"A1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有し且つ主鎖がポリシロキサンでない有機重合体、Bイソシアヌレート環を有するシラン化合物、及びC下記式1で示されるチタニウムキレート及び下記式2で表されるチタニウムキレートからなる群から選択される1種以上のチタン触媒、を含む硬化性組成物であって、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Bシラン化合物を0.1~40質量部、前記Cチタン触媒を0.1~40質量部配合することを特徴とする硬化性組成物。前記式1において、n個のR1は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR2は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR3および4-n個のR4は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、nは0、1、2又は3である。前記式2において、R5は、置換あるいは非置換の2価の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR6は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR7および2個のR8は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基である。前記A有機重合体が、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有するポリオキシアルキレン系重合体、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有する飽和炭化水素系重合体、及び1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有するメタアクリル酸エステル系重合体からなる群から選択される1種以上であることを特徴とする請求項1記載の硬化性組成物。前記架橋性珪素基がトリメトキシシリル基を含むことを特徴とする請求項1又は2記載の硬化性組成物。D第1級アミノ基を含有しないシラン化合物をさらに含有することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項記載の硬化性組成物。前記Dシラン化合物が、D1下記式3で示されるエポキシシラン化合物と、下記式4で示されるアミノシラン化合物とを、該アミノシラン化合物1モルに対して該エポキシシラン化合物を1.5~10モルの範囲で反応させてなるシラン化合物、及びD2下記式5で示されるシラン化合物からなる群から選択される1種以上であることを特徴とする請求項4記載の硬化性組成物。前記式3において、R11~R13はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、R14はアルキレン基またはアルキレンオキシアルキレン基であり、R15は一価炭化水素基であり、R16はアルキル基であり、aは0、1又は2である。前記式4において、R17~R22はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、R23は一価炭化水素基であり、R24はアルキル基であり、bは0又は1である。前記式5において、R31はメチル基又はエチル基であり、R31が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよいものであり、R32はメチル基又はエチル基であり、R32が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよいものであり、R33は炭素数1~10の炭化水素基であり、mは2又は3であり、nは0又は1である。E充填剤をさらに含有することを特徴とする請求項1~5のいずれか1項記載の硬化性組成物。前記E充填剤が、表面処理炭酸カルシウムであることを特徴とする請求項6記載の硬化性組成物。F希釈剤をさらに含有することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項記載の硬化性組成物。金属水酸化物をさらに含有することを特徴とする請求項1~8のいずれか1項記載の硬化性組成物。前記金属水酸化物が水酸化アルミニウムであることを特徴とする請求項9記載の硬化性組成物。本発明は、硬化性、接着性及び貯蔵安定性に優れ、且つ有機錫系触媒を必要とせず安全性に優れた硬化性組成物を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有する有機重合体に、硬化触媒として、イソシアヌレート環を有するシラン化合物と、β-ケトエステルを配位させたチタニウムキレートとを併用して用いることにより、硬化性、接着性及び貯蔵安定性に優れ、且つ有機錫系触媒を必要とせず安全性に優れた常温湿気硬化型硬化性組成物を得ることができることを見出した。