のものであってもよく、多層構造のものであってもよい。離型層80bは、箔層80dおよび接着層80eからなる箔80cの支持体80aからの良好な剥離性を確保するためのものであって、この離型層80bを構成する材料としては、例えば、メラミンまたはイソシアネートを硬化剤として用いた熱硬化性樹脂、アクリレートまたはエポキシ樹脂を含有した紫外線または電子線硬化性樹脂に例えば、フッ素系またはシリコン系のモノマーまたはポリマーなどの公知のワックスを添加したものなどが挙げられる。箔層80dは、着色剤や金属材料などを含有し、画像支持体上に転写された後は美的外観を発現するものである。箔層80dは、具体的には、着色層やこれに金属層を積層させたものなどから構成されたものである、着色層としては、離型層80bからの良好な剥離性や箔画像の形成後における耐久性などの所望の性能を有する公知の樹脂に、必要に応じて公知の染料や顔料などが添加されてなる塗布組成物を、例えば、グラビアコータ、マイクログラビアコーダおよびロールコータなどによって支持体80a上の離型層80b上に塗布して乾燥することにより、形成したものなどを挙げることができる。箔層80dを形成するための樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、スチレン樹脂、メラミン樹脂などが挙げられる。金属層は、メタリックな光沢を有する層であって、金属を用いて、例えば蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法などの公知の方法によって形成することができる。金属層を形成するための金属材料としては、例えば、アルミニウム、スズ、銀、クロム、ニッケル、金などの単体の他に、ニッケル-クロム-鉄合金や青銅、アルミ青銅などの合金を用いることができる。金属層は、厚さ約10~100nmとすることができる。また、金属層としては、例えば、水洗シーライト加工、エッチング加工、レーザ加工などの公知の加工方法を利用して規則的な模様を付与するパターニング処理を施したものとすることもできる。接着層80eは、例えば、加熱により結着性を発現させるいわゆるホットメルトタイプと呼ばれる感熱性の接着剤よりなるものとすることができる。感熱性の接着剤としては、例えば、アクリル樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、エポキシ樹脂およびエチレン-ビニルアルコール共重合体などのホットメルトタイプの接着剤に使用することができる公知の種々の熱可塑性樹脂が挙げられる。接着層80eは、例えば、グラビアコータ、マイクログラビアコータおよびロールコータなどを用いて、感熱性の接着剤を形成する熱可塑性樹脂を箔層80d上に塗布することにより、形成することができる。画像支持体本発明の箔接着用トナーを用いた画像形成方法に使用される画像支持体としては、箔画像および可視画像を保持することができるものであればよく、具体的には、例えば薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙などの各種の印刷用紙などの各種を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。画像形成装置本発明の箔接着用トナーを用いた画像形成方法において、箔画像形成工程および追い刷り工程は、それぞれ別個の画像形成装置によって行ってもよく、一の画像形成装置によって連続的に行ってもよい。図3は、本発明の箔接着用トナーを用いた画像形成方法を行うための画像形成装置の構成の一例を示す説明用断面図である。この画像形成装置は、箔接着用トナーを用いた箔画像形成工程と可視画像用トナーを用いた追い刷り工程とを連続的に実行することのできるタンデム型のカラー画像形成装置である。この画像形成装置は、箔画像を形成すべき箔接着用トナー像を形成する箔接着用トナー像形成部20Hと、それぞれイエロー、マゼンタ、シアンまたは黒色のトナー像を形成する有色トナー像形成部20Y,20M,20C,20Bkと、これらの箔接着用トナー像形成部20Hまたは有色トナー像形成部20Y,20M,20C,20Bkにおいて形成されたトナー像を画像支持体P上に転写する中間転写部10と、画像支持体Pに対して加熱しながら加圧してトナー像を定着させる定着装置50と、画像支持体Pに対して箔80c図5参照を供給する箔転写装置70とを有する。