線材に給電しつつ、該線材を処理槽に通じさせてその表面を処理するための表面処理装置であって、該処理槽の両側に配置され、それぞれが、前記線材の許容曲率半径以上の半径を有し、かつ、軸方向に少なくとも1列の案内軌道を外周面に備え、導電性材料からなる回転体と、該回転体の中心において軸方向に伸長する導電性材料からなる給電軸と、前記回転体を該給電軸に対してこの給電軸と共に回転可能に支持する支持体と、前記回転体と前記給電軸とを電気的に接続する手段とを備える、第1および第2の回転給電装置と、該第1および第2の回転給電装置のそれぞれと前記処理槽との間に配置され、相互に軸方向および高さ方向に位置がずれている2個以上のプーリが、最初のプーリに接してから最後のプーリに接するまでの前記線材の経路を仮想円弧とした場合の半径が、前記線材の許容曲率半径以上となるように、順次備えているプーリ列がそれぞれ1列以上配されている第1および第2のライン変更プーリ装置とを備え、前記第1および第2のライン変更プーリ装置が、前記線材の前記処理槽を通ずるパスラインを順次変更し、かつ、前記第1および第2の回転給電装置が、前記線材に給電し、かつ、該線材をUターンさせることにより、前記線材が前記処理槽を複数のパスラインで通ずることを可能としている、線材の表面処理装置。前記第1および第2の回転給電装置の少なくとも一方が、前記回転体を回転させる駆動機構をさらに備える、請求項1に記載の線材の表面処理装置。前記支持体が樹脂材料からなる一対の円盤からなり、前記回転体が、該一対の円盤の内側で、これらの円盤の外周部に固定された円筒形の連結軸からなる、請求項1に記載の線材の表面処理装置。前記少なくとも1列の案内軌道のそれぞれが、該連結軸の外周面に固定された少なくとも1列の導電性材料からなる円輪部材のそれぞれの外周面に形成された案内溝により形成される、請求項2に記載の線材の表面処理装置。前記支持体が樹脂材料からなる少なくとも1列のプーリからなり、前記回転体が、該少なくとも1列のプーリのそれぞれの外周面に固定された、導電性材料からなる円輪部材からなり、前記少なくとも1列の案内軌道のそれぞれが、該円輪部材のそれぞれの外周面に形成された案内溝により形成される、請求項1に記載の線材の表面処理装置。前記第1および第2のライン変更プーリ装置の各プーリ列の高さが、前記回転体の半径以下である、請求項1に記載の線材の表面処理装置。前記最初のパスラインに線材を、該最初のパスラインと同じ高さで巻き出すための巻き出しローラと、該巻き出しローラから巻き出された前記線材が、前記第1の回転給電装置の前記案内軌道のうちの第1列の案内軌道を通過する際に、該線材を該第1列の案内軌道に押圧する手段をさらに備える、請求項1に記載の表面処理装置。前記最初のパスラインで処理槽に通じた線材が、前記第1のライン変更装置の前記プーリ列のうちの第1列および前記第2の回転給電装置の前記案内軌道のうちの第1列の案内軌道を介して、Uターンして、次のパスラインで処理槽を通じ、その後、前記第2のライン変更プーリ装置の前記プーリ列のうちの第1列および前記第1の回転給電装置の第2列の案内軌道を介して、Uターンして、さらに次のパスラインで処理槽を通じ、同様にして、その後も、順次パスラインを移動する構成において、前記第2のライン変更プーリ装置のプーリ列のうちの最終列および前記第1の回転給電装置の前記案内軌道のうち最終列の案内軌道を介してUターンして、最終のパスラインで処理槽を通じた線材を巻き取るための、巻き取りローラをさらに備える、請求項1に記載の線材の表面処理装置。前記処理槽内に設けられ、少なくとも前記線材を通じさせる複数のスリットが形成されている壁を有し、処理液をオーバーフローさせるように構成されている処理治具と、該処理液に給電できるように構成されている電極板と、該処理治具に接続され、該処理液を供給する噴き上げ配管と、前記処理槽に接続され、オーバーフローした前記処理液を返送する戻り配管と、前記噴き上げ配管と前記戻り配管に接続され、該処理液を循環させるポンプとをさらに備える、請求項1に記載の線材の表面処理装置。