立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記座標を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行する測定部と、前記測定部による測定結果を出力する出力部とを備えたことを特徴とする画像処理システム。立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記関心領域を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた関心領域についての測定処理を実行する測定部と、前記測定部による測定結果を出力する出力部とを備えたことを特徴とする画像処理システム。前記受付部は、前記立体画像内に表示された2つの線分の端部を連結する連結操作を更に受け付け、前記取得部は、前記連結操作により連結された2つの線分を示す前記立体画像座標に対応する前記ボリュームデータ座標を取得し、前記測定部は、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記2つの線分の成す角度を測定する測定処理を実行することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像処理システム。前記受付部は、任意の形状の物体を前記立体画像内に表示する表示指示を更に受け付け、前記受付部により受け付けられた前記表示指示により示される前記任意の形状を前記立体画像のスケールに基づいて変更し、該任意の形状が変更された該物体が含まれる前記立体画像を表示するための視差画像を前記所定の記憶装置に記憶されたボリュームデータに基づいて生成する第1の視差画像生成部とを更に備え、前記第1の視差画像生成部により生成された視差画像を前記立体画像表示装置に出力する第1の視差画像出力部と、更に備えたことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の画像処理システム。前記受付部は、前記立体画像表示装置にて表示されている前記立体画像の視野角と、スケールと、方向とのうち、少なくとも一つを変更する変更操作を更に受け付け、前記受付部により受け付けられた前記変更操作による変更が反映された前記立体画像を表示するための視差画像を前記所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータに基づいて生成する第2の視差画像生成部と前記第2の視差画像生成部により生成された視差画像を前記立体画像表示装置に出力する第2の視差画像出力部と、を更に備えたことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の画像処理システム。立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける受付工程と、前記受付工程により受け付けられた前記座標を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得工程と、前記取得工程により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行する測定工程と、前記測定工程による測定結果を出力する出力工程とを含んだことを特徴とする画像処理方法。立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記座標を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行する測定部と、前記測定部による測定結果を出力する出力部とを備えたことを特徴とする画像処理装置。立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付工程と、前記受付工程により受け付けられた前記関心領域を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得工程と、前記取得工程により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた関心領域についての測定処理を実行する測定工程と、前記測定工程による測定結果を出力する出力工程とを含んだことを特徴とする画像処理方法。立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける受付部と、前記受付部により受け付けられた前記関心領域を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する取得部と、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた関心領域についての測定処理を実行する測定部と、前記測定部による測定結果を出力する出力部とを備えたことを特徴とする画像処理装置。本発明が解決しようとする課題は、立体画像に設定された座標間の距離を測定する測定処理を正確に実行可能となる画像処理システム、画像処理装置及び画像処理方法を提供することである。実施形態の画像処理システムは、受付部と、取得部と、測定部と、出力部とを備える。受付部は、立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける。取得部は、前記受付部により受け付けられた前記座標を示す前記立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、所定の記憶装置に記憶された前記被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する。測定部は、前記取得部により取得された前記ボリュームデータ座標に基づいて、前記受付部により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行する。出力部は、前記測定部による測定結果を出力する。以下、添付図面を参照して、画像処理システム、画像処理装置及び画像処理方法の実施形態を詳細に説明する。なお、以下では、画像処理装置としての機能を有するワークステーションを含む画像処理システムを実施形態として説明する。第1の実施形態まず、第1の実施形態における画像処理装置を有する画像処理システムの構成例について説明する。図1は、第1の実施形態における画像処理システムの構成例を説明するための図である。図1に示すように、第1の実施形態における画像処理システム1は、医用画像診断装置110と、画像保管装置120と、ワークステーション130と、端末装置140とを有する。図1に例示する各装置は、例えば、病院内に設置された院内LANLocalAreaNetwork2により、直接的、又は間接的に相互に通信可能な状態となる。例えば、画像処理システム1にPACSPictureArchivingandCommunicationSystemが導入されている場合、各装置は、DICOMDigitalImagingandCommunicationsinMedicine規格に則って、医用画像等を相互に送受信する。画像処理システム1は、医用画像診断装置110により生成されたボリュームデータに基づいて、立体画像を表示するための視差画像を生成し、立体画像を表示可能なモニタに生成した視差画像を表示することで、病院内に勤務する医師や検査技師に立体画像を提供する。ここで、立体画像は、複数の視点から撮影された視差角の異なる複数の視差画像を表示することで利用者に表示される。言い換えると、視差画像は、複数の視点から撮影された視差角の異なる画像であって、利用者に立体画像を表示するための画像である。また、立体画像を表示するための視差画像は、例えば、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行うことで生成される。また、視差画像は、立体視画像を構成する個々の画像となる。すなわち、立体視画像は、視差角が異なる複数の視差画像から構成される。また、視差数とは、立体表示モニタにて立体視されるために必要となる視差画像の数を示す。また、視差角とは、立体視画像を生成するために設定された各視点の位置の間隔とボリュームデータの位置とにより定まる角度のことである。また、以下で記載する9視差画像とは、9つの視差画像から構成される立体視画像を示す。また、以下で記載する2視差画像とは、2つの視差画像から構成される立体視画像を示す。立体視画像を表示することで、言い換えると、複数の視差画像を表示することで、利用者に立体画像が表示される。以下に詳細に説明するように、第1の実施形態においては、ワークステーション130が、ボリュームデータに対して種々の画像処理を行ない、立体画像を表示するための視差画像を生成する。また、ワークステーション130及び端末装置140は、立体画像を表示可能なモニタを有し、ワークステーション130にて生成された視差画像をモニタに表示することで立体画像を利用者に表示する。また、画像保管装置120は、医用画像診断装置110にて生成されたボリュームデータや、ワークステーション130にて生成された視差画像を保管する。