一対の固定部材14に巻取パイプ16の両端を回転可能にそれぞれ支持し、スクリーン18の一端を巻取パイプ16に巻取り及び巻解き可能に連結したロールスクリーン10において、巻取パイプ16近傍に案内部材40が設けられ、案内部材40は、スクリーン18の幅全長に渡って配設されるとともに、スクリーン18の幅方向中央部が位置する部分の径方向寸法がスクリーン18の端部が位置する部分の径方向寸法よりも小さくなるように中央が括れた鼓状の形状を有し、スクリーン18は案内部材40に沿ってその昇降が案内されることを特徴とするロールスクリーン。案内部材40は、中央に配置される円筒部材40aと、円筒部材40aに対して両側に配置される円錐部材40bと、から構成される少なくとも3つの部材を直列に配置したものであることを特徴とする請求項1記載のロールスクリーン。すなわち前記ロールスクリーンでは、スクリーンが巻取られるに従って巻取軸に対して左右方向にずれようとする力が作用すると、フランジによってスクリーンの左右方向への移動を規制して巻ずれを防止するものと考えられるが、比較的変形が生じやすいスクリーン端部が常にフランジに垂直に接触しながら昇降することとなるため、スクリーン端部に過度な負荷がかかり、折れ曲がり、ヨレあるいはホツレ等の不具合が発生する可能性があるという問題がある。本発明はかかる課題に鑑みなされたもので、スクリーン端部の不具合を発生させることなく、スクリーンの昇降の際に巻ずれを防止することができるロールスクリーンを提供することをその目的とする。前述した目的を達成するために、請求項1記載の発明は、一対の固定部材に巻取パイプの両端を回転可能にそれぞれ支持し、スクリーンの一端を巻取パイプに巻取り及び巻解き可能に連結したロールスクリーンにおいて、巻取パイプ近傍に案内部材が設けられ、案内部材は、スクリーンの幅全長に渡って配設されるとともに、スクリーンの幅方向中央部が位置する部分の径方向寸法がスクリーンの端部が位置する部分の径方向寸法よりも小さくなるように中央が括れた鼓状の形状を有し、スクリーンは案内部材に沿ってその昇降が案内されることを特徴とする。請求項2記載の発明は、請求項1記載のロールスクリーンにおいて、案内部材は、中央に配置される円筒部材と、円筒部材に対して両側に配置される円錐部材と、から構成される少なくとも3つの部材を直列に配置したものであることを特徴とする。案内部材に沿ってスクリーンを案内することにより、スクリーンを常に一定の位置から昇降させることができるとともに、案内部材は中央が括れた鼓状の形状であるため、案内部材上でスクリーンには中央に寄る力が作用し、スクリーンの左右方向の移動が規制されて、巻ずれを防止することができる。スクリーンは、案内部材によってスクリーンの面で案内されると共に、案内部材が鼓状の形状であることによって、スクリーン端部が案内部材から受ける負荷が緩和されるために、端部の折れ曲がり、ヨレあるいはホツレといった不具合の発生を防止することができる。また、案内部材を少なくとも3つの部材によって構成することにより、製品寸法に合わせて中央の円筒部材の長さを調整するだけで、案内部材の長さを変更することができるので、円錐部材を共通の部品としながらあらゆる寸法の製品に適用することができる。以下、図面を用いて本発明の実施形態を説明する。第1の実施形態図1ないし図5に基づいて本発明の第1の実施形態を説明する。この実施形態に係るロールスクリーン10は、ブラケット11によって窓枠等の設定面にセットフレーム12が固定されており、セットフレーム12の両端に一対のサイドプレート14固定部材がそれぞれ設けられている。一対のサイドプレート14には巻取パイプ16の両端が回転可能にそれぞれ支持されており、巻取パイプ16にはスクリーン18の一端が巻取り及び巻解き可能に吊り下げられる。スクリーン18の他端はボトムレール36に連結されており、ボトムレール36からスクリーン18の昇降を操作可能な操作部材38が垂下される。