有色トナー像形成部20Yにおいてはイエローのトナー像形成が行われ、有色トナー像形成部20Mにおいてはマゼンタ色のトナー像形成が行われ、有色トナー像形成部20Cにおいてはシアン色のトナー像形成が行われ、有色トナー像形成部20Bkにおいては黒色のトナー像形成が行われる。箔接着用トナー像形成部20Hは、静電潜像担持体である感光体11Hと、当該感光体11Hの表面に一様な電位を与える帯電手段23Hと、一様に帯電された感光体11H上に所望の形状の静電潜像を形成する露光手段22Hと、箔接着用トナーを感光体11H上に搬送して静電潜像を顕像化する現像手段21Hと、一次転写後に感光体11H上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段25Hとを備えるものである。また、有色トナー像形成部20Y,20M,20C,20Bkは、静電潜像担持体である感光体11Y,11M,11C,11Bkと、当該感光体11Y,11M,11C,11Bkの表面に一様な電位を与える帯電手段23Y,23M,23C,23Bkと、一様に帯電された感光体11Y,11M,11C,11Bk上に所望の形状の静電潜像を形成する露光手段22Y,22M,22C,22Bkと、カラートナーを感光体11Y,11M,11C,11Bk上に搬送して静電潜像を顕像化する現像手段21Y,21M,21C,21Bkと、一次転写後に感光体11Y,11M,11C,11Bk上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段25Y,25M,25C,25Bkとを備えるものである。中間転写部10は、中間転写体16と、箔接着用トナー像形成部20Hによって形成された箔接着用トナー像を中間転写体16に転写するための一次転写ローラ13Hと、有色トナー像形成部20Y,20M,20C,20Bkによって形成された有色トナー像を中間転写体16に転写するための一次転写ローラ13Y,13M,13C,13Bkと、一次転写ローラ13Hによって中間転写体16上に転写された箔接着用トナー像、または、一次転写ローラ13Y,13M,13C,13Bkによって中間転写体16上に転写された可視トナー像を箔画像が形成された画像支持体P上に転写する二次転写ローラ13Aと、中間転写体16上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段12とを有する。中間転写体16は、複数の支持ローラ16a~16dにより張架され、回動可能に支持された無端ベルト状のものである。定着装置50は、一対の加熱加圧ローラ51,52が互いに圧接されてその圧接部にニップ部Nが形成された状態に設けられてなるものである。箔転写装置70は、図4に示されるように、適宜の駆動手段により駆動されて時計方向に回転される箔転写ローラ73aおよび当該箔転写ローラ73aに従動して回転される箔転写ローラ73bが、画像支持体Pに対して供給されるべき箔80cを有する長尺なシート状の転写箔80を介して互いに圧接された状態に設けられていると共に、この転写箔80を走行させる搬送手段79が設けられてなるものである。この箔転写装置70においては、箔転写ローラ73a,73bが、互いに離間した状態に変更する離間機構図示せずが備えられており、当該離間機構は、追い刷り工程を経て定着装置50から排出された箔画像Sおよび可視画像が形成された画像支持体Pが当該箔転写装置70を通過するときに、箔転写ローラ73a,73bを互いに離間した状態に変更させる。転写箔80を走行させる搬送手段79は、転写箔80が巻きつけられ、転写箔80が弛むことを防止するために逆テンションがかけられた元巻きローラ71Aを有する元巻き部71と、駆動源によって反時計方向図4において矢印方向に回転される巻き取りローラ72Aを有する巻き取り部72とよりなり、転写箔80の走行方向が箔転写ローラ73aの表面の移動方向と同方向となるよう配置されている。搬送手段79の巻き取りローラ72Aの回転速度は、箔転写ローラ73a,73bの圧接部における転写箔80の搬送速度が、当該圧接部における画像支持体Pの搬送速度と同じとなる速度とされる。