例えば、ワークステーション130や端末装置140は、画像保管装置120からボリュームデータや視差画像を取得し、取得したボリュームデータや視差画像に対して任意の画像処理を実行したり、視差画像をモニタに表示したりする。医用画像診断装置110は、X線診断装置、X線CTComputedTomography装置、MRIMagneticResonanceImaging装置、超音波診断装置、SPECTSinglePhotonEmissionComputedTomography装置、PETPositronEmissionTomography装置、SPECT装置とX線CT装置とが一体化されたSPECT-CT装置、PET装置とX線CT装置とが一体化されたPET-CT装置、又はこれらの装置群等である。また、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを生成する。具体的には、第1の実施形態における医用画像診断装置110は、被検体を撮影することによりボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110は、被検体を撮影することにより投影データやMR信号等のデータを収集する。そして、医用画像診断装置110は、収集したデータに基づいて被検体の体軸方向に沿った複数のアキシャル面の医用画像を再構成することで、ボリュームデータを生成する。例えば、医用画像診断装置110が、500枚のアキシャル面の医用画像を再構成した場合を用いて説明する。この場合、医用画像診断装置110により再構成された500枚のアキシャル面の医用画像群がボリュームデータとなる。また、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する。なお、医用画像診断装置110は、ボリュームデータを画像保管装置120に送信する際に、付帯情報として、例えば、患者を識別する患者ID、検査を識別する検査ID、医用画像診断装置110を識別する装置ID、医用画像診断装置110による1回の撮影を識別するシリーズID等を送信する。画像保管装置120は、医用画像を保管するデータベースである。具体的には、画像保管装置120は、医用画像診断装置110からボリュームデータを受信し、受信したボリュームデータを所定の記憶部に保管する。また、画像保管装置120は、ワークステーション130によってボリュームデータから生成された視差画像を受信し、受信した視差画像を所定の記憶部に保管する。なお、画像保管装置120とワークステーション130とを統合して一つの装置としても良い。なお、第1の実施形態において、画像保管装置120に保管されたボリュームデータや視差画像は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等と対応付けて保管される。このため、ワークステーション130や端末装置140は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を用いた検索を行うことで、必要なボリュームデータや視差画像を画像保管装置120から取得する。ワークステーション130は、医用画像に対して画像処理を行う画像処理装置である。具体的には、ワークステーション130は、画像保管装置120からボリュームデータを取得する。そして、ワークステーション130は、取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行うことで、立体画像を表示するための視差画像を生成する。例えば、ワークステーション130は、2視差の立体画像を利用者に表示する場合には、視差角が異なる2つの視差画像を生成する。また、例えば、ワークステーション130は、9視差の立体画像を利用者に表示する場合には、視差角が異なる9つの視差画像を生成する。また、ワークステーション130は、表示部として、立体画像を表示可能なモニタ立体表示モニタ、立体画像表示装置とも称するを有する。ワークステーション130は、視差画像を生成し、生成した視差画像を立体表示モニタに表示することで、利用者に立体画像を表示する。この結果、ワークステーション130の利用者は、立体表示モニタに表示された立体画像を確認しながら、視差画像を生成するための操作を行うことが可能となる。また、ワークステーション130は、生成した視差画像を画像保管装置120や端末装置140に送信する。なお、ワークステーション130は、画像保管装置120や端末装置140に視差画像を送信する際に、付帯情報として、例えば、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等を併せて送信する。この際、ワークステーション130は、モニタの解像度は様々であることを踏まえ、視差画像の枚数や解像度を示す付帯情報を併せて送信しても良い。解像度とは、例えば、466画素×350画素などが該当する。ここで、第1の実施形態におけるワークステーション130は、以下に詳細に説明するように、立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける。そして、ワークステーション130は、受け付けられた座標を示す立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であって、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する。そして、ワークステーション130は、取得したボリュームデータ座標に基づいて、受け付けた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行し、測定結果を出力する。この結果、第1の実施形態によれば、立体画像に設定された二つの座標間の距離を測定する測定処理を正確に実行可能となる。図1の説明に戻る。端末装置140は、病院内に勤務する医師や検査技師に医用画像を閲覧させる端末である。具体的には、端末装置140は、表示部として立体表示モニタを有する。また、端末装置140は、画像保管装置120から視差画像を取得し、取得した視差画像を立体表示モニタに表示することで、立体画像を利用者に表示する。また、例えば、端末装置140は、ワークステーション130から視差画像を受信すると、受信した視差画像を立体表示モニタに表示することで、立体画像を利用者に表示する。この結果、利用者である医師や検査技師は、立体視可能な医用画像を閲覧することができる。端末装置140は、例えば、立体表示モニタを有する汎用PCPersonalComputerやタブレット端末、携帯電話などが該当する。また、端末装置140は、例えば、外部装置としての立体表示モニタと接続された任意の情報処理端末が該当する。ここで、ワークステーション130や端末装置140が有する立体表示モニタについて説明する。立体表示モニタとしては、例えば、2つの視差画像を表示することで、立体視用メガネ等の専用機器を装着した利用者に2視差の立体画像両眼視差画像を表示するものがある。図2は、2視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図2に示す一例は、シャッター方式により立体表示を行う立体表示モニタを例に示した。図2に示す例では、モニタを観察する利用者は、立体視用メガネとしてシャッターメガネを装着する。図2に示す例では、立体表示モニタは、2つの視差画像を交互に出射する。例えば、図2のAに示す立体表示モニタは、左目用の視差画像と右目用の視差画像とを120Hzにて交互に出射する。また、立体表示モニタは、図2のAに示すように、赤外線出射部が設置され、赤外線出射部が、視差画像が切り替わるタイミングに合わせて赤外線の出射を制御する。また、図2のAに示すように、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線出射部により出射された赤外線を受光する。シャッターメガネの左右それぞれの枠には、シャッターが取り付けられており、シャッターメガネは、赤外線受光部が赤外線を受光したタイミングに合わせて左右のシャッターそれぞれの透過状態及び遮光状態を交互に切り替える。ここで、シャッターメガネのシャッターにおける透過状態及び遮光状態の切り替え処理について説明する。シャッターは、図2のBに示すように、入射側の偏光板と出射側の偏光板とを有し、更に、入射側の偏光板と出射側の偏光板との間に液晶相を有する。また、入射側の偏光板と出射側の偏光板とは、図2のBに示すように、互いに直交している。ここで、図2のBに示すように、電圧が印加されていないOFFの状態では、入射側の偏光板を通った光は、液晶層の作用により90度回転し、出射側の偏光板を透過する。すなわち、電圧が印加されていないシャッターは、透過状態となる。一方、図2のBに示すように、電圧が印加されたONの状態では、液晶層の液晶分子による偏光回転作用が消失するため、入射側の偏光板を通った光は、出射側の偏光板で遮られてしまう。すなわち、電圧が印加されたシャッターは、遮光状態となる。