"多面鏡であって、プラスチックにより形成され、前記多面鏡の外側に設けられて回転軸を中心に回転する複数の反射面と、貫通孔を定義する内径面とを有し、前記多面鏡の最大外寸Dと前記貫通孔の内径dとの比が、0.1≦d/D≦0.3を満足することを特徴とする多面鏡。前記最大外寸Dは、10mm≦D≦30mmを満足することを特徴とする請求項1に記載の多面鏡。前記プラスチックの熱膨張係数は、40×10-6[1m/m°C]≦α≦400×10-6[1m/m°C]を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載の多面鏡。前記内径面に接着剤が収容される溝が形成されることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の多面鏡。前記溝は、前記反射面の端部方向に形成されることを特徴とする請求項4に記載の多面鏡。前記溝は、前記内径面の上方から下方に至るように形成されることを特徴とする請求項4又は5に記載の多面鏡。前記溝は、前記内径面の上方一部のみに形成されることを特徴とする請求項4又は5に記載の多面鏡。前記貫通孔は、円筒形であるか、あるいは前記複数の反射面からなる多面体と同形であることを特徴とする請求項4乃至6のいずれか1項に記載の多面鏡。前記複数の反射面には、反射層が形成されることを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載の多面鏡。光ビームを出射する光源と、前記光源から出射された光ビームを主走査方向に偏向させる、請求項1乃至9のいずれか1項に記載の多面鏡と、前記多面鏡によって偏向された光ビームを被走査面に結像させる結像光学系とを有することを特徴とする光走査装置。前記多面鏡は、前記多面鏡を支持して回転させるモータユニットに、接着剤によって接着されて組み立てられることを特徴とする請求項10に記載の光走査装置。前記モータユニットの回転軸には、ホルダフレームが結合され、前記ホルダフレームの一部が、前記多面鏡の貫通孔に嵌め込まれ、前記多面鏡の前記貫通孔を定義する内径面と、前記内径面に当接する前記ホルダフレームの一部の外面は、前記接着剤によって点接合されることを特徴とする請求項11に記載の光走査装置。前記点接合は、反射面の端部方向でなされることを特徴とする請求項12に記載の光走査装置。請求項10乃至13のいずれか1項に記載の光走査装置と、前記光走査装置から出射された光ビームの結像地点に設けられ、静電潜像が形成される感光体と、前記感光体に形成された静電潜像を現像する現像ローラとを含む現像装置と、前記現像装置によって現像されたイメージが転写される転写装置とを有することを特徴とする画像形成装置。そこで、本発明は上記従来の多面鏡における問題点に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、プラスチック材質で形成しつつ、動作時に発生する熱や、高速回転による性能低下を最小化させることができる多面鏡並びにこれを用いた光走査装置及び画像形成装置を提供するものである。上記目的を達成するためになされた本発明による多面鏡は、プラスチックにより形成され、前記多面鏡の外側に設けられて回転軸を中心に回転する複数の反射面と、貫通孔を定義する内径面とを有し、前記多面鏡の最大外寸Dと前記貫通孔の内径dとの比が、0.1≦d/D≦0.3を満足することを特徴とする。前記最大外寸Dは、10mm≦D≦30mmを満足することが好ましい。前記プラスチックの熱膨張係数は、40×10-6[1m/m°C]≦α≦400×10-6[1m/m°C]を満足することが好ましい。前記内径面に接着剤が収容される溝が形成されることが好ましい。前記溝は、前記反射面の端部方向に形成されることが好ましい。前記溝は、前記内径面の上方から下方に至るように形成されるが好ましい。前記溝は、前記内径面の上方一部のみに形成されることが好ましい。前記貫通孔は、円筒形であるか、あるいは前記複数の反射面からなる多面体と同形であることが好ましい。前記複数の反射面には、反射層が形成されることが好ましい。上記目的を達成するためになされた本発明による光走査装置は、光ビームを出射する光源と、前記光源から出射された光ビームを主走査方向に偏向させる、プラスチックにより形成され、前記多面鏡の外側に設けられて回転軸を中心に回転する複数の反射面と、貫通孔を定義する内径面とを有し、前記多面鏡の最大外寸Dと前記貫通孔の内径dとの比が、0.1≦d/D≦0.3を満足することを特徴とする多面鏡と、前記多面鏡によって偏向された光ビームを被走査面に結像させる結像光学系とを有することを特徴とする。