放射線を検出するとアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを入力して定周期で計数して計数値を出力する計数手段と、上記定周期の計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを有し、上記演算手段は、上記計数率を、今回演算周期の計数値から前回演算周期の計数率に演算周期時間を乗じた値を減算して求めた加減差を、上記前回演算周期の加減差積算値に加算して今回演算周期の加減差積算値とし、当該今回演算周期の加減差積算値の小数点以下を切り捨てた加減差積算自然数を求め、上記今回演算周期の加減差積算自然数と上記前回演算周期の加減差積算自然数とを比較し、異なる場合には、上記今回演算周期の加減差積算自然数および上記前回演算周期の加減差積算自然数の平均値を求め、当該平均値に標準偏差に基づく重み付け係数を乗じて標準偏差が一定になるように演算して計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とすることを特徴とする放射線モニタ。放射線を検出してアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを加算入力し、パルス発生手段から出力されたフィードバッグパルスを減算入力し、その結果を加減差積算値として出力する加減差積算手段と、上記加減差積算手段に入力される上記デジタルパルスおよび上記フィードバッグパルスを標準偏差に基づいて重み付けして積算する積算制御手段と、上記デジタルパルスの繰り返し周波数に対して時定数の一次遅れで応答する繰り返し周波数を上記フィードバックパルスとして上記加減差積算手段に出力するパルス発生手段と、定周期で計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを備え、上記演算手段は、上記計数率を、前回演算周期の加減差積算値と今回演算周期の加減差積算値とを比較し、異なる場合には、上記前回演算周期の加減差積算値および上記今回演算周期の加減差積算値の平均値を求め、当該平均値を標準偏差が一定になるように演算して上記計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とすることを特徴とする放射線モニタ。上記加減差積算手段は、アップダウンカウンタにて構成されたことを特徴とする請求項2記載の放射線モニタ。上記アップダウンカウンタは、仮数部と指数部とにて構成されたことを特徴とする請求項3記載の放射線モニタ。上記パルス発生手段は、クロックの出力にレートマルチプライヤを接続し、上記レートマルチプライヤの出力に分周器を接続して構成され、上記分周器から出力されるパルスを上記フィードバッグパルスとすることを特徴とする請求項2ないし請求項4のいずれか1項に記載の放射線モニタ。上記波高弁別手段は、入力した上記アナログ信号パルスの波高レベルが許容範囲内を逸脱するとノイズとして除去する請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の放射線モニタ。上記演算手段は、上記工学値および警報判定結果を出力し、上記演算手段からの出力を表示する表示手段を備えたことを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の放射線モニタ。上記演算手段の演算手順、および、演算に必要な設定値及びデータを格納する記憶手段を備えたことを特徴とする請求項1ないし請求項7のいずれか1項に記載の放射線モニタ。従来の放射線モニタは、上記のようなものにて計数率を測定しているので、入力パルスとフィードバックパルスのそれぞれの繰り返し周波数がバランスしたときに、最大1パルス入力分のゆらぎが発生し、好適な応答性かつ高精度で放射線量を測定する場合に、標準偏差に依存して機器固有の誤差が大きくなるという問題点があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、応答性を犠牲にすることなく機器誤差を圧縮した放射線モニタを提供することを目的とする。この発明の放射線モニタは、放射線を検出するとアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを入力して定周期で計数して計数値を出力する計数手段と、上記定周期の計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを有し、上記演算手段は、上記計数率を、今回演算周期の計数値から前回演算周期の計数率に演算周期時間を乗じた値を減算して求めた加減差を、上記前回演算周期の加減差積算値に加算して今回演算周期の加減差積算値とし、当該今回演算周期の加減差積算値の小数点以下を切り捨てた加減差積算自然数を求め、上記今回演算周期の加減差積算自然数と上記前回演算周期の加減差積算自然数とを比較し、異なる場合には、上記今回演算周期の加減差積算自然数および上記前回演算周期の加減差積算自然数の平均値を求め、当該平均値に標準偏差に基づく重み付け係数を乗じて標準偏差が一定になるように演算して計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とするものである。