このことを踏まえ、立体表示モニタの赤外線出射部は、例えば、モニタ上に左目用の画像が表示されている期間、赤外線を出射する。そして、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線を受光している期間、左目のシャッターに電圧を印加せず、右目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、図2のAに示すように、右目のシャッターが遮光状態となり、左目のシャッターが透過状態となる結果、利用者の左目にのみ左目用の画像が入射する。一方、立体表示モニタの赤外線出射部は、例えば、モニタ上に右目用の画像が表示されている期間、赤外線の出射を停止する。そして、シャッターメガネの赤外線受光部は、赤外線が受光されない期間、右目のシャッターに電圧を印加せず、左目のシャッターに電圧を印加させる。これにより、左目のシャッターが遮光状態となり、右目のシャッターが透過状態となる結果、利用者の右目にのみ右目用の画像が入射する。このように、図2に示す立体表示モニタは、モニタに表示される画像とシャッターの状態を連動させて切り替えることで、立体画像を利用者に表示する。また、立体表示モニタとしては、レンチキュラーレンズ等の光線制御子を用いることで、例えば、9視差の立体画像を利用者が裸眼の利用者に表示するものもある。この場合、立体表示モニタは、両眼視差による立体視を可能とし、更に、利用者の視点移動に合わせて利用者によって観察される映像が変化する運動視差を有する立体画像を表示可能となる。図3は、9視差画像により立体表示を行う立体表示モニタの一例を説明するための図である。図3に示す立体表示モニタは、液晶パネル等の平面状の表示面200の前面に、光線制御子が配置される。例えば、図3に示す立体表示モニタは、光線制御子として、光学開口が垂直方向に延びる垂直レンチキュラーシート201が表示面200の前面に貼り付けられる。なお、図3に示す一例では、垂直レンチキュラーシート201の凸部が前面となるように貼り付けられているが、垂直レンチキュラーシート201の凸部が表示面200に対向するように貼り付けられる場合であっても良い。図3に示す例では、表示面200は、縦横比が3:1であり、縦方向にサブ画素である赤R、緑G、青Bの3つが配置された画素202がマトリクス状に配置される。図3に示す例では、立体表示モニタは、視差角が異なる9つの視差画像を所定フォーマット例えば格子状に配置した上で、表示面200に出力する。すなわち、図3に示す立体表示モニタは、視差角が異なる9つの視差画像において同一位置にある9つの画素それぞれが、9列の画素202それぞれに割り振られた中間画像を表示する。9列の画素202は、視差角の異なる9つの画像を同時に表示する単位画素群203となる。なお、図3に示す例では、中間画像が格子状となる場合を示したが、これに限定されるものではなく、任意の形状であって良い。表示面200において単位画素群203として同時に出力された視差角が異なる9つの視差画像は、例えば、LEDLightEmittingDiodeバックライトにより平行光として放射され、更に、垂直レンチキュラーシート201により、多方向に放射される。9つの視差画像の各画素の光が多方向に放射されることにより、利用者の右目及び左目に入射する光は、利用者の位置視点の位置に連動して変化する。すなわち、利用者の見る角度により、右目に入射する視差画像と左目に入射する視差画像とは、視差角が異なる視差画像となる。この結果、利用者は、例えば、図3に示す9つの位置それぞれにおいて、異なる視野角から撮影対象を見る立体画像を視認できる。また、利用者は、例えば、図3に示す5の位置において、撮影対象に対して正対した状態で立体的に視認できるとともに、図3に示す5以外それぞれの位置において、撮影対象の向きを変化させた状態で立体的に視認できる。なお、図3に示す例では一例であり、これに限定されるものではない。例えば、図3に示す例では、横ストライプRRR...、GGG...、BBB...液晶と縦レンズとの組み合わせを用いた場合を例に示したが、これに限定されるものではなく、例えば、縦ストライプRGBRGB...液晶と斜めレンズとの組み合わせを用いても良い。ここまで、第1の実施形態における画像処理システム1の構成例について簡単に説明した。なお、上述した画像処理システム1は、PACSが導入されている場合にその適用が限られるものではない。例えば、画像処理システム1は、医用画像が添付された電子カルテを管理する電子カルテシステムが導入されている場合にも、同様に適用しても良い。この場合、画像保管装置120は、電子カルテを保管するデータベースとなる。また、例えば、画像処理システム1は、HISHospitalInformationSystem、RISRadiologyInformationSystemが導入されている場合にも、同様に適用しても良い。また、画像処理システム1は、上述した構成例に限られるものではない。各装置が有する機能やその分担は、運用の形態に応じて適宜変更しても良い。次に、第1の実施形態におけるワークステーション130の構成例について図4を用いて説明する。図4は、第1の実施形態におけるワークステーションの構成例を説明するための図である。ワークステーション130は、画像処理等に適した高性能なコンピュータである。図4に示す例では、ワークステーション130は、入力部131と、表示部132と、通信部133と、記憶部134と、制御部135と、レンダリング処理部136とを有する。なお、以下では、ワークステーション130が画像処理等に適した高性能なコンピュータである場合を用いて説明するが、これに限定されるものではなく、任意の情報処理装置であって良い。例えば、任意のパーソナルコンピュータであっても良い。入力部131は、マウス、キーボード、トラックボール等であり、ワークステーション130に対する各種操作の入力を利用者から受け付ける。具体的には、入力部131は、レンダリング処理の対象となるボリュームデータを画像保管装置120から取得するための情報の入力を受け付ける。例えば、入力部131は、患者ID、検査ID、装置ID、シリーズID等の入力を受け付ける。また、入力部131は、レンダリング処理に関する条件以下、レンダリング条件の入力を受け付ける。表示部132は、立体表示モニタとしての液晶パネル等であり、各種情報を表示する。具体的には、第1の実施形態における表示部132は、利用者から各種操作を受け付けるためのGUIGraphicalUserInterfaceや、立体画像等を表示する。通信部133は、NICNetworkInterfaceCard等であり、他の装置との間で通信を行う。また、例えば、通信部133は、利用者によって端末装置140に入力されたレンダリング条件を端末装置140から受信する。記憶部134は、ハードディスク、半導体メモリ素子等であり、各種情報を記憶する。具体的には、記憶部134は、通信部133を介して画像保管装置120から取得したボリュームデータを記憶する。また、記憶部134は、レンダリング処理中のボリュームデータや、レンダリング処理が行なわれた視差画像とその付帯情報視差数、解像度など等を記憶する。制御部135は、CPUCentralProcessingUnitやMPUMicroProcessingUnit、GPUGraphicsProcessingUnit等の電子回路、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuitやFPGAFieldProgrammableGateArray等の集積回路であり、ワークステーション130の全体制御を行う。例えば、制御部135は、表示部132に対するGUIの表示や立体画像の表示を制御する。また、例えば、制御部135は、画像保管装置120との間で通信部133を介して行なわれるボリュームデータや視差画像の送受信を制御する。また、例えば、制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御する。また、例えば、制御部135は、ボリュームデータの記憶部134からの読み込みや、視差画像の記憶部134への格納を制御する。ここで、ワークステーション130の制御部135は、レンダリング処理部136によるレンダリング処理を制御し、レンダリング処理部136と共働することで、測定処理を実行する。制御部135の詳細については、レンダリング処理部136について説明した後に説明する。レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、画像保管装置120から取得したボリュームデータに対して種々のレンダリング処理を行ない、視差画像を生成する。具体的には、レンダリング処理部136は、記憶部134からボリュームデータを読み込み、読み込んだボリュームデータに対して前処理を行う。そして、レンダリング処理部136は、前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行うことで、立体画像を表示するための視差画像を生成する。そして、レンダリング処理部136は、生成した視差画像を記憶部134に格納する。