"静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置に用いられる該潤滑剤であって、該潤滑性物質が下記一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の少なくとも1種を含有することを特徴とする潤滑剤式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。Xは酸素原子、硫黄原子を表す。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。また、R7、R8は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R7、R8は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R7、R8のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。前記潤滑性物質が、少なくとも脂肪酸金属塩を含有することを特徴とする請求項1に記載の潤滑剤。前記脂肪酸金属塩が、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、オレイン酸の群から選択される少なくとも一種の脂肪酸と、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、鉄、リチウムの群から選択される少なくとも一種の金属とから成ることを特徴とする請求項2に記載の潤滑剤。前記潤滑剤中に含まれる前記一般式1で表されるジアミン化合物の含有量が、0.1質量以上40質量以下であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の潤滑剤。静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置において、前記潤滑剤付与手段が請求項1乃至4のいずれかに記載の潤滑剤を搭載し、該潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する構成としたことを特徴とする画像形成装置。前記潤滑剤付与手段に搭載される前記潤滑剤が、固形状態であることを特徴とする請求項5に記載の画像形成装置。前記潜像担持体は少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、該潜像担持体の表面層が、少なくとも電荷輸送性構造を有する重合性化合物を用いて硬化形成された架橋表面層から成ることを特徴とする請求項5又は6に記載の画像形成装置。前記架橋表面層が、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーとを用いて硬化形成されて成ることを特徴とする請求項7に記載の画像形成装置。前記電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの重合性官能基が、アクリロイルオキシ基及び/又はメタクリロイルオキシ基であることを特徴とする請求項8に記載の画像形成装置。前記電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの重合性官能基数に対する分子量の割合分子量/官能基数が、250以下であることを特徴とする請求項8又は9に記載の画像形成装置。前記1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の重合性官能基が、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基であることを特徴とする請求項8乃至10のいずれかに記載の画像形成装置。前記1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の電荷輸送構造が、トリアリールアミン構造を有することを特徴とする請求項8乃至11のいずれかに記載の画像形成装置。前記トリアリールアミン構造を有する1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の少なくとも一種類が、下記一般式I又はIIで表されることを特徴とする請求項12に記載の画像形成装置。[式I又はII中、R10は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、-COOR11R11は水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示す。、ハロゲン化カルボニル基若しくはCONR12R13R12及びR13は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示し、互いに同一であっても異なっていてもよい。を表し、Ar1、Ar2は置換基を有してもよいアリーレン基を表し、同一であっても異なってもよい。Ar3、Ar4は置換基を有してもよいアリール基を表し、同一であっても異なってもよい。X10は単結合、置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいシクロアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表す。Zは置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表す。m、nは0~3の整数を表す。]前記トリアリールアミン構造を有する1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の少なくとも一種類が、下記一般式IIIで表されることを特徴とする請求項12又は13に記載の画像形成装置。[式III中、o、p、qはそれぞれ0又は1の整数、Raは水素原子又はメチル基を表し、Rb、Rcは水素原子以外の置換基で炭素数1~6のアルキル基を表し、同一又は異なってもよい。s、tは0~3の整数を表す。Zaは単結合、メチレン基、エチレン基、あるいは下記式a、b、cで表される二価基を表す。]前記表面層が、フィラー微粒子を含有することを特徴とする請求項7乃至14のいずれかに記載の画像形成装置。前記フィラー微粒子が、無機フィラーであることを特徴とする請求項15に記載の画像形成装置。前記無機フィラーが、金属酸化物であることを特徴とする請求項16に記載の画像形成装置。前記金属酸化物が、少なくとも酸化ケイ素、酸化チタン、酸化アルミニウムから選ばれた一種の酸化物を含有することを特徴とする請求項17に記載の画像形成装置。前記帯電手段が、コロナ帯電器を備えたことを特徴とする請求項5乃至18のいずれかに記載の画像形成装置。前記潜像担持体、帯電手段、潜像形成手段、現像手段、転写手段及び潤滑剤付与手段を有する画像形成装置が、複数色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成とされたことを特徴とする請求項5乃至19のいずれかに記載の画像形成装置。前記画像形成装置が、少なくとも潜像担持体、帯電手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成要素を複数備えたタンデム型であることを特徴とする請求項20に記載の画像形成装置。前記潜像担持体上に形成されたトナー画像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー画像を記録媒体に二次転写する転写手段とを備えてなり、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する構成とされたことを特徴とする請求項20又は21に記載の画像形成装置。潜像担持体、帯電手段及び現像手段の少なくとも1つと、請求項1乃至4のいずれかにに記載の潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する潤滑剤供給手段とを組み合わせて一体に支持し、請求項5乃至22のいずれかに記載の画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とするプロセスカートリッジ。本発明は、従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、潤滑剤塗布手段を有する画像形成装置において、優れた耐久性と高品質で、しかも高温高湿環境下、画像ボケを発生することなく、長期間安定して画像を出力できる画像形成装置とそれに用いる潤滑剤及び画像形成装置用のプロセスカートリッジを提供することを目的とする。本発明者らは鋭意検討した結果、以下の1~23に記載する発明によって上記課題が解決されることを見出し本発明に至った。以下、本発明について具体的に説明する。1:上記課題は、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置に用いられる該潤滑剤であって、潤滑性物質と下記一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の少なくとも1種を含有することを特徴とする潤滑剤により解決される。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。Xは酸素原子、硫黄原子を表す。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。また、R7、R8は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R7、R8は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R7、R8のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。2:上記1に記載の潤滑剤において、前記潤滑性物質が、少なくとも脂肪酸金属塩を含有することを特徴とする。3:上記2に記載の潤滑剤において、前記脂肪酸金属塩が、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、オレイン酸の群から選択される少なくとも一種の脂肪酸と、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、鉄、リチウムの群から選択される少なくとも一種の金属とから成ることを特徴とする。4:上記1乃至3のいずれかに記載の潤滑剤において、前記潤滑剤中に含まれる一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の含有量が、0.1質量以上40質量以下であることを特徴とする。5:上記課題は、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置において、前記潤滑剤付与手段が上記1乃至4のいずれかに記載の潤滑剤を搭載し、該潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する構成としたことを特徴とする画像形成装置により解決される。6:上記5に記載の画像形成装置において、前記潤滑剤付与手段に搭載される前記潤滑剤が、固形状態であることを特徴とする。7:上記5又は6に記載の画像形成装置において、前記潜像担持体は少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、該潜像担持体の表面層が、少なくとも電荷輸送性構造を有する重合性化合物を用いて硬化形成された架橋表面層から成ることを特徴とする。8:上記7に記載の画像形成装置において、前記架橋表面層が、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーとを用いて硬化形成されて成ることを特徴とする。9:上記8に記載の画像形成装置において、前記電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの重合性官能基が、アクリロイルオキシ基及び/又はメタクリロイルオキシ基であることを特徴とする。10:上記8又は9に記載の画像形成装置において、前記電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの重合性官能基数に対する分子量の割合分子量/官能基数が、250以下であることを特徴とする。11:上記8乃至10のいずれかに記載の画像形成装置において、前記1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の重合性官能基が、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基であることを特徴とする。12:上記8乃至11のいずれかに記載の画像形成装置において、前記1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の電荷輸送構造が、トリアリールアミン構造を有することを特徴とする。13:上記12に記載の画像形成装置において、前記トリアリールアミン構造を有する1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の少なくとも一種類が、下記一般式I又はIIで表されることを特徴とする。[式I又はII中、R10は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、-COOR11R11は水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示す。、ハロゲン化カルボニル基若しくはCONR12R13R12及びR13は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示し、互いに同一であっても異なっていてもよい。を表し、Ar1、Ar2は置換基を有してもよいアリーレン基を表し、同一であっても異なってもよい。Ar3、Ar4は置換基を有してもよいアリール基を表し、同一であっても異なってもよい。X10は単結合、置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいシクロアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表す。Zは置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表す。m、nは0~3の整数を表す。]14:上記12又は13に記載の画像形成装置において、前記トリアリールアミン構造を有する1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の少なくとも一種類が、下記一般式IIIで表されることを特徴とする。[式III中、o、p、qはそれぞれ0又は1の整数、Raは水素原子又はメチル基を表し、Rb、Rcは水素原子以外の置換基で炭素数1~6のアルキル基を表し、同一又は異なってもよい。s、tは0~3の整数を表す。Zaは単結合、メチレン基、エチレン基、あるいは下記式a、b、cで表される二価基を表す。]15:上記7乃至14のいずれかに記載の画像形成装置において、前記表面層が、フィラー微粒子を含有することを特徴とする。16:上記15に記載の画像形成装置において、前記フィラー微粒子が、無機フィラーであることを特徴とする。17:上記16に記載の画像形成装置において、前記無機フィラーが、金属酸化物であることを特徴とする。18:上記17に記載の画像形成装置において、前記金属酸化物が、少なくとも酸化ケイ素、酸化チタン、酸化アルミニウムから選ばれた一種の酸化物を含有することを特徴とする。19:上記5乃至18のいずれかに記載の画像形成装置において、前記帯電手段が、コロナ帯電器を備えたことを特徴とする。20:上記5乃至19のいずれかに記載の画像形成装置において、前記潜像担持体、帯電手段、潜像形成手段、現像手段、転写手段及び潤滑剤付与手段を有する画像形成装置が、複数色のトナー画像を順次重ね合わせてカラー画像を形成する構成とされたことを特徴とする。21:上記20に記載の画像形成装置において、前記画像形成装置が、少なくとも潜像担持体、帯電手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成要素を複数備えたタンデム型であることを特徴とする。22:上記20又は21に記載の画像形成装置において、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー画像を記録媒体に二次転写する転写手段とを備えてなり、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録媒体上に一括で二次転写する構成とされたことを特徴とする。23:上記課題は、潜像担持体、帯電手段及び現像手段の少なくとも1つと、1乃至4のいずれかにに記載の潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する潤滑剤供給手段とを組み合わせて一体に支持し、5乃至22のいずれかに記載の画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とするプロセスカートリッジにより解決される。