箔転写ローラ73a,73bは、加熱加圧ローラと同様の機能を有するものであり、箔転写ローラ73a,73bの少なくともいずれかに、図示しない加熱源が備えられている。箔画像形成工程このような画像形成装置においては、まず、箔接着用トナー像形成部20Hにおいて、感光体11H上に帯電手段23Hより帯電され、露光手段22Hにより露光されることにより静電潜像が形成され、当該静電潜像が現像手段21Hにおいて箔接着用トナーによって現像されることにより箔接着用トナー像が形成され、一次転写ローラ13Hにより中間転写体16上に箔接着用トナー像が転写される。一方、給紙カセット41内に収容された画像支持体Pが、給紙搬送手段42により給紙され、複数の給紙ローラ44a,44b,44c,44dおよびレジストローラ46によって搬送され、二次転写ローラ13Aにおいて当該画像支持体P上に中間転写体16上の箔接着用トナー像が転写される。その後、画像支持体P上に転写された箔接着用トナー像が定着装置50において加圧および加熱により定着されて箔接着用トナー画像部Hが形成される。箔画像形成工程における定着装置50の定着条件は、用いる箔接着用トナーの種類、および次の追い刷り工程で用いる可視画像用トナーの種類によっても異なるが、例えば以下の通りにすることができる。加熱温度:150~230°Cニップ時間:50~500msecなお、ニップ時間とは、加熱加圧ローラ51,52のニップ部の搬送方向長さmm/線速mm/sec×1000から算出されるものである。また、箔画像形成工程における加熱温度とは、画像支持体Pの箔接着用トナー像が転写された面に接触する加熱加圧ローラ51の表面温度をいう。箔接着用トナー画像部Hが形成された画像支持体Pは、箔転写装置70において、搬送手段79によって、元巻きローラ71Aに巻回されている状態の転写箔80が、巻き取りローラ72Aが駆動されて回転され、巻き取られることにより、搬送路に沿って箔転写ローラ73a,73bの圧接部を通過するよう搬送される。箔転写ローラ73a,73bの圧接部においては、図5に示されるように、箔接着用トナー画像部Hが形成された画像支持体P図5a上に、搬送された転写箔80が接触して積層され図5b、この状態において箔転写ローラ73a,73bにより加熱され図5c、箔転写ローラ73a,73bの圧接部の通過後に自然冷却されることによって箔80cが箔接着用トナー画像部H上に接着され、転写箔80の箔80cにおける箔接着用トナー画像部Hに接触されなかった部分が剥離されることによって図5d、当該箔接着用トナー画像部Hの形状と一致した形状の箔画像Sが形成される図5e。転写箔80の箔80cにおける箔接着用トナー画像部Hに接触されなかった部分は、支持体80aおよび離型層80bと共に巻き取りローラ72Aに巻き取られる。箔転写装置70における定着条件は、用いる箔接着用トナーの種類によっても異なるが、例えば以下の通りにすることができる。加熱温度:100~180°Cニップ時間:50~500msecなお、ニップ時間とは、箔転写ローラ73a,73bの圧接部の搬送方向長さmm/線速mm/sec×1000から算出されるものである。また、加熱温度とは、画像支持体Pの箔接着用トナー画像部Hが形成された面に接触する箔転写ローラ73aの表面温度をいう。追い刷り工程箔画像Sが形成された画像支持体Pは、一度排紙ローラ47を有する排紙搬送路に一旦搬送された後、逆方向に搬送されて分岐板49により排紙搬送路より分岐させて搬送路48a,48bを経由して二次転写ローラ13Aに搬送され、可視トナー像が転写される。具体的には、有色トナー像形成部20Y,20M,20C,20Bkにおいて、感光体11Y,11M,11C,11Bk上に帯電手段23Y,23M,23C,23Bkより帯電され、露光手段22Y,22M,22C,22Bkにより露光されることにより静電潜像が形成され、当該静電潜像が現像手段21Y,21M,21C,21Bkにおいて可視画像用トナーによって現像されることにより各色の可視トナー像が形成され、一次転写ローラ13Y,13M,13C,13Bkにより各色の可視トナー像が順次に重ね合わされて中間転写体16上に転写され、そして、二次転写ローラ13Aによって、中間転写体16上に転写された各色の可視トナー像が、箔画像Sが形成された画像支持体P上に一括して転写される。