即ち、本発明の硬化性組成物は、A1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有し且つ主鎖がポリシロキサンでない有機重合体、Bイソシアヌレート環を有するシラン化合物、及びC下記式1で示されるチタニウムキレート及び下記式2で表されるチタニウムキレートからなる群から選択される1種以上のチタン触媒、を含む硬化性組成物であって、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Bシラン化合物を0.1~40質量部、前記Cチタン触媒を0.1~40質量部配合することを特徴とする。前記式1において、n個のR1は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR2は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR3および4-n個のR4は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、nは0、1、2又は3である。前記式2において、R5は、置換あるいは非置換の2価の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR6は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR7および2個のR8は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基である。前記A有機重合体が、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有するポリオキシアルキレン系重合体、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有する飽和炭化水素系重合体、及び1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有するメタアクリル酸エステル系重合体からなる群から選択される1種以上であることが好ましい。前記架橋性珪素基がトリメトキシシリル基を含むことが好適である。本発明の硬化性組成物は、D第1級アミノ基を有なさいシラン化合物をさらに含有することが好ましい。前記Dシラン化合物が、D1下記式3で示されるエポキシシラン化合物と、下記式4で示されるアミノシラン化合物とを、該アミノシラン化合物1モルに対して該エポキシシラン化合物を1.5~10モルの範囲で反応させてなるシラン化合物、及びD2下記式5で示されるシラン化合物からなる群から選択される1種以上であることが好適である。前記式3において、R11~R13はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、R14はアルキレン基またはアルキレンオキシアルキレン基であり、R15は一価炭化水素基であり、R16はアルキル基であり、aは0、1又は2である。前記式4において、R17~R22はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、R23は一価炭化水素基であり、R24はアルキル基であり、bは0又は1である。前記式5において、R31はメチル基又はエチル基であり、R31が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよいものであり、R32はメチル基又はエチル基であり、R32が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよいものであり、R33は炭素数1~10の炭化水素基であり、mは2又は3であり、nは0又は1である。前記D1シラン化合物が、前記エポキシシラン化合物と前記アミノシラン化合物とを40~100°Cの反応温度で反応させてなるシラン化合物であることが好適である。本発明の硬化性組成物は、E充填剤をさらに含有することが好適である。前記E充填剤が、表面処理炭酸カルシウムであることが好ましい。本発明の硬化性組成物は、F希釈剤をさらに含有することが好適である。本発明の硬化性組成物は、金属水酸化物をさらに含有することが好ましい。前記金属水酸化物が水酸化アルミニウムであることが好適である。本発明によれば、硬化性、接着性及び貯蔵安定性に優れ、且つ有機錫系触媒を必要とせず安全性に優れた硬化性組成物を提供することができる。以下に本発明の実施の形態を説明するが、これらは例示的に示されるもので、本発明の技術思想から逸脱しない限り種々の変形が可能なことはいうまでもない。本発明の硬化性組成物は、A1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有し且つ主鎖がポリシロキサンでない有機重合体、Bイソシアヌレート環を有するシラン化合物、及びC前記式1で示されるチタニウムキレート及び前記式2で表されるチタニウムキレートからなる群から選択される1種以上のチタン触媒、を含む硬化性組成物であって、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Bシラン化合物を0.1~40質量部、前記Cチタン触媒を0.1~40質量部配合することを特徴とする。前記A有機重合体は、1分子中に平均して0.8個以上の架橋性珪素基を含有し且つ主鎖がポリシロキサンでない有機重合体であり、ポリシロキサンを除く各種の主鎖骨格を持つものを使用することができる。