本発明の潤滑剤を潤滑剤付与手段に搭載した画像形成装置を用いることで、高温高湿環境下においても画像ボケを発生することなく、潜像担持体の耐久性を著しく向上させることができ、長期間にわたって安定した高画質な画像を出力することができる。また、本発明の潤滑剤を搭載した潤滑剤付与手段と、潜像担持体、帯電手段及び現像手段の少なくとも1つとを一体に支持して画像形成装置本体に着脱可能なプロセスカートリッジとすれば、前記良好な諸特性を維持しつつ、保存、搬送等を容易とし、短時間の交換を可能にするなど取扱性の向上を図ることができる。本発明における潤滑剤は、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置に用いられる該潤滑剤であって、少なくとも潤滑性物質と下記一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の少なくとも1種を含有することを特徴とするものである。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。Xは酸素原子、硫黄原子を表す。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。R7は、置換もしくは無置換のアルキレン基である。また、R8、R9は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R8、R9は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R8、R9のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。式中、R1、R2、R3、R4、R5、R6は、置換もしくは無置換のアルキル基、もしくは上記式Yを表し、同一でも異なっていてもよい。但し、R1~R6の少なくとも1つはYである。また、R7、R8は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環基を表し、同一でも異なっていてもよい。R7、R8は、互いに結合し窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。但し、R7、R8のいずれか1つは置換もしくは無置換のアルキル基である。一般式1、2、3のフェニレン基-OCO-トリフェニレン基の構造は、フェニレン基-O=C-O-トリフェニレン基であることを表す。本発明の潤滑剤は、前記潤滑剤付与手段に搭載されて前記潜像担持体の表面に付与される。即ち、潤滑剤供給工程において、潤滑剤供給手段潤滑剤付与手段を用いて前記潜像担持体上に潤滑剤を供給、塗布することによって、クリーニングブレードに対する潜像担持体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減し、優れた耐久性耐摩耗性や耐キズ性などを維持しつつ中抜けなどの異常画像の発生や、特に高温高湿環境下における画像ボケの発生を抑制し、高品質の画像を安定して提供することができる。更に、本発明の潤滑剤が潜像担持体表面に塗布されることで、トナーの離型性も向上し、クリーニングが困難な球形トナーのクリーニングを容易にしたり、クリーニングブレードと潜像担持体が摺擦するときに発生しやすいブレード鳴きやブレードエッジの摩耗などの不具合を解消することができる。前記潤滑剤は固形である必要はなく、液体や粉体、半練り状でも、潜像担持体表面に塗布することができ、電子写真特性を満たすものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。潤滑性材料潤滑性物質としては、例えば、脂肪酸金属塩、カルナウバワックスのような天然ワックス、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素系の樹脂、メラミンシアヌレート、窒化ホウ素などを用いることができる。但し、供給安定性や取り扱いの容易さで、固形であるものが好ましい。ここで、潤滑剤に含有される潤滑性物質として少なくとも脂肪酸金属塩を含有することが好ましい。上記脂肪酸金属塩のうち、特にステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、オレイン酸の群から選択される少なくとも一種の脂肪酸と、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、鉄、リチウムの群から選択される少なくとも一種の金属とから成る脂肪酸金属塩は、直鎖状の炭化水素の構造を持つため、層間のすべりが起こりやすく、良好な潤滑性を発揮する。また、このような直鎖状の脂肪酸金属塩の場合、前述の金属を選択することにより、良好な耐候性を持つことできる。これらの脂肪酸金属塩は、通常70~150°Cの高温で溶解し、任意の金型に流し込んで冷却し、固化させることで、固形潤滑剤として得ることができる。そのため、本発明のように、前記トリフェニレン系化合物を含有するためには、あらかじめ脂肪酸金属塩と混合した状態で高温にし、溶解または分散させてから冷却、固化することで、容易に混合させることができる。このように脂肪酸金属塩は、潤滑性が高く、耐候性に優れ、トリフェニレン系との混合物の取り扱いも容易なため、本発明の潤滑性材料として好ましく用いられる。前記一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の好ましい例を下記表1~表3に挙げる。但し、本発明は、これらの化合物に限定されるものではない。前記潤滑剤中に含まれる一般式1~3で表されるトリフェニレン系化合物の含有量としては、0.1質量以上40質量以下が好ましく、更には1質量~30質量が更に好ましい。前記ジアミン化合物の含有量が0.1質量より少ないと脂肪酸金属塩の分解を抑制する効果が小さく、画像ボケの発生を抑制できない場合がある。また、40質量より多いと潤滑剤の成分が不足してしまい、潜像担持体表面の潤滑性が不十分となってクリーニング不良を引き起こしたり、転写時の中抜けが起こりやすく、虫食い画像が発生してしまう場合がある。また、潤滑剤としての混合固形物がもろくなり、消費量が増大してしまうことがある。本発明の画像形成装置は、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置において、前記潤滑剤付与手段が前述の潤滑剤を搭載し、該潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する構成としたことを特徴とするものである。以下、本発明の画像形成装置について詳細に説明する。[潜像担持体]本発明の画像形成装置には、公知の潜像担持体が用いられるが、1光吸収波長域の広さ、及び吸収量の大きさ等の光学特性、2高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、3材料の選択範囲の広さ、4製造の容易さ、5低コスト、6無毒性、等の観点から、有機感光体OPCが好ましく用いられ、中でも、潜像担持体の表面層が少なくとも電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物との反応により硬化形成された架橋表面層からなるものが高い耐久性と良好な電気特性を有するため、好ましく用いられる。潜像担持体は、第一の形態では、支持体上に単層型感光層を設けてなり、更に必要に応じて、保護層、中間層、その他の層を有してなる。また、前記潜像担持体は、第二の形態では、支持体と、該支持体上に電荷発生層、及び電荷輸送層を少なくともこの順に有する積層型感光層を設けてなり、更に必要に応じて、保護層、中間層、その他の層を有してなる。なお、前記第二形態では、電荷発生層、及び電荷輸送層は逆に積層しても構わない。前記単層型感光層では、表面層としては感光層、又は該感光層上に形成された保護層が該当する。前記積層型感光層では、表面層としては、電荷輸送層、又は該電荷輸送層上に形成された保護層が該当する。図を用いて、潜像担持体について詳細に説明する。図1は、本発明で好ましく用いられる潜像担持体の層構成例を示す模式断面図であり、支持体201上に感光層202を設けた構成のものである。また、図2、図3、及び図4は、各々本発明で好ましく用いられる潜像担持体の他の層構成例を示すものである。図2は、感光層が電荷発生層CGL203と、電荷輸送層CTL204より構成される機能分離型タイプのものである。図3は、支持体201と電荷発生層CGL203との間に下引き層205を入れ、下引き層205上に、機能分離型タイプの感光層を積層したタイプのものである。図4は、電荷輸送層204の上に保護層206を積層したタイプのものである。なお、本発明で好ましく用いられる潜像担持体は、支持体201上に感光層を少なくとも有していれば、上記のその他の層、及び感光層のタイプは任意に組み合わされていても構わないが、潜像担持体の表面層が架橋樹脂からなるものが好ましく、特に、少なくとも電荷輸送性構造を有する重合性化合物を用いて硬化形成された架橋表面層からなるものが好ましい。[保護層]次に、保護層について、さらに詳しく説明する。前記潜像担持体においては、その表面を保護する目的で、架橋性樹脂を用いたり、無機微粒子や潤滑性微粒子を含有させた保護層を設けることが、高い耐摩耗性が達成されるので好ましい。架橋性樹脂としては、例えば、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂等が挙げられ、特に電荷輸送性構造を有するモノマーを含んだ組成物を用いて硬化形成された架橋表面層は、高い耐摩耗性と良好な静電特性が得られやすく、好ましく用いられる。例えば、ウレタン樹脂を用いる場合、水酸基を有する電荷輸送性構造を有するモノマーとイソシアネート化合物とを加熱硬化させることで、好適な架橋表面層が形成される。下記表4~表9にウレタン樹脂やシリコーン樹脂と加熱硬化して架橋表面層を形成することができる水酸基含有電荷輸送物質の具体例を示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。本発明で好適に用いられる電荷輸送性構造を有する重合性化合物の例として挙げられる上記水酸基を有する電荷輸送性物質は、例えば、特許第3540056号公報等に開示された合成法等によって得ることができる。下記に、水酸基を有する電荷輸送性物質として表4の例示化合物D1-3及び、表8の例示化合物D3-2を例に挙げてその合成例を示す。[電荷輸送性ポリオールの合成例]14-メトキシベンジルホスホン酸ジエチルの合成4-メトキシベンジルクロリドと亜リン酸トリエチルを150°Cで5時間反応させた。その後、減圧蒸留により、過剰な亜リン酸トリエチルと副生物のエチルクロリドを留去し、4-メトキシベンジルホスホン酸ジエチルを得た。24-メトキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベンの合成等モルの4-メトキシベンジルホスホン酸ジエチルと4-ジ-p-トリルアミノベンズアルデヒドをN,N-ジメチルホルムアミドに溶解し、水冷下撹拌しながらtert-ブトキシカリウムを少しづつ添加した。室温で5時間撹拌後、水を添加し、酸性にして析出した目的物の粗収物を得た。更に、シリカゲルによるカラムクロマトグラフにより精製して目的物の4-メトキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベンを得た。34-ヒドロキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベンの合成得られた4-メトキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベンと二倍当量のナトリウムエタンチオラートとをN,N-ジメチルホルムアミドに溶解させ、130°Cで5時間反応させた。その後、冷却して水に開け、塩酸で中和し、酢酸エチルで目的物を抽出した。抽出液を水洗、乾燥、溶媒留去して粗収物を得た。更に、シリカゲルによるカラムクロマトグラフにより精製して、下記構造式D1-3[表5の例示化合物D1-3]で表される目的物の4-ヒドロキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベンを得た。41、2-ジヒドロキシ-3-[4’-ジ-p-トリルアミノスチルベン-4-イルオキシ]プロパンの合成かき混ぜ装置、温度計、冷却管、滴下漏斗をつけた反応容器に、4-ヒドロキシ-4’-ジ-p-トリルアミノスチルベン11.75g、グリシジルメタクリレート4.35g、トルエン8mlを入れ、90°Cに昇温した後、トリエチルアミン0.16gを加え、95°Cで8時間加熱撹拌した。その後、トルエン16ml、10水酸化ナトリウム水溶液20mlを加え、更に95°Cで8時間加熱撹拌した。反応終了後、酢酸エチルで希釈し、酸洗浄後水洗してから溶媒を留去して粗収物19gを得た。更に、シリカゲルを用いたカラムクロマトグラフ溶媒:酢酸エチルにより下記構造式D3-2[表9の例示化合物D3-2]で表される目的物1、2-ジヒドロキシ-3-[4’-ジ-p-トリルアミノスチルベン-4-イルオキシ]プロパンOH当量:232.80を得た収量9.85g、黄色結晶、融点127~128.7°C。得られた目的物のIR測定データを図5に示す。また、架橋性樹脂からなる保護層として、ラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物を用いて、3次元の網目構造を形成させたものは、架橋度が非常に高い高硬度な表面層が得られ、より高い耐摩耗性が達成される。架橋表面層が1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と3官能以上のラジカル重合性モノマーを少なくとも含有する場合、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物は、上記3官能以上のラジカル重合性モノマー硬化時に架橋結合中に取り込まれる。これに対し、官能基を有しない低分子電荷輸送物質を架橋表面層中に含有させた場合、その相溶性の低さから低分子電荷輸送物質の析出や白濁現象が起こり、架橋表面層の機械的強度も低下する場合がある。また、2官能以上の電荷輸送性化合物を主成分として用いた場合は複数の結合で架橋構造中に固定されるが、電荷輸送性構造が非常に嵩高いため硬化樹脂中に歪みが発生し架橋表面層の内部応力が高くなり、キャリア付着等でクラックや傷の発生が頻発する場合がある。更に、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を用いた潜像担持体は、良好な電気的特性を有し、このため長期間にわたり高画質化が実現される。これは1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を用い、架橋結合間にペンダント状に固定化したことに起因する。これに対して、前述の官能基を有しない電荷輸送物質は析出、白濁現象が起こりやすいため、感度の低下、残留電位の上昇など繰り返し使用における劣化が著しくなる場合が多く、2官能以上の電荷輸送性化合物を主成分として用いた場合は複数の結合で架橋構造中に固定されるため、電荷輸送時の中間体構造カチオンラジカルが安定して保てず、電荷のトラップによる感度の低下、残留電位の上昇が起こりやすい。これらの電気的特性の劣化は、画像濃度低下、文字の細り等の画像として現れることが多く、あまり好ましくない。次に、ラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物を用いた架橋表面層の構成材料について説明する。潜像担持体架橋表面層に好ましく用いられる電荷輸送性を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーとは、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、且つラジカル重合性官能基を3個以上有するモノマーを指す。このラジカル重合性官能基とは、炭素-炭素2重結合を有し、ラジカル重合可能な基であれば何れでもよい。これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す1-置換エチレン官能基、1,1-置換エチレン官能基等が挙げられる。11-置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式dで表される官能基が挙げられる。[ただし、式d中、X1は、置換基を有してもよいアリーレン基、置換基を有してもよいアルケニレン基、-CO-基、-COO-基、-CONR1-基R1は、水素、アルキル基、アラルキル基、アリール基を表す。、または-S-基を表す。]上記一般式dのアリーレン基としては置換基を有してもよいフェニレン基、ナフチレン基等が挙げられ、また、アルキル基としてはメチル基、エチル基等が、アラルキル基としてはベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等が、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基等が挙げられる。