また、レンダリング処理部136は、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイ画像を生成し、生成したオーバーレイ画像を視差画像に重畳しても良い。この場合、レンダリング処理部136は、オーバーレイ画像が重複された視差画像を記憶部134に格納する。なお、レンダリング処理とは、ボリュームデータに対して行う画像処理全体を示し、ボリュームレンダリング処理とは、レンダリング処理の内、被検体の3次元の情報が反映された医用画像を生成する処理を示す。レンダリング処理により生成される医用画像とは、例えば、視差画像が該当する。図5は、図4に示すレンダリング処理部の構成例を説明するための図である。図5に示すように、レンダリング処理部136は、前処理部1361と、3次元画像処理部1362と、2次元画像処理部1363とを有する。以下に詳細に説明するように、前処理部1361は、ボリュームデータに対する前処理を行う。3次元画像処理部1362は、前処理後のボリュームデータから視差画像を生成する。2次元画像処理部1363は、立体画像に各種情報が重畳された視差画像を生成する。前処理部1361は、ボリュームデータに対してレンダリング処理を行う際に、種々の前処理を行う。図5に示す例では、前処理部1361は、画像補正処理部1361aと、3次元物体フュージョン部1361eと、3次元物体表示領域設定部1361fとを有する。画像補正処理部1361aは、2種類のボリュームデータを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。図5に示す例では、画像補正処理部1361aは、歪み補正処理部1361bと、体動補正処理部1361cと、画像間位置合わせ処理部1361dとを有する。例えば、画像補正処理部1361aは、PET-CT装置により生成されたPET画像のボリュームデータとX線CT画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。また、画像補正処理部1361aは、MRI装置により生成されたT1強調画像のボリュームデータとT2強調画像のボリュームデータとを1つのボリュームデータとして処理する際に画像補正処理を行う。ここで、画像補正処理部1361aの歪み補正処理部1361bは、個々のボリュームデータにおいて、医用画像診断装置110によるデータ収集時の収集条件に起因するデータの歪みを補正する。また、体動補正処理部1361cは、個々のボリュームデータを生成するために用いられたデータの収集時期における被検体の体動に起因する移動を補正する。また、画像間位置合わせ処理部1361dは、歪み補正処理部1361b及び体動補正処理部1361cによる補正処理が行なわれた2つのボリュームデータ間で、例えば、相互相関法等を用いた位置合わせRegistrationを行う。3次元物体フュージョン部1363eは、画像間位置合わせ処理部1361dにより位置合わせが行なわれた複数のボリュームデータをフュージョンさせる。なお、画像補正処理部1361a及び3次元物体フュージョン部1361eの処理は、単一のボリュームデータに対してレンダリング処理を行う場合、省略される。3次元物体表示領域設定部1361fは、利用者により指定された表示対象臓器に対応する表示領域を設定する。図5に示す例では、3次元物体表示領域設定部1361fは、セグメンテーション処理部1361gを有する。3次元物体表示領域設定部1361fのセグメンテーション処理部1361gは、利用者により指定された心臓、肺、血管等の臓器を、例えば、ボリュームデータの画素値ボクセル値に基づく領域拡張法により抽出する。なお、セグメンテーション処理部1361gは、利用者により表示対象臓器が指定されなかった場合、セグメンテーション処理を行なわない。また、セグメンテーション処理部1361gは、利用者により表示対象臓器が複数指定された場合、該当する複数の臓器を抽出する。また、セグメンテーション処理部1361gの処理は、レンダリング画像を参照した利用者の微調整要求により再度実行される場合もある。3次元画像処理部1362は、前処理部1361が処理を行なった前処理後のボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う。図5に示す例では、3次元画像処理部1362は、ボリュームレンダリング処理を行う処理部として、投影方法設定部1362aと、3次元幾何変換処理部1362bと、3次元物体アピアランス処理部1362fと、3次元仮想空間レンダリング部1362kとを有する。投影方法設定部1362aは、立体画像を生成するための投影方法を決定する。例えば、投影方法設定部1362aは、ボリュームレンダリング処理を平行投影法により実行するか、透視投影法により実行するかを決定する。3次元幾何変換処理部1362bは、ボリュームレンダリング処理が実行されるボリュームデータを3次元幾何学的に変換するための情報を決定する。図5に示す例では、3次元幾何変換処理部1362bは、平行移動処理部1362cと、回転処理部1362dと拡大縮小処理部1362eとを有する。3次元幾何変換処理部1362bの平行移動処理部1362cは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が平行移動された場合に、ボリュームデータを平行移動させる移動量を決定する。また、回転処理部1362dは、ボリュームレンダリング処理を行う際の視点位置が回転移動された場合に、ボリュームデータを回転移動させる移動量を決定する。また、拡大縮小処理部1362eは、立体画像の拡大や縮小が要求された場合に、ボリュームデータの拡大率や縮小率を決定する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、3次元物体色彩処理部1362gと、3次元物体不透明度処理部1362hと、3次元物体材質処理部1362iと3次元仮想空間光源処理部1362jとを有する。3次元物体アピアランス処理部1362fは、これらの処理部により、例えば、利用者の要求に応じて、視差画像を表示することで利用者に表示される立体画像の表示状態を決定する。3次元物体色彩処理部1362gは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域に対して着色される色彩を決定する。また、3次元物体不透明度処理部1362hは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域を構成する各ボクセルの不透過度Opacityを決定する処理部である。なお、ボリュームデータにおいて不透過度が100とされた領域の後方の領域は、視差画像において描出されない。また、ボリュームデータにおいて不透過度が0とされた領域は、視差画像において描出されない。3次元物体材質処理部1362iは、ボリュームデータにてセグメンテーションされた各領域の材質を決定することで、この領域が描出される際の質感を調整する。3次元仮想空間光源処理部1362jは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行う際に、3次元仮想空間に設置する仮想光源の位置や、仮想光源の種類を決定する。仮想光源の種類としては、無限遠から平行な光線を照射する光源や、視点から放射状の光線を照射する光源等が挙げられる。3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームデータに対してボリュームレンダリング処理を行ない、視差画像を生成する。また、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリング処理を行う際、必要に応じて、投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fにより決定された各種情報を用いる。ここで、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、制御部135からレンダリング条件を受け付け、受け付けたレンダリング条件に従って、ボリュームデータに対するボリュームレンダリング処理を行う。レンダリング条件は、入力部131を介して利用者から受け付けたり、初期設定されたり、通信部133を介して端末装置140から受け付けたりする。また、このとき、上述した投影方法設定部1362a、3次元幾何変換処理部1362b、3次元物体アピアランス処理部1362fが、このレンダリング条件に従って必要な各種情報を決定し、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、決定された各種情報を用いて立体画像を生成する。なお、例えば、レンダリング条件は、平行投影法又は透視投影法である。また、例えば、レンダリング条件は、基準の視点位置及び視差角である。また、例えば、レンダリング条件は、視点位置の平行移動、視点位置の回転移動、立体画像の拡大、立体画像の縮小である。