また、この発明の放射線モニタは、放射線を検出してアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを加算入力し、パルス発生手段から出力されたフィードバッグパルスを減算入力し、その結果を加減差積算値として出力する加減差積算手段と、上記加減差積算手段に入力される上記デジタルパルスおよび上記フィードバッグパルスを標準偏差に基づいて重み付けして積算する積算制御手段と、上記デジタルパルスの繰り返し周波数に対して時定数の一次遅れで応答する繰り返し周波数を上記フィードバックパルスとして上記加減差積算手段に出力するパルス発生手段と、定周期で計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを備え、上記演算手段は、上記計数率を、前回演算周期の加減差積算値と今回演算周期の加減差積算値とを比較し、異なる場合には、上記前回演算周期の加減差積算値および上記今回演算周期の加減差積算値の平均値を求め、当該平均値を標準偏差が一定になるように演算して上記計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とするものである。この発明の放射線モニタは、放射線を検出するとアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを入力して定周期で計数して計数値を出力する計数手段と、上記定周期の計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを有し、上記演算手段は、上記計数率を、今回演算周期の計数値から前回演算周期の計数率に演算周期時間を乗じた値を減算して求めた加減差を、上記前回演算周期の加減差積算値に加算して今回演算周期の加減差積算値とし、当該今回演算周期の加減差積算値の小数点以下を切り捨てた加減差積算自然数を求め、上記今回演算周期の加減差積算自然数と上記前回演算周期の加減差積算自然数とを比較し、異なる場合には、上記今回演算周期の加減差積算自然数および上記前回演算周期の加減差積算自然数の平均値を求め、当該平均値に標準偏差に基づく重み付け係数を乗じて標準偏差が一定になるように演算して計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とするので、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減した高精度の検出を行うことができる。また、この発明の放射線モニタは、放射線を検出してアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段と、上記アナログ信号パルスを入力して許容範囲内にあるとデジタルパルスとして出力する波高弁別手段と、上記デジタルパルスを加算入力し、パルス発生手段から出力されたフィードバッグパルスを減算入力し、その結果を加減差積算値として出力する加減差積算手段と、上記加減差積算手段に入力される上記デジタルパルスおよび上記フィードバッグパルスを標準偏差に基づいて重み付けして積算する積算制御手段と、上記デジタルパルスの繰り返し周波数に対して時定数の一次遅れで応答する繰り返し周波数を上記フィードバックパルスとして上記加減差積算手段に出力するパルス発生手段と、定周期で計数率を演算し、当該計数率を工学値に変換し、当該工学値について警報判定を行う演算手段とを備え、上記演算手段は、上記計数率を、前回演算周期の加減差積算値と今回演算周期の加減差積算値とを比較し、異なる場合には、上記前回演算周期の加減差積算値および上記今回演算周期の加減差積算値の平均値を求め、当該平均値を標準偏差が一定になるように演算して上記計数率とするか、同一の場合には、上記前回演算周期の計数率を上記今回演算周期の計数率とするので、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減した高精度の検出を行うことができる。実施の形態1.以下、本願発明の実施の形態について説明する。図1はこの発明の実施の形態1における放射線モニタの構成を示すブロック図、図2は図1に示した放射線モニタの演算器の演算処理を示すフローチャートである。図1において、放射線を検出するとアナログ信号パルスを出力する放射線検出手段としての放射線検出器1と、放射線検出器1から出力されたアナログ信号パルスを入力し、そのアナログ信号パルスが許容範囲内であるか否かを、例えば、アナログ信号パルスの電圧レベルが設定されたレベル以上である場合、あるいは設定されたレベルの範囲内である場合、入力されたアナログ信号パルスを許容範囲内であるとみなしてデジタルパルスとして出力し、それ以外の設定された条件を逸脱した場合、入力されたアナログ信号パルスをノイズとみなしてデジタルパルスを出力しない波高別手段としての波高弁別器2とを備える。