箔画像Sが形成された画像支持体P上に転写された各色の可視トナー像は、定着装置50において加熱されながら加圧される加熱加圧処理により定着されて可視画像が形成され、その後、箔画像Sおよび可視画像が形成された画像支持体Pが、箔転写装置70の離間された状態とされた箔転写ローラ73a,73b間を通過し、さらに、排紙ローラ47によって機外に排出されて排紙トレイ60上に載置される。追い刷り工程において、可視画像は、画像支持体P上の箔画像Sが形成されていない領域に形成してもよく、画像支持体P上の箔画像S上に形成してもよい。追い刷り工程における定着装置50の定着条件は、加熱温度が200°C以下、好ましくは120~190°Cとされており、また、ニップ時間は10~300msecであることが好ましく、より好ましくは20~70msecである。なお、追い刷り工程における加熱温度とは、画像支持体Pの可視トナー像が転写された面に接触する加熱加圧ローラ51の表面温度をいう。追い刷り工程における加熱温度およびニップ時間が上記の範囲であることにより、追い刷り工程において付与された熱によって箔80cを接着している箔接着用トナー画像部Hが変形するような流動性が生じることが確実に防止される。一方、追い刷り工程における加熱時間が過度に低い、または、ニップ時間が過度に短い場合は、可視画像に定着不良が生じるおそれがある。また、追い刷り工程における加熱時間が過度に高い、または、ニップ時間が過度に長い場合は、箔80cを接着している箔接着用トナー画像部Hが軟化、変形することにより、加圧により画像支持体Pに接着された箔80cに歪みによるスジが生じるおそれがある。箔接着用トナー像を中間転写体16に転写させた後の感光体11Hは、クリーニング手段25Hにより当該感光体11Hに残留したトナーを除去した後に、次の箔接着用トナー像の形成に供される。また、各色の可視トナー像を中間転写体16に転写させた後の感光体11Y,11M,11C,11Bkは、それぞれクリーニング手段25Y,25M,25C,25Bkにより当該感光体11Y,11M,11C,11Bkに残留したトナーを除去した後に、次の各色の可視トナー像の形成に供される。一方、二次転写ローラ13Aにより画像支持体P上に箔接着用トナー像または各色の可視トナー像を転写した後の中間転写体16は、クリーニング手段12により当該中間転写体16上に残留したトナーを除去した後に、次の箔接着用トナー像または各色の可視トナー像の中間転写に供される。以上のような箔接着用トナーによれば、箔接着用トナーが特定の貯蔵弾性率を有するものであることにより、箔画像の接着性が良好で、さらに、可視トナー像を定着させるために200°C以下に加熱しながら加圧した場合においても、加熱によって箔接着用トナーによる箔接着用トナー画像部Hが弾性を失って流動が生じることが極めて抑制されるために、加圧されても画像支持体Pに接着された箔80cに歪みによるスジなどが生じることがなく、従って、箔画像形成工程における所期の仕上がり状態が維持された状態において可視画像を形成することができ、その結果、良好な仕上がり状態の箔画像Sおよび所望の可視画像の両方が得られた画像を、簡単に形成することができる。以上、本発明の実施形態について具体的に説明したが、本発明の実施形態は上記の例に限定されるものではなく、種々の変更を加えることができる。例えば、以上においては、画像支持体Pの表面上に箔画像Sおよび可視画像を形成する場合について説明したが、画像支持体の両面にそれぞれ箔画像と可視画像を形成することもできる。この場合においては、画像支持体の表面に箔画像S1と可視画像T1を形成した後、画像支持体の裏面に箔画像S2と可視画像T2を形成してもよいが、まず画像支持体の表面に箔画像S1を形成し、次に画像支持体の裏面に箔画像S2を形成し、さらに次に画像支持体の表面に可視画像T1を形成し、最後に画像支持体の裏面に可視画像T2を形成することが好ましい。また例えば、中間転写部10が箔画像形成工程および追い刷り工程において共通に使用される構成とすることに限定されず、それぞれに対して中間転写部を設けてもよい。このような構成の場合、箔接着用トナー画像部および可視画像の形成に同じ定着装置を用いることに限定されず、それぞれに対して別個に定着装置を設けてもよい。