具体的には、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン、ポリオキシブチレン、ポリオキシテトラメチレン、ポリオキシエチレン-ポリオキシプロピレン共重合体、ポリオキシプロピレン-ポリオキシブチレン共重合体等のポリオキシアルキレン系重合体;エチレン-プロピレン系共重合体、ポリイソブチレン、イソブチレンとイソプレン等との共重合体、ポリクロロプレン、ポリイソプレン、イソプレンあるいはブタジエンとアクリロニトリルおよび/またはスチレン等との共重合体、ポリブタジエン、イソプレンあるいはブタジエンとアクリロニトリル及びスチレン等との共重合体、これらのポリオレフィン系重合体に水素添加して得られる水添ポリオレフィン系重合体等の炭化水素系重合体;アジピン酸等の2塩基酸とグリコールとの縮合、または、ラクトン類の開環重合で得られるポリエステル系重合体;エチルメタアクリレート、ブチルメタアクリレート等のモノマーをラジカル重合して得られるメタアクリル酸エステル系重合体;メタアクリル酸エステル系モノマー、酢酸ビニル、アクリロニトリル、スチレン等のモノマーをラジカル重合して得られるビニル系重合体;前記有機重合体中でのビニルモノマーを重合して得られるグラフト重合体;ポリサルファイド系重合体;ε-カプロラクタムの開環重合によるナイロン6、ヘキサメチレンジアミンとアジピン酸の縮重合によるナイロン66、ヘキサメチレンジアミンとセバシン酸の縮重合によるナイロン610、ε-アミノウンデカン酸の縮重合によるナイロン11、ε-アミノラウロラクタムの開環重合によるナイロン12、上記のナイロンのうち2成分以上の成分を有する共重合ナイロン等のポリアミド系重合体;たとえばビスフェノールAと塩化カルボニルより縮重合して製造されるポリカーボネート系重合体、ジアリルフタレート系重合体等が例示される。さらに、ポリイソブチレン、水添ポリイソプレン、水添ポリブタジエン等の飽和炭化水素系重合体や、ポリオキシアルキレン系重合体、メタアクリル酸エステル系重合体は比較的ガラス転移温度が低く、得られる硬化物が耐寒性に優れることから好ましい。また、ポリオキシアルキレン系重合体およびメタアクリル酸エステル系重合体は、透湿性が高く1液型組成物にした場合に深部硬化性に優れることから特に好ましい。本発明に用いるA有機系重合体の架橋性珪素基は、珪素原子に結合した水酸基又は加水分解性基を有し、シロキサン結合を形成することにより架橋しうる基である。前記架橋性珪素基としては、例えば、下記一般式6で示される基が好適である。前記式6中、R41は、炭素数1~20のアルキル基、炭素数3~20のシクロアルキル基、炭素数6~20のアリール基、炭素数7~20のアラルキル基またはR413SiO-R41は、前記と同じで示されるトリオルガノシロキシ基を示し、R41が2個以上存在するとき、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。Xは水酸基または加水分解性基を示し、Xが2個以上存在するとき、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。dは0、1、2または3を、eは0、1または2を、それぞれ示す。またp個の下記一般式7におけるeは同一である必要はない。pは0~19の整数を示す。但し、deの和≧1を満足するものとする。該加水分解性基や水酸基は1個の珪素原子に1~3個の範囲で結合することができ、deの和は1~5の範囲が好ましい。加水分解性基や水酸基が架橋性珪素基中に2個以上結合する場合には、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。架橋性珪素基を形成する珪素原子は1個でもよく、2個以上であってもよいが、シロキサン結合等により連結された珪素原子の場合には、20個程度あってもよい。前記架橋性珪素基としては、下記一般式8で示される架橋性珪素基が、入手が容易である点から好ましい。前記式8中、R41、Xは前記におなじ、dは1、2又は3の整数である。硬化性を考慮し、十分な硬化速度を有する硬化性組成物を得るには、前記式8においてaは2以上が好ましく、3がより好ましい。上記R41の具体例としては、たとえばメチル基、エチル基等のアルキル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基、フェニル基等のアリール基、ベンジル基等のアラルキル基や、R313SiO-で示されるトリオルガノシロキシ基等があげられる。これらの中ではメチル基が好ましい。上記Xで示される加水分解性基としては、特に限定されず、従来公知の加水分解性基であればよい。具体的には、たとえば水素原子、ハロゲン原子、アルコキシル基、アシルオキシ基、ケトキシメート基、アミノ基、アミド基、酸アミド基、アミノオキシ基、メルカプト基、アルケニルオキシ基等があげられる。これらの中では、水素原子、アルコキシル基、アシルオキシ基、ケトキシメート基、アミノ基、アミド基、アミノオキシ基、メルカプト基およびアルケニルオキシ基が好ましく、アルコキシル基、アミド基、アミノオキシ基がさらに好ましい。加水分解性が穏やかで取扱やすいという観点からアルコキシル基が特に好ましい。アルコキシル基の中では炭素数の少ないものの方が反応性が高く、メトキシ基>エトキシ基>プロポキシ基の順のように炭素数が多くなるほどに反応性が低くなる。目的や用途に応じて選択できるが通常メトキシ基やエトキシ基が使用される。