さらに、波高弁別器2から出力されたデジタルパルスを入力し、定周期で計数して計数値ΔNを出力する計数手段としてのカウンタ3と、カウンタ3から出力された今回演算周期の計数値ΔN今回および標準偏差に基づき後述のようにして定周期で計数率を演算し、その計数率を工学値に変換し、その工学値について警報判定を行い、工学値および警報判定結果を出力する演算手段としての演算器4と、演算器4の演算に必要な演算手順、各設定値、データなどを格納するメモリ5と、演算器4から出力された工学値および警報判定結果を表示すると共に、画面から設定値入力および警報リセット等の操作を行うことができる表示器6とにて構成される。尚、工学値は用途により計数率そのもの計数率=工学値である場合、また、工学値を放射線量に変換する定数を乗じたものである場合などがある。ここでは説明の便宜上、工学値=計数率の場合にて説明する。次に上記のように構成された実施の形態1の放射線モニタの動作について説明する。まず、演算器4における標準偏差一定の計数率mを求める演算について説明する。前回演算周期の計数率をm前回、前回演算周期の加減差積算値をM前回、演算周期毎のカウンタの計数値をΔN、計数時間演算周期時間をさすをΔT、今回演算周期の加減差積算値をM今回とし、前回演算周期の加減差積算値の小数点以下を切り捨てた自然数をM前回:自然数、今回演算周期の加減差積算値の小数点以下を切り捨てた自然数をM今回:自然数、今回演算周期の計数率をm今回とする。そして、M今回およびm今回はそれぞれ下記1式、2式により求めることができる。M今回=M前回{ΔN今回-m前回×ΔT}1m今回=exp{γ1×2α×M今回:自然数平均値}2上記2式で求められた計数率m今回は、下記3式に示すように標準偏差σ=一定で制御される。σ=1/2mτ1/2=一定3また、時定数τは、下記4式のように計数率mに反比例し、標準偏差の2乗に反比例し、γに反比例する。γは、下記5式のように標準偏差の2乗に比例し、例えば、計数の重み付けに係わる定数αを用いて2αで重み付けして計数することにより、上記2式から求められる計数率m今回は、波高弁別器2の出力パルスの繰り返し周波数の変化に時定数τの一次遅れで追従して応答する。τ=1/2mσ2=1/mγ4γ=2σ2=2α×2-11×ln2=γ1×2α=定数5上記2式において2αで計数の重み付けすることにより、α=0の重み付け20=1を基準とすると、計数α=2の重み付け22=4で、τは1/4、α=4の重み付け24=16で、τは1/16、α=6の重み付け26=64で、τは1/64と、計数の重み付けを大きくすることにより応答は順次速くなる。次に上記のように構成された実施の形態1の放射線モニタの演算器4の演算処理手順について図2に基づいて説明する。まず、α、高警報設定値、低警報設定値、m前回、M前回、M前回:自然数、ΔN今回をメモリ5から入力する図2のステップS1。次に、上記1式によりM今回を求める図2のステップS2。次に、M今回の小数点以下を切り捨てたM今回:自然数を求め図2のステップS3、M今回:自然数≠M前回:自然数か否かの判定を行う図2のステップS4。次に、異なる場合YESには、M今回:自然数平均値={M前回:自然数M今回:自然数}/2を求める図2のステップS5。次に、M今回:自然数平均値に基づいて、上記2式でm今回を求める図2のステップS6。一方、ステップS4で、同一の場合NOならば、m前回をm今回とし出力する図2のステップS7。次に、m今回≧高警報設定値か否かの判定を行う図2のステップS8。次に、YESならば高警報を出力し図2のステップS9、例えば表示器6に高警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS1に戻る。一方、ステップS8でNOならば、m今回≦低警報設定値かの判定を行う図2のステップS10。次に、YESならば低警報を出力し図2のステップS11、例えば表示器6に低警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS1に戻る。一方、ステップS10でNOならば、今回演算周期を終了してステップS1に戻る。計数率は、測定レンジ下限から測定レンジ上限まで、測定精度からの要求で決まる標準偏差σになるように、σ=一定で計数率が演算される。低計数率を測定する用途では応答性が優先され、大きな標準偏差に設定される。例えば、標準偏差σが0.104と大きい場合の誤差の圧縮について説明する。標準偏差0.104に対応して決まる計数の重み付けは26=64であり、上記2式においてM今回:自然数平均値に計数の重み64が乗ぜられ、さらに定数γ1が乗ぜられたものに基づき計数率m今回が求められる。