本発明の目的は、電気めっき装置など、線材に給電しつつ、該線材を連続して搬送して、その表面処理を行う、線材の表面処理装置において、高速な表面処理を行う場合であっても、大型化することなく、十分な処理時間を確保することができる、経済的な表面処理装置を提供することにある。本発明は、線材に給電しつつ、該線材を処理槽に通じさせてその表面を処理するための表面処理装置に関する。特に、本発明の表面処理装置は、前記処理槽の両側に配置される第1および第2の回転給電装置と、第1および第2のライン変更プーリ装置とを備える。前記第1および第2の回転給電装置はそれぞれ、前記線材の許容曲率半径以上の半径を有し、かつ、軸方向に少なくとも1列の案内軌道を外周面に備え、導電性材料からなる回転体と、該回転体の中心において軸方向に伸長する導電性材料からなる給電軸と、前記回転体を該給電軸に対してこの給電軸と共に回転可能に支持する支持体と、前記回転体と前記給電軸とを電気的に接続する手段とを備える。なお、これらの回転給電装置の少なくとも一方に、前記回転体を回転させる駆動機構を備えることが好ましい。また、前記第1および第2のライン変更プーリ装置は、前記第1および第2の回転給電装置のそれぞれと前記処理槽との間に配置され、相互に軸方向および高さ方向に位置がずれている2個以上のプーリが、最初のプーリに接してから最後のプーリに接するまでの前記線材の経路を仮想円弧とした場合の半径が、前記線材の許容曲率半径以上となるように、順次備えているプーリ列がそれぞれ1列以上配されている。このような構成を有する表面処理装置では、前記第1および第2のライン変更プーリ装置が、前記線材の前記処理槽を通ずるパスラインを順次変更し、かつ、前記第1および第2の回転給電装置が、前記線材に給電し、かつ、該線材をUターンさせることにより、前記線材が前記処理槽を複数のパスラインで通ずることを可能としている。より具体的には、線材は、前記第1の回転給電装置の前記案内軌道のうちの第1列の案内軌道を介して、最初のパスラインで前記処理槽を通じ、前記第1のライン変更装置の前記プーリ列のうちの第1列および前記第2の回転給電装置の前記案内軌道のうちの第1列の案内軌道を介して、Uターンして、次のパスラインで処理槽を通じ、その後、前記第2のライン変更プーリ装置の前記プーリ列のうちの第1列および前記第1の回転給電装置の第2列の案内軌道を介して、Uターンして、さらに次のパスラインで処理槽を通じて、順次パスラインを移動するようになっている。また、前記第1および第2の回転駆動装置を構成する各部材は、具体的には、以下のような構成を採りうる。すなわち、前記支持体として樹脂材料からなる一対の円盤を用い、前記回転体として、該一対の円盤の内側で、これらの円盤の外周部に固定された円筒形の連結軸を用いることができる。この場合、前記少なくとも1列の案内軌道のそれぞれが、該連結軸の外周面に固定された少なくとも1列の導電性材料からなる円輪部材のそれぞれの外周面に形成された案内溝により形成されていることが好ましい。あるいは、前記支持体として、樹脂材料からなる少なくとも1列のプーリを用い、前記回転体として、該少なくとも1列のプーリのそれぞれの外周面に固定された導電性材料からなる円輪部材を用いることができる。この構造では、前記少なくとも1列の案内軌道のそれぞれが、該円輪部材のそれぞれの外周面に形成された案内溝により形成される。ただし、本発明では、前記第1および第2の回転給電装置は、駆動機構により駆動されることから、前記支持体として金属、その他の導電性材料も用いることは可能であり、たとえば、金属製の円盤の外周部に案内溝を設けて、該支持体と前記回転体とこれらを電気的に接続する手段が一体的に形成されているプーリ装置も用いることができる。なお、前記第1および第2のライン変更プーリ装置の各プーリ列の高さを、前記回転体の半径以下とすることが好ましい。また、前記最初のパスラインに線材を、該最初のパスラインと同じ高さで巻き出すための巻き出しローラと、該巻き出しローラから巻き出された前記線材が、前記第1の回転給電装置の前記案内軌道のうちの第1列の案内軌道を通過する際に、該線材を該第1列の案内軌道に押圧する手段をさらに備えることもできる。