"物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化し、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、前記防振レンズ群が正の屈折力を有し、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。0.20<f1/fRw<0.800.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離前記第4レンズ群が正の屈折力を有することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群が物体側へ移動することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のズームレンズ。広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第4レンズ群が物体側へ移動することを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群を移動させて無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか一項に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項5のいずれか一項に記載のズームレンズ。0.20<f3/fRw<0.50ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離前記防振レンズ群が、1枚の正レンズと1枚の負レンズとの接合レンズからなることを特徴とする請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のズームレンズ。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか一項に記載のズームレンズ。1.00<f1/f3<2.20ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離前記ズームレンズ中の全てのレンズのレンズ面は、球面又は平面であることを特徴とする請求項1から請求項8のいずれか一項に記載のズームレンズ。請求項1から請求項9のいずれか一項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする光学装置。物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化するようにし、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、前記防振レンズ群が正の屈折力を有するようにし、以下の条件式を満足するようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法。0.20<f1/fRw<0.800.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離しかしながら、従来のズームレンズには、明るさを維持しながら変倍比を大きくすることが困難であるという問題があった。そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えたズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。上記課題を解決するために本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化し、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、前記防振レンズ群が正の屈折力を有し、以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。0.20<f1/fRw<0.800.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離また本発明は、前記ズームレンズを備えたことを特徴とする光学装置を提供する。また本発明は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化するようにし、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、前記防振レンズ群が正の屈折力を有するようにし、以下の条件式を満足するようにすることを特徴とするズームレンズの製造方法を提供する。0.20<f1/fRw<0.800.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離本発明によれば、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えたズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法を提供することができる。以下、本願のズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法について説明する。本願のズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化し、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、前記防振レンズ群が正の屈折力を有し、以下の条件式1,2を満足することを特徴とする。10.20<f1/fRw<0.8020.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離斯かる構成により、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えたズームレンズを実現することができる。条件式1は、第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離に対する第1レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式1を満足することにより、広角端状態における像面湾曲と望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式1の対応値が上限値を上回ると、第1レンズ群の変倍効果が小さくなるため、変倍比を確保するべく第2レンズ群の屈折力を大きくしなければならない。この結果、広角端状態において像面湾曲が発生し、望遠端状態において球面収差が発生してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の上限値を0.75とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式1の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式1の下限値を0.25とすることがより好ましい。条件式2は、第3レンズ群の焦点距離に対する第2レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式2を満足することにより、広角端状態における像面湾曲と望遠端状態における球面収差を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式2の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の上限値を0.55とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式2の対応値が下限値を下回ると、第2レンズ群の屈折力が大きくなり、広角端状態における像面湾曲と望遠端状態における球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を0.30とすることがより好ましい。また、本願のズームレンズは、前記第4レンズ群が正の屈折力を有することが望ましい。この構成により、望遠端状態において球面収差を良好に補正することができる。また、本願のズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群が物体側へ移動することが望ましい。この構成により、変倍に関わる各レンズ群の屈折力を小さくし、ズーム全域において良好な光学性能を確保することができる。また、本願のズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第4レンズ群が物体側へ移動することが望ましい。この構成により、変倍に関わる各レンズ群の屈折力を小さくし、ズーム全域において良好な光学性能を確保することができる。また、本願のズームレンズは、前記第3レンズ群を移動させて無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことが望ましい。本願のズームレンズにおいて、第3レンズ群は小型軽量となり、斯かる第3レンズ群で合焦を行うことにより、迅速な合焦を実現することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式3を満足することが望ましい。30.20<f3/fRw<0.50ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離条件式3は、第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離に対する第3レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式3を満足することにより、望遠端状態における球面収差と広角端状態における像面湾曲を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式3の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群の変倍効果が小さくなるため、変倍比を確保するべく第1レンズ群又は第2レンズ群の屈折力を大きくしなければならない。この結果、望遠端状態における球面収差と広角端状態における像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の上限値を0.45とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式3の対応値が下限値を下回ると、第3レンズ群の屈折力が大きくなり、望遠端状態において球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。