以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、樹脂微粒子の分子量および箔接着用トナーの体積基準のメジアン径および貯蔵弾性率G ́160~180は、上述の通りに測定した。箔接着用トナーの作製例A:乳化会合法トナー1樹脂微粒子Aの作製第一段重合撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン2ドデシルエーテル硫酸ナトリウム4質量部とイオン交換水3000質量部を投入し、窒素気流下230rpmの撹拌速度で撹拌しながら温度を80°Cに昇温させた。昇温後、過硫酸カリウムKPS4質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を75°Cにして、スチレン567質量部n-ブチルアクリレート165質量部メタクリル酸68質量部を1時間かけて滴下した。滴下後、75°Cにて2時間加熱、撹拌して重合反応を行うことにより、樹脂微粒子A1が分散されてなる樹脂微粒子分散液A1を調製した。樹脂微粒子A1の重量平均分子量を測定したところ、300,000であった。第二段重合次に、撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン2ドデシルエーテル硫酸ナトリウム2質量部とイオン交換水1270質量部を投入し、温度を80°Cに加熱した。加熱後、上記の樹脂微粒子分散液A1を固形分換算で40質量部と、スチレン129質量部n-ブチルアクリレート47質量部メタクリル酸15質量部n-オクチルメルカプタン0.5質量部WEP-5日本油脂社製80質量部を80°Cに加温してWEP-5を溶解させた単量体混合液とを添加し、循環経路を有する機械式分散装置クレアミックスエムテクニック株製を用いて1時間混合分散処理することにより、乳化粒子分散液を調製し、当該乳化粒子分散液中に、過硫酸カリウムKPS6質量部をイオン交換水100質量部に溶解させた開始剤溶液を添加した後、80°Cで1時間加熱、撹拌して重合反応を行うことにより、樹脂微粒子A2が分散されてなる樹脂微粒子分散液A2を調製した。樹脂微粒子A2の高分子量成分比率は、52面積であった。第三段重合次に、樹脂微粒子分散液A2中に過硫酸カリウムKPS10質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた開始剤を添加した後、液温を80°Cにし、スチレン386質量部n-ブチルアクリレート140質量部メタクリル酸45質量部n-オクチルメルカプタン13質量部を1時間かけて滴下した後、80°Cの温度下で2時間加熱、撹拌して重合反応を行った後、28°Cまで冷却することにより、樹脂微粒子A3が分散されたなる樹脂微粒子分散液A3を調製した。2箔接着用トナーAの作製撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、樹脂微粒子分散液A3450質量部固形分換算、イオン交換水1100質量部およびドデシル硫酸ナトリウム2質量部を投入して撹拌した。反応容器内の温度を30°Cに調整した後、5モル/Lの水酸化ナトリウム水溶液を添加してpHを10に調整した。次に、塩化マグネシウム6水和物70質量部をイオン交換水75質量部に溶解した水溶液を撹枠の下で30°Cにて10分間かけて添加した。3分間放置後に昇温を開始し、この系を60分間かけて85°Cまで昇温させ、85°Cに保持させたまま樹脂微粒子A3の凝集、融着を継続した。この状態でマルチサイザー3ベックマンコールター社製を用いて形成されている凝集粒子の粒径測定を行い、凝集粒子の体積基準メディアン径が6.7μmになったときに、塩化ナトリウム200質量部をイオン交換水860質量部に溶解させた水溶液を添加して凝集を停止させた。凝集停止後、熟成処理として液温を98°Cにして加熱撹拌を8時間行って凝集粒子の微粒子間の融着を進行させてトナー母体粒子Aを形成した。熟成処理の後、液温を30°Cに冷却し、塩酸を使用して液中のpHを2に調整して撹拌を停止した。