さらに、前記第2のライン変更プーリ装置のプーリ列のうちの最終列および前記第1の回転給電装置の前記案内軌道のうち最終列の案内軌道を介してUターンして、最終のパスラインで処理槽を通じた線材を巻き取るための、巻き取りローラをさらに備えることもできる。本発明は、線材に給電しつつ、該線材を処理槽に通じさせてその表面を処理する表面処理装置に広く適用できる。なお、本発明の適用にあたっては、前記処理槽内に、少なくとも前記線材を通じさせる複数のスリットが形成されている壁を有し、処理液をオーバーフローさせるように構成されている処理治具が設けられている必要がある。また、前記線材を表面処理するために、該処理液に給電できるように構成されている電極板が備えられている必要がある。これらの構成を備えていれば十分であり、任意の表面処理を行うための処理槽に本発明を適用することは可能であるが、さらに、本発明が適用される表面処理装置では、該処理治具に接続され、該処理液を供給する噴き上げ配管と、前記処理槽に接続され、オーバーフローした前記処理液を返送する戻り配管と、前記噴き上げ配管と前記戻り配管に接続され、該処理液を循環させるポンプとをさらに備えることが好ましい。本発明によれば、線材の処理を高速化するために装置を大型化することなく、かつ、線材の許容曲率半径に左右されることない、経済的で小型かつ軽量な表面処理装置の提供が可能となる。以下、本発明の実施形態について、図を参照しながら詳細に説明する。特に、本発明を電気めっき装置に適用した場合を中心に説明するが、本発明は電気めっき装置に限定されることはなく、また、以下の詳細な説明は、本発明の範囲を画定するものではない。本発明の線材の表面処理装置は、線材2を処理槽5に通じさせてその表面を処理するためのものである。本発明は、処理槽を用いた表面処理工程に広く適用できる。そのような、表面処理工程としては、雰囲気ガスを用いた表面処理、洗浄液を用いた表面洗浄処理、めっき液を用いためっき処理などがある。また、洗浄およびめっきのように連続的な工程のそれぞれに適用することも可能である。なお、以下の説明では、線材2として線径0.23mm~1.00mmであって、許容曲率半径が220mmである銅製のワイヤの表面に電気めっきにより貴金属銀、パラジウムなどを被覆させる工程を例として、各構成部材の形状および大きさなどに言及するが、これらの形状および大きさは、本発明の適用される用途や線材の種類などに応じて、適宜変更可能である。図1に示すとおり、本発明の表面処理装置は、処理槽5の両側に、給電機能を付与した第1および第2の給電ローラ装置3a、3bと第1および第2のライン変更プーリ装置4、4′とを備える。この給電ローラ装置が、本発明の回転給電装置に該当する。[回転給電装置の第1態様]このうち、処理槽5の両側に配置される第1および第2の給電ローラ装置3a、3bのそれぞれには、線材2の許容曲率半径以上の半径を有する案内軌道がそれぞれ軸方向に1列以上配されている。図示の例では、第1の給電ローラ装置3aには、7列の案内軌道30a~36aが配され、第2の給電ローラ装置3bにも、7列の案内軌道30b~36bが配されている。図示の例では、それぞれの案内軌道30a~36a、30b~36bの半径は225mm直径450mmであり、線材2の許容曲率半径である220mmより大きくなっている。図2を用いて、第1の給電ローラ装置3aの構造についてさら詳述する。なお、第2の給電ローラ装置3bも同様の構造となっている。図2aに示す、第1の給電ローラ装置は、ハウジング23などの支持部材に回転可能に固定される。このため、導電性材料、たとえば、銅、鉄などの金属材料からなる給電軸21の両端部が、一対の軸受19により、ハウジング23に回転可能に固定される。この給電軸21は、絶縁性材料からなる軸ホルダ22により、その両端部において周囲と絶縁され、また、前記軸受19は、絶縁性材料からなる軸受ホルダ20により、周囲と絶縁されている。