図4に示すように、巻取パイプ16にはコイル状の巻取スプリング20が内蔵されており、巻取スプリング20は、その一端がコントロールユニット22を介してサイドプレート14に固定され、その他端は図示しないが巻取パイプ16の内周面に連結される。巻取パイプ16がスクリーン巻解き方向に回転されると、巻取スプリング20の他端が巻取パイプ16と一体に回転して蓄勢され、巻取パイプ16の巻取り方向への回転が許容されると、巻取スプリング20の蓄勢力によって巻取パイプ16が巻取り方向へと回転し、スクリーン18を巻取ることができるようになっている。また、巻取パイプ16の他端部には、図示しないストッパが内蔵されており、巻取パイプ16の回転の停止と許容の切換を行うことができるようになっている。コントロールユニット22は、巻取スプリング20のスプリング力を調整するためのユニットであり、任意の構成とすることができ、または、省略することも可能であるが、例えば、特開2006-225992号公報に記載された初巻調整装置のような構成をとることができる。サイドプレート14の外側にはプレートカバー15が設けられる。プレートカバー15は、サイドプレート14を覆うと共に、サイドプレート14から突出する部品の部分を覆う。巻取パイプ16の下部近傍には、巻取パイプ16に平行に且つスクリーン18の幅全長に亘って延びる案内部材40が配設される。案内部材40の両端部は一対のサイドプレート14に回転可能にそれぞれ支持される。また、案内部材40は、スクリーン18の裏面18aが接するように位置しており、スクリーン18の裏面18aが案内部材40に沿って案内部材40の周囲面上を移動することによりスクリーン18が一定位置から昇降するように案内する。案内部材40は、スクリーン18の幅方向中央部に対応する部分の径方向寸法がスクリーン18の端部に対応する部分の径方向寸法よりも小さくなるように中央が括れた鼓状の形状を有している。より詳細には、案内部材40は、3つの部材を直列に同心状に配置して互いに連結したものであり、中央に配置される円筒部材40aと、円筒部材40aを挟んだ両側に配置される円錐部材40bと、から構成される。円筒部材40a及び円錐部材40bの内部にはそれぞれ軸方向に整列して貫通する貫通孔40f及び40gが形成されている。貫通孔40f及び貫通孔40g内には、一対の支持軸42が挿入される。各支持軸42は、対応する貫通孔40gを貫通し、貫通孔40fの長さ方向途中位置までそれぞれ挿入されて、円筒部材40a及び円錐部材40bを回転自在に支持している。さらに各支持軸42は、サイドプレート14に形成された第1開口14aを貫通して、その一端部に形成されたフランジ部42aがサイドプレート14とプレートカバー15との間に位置して、ビス44によってサイドプレート14に固定される。次に、本実施形態の作用について説明する。スクリーン18を巻取パイプ16に巻取る場合、操作部材38を下方に若干引き下ろしてストッパを解除する。これにより、巻取スプリング20の付勢力によって、巻取パイプ16がスクリーン18の巻取り方向に回転し、スクリーン18が巻取パイプ16に巻取られていく。この際、中央が括れた鼓状の案内部材40にスクリーン18の裏面18aが接触しながら上昇するため、スクリーン18にはこれの幅方向中央に寄る力が作用し、スクリーン18の左右方向の移動が規制され、巻ずれを発生させることなくスクリーン18を巻取ることができる。また、スクリーン18を巻取パイプ16から巻解く場合、操作部材38を下方に引き下ろすことにより、巻取パイプ16をスクリーン18の巻解き方向に回転させて、スクリーン18を下降させていくことができる。下降後も、中央が括れた鼓状の案内部材40にスクリーン18の裏面18aが接触しているため、スクリーン18にはこれの幅方向中央に寄る力が作用し、スクリーン18の左右方向の位置を規制することができる。このように、スクリーン18は、案内部材40によってその裏面18aで案内されると共に、案内部材40が鼓状の形状であることによって、スクリーン端部が案内部材40から受ける負荷が緩和されて、過度な負荷が作用しないために、端部の折れ曲がり、ヨレあるいはホツレといった不具合の発生を防止することができる。