得られたトナー母体粒子Aをバスケット型遠心分離機MARKIII型式番号60×40松本機械株製を用いて固液分離し、トナー母体粒子Aのウェットケーキを形成し、このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機で濾液の電気伝導度が5μS/cmになるまで40°Cのイオン交換水で洗浄した後、フラッシュジェットドライヤセイシン企業株製に移し、水分量が0.5質量になるまで乾燥処理を行うことにより、トナー母体粒子Aを得た。このトナー母体粒子A100質量部に対してヘキサメチルシラザン処理したシリカ平均一次粒径12nm、疎水化度681.0質量部およびn-オクチルシラン処理した二酸化チタン平均一次粒径20nm、疎水化度630.3質量部からなる外添剤を添加し、ヘンシェルミキサ三井三池鉱業社製で外添処理を行うことにより、箔接着用トナーAを作製した。なお、ヘンシェルミキサによる外添処理は、撹拌羽根の周速35m/秒、処理温度35°C、処理時間15分の条件の下で行った。以上の箔接着用トナーAの温度160~180°Cの温度範囲における貯蔵弾性率G ́貯蔵弾性率G ́160~180、軟化点および高分子量成分比率を表1に示す。箔接着用トナーの作製例B~E、G、H:乳化会合法トナー箔接着用トナーの作製例Aにおいて、樹脂微粒子Aの作製工程における第二段重合において用いられる樹脂微粒子分散液A1およびn-オクチルメルカプタンの添加量、箔接着用トナーAの作製工程において用いられる塩化マグネシウム6水和物の添加量を表1に従って変更したことの他は同様にして、箔接着用トナーB~E、G、Hを作製した。これらの箔接着用トナーB~E、G、Hの貯蔵弾性率G ́160~180、軟化点および高分子量成分比率を表1に示す。箔接着用トナーの作製例F:粉砕法トナー1混合工程下記の材料をヘンシェルミキサ三井鉱山社製により、撹拌羽の周速を25m/秒とした条件において5分間混合することにより混合物を得た。ポリエステル樹脂ビスフェノールA-エチレンオキサイド付加物、テレフタル酸、トリメリット酸の縮合物:重量平均分子量20,000:95質量部ポリエステル樹脂ビスフェノールA-エチレンオキサイド付加物、テレフタル酸、トリメリット酸の縮合物:重量平均分子量80,000:5質量部ワックスペンタエリスリトールテトラステアレート:6質量部荷電制御剤ジベンジル酸ホウ素:1質量部2混練工程得られた混合物を二軸押出混練機により110°Cに加熱しながら混練して混練物を得、その後この混練物を冷却した。3粉砕工程得られた混練物をハンマーミルホソカワミクロン社製により粗粉砕した後、ターボミルT-400型ターボ工業社製により微粉砕して微粉末を得た。4分級工程得られた微粉末を風力分級機により微粉分級を行なうことにより、トナー母体粒子Fを得た。5外添工程このトナー母体粒子Fについて、トナー母体粒子Aと同様にして、トナー母体粒子F100質量部に対してヘキサメチルシラザン処理したシリカ平均一次粒径12nm、疎水化度681.0質量部およびn-オクチルシラン処理した二酸化チタン平均一次粒径20nm、疎水化度630.3質量部からなる外添剤を添加し、ヘンシェルミキサ三井三池鉱業社製で外添処理を行うことにより、箔接着用トナーFを作製した。この箔接着用トナーFの貯蔵弾性率G ́160~180、軟化点および高分子量成分比率を表1に示す。現像剤の調製例A~H製造された箔接着用トナーA~Hについて、シリコーン樹脂を被覆した体積基準のメジアン径60μmのフェライトキャリアを、V型混合機を用いて、前記箔接着用トナーの濃度が6質量になるよう混合し、箔接着用現像剤A~Hを調製した。<実施例1~6、比較例1~2>表1に従って、箔接着用トナーA~Hによる箔接着用現像剤A~H、および、可視画像用トナーとして市販のシアントナーCまたは市販の黒トナーBkを用いて、図6に示す意匠の箔画像Sa,Sb,Scおよび可視画像Taを有するテスト画像が形成されたプリント1~8を作製し、当該プリントについて評価した。箔画像Sa,Sbの線の太さは0.5mmであり、可視画像Taの文字の大きさは10.5ポイントである。プリント物は、具体的には、図3に示す画像形成装置と同様の構成を有する市販のデジタル画像形成装置bizhubProC6500コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製に箔接着用トナー像形成部を搭載した改造機を用いて形成した。