これらの軸ホルダ22と軸受ホルダ20は別体でも、一体的に形成されたものでもよい。これらの部材は、給電軸21を隙間嵌めにより内嵌して、回転しないようにハウジングに対して固定されている。これらの軸ホルダ22の軸方向内側で、給電軸21の軸方向2箇所位置において、絶縁性材料からなる円盤状の固定治具18が締まり嵌めで外嵌固定されており、これらの固定治具18の軸方向内側において、樹脂などの絶縁性材料からなる2枚の円盤16が、給電軸21に締まり嵌めで外嵌固定されると共に、固定治具18に対して軸方向に支持固定される。これらの部材は、給電軸21と共に使用時に回転する。なお、この円盤16が回転体を支持する支持体に該当する。これらの円盤16の外周部に、前記回転体である、導電性材料からなる円筒形の連結軸17が固定されている。図示の例では、連結軸17の軸方向両端部を、円盤16の外周部に形成した凹溝に締まり嵌めにより内嵌固定しているが、接着、その他の適切な固定手段も採りうる。したがって、円盤16には、給電軸21の回転によっても、連結軸17が軸方向もしくは径方向に運転に支障が生ずる程度の変位を抑止できる剛性が要求される。また、連結軸17については、全体が円筒形であれば、軽量化のために、周方向の少なくとも一部に軸方向に伸長する通孔、軸方向の少なくとも一部に周方向に間欠的に存在する通孔を設けた構造、外周面全体に多数の小孔を設けた構造などを採用できる。図示の例では、この連結軸17の外周面に、7列の案内軌道30a~36aとして、7つの導電性材料からなる円輪部材が等間隔で固定されている。これらの案内軌道30a~36aのピッチは80mmとしている。この円輪部材の外周面には、U字状の案内溝が形成されており、この案内溝が線材2の軌道となる。なお、この案内軌道30a~36aとしては、連結軸17の外周面にU字溝を設けるなどの手段により、直接形成した案内溝も用いることができる。この案内溝の深さは、脱線を防止し、線材2との接触を確実にする観点から、線材2の線径などに応じて任意に設定することが可能であるが、線径0.23~1.00mmの銅製ワイヤをめっき処理する場合には、5~10mm程度とすることが好ましい。図示の例では、給電軸21の外径は20mm、長さ600mmである。軸受20間の距離は、550mmである。円盤16の半径は230mm、厚さ10mmである。さらに、連結軸17の外径220mm、厚さ10mm、長さ490mmである。そして、前記案内軌道30a~36aが形成される円輪部材の幅は10mm、高さは10mmである。前記給電軸21と前記連結軸17は、電線もしくは金属などの導電性材料で作製されたブスバーなどの手段図示せずによって電気的に接続される。これにより、給電軸21から、前記電気的接続手段、連結軸17、さらには、案内軌道30a~36aを備える円輪部材を介して、この給電ローラ装置3aは給電ローラとして機能する案内軌道30a~36aを回転させて、線材2を送り出しながら、線材2に給電することを可能としている。このため、前記給電軸21は、軸受19により、その両端を支持されると共に、その一端を、絶縁性のカップリング14を介して、駆動機構である駆動用モータ12aの回転軸と連結されており、これにより、駆動用モータ12aとは絶縁を維持しながら、駆動力を付与されることが可能となっている。一方、前記給電軸21の他端には、ロータリコネクタ15が取り付けられており、該給電軸21が回転している状態で、該給電軸21への給電を可能としている。本発明の給電ローラ装置3a、3bを構成する部材に用いられる、絶縁性材料および導電性材料は任意に選択することができるが、重量および慣性の増加を抑制する観点から、絶縁性材料としては、ポリプロピレンPP、塩化ビニールPVCなどの樹脂材料を用いることができ、導電性材料としては、銅、鉄などの一般的な金属材料を用いることができる。本発明に係る給電ローラ装置3aは、上述のように金属材料の使用が部分的で済み、その大部分を軽量な絶縁性の樹脂材料などで構成することができる。