上記一般式dで表される官能基を具体的に例示すると、ビニル基、スチリル基、2-メチル-1,3-ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。21,1-置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式eで表される官能基が挙げられる。[ただし、式e中、Yは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、-COOR2基R2は、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、または-CONR3R4R3およびR4は、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、または置換基を有してもよいアリール基を表し、互いに同一または異なっていてもよい。を表す。また、X2は上記式dのX1と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表す。ただし、Y、X2の少なくとも何れか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、及び芳香族環である。]上記一般式eのアリール基としてはフェニル基、ナフチル基等が、アルコキシ基としてはメトキシ基あるいはエトキシ基等が、アラルキル基としてはベンジル、ナフチルメチル基、あるいはフェネチル基等が、アルキル基としてはメチル基、エチル基等が挙げられる。上記一般式eで表される官能基を具体的に例示すると、α-塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α-シアノエチレン基、α-シアノアクリロイルオキシ基、α-シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。なお、これらX1、X2、Yについての置換基にさらに置換される置換基としては、例えば、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用である。3個以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば、水酸基がその分子中に3個以上ある化合物とアクリル酸塩、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、3個以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を3個以上有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なってもよい。電荷輸送性構造を有しない3官能以上の具体的なラジカル重合性モノマーとしては、以下のものが例示されるが、これらの化合物に限定されるものではない。すなわち、本発明において好適に用いられる上記ラジカル重合性モノマーとしては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレートTMPTA、トリメチロールプロパントリメタクリレート、EO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、PO変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、HPA変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレートPETTA、グリセロールトリアクリレート、ECH変性グリセロールトリアクリレート、EO変性グリセロールトリアクリレート、PO変性グリセロールトリアクリレート、トリスアクリロキシエチルイソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートDPHA、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレートDTMPTA、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、EO変性リン酸トリアクリレート、2,2,5,5,-テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられ、これらは、単独又は2種類以上を併用しても差し支えない。なお、上記において、EO変性はエチレンオキシ変性を指し、PO変性はプロピレンオキシ変性を指す。また、本発明に好適に用いられる電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、架橋表面層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合分子量/官能基数は250以下が望ましい。また、この割合が250より大きい場合、架橋表面層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、上記例示したモノマー等中、HPA、EO、PO等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくない。また、架橋表面層に用いられる電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの成分割合は、架橋表面層全量に対し20~80質量、好ましくは35~65質量である。モノマー成分が20質量未満では架橋表面層の3次元架橋結合密度が少なく、従来の熱可塑性バインダー樹脂を用いた場合に比べ飛躍的な耐摩耗性向上が達成されない。また、80質量を超えると電荷輸送性化合物の含有量が低下し、電気的特性の劣化が生じる。使用されるプロセスによって要求される耐摩耗性や電気特性が異なるため一概には言えないが、両特性のバランスを考慮すると35~65質量の範囲が最も好ましい。本発明に好適に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とは、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しており、且つラジカル重合性官能基を有する化合物を指す。このラジカル重合性官能基としては、先のラジカル重合性モノマーで示したものが挙げられ、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用である。また、電荷輸送性構造としては、トリアリールアミン構造を有するもの効果が高く、さらに、下記一般式I又はIIで表されるトリアリールアミン構造を有する1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を用いた場合、感度、残留電位等の電気的特性が良好に持続される。[式I又はII中、R10は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、-COOR11R11は水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示す。、ハロゲン化カルボニル基若しくはCONR12R13R12及びR13は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基又は置換基を有してもよいアリール基を示し、互いに同一であっても異なっていてもよい。を表し、Ar1、Ar2は置換基を有してもよいアリーレン基を表し、同一であっても異なってもよい。Ar3、Ar4は置換基を有してもよいアリール基を表し、同一であっても異なってもよい。X10は単結合、置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいシクロアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表す。Zは置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表す。m、nは0~3の整数を表す。]以下に、上記一般式I又はIIにおける一般記号で示す各基の具体例を以下に示す。前記一般式I又はIIにおいて、R10で示されるアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等、アリール基としては、例えばフェニル基、ナフチル基等が、アラルキル基としては、例えばベンジル基、フェネチル基、ナフチルメチル基が、アルコキシ基としては、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等が、それぞれ挙げられ、これらは、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等により置換されていてもよい。R10で示される置換基のうち、特に好ましいものは水素原子、メチル基である。Ar3、Ar4は置換基を有してもよいアリール基であり、アリール基としては縮合多環式炭化水素基、非縮合環式炭化水素基及び複素環基が挙げられる。該縮合多環式炭化水素基としては、好ましくは環を形成する炭素数が18個以下のもの、例えば、ペンタニル基、インデニル基、ナフチル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニレニル基、as-インダセニル基、s-インダセニル基、フルオレニル基、アセナフチレニル基、プレイアデニル基、アセナフテニル基、フェナレニル基、フェナントリル基、アントリル基、フルオランテニル基、アセフェナントリレニル基、アセアントリレニル基、トリフェニレル基、ピレニル基、クリセニル基、及びナフタセニル基等が挙げられる。該非縮合環式炭化水素基としては、ベンゼン、ジフェニルエーテル、ポリエチレンジフェニルエーテル、ジフェニルチオエーテル及びジフェニルスルホン等の単環式炭化水素化合物の1価基、あるいはビフェニル、ポリフェニル、ジフェニルアルカン、ジフェニルアルケン、ジフェニルアルキン、トリフェニルメタン、ジスチリルベンゼン、1,1-ジフェニルシクロアルカン、ポリフェニルアルカン、及びポリフェニルアルケン等の非縮合多環式炭化水素化合物の1価基、あるいは9,9-ジフェニルフルオレン等の環集合炭化水素化合物の1価基が挙げられる。複素環基としては、カルバゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、オキサジアゾール、及びチアジアゾール等の1価基が挙げられる。また、前記Ar3、Ar4で表わされるアリール基は、例えば、以下に示すような置換基を有してもよい。1ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等。2アルキル基。好ましくは、C1~C12とりわけC1~C8、さらに好ましくはC1~C4の直鎖または分岐鎖のアルキル基であり、これらのアルキル基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、C1~C4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、C1~C4のアルキル基もしくはC1~C4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的には、メチル基、エチル基、n-ブチル基、i-プロピル基、t-ブチル基、s-ブチル基、n-プロピル基、トリフルオロメチル基、2-ヒドロキエチル基、2-エトキシエチル基、2-シアノエチル基、2-メトキシエチル基、ベンジル基、4-クロロベンジル基、4-メチルベンジル基、4-フェニルベンジル基等が挙げられる。3アルコキシ基-OR14。R14は2で示されたアルキル基と同様である。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、i-プロポキシ基、t-ブトキシ基、n-ブトキシ基、s-ブトキシ基、i-ブトキシ基、2-ヒドロキシエトキシ基、ベンジルオキシ基、トリフルオロメトキシ基等が挙げられる。4アリールオキシ基。アルールオキシ基のアリール基としてはフェニル基、ナフチル基が挙げられる。これは、C1~C4のアルコキシ基、C1~C4のアルキル基またはハロゲン原子を置換基として含有してもよい。具体的には、フェノキシ基、1-ナフチルオキシ基、2-ナフチルオキシ基、4-メトキシフェノキシ基、4-メチルフェノキシ基等が挙げられる。5アルキルメルカプト基又はアリールメルカプト基であり、具体的にはメチルチオ基、エチルチオ基、フェニルチオ基、p-メチルフェニルチオ基等が挙げられる。6下記一般式fで表される基が挙げられる。[式f中、R15及びR16は各々独立に水素原子、前記2で示したアルキル基、又はアリール基を表す。R15及びR16は共同で環を形成してもよい。]上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基又はナフチル基が挙げられ、これらはC1~C4のアルコキシ基、C1~C4のアルキル基又はハロゲン原子を置換基として含有してもよい。具体的には、アミノ基、ジエチルアミノ基、N-メチル-N-フェニルアミノ基、N,N-ジフェニルアミノ基、N,N-ジトリールアミノ基、ジベンジルアミノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、ピロリジノ基等が挙げられる。7メチレンジオキシ基、又はメチレンジチオ基等のアルキレンジオキシ基又はアルキレンジチオ基等が挙げられる。8置換基を有してもよいスチリル基、置換基を有してもよいβ-フェニルスチリル基、ジフェニルアミノフェニル基、ジトリルアミノフェニル基等が挙げられる。前記Ar1、Ar2で表されるアリーレン基としては、前記Ar3、Ar4で表されるアリール基から誘導される2価基が挙げられる。前記X10は単結合、置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいシクロアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表す。上記置換基を有してもよいアルキレン基としては、C1~C12、好ましくはC1~C8、さらに好ましくはC1~C4の直鎖または分岐鎖のアルキレン基が挙げられ、これらのアルキレン基にはさらにフッ素原子、水酸基、シアノ基、C1~C4のアルコキシ基、フェニル基又はハロゲン原子、C1~C4のアルキル基もしくはC1~C4のアルコキシ基で置換されたフェニル基を有していてもよい。具体的にはメチレン基、エチレン基、n-ブチレン基、i-プロピレン基、t-ブチレン基、s-ブチレン基、n-プロピレン基、トリフルオロメチレン基、2-ヒドロキエチレン基、2-エトキシエチレン基、2-シアノエチレン基、2-メトキシエチレン基、ベンジリデン基、フェニルエチレン基、4-クロロフェニルエチレン基、4-メチルフェニルエチレン基、4-ビフェニルエチレン基等が挙げられる。上記置換基を有してもよいシクロアルキレン基としては、C5~C7の環状アルキレン基が挙げられ、これらの環状アルキレン基は、置換基として、フッ素原子、水酸基、C1~C4のアルキル基、C1~C4のアルコキシ基を有していてもよい。。具体的にはシクロヘキシリデン基、シクロへキシレン基、3,3-ジメチルシクロヘキシリデン基等が挙げられる。上記置換基を有してもよいアルキレンエーテル基としては、-CH2CH2O-基、-CH2CH2CH2O-基、-OCH2CH2h-O-基、又は-OCH2CH2CH2i-O-基等が挙げられる。但し、前記式中のh,iはそれぞれ1~4の整数を表す。また、アルキレンエーテル基のアルキレン基はヒドロキシル基、メチル基、エチル基等の置換基を有してもよい。前記X10におけるビニレン基としては、下記一般式g、hで示される基等が挙げられる。[一般式g、h中、R17は水素原子、アルキル基前記2で定義されるアルキル基と同じ、アリール基前記Ar3、Ar4で表されるアリール基と同じaは1又は2、bは1~3を表す。]前記Zは、置換基を有してもよいアルキレン基、置換基を有してもよいアルキレンエーテル基、アルキレンオキシカルボニル基を表す。置換基を有してもよいアルキレン基としは、前記Xのアルキレン基と同様なものが挙げられる。置換基を有してもよいアルキレンエーテル基としては、前記Xのアルキレンエーテル基が挙げられる。アルキレンオキシカルボニル基としては、カプロラクトン変性基が挙げられる。また、本発明の1官能の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物として更に好ましくは、下記一般式IIIで表される化合物が挙げられる。[式III中、o、p、qはそれぞれ0又は1の整数、Raは水素原子又はメチル基を表し、Rb、Rcは水素原子以外の置換基で炭素数1~6のアルキル基を表し、同一又は異なってもよい。s、tは0~3の整数を表す。Zaは単結合、メチレン基、エチレン基、あるいは下記式a、b、cで表される二価基を表す。]上記一般式IIIで表される化合物としては、Rb、Rcの置換基として、特にメチル基、エチル基である化合物が好ましい。本発明に好適に用いられる前述の架橋表面層は、クラック等の発生がなくかつ電気特性に優れる。