また、本願のズームレンズを第3レンズ群で合焦を行う構成とした場合に、合焦時の収差変動が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式3の下限値を0.25とすることがより好ましい。また、本願のズームレンズは、前記防振レンズ群が、1枚の正レンズと1枚の負レンズとの接合レンズからなることが望ましい。この構成により、防振レンズ群が光軸と直交する方向の成分を含むように移動する際の偏芯コマ収差を良好に補正することができる。また、本願のズームレンズは、以下の条件式4を満足することが望ましい。41.00<f1/f3<2.20ただし、f1:前記第1レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離条件式4は、第3レンズ群の焦点距離に対する第1レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願のズームレンズは、条件式4を満足することにより、望遠端状態における球面収差と広角端状態における像面湾曲を良好に補正することができる。本願のズームレンズの条件式4の対応値が上限値を上回ると、第1レンズ群の変倍効果が小さくなるため、変倍比を確保するべく第2レンズ群の屈折力を大きくしなければならない。この結果、広角端状態において像面湾曲が発生し、望遠端状態において球面収差が発生してしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の上限値を2.00とすることがより好ましい。一方、本願のズームレンズの条件式4の対応値が下限値を下回ると、第3レンズ群の変倍効果が小さくなるため、変倍比を確保するべく第1レンズ群又は第2レンズ群の屈折力を大きくしなければならない。この結果、望遠端状態における球面収差と広角端状態における像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式4の下限値を1.10とすることがより好ましい。また、本願のズームレンズは、前記ズームレンズ中の全てのレンズのレンズ面が、球面又は平面であることが望ましい。この構成により、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができる。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化を少なくすることができる。また、本願の光学装置は、上述した構成のズームレンズを備えたことを特徴とする。これにより、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えた光学装置を実現することができる。また、本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔、前記第2レンズ群と前記第3レンズ群の間隔、及び前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化するようにし、前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにし、前記防振レンズ群が正の屈折力を有するようにし、以下の条件式1,2を満足するようにすることを特徴とする。10.20<f1/fRw<0.8020.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:前記第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:前記第1レンズ群の焦点距離f2:前記第2レンズ群の焦点距離f3:前記第3レンズ群の焦点距離斯かる本願のズームレンズの製造方法により、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えたズームレンズを製造することができる。以下、本願の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。第1実施例図1は、本願の第1実施例に係るズームレンズの構成とズーム軌道を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とで構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸形状の正レンズL33との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、第1部分群G41と、第2部分群G42と、固定絞りSTと、第3部分群G43とからなる。第1部分群G41は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42と、開口絞りSと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL43と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL44と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL45とからなる。第2部分群G42は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL46と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL47との接合レンズからなる。第3部分群G43は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL48と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL49との接合レンズと、両凹形状の負レンズL410と、両凸形状の正レンズL411とからなる。本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が変化するように、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4が光軸に沿って物体側へ移動し、第2レンズ群G2が光軸に沿って移動する。このとき、開口絞りSと固定絞りSTは第4レンズ群G4とともに移動する。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。また本実施例に係るズームレンズでは、正の屈折力を有する第2部分群G42を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、手ぶれ等に起因する像ぶれの補正、即ち防振が行われる。以下の表1に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。表1において、fは焦点距離、BFはバックフォーカスを示す。面データにおいて、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、rはレンズ面の曲率半径、dはレンズ面の間隔、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、可変は可変の面間隔、絞りSは開口絞りS、絞りSTは固定絞りST、像面は像面Iをそれぞれ示している。なお、曲率半径r=∞は平面を示している。[各種データ]において、FNOはFナンバー、2ωは画角単位は°、Yは像高、TLはズームレンズ全長、dii:整数は第i面の可変の面間隔をそれぞれ示す。なお、Wは広角端状態における無限遠物体合焦時、Mは中間焦点距離状態における無限遠物体合焦時、Tは望遠端状態における無限遠物体合焦時をそれぞれ示す。ここで、表1に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般にmmが使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。なお、以上に述べた表1の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。ここで、レンズ全系の焦点距離がf、防振係数防振時の防振レンズ群の移動量に対する像面I上での像の移動量の比がKであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態において防振係数が1.05、焦点距離が56.5mmであるため、0.42°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.39mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.43、焦点距離が292.0mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.66mmとなる。表1第1実施例面データ面番号rdndνd物面∞11596372000195400033402863099350149782082513196833001001000000493118832314978208251511237540100100000061127166244149782082517671637可変10000008143987180018829974076935088131501000000106210114001497820825111455175302180809022791282667232851000000134688714001754998523214139482可変10000001579829477018829974076161868367010010000001778140140018439543116183498684481497820825119883296可変10000002057083140017050474746211760450100100000022505093479416688014828231922042019100000024∞10001000000251195353253181694745562610389026125601000000274459771400186954133052845626352710000002917115827521529669757130694642000100000031483886921162418362793248626100018717083353331859088086100000034∞100601000000352282185386184666023783631013100018828804067373005584594100000038351501400187250133963918707901001000000406350247691608609647041106328BF1000000像面∞[各種データ]変倍比517WMTf56501050029200FNO2883404122ω43342313835Y216021602160TL248902678028860BF384752496251WMTd720002298847484d1451268349452400d19118741208930913[ズームレンズ群データ]群始面f11112565282977831576546420234232[条件式対応値]1f1/fRw=0482f2/f3=0393f3/fRw=0334f1/f3=147図2a、図2b、及び図2cはそれぞれ、本願の第1実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。