このような構成をとることによって、重量および慣性の増加を抑えることができるため、回転体である連結軸17を安定して回転させることができ、これらの回転体上の案内軌道に接触する線材2の損傷を防止することができる。また、前記回転体と前記駆動用モータ12aは同期して回転することが可能となるため、前記線材2と案内軌道30a~36aが擦れることがなく、製品品質の低下も防止することもできる。さらに、本願発明に係る前記給電軸21は、前記カップリング14と前記固定治具18を取り外し、軸ホルダ22よりロータリコネクタ15側から引き抜くことができる。また、これにより、円盤16、連結軸17、案内軌道30a~36aを構成する円輪部材を一体として、取り外せる構造となっている。このような構造とすることで、メンテナンス作業も大掛かりとならず、回転給電装置の一部が損傷した場合でも、前述の作業を行った上で連結軸17を取り外して、損傷した部材のみを交換するだけで済むので、保守および管理費用も抑えることができる。[回転給電装置の第2態様]なお、この回転体として、図2bに示すように、前記円盤16の内側に、前記支持体として、等間隔80mmピッチで給電軸21に配置され、樹脂などの絶縁性材料からなる少なくとも1列、図示の例では7列のプーリ24を用い、前記回転体である、導電性材料からなる円輪部材をそれぞれのプーリ24の外周面に設けている。この円輪部材のそれぞれの外周面に形成された案内溝が、案内軌道30a~36aを形成する。これらの案内軌道30a~36aを構成する円輪部材間を軸方向に伸長し、金属などの導電性材料からなる連結部材25により、複数のプーリ24の外周部を支持しつつ、円輪部材相互間を電気的に接続する。各プーリ24の半径は230mm、厚さ10mmである。また、連結部材25として、たとえば、外径側の曲率半径が220mm、円弧長さ幅70mm、厚さ10mm、長さ490mmの円弧状断面を有する板状部材を用いることができる。板状部材同士の間隔および板状部材の枚数は、プーリ24およびこの板状部材の剛性などに基づいて1枚以上から任意に選択される。このように軸方向に7列に配されたプーリ24は、給電軸21に締まり嵌めで外嵌固定され、かつ、両側の2つのプーリ24が、前記円盤16に支持固定され、該円盤16の両側が前記固定治具18を介して、給電軸21の軸方向に支持される。前記給電軸21と前記連結部材25は、第1態様と同様に、電線もしくは金属などの導電性材料で作製されたブスバーなどの手段図示せずによって電気的に接続される。その他の採用および効果は、プーリ24が用いられ、連結軸17の代替に連結部材25が用いられていることを除き、第1態様と同様である。[ライン変更プーリ装置]次に、図1および図3を参照しながら、ライン変更プーリ装置4、4’について詳述する。第1および第2の給電ローラ装置3a、3bのそれぞれと処理槽5との間に配置される、図3bに示す第1のライン変更プーリ装置4′と、図3aに示す第2のライン変更プーリ装置4には、2個以上のプーリからなるプーリ列41~46、41′~46′がそれぞれ1列以上、図示の例では6列ずつ備わっている。図1および図3から理解されるように、各ライン変更プーリ装置4、4′の各プーリ列41~46、41′~46′には、相互に軸方向および高さ方向に位置がずれている2個以上のプーリ、図示の例では5つずつのプーリたとえば、41a~41e、41′a~41′eが順次配されている。プーリの数は任意であり、装置構成に応じて、経路全体の仮想曲率半径が、線材2の許容曲率半径以上となる限り、適宜所望の個数によって構成することができる。なお、第1および第2のライン変更プーリ装置4、4′は、それぞれのプーリ列41~46、41′~46′が対称的に配置される。図示の例では、各プーリ列41~46、41′~46′の各プーリの半径は32mmであり、これ自体は線材2の許容曲率半径である220mmより小さい。なお、各プーリの厚さは、10mmである。ただし、最初のプーリたとえば、41′a、41aに接してから最後のプーリ41′e、41eに接するまでの線材2の経路を仮想円弧とした場合の半径が、線材2の許容曲率半径以上となるようになっている。図示の例では、上記仮想円弧の半径は225mmとなっている。このように構成することで、図1に示すとおり、第1および第2のライン変更プーリ装置4′、4の各プーリ列の高さは、第1および第2の給電ローラ装置3a、3bの各案内軌道30a~36a、30b~36bの半径すなわち、線材の許容曲率半径の長さ以下とすることができる。図示の例では、たとえば、最後のプーリ41′e~46′e、41e~46eの高さを基準とすると、5番目41′d~46′d、41d~46dから1番目41′a~46′a、41a~46aのプーリの高さはそれぞれ、44mm、77mm、97mm、105mmとなっている。このようにライン変更プーリ装置を構成することで、線材2が接するプーリを小型化、軽量化することができるため、プーリの慣性を低減し、線材に負荷される張力を結果として低減することが可能である。なお、それぞれのプーリは、それぞれの高さごとに共通する回転軸に軸受を介して、それぞれの高さごとに共通する支持軸に回転可能に支持固定されている。これにより、線材2の摩擦によってトルクがかかった際に、各プーリ41′~46′e、41a~46eは、従動して回転するようになっている。また、各プーリ列41′~46′、41~46は、それぞれ同一ピッチで支持されている。図示の例では、80mmごとであり、これは給電ローラ装置3a、3bにおける案内軌道30a~36a、30b~36bの配列ピッチと同じである。また、各列におけるプーリの配置は、軸方向に相互にずれるようになっている。図示の例では、8mmずつ相互にずれるようになっている。このようにして、各プーリは、線材2を次のパスラインへ順次複数回にわたって案内すること、および、次の給電ローラ装置3a、3bの案内軌道31a~36a、30b~36bへ複数回に分けてスムーズに線材2を案内することという2つの目的が達成される。なお、上記のずらし量は、等間隔であることが好ましいが、必要に応じて、各ずらし量を変化させることも可能である。なお、各プーリには、脱線を防止する観点から、線材2と接触する面に、案内軌道30a~36a、30b~36bと同様の案内溝凹部が設けてあることが好ましい。この案内溝の深さは、同様に、線径0.23~1.00mmの銅製ワイヤをめっき処理する場合には、5~10mm程度とすることが好ましい。[表面処理装置の構成]これらの給電ローラ装置3a、3bおよびライン変更プーリ装置4、4′は、最初のパスラインで、第1の給電ローラ装置3aの第1列の案内軌道30aを介して、処理槽5を通じた線材が、第1のライン変更プーリ装置4′の第1列のプーリ列41′、第2の給電ローラ装置3bの第1列の案内軌道30bを介して、Uターンして、次のパスラインで処理槽5を通じ、その後、第2のライン変更プーリ装置4の第1列のプーリ列41、第1の給電ローラ装置3aの第2列の案内軌道31aを介して、Uターンして、さらに次のパスラインで処理槽を通じるように構成されている。このようにして、処理槽5を通ずる線材2のパスラインを、処理槽5の幅方向もしくは各装置の回転軸の軸方向に所定間隔をおいて複数形成することができる。図示の例では、処理槽5の両側で、給電ローラ装置3a、3bおよびライン変更プーリ装置4、4′を介して、最初のパスラインを含めて、パスラインが40mm間隔で合計13本形成されることになる。すなわち、両側の各装置は、相手方側に対して40mmずつ位置が軸方向にずれているほか、基本的には対称的な構成配置となっている。なお、パスラインの本数は、処理槽5の長さや表面処理の用途や線材の表面に被覆される被覆材料の量に基づいて、任意に決定される。よって、本発明の各装置においては、公知の手段により、それぞれの列数を任意に設定できたり、各ローラないしはプーリの間隔を任意に設定できたりするように構成することもできる。また、最初のパスラインについては、上流側から同じ高さで経路が形成されている場合、第1の給電ローラ装置3aの第1列の案内軌道30aとは、ほぼ点接触となるため、ニップローラ13をこの第1列の案内軌道30aの頂部に設置するか、または、図示はしないが、近似的に許容曲率半径以上となる範囲で抱き角を設けるためのガイドプーリを設置して、線材2を第1列の案内軌道30aに押圧することが好ましい。