その理由は、本発明で用いる上記一般式I及び一般式II、特に一般式IIIで表される1官能性の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物を用いた場合、炭素-炭素間の二重結合が両側に開放されて重合するため、末端構造とはならず、連鎖重合体中に組み込まれ、3官能以上のラジカル重合性モノマーとの重合により架橋形成された重合体中では、高分子の主鎖中に存在し、かつ主鎖-主鎖間の架橋鎖中この架橋鎖には1つの高分子と他の高分子間の分子間架橋鎖と、1つの高分子内で折り畳まれた状態の主鎖のある部位と主鎖中でこれから離れた位置に重合したモノマー由来の他の部位とが架橋される分子内架橋鎖とがある。に存在する。つまり、1官能性の電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物が主鎖中に存在する場合であってもまた架橋鎖中に存在する場合であっても、鎖部分から懸下するトリアリールアミン構造は、窒素原子から放射状方向に配置する少なくとも3つのアリール基を有し、バルキーであるが、鎖部分に直接結合しておらず鎖部分からカルボニル基等を介して懸下しているため、立体的位置取りに融通性ある状態で固定されているので、これらトリアリールアミン構造は重合体中で相互に程よく隣接する空間配置が可能であることから、分子内の構造的歪みが少なく、また、電子写真感光体の表面層とされた場合に、電荷輸送経路の断絶を比較的免れた分子内構造を採りうるものと推測される。また、本発明に好適に用いられる1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物は、架橋表面層の電荷輸送性能を付与するために重要であり、この成分は架橋表面層全量に対して20~80質量、好ましくは35~65質量である。この成分が20質量未満では架橋表面層の電荷輸送性能が充分に保てず、繰り返しの使用で感度低下、残留電位上昇などの電気特性の劣化が現れる。また、80質量を超えると電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの含有量が低下して架橋結合密度の低下を招き、高い耐摩耗性が発揮されない。使用されるプロセスによって要求される電気特性や耐摩耗性が異なるため一概には言えないが、両特性のバランスを考慮すると35~65重量の範囲が最も好ましい。本発明おいては、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーと、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを用いて硬化形成された架橋表面層が好適に用いられるが、前記ラジカル重合性モノマー及びラジカル重合性化合物以外に塗工時の粘度調整、架橋表面層の応力緩和、低表面エネルギー化や摩擦係数低減などの機能付与の目的で、他の1官能及び2官能のラジカル重合性モノマー及びラジカル重合性オリゴマーを併用することができる。これらのラジカル重合性モノマー、オリゴマーとしては、公知のものが利用できる。具体例を下記に例示する。1官能のラジカルモノマーとしては、例えば、2-エチルヘキシルアクリレート、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、2-エチルヘキシルカルビトールアクリレート、3-メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマーなどが挙げられる。2官能のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、1,3-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタクリレート、1,6-ヘキサンジオールジアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、EO変性ビスフェノールAジアクリレート、EO変性ビスフェノールFジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。機能性モノマーとしては、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、2-パーフルオロオクチルエチルアクリレート、2-パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、2-パーフルオロイソノニルエチルアクリレートなどのフッ素原子を置換したもの、特公平5-60503号公報、特公平6-45770号公報記載のシロキサン繰り返し単位が20~70のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチルなどのポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレートが挙げられる。ラジカル重合性オリゴマーとしては、例えば、エポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエステルアクリレート系オリゴマーが挙げられる。但し、1官能及び2官能のラジカル重合性モノマーやラジカル重合性オリゴマーを多量に含有させると架橋表面層の3次元架橋結合密度が実質的に低下し、耐摩耗性の低下を招く。このためこれらのモノマーやオリゴマーの含有量は、3官能以上のラジカル重合性モノマー100重量部に対し50重量部以下、好ましくは30重量部以下に制限される。また、本発明においては、架橋表面層は少なくとも電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを硬化したものが好適に用いられるが、この硬化反応架橋反応を効率よく進行させるため、必要に応じて重合開始剤を使用し、架橋表面層を形成してもよい。熱重合開始剤としては、2,5-ジメチルヘキサン-2,5-ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、t-ブチルクミルパーオキサイド、2,5-ジメチル-2,5-ジパーオキシベンゾイルヘキシン-3、ジ-t-ブチルベルオキサイド、t-ブチルヒドロベルオキサイド、クメンヒドロベルオキサイド、ラウロイルパーオキサイドなどの過酸化物系開始剤、アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、4,4’-アゾビス-4-シアノ吉草酸などのアゾ系開始剤が挙げられる。光重合開始剤としては、ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン-1-オン、1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトン、4-2-ヒドロキシエトキシフェニル-2-ヒドロキシ-2-プロピルケトン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルフォリノフェニルブタノン-1、2-ヒドロキシ-2-メチル-1-フェニルプロパン-1-オン、2-メチル-2-モルフォリノ4-メチルチオフェニルプロパン-1-オン、1-フェニル-1,2-プロパンジオン-2-o-エトキシカルボニルオキシムなどのアセトフェノン系、又はケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテルなどのベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、4-ヒドロキシベンゾフェノン、o-ベンゾイル安息香酸メチル、2-ベンゾイルナフタレン、4-ベンゾイルビフェニル、4-ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、1,4-ベンゾイルベンゼンなどのベンゾフェノン系光重合開始剤、2-イソプロピルチオキサントン、2-クロロチオキサントン、2,4-ジメチルチオキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2,4-ジクロロチオキサントンなどのチオキサントン系光重合開始剤、その他の光重合開始剤としては、エチルアントラキノン、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキサイド、ビス2,4-ジメトキシベンゾイル-2,4,4-トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、9,10-フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物などが挙げられる。また、光重合促進効果を有するものを単独または上記光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸2-ジメチルアミノエチル、4,4’-ジメチルアミノベンゾフェノンなどが挙げられる。上記重合開始剤は1種で用いてもよいし、2種以上を混合して用いてもよい。また、重合開始剤の含有量は、ラジカル重合性を有する化合物とモノマーの総含有量100質量部に対し、0.5~40質量部、好ましくは1~20質量部である。更に、本発明の表面層架橋表面層は塗工液を用いて形成することができるが、このような塗工液の調製には、電荷輸送性構造を有する重合性化合物例えば、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物と、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーの他に、必要に応じて各種可塑剤応力緩和や接着性向上の目的、レベリング剤、ラジカル反応性を有しない低分子電荷輸送物質などの添加剤が含有できる。これらの添加剤は公知のものが使用可能であり、可塑剤としてはジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂に使用されているものが利用可能で、その使用量は塗工液の総固形分に対し20質量以下、好ましくは10質量以下に抑えられる。また、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが利用でき、その使用量は塗工液の総固形分に対し3質量以下が適当である。前述のように、本発明で好適に用いられる架橋表面層は、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーと、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを含有する塗工液を用いて塗布された塗膜表面層を、硬化することにより形成されるものが好適に使用される。かかる塗工液は、ラジカル重合性モノマーが液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。このとき用いられる溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または2種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚により変わり、任意である。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。本発明においては、かかる塗工液を塗布後、外部から光エネルギーを与え硬化させ、架橋表面層を形成するものが好適に用いられる。光のエネルギーとしては主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのUV照射光源が利用できるが、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。また、ラジカル重合による架橋反応は温度によってその反応性が大きく影響を受け、光照射時の塗膜の表面温度は20°C以上170°C以下に維持することが好ましい。塗膜の表面温度制御手段は、前述の温度範囲を維持できれば何れの方法でもよい。が、熱媒体を用いて温度を制御する方法が好ましい。架橋表面層形成材料を用いた場合について、潜像担持体の形成例について例示する。例えば、電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーとして3個のアクリロイルオキシ基を有するアクリレートモノマーを用い、1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物として1個のアクリロイルオキシ基を有するトリアリールアミン化合物を用いる場合、これらの使用割合は7:3から3:7であり、また、重合開始剤をこれらアクリレート化合物全量に対し3~20質量添加し、さらに溶媒を加えて塗工液を調製する。架橋表面層の下層となる電荷輸送層において、例えば、電荷輸送物質としてトリアリールアミン系ドナー、及びバインダー樹脂として、ポリカーボネートを使用し、架橋表面層をスプレー塗工により形成する場合、上記塗工液の溶媒としては、テトラヒドロフラン、2-ブタノン、酢酸エチル等が好ましく、その使用割合は、アクリレート化合物全量に対し3倍量~10倍量である。硬化し、作製された表面架橋層は、有機溶媒に対して、不溶であることが好ましい。硬化が充分でない膜は、有機溶媒に対して、可溶であり、且つ架橋密度が低いため、機械的耐久性も低くなる。例えば、アルミシリンダー等の支持体上に、下引き層、電荷発生層、上記電荷輸送層を順次積層した感光体上に、上記調製した塗工液をスプレー等により塗布、指触乾燥を経て、光照射して硬化させる。UV照射の場合、メタルハライドランプ等を用いるが、照度は50mW/cm2以上、1000mW/cm2以下が好ましく、例えば、700mW/cm2のUV光を照射する場合、硬化に際して、例えばドラムを回転して全ての面を均一に2分程度照射する。このとき熱媒体等を用いて、表面温度が高くなり過ぎないように制御する。硬化終了後は、残留溶媒低減のため100~150°Cで10分~30分加熱して、本発明の潜像担持体を得る。また、硬化反応を促進するために、加熱時やUV光照射時の雰囲気の酸素濃度を著しく低くすることが好ましい。また、このときUV光照射時には、回転しつつUV光照射を受けるが、UV光が当たる部分だけでなく、UV光が当たらない部分も含めて、周りの雰囲気の酸素濃度を下げることがより好ましい。これによりラジカル重合反応時の酸素阻害を著しく低減できるため、より架橋密度が高い表面層を得ることができる。また、スプレー塗工により形成する場合、塗工設備内も窒素で満たして酸素濃度を下げた雰囲気下で塗工したり、指触乾燥を行うことも有効な手段となる。本発明の画像形成装置における潜像担持体の架橋表面層の厚みは、1~30μmであることが好ましく、より好ましくは、2~20μmであり、さらに好ましくは4~15μmである。ここで、架橋表面層膜厚が1μmより薄いと、キャリア付着などが起こった場合の潜像担持体表面へのめりこみ量に対して膜厚が小さすぎるため、十分な耐久性を確保できないことが多い。一方、膜厚が30μmよりも厚いと、残留電位の上昇などの不具合を発生させてしまう場合がある。従って、摩耗や傷に対する余裕度の確保と残留電位の発生が少なくなるような好適な膜厚で架橋表面層を形成する必要がある。また、表面層中にフィラー微粒子を含有することが好ましい。表面層は、保護層としての役割を担う。すなわち、表面層中に、フィラー微粒子を分散させることにより、耐摩耗性を著しく向上し、潜像担持体の長寿命化が達成される。さらに、フィラー微粒子によって表面に微細な凹凸が形成され、特にステアリン酸亜鉛やステアリン酸カルシウムのような脂肪酸金属塩からなる潤滑剤の塗布性が高くなり、クリーニング性や転写性が向上するため好ましい。フィラー微粒子としては、以下のようなものが使用できる。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコ-ン樹脂粉末、a-カーボン粉末等が挙げられる。無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、酸化珪素、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウムなどの無機材料が挙げられる。フィラーの硬度の点からは、上記の中でも無機材料を用いることが有利である。特に金属酸化物が潜像担持体の静電特性への副作用が小さく良好に用いられ、さらには、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタンが有効に使用できる。また、コロイダルシリカやコロイダルアルミナなどの微粒子も有効に使用できる。フィラー微粒子の平均一次粒径は、0.01~0.5μmであることが表面層の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。フィラーの平均一次粒径が0.01μm未満の場合は、耐摩耗性の低下、分散性の低下等を引き起こし、0.5μmを超える場合には、塗工液分散液中においてフィラーの沈降性が促進されたり、画像形成装置中での潜像担持体表面へのトナーのフィルミングが発生したりする可能性がある。表面層中のフィラー材料濃度は、高いほど耐摩耗性が高くなるので良好であるが、高すぎる場合には残留電位の上昇、保護層の書き込み光透過率が低下し、副作用を生じる場合がある。