上記目的を達成するためになされた本発明による画像形成装置は、光ビームを出射する光源と、前記光源から出射された光ビームを主走査方向に偏向させる、プラスチックにより形成され、前記多面鏡の外側に設けられて回転軸を中心に回転する複数の反射面と、貫通孔を定義する内径面とを有し、前記多面鏡の最大外寸Dと前記貫通孔の内径dとの比が、0.1≦d/D≦0.3を満足することを特徴とする多面鏡と、前記多面鏡によって偏向された光ビームを被走査面に結像させる結像光学系とを有する光走査装置と、前記光走査装置から出射された光ビームの結像地点に設けられ、静電潜像が形成される感光体と、前記感光体に形成された静電潜像を現像する現像ローラとを含む現像装置と、前記現像装置によって現像されたイメージが転写される転写装置とを有することを特徴とする。本発明に係る多面鏡並びにこれを用いた光走査装置及び画像形成装置によれば、動作時に発生する熱や高速回転による多面鏡の変形を最小化させ、性能低下を最小化させることができるという効果がある。次に、本発明に係る多面鏡並びにこれを用いた光走査装置及び画像形成装置を実施するための形態の具体例を図面を参照しながら説明する。図面で同じ参照符号は、同じ構成要素を指し、図面上で各構成要素の大きさは、説明の明瞭性及び便宜性のために誇張されていることがある。図1は、本発明の一実施形態による多面鏡が採用される光走査装置の一例を概略的示す構成斜視図であり、図2は、本実施形態の多面鏡を概略的に示す斜視図である。図1を参照すると、光走査装置は、光源1、回転する多面鏡11を有する多面鏡組立体10及び走査レンズ7を具備する。光源1は、光ビームを出射するものであり、例えば、レーザビームを出射する半導体レーザダイオードである。光源1から出射される光ビームは、1つまたは複数個である。図1は、光源1から1つの光ビームが出射される場合を示す。もし光源1から複数個の光ビームが出射される場合であるならば、複数個の光ビームは、多面鏡11の一反射面11aに互いに異なる入射角で入射するか、あるいは互いに異なる反射面11aに入射する。光源1と多面鏡11との間の光路上には、コリメーティングレンズ2が備わる。コリメーティングレンズ2は、光源1からの光を平行光にする集光レンズである。コリメーティングレンズ2と多面鏡11との間の光路上には、シリンドリカルレンズ4がさらに備わる。シリンドリカルレンズ4は、副走査方向にのみ所定のパワーを有する光学素子であり、コリメーティングレンズ2を通過した光を、多面鏡11の反射面11aに副走査方向に集束させる。また、コリメーティングレンズ2とシリンドリカルレンズ4との間には、ビームの直径を調節するための開口ストップ3をさらに備える。コリメーティングレンズ2、開口ストップ3、及びシリンドリカルレンズ4は、光走査装置の入射光学系をなす。走査レンズ7は、収斂機能とfθ特性とを有する結像光学系の一例であり、多面鏡11によって偏向走査される光ビームを、感光体9の外周面に等速で結像させる。図1は、1つの走査レンズ7で結像光学系を構成した例を示すが、2個以上のレンズで結像光学系を構成することも可能である。ミラー8は、走査される光ビームの経路を適切に変える光路変換手段の一例である。図2を参照すると、多面鏡11は、外側に設けられた複数の反射面11aと、中央部の貫通孔を定義する内径面11bとを有する。多面鏡11の内径面11bと、これに当接するホルダフレーム12図6の外面は、接着剤13図6によって結合される。多面鏡11は、プラスチックにより射出成形を介して形成される。多面鏡11がプラスチック材質から形成されることによって、多面鏡11の材料コストを下げることができ、また、射出成形を介した大量生産が非常に容易である。一方、反射面11aには、反射層がさらに形成される。このような反射層は、例えば、アルミニウムAlや銀Agのような反射特性にすぐれる金属膜を付着させる。金属膜を外部環境から保護したり、酸化を防止するために、金属膜の外部には、SiO2のような保護層がさらに設けられる。本実施形態では、多面鏡11は、4個の反射面11aを有した4面鏡である。しかし、多面鏡11の反射面11aの個数は、本実施形態により限定されるものではない。光走査装置の動作温度は、50~60°Cであり、多面鏡11は、10,000rpm以上で高速回転する。