図3a、及び図3bはそれぞれ、本願の第1実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時に0.42°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に0.18°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高をそれぞれ示す。dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nmにおける収差をそれぞれ示す。非点収差図において実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第2実施例図4は、本願の第2実施例に係るズームレンズの構成とズーム軌道を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とで構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸形状の正レンズL33との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、第1部分群G41と、第2部分群G42と、固定絞りSTと、第3部分群G43とからなる。第1部分群G41は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL42と、両凸形状の正レンズL43と両凹形状の負レンズL44との接合レンズと、両凹形状の負レンズL45と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL46とからなる。第2部分群G42は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL47と両凹形状の負レンズL48との接合レンズからなる。第3部分群G43は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL49と、両凸形状の正レンズL410とからなる。本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が変化するように、第1レンズ群G1と第3レンズ群G3が光軸に沿って物体側へ移動し、第2レンズ群G2と第4レンズ群G4が光軸に沿って移動する。このとき、開口絞りSと固定絞りSTは第4レンズ群G4とともに移動する。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。また本実施例に係るズームレンズでは、正の屈折力を有する第2部分群G42を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、防振が行われる。以下の表2に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態において防振係数が0.60、焦点距離が56.5mmであるため、0.42°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.69mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が0.86、焦点距離が292.0mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は1.09mmとなる。表2第2実施例面データ面番号rdndνd物面∞11541122000195400033402868598657149782082513671562010010000004104454657314978208251544410001001000000611045670511497820825172926483可変10000008117422180018714764148933802129121000000105278114001497820825111470425109180809022791243590131121000000134530614001754998523214143089可変10000001513412537801735633534416524846010010000001761789140019036603127183867494941497820825119131479可変10000002058040140017470313338211521651000100000022∞010010000002352622670417245974298242304270100100000025723914724149782082512641814314001903660312727153247147261000000285619441400187793039802943792277210000003047726427721846660237831803242000100000032453985095150069381813312891910001844551371734146679134373100000035∞1595410000003626663140017013625571376984401001000000387977744541556286539139117603BF1000000像面∞[各種データ]変倍比517WMTf56501050029200FNO2883404122ω43472328841Y216021602160TL230712564228785BF384753966793WMTd746622791255792d1443382289312400d197743916125265[ズームレンズ群データ]群始面f11124062282896931568845420249192[条件式対応値]1f1/fRw=0502f2/f3=0423f3/fRw=0284f1/f3=180図5a、図5b、及び図5cはそれぞれ、本願の第2実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。図6a、及び図6bはそれぞれ、本願の第2実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時に0.42°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に0.18°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第3実施例図7は、本願の第3実施例に係るズームレンズの構成とズーム軌道を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とで構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13と、両凸形状の正レンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸形状の正レンズL33との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、第1部分群G41と、第2部分群G42と、固定絞りSTと、第3部分群G43とからなる。第1部分群G41は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL42と、両凸形状の正レンズL43と両凹形状の負レンズL44との接合レンズと、両凹形状の負レンズL45と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL46とからなる。第2部分群G42は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL47と両凹形状の負レンズL48との接合レンズからなる。第3部分群G43は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL49と、両凸形状の正レンズL410とからなる。本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増加するように、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4が光軸に沿って物体側へ移動し、第2レンズ群G2の位置は固定である。このとき、開口絞りSと固定絞りSTは第4レンズ群G4とともに移動する。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。また本実施例に係るズームレンズでは、正の屈折力を有する第2部分群G42を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、防振が行われる。以下の表3に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態において防振係数が0.60、焦点距離が56.5mmであるため、0.42°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.69mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が0.89、焦点距離が292.0mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は1.06mmとなる。