また、例えば、レンダリング条件は、着色される色彩、透過度、質感、仮想光源の位置、仮想光源の種類である。図6は、第1の実施形態におけるボリュームレンダリング処理の一例を説明するための図である。例えば、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式1に示すように、レンダリング条件として、平行投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。この場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に平行移動して、平行投影法により視差角視線方向間の角度が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。なお、平行投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定する。或いは、3次元仮想空間レンダリング部1362kが、図6の9視差画像生成方式2に示すように、レンダリング条件として、透視投影法を受け付け、更に、基準の視点位置5と視差角1度とを受け付けたとする。この場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視点移動する平面上に存在するボリュームデータの切断面の重心を中心に視差角が1度おきとなるように、視点の位置を1~9に回転移動して、透視投影法により視差角が1度ずつ異なる9つの視差画像を生成する。言い換えると、3次元的な体積の重心ではなく、2次元的な切断面の重心を中心に回転移動して、9つの視差画像を生成する。なお、透視投影法を行う場合、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、視線方向を中心に光を3次元的に放射状に照射する点光源や面光源を各視点にて設定する。また、透視投影法を行う場合、レンダリング条件によっては、視点1~9は、平行移動される場合であってもよい。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、表示されるボリュームレンダリング画像の縦方向に対しては、視線方向を中心に光を2次元的に放射状に照射し、表示されるボリュームレンダリング画像の横方向に対しては、視線方向に沿って無限遠から平行な光線を照射する光源を設定することで、平行投影法と透視投影法とを併用したボリュームレンダリング処理を行なってもよい。なお、図6の例では、レンダリング条件として、投影方法、基準の視点位置及び視差角を受け付けた場合を説明したが、レンダリング条件として、他の条件を受け付けた場合も同様に、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、それぞれのレンダリング条件を反映しつつ、9つの視差画像を生成する。なお、3次元仮想空間レンダリング部1362kは、ボリュームレンダリングだけでなく、断面再構成法MPR:MultiPlanerReconstructionを行なうことで、ボリュームデータからMPR画像を再構成する機能も有する。また、3次元仮想空間レンダリング部1714は、MPRとしてCurvedMRPを行なう機能や、IntensityProjectionを行なう機能も有する。また、3次元画像処理部1362がボリュームデータから生成した視差画像は、アンダーレイUnderlayとして用いた上で、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出されたオーバーレイ画像をオーバーレイOverlayとして重畳しても良い。この場合、2次元画像処理部1363は、オーバーレイとなるオーバーレイ画像とアンダーレイとなる視差画像に対して画像処理を行うことで、オーバーレイ画像が重畳された視差画像を生成する。図3に示す例では、2次元画像処理部1363は、2次元物体描画部1363aと、2次元幾何変換処理部1363bと、輝度調整部1363cとを有する。なお、各種情報の描画処理コスト低減のため、オーバーレイを1枚だけ描画しておき、1枚のオーバーレイをアンダーレイとなる9枚の視差画像それぞれに重畳することで、オーバーレイ画像が重畳された9枚の視差画像を生成しても良い。2次元物体描画部1363aは、オーバーレイに描出される各種情報を描画する。また、2次元幾何変換処理部1363bは、オーバーレイに描出される各種情報の位置を平行移動処理又は回転移動処理したり、オーバーレイに描出される各種情報の拡大処理又は縮小処理したりする。また、輝度調整部1363cは、例えば、出力先の立体表示モニタの諧調や、ウィンドウ幅WW:WindowWidth、ウィンドウレベルWL:WindowLevel等の画像処理用のパラメータに応じて、オーバーレイ及びアンダーレイの輝度を調整する。また、輝度調整部1363cは、例えば、レンダリング画像に対する輝度変換処理を行う。レンダリング処理部136により生成された視差画像は、例えば、制御部135により一旦記憶部134に格納され、その後、通信部133を介して画像保管装置120に送信される。その後、例えば、端末装置140は、画像保管装置120からオーバーレイ画像が重畳された視差画像を取得し、所定フォーマット例えば格子状に配置した中間画像に変換した上で立体表示モニタに表示することで、利用者である医師や検査技師に、各種情報目盛り、患者名、検査項目等が描出された立体画像を表示可能となる。さて、上述したように、レンダリング処理部136は、制御部135による制御の下、ボリュームデータから視差画像を生成する。次に、第1の実施形態における制御部135について詳細に説明する。図7は、第1の実施形態における制御部の詳細について説明する図の一例である。図7に示すように、制御部135は、受付部1351と、取得部1352と、測定部1353と、出力部1354とを有する。受付部1351は、端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタにて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける。端末装置140は、立体画像表示装置とも称する。また、受付部1351は、立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付ける。例えば、受付部1351は、関心領域の設定として、任意の断面にある部分領域の設定を受け付ける。また、例えば、受付部1351は、関心領域の設定として、任意の領域の設定を受け付ける。任意の領域の設定を受け付ける場合、任意の領域の形状は、球状でも良く、立方体でも良く、長方形でも良く、任意の形状であって良い。なお、関心領域の設定は、利用者により行われる。言い換えると、利用者により指定された任意の形状の領域が、関心領域となる。例えば、受付部1351は、関心領域の設定として、被検体の立体画像における任意のアキシャル面や任意のサジタル面、任意のコロナル面、利用者が指定した回転軸に対して断面を回転させた任意のオブリーク断面の設定を受け付ける。また、例えば、受付部1351は、任意の形状の立体的な領域の設定を受け付ける。なお、受付部1351により受け付けられる関心領域の設定は、例えば、ワークステーション130や端末装置140を利用する利用者によって任意の手法にて設定される。例えば、受付部1351により受け付けられる関心領域の設定は、マウスなどの任意のポインティングデバイスを用いて、利用者により設定される。ここで、座標の設定や関心領域の設定の受け付け処理の一例について簡単に説明する。例えば、受付部1351は、関心領域の設定を受け付けるための処理を開始する旨の指示を利用者から受け付けると、任意の座標や任意の関心領域が表示された立体画像を表示するための視差画像を生成させるレンダリング条件をレンダリング処理部136に出力し、レンダリング処理部136により生成された視差画像を立体表示モニタに表示させる。つまり、受付部1351は、任意の座標が表示された立体画像、又は、任意の領域が関心領域として表示された立体画像を立体表示モニタが表示するように制御する。その上で、受付部1351は、任意の座標の位置を変更する操作や、立体画像における関心領域の位置や形状を変更する操作を受け付けると、受け付けた操作内容が反映された立体画像を表示するための視差画像を生成させるレンダリング条件をレンダリング処理部136に出力し、レンダリング処理部136により生成された視差画像を立体表示モニタに表示させる。その後、受付部1351は、決定する操作を利用者から受け付けると、受け付けた時点における座標の設定又は関心領域の設定を受け付ける。ただし、上述した関心領域の設定の受け付け処理は一例であり、これに限定されるものではなく、任意の手法にて関心領域の設定を受け付けて良い。なお、第1の実施形態では、受付部1351が、二つの座標の設定と関心領域の設定とを受け付ける場合を用いて説明するが、これに限定されるものではない。例えば、受付部1351は、二つの座標の設定を受け付ける一方、関心領域の設定を受け付けなくても良い。