従来の多面鏡は、一般的に、金属アルミニウムを使用したので、上記のような光走査装置で発生する熱や、高速回転による遠心力に従う多面鏡の変形量は、微小である。しかし、本実施形態のように、多面鏡11をプラスチック材質で形成すると、ヤング率Young’smodulusが小さいために、熱、自体質量、及び回転による遠心力によって、多面鏡11の反射面11aは、主走査方向の変形を引き起こす可能性がある。このような反射面11aの変形は、画像形成装置で、ビームサイズが大きくなることによる解像度低下、及び感光体9図1の各位置別ビーム間の間隔linearityの不均一により、全体的な印刷品質を低下させることがある。上記のことを考慮して、多面鏡11の寸法を下記に示す数式1及び数式2の範囲に制限することにより、熱や高速回転による反射面11aの変形を防ぎ、光学的性能劣化を最小化させることができる。すなわち、本実施形態の多面鏡11は、多面鏡11の最大外寸、すなわち、本実施形態では対角線の長さをDと定義し、内径面11bが形成する貫通孔の直径すなわち、内径をdと定義したとき、接合強度を維持し、かつ多面鏡11の反射面11a変形を最小化するために、下記の数式1と数式2とを満足させる寸法を有する。数10.1≦d/D≦0.3数210mm≦D≦30mm例えば、本実施形態の多面鏡11は、下記に示す表1で提示しているように、最大外寸Dが20mmであり、内径dが4mmである。併せて、多面鏡11を形成する物質は、熱膨張係数αが下記に示す数式3を満足させるプラスチック材質から選択できる。数340×10-6[1m/m°C]≦α≦400×10-6[1m/m°C]例えば、多面鏡11は、COCcyclicolefincopolymer、PCpolycarbonate、PMMApolymethylmethacrylate、COPcyclo-olefinpolymerのようなプラスチック材質から形成し、上記数式3のような条件を満足するものである。次に、具体的な例を挙げ、上記のような条件を満足する場合と、そうではない場合とでの熱及び回転による変形解析結果について説明する。実施形態の具体的な一例として、多面鏡11は、下記に示す表1の物性分及び条件を有する。図3は、表1に示す物性値及び条件を満足する多面鏡11において、熱及び回転による変形解析結果を示す図であり、aは実際の解析画面でありbはその模式図である。図3で、多面鏡11の反射面11aでの等高線による高さの間隔は、0.05μmである。図3を参照すると、多面鏡11において、光学特性に直接的に影響を及ぼす多面鏡11の反射面11aの平坦度は、ほぼ0.15μmほどにしかならず、温度上昇や高速回転による反射面11aの変形量に大きい影響を受けないということが分かる。多面鏡11は、0.2μmほどで公差を管理することが一般的であり、このような多面鏡11の平坦度は、許容公差内として制御することができる。ここで平坦度とは、反射面11aの垂直な方向への変形量の最大値と最小値との差である。図4は、比較例の多面鏡11’での熱及び回転による変形解析結果を示す図であり、aは実際の解析画面でありbはその模式図である。図4においての、等高線の間隔は、0.05μmである。図4に示した多面鏡11’は、内径dが8mmであるという点を除いては、表1の物性値及び条件を満足する。本比較例の多面鏡11’は、内径dが大きくなることによって、内径:最大外寸の比、d/Dが0.4になり、数式1を満足することができない。図4を参照すると、本比較例の多面鏡11’の平坦度は、1.65μmと非常に大きい。多面鏡11は、0.2μmほどに公差を管理することが一般的であり、比較例の多面鏡11’は、許容公差よりはるかに大きい変形量が発生し、光学的性能が非常に落ちるということが分かる。図5は、本実施形態の他の例による具体的な条件を異ならせた多面鏡11の熱及び回転による変形解析結果を示す図であり、aは実際の解析画面でありbはその模式図である。図5でも、等高線の間隔は0.05μmである。図5に示した多面鏡11は、内径dが6mmであるという点を除いては、表1の物性値及び条件を満足する。本実施形態の多面鏡11は、内径:最大外寸の比、d/Dが0.3になって、数式1を満足する。図5を参照すると、本実施形態の多面鏡11での等高線間隔は、図3に示した実施形態の多面鏡11の等高線の間隔より狭いとしても、図4の比較例の多面鏡11’の等高線の間隔よりははるかに広いということが分かる。すなわち、図5に示した多面鏡11は、図4の比較例の多面鏡11’よりはるかに平坦であるということが分かる。次に、多面鏡11の組立体について説明する。