従って、概ね全固形分に対して、5質量以上50質量以下、好ましくは30質量以下程度である。また更に、これらのフィラーは少なくとも一種の表面処理剤で表面処理させることが可能であり、そうすることがフィラーの分散性の面から好ましい。フィラーの分散性の低下は残留電位上昇のような静電特性への悪影響を引き起こすだけでなく、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤を使用することができるが、フィラーの絶縁性を維持できる表面処理剤が好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸等、あるいはこれらとシランカップリング剤との混合処理や、Al2O3、TiO2、ZrO2、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理がフィラーの分散性及び画像ボケの点からより好ましい。シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を抑制できる場合がある。表面処理量については、用いるフィラーの平均一次粒径によって異なるが、3~30質量が適しており、5~20質量がより好ましい。表面処理量が3質量よりも少ないとフィラーの分散効果が得られず、また30質量よりも多いと残留電位の著しい上昇を引き起こす。これらフィラー材料は単独もしくは2種類以上混合して用いられる。フィラー微粒子を分散させてなる表面層保護層に用いるバインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。特に、前述のラジカル重合性モノマーと電荷輸送構造を有するラジカル重合性化合物を用いて、3次元の網目構造を形成させた架橋性表面層中に金属酸化物無機フィラー微粒子を分散させた保護層は、耐摩耗性が著しく向上するため、特に好ましい。[感光層]次に、本発明の静電潜像担持体を構成する複層型感光層および単層型感光層について説明する。<複層型感光層>電荷発生層前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含有し、バインダー樹脂やさらに必要に応じてその他の成分を含んでなる。電荷発生物質としては特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、無機系材料と有機系材料とのいずれかを用いることができる。無機系材料としては限定するものではないが、例えば、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン-テルル、セレン-テルル-ハロゲン、セレン-ヒ素化合物、などが挙げられる。前記有機系材料としては限定するものではないが、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタンまたはトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノンまたはナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。電荷発生層のバインダー樹脂としては特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ-N-ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、必要に応じて電荷輸送物質を添加してもよい。また、電荷発生層のバインダー樹脂として、上述のバインダー樹脂の他に、高分子電荷輸送物質を添加することもできる。前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と、溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前者の方法としては、グロー放電重合法、真空蒸着法、CVD法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、イオンプレーティング法、加速イオンインジェクション法等が挙げられる。この真空薄膜作製法は、上述した無機系材料または有機系材料を良好に形成することができる。また、後者のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、電荷発生層形成用塗工液を用いて、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート法などの慣用されている方法を用いて行うことができる。電荷発生層形成用塗工液に用いられる有機溶媒としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジクロロプロパン、トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、プロピルセロソルブ等が挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。これらの中でも、沸点が40°C~80°Cのテトラヒドロフラン、メチルエチルケトン、ジクロロメタン、メタノール、エタノールは、塗工後の乾燥が容易であることから特に好適である。電荷発生層形成用塗工液は、上記有機溶媒中に前記電荷発生物質と、バインダー樹脂を分散、溶解して製造することができる。有機顔料を有機溶媒に分散する方法としては、ボールミル、ビーズミル、サンドミル、振動ミルなどの分散メディアを用いた分散方法や、高速液衝突分散方法などが挙げられる。電荷発生層の厚みに応じて、電子写真特性、特に光感度が変化し、一般的に厚みが厚いほど光感度が高くなる。従って、前記電荷発生層の厚みは、要求される画像形成装置の仕様スペックに応じて好適な範囲に設定することが好ましく、電子写真方式の感光体として要求される感度を得るためには、通常、0.01~5μmが好ましく、0.05~2μmがより好ましい。電荷輸送層潜像担持体の電荷輸送層は、帯電電荷を保持させる目的を達成するために、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ電荷移動性がよい。ことが要求される。正孔輸送物質電子供与性物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、9-p-ジエチルアミノスチリルアントラセン、1,1-ビス-4-ジベンジルアミノフェニルプロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α-フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。一方、高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。aカルバゾール環を有する重合体例えば、ポリ-N-ビニルカルバゾール、特開昭50-82056号公報、特開昭54-9632号公報、特開昭54-11737号公報、特開平4-175337号公報、特開平4-183719号公報、特開平6-234841号公報に記載の化合物等が例示される。bヒドラゾン構造を有する重合体例えば、特開昭57-78402号公報、特開昭61-20953号公報、特開昭61-296358号公報、特開平1-134456号公報、特開平1-179164号公報、特開平3-180851号公報、特開平3-180852号公報、特開平3-50555号公報、特開平5-310904号公報、特開平6-234840号公報に記載の化合物等が例示される。cポリシリレン重合体例えば、特開昭63-285552号公報、特開平1-88461号公報、特開平4-264130号公報、特開平4-264131号公報、特開平4-264132号公報、特開平4-264133号公報、特開平4-289867号公報に記載の化合物等が例示される。dトリアリールアミン構造を有する重合体例えば、N,N-ビス4-メチルフェニル-4-アミノポリスチレン、特開平1-134457号公報、特開平2-282264号公報、特開平2-304456号公報、特開平4-133065号公報、特開平4-133066号公報、特開平5-40350号公報、特開平5-202135号公報に記載の化合物等が例示される。eその他の重合体例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭51-73888号公報、特開昭56-150749号公報、特開平6-234836号公報、特開平6-234837号公報に記載の化合物等が例示される。また、高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭64-1728号公報、特開昭64-13061号公報、特開昭64-19049号公報、特開平4-11627号公報、特開平4-225014号公報、特開平4-230767号公報、特開平4-320420号公報、特開平5-232727号公報、特開平7-56374号公報、特開平9-127713号公報、特開平9-222740号公報、特開平9-265197号公報、特開平9-211877号公報、特開平9-304956号公報、等に記載の化合物が挙げられる。また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、さらには例えば、特開平3-109406号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。電荷輸送層のバインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。電荷輸送層は、上記電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成することができる。電荷輸送層には、さらに必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。電荷輸送層の厚みは、5~100μmが好ましく、近年の高画質化の要求から、電荷輸送層を薄膜化することが図られており、1200dpi以上の高画質化を達成するためには、5~30μmがより好ましい。次に、単層型感光層について説明する。<単層型感光層>単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂、さらに必要に応じてその他の成分を含んでなる。キャスティング法により単層感光層を設ける場合、かかる単層感光層は、例えば、少なくとも、電荷発生物質と、バインダー樹脂と、電荷輸送物質を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成することができる。また、かかる単層感光層には、必要により可塑剤を添加することもできる。前記単層型感光層の厚みは、5~100μmが好ましく、5~50μmがより好ましい。前記膜厚が5μm未満であると帯電性が低下することがあり、100μmを超えると感度の低下をもたらすことがある。[支持体]本発明の潜像担持体における支持体は、導電性を有するものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。支持体としては、導電体または導電処理をした絶縁体が好適であり、例えば、Al、Ni、Fe、Cu、Au等の金属、またはそれらの合金;ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、ガラス等の絶縁性基体上にAl、Ag、Au等の金属、あるいはIn2O3、SnO2等の導電材料の薄膜を形成したもの;樹脂中にカーボンブラック、グラファイト、Al、Cu、Ni等の金属粉、導電性ガラス粉などを均一に分散させ、樹脂に導電性を付与した樹脂基体、導電処理をした紙などが挙げられる。支持体の形状、大きさとしては特に制約はなく、板状、ドラム状あるいはベルト状のいずれのものも使用できる。ベルト状の支持体を用いると、内部に駆動ローラ、従動ローラを設ける必要があるなど装置が複雑化したり、大型化する反面、レイアウトの自由度が増すなどのメリットがある。しかし、保護層を形成する場合は、保護層の可撓性が不足して、表面にクラックとよばれる亀裂が入る可能性があり、それが原因で粒状の地肌汚れが発生することが考えられる。このため、支持体としては剛性の高いドラム状のものが好適である。[下引き層]支持体と前記感光層との間には、必要に応じて下引き層を設けてもよい。下引き層は、接着性の向上、モアレなどの防止、上層の塗工性改良、残留電位の低減などを目的として設けられる。下引き層は一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂は、その上に感光層を溶剤を用いて塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが好ましい。このような樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド-メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。また、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物、あるいは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、適当な溶媒を用いて慣用される塗工法によって形成することができる。なお、下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用して、例えば、ゾル-ゲル法等により形成した金属酸化物層、Al2O3を陽極酸化にて設けたもの、ポリパラキシリレンパリレン等の有機物、SnO2、TiO2、ITO、CeO2等の無機物を真空薄膜作製法により設けたものなどを用いることもできる。下引き層の厚みは特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、0.1~10μmが好ましく、1~5μmがより好ましい。[画像形成装置]本発明の画像形成装置は、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを有する画像形成装置において、前記潤滑剤付与手段が、少なくとも潤滑性物質と前記一般式1で表されるジアミン化合物とを含有する潤滑剤を搭載し、該潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する構成としたことを特徴とするものである。本発明の画像形成装置は、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、定着手段、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。以下、潜像形成工程静電潜像形成工程及び潜像形成手段静電潜像形成手段、現像工程及び現像手段、トナー画像の形成に用いるトナー、転写工程及び転写手段、定着工程及び定着手段、潤滑剤付与工程潤滑剤供給工程及び潤滑剤付与手段潤滑剤供給手段、除電工程及び除電手段、クリーニング工程及びクリーニング手段、リサイクル工程及びリサイクル手段、制御工程及び制御手段について説明する。<静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段>潜像形成工程静電潜像形成工程は、本発明の画像形成装置に搭載した前記潜像担持体上に静電潜像を形成する工程である。前記静電潜像の形成は、例えば、前記潜像担持体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、静電潜像形成手段により行うことができる。前記潜像形成手段静電潜像形成手段は、例えば、前記潜像担持体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記潜像担持体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記潜像担持体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。前記帯電部材の形状としてはローラの他にも、磁気ブラシ、ファーブラシ等、どのような形態をとってもよく、画像形成装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。磁気ブラシを用いる場合、磁気ブラシは、例えば、Zn-Cuフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。あるいは、ブラシを用いる場合、例えば、ファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物により導電処理されたファーブラシを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり張り付けたりすることで帯電器とする。前記帯電器は、もちろん上記のような接触式の帯電器に限定されるものではないが、帯電器から発生するオゾンが低減された画像形成装置が得られるので、接触式の帯電器を用いることが好ましい。