架橋性珪素基の具体的な構造としては、トリメトキシシリル基、トリエトキシシリル基等のトリアルコキシシリル基[-SiOR3]、メチルジメトキシシリル基、メチルジエトキシシリル基等のジアルコキシシリル基[-SiR1OR2]、があげられ、反応性が高いことにより、トリアルコキシシリル基[-SiOR3]が好適であり、トリメトキシシリル基がより好適である。ここでRはメチル基やエチル基のようなアルキル基である。また、架橋性珪素基は1種で使用しても良く、2種以上併用してもかまわない。架橋性珪素基は、主鎖または側鎖あるいはいずれにも存在しうる。架橋性珪素基を形成する珪素原子は1個以上であるが、シロキサン結合などにより連結された珪素原子の場合には、20個以下であることが好ましい。架橋性珪素基を有する有機重合体は直鎖状、または分岐を有してもよく、その数平均分子量はGPCにおけるポリスチレン換算において500~100,000程度、より好ましくは1,000~50,000であり、特に好ましくは3,000~30,000である。数平均分子量が500未満では、硬化物の伸び特性の点で不都合な傾向があり、100,000を越えると、高粘度となる為に作業性の点で不都合な傾向がある。高強度、高伸びで、低弾性率を示すゴム状硬化物を得るためには、有機重合体に含有される架橋性珪素基は重合体1分子中に平均して0.8個以上、好ましくは1.1~5個存在するのがよい。分子中に含まれる架橋性珪素基の数が平均して0.8個未満になると、硬化性が不充分になり、良好なゴム弾性挙動を発現しにくくなる。架橋性珪素基は、有機重合体分子鎖の主鎖の末端あるいは側鎖の末端にあってもよいし、また、両方にあってもよい。特に、架橋性珪素基が分子鎖の主鎖の末端にのみあるときは、最終的に形成される硬化物に含まれる有機重合体成分の有効網目長が長くなるため、高強度、高伸びで、低弾性率を示すゴム状硬化物が得られやすくなる。前記ポリオキシアルキレン系重合体は、本質的に下記一般式9で示される繰り返し単位を有する重合体である。-R42-O-9前記一般式9中、R42は炭素数1~14の直鎖状もしくは分岐アルキレン基であり、炭素数1~14の、さらには2~4の、直鎖状もしくは分岐アルキレン基が好ましい。一般式9で示される繰り返し単位の具体例としては、-CH2O-、-CH2CH2O-、-CH2CHCH3O-、-CH2CHC2H5O-、-CH2CCH32O-、-CH2CH2CH2CH2O-等が挙げられる。ポリオキシアルキレン系重合体の主鎖骨格は、1種類だけの繰り返し単位からなってもよいし、2種類以上の繰り返し単位からなってもよい。特にシーリング材等に使用される場合には、プロピレンオキシド重合体を主成分とする重合体から成るものが非晶質であることや比較的低粘度である点から好ましい。ポリオキシアルキレン系重合体の合成法としては、たとえばKOHのようなアルカリ触媒による重合法、たとえば特開昭61-197631号、同61-215622号、同61-215623号、同61-215623号に示されるような有機アルミニウム化合物とポルフィリンとを反応させて得られる、有機アルミ-ポルフィリン錯体触媒による重合法、たとえば特公昭46-27250号および特公昭59-15336号などに示される複金属シアン化物錯体触媒による重合法等があげられるが、特に限定されるものではない。有機アルミ-ポルフィリン錯体触媒による重合法や複金属シアン化物錯体触媒による重合法によれば数平均分子量6,000以上、Mw/Mnが1.6以下の高分子量で分子量分布が狭いポリオキシアルキレン系重合体を得ることができる。上記ポリオキシアルキレン系重合体の主鎖骨格中にはウレタン結合成分等の他の成分を含んでいてもよい。ウレタン結合成分としては、たとえばトルエントリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート等の芳香族系ポリイソシアネート;イソフォロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等の脂肪族系ポリイソシアネートと水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体との反応から得られるものをあげることができる。ポリオキシアルキレン系重合体への架橋性珪素基の導入は、分子中に不飽和基、水酸基、エポキシ基やイソシアネート基等の官能基を有するポリオキシアルキレン系重合体に、この官能基に対して反応性を示す官能基および架橋性珪素基を有する化合物を反応させることにより行うことができる以下、高分子反応法という。高分子反応法の具体例として、不飽和基含有ポリオキシアルキレン系重合体に架橋性珪素基を有するヒドロシランや架橋性珪素基を有するメルカプト化合物を作用させてヒドロシリル化やメルカプト化し、架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体を得る方法をあげることができる。不飽和基含有ポリオキシアルキレン系重合体は水酸基等の官能基を有する有機重合体に、この官能基に対して反応性を示す活性基および不飽和基を有する有機化合物を反応させ、不飽和基を含有するポリオキシアルキレン系重合体を得ることができる。また、高分子反応法の他の具体例として、末端に水酸基を有するポリオキシアルキレン系重合体とイソシアネート基および架橋性珪素基を有する化合物を反応させる方法や末端にイソシアネート基を有するポリオキシアルキレン系重合体と水酸基やアミノ基等の活性水素基および架橋性珪素基を有する化合物を反応させる方法をあげることができる。