本発明の表面処理装置は、複数ある工程のうち、中間の処理工程において用いる場合には、最初のパスラインを、必要に応じて、案内プーリや、ライン変更プーリ装置4、4′に類似するが、高さのみ変更し、ラインは変更しないプーリ列を備える装置に基づいて、その高さを調整した上で、第1の給電ローラ装置30aに導けばよい。また、最後のパスラインは、第2のライン変更プーリ装置4の最終列46および第1の給電ローラ装置3aの最終列のローラ36aを介して、送り返されて処理槽5を通じたのち、次の工程に送り出すようにすればよい。ただし、本発明を、巻き出された線材に対する最初の処理工程に適用する場合、または、処理後の線材が最終的な製品となる最後の処理工程に適用する場合、あるいは、図1に示すように、巻き出しと巻き取りの両方が行われる単独の処理工程に適用する場合、それぞれ、最初のパスラインの前方および最終のパスラインの後方に、それぞれ巻き出しローラ1と、巻き取りローラ7を配置すればよい。前記巻き出しローラ1および巻き取りローラ7の半径は任意に選択することができるが、給電ローラ3a、3bと同じ半径とし、かつ、図1に示す通り巻き出しローラ1、第1および第2の給電ローラ3a、3b、巻き取りローラ7の中心軸を同一平面上に配置することが好ましい。このような配置では、線材2に作用する張力、抵抗などを低減しつつ、装置の小型化を図ることができるので、線材の表面処理の高速化に有利であるだけでなく、損傷などによる製品品質の低下を防止することができる。[処理槽]本発明の表面処理装置において、処理槽5の構成については任意であり、線材2に施す表面処理に応じて、適宜最良の構成を採用することができる。たとえば、洗浄、めっき、ウェットエッチング、潤滑剤などの塗布処理においては、図1bに示すように、処理槽5の底面に処理治具6を設けることが好ましい。処理治具6は、たとえば、処理槽の底面を矩形状に区切る側壁から構成される。該側壁には、少なくとも線材2を通じさせる複数のスリットがパスラインに応じて形成されている。ただし、該スリットからは、処理液の漏出は制限され、処理液は側壁上をオーバーフローするように構成される。図示の例では、処理槽5の大きさは、長さ1350mm×幅800mm×高さ220mmであり、処理治具6の大きさは長さ1050mm×幅560mm×高さ150mmである。これから理解されるように、本発明において処理治具6は非常にコンパクトな構成とすることができる。なお、前記スリットの幅は、線材2の線径に3~5mmを加えた程度することが好ましい。スリットの幅が3mmより小さいと、線材2のめっき層の表面が損傷する可能性があり、5mmより大きいと、処理液の流出量が多くなり、大型のポンプが必要となる場合がある。処理治具6には、底面側において、噴き上げ配管10と接続していて、噴き上げ配管10を介して、底面側より洗浄液やエッチング液などの薬液が供給されるようになっている。また、これらの薬液は処理治具6の側壁を越えてオーバーフローするようになっており、処理治具6からオーバーフローした薬液は、処理槽5の底面であって、処理治具6の外側に接続された戻り配管11を通じて、受槽8に返送および貯留され、ポンプ9によって再び噴き上げ配管10を通り、処理治具6に供給されるようになっている。このような構成により、薬液の循環使用が可能となる。以上のような本発明の表面処理装置の構成により、巻き出しローラ1によって巻き出された線材2は、給電ローラ装置3aの案内軌道30aを通って給電されつつ、最初のパスラインに入り、処理槽5に設置された処理治具6内を通過して、所定時間の処理が施される。処理槽5を出た後、そのパスライン上に最初のプーリ41′aが設置されている第1のライン変更プーリ装置4′の第1列のプーリ列41′を通過して、順次軸方向位置を変更しながら、最後のプーリ41′aから第2の給電ローラ装置3bの第1列の案内軌道30bの下側に導かれ、この案内軌道30bに沿って折り返され、折り返された線材2は2番目のパスラインに入り、再度処理槽5内へと導かれる。