上記5式においてγ1は2-11×ln2=一定として求めることができ、3.38×10-4となる。10.0cpmのときMは、ln計数率/γ=ln10/3.38×10-4=6812で、Mが計数の重み64だけ増加すると計数率はexp3.38×10-4×6876=10.2cpmに増加する。平衡状態においてM今回:自然数に基づき計数率を求めると10.0cpmと10.2cpmでゆらぐことになるが、M今回:自然数がM前回:自然数から変化した場合にM今回:自然数平均値に基づき計数率を求めることにより計数率はexp3.38×10-4×6844=10.1cpmで安定する。例えば、演算周期を1秒とすると、10cpmの等間隔のパルス列では6秒毎に加減差積算値に1パルスが加算され、その6秒間に1パルスが減算され、1パルスの加減算のタイミングを含めた全てのタイミングで計数率は安定する。上記のように構成された実施の形態1の放射線モニタによれば、演算器は、前回演算周期から今回演算周期で加減差積算値の小数点以下を切り捨てた自然数が変化する場合に、その平均値に基づき計数率を求めるようにしたので、入力の繰り返し周波数が平衡状態にある場合には、全てのタイミングで計数率を安定させることができ、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減して高精度で放射線を測定できる。実施の形態2.上記実施の形態1では、波高弁別器2から出力されたデジタルパルスをカウンタ3が定周期で計数して計数値ΔNを出力し、演算器4が、カウンタ3から出力された今回演算周期の計数値ΔN今回および標準偏差に基づき定周期で計数率を演算したが、本実施の形態2においては、図3に示すように、カウンタ3の代わりにアップダウンカウンタ7と、積算制御回路8と、パルス発生器9とを備える。アップダウンカウンタ7は、波高弁別器2から出力されたデジタルパルスを加算入力端子71に入力し、パルス発生器9から出力されたフィードバッグパルスを減算入力端子72に入力し、その結果の加減差積算値を出力する。積算制御回路8は、アップダウンカウンタ7の加算入力および減算入力を標準偏差に基づき重み付けして計数するようにアップダウンカウンタ7を制御する。パルス発生器9は、クロック91の出力に分周器92を接続し、分周器92の出力にレートマルチプライヤ93を接続し、アップダウンカウンタ7から出力された加減差積算値を入力して分周器92とレートマルチプライヤ93とを制御し、レートマルチプライヤ93の出力パルスの繰り返し周波数に変換してフィードバッグパルスとしてアップダウンカウンタ7の減算入力端子72に入力する。尚、クロック91は、演算器4に標準装備されているクロック図示せずと共用してもよい。次に上記のように構成された実施の形態2の放射線モニタの動作について説明する。まず、演算器4は、アップダウンカウンタ7から出力された今回演算周期の加減差積算値M今回を入力し、図4のフローチャートに示すようにM今回:平均値を求め、その値に基づき6式により計数率を求める。アップダウンカウンタ7の加算入力および減算入力の計数の重みに関しては、上記実施の形態1と同様であるため説明は省略する。m今回=exp{γ1×2α×M今回:平均値}6次に上記のように構成された実施の形態2の放射線モニタの演算器の演算処理手順について図4に基づいて説明する。まず、α、高警報設定値、低警報設定値、m前回、M前回、M前回:平均値、M今回をメモリ5から入力する図4のステップS21。次に、M今回≠M前回か否かの判定を行う図4のステップS22。次に、異なる場合YESならば、M今回:平均値={M前回M今回}/2を求める図4のステップS23。次に、M今回:平均値に基づき上記6式でm今回を求める図4のステップS24。一方、同一の場合NOならば、m前回をm今回として出力する図4のステップS25。次に、以下、上記実施の形態1と同様の動作にて、m今回≧高警報設定値か否かの判定を行う図4のステップS8。次に、YESならば高警報を出力し図4のステップS9、例えば表示器6に高警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS21に戻る。一方、ステップS8でNOならば、m今回≦低警報設定値か否かの判定を行う図4のステップS10。次に、YESならば低警報を出力し図4のステップS11、例えば表示器6に低警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS21に戻る。一方、ステップS10でNOならば、今回演算周期を終了してステップS21に戻る。例えば、演算周期を1秒とすると、10cpmの等間隔のパルス列では6秒毎に加減差積算値に1パルスが加算され、その6秒間に1パルスが減算され、1パルスの加減算のタイミングを含めた全てのタイミングで計数率は安定する。