図6は、図2の多面鏡組立体の一例を示す断面図である。図6を参照すると、多面鏡組立体10は、多面鏡11と、ホルダフレーム12と、モータユニット14とを含む。多面鏡11は、ホルダフレーム12に接着剤13で結合される。接着剤13としては、紫外線硬化接着剤、瞬間接着剤、熱硬化接着剤などが使われる。一例として、接着剤13として紫外線硬化接着剤を使用する場合、多面鏡11の内径面11bや内径面11bと当接するホルダフレーム12の外面に塗布した後、多面鏡11とホルダフレーム12とを結合し、紫外線ランプを利用して紫外線光を照射することによって、短時間に接着剤13を固形化させ、多面鏡11とホルダフレーム12とを固定させる。一方、モータユニット14は、印刷回路基板21に固定されたベアリングホルダ18、ベアリングホルダ18の周囲に設けられた電磁石19、ベアリングホルダ18に回転自在に設けられたシャフト17、ベアリングホルダ18とシャフト17との間に設けられたブッシングbushing20、シャフト17と結合されたロータハウジング15、ロータハウジング15の内側に設けられ、電磁石19と対向する永久磁石16を含む。従来の多面鏡組立体は、多面鏡が、ホルダフレームまたはモータユニットに板スプリングで固定されていた。たとえ板スプリングが多面鏡に弾性力による変形を誘発するとしても、従来の多面鏡は、アルミニウムのような金属製で形成されるのが一般的であったから、このような板スプリングによる変形は、無視することができた。しかし、多面鏡11をプラスチックから形成するようになれば、このような板スプリングによる組み立ては、多面鏡11に無視することができない変形を招きうる。すなわち、金属材質の多面鏡は、スプリング押し込みによって組み立てても、ヤング率が十分に大きいので、変形量は大きくないが、プラスチック材質の多面鏡は、ヤング率が小さく、スプリング押し込みによる変形量が大きくなるので、従来の金属材質の多面鏡を組み立てる方式を、プラスチック材質の多面鏡にそのまま適用し難い。このために、本実施形態のように、多面鏡11とホルダフレーム12とを接着剤13で結合することによって、組み立て時に多面鏡11に加えられるストレスを最小化させることができる。このように、組み立て時のストレスを最小化させることによって、組み立て時における多面鏡11の反射面11aの変形を最小化させ、光走査装置の性能低下を防止する。また、接着剤13を使用することによって、反射面11aの変形量が顕著に改善されたといっても、接着剤13の収縮による反射面変形量は、依然として存在しうる。従って、接着剤13を、多面鏡11の内径面11bの上側や下側に偏って塗布すれば、多面鏡11も一方に変形してしまうので、変形分布を等しくするためには、接着剤13を、多面鏡11の内径面11bに均等に塗布するか、あるいは内径面11bと当接するホルダフレーム12の外面に均等に塗布する。また、多面鏡11は、ホルダフレーム12を介してモータユニット14と結合させた場合を例に挙げて説明しているが、これに限定されるものではない。ホルダフレーム12は省略され、モータユニット14のシャフト17自体に、じかに多面鏡11と接着剤13によって結合されうることは言うまでもない。再び、図1及び図2を参照し、本実施形態の光走査装置の動作について説明する。光源1から出射された光は、コリメーティングレンズ2、開口ストップ3、及びシリンドリカルレンズ4を順に通過した後、多面鏡11の反射面11aに照射され、多面鏡11の反射面11aで反射された光は、走査レンズ7とミラー8とを経由して、感光体9の表面に照射される。モータユニット14の電磁石19に電源が印加されれば、電磁石19と永久磁石16との電磁気的相互作用によって、ロータハウジング15は、シャフト17を中心に回転する。ホルダフレーム12は、ロータハウジング15及びシャフト17に結合されて共に回転し、ホルダフレーム12に接合された多面鏡11も共に回転する。このように、多面鏡11がモータユニット14の駆動によって回転すれば、多面鏡11の反射面11aで反射された光は、多面鏡11の回転軸に垂直な方向すなわち、主走査方向に走査される。一方、感光体9は、多面鏡11によって走査される方向とは垂直な方向に被走査面を移動させる。従って、光源1をオン-オフ制御しつつ、感光体9の被走査面には、露光部位と非露光部位との組み合わせからなる静電潜像が形成される。図7は、本発明の他の実施形態による多面鏡組立体を示す概略的な斜視図である。図7を参照すると、本実施形態の多面鏡31は、内径面31aに複数の溝31bを設けている。