画像支持体Pとしては、市販のB4サイズの画像支持体OKトップコート王子製紙社製、坪量:157g/m2、紙厚:131μmを用いた。各トナー像形成部におけるトナーの供給量を4g/m2に設定した。転写箔としては、株村田金箔製のBL2号金2.8を使用した。シアントナーCは、bizhubC6500に対応する市販品である。黒トナーBkは、bizhubC6500に対応する市販品である。定着装置は、外径100mm、厚さ10mmのアルミニウム製基体上に厚さ3mmのシリコーンゴム層およびポリテトラフルオロエチレンPTFEよりなる被覆層がこの順に配置されてなる上加熱加圧ローラと、外径80mm、厚さ10mmのアルミニウム製基体上に厚さ3mmのシリコーンゴム層が配置されてなる下加熱加圧ローラとを備え、各加熱加圧ローラの内部に、加熱源としてハロゲンランプが各々配置され、サーミスタにより温度制御されるものである。箔画像形成工程の定着装置における条件は以下の通りである。上加熱加圧ローラの表面温度:190°Cに設定下加熱加圧ローラの表面温度:100°Cに設定ニップ幅ニップ部の搬送方向長さ:7mm画像支持体の搬送速度線速:100mm/secニップ時間:70msec画像支持体の搬送方向:縦方向環境:常温常湿環境温度20°C、相対湿度50RH箔画像形成工程の箔転写装置における条件は以下の通りである。箔転写ローラ上の表面温度:150°Cに設定箔転写ローラ下の表面温度:100°Cに設定ニップ幅ニップ部の搬送方向長さ:7mm画像支持体の搬送速度線速:100mm/secニップ時間:70msec画像支持体の搬送方向:縦方向環境:常温常湿環境温度20°C、相対湿度50RH追い刷り工程における条件は以下の通りである。上加熱加圧ローラの表面温度:180°Cに設定下加熱加圧ローラの表面温度:100°Cに設定ニップ幅ニップ部の搬送方向長さ:7mmニップ時間:40msec画像支持体の搬送方向:縦方向環境:常温常湿環境温度20°C、相対湿度50RH得られたプリント1~8について、転写箔の接着性、箔画像上への可視画像の転写性および追い刷り工程後のスジの発生の有無についての評価を行った。結果を表1に示す。<転写箔の接着性>図6に示したテスト画像の2種の箔画像Sa,Sb上にテープスコッチメンディングテープMP-18住友スリーエム社製を貼り付けた後、手でそのテープを剥がし、テープを剥がしたときの箔画像の状態を肉眼および倍率10倍のルーペで観察し、以下の評価基準に従って評価した。なお、ランク3またはランク2である場合が、実用上問題ないと判断される。-評価基準-ランク3:ルーペ観察で確認可能な微細な剥離を起こしたものはない。ランク2:ルーペ観察で確認可能な微細な剥離を起こしたものがあるが、肉眼では問題ないレベルと判断できる。ランク1:肉眼で剥離を確認できるものがある。<箔画像上への可視画像の定着性>図6に示したテスト画像の箔画像Sc上に形成されたアルファベットの可視画像Ta上を、さらし布を巻いた1kgの重りを15回往復させることにより定着トナーを擦り、擦り後の画像を肉眼および倍率10倍のルーペで確認し、以下の評価基準に従って評価した。なお、ランク3またはランク2である場合が、実用上問題ないと判断される。-評価基準-ランク3:ルーペ観察で確認可能な微細なはがれを起こしたものはない。ランク2:ルーペ観察で確認可能な微細なはがれを起こしたものがあるが、肉眼観察では問題ないレベルと判断できる。ランク1:肉眼観察ではがれを確認できるものがある。<スジの発生>図6に示したテスト画像の箔画像Scを、肉眼および倍率10倍のルーペで観察し、以下の評価基準に従って評価した。なお、ランク5またはランク4である場合が、実用上問題ないと判断される。-評価基準-ランク5:肉眼観察とルーペ観察の両方でスジの発生が認められない。ランク4:肉眼観察ではスジの発生は認められず、ルーペ観察により1箇所または2箇所のスジの発生が認められる。ランク3:肉眼観察ではスジの発生は認められず、ルーペ観察により3箇所~5箇所のスジの発生が認められる。ランク2:肉眼観察ではスジの発生は認められず、ルーペ観察により6箇所以上のスジの発生が認められる。ランク1:肉眼観察で1箇所以上のスジの発生が認められる。"