イソシアネート化合物を使用すると、容易に架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体を得ることができる。架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体の具体例としては、特公昭45-36319号、同46-12154号、特開昭50-156599号、同54-6096号、同55-13767号、同57-164123号、特公平3-2450号、特開2005-213446号、同2005-306891号、国際公開特許WO2007-040143号、米国特許3,632,557、同4,345,053、同4,960,844等の各公報に提案されているものをあげることができる。上記の架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体は、単独で使用してもよく、2種以上併用してもよい。前記飽和炭化水素系重合体は芳香環以外の炭素-炭素不飽和結合を実質的に含有しない重合体であり、その骨格をなす重合体は、1エチレン、プロピレン、1-ブテン、イソブチレンなどのような炭素数2~6のオレフィン系化合物を主モノマーとして重合させるか、2ブタジエン、イソプレンなどのようなジエン系化合物を単独重合させ、あるいは、上記オレフィン系化合物とを共重合させた後、水素添加するなどの方法により得ることができるが、イソブチレン系重合体や水添ポリブタジエン系重合体は、末端に官能基を導入しやすく、分子量を制御しやすく、また、末端官能基の数を多くすることができるので好ましく、イソブチレン系重合体が特に好ましい。主鎖骨格が飽和炭化水素系重合体であるものは、耐熱性、耐候性、耐久性、及び湿気遮断性に優れる特徴を有する。イソブチレン系重合体は、単量体単位のすべてがイソブチレン単位から形成されていてもよいし、他単量体との共重合体でもよいが、ゴム特性の面からイソブチレンに由来する繰り返し単位を50質量以上含有するものが好ましく、80質量以上含有するものがより好ましく、90~99質量含有するものが特に好ましい。飽和炭化水素系重合体の合成法としては、従来、各種重合方法が報告されているが、特に近年多くのいわゆるリビング重合が開発されている。飽和炭化水素系重合体、特にイソブチレン系重合体の場合、Kennedyらによって見出されたイニファー重合JPKennedyら、JPolymerSciPolymerChemEd1997年、15巻、2843頁を用いることにより容易に製造することが可能であり、分子量500~100,000程度を、分子量分布1.5以下で重合でき、分子末端に各種官能基を導入できることが知られている。架橋性珪素基を有する飽和炭化水素系重合体の製法としては、たとえば、特公平4-69659号、特公平7-108928号、特開昭63-254149号、特開昭64-22904号、特開平1-197509号、特許公報第2539445号、特許公報第2873395号、特開平7-53882号の各明細書などに記載されているが、特にこれらに限定されるものではない。上記の架橋性珪素基を有する飽和炭化水素系重合体は、単独で使用してもよいし2種以上併用してもよい。前記メタアクリル酸エステル系重合体の主鎖を構成するメタアクリル酸エステル系モノマーとしては特に限定されず、各種のものを用いることができる。例えば、メタアクリル酸;メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸n-プロピル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸n-ブチル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸tert-ブチル、メタアクリル酸n-ペンチル、メタアクリル酸n-ヘキシル、メタアクリル酸n-ヘプチル、メタアクリル酸n-オクチル、メタアクリル酸2-エチルヘキシル、メタアクリル酸ノニル、メタアクリル酸デシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸ステアリル等のメタアクリル酸アルキルエステル系モノマー;メタアクリル酸シクロヘキシル、イソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンタニルメタアクリレート、t-ブチルシクロヘキシルメタアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタアクリレート、テトラメチルピペリジニルメタアクリレート、ペンタメチルピペリジニルメタアクリレート等の脂環式メタアクリル酸エステル系モノマー;メタアクリル酸フェニル、メタアクリル酸トルイル、メタアクリル酸ベンジル、フェノキシエチルメタアクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、パラクミルフェノキシエチレングリコールメタアクリレート、ヒドロキシエチル化o-フェニルフェノールメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、フェノキシジエチレングリコールメタアクリレート、フェノキシポリエチレングリコールメタアクリレート、フェニルチオエチルメタアクリレート等の芳香族メタアクリル酸エステル系モノマー;メタアクリル酸2-メトキシエチル、メタアクリル酸3-メトキシブチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタアクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタアクリル酸グリシジル、メタアクリル酸2-アミノエチル等のメタアクリル酸エステル系モノマー;γ-メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタクリロイルオキシプロピルジメトキシメチルシラン、メタクリロイルオキシメチルトリメトキシシラン、メタクリロイルオキシメチルトリエトキシシラン、メタクリロイルオキシメチルジメトキシメチルシラン、メタクリロイルオキシメチルジエトキシメチルシラン等のシリル基含有メタアクリル酸エステル系モノマー;メタアクリル酸のエチレンオキサイド付加物等のメタアクリル酸の誘導体;メタアクリル酸トリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロエチル-2-パーフルオロブチルエチル、メタアクリル酸パーフルオロエチル、メタアクリル酸トリフルオロメチル、メタアクリル酸ビストリフルオロメチルメチル、メタアクリル酸2-トリフルオロメチル-2-パーフルオロエチルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロデシルエチル、メタアクリル酸2-パーフルオロヘキサデシルエチル等のフッ素含有メタアクリル酸エステル系モノマー等が挙げられる。前記メタアクリル酸エステル系重合体では、メタアクリル酸エステル系モノマーとともに、以下のビニル系モノマーを共重合することもできる。該ビニル系モノマーを例示すると、スチレン、ビニルトルエン、α-メチルスチレン、クロルスチレン、スチレンスルホン酸及びその塩等のスチレン系モノマー;パーフルオロエチレン、パーフルオロプロピレン、フッ化ビニリデン等のフッ素含有ビニルモノマー;ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン等の珪素含有ビニル系モノマー;無水マレイン酸、マレイン酸、マレイン酸のモノアルキルエステル及びジアルキルエステル;フマル酸、フマル酸のモノアルキルエステル及びジアルキルエステル;マレイミド、メチルマレイミド、エチルマレイミド、プロピルマレイミド、ブチルマレイミド、ヘキシルマレイミド、オクチルマレイミド、ドデシルマレイミド、ステアリルマレイミド、フェニルマレイミド、シクロヘキシルマレイミド等のマレイミド系モノマー;アクリロニトリル、メタクリロニトリル等のニトリル基含有ビニル系モノマー;アクリルアミド、メタクリルアミド等のアミド基含有ビニル系モノマー;酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ピバリン酸ビニル、安息香酸ビニル、桂皮酸ビニル等のビニルエステル類;エチレン、プロピレン等のアルケン類;ブタジエン、イソプレン等の共役ジエン類;塩化ビニル、塩化ビニリデン、塩化アリル、アリルアルコール等が挙げられる。これらは、単独で用いても良いし、複数を共重合させても構わない。なかでも、生成物の物性等から、メタアクリル酸系モノマーからなる重合体が好ましい。より好ましくは、1種又は2種以上のメタアクリル酸アルキルエステルモノマーを用い、必要に応じて他のメタアクリル酸モノマーを併用したメタアクリル酸エステル系重合体であり、シリル基含有メタアクリル酸エステル系モノマーを併用することにより、メタアクリル酸エステル系重合体A中の珪素基の数を制御することができる。接着性が良いことから特に好ましくはメタクリル酸エステルモノマーからなるメタクリル酸エステル系重合体である。また、低粘度化、柔軟性付与、粘着性付与を行う場合には、アクリル酸エステルモノマーを適時使用することが好適である。なお、本願明細書において、メタアクリル酸とは、アクリル酸および/あるいはメタクリル酸を表す。本発明において、メタアクリル酸エステル系重合体を得る方法は、特に限定されず、公知の重合法例えば、特開昭63-112642号、特開2007-230947号、特開2001-40037号、特開2003-313397号等の記載の合成法を利用することができ、ラジカル重合反応を用いたラジカル重合法が好ましい。ラジカル重合法としては、重合開始剤を用いて所定の単量体単位を共重合させるラジカル重合法フリーラジカル重合法や、末端などの制御された位置に反応性シリル基を導入することが可能な制御ラジカル重合法が挙げられる。但し、重合開始剤としてアゾ系化合物、過酸化物などを用いる通常のフリーラジカル重合法で得られる重合体は、分子量分布の値が一般に2以上と大きく、粘度が高くなるという問題を有している。従って、分子量分布が狭く、粘度の低いメタアクリル酸エステル系重合体であって、高い割合で分子鎖末端に架橋性官能基を有するメタアクリル酸エステル系重合体を得るためには、制御ラジカル重合法を用いることが好適である。制御ラジカル重合法としては、特定の官能基を有する連鎖移動剤を用いたフリーラジカル重合法やリビングラジカル重合法が挙げられ、付加-開裂移動反応ReversibleAdditionFragmentationchainTransfer;RAFT重合法、遷移金属錯体を用いたラジカル重合法TransitionMetalMediatedLivingRadicalPolymerization等のリビングラジカル重合法がより好ましい。