なお、例えば、関心領域の設定を受け付ける場合には、受付部1351は、任意の座標を一つ受けた上で、受け付けた座標が中心となる任意の形状の領域を関心領域としても良い。例えば、受付部1351は、任意の座標と半径とを利用者から受け付けることで、任意の座標を中心とする球を関心領域とする設定を受け付けても良い。取得部1352は、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータにおける座標であって、受付部1351により受け付けられた座標を示す立体画像座標に対応する座標であるボリュームデータ座標を取得する。なお、画像保管装置120は、所定の記憶装置とも称する。ボリュームデータ座標は、任意の座標を基準とする絶対座標となる。また、取得部1352は、受付部1351により立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定が受け付けられた場合には、受け付けられた関心領域を特定するための立体画像における座標である立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得する。例えば、取得部1352は、受付部1351により受け付けられた任意の断面における部分領域を示す立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得する。また、例えば、取得部1352は、受付部1351により受け付けられた任意の立体的な領域を特定するための立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得する。すなわち、例えば、取得部1352は、受付部1351により受け付けられた関心領域の面積や体積を測定する上で用いられるボリュームデータ座標各々を取得する。より詳細な一例をあげて説明すると、取得部1352は、関心領域に含まれる全座標についてボリュームデータ座標を取得したり、関心領域と他の領域との境界を示すボリュームデータ座標を取得したりする。ここで、取得部1352がボリュームデータ座標を取得する点について補足する。端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタにて表示される立体画像のスケールや視野角、方向などは、利用者により任意に変更され得る。また、立体画像のスケールの内奥行き方向のスケールについては、立体表示モニタの性能の都合上、実際のスケールと同一とはならず、実際のスケールよりも小さくなることもある。この結果、端末装置140にて表示されている立体画像における座標を用いて測定処理を実行したとしても、正確な値が得られないことになる。このことを踏まえ、取得部1352は、あえて、立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得する。また、立体画像座標は、立体画像のスケールや視差角などが変更されるごとに変化する。このことを踏まえ、取得部1352が、立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得することで、立体画像のスケールや視差角などが変更されたとしても、制御部135は、変更前に取得したボリュームデータ座標を用いて測定処理を実行することが可能となる。また、例えば、平面画像における2点間の距離を測定する手法として、投影面表示面に、2点を投影し、投影された2点間の距離を測定する従来の投影手法がある。この点、従来の投影手法では、奥行き方向について考慮されず、奥行きを有する立体画像について適用することができない。このことを踏まえ、制御部135は、立体画像座標をボリュームデータ座標に変換した上で、変換後のボリュームデータ座標に基づく測定処理を実行する。図8と図9とは、第1の実施形態における立体画像座標とボリュームデータ座標とについて説明するための図である。図8の1と2とは、同じ被検体を示すものとして説明する。図9の1と2とは、同一の被検体を示すものとして説明する。図8の1と図9の1とは、第1の実施形態におけるボリュームデータ座標により示される被検体の一例を示す。説明の便宜上、図8の1に示す例では、被検体を立方体で示し、図9の1に示す例では、被検体を球で示した。図8の2と図9の2とは、端末装置140にて表示される立体画像の一例を示す。なお、図8と図9とにおいて、z方向は実空間座標における奥行き方向を示し、x方向は実空間座標における水平方向を示し、y方向は実空間座標における垂直方向を示す。また、z’方向は仮想空間座標における奥行き方向を示し、x’方向は仮想空間座標における水平方向を示し、y’方向は仮想空間座標における垂直方向を示す。図8の1における座標301と座標302と距離303は、それぞれ、図8の2における座標304と座標305と距離306とに対応する。図9の1の関心領域307は、図9の2の関心領域308と対応する。図8の2の立体画像は、図8の1に示すボリュームデータにおける被検体と比較して、奥行き方向が狭くなっている。言い換えると、図8の2の立体画像では、図8の1に示された被検体の奥行き方向の成分が、圧縮された上で表示されている。この場合、図8の2に示すように、座標304と座標305との間の距離306は、図8の1における座標301と座標302との間の距離303と比較して、奥行き方向の距離が圧縮される分短くなる。言い換えると、立体画像内に表示される距離306は、実空間における距離303と比較して短くなる。図9の2の立体画像は、図9の1に示すボリュームデータにおける被検体と比較して、z方向とx方向が狭くなっている。言い換えると、図9の2の立体画像では、図9の1に示された被検体の奥行き方向と水平方向の成分が、圧縮された上で示されている。この場合、図9の2に示すように、関心領域308の形状は、図9の1に示す関心領域307の形状である球と比較して、z方向とx方向が狭くなった形状となる。なお、図9に示す例では、z方向とx方向が狭くなった場合を例に示したが、これに限定されるものではなく、z方向だけが狭くなっても良く、y方向が狭くなっても良い。ここで、取得部1352による立体画像座標に対応するボリュームデータ座標の取得手法について説明する。立体画像座標とボリュームデータ座標との対応関係は、立体画像のスケールや視野角、方向などにより一意に決定され、例えば、以下の数1のような形で表現することが可能となる。数1=x1、y1、z1=Fx2、y2、z2数1において、x2y2z2は、それぞれ、立体画像座標を示す。x1y1z1は、それぞれ、ボリュームデータ座標を示す。Fは、関数を示す。関数Fは、立体画像のスケールや視野角、方向などにより一意に決定される。すなわち、数1に示す例では、取得部1352は、受け付けた関心領域の立体画像座標を関数Fで処理することで、ボリュームデータ座標を取得する。なお、関数Fは、立体画像のスケールや視野角、方向などが変更されるごとに生成される。例えば、回転、平行移動、拡大、縮小を変換する関数Fとして数2に示したアフィン変換が用いられる。数2x1=ax2by2cz3dy1=ex2fy2gz3hz1=ix2jy2kz3la~lは変換係数なお、上述した説明では、取得部1352が、関数Fに基づいてボリュームデータ座標を取得する場合を用いて説明したが、これに限定されるものではない。例えば、画像処理装置が、立体画像座標とボリュームデータ座標とが対応付けられたテーブルである座標テーブルを有し、取得部1352が、立体画像座標を検索キーとして座標テーブルを検索することで、立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得しても良い。測定部1353は、取得部1352により取得されたボリュームデータ座標に基づいて、受付部1351により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行する。また、測定部1353は、また、取得部1352は、受付部1351により立体画像表示装置にて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定が受け付けられた場合には、取得部1352により取得されたボリュームデータ座標に基づいて、関心領域についての測定処理を実行する。ここで、例えば、測定部1353は、関心領域内のCT値の総和を測定しても良く、関心領域内のCT値の平均値を測定しても良く、関心領域内のCT値の最大値やCT値の最小値を測定しても良く、関心領域の体積や面積を測定しても良く、任意の測定処理を実行してよい。なお、CT値と記載した場合には、CT値に限定されるものではなく、任意の特徴値を代用して良い。出力部1354は、測定部1353による測定結果を出力する。例えば、出力部1354は、座標間の距離を出力したり、関心領域の体積を出力したりする。第1の実施形態による処理図10を用いて、第1の実施形態におけるワークステーション130による処理の流れの一例を示す。図10は、第1の実施形態における画像処理装置による処理の流れの一例を示すフローチャートである。