多面鏡31で、複数の溝31bを除いた残りの部分は、前述の実施形態の多面鏡11の部分と実質的に同一である。溝31bは、多面鏡31の中心軸から見たとき、累積された質量が大きい方向、すなわち、反射面の端部角部方向に設けられる。たとえば、図7に示すように、多面鏡31が4面鏡である場合、溝31bは、内径面31aで、4つの角部に設けられる。もし多面鏡31がN個の反射面を有する場合、溝31bは、N個設けられる。一方、溝31bは、多面鏡31の上部から下部に至る溝である。光走査装置の動作時に、多面鏡31の変形量は、多面鏡31の体積、密度、回転速度、形状、弾性係数、ポアソン比Poisson’sratioによる関数によって決定されるが、その解析結果図3~5、参照により、反射面での平面性の違いは、遠心力や熱すなわち、温度変化によって生じる。たとえば、多面鏡31の反射面の端部では、質量累積によって、遠心力による変形量がさらに大きく現れるが、本実施形態でのように、反射面の端部方向に設けられた溝31bによって、累積質量を低減させることによって、遠心力による変形量を低減させることができる。また、多面鏡31では、内径面31aに設けられる複数の溝31bに接着剤13図6参照が入り、多面鏡31とホルダフレーム12図6とを点接合pointbondさせる。一例として、図7に示すように、多面鏡31が4面鏡である場合、多面鏡31とホルダフレーム12とを4点接合させる。図8は、本発明の他の実施形態による多面鏡組立体を示す概略的な斜視図であり、図9は、図8の多面鏡組立体の一例を示す概略的な断面図である。図8及び図9を参照すると、本実施形態の多面鏡31’は、内径面31’aに流れ防止爪31’bを設ける。多面鏡31’で、流れ防止爪31’bを除いた残りの部分は、前述の実施形態の多面鏡11の部分と実質的に同一である。流れ防止爪31’bは、多面鏡31’の内径面31’bの上側周囲の少なくとも一部分に、所定の深さでもって設けられる。流れ防止爪31’bは、図7を参照して説明した実施形態の溝31’bと同様に、多面鏡31’の反射面の端部角部方向に設けられ、累積質量を低減させることによって、遠心力による変形量を低減させることができる。また、流れ防止爪31’bが設けられた空間には、接着剤13図6参照が入り、多面鏡31’とホルダフレーム12図6参照とを点接合させる。一例として、図8に示すように、多面鏡31’が4面鏡である場合、多面鏡31’とホルダフレーム12とを4点接合させる。接着剤13による接合は、接着剤13が完全に硬化するまで、接着剤13が多面鏡31’とホルダフレーム12との間で、下に漏れ出したまま固まり、多面鏡31’をホルダフレーム12に対して傾斜tiltさせる心配があるが、流れ防止爪31’bは、接着剤13が多面鏡31’とホルダフレーム12との間で、下に漏れ出すことを防止することによって、多面鏡31’をホルダフレーム12に対して、正しく結合させる。前述の実施形態と同様に、もし多面鏡31’がN個の反射面を有する場合、流れ防止爪31’bは、N個設けられる。前述の実施形態で、多面鏡11,11,31,31’の内径面11b,31a,31’a、すなわち、貫通孔は、円形断面を有する場合を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。たとえば、図10は、図2の多面鏡組立体のさらに他の実施形態による多面鏡組立体を示す概略的な斜視図である。図10を参照すると、本実施形態の多面鏡41は、反射面41aが4つである4面鏡であり、内部に形成された貫通孔を定義する内側面41bも4面を有し、反射面41aからなる多面体と同形を有する。このとき、内側面41bの角部は、反射面41aの角部と同じ方向に位置する。これにより、反射面41aの角部での質量累積は緩和され、たとえば高速回転による遠心力による変形を低減させることができる。さらに、一般的には、多面鏡41がN面鏡である場合、内側面41bは、N面鏡と同形であるN面からなる。図11は、本発明の一実施形態による光走査装置を採用した電子写真方式画像形成装置の構成の一例を示す図である。図11に示す画像形成装置は、乾式現像剤以下、トナーというを使用し、カラー画像を印刷する乾式電子写真方式の画像形成装置である。該画像形成装置は、光走査装置100、現像装置200、転写装置300、及び定着装置400を具備している。光走査装置100は、上述の実施形態の光走査装置が採用される。