また、反応性シリル基を有するチオール化合物を用いた反応や、反応性シリル基を有するチオール化合物及びメタロセン化合物を用いた反応特開2001-40037号公報も好適である。上記の架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体は、単独で使用してもよいし2種以上併用してもよい。これらの架橋性珪素基を有する有機重合体は、単独で使用してもよいし2種以上併用してもよい。具体的には、架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体、架橋性珪素基を有する飽和炭化水素系重合体、及び架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体、からなる群から選択される2種以上をブレンドしてなる有機重合体も使用できる。架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体と架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体をブレンドしてなる有機重合体の製造方法は、特開昭59-122541号、特開昭63-112642号、特開平6-172631号、特開平11-116763号公報等に提案されているが、特にこれらに限定されるものではない。好ましい具体例は、架橋性珪素基を有し分子鎖が実質的に、下記一般式10:-CH2-CR45COOR46-10式中、R45は水素原子またはメチル基、R46は炭素数1~5のアルキル基を示すで表されるメタアクリル酸エステル単量体単位と、下記一般式11:-CH2-CR45COOR47-11式中、R45は前記に同じ、R47は炭素数6以上のアルキル基を示すで表されるメタアクリル酸エステル単量体単位からなる共重合体に、架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体をブレンドして製造する方法である。前記一般式10のR46としては、たとえばメチル基、エチル基、プロピル基、n-ブチル基、t-ブチル基等の炭素数1~5、好ましくは1~4、さらに好ましくは1~2のアルキル基があげられる。なお、R46のアルキル基は単独でもよく、2種以上混合していてもよい。前記一般式11のR47としては、たとえば2-エチルヘキシル基、ラウリル基、トリデシル基、セチル基、ステアリル基、ベヘニル基等の炭素数6以上、通常は7~30、好ましくは8~20の長鎖のアルキル基があげられる。なお、R47のアルキル基はR46の場合と同様、単独でもよく、2種以上混合したものであってもよい。該メタアクリル酸エステル系共重合体の分子鎖は実質的に式10及び式11の単量体単位からなるが、ここでいう実質的にとは該共重合体中に存在する式10及び式11の単量体単位の合計が50質量をこえることを意味する。式10及び式11の単量体単位の合計は好ましくは70質量以上である。また式10の単量体単位と式11の単量体単位の存在比は、質量比で95:5~40:60が好ましく、90:10~60:40がさらに好ましい。該共重合体に含有されていてもよい式10及び式11以外の単量体単位以下、他の単量体単位とも称するとしては、たとえばアクリル酸、メタクリル酸等のα,β-不飽和カルボン酸;アクリルアミド、メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N-メチロールメタクリルアミド等のアミド基、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート等のエポキシ基、ジエチルアミノエチルアクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、アミノエチルビニルエーテル等のアミノ基を含む単量体;その他アクリロニトリル、スチレン、α-メチルスチレン、アルキルビニルエーテル、塩化ビニル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、エチレン等に起因する単量体単位があげられる。架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体と架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体をブレンドしてなる有機重合体の製造方法に用いられる架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体として、例えば、特開昭63-112642号公報記載の架橋性珪素基を有し、分子鎖が実質的に1炭素数1~8のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステル単量体単位と、2炭素数10以上のアルキル基を有するメタアクリル酸アルキルエステル単量体単位を含有するメタアクリル酸エステル系共重合体等の公知のメタアクリル酸エステル系共重合体も使用可能である。前記メタアクリル酸エステル系重合体の数平均分子量は、600~10,000が好ましく、600~5,000がより好ましく、1,000~4,500がさらに好ましい。数平均分子量を該範囲とすることにより、架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体との相