上記のように構成された実施の形態2の放射線モニタは、演算器が、前回演算周期から今回演算周期で加減差積算値が変化する場合に、その平均値に基づき計数率を求めるようにしたので、入力の繰り返し周波数が平衡状態にある場合には、全てのタイミングで計数率を安定させることができ、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減して高精度で放射線を測定できる。実施の形態3.上記実施の形態2では、アップダウンカウンタ7で加減積算値Mを出力するようにしたが、本実施の形態3では、図5に示すように、アップダウンカウンタ7を仮数部73と指数部74との2つのエリアに分け、仮数部73の加減差積算値Cおよび指数部74の加減差積算値Eをそれぞれ出力する。そして、演算器4は、A=定数、B=定数としたときに図6に示すように指数関数に近似した計数率rを下記7式で求める。尚、Cの計数の重み付けは、上記実施の形態2と同様であるので説明を省略する。r今回={AC今回:平均値}/B×2E今回7次に上記のように構成された実施の形態3の放射線モニタの演算器の演算処理手順について図7に基づいて説明する。まず、α、高警報設定値、低警報設定値、r前回、C前回、C前回:平均値、C今回をメモリ5入力する図7のステップS41。次に、C今回≠C前回か否かの判定を行う図7のステップS42。そして、異なる場合YESならば、C今回:平均値={C前回C今回}/2を求める図7のステップS43。次に、C今回:平均値に基づき上記7式でr今回を求める図7のステップS44。一方、同一の場合NOならば、r前回をr今回として出力する図7のステップS45。次に、以下、上記各実施の形態と同様の動作にて、r今回≧高警報設定値か否かの判定を行う図7のステップS46。そして、YESならば高警報を出力し図7のステップS9、例えば表示器6に高警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS41に戻る。一方、ステップS8でNOならば、r今回≦低警報設定値か否かの判定を行う図7のステップS48。一方、ステップS8でNOならば、r今回≦低警報設定値かの判定を行う図7のステップS48。次に、YESならば低警報を出力し図7のステップS11、例えば表示器6に低警報であることを表示し、今回演算周期を終了してステップS41に戻る。一方、ステップS48でNOならば、今回演算周期を終了してステップS41に戻る。上記のように構成された実施の形態3の放射線モニタは、演算器が、前回演算周期から今回演算周期でアップダウンカウンタの仮数部の加減積算値が変化する場合に、その平均値に基づき計数率を求めるようにしたので、入力の繰り返し周波数が平衡状態にある場合には、全てのタイミングで計数率を安定させることができ、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減して高精度で放射線を測定できる。実施の形態4.上記実施の形態2では、パルス発生器9についてクロック91の出力に分周器92を接続し、分周器92の出力にレートマルチプライヤ93を接続し、レートマルチプライヤ93のフィードバッグパルスをアップダウンカウンタ7の減算入力端子72に入力するようにしたが、本実施の形態4では、図8に示すように、パルス発生器90は、クロック91の出力にレートマルチプライヤ930を接続し、レートマルチプライヤ930の出力に分周器920を接続し、分周器920のフィードバッグパルスをアップダウンカウンタ7の減算入力端子72に入力する。このように制御したので、図9に示すように、ある一定時間において定められた数の出力パルスを、まずレートマルチプライヤ930がランダムに抜き出す。次に、この抜き出したパルスを分周器920に適用してフィードバッグパルスを得る。このフィードバッグパルスはクロック信号数周期分の誤差はあるものの、繰り返し周波数が高い場合には演算周期中のパルス数に対して無視できる程度の割合であり、繰り返し周波数が低い場合にはパルス間隔を一定に整えることができる。尚、パルス発生器90以外の動作は、上記実施の形態2と同様に行うことができる。上記のように構成された実施の形態4の放射線モニタによれば、上記実施の形態2と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、低計数率領域で精度が要求される、例えば、PWRプラントの高感度型主蒸気管モニタのバックグラウンド4~10cpmにおいて、減算入力のフィードバッグパルスの間隔を等しくできるために、入力の繰り返し周波数が平衡状態にある場合には、アップダウンカウンタの加算入力と減算入力との交互性が保たれるため、全てのタイミングで計数率を安定させることができ、応答性を犠牲にしないで標準偏差に関係する機器誤差を低減して高精度で放射線を測定できる。尚、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態において適宜、変形、省略することが可能である。