カラー画像を印刷するために、光走査装置100は、複数の光ビームを走査し、現像装置200は、複数の光ビームに対応してカラー別に設けられる。この場合、光走査装置100は、図1を参照して説明したように、光走査装置が複数個設けられたり、1つの多面鏡組立体10図1参照を介して、複数の光ビームを同時に走査することもできる。例えば、光走査装置100は、黒色K、マゼンタM、イエローY、シアンCの色相に対応する4個の光ビームを走査し、現像装置200は、黒色K、マゼンタM、イエローY、シアンCの色相別に一つずつ設けられる。現像装置200は、静電潜像が形成される画像受容体である感光ドラム210と、静電潜像を現像させるための現像ローラ220とをそれぞれ具備する。感光ドラム210は、感光体の一例であり、円筒形金属パイプの外周面に、所定厚の感光層が形成されたものである。図には示していないが、感光体として、ベルト状の感光ベルトを採用することも可能である。感光ドラム210の外周面は、被露光面になる。感光ドラム210の外周面で、光走査装置100によって露光される位置の上流側には、帯電ローラ230が設けられる。帯電ローラ230は、感光ドラム210に接触して回転しつつ、その表面を均一な電位に帯電させる帯電器の一例である。帯電ローラ230には、帯電バイアスが印加される。帯電ローラ230の代わりに、コロナ帯電器図示せずが使われることもある。現像ローラ220は、その外周にトナーを付着させ、感光ドラム210に供給する。現像ローラ220には、トナーを感光ドラム210に供給するための現像バイアスが印加される。図に示していないが、現像装置200には、その内部に収容されたトナーを現像ローラ220に付着させる供給ローラ、現像ローラ220に付着されたトナーの量を規制する規制手段、その内部に収容されたトナーを供給ローラ及び/または現像ローラ220側に移送させる撹拌器などがさらに設けられる。転写装置300は、用紙搬送ベルト310と、4個の転写ローラ320とを含む。用紙搬送ベルト310は、現像装置200の外部に露出した感光ドラム210の外周面と対面する。用紙搬送ベルト310は、複数の支持ローラ330、340、350、360によって支持されて循環走行する。4個の転写ローラ320は、用紙搬送ベルト310を挟んで、各現像装置200の感光ドラム210と対面する位置に配置される。転写ローラ320には、転写バイアスが印加される。上述のような構成を有する画像形成装置によるカラー画像形成工程について説明する。現像装置200の感光ドラム210のそれぞれは、帯電ローラ230に印加された帯電バイアスによって均一な電位に帯電される。光走査装置100は、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの色相の画像情報に対応する4個の光を、現像装置200の各感光ドラム210に走査させ、静電潜像を形成させる。現像ローラ220には、現像バイアスが印加され。それにより、現像ローラ220の外周に付着されたトナーが静電潜像に付着し、現像装置200の各感光ドラム210に、それぞれシアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの色相のトナー画像が形成される。トナーを最終的に受容する媒体、例えば、用紙Pは、ピックアップローラ510によって、カセット500から引き出される。用紙Pは、移送ローラ520によって、用紙搬送ベルト310に引き入れられる。用紙Pは、静電気的な力によって、用紙搬送ベルト310の表面に付着し、用紙搬送ベルト310の走行線速度と同一の速度で移送される。例えば、現像装置200の1つの感光ドラム210の外周面に形成されたシアンC色相のトナー画像の先端を、転写ローラ320と対面した転写ニップに達する時点に合わせ、用紙Pの先端が転写ニップに達する。転写ローラ320に転写バイアスが印加されれば、感光ドラム210に形成されたトナー画像は、用紙Pに転写される。用紙Pが移送されることによって、現像装置200の感光ドラム210に形成されたマゼンタM、イエローY、ブラックKの色相のトナー画像は、順次に用紙Pに重畳転写され、用紙Pには、カラー画像が形成される。用紙Pに転写されたカラー画像は、静電気力によって、用紙Pの表面に維持される。定着装置400は、熱と圧力とを利用し、カラー画像を用紙Pに定着させる。定着が完了した用紙Pは、排出ローラ530によって、画像形成装置外に排出される。尚、本発明は、上述の実施形態に限られるものではない。本発明の技術的範囲から逸脱しない範囲内で多様に変更実施することが可能である。"