表3第3実施例面データ面番号rdndνd物面∞11505632000195400033402872968204149782082513497684010010000004137118517914978208251551357401001000000610102780361497820825172262976可変10000008175366180018829974076936160108901000000105763914001497820825111473945392180809022791232597531271000000134582014001832545442614106105可変10000001511581739191729114538416769951010010000001773122140019036603127184260184571497820825119160964可変10000002061887140018146293303211200541000100000022∞01001000000234843468981720661442324452148010010000002563021539714978208251263338611400190366031272713871414521100000028412542140018829974076294357729311000000303705822850184666023783174356200010000003244549498014978208251331558081000185478235883417515953548100000035∞1512910000003626241140017573295201376119801001000000389031139831583720438439153050BF1000000像面∞[各種データ]変倍比517WMTf56501050029200FNO2883404122ω43642324836Y216021602160TL231322558928743BF384755656903WMTd720002657258109d1445826303942400d19133851163526251[ズームレンズ群データ]群始面f11128179283113831577048420213555[条件式対応値]1f1/fRw=0602f2/f3=0403f3/fRw=0364f1/f3=166図8a、図8b、及び図8cはそれぞれ、本願の第3実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。図9a、及び図9bはそれぞれ、本願の第3実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時に0.42°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に0.18°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第4実施例図10は、本願の第4実施例に係るズームレンズの構成とズーム軌道を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、負の屈折力を有する第6レンズ群G6とで構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13と、両凸形状の正レンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL31と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32と両凸形状の正レンズL33との接合レンズとからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL41と、開口絞りSと、両凸形状の正レンズL42と、両凸形状の正レンズL43と両凹形状の負レンズL44との接合レンズとからなる。第5レンズ群G5は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL51と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL52と、両凸形状の正レンズL53と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL54との接合レンズと、固定絞りSTとからなる。第6レンズ群G6は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL61と、両凸形状の正レンズL62とからなる。本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増加し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との空気間隔が増加し、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6との空気間隔が減少するように、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5、及び第6レンズ群G6が光軸に沿って物体側へ移動し、第2レンズ群G2の位置は固定である。このとき、開口絞りSは第4レンズ群G4とともに移動し、固定絞りSTは第5レンズ群G5とともに移動する。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。また本実施例に係るズームレンズでは、第5レンズ群G5中の正レンズL53と負メニスカスレンズL54との接合正レンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、防振が行われる。以下の表4に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態において防振係数が0.82、焦点距離が56.5mmであるため、0.42°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.51mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.21、焦点距離が292.0mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.78mmとなる。表4第4実施例面データ面番号rdndνd物面∞116001720001954000334029096977991497820825134725000100100000041604945211149782082515121518701001000000610009880921497820825172301870可変10000008162975180018829974076936967104701000000105632114001497820825111501905334180809022791229264329631000000134815114001825516448314120551可変10000001511723941421754998523216407716010010000001767401140019036603127183978383661497820825119227261可変10000002058662140017254223305211079341000100000022∞01001000000235092267281741135379824288588010010000002563091526514978208251263001451400190366031272782193可変100000028251927140018829974076293912038801000000307254623901846660237831490102000100000032374905794149782082513381828100018533383491342479642000100000035∞可変100000036308501400188299740763774137010010000003811210630291846660237839498834BF1000000像面∞[各種データ]変倍比517WMTf56501050029199FNO2883404122ω43552319834Y216021602160TL231082551928770BF384757597093WMTd720002610758613d1446606305992400d19137831133526130d27173351924819613d35132291065110344[ズームレンズ群データ]群始面f11130386283196731573757420119645528562270636143421[条件式対応値]1f1/fRw=0542f2/f3=0433f3/fRw=0304f1/f3=177図11a、図11b、及び図11cはそれぞれ、本願の第4実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。図12a、及び図12bはそれぞれ、本願の第4実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時に0.42°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に0.18°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。第5実施例図13は、本願の第5実施例に係るズームレンズの構成とズーム軌道を示す断面図である。本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4とで構成されている。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13と、両凸形状の正レンズL14とからなる。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と両凸形状の正レンズL23との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とからなる。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL31と両凸形状の正レンズL32との接合レンズと、両凸形状の正レンズL33とからなる。第4レンズ群G4は、物体側から順に、第1部分群G41と、第2部分群G42と、固定絞りSTと、第3部分群G43とからなる。第1部分群G41は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL41と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL42との接合レンズと、開口絞りSと、両凹形状の負レンズL43と、両凸形状の正レンズL44と、両凹形状の負レンズL45と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL46とからなる。第2部分群G42は、物体側から順に、両凸形状の正レンズL47と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL48との接合レンズからなる。第3部分群G43は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL49と、両凸形状の正レンズL410とからなる。