また、円筒部材40a及び円錐部材40bが、スクリーン18の移動に合わせて回転することで、スクリーン18に与える負荷を一層低減させることができる。次に、図6ないし図9に基づいて他の実施形態を説明するが、これらの実施形態は、以下に説明する構成以外は第1の実施形態と同様の構成を有するため、説明を省略し、同一または同様の部材には同一符号を付すものとする。第2の実施形態図6に第2の実施形態を示す。この実施形態に係るロールスクリーン10は、第1の実施形態のスクリーンよりも幅の小さいスクリーン18を有しており、このスクリーン18の幅寸法に合わせて、案内部材40も幅の小さいものとなっている。そして、案内部材40が第1の実施形態よりも幅を小さくした寸法分だけ、長さ寸法の小さい円筒部材40aを使用している一方で、円錐部材40bは第1の実施形態と同じものを使用している。このように、円筒部材40aの長さ寸法を変更するだけで案内部材40の長さ寸法をスクリーン18の幅寸法の変更に対応させることができる。第3の実施形態図7に第3の実施形態を示す。この実施形態に係るロールスクリーン10は、第2の実施形態のスクリーンよりもさらに幅の小さいスクリーン18を有しており、このスクリーン18の幅寸法に合わせて、案内部材40は、円筒部材40aを設けず、一対の円錐部材40b同士を直接連結したもので構成される。このように、案内部材40の円筒部材40aを設けない構成とすることにより、案内部材40の長さ寸法を幅のより小さなスクリーン18に対応させることができる。また、一対の円錐部材40b同士を直接連結した構成であっても、案内部材40の中央が括れた鼓状の形状となっているため、スクリーン18には幅方向中央に寄る力が作用し、スクリーン18の左右方向の移動が規制され、巻ずれの発生を防止することができ、前実施形態と同様の作用効果を果たすことができる。第2及び第3の実施形態に示すように、案内部材40は、円筒部材40aの長さ寸法を変更したり、円錐部材40bのみで構成したりすることにより、あらゆる寸法の製品に容易に対応させることができる。第4の実施形態図8に第4の実施形態を示す。この実施形態に係るロールスクリーン10は、円筒部材40aの両端部に凹凸部40dを形成し、円錐部材40bの円筒部材40aとの連結側端部に円筒部材40aの凹凸部40dに嵌合する凹凸部40eを形成している。円筒部材40aと円錐部材40bとを互いの凹凸部40d、40e同士を嵌合させて連結することにより、円筒部材40aと円錐部材40bとが支持軸42に対して一体に回転するようにしたものである。尚、これらの部材40a、40bの連結は、このような凹凸の嵌合に限るものではなく、任意の連結構造、例えばネジ、噛合、係合、かしめ、接着等を採用することができ、また、着脱可能、着脱不能ないずれの連結とすることもできる。第5の実施形態図9に第5の実施形態を示す。この実施形態に係るロールスクリーン10は、スクリーン18の端部に相当する円錐部材40bのサイドプレート14側の端部40cの部分の立ち上がり角度を大きくしたものであり、これにより、スクリーン18の左右方向への移動を更に規制することができる。このように、案内部材の鼓状の立ち上がり角度は、任意の角度とすることができる。その他なお、上記実施形態においては案内部材40を支持軸42によって支持したが、これに限定されるものではなく、支持軸42を設けることなく、案内部材40の端部を直接サイドプレート14に支持させるようにすることもできる。また、円筒部材40a及び円錐部材40bは、回転自在となっていたが、これに限定されるものではなく、支持軸42または固定部材であるサイドプレート14に対して回転不能に構成されていてもよい。また、上記実施形態においては、案内部材40は3つまたは2つの部材から構成していたが、これに限定されるものではなく、4つ以上の部材を連結して構成してもよく、1つの部材で構成してもよい。