図10に示すように、ワークステーション130では、端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタに表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付けるとステップS101肯定、取得部1352が、受け付けられた座標を示す立体画像における座標である立体画像座標に対応する座標であるボリュームデータ座標を取得するステップS102。例えば、取得部1352は、数1に基づいて、受け付けた関心領域の立体画像座標を関数Fで処理することで、ボリュームデータ座標を取得する。そして、測定部1353は、取得部1352により取得されたボリュームデータ座標に基づいて、受付部1351により受け付けられた二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行するステップS103。例えば、測定部1353は、取得部1352により取得されたボリュームデータ座標に基づいて、受付部1351により受け付けられた座標間の距離を測定する。そして、出力部1354は、測定部1353による測定結果を出力するステップS104。例えば、出力部1354は、座標間の距離を出力する。第1の実施形態による効果上述したように、第1の実施形態によれば、ワークステーション130は、端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタにて表示されている被検体の立体画像における二つの座標の設定を受け付ける。そして、ワークステーション130は、受け付けた座標を示す立体画像座標に対応する座標であって、画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータにおける座標であるボリュームデータ座標を取得する。そして、ワークステーション130は、取得したボリュームデータ座標に基づいて、二つの座標間の距離を測定する測定処理を実行し、測定結果を出力する。この結果、立体画像に設定された二つの座標間の距離を測定する測定処理を正確に実行可能となる。また、第1の実施形態によれば、ワークステーション130は、端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタにて表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を更に受け付ける。そして、ワークステーション130は、受け付けられた関心領域に含まれる立体画像における座標である立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得する。そして、ワークステーション130は、取得したボリュームデータ座標に基づいて、受付部により受け付けられた関心領域の体積又は面積を測定する。この結果、立体画像に設定された関心領域の面積又は体積を測定する測定処理を正確に実行可能となる。第2の実施形態図11は、第2の実施形態におけるワークステーションの制御部の構成の一例を示す図である。図11に示すように、制御部135は、立体画像を表示するための視差画像を画像保管装置120に記憶されたボリュームデータに基づいて生成する視差画像生成部1355を更に備える。以下では、第1の実施形態と同様の点については、説明を省略する。なお、以下では特に言及しないが、制御部135は、第1の実施形態と同様に、レンダリング処理部136と協働することで、視差画像を生成する。第2の実施形態における受付部1351aは、任意の形状の物体を立体画像内に表示する表示指示を更に受け付ける。図12は、第2の実施形態における受付部により受け付けられる表示指示の一例を示す図である。図12に示す例では、端末装置140が、立体画像311に加えて、ツールボックス312を表示している場合を例に示した。図12に示す例では、ツールボックス312は、球を表示する旨の表示指示を受け付けるアイコン312aと、正6面体を表示する旨の表示指示を受け付けるアイコン312bと、立方体を表示する旨の表示指示を受け付けるアイコン312cと、正十二面体を表示する旨の表示指示を受け付けるアイコン312dと、直線を表示する旨の表示指示を受け付けるアイコン312eとを有する。ここで、図12に示す例では、端末装置140にて利用者によりアイコン312aが選択されると、受付部1351aは、球を表示する表示指示を受け付けることになる。また、図12の各図形を用いて、利用者による関心領域の設定を受け付けても良い。その際には、図12の各図形の形状を任意に変更しても良い。例えば、図12の各図形をズームすることで関心領域として設定される領域を拡大しても良い。また関心領域としては、任意の形状となるフリーの領域を設定しても良い。関心領域として任意の形状を設定する場合について説明する。例えば、初期設定として、任意の形状を有する立体画像を利用者に表示する。以下では、説明の便宜上、初期設定として球を有する立体画像を利用者に表示する場合を用いて説明する。その後、利用者から球の一部を選択する操作を受け付け、選択された部分を球の内部に押すことで球を変形する操作や、選択された部分を球の外側に引き出すことで球を変形する操作を受け付けることで、図形の形状を利用者の任意で変形する。また、選択された部分の形状としては、点であって良く、円であって良く、四角形であっても良く、任意の形状であって良い。視差画像生成部1355は、受付部1351aにより受け付けられた表示指示により示される任意の形状を立体画像のスケールに基づいて変更し、任意の形状が変更された物体が含まれる立体画像を表示するための視差画像を画像保管装置120に記憶されたボリュームデータに基づいて生成する。視差画像生成部1355は、第1の視差画像生成部とも称する。図13は、第2の実施形態における視差画像生成部について説明するための図である。図13の1に示すように、球状の物体321を表示する表示指示を受付部1351aが受け付けた場合を用いて説明する。図13の2を用いて、ボリュームデータ座標により示される被検体の形状と立体表示モニタにて表示されている立体画像322の形状とが同一となる場合について説明する。言い換えると、端末装置140やワークステーション130の立体表示モニタが、ボリュームデータ座標により示される被検体と同一のスケールの立体画像を表示するための視差画像を表示している場合について説明する。この場合、視差画像生成部1355は、球状の物体321のスケール等を変更することなく、球状の物体321そのものを含む立体画像を表示するための視差画像を生成する。図13の2は、視差画像生成部1355により生成された視差画像により表示される立体画像の一例である。図13の2における物体323の形状は、物体321の形状と同一となる。図13の3を用いて、ボリュームデータ座標により示される被検体の形状と立体表示モニタにて表示されている立体画像324の形状とが同一とならない場合について説明する。言い換えると、端末装置140が、ボリュームデータ座標により示される被検体とは異なるスケールにて、立体画像を表示している場合について説明する。この場合、視差画像生成部1355は、球状の物体321のスケールを変更した上で、スケールが変更された球状の物体321を含む立体画像を表示するための視差画像を生成する。例えば、図13の3に示す例では、球のx方向とz方向とを圧縮された物体を含む立体画像を表示するための視差画像を生成する。図13の3は、視差画像生成部1355により生成された視差画像により表示される立体画像の一例である。図13の3における物体325の形状は、物体321と同一とはならない。すなわち、視差画像生成部1355は、立体画像のスケールや視野角、方向等が、ボリュームデータ座標により示される被検体と比較して変更された場合には、変更された後のスケールや視野角、方向等を任意の形状の物体にも反映する。言い換えると、視差画像生成部1355は、立体画像内に表示される物体の形状を、立体画像のスケールや視野角、方向に合わせて変更する。出力部1354aは、視差画像生成部1355により生成された視差画像を端末装置140に出力する。出力部1354aは、第1の視差画像出力部とも称する。第2の実施形態による処理図14を用いて、第2の実施形態における画像処理装置による処理の流れの一例を示す。図14は、第2の実施形態におけるワークステーション130による処理の流れの一例を示すフローチャートである。図14に示すように、ワークステーション130では、表示指示を受け付けるとステップS201肯定、視差画像生成部1355は、表示指示により示される任意の形状を立体画像のスケールに基づいて変更しステップS202、任意の形状が変更された物体が含まれる立体画像を表示するための視差画像を画像保管装置120に記憶されたボリュームデータに基づいて生成するステップS203。例えば、視差画像生成部1355は、球のx方向とz方向とを圧縮された物体を含む立体画像を表示するための視差画像を生成する。そして、出力部1354aは、視差画像生成部1355により生成された視差画像を端末装置140に出力するステップS204。第2の実施形態による効果上述したように、第2の実施形態によれば、任意の形状の物体を立体画像内に表示する表示指示を更に受け付ける。