前記帯電器が潜像担持体に接触乃至非接触状態で配置され、直流及び交流電圧を重畳印加することによって潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。また、帯電器が、潜像担持体にギャップテープを介して非接触に近接配置された帯電ローラであり、該帯電ローラに直流並びに交流電圧を重畳印加することによって潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記潜像担持体の表面を像様に露光することにより行うことができる。前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記潜像担持体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、などの各種露光器が挙げられる。なお、本発明においては、前記潜像担持体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。<現像工程及び現像手段>前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像トナー画像を形成する工程である。前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。前記現像手段が、キャリア及び二成分現像剤のいずれかを該現像手段の内部に供給する供給手段と、前記現像手段に収容されたキャリア及び二成分現像剤のいずれかを該現像手段の外部に排出する排出手段とを有することが好ましい。前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができる。例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記潜像担持体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該潜像担持体の表面に移動する。その結果、前記露光工程にて形成された静電潜像が該トナーにより現像されて該潜像担持体の表面に該トナーによる可視像が形成される。前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としてはトナーとキャリアとからなる二成分現像剤が好ましく用いられる。<トナー画像の形成に用いるトナー>前記トナー画像の形成に用いるトナーは、公知のものを用いることができる。すなわち、少なくとも結着樹脂、着色剤、及び外添剤を含有してなり、好ましくは離型剤、帯電制御剤を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。<転写工程及び転写手段>前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記潜像担持体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。前記転写手段前記第一次転写手段、前記第二次転写手段は、前記潜像担持体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、1つであってもよいし、2つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、OHP用のPETベース等も用いることができる。<定着工程及び定着手段>前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着部材と該定着部材を加熱する熱源とを有するものが用いられる。前記定着部材としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。<潤滑剤供給工程及び潤滑剤供給手段>潤滑剤供給工程潤滑剤付与工程は、潤滑剤供給手段潤滑剤付与手段によって前記潜像担持体上に潤滑剤を供給して塗布することによって、クリーニングブレードに対する潜像担持体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減することを主な目的として搭載する。潤滑剤が潜像担持体表面に塗布されることで、クリーニングが困難な球形トナーのクリーニングを容易にしたり、クリーニングブレードと潜像担持体が摺擦するときに発生しやすいブレード鳴きやブレードエッジの摩耗といった不具合を解消することができる。更に、トナーの離型性が向上して、中抜けなどの異常画像の発生を抑制することができる。本発明に用いる潤滑剤は、前記詳述したように、潤滑性物質と前記一般式1で表されるジアミン化合物とを含有することを特徴としている。<除電工程及び除電手段>除電工程は、前記潜像担持体に対し除電バイアスを印加したり、除電光を照射して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。前記除電手段としては、特に制限はなく、前記潜像担持体の表面電荷を除電できればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電バイアスを印可する帯電器や除電ランプ等が好適に挙げられる。<クリーニング工程及びクリーニング手段>クリーニング工程は、前記潜像担持体上に残留する前記電子写真トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記潜像担持体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。<リサイクル工程及びリサイクル手段>リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。<制御工程及び制御手段>制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。ここで、本発明の画像形成装置について、図を参照して説明する。図6は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。この図6の画像形成装置は、ドラム状の潜像担持体1と、帯電チャージャ3と、転写前チャージャ7と、転写チャージャ110と、分離チャージャ111と、クリーニング前チャージャ113とから構成されている。前記潜像担持体1の形状は、ドラム状の形状に限定されるものではなく、例えば、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。また、各種チャージャとしては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器ソリッドステートチャージャ、接触配置、又はギャップテープや端部に段差を設けるなどの手段によって潜像担時体との間にギャップを有して近接配置された帯電ローラを始めとする公知の手段を用いることができる。転写手段としては、一般には上記の帯電器が使用できるが、図示するような転写チャージャと分離チャージャとを併用したものが効果的である。また、画像露光部5、除電ランプ2等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザLD、エレクトロルミネッセンスELなどの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。かかる光源等は、図6に示される工程の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、潜像担持体に光を照射することができる。現像ユニット6により潜像担持体1上に現像されたトナー画像は、転写紙記録媒体9に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、潜像担持体1上にトナーが残存する。このような残存トナーがクリーニングされずに、次の複写プロセスが行われる場合、帯電不良や露光による静電潜像形成時の不具合が発生してしまう。そのため、一般的にはクリーニング手段を用いて未転写残留トナーを除去する必要がある。クリーニング手段としては、クリーニングブラシ114又はクリーニングブレード115単独又は組み合わせて行われることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。なお、符号4はイレーサ、8はレジストローラ、112は分離爪を示す。クリーニングブレード115は、摩擦係数の低い弾性体としては、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、ウレタンエラストマー、シリコーンエラストマー、フッ素エラストマー、などが挙げられる。このクリーニングブレード115としては、熱硬化性のウレタン樹脂が好ましく、特に、ウレタンエラストマーが、耐摩耗性、耐オゾン性、耐汚染性の観点から好ましい。エラストマーには、ゴムも含まれる。クリーニングブレード115は、硬度JIS-Aが、65~85度の範囲が好ましい。また、クリーニングブレード115は、厚さが0.8~3.0mmで、突き出し量が3~15mmの範囲にあることが好ましい。更に、その他の条件として当接圧、当接角度、食い込み量等は適宜決定することができる。このような潜像担持体に当接するクリーニング手段は、トナー除去性能は高いが、当然のことながら、潜像担持体に機械的ハザードを与え、潜像担持体表面層の摩耗を引き起こす。本発明に好適に用いられる保護層を有する潜像担持体は、架橋表面層の耐摩耗性が著しく高いため、表面に当接するクリーニング手段を有する画像形成装置においても、安定して良好な画像を出力することができる。本発明の画像形成装置には、潜像担持体表面に潤滑剤を供給して塗布する潤滑剤塗布ユニット116を備える。特に、近年、電子写真の高画質化に有利とされている球形トナーの実用化が進んでいるが、球形トナーは、従来の粉砕型のトナーと比較して、ブレードクリーニングが困難であることが知られている。そのため、クリーニングブレードの当接圧を強めたり、硬度の高いウレタンゴムブレードを用いるなどの対策が行われている。これらの方法はブレードが当接する潜像担持体表面に対するハザードが大きくなる傾向であり、実際、球形トナーを用いると、潜像担持体の表面摩耗量は増加する傾向にあることが分かってきている。本発明に好適に用いられる架橋表面層を有する潜像担持体は、耐摩耗性が非常に高いため、上記のようなハザードが大きい条件においても、架橋表面層が摩耗することはほとんどないが、対クリーニングブレードの摩擦係数が高いことに起因すると考えられるブレード鳴き、ブレードエッジの摩耗などの不具合を発生させることがあった。そこで、本発明の画像形成装置においては、潜像担持体表面に潤滑剤を供給して塗布する潤滑剤供給手段を備えることによって、クリーニングブレードに対する電子写真感光体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減することができ、上記不具合を解消することができる。図7は、潤滑剤供給手段の別の例を図示したものである。図7において、棒状にした潤滑剤固形物116をクリーニングブラシ114に押し当てており、該クリーニングブラシ114が回転する際に潤滑剤を掻き取り、ブラシに付着した潤滑剤が潜像担持体の表面に塗布される仕組みとなっている。前記潤滑剤には前述の潤滑剤を用いる。図中、符号115はクリーニングブレードを示す。図7に示す潤滑剤供給手段をクリーニングユニット117に備えることで、ドラム周りのレイアウト設計が容易になったり、装置を簡略化することができるなどのメリットがある反面、クリーニングされたトナーに潤滑剤が多量に混入するためトナーリサイクルが困難になったり、ブラシのクリーニング効率が低下するなどの不具合が発生する場合もある。また、図示を省略しているが、潤滑剤供給手段を有した塗布ユニットをクリーニングユニットと別に独立して設けることで、上記不具合を解消することもできる。その場合、塗布ユニットは、クリーニングユニットの下流に設けることが好ましい。更に、塗布ユニットを複数箇所に設け、それらを同時、又は順次働かせることで、潤滑剤の塗布効率を高めたり、消費量をコントロールするなどの効果を持たせることができる。図8は、本発明による画像形成装置を用いた別のプロセスの例を示す概略図である。この図8において、潜像担持体122は、駆動ローラ123により駆動され、帯電チャージャ129による帯電、像露光光源121による像露光、現像図示せず、転写チャージャ帯電器125を用いる転写、潤滑剤塗布ユニット130による潤滑剤付与、潤滑剤均しブレード131による潤滑剤塗布量均一化、クリーニングブラシ126によるクリーニング、除電光源128による除電が繰返し行われる。図中、符号124は転写ローラ、127は従動ローラを示す。図9は、本発明のフルカラー画像形成装置の概略構成図である。図9において、潜像担持体ドラム156は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ153によって一様帯電せしめられた後、図示しないレーザ光学装置から発せられるレーザ光露光Lの走査を受けて静電潜像を担持する。この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、潜像担持体ドラム156上にはイエロー、マゼンタ、シアン又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。潜像担持体ドラム156の図9中左側には、リボルバ現像ユニット250が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を潜像担持体ドラム156に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを付着せしめて静電潜像を現像するものである。潜像担持体ドラム156上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成され、これらはリボルバ現像ユニット250の各現像器によって順次現像されてイエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像、シアンのトナー画像、ブラックのトナー画像となる。前記現像位置よりも潜像担持体ドラム156の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ159a、転写手段たる中間転写バイアスローラ157、二次転写バックアップローラ159b、ベルト駆動ローラ159cによって張架している中間転写ベルト158を、ベルト駆動ローラ159cの回転駆動によって図中時計回りに無端移動せしめる。潜像担持体ドラム156上で現像されたイエローのトナー画像、マゼンタのトナー画像、シアンのトナー画像、ブラックのトナー画像は、潜像担持ドラム156と中間転写ベルト158とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ157からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト158上に重ね合わせて一次転写されて、4色重ね合わせのトナー画像となる。このような中間転写ベルトを用いてトナー像を重ね合わせる中間転写方式は、電子写真感光体と中間転写体との相対的な位置決めが比較的容易でかつ正確に行えるため、色ずれに対して有利であることから、高画質なフルカラー画像を得るには有効な手段であるといえる。そして、回転に伴って中間転写ニップを通過した潜像担持体ドラム156表面は、ドラムクリーニングユニット155によって未転写残留トナーがクリーニングされる。このドラムクリーニングユニット155は、ファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシによって未転写残留トナーをクリーニングするものであるが、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラや、クリーニングブレードなどを単独または組み合わせて用いるものであってもよい。また、図9では、クリーニングユニット155を潤滑剤塗布部材としても用いている。未転写残留トナーがクリーニングされた潜像担持体ドラム156表面は、除電ランプ154によって除電せしめられる。除電ランプ154には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザLD、エレクトロルミネッセンスELなどが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。中間転写ユニットの図9中下側には、転写搬送ベルト162と転写バイアスローラ163、駆動ローラ等各種ローラからなる転写ユニットが配設されており、これの図9中左側には、紙搬送ベルト164、定着ユニット165が配設されている。転写ユニットは、無端移動する転写ベルトは、図示しない移動手段によって、図9中上下方向に移動するようになっていてもよく、少なくとも、中間転写ベルト158上の1色トナー画像イエロートナー画像や、2色又は3色重ね合わせトナー画像が二次転写バイアスローラ163との対向位置を通過する際には、中間転写ベルト158に接触しない位置まで待避移動する。そして、中間転写ベルト158上の4色重ね合わせトナー画像の先端が二次転写バイアスローラ163との対向位置に進入してくる前に、中間転写ベルト158との接触位置まで移動して二次転写ニップを形成する。一方、図示しない給紙カセットから送られてきた記録媒体160を2つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対161は、記録媒体160を中間転写ベルト158上の4色重ね合わせトナー画像に重ね合わせ得るタイミングで上記二次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト158上の4色重ね合わせトナー画像は、二次転写ニップ内で紙転写バイアスローラ163からの二次転写バイアスの影響を受けて記録媒体160上に一括して二次転写される。この二次転写により、記録媒体160上にはフルカラー画像が形成される。そして、フルカラー画像が形成された記録媒体160は、転写搬送ベルト162によって紙搬送ベルト164に送られる。搬送ベルト164は、転写ユニットから受け取った記録媒体160を定着装置165内に送り込む。定着装置165は、送り込まれた記録媒体160を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。記録媒体160上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて記録媒体160上に定着せしめられる。なお、図示を省略しているが、転写搬送ベルト162や紙搬送ベルト164には、記録媒体160を吸着させるためのバイアスが印加されていてもよい。また、記録媒体160を除電する紙記録媒体除電チャージャや、各ベルト中間転写ベルト158、転写搬送ベルト162、搬送ベルト164を除電する3つのベルト除電チャージャが配設されていてもよい。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット155と同様の構成のベルトクリーニングユニットを備えていてもよく、これによって中間転写ベルト158上の未転写残留トナーをクリーニングする。図10に示す画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置である。図示するタンデム画像形成装置は、画像形成装置本体150と、給紙テーブル200と、スキャナ300と、原稿自動搬送装置ADF400とを備えている。画像形成装置本体150には、無端ベルト状の中間転写体50が中央部に設けられている。そして、中間転写体50は、支持ローラa14、支持ローラb15及び支持ローラc16に張架され、図10中、時計回りに回転可能とされている。支持ローラb15の近傍には、中間転写体50上の未転写残留トナーを除去するための中間転写体クリーニング装置17が配置されている。支持ローラa14と支持ローラb15とにより張架された中間転写体50には、その搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの4つの画像形成手段18が対向して並置されたタンデム型現像器120が配置されている。タンデム型現像器120の近傍には、露光装置21が配置されている。中間転写体50における、タンデム型現像器120が配置された側とは反対側には、二次転写装置22が配置されている。二次転写装置22においては、無端ベルトである二次転写ベルト24が一対のローラ23に張架されており、二次転写ベルト24上を搬送される記録媒体と中間転写体50とは互いに接触可能である。二次転写装置22の近傍には定着装置25が配置されている。なお、図10のタンデム画像形成装置においては、二次転写装置22及び定着装置25の近傍に、記録媒体の両面に画像形成を行うために該記録媒体を反転させるためのシート反転装置28が配置されている。次に、タンデム型現像器120を用いたフルカラー画像の形成カラーコピーについて説明する。即ち、先ず、原稿自動搬送装置ADF400の原稿台130上に原稿をセットするか、あるいは原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス32上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じる。スタートスイッチ不図示を押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットした時は、原稿が搬送されてコンタクトガラス32上へと移動された後で、一方、コンタクトガラス32上に原稿をセットした時は直ちに、スキャナ300が駆動し、第1走行体33及び第2走行体34が走行する。このとき、第1走行体33により、光源からの光が照射されると共に原稿面からの反射光を第2走行体34におけるミラーで反射し、結像レンズ35を通して読取りセンサ36で受光されてカラー原稿カラー画像が読み取られ、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの画像情報とされる。そして、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの各画像情報は、タンデム型現像器120における各画像形成手段18ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段及びシアン用画像形成手段にそれぞれ伝達され、各画像形成手段において、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの各トナー画像が形成される。図中、符号26は定着ベルト、27は加圧ローラ、51は手差しトレイ、52は分離ローラを示す。即ち、タンデム型現像器120における各画像形成手段18ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段及びシアン用画像形成手段は、図11に示すように、それぞれ、潜像担持体10~ブラック用潜像担持体10K、イエロー用潜像担持体10Y、マゼンタ用潜像担持体10M及びシアン用潜像担持体10Cと、該潜像担持体を一様に帯電させる帯電器60と、各カラー画像情報に基づいて各カラー画像対応画像様に前記潜像担持体を露光図11中、Lし、該潜像担持体上に各カラー画像に対応する静電潜像を形成する露光器と、該静電潜像を各カラートナーブラックトナー、イエロートナー、マゼンタトナー及びシアントナーを用いて現像して各カラートナーによるトナー画像を形成する現像器61と、該トナー画像を中間転写体50上に転写させるための転写帯電器一次転写帯電器62と、潜像担持体クリーニング装置63と、除電器64とを備えており、それぞれのカラーの画像情報に基づいて各単色の画像ブラック画像、イエロー画像、マゼンタ画像及びシアン画像を形成可能である。こうして形成された該ブラック画像、該イエロー画像、該マゼンタ画像及び該シアン画像は、支持ローラa14、支持ローラb15及び支持ローラc16により回転移動される中間転写体50上にそれぞれ、ブラック用潜像担持体10K上に形成されたブラック画像、イエロー用潜像担持体10Y上に形成されたイエロー画像、マゼンタ用潜像担持体10M上に形成されたマゼンタ画像及びシアン用潜像担持体10C上に形成されたシアン画像が、順次転写一次転写される。そして、中間転写体50上に前記ブラック画像、前記イエロー画像、マゼンタ画像及びシアン画像が重ね合わされて合成カラー画像複合転写像が形成される。一方、給紙テーブル200においては、給紙ローラ142の1つを選択的に回転させ、ペーパーバンク143に多段に備える給紙カセット144の1つから記録媒体記録紙を繰り出し、分離ローラ145で1枚ずつ分離して給紙路146に送出し、搬送ローラ147で搬送して画像形成装置本体150内の給紙路148に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。あるいは、給紙ローラを回転して手差しトレイ51上の記録媒体記録紙を繰り出し、分離ローラ52で1枚ずつ分離して手差し給紙路53に入れ、同じくレジストローラ49に突き当てて止める。なお、レジストローラ49は、一般には接地されて使用されるが、記録媒体の紙粉除去のためにバイアスが印加された状態で使用されてもよい。そして、中間転写体50上に合成された合成カラー画像複合転写像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転させ、中間転写体50と二次転写装置22との間に記録媒体記録紙を送出させ、二次転写装置22により該合成カラー画像複合転写像を記録媒体記録紙上に転写二次転写することにより、該記録媒体記録紙上にカラー画像が転写され形成される。なお、画像転写後の中間転写体50上の残留トナーは、中間転写体クリーニング装置17によりクリーニングされる。図10中、符号26は定着ベルト、27は加圧ローラを示す。カラー画像が転写され形成された前記記録媒体記録紙は、二次転写装置22により搬送されて、定着装置25へと送出され、定着装置25において、熱と圧力とにより前記合成カラー画像複合転写像が該記録媒体記録紙上に定着される。その後、該記録媒体記録紙は、切換爪55で切り換えて排出ローラ56により排出され、排紙トレイ57上にスタックされ、あるいは、切換爪55で切り換えてシート反転装置28により反転されて再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録した後、排出ローラ56により排出され、排紙トレイ57上にスタックされる。なお、図11中、符号65は現像スリーブ、66は攪拌部、67は現像部、68は攪拌スクリュ、69は仕切り板、70は現像ケース、71はトナー濃度センサ、72は現像ローラ、73はドクタブレード、74は潤滑剤、75はクリーニングブレード、76はクリーニングブラシ、77は電界ローラ、78はスクレーバ、79は回収スクリュ、80はトナーリサイクル装置を示す。前記タンデム方式では、各色の潜像形成や現像を並行して行うことができるため、リボルバ式よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。更に、図10のプリンタは中間転写方式も採用しており、本発明の電子写真感光体を搭載することで、色ずれの少ない高品質なフルカラー画像を非常に高速に、長期間繰返し、安定して出力することができる。[プロセスカートリッジ]本発明のプロセスカートリッジは、潜像担持体、帯電手段、及び現像手段の少なくとも1つと、本発明の潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する潤滑剤供給手段とを有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段を組み合わせて一体に支持し、本発明の画像形成装置本体に着脱可能としたものである。ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図12に示すように、潜像担持体電子写真感光体101を内蔵し、帯電器102、現像手段104、クリーニング手段109を含み、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。103は露光手段潜像形成手段、105は記録媒体、110は搬送ローラである。図12においては、潤滑剤供給手段を備えたクリーニングユニットとなっており、クリーニング手段109のクリーニングブラシ108に潤滑剤106を押し当てて、該クリーニングブラシによって潤滑剤を供給し、クリーニングブレード107が潤滑剤均しブレードを兼ねている。次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、実施例中において使用する部は、すべて質量部を表す。まず、実施例の潜像担持体を作成するため、電荷輸送性構造を有する重合性化合物水酸基を有する電荷輸送性物質及び、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を合成すると共に、ジアミン化合物を含有する潤滑剤塗布部材潤滑剤:潤滑性物質、あるいは潤滑性材料を製造した。水酸基を有する電荷輸送性物質として、表7の例示化合物D2-4の構造を有する電荷輸送性ポリオール及び、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物として、表18の例示化合物No.54の構造を有するトリアリールアミノ基置換アクリレート化合物を例に挙げて以下に合成例を示す。また、表2中の例示化合物A-17の構造を有するジアミン化合物を含有する潤滑剤潤滑性物質、あるいは潤滑性材料を例に挙げてその製造例を示す。実施例における他のジアミン化合物No.6、No.1、No.16、No.23、No.25、No.29、No.35を用いた潤滑剤の場合も同様にして製造できる。<電荷輸送性構造を有する重合性化合物の合成例>[電荷輸送性ポリオールD2-4の合成例]a電荷輸送性ポリオールD2-3の合成まず、目的化合物の構造に必要な誘導体を用い、上記の合成例と同様の反応経路により、下記構造式D2-3[表7の例示化合物D2-3]で表されるヒドロキシαフェニルスチルベン誘導体{4-[2,2-ビス-4-ヒドロキシフェニル-ビニル]-フェニル}-ジ-p-トルイル-アミンを合成する。b電荷輸送性ポリオールD2-4の合成上記アミン33.9gと炭酸カリウム35gを撹拌装置の付いた反応容器に入れ、DMAc120mlとニトロベンゼン3mlを加えて溶解させた。次いで2-ブロモエタノール70.5gを滴下注入し100°Cで18時間反応させた。その後、室温まで冷却し、不溶物を除き、トルエンで希釈した。その後、トルエン溶液を食塩水及び水で洗浄し、硫酸マグネシウムを加えて脱水した。その後、濾過してトルエンを留去し目的物の粗収物39.6gを得た。その後、シリカゲルを充填したカラムを用いジクロロメタン/酢酸エチル20/1~3/1の混合溶媒を展開溶媒としたカラムクロマトにより精製し、さらにトルエン/シクロヘキサン2/1の混合溶媒にて二回再結晶精製し、下記構造式D2-4[表7の例示化合物D2-4]で表される目的物2-4-{2-[4-ジ-p-トルイル-アミノフェニル-]-1-[4-2-ヒドロキシ-エトキシ-フェニル]-ビニル}-フェノキシ-エタノールOH当量:285.86を得た。収量22.3g、黄色結晶、融点は、178.5~179.0°Cこのような電荷輸送性物質は、例えば、イソシアネート化合物と架橋してウレタン結合を有する架橋層を形成したり、シラノール化合物と架橋してシロキサン結合を有する架橋層を形成したりできる。<電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物の合成例>本発明で好適に用いられる電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物は、例えば、特許第3164426号公報記載の方法にて合成される。また、下記にこの一例を示す。1ヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物[下記構造式B]の合成メトキシ基置換トリアリールアミン化合物下記構造式A113.85g0.3molと、ヨウ化ナトリウム138g0.92molにスルホラン240mlを加え、窒素気流中で60°Cに加温した。この液中にトリメチルクロロシラン99g0.91molを1時間で滴下し、約60°Cの温度で4時間半撹拌し反応を終了させた。この反応液にトルエン約1.5Lを加え室温まで冷却し、水と炭酸ナトリウム水溶液で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマト処理吸着媒体:シリカゲル、展開溶媒:トルエン:酢酸エチル=20:1にて精製した。得られた淡黄色オイルにシクロヘキサンを加え、結晶を析出させた。この様にして下記構造式Bで表される白色結晶88.1g収率=80.4を得た融点:64.0~66.0°C。得られた上記構造式Bで表される白色結晶の元素分析値を、計算値と併せて下記表10に示す。2トリアリールアミノ基置換アクリレート化合物の合成例上記1で得られたヒドロキシ基置換トリアリールアミン化合物構造式B82.9g0.227molをテトラヒドロフラン400mlに溶解し、窒素気流中で水酸化ナトリウム水溶液NaOH:12.4g,水:100mlを滴下した。この溶液を5°Cに冷却し、アクリル酸クロライド25.2g0.272molを40分かけて滴下した。その後、5°Cで3時間撹拌し反応を終了させた。この反応液を水に注ぎ、トルエンにて抽出した。この抽出液を炭酸水素ナトリウム水溶液と水で繰り返し洗浄した。その後、このトルエン溶液から溶媒を除去し、カラムクロマト処理吸着媒体:シリカゲル、展開溶媒:トルエンにて精製した。得られた無色のオイルにn-ヘキサンを加え、結晶を析出させた。この様にしてトリアリールアミノ基置換アクリレート化合物の白色結晶80.73g収率=84.8を得た融点:117.5~119.0°C。得られた下記例示化合物の白色結晶の元素分析値を、計算値と併せて下記表11に示す。<トリフェニレン系化合物を含有する潤滑剤塗布部材の製造例>まず、ステアリン酸亜鉛90重量部に、表1中の例示化合物1-2の構造を有するトリフェニレン系化合物白色粉末10重量部を配合し、これらを140°Cで攪拌しながら溶融する。別に140°Cで予熱した幅8×深さ8×長さ500mmのキャビティを有するアルミ製金型のキャビティ内に、上記溶融液を注入した。