本実施例に係るズームレンズでは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との空気間隔が増加し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との空気間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4との空気間隔が増加するように、第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、及び第4レンズ群G4が光軸に沿って物体側へ移動し、第2レンズ群G2が光軸に沿って移動する。このとき、開口絞りSと固定絞りSTは第4レンズ群G4とともに移動する。また本実施例に係るズームレンズでは、第3レンズ群G3を光軸に沿って物体側へ移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。また本実施例に係るズームレンズでは、正の屈折力を有する第2部分群G42を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、防振が行われる。以下の表5に、本実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。ここで、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態において防振係数が0.80、焦点距離が56.5mmであるため、0.42°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.52mmとなる。また、望遠端状態においては防振係数が1.18、焦点距離が292.0mmであるため、0.18°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は0.80mmとなる。表5第5実施例面データ面番号rdndνd物面∞11551502000195400033402835418764149782082513561415010010000004114668694514978208251512498110100100000069315684141497820825175594760可変1000000815749318001882997407693564710918100000010552381400149782082511148581546118080902279125193363689100000013446941400175451052351494806可変10000001566468140019036603127164401285901497820825117206531010010000001816190535541688349566919564598可変100000020106936578514978208251211014531400190366031272222415150100100000023∞29991000000249860214001881929399625497415010010000002645272700617021353894273914741784710000002896201140018705373292295088338091000000307204630171846660237831406362000100000032418266177149782082513368512100018745873514341920314145100000035∞1572610000003629829140018826254048377253301001000000389926233841745746275739327293BF1000000像面∞[各種データ]変倍比517WMTf56501050029200FNO2883404122ω43432317836Y216021602160TL248982667128806BF384754656859WMTd720002089144965d1456426374282400d1986561030828682[ズームレンズ群データ]群始面f11110869283130031583089420270025[条件式対応値]1f1/fRw=0412f2/f3=0383f3/fRw=0314f1/f3=133図14a、図14b、及び図14cはそれぞれ、本願の第5実施例に係るズームレンズの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時の諸収差図である。図15a、及び図15bはそれぞれ、本願の第5実施例に係るズームレンズの広角端状態における無限遠物体合焦時に0.42°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図、及び望遠端状態における無限遠物体合焦時に0.18°の回転ぶれに対して防振を行った際のメリディオナル横収差図である。各収差図より、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。上記各実施例によれば、Fナンバーが2.8~4.0と明るく、5倍程度の大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えた望遠系の防振ズームレンズを実現することができる。ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。なお、以下の内容は、本願のズームレンズの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。本願のズームレンズの数値実施例として4群又は6群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成例えば、5群や7群等のズームレンズを構成することもできる。具体的には、本願のズームレンズの最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、本願のズームレンズは、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、1つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第3レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。また、本願のズームレンズにおいて、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動揺動させることで、手ぶれ等によって生じる像ぶれを補正する構成とすることもできる。特に、本願のズームレンズでは第4レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしてもよい。また、本願のズームレンズにおいて開口絞りは第4レンズ群の中又は近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。また、本願のズームレンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。また、本願のズームレンズは、変倍比が3~10倍程度である。次に、本願のズームレンズを備えたカメラを図16に基づいて説明する。図16は、本願のズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ1は、撮影レンズ2として上記第1実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。本カメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2で集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして焦点板4に結像されたこの光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子7へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子7によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による被写体の撮影を行うことができる。ここで、本カメラ1に撮影レンズ2として搭載した上記第1実施例に係るズームレンズは、上述のように明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を有している。これにより本カメラ1は、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を実現することができる。なお、上記第2~第5実施例に係るズームレンズを撮影レンズ2として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー3を有しない構成のカメラに上記各実施例に係るズームレンズを搭載した場合でも、上記カメラ1と同様の効果を奏することができる。最後に、本願のズームレンズの製造方法の概略を図17に基づいて説明する。図17は本願のズームレンズの製造方法を示す図である。本願のズームレンズの製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、第4レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、以下のステップS1~S4を含むものである。ステップS1:レンズ鏡筒に公知の移動機構を設ける等することで、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔、第2レンズ群と第3レンズ群の間隔、及び第3レンズ群と第4レンズ群の間隔がそれぞれ変化するようにする。ステップS2:レンズ鏡筒に公知の移動機構を設ける等することで、第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の少なくとも一部が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。ステップS3:防振レンズ群が正の屈折力を有するようにする。ステップS4:各レンズ群が以下の条件式1,2を満足するようにして、各レンズ群をレンズ鏡筒内に配置する。10.20<f1/fRw<0.8020.25<f2/f3<0.60ただし、fRw:第3レンズ群よりも像側に位置するレンズ全体の広角端状態における焦点距離f1:第1レンズ群の焦点距離f2:第2レンズ群の焦点距離f3:第3レンズ群の焦点距離斯かる本願のズームレンズの製造方法によれば、明るく、大きな変倍比を有し、高い光学性能を備えたズームレンズを製造することができる。"