また、視差画像生成部1355は、受け付けられた表示指示により示される任意の形状を立体画像のスケールに基づいて変更し、任意の形状が変更された物体が含まれる立体画像を表示するための視差画像を画像保管装置120に記憶されたボリュームデータに基づいて生成する。そして、第2の実施形態によれば、生成された視差画像を立体画像表示装置に出力する。この結果、利用者が、立体画像に加えられたスケールや視野角、方向の変更を簡単には把握可能となる。第3の実施形態さて、上述した実施形態以外にも、その他の実施形態にて実施されても良い。そこで、以下では、その他の実施形態を示す。連結操作例えば、受付部1351は、立体画像内に表示された2つの線分の端部を連結する連結操作を受け付けもよい。この場合、ワークステーション130は、関心領域の設定として、立体画像内に表示された2つの線分の端部を連結する連結操作を受け付け、連結操作により連結された2つの線分を示す立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得し、取得したボリュームデータ座標に基づいて、2つの線分の成す角度を測定する。この結果、2つの線分の成す角度を正確に測定可能である。画像処理装置の制御部135において、受付部1351が、立体画像内に表示された2つの線分の端部を連結する連結操作を更に受け付ける場合について更に説明する。図15-1~図15-4は、連結操作の一例について示す図である。図15-1に示すように、受付部1351が、一つ目の直線を表示する表示操作を受け付けると、視差画像生成部1355は、直線331を含む立体画像330を表示するための視差画像を生成する。そして、図15-2に示すように、受付部1351が、2つ目の直線を表示する表示操作を受け付けると、視差画像生成部1355は、直線332を含む立体画像330を表示するための視差画像を生成する。そして、図15-3に示すように、受付部1351が、直線332の端部を直線331に近づける操作を受け付けると、図15-4に示すように、視差画像生成部1355は、直線332の端部が直線331と接続された立体画像330を表示するための視差画像を生成する。その後、取得部1352は、受付部1351により受け付けられた2つの線分を示す立体画像座標に対応するボリュームデータ座標を取得し、測定部1353が、取得部1352により取得されたボリュームデータ座標に基づいて、2つの線分の成す角度を測定する。この結果、利用者が簡単に2つの線分の成す角度を正確に測定することが可能となる。立体画像に対する変更操作また、例えば、受付部1351は、立体画像表示装置にて表示されている立体画像の視野角と、スケールと、方向とのうち、少なくとも一つを変更する変更操作を更に受け付けても良い。この場合、視差画像生成部1355は、受付部1351により受け付けられた変更操作による変更が反映された立体画像を表示するための視差画像を画像保管装置120に記憶された被検体のボリュームデータに基づいて生成し、出力部1354が、視差画像生成部1355により生成された視差画像を端末装置140に出力する。なお、視差画像生成部1355は、第2の視差画像生成部とも称し、出力部1354は、第2の視差画像出力部とも称する。この結果、視野角やスケール、方向を任意に変更することで、関心領域を簡単に設定可能となる。距離測定また、例えば、測定部1353は、距離を測定する際に、座標と座標との間を直線で結んだ距離を測定するのではなく、臓器や血管などの表面を沿った距離を測定しても良い。図16は、測定部により測定される距離の一例を示す図である。図16に示す例では、測定部1353は、座標341と座標342との間を直線で結んだ距離を測定するのではなく、臓器343の表面に沿った距離を測定しても良い。また、この場合、測定部1353は、2つの座標が同一の臓器や血管上にあるか否かを判定し、あると判定した場合に、臓器や血管に沿っての距離を測定しても良い。また、測定部1353は、利用者により臓器や血管が指定されると、指定された血管や臓器の表面を沿った距離を測定しても良い。測定内容また、例えば、測定部1353は、ボリュームデータ座標そのものを測定結果として出力しても良い。図形の形状また、例えば、任意の形状を立体画像上に表示する場合に、指定された形状のまま立体画像上に表示しても良い。例えば、球が選択された場合に、球を有する立体画像を利用者に表示しても良い。立体画像における球に対応するボリュームデータ上における形状が楕円球である場合を用いて更に説明する。この場合、ワークステーション130は、利用者によって球が選択された場合に、指定された形状となる球を有する立体画像を利用者に表示しても良い。言い換えると、立体画像上で球となり、ボリュームデータ上では楕円球となる図形を有する立体画像を利用者に表示しても良い。関心領域の設定また、例えば、関心領域の設定を受け付ける際に、関心領域の形状が変更されると、視差画像生成部1355が、変更された後の関心領域が表示された立体画像を表示するための視差画像を生成して出力しても良い。また、ここで、受付部1351は、関心領域の形状が球である場合には、奥行き、縦、横座標の中心を視点として、端末装置140にてコントローラの奥行き移動もしくは上下左右移動されることで径の指定を受け付けても良く、端末装置140にて球の淵を再度ドラッグされることで径の変更を受け付けても良い。また、例えば、関心領域の形状が長方形である場合には、受付部1351は、長方形を重ね合わせる指示を受け付けても良い。また、関心領域の形状が球である場合には、自由に形を変形することで、関心領域を球内に含めることで関心領域を効率良く指定することができる。また、上述の実施形態では、ワークステーション130が、ボリュームデータに基づいて視差画像を生成する場合について説明した。ただし、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、医用画像診断装置110や端末装置140が、ボリュームデータに基づいて視差画像を生成しても良い。この場合、医用画像診断装置110や端末装置140が、制御部135やレンダリング処理部136に相当する機能を有する。また、例えば、ワークステーション130と医用画像診断装置110と端末装置140とのうち、一つ又は複数の装置が協働して、ボリュームデータに基づいて視差画像を生成しても良い。また、上記実施形態においては、ワークステーション130は、画像保管装置120からボリュームデータを取得する場合について説明したが、これに限定されるものではない。例えば、ワークステーション130は、医用画像診断装置110からボリュームデータを取得しても良い。受付部が受け付ける内容上述の実施形態では、受付部1351が、二つの座標の設定を受け付けたり、関心領域の設定を受け付けたり、連結操作を受け付けたりする場合について説明した。ここで、受付部1351は、二つの座標の設定と、関心領域の設定と、連結操作とのうち、任意の設定や操作のみを受け付けても良い。例えば、受付部1351は、関心領域の設定のみを受け付けても良く、連結操作のみを受け付けても良く、二つの座標の設定のみを受け付けても良い。システム構成また、本実施形態において説明した各処理のうち、自動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を手動的に行うこともでき、あるいは、手動的に行われるものとして説明した処理の全部又は一部を公知の方法で自動的に行うこともできる。この他、上述文書中や図面中で示した処理手順、制御手順、具体的名称、各種のデータやパラメータを含む情報については図1~図16、特記する場合を除いて任意に変更することができる。また、図示した各装置の各構成要素は機能概念的なものであり、必ずしも物理的に図示の如く構成されていることを要しない。すなわち、各装置の分散統合の具体的形態は図示のものに限られず、その全部又は一部を、各種の負荷や使用状況などに応じて、任意の単位で機能的又は物理的に分散統合して構成することができる。例えば、ワークステーション130の制御部135をワークステーション130の外部装置としてネットワーク経由で接続するようにしても良い。その他なお、本実施形態で説明した画像処理プログラムは、インターネットなどのネットワークを介して配布することができる。また、画像処理プログラムは、ハードディスク、フレキシブルディスクFD、CD-ROM、MO、DVD、ブルーレイなどのコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録され、コンピュータによって記録媒体から読み出されることによって実行することもできる。実施形態の効果以上述べた少なくとも一つの実施形態の画像処理装置によれば、立体画像表示装置に表示されている被検体の立体画像における関心領域の設定を受け付け、受け付けた関心領域に相当する平面画像をボリュームデータに基づいて生成し、生成した平面画像を出力することで、立体画像における位置関係を把握することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。