注入後、予熱した断熱蓋を型上部に設置した。次いで、金型を室温の条件下に置き、金型温度が50°Cになるまで放冷した。2時間後、金型から固化した成形品を取り出した。成形品を幅8×厚み11×長さ380mmの形状に加工し、RICOHProC900に搭載可能な、例示化合物A-17のトリフェニレン系化合物を含有した潤滑剤潤滑性物質、あるいは潤滑性材料を得た。これを、RICOHProC900に搭載されている潤滑剤塗布部材用板金金属製支持体に、既存の潤滑剤に替えて両面テープで接着した。なお、脂肪酸金属塩を溶融するために加熱する温度は、各脂肪酸金属塩の融点より、およそ15~30°C高い温度とした。潜像担持体1の作製下引き層Al製支持体外径100mmφに、下記の下引き層用塗工液を用いて、130°Cで20分乾燥後の膜厚が3.5μmになるように浸漬法で塗工し、下引き層を形成した。下引き層用塗工液アルキッド樹脂:6部ベッコゾール1307-60-EL、大日本インキ化学工業製メラミン樹脂:4部スーパーベッカミンG-821-60、大日本インキ化学工業製酸化チタンCR-EL:石原産業:40部メチルエチルケトン:50部電荷発生層上記形成した下引き層上に、下記電荷発生層塗工液を用いて浸漬塗工し、90°Cで20分加熱乾燥させ、膜厚0.2μmの電荷発生層を形成した。電荷発生層用塗工液Y型チタニルフタロシアニン:6部ブチラール樹脂:4部BX-1:積水化学工業製2-ブタノン:200部電荷輸送層この電荷発生層上に、下記構造の電荷輸送物質を含有する電荷輸送層用塗工液を用いて浸積塗工し、135°Cで20分加熱乾燥させ、膜厚22μmの電荷輸送層を形成した。電荷輸送層用塗工液ビスフェーノルZ型ポリカーボネート:10部下記構造VIの低分子電荷輸送物質:10部テトラヒドロフラン:80部表面層架橋表面層この電荷輸送層上に下記組成の架橋表面層用塗工液1架橋表面層塗工液1を窒素気流中でスプレー塗工後、10分間窒素気流中に放置して指触乾燥を実施した。その後、酸素濃度が2以下となるようにブース内を窒素ガスで置換したUV光照射ブースにて、メタルハライドランプ:160W/cm、照射距離:120mm、照射強度:700mW/cm2、照射時間:60秒の条件で光照射を行ない、更に130°Cで20分乾燥を加えて厚さ8μmの表面層架橋表面層を設け、潜像担持体1を作製した。架橋表面層塗工液1電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー:10部トリメチロールプロパントリアクリレート[KAYARADTMPTA、日本化薬製分子量:296、官能基数:3官能、分子量/官能基数=99]1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物:[下記構造式化合物]:10部光重合開始剤:1部1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製1UV硬化型レベリング剤のテトラヒドロフラン溶液:5部[アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンと、プロポキシ変性-2-ネオペンチルグリコールジアクリレートとの混合物商品名:BYK-UV3570、ビックケミー社製]テトラヒドロフラン:100部以上のようにして作製した潜像担持体1を、下記評価が可能となるように改造した、リコー製のフルカラープリンタ、RICOHProC900改造機のブラックステーションに搭載し、以下の条件で画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。結果を下記表12に示す。<画像ボケ評価>27°C85RH環境下、画像面積率が5であるブラック単色のテストチャートを5000枚連続出力し、その後、画像形成装置本体の電源を切る。24時間経過した後、画像形成装置本体の電源を投入し、1200dpi2by2のブラック単色の全面ハーフトーン画像を出力し、画像ボケによるカスレの有無を評価した。評価基準は以下の通りとした。◎:画像ボケ発生せず。○:帯電器直下にわずかに画像ボケが発生した。実用上はほとんど問題ないレベル。△:帯電器直下とその周辺にわずかに画像ボケが発生したが、実用上許容できるレベル。×:帯電器直下のみならず、画像形成装置奥側の周方向ほぼ全面に画像ボケが発生し、許容できないレベル。<耐摩耗性評価>25°C50RH環境下、画像面積率が15であるブラック単色のテストチャートを10万枚連続出力するランニング試験を行う。この、ランニング試験前後の感光層の膜厚を、渦電流式膜厚計フィッシャースコープMMS;フィッシャー社製で測定し、10万枚連続出力による感光層の摩耗量を算出する。なお、感光層の膜厚は、担持体ドラムの任意の主走査方向ドラム軸方向に上端50mmの位置から10mm間隔で330mmまで測定した平均値とし、ランニング前後で同じ箇所が測定できるようにマーキングしておく。摩耗量が少ないほど、潤滑剤の塗布性が良好で、潜像担持体表面の保護性が高いと考えられる。<耐キズ性評価>耐摩耗性評価実施後の潜像担持体表面の、副走査方向ドラム周方向のスジ状のキズの有無を目視で観察する。キズが多いほど、潤滑剤の塗布性が良好でなく、潜像担持体表面の保護性が低いと考えられる。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。実施例1において、潤滑性材料に用いたトリフェニレン系化合物、及び潤滑剤潤滑性材料中のジアミン化合物の含有量比を、それぞれ下記表12のように変更した以外は実施例1と同様にして、潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。[比較例1]実施例1において、トリフェニレン系化合物を含有させなかった以外は実施例1と同様にして、比較例1の潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をジアミン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。[比較例2]実施例1において、リフェニレン化合物を下記表13に示す比較例2の酸化防止剤1サノールLS-2626;三共株式会社製に変更した以外は、実施例1と同様にして、比較例2の潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をリフェニレン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。[比較例3]実施例1において、リフェニレン化合物を下記表13に示す比較例3の酸化防止剤2サノールLS-744;三共株式会社製に変更した以外は、実施例1と同様にして、比較例3の潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をリフェニレン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。[比較例4]実施例1において、リフェニレン化合物を下記表13に示す比較例3の酸化防止剤3IRGANOX-MD1024;チバスペシャリティケミカルズ社製に変更した以外は、実施例1と同様にして、比較例4の潤滑性材料を作製し、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をリフェニレン化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表12に示す。本発明の構成とされた実施例1~20の画像形成装置は、潤滑剤を塗布しつつ5000枚の画像を作像下後、高温高湿環境下に24時間放置しても、画像ボケが発生しにくくなっていることがわかる。また、実施例1、9~11を比較してみると、画像ボケ抑制とトリフェニレン系化合物含有量が密接に関係している様子が観察できる。また、耐摩耗性や耐キズ性も、実使用上問題とはならないレベルを維持しており、トリフェニレン系化合物を含有したことによる潤滑性への副作用も小さいことが確認できる。これに対して、トリフェニレン系化合物を含有しなかった比較例1や、酸化防止剤1~3を含有させた比較例2~4の画像形成装置では、同様の評価において、画像ボケが発生した。この理由としては、放電生成物による潤滑性材料の劣化を抑制できなかったか、あるいは酸化防止剤自体が劣化してしまい、画像ボケの要因となってしまった可能性が考えられるが、いずれにしても、本発明の画像形成装置で確認された画像ボケ抑制効果は発揮されなかった。実施例1において、架橋表面層用塗工液に含有される電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマーを下記のモノマーに変更した以外は実施例1と同様にして潜像担持体2を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー:10部[ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-60、日本化薬製:分子量:1263、官能基数:6官能、分子量/官能基数=211]実施例1において、架橋表面層用塗工液に含有される電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマーを下記のモノマーに変更した以外は実施例1と同様にして潜像担持体3を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー:10部ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬製;分子量:1947、官能基数:6官能、分子量/官能基数=325]実施例1において、架橋表面層用塗工液に含有される1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を下記構造式で示される化合物10部に変更した以外は実施例1と同様にして潜像担持体4を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。実施例1において、架橋表面層用塗工液に含有される1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を下記構造式で示される化合物10部に変更した以外は実施例1と同様にして潜像担持体5を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。実施例1において、架橋表面層用塗工液に含有される1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物を下記構造式で示される化合物10部に変更した以外は実施例1と同様にして潜像担持体6を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。まず、実施例1と同様にして、潜像担持体の電荷輸送層まで形成した。次いで、下記組成の架橋表面層用塗工液2架橋表面層塗工液2をスプレー塗工し、1分間自然乾燥した後、メタルハライドランプを用い、照射距離:120mm、照射強度:500mW/cm2、照射時間:45秒の条件で光照射を行ない塗布膜を硬化させた。更に130°Cで20分乾燥を加えて4μmの架橋表面層を設け、潜像担持体7を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。架橋表面層塗工液2アルミナ平均一次粒径:0.3μm、住友化学工業製:3.0部不飽和ポリカルボン酸ポリマーBYK-P104;BYKケミー製:0.06部電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー:5部[トリメチロールプロパントリアクリレートSR-351、サートマー製]電荷輸送性構造を有さない3官能以上のラジカル重合性モノマー:5部[ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレートKAYARADDPCA-120、日本化薬株式会社製]1官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物[下記構造式]:10部光重合開始剤:1部[1-ヒドロキシ-シクロヘキシル-フェニル-ケトンイルガキュア184、チバスペシャルティケミカルズ製]テトラヒドロフラン:100部実施例26において、架橋表面層用塗工液に含有されるアルミナ微粒子をシリカ微粒子KMPX100:信越化学製に変えた以外は、実施例26と同様にして潜像担持体8を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物例示化合物No.1-2及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。実施例26において、架橋表面層用塗工液に含有されるアルミナ微粒子を酸化チタン微粒子CR-97:石原産業製に変えた以外は、実施例26と同様にして潜像担持体9を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物例示化合物No.1-2及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。まず、実施例1と同様にして、潜像担持体の電荷輸送層まで形成した。次いで、以下の架橋表面層用塗工液3架橋表面層塗工液3を、スプレー塗工法を用いて電荷輸送層上に塗布し、150°Cで20分乾燥して5μmの表面層を形成し、潜像担持体10を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物例示化合物No.1-2及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。架橋表面層塗工液3アルミナ平均一次粒径;0.3μm、住友化学工業製:3.0部不飽和ポリカルボン酸ポリマーBYK-P104、BYKケミー製:0.06部ポリカーボネートZポリカ、帝人化成製:10部ジブチルヒドロキシトルエンBHT:0.06部酸化防止剤サノールLS-2626、三共株式会社製:0.20部テトラヒドロフラン:230部シクロヘキサノン:70部まず、実施例1と同様にして、潜像担持体の電荷輸送層まで形成した。次いで、下記組成の架橋表面層用塗工液4架橋表面層塗工液4をスプレー塗工後、1分間自然乾燥し、その後、150°Cで30分間加熱し、5μmの表面架橋層を設け、潜像担持体11を作製し、実施例1と同様の潤滑性材料を用いて、画像ボケ評価、耐摩耗性評価、耐キズ性評価を実施した。その結果をトリフェニレン系化合物例示化合物No.1-2及び潤滑性材料中の含有量比と併せて下記表14に示す。架橋表面層塗工液4ポリオール:20部[スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレートからなるスチレン-アクリル共重合体]ポリオール=LZR-170;固形分41質量:藤倉化成社製水酸基を有する電荷輸送性物質D2-4:20部イソシアネート[トリレンジイソシアネートのポリオールアダクト体]:38部イソシアネート=コロネートL:固形分75;日本ポリウレタン工業社製1シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液:5部シリコーンオイル=KF50-100CS;信越化学工業製シクロヘキサノン:50部テトラヒドロフラン:200部本発明の構成とされた実施例21~25及び30の画像形成装置は、潜像担持体の表面層の構成材料を変えても、画像ボケが発生しにくくなっている。また、実施例26~29のように、表面層に微粒子を含有させて、潤滑剤の塗布性が高くなり、耐摩耗性が向上した潜像担持体を搭載した場合においても、画像ボケの副作用を極力抑制し、著しい耐摩耗性や耐キズ性を発揮していることがわかった。以上のように、静電潜像を担持するための潜像担持体と、前記潜像担持体表面を帯電させるための帯電手段と、前記潜像担持体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、前記静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、前記潜像担持体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、前記潜像担持体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段とを備え、前記潤滑剤付与手段が少なくとも潤滑性物質と前記一般式1で表されるトリフェニレン系化合物とを含有する本発明の潤滑剤を搭載し、この潤滑剤を潜像担持体の表面に付与する本発明の画像形成装置構成とすることで、高温高湿環境下においても、画像ボケを発生することなく、静電潜像担持体の耐久性を著しく向上させることができ、長期間にわたって、安定して、高画質な画像を出力できる。即ち、本発明の画像形成装置は高温高湿環境下においても、画像ボケを発生することなく、潜像担持体の耐久性が著しく向上し、長期間にわたって、安定して、高画質な画像を出力できるので、潜像担持体を具備した複写機、プリンタ、ファクシミリ、又は、それらの複合機等の電子写真方式を用いた画像形成装置として好適に使用できる。"