本発明では、線材2をUターンにより折り返す構成の表面処理装置において、ガイドローラを伴う給電ローラを別途に設けることなく、線材2をUターンさせるガイドローラに給電機能を併せ持たせることにより、特に、装置の長手方向の寸法をコンパクトにすることが可能となる。なお、線材2は給電ローラ装置3a、3bの案内軌道30a~36a、30b~36bによって給電されることとなるが、このような給電は第1および第2の給電ローラ装置3a、3bの一方で行ってもよいし、両方で行ってもよい。また、線材2への給電を行う必要がない場合には、第1および第2の給電ローラ装置3a、3bの両方の給電機能を停止することも可能である。また、第1および第2の給電ローラ装置3a、3bは、駆動用モータ12a、12bにより駆動されるが、必要に応じて、一方の給電ローラ装置を駆動させずに、線材の移動に応じて、従動させるようにしてもよい。さらには、本発明では、給電ローラ装置3a、3b自体の軽量化が図られているので、上流および下流に、巻き出しローラ1および巻き取りローラ7や、その他の線材を移動させうる装置に、駆動機構が取り付けられており、線材や処理の種類に応じて、これらの給電ローラ装置3a、3bを駆動させる必要がない場合には、これらを駆動用モータ12a、12bから分離したり、あらかじめ給電のみが可能な従動プーリからなる給電ローラ装置として構成したりすることも可能である。本発明では、給電ローラ装置3a、3bの各ローラの上側頂点を、処理槽5のパスラインと一致させることで、パスライン高さへの案内を目的とした別のライン変更プーリ装置が不要となる。なお、パスライン高さと給電ローラ3a、3bの各ローラの上側頂点が異なる場合でも、他のガイドローラや、ライン変更プーリ装置4、4′と同様の構成からなる、処理槽5のパスライン高さまで導くためのライン変更プーリ装置などを別に設けることで、対応することも可能である。折り返された線材2が、処理槽5へと導入され、処理治具6にて所定時間の処理が施された後、同パスライン上に最初のプーリ41eが設置されたライン変更プーリ装置4の第1列のプーリ列41へと導入される。上述の通り、ライン変更プーリ装置4の第1列以降の各列の配置構成は、ライン変更プーリ装置4′と対称ではあるが、同様の構成となっている。ライン変更プーリ装置4により、線材2は、3番目のパスラインに入り、第1の給電ローラ装置3aの第2列の給電ローラ31aの下側に導かれ、給電ローラ31aによって折り返され、折り返された線材2は3番目のパスラインに入り、再度処理槽5内へと導かれる。このようにして、所定回数、折り返しを繰り返し、必要な時間だけ処理された線材2は、第2のライン変更プーリ装置4および第1の給電ローラ装置3aを介して、最終のパスラインに入って、処理槽5に導かれ、処理された後、巻き取りローラ7によって巻き取られる。上記の構成により処理槽5の幅方向が許す限り、線材2を折り返して表面処理を施すことができるため、装置の全長を延長することなく、所定の処理時間の確保が可能となる。また、折り返しを行う給電ローラ装置3a、3bは処理液の外にあるため、線材2の仕掛けが容易となる。さらに、近似的に許容曲率半径以上となるよう配置されたライン変更プーリ装置4、4′によって、線材2の許容曲率半径に左右されることなく、パスラインの変更が可能であり、かつ、すべてのパスラインが処理治具6に平行に進入するように構成できる。このため、線材2が通過するために設けるスリットを小さくすることも可能であり、該スリットからの液漏れも少ないので、ポンプを小型化することもできる。処理治具6内の処理液は受槽8に溜められており、ポンプ9によって噴き上げ配管10を通して圧送される。処理治具6よりオーバーフローした処理液は処理槽5に設置された戻り配管11によって受槽8へと戻される。これにより、必要な液量は線材2を浸す程度で十分であり、従来技術のようにローラを処理液内に設けた場合と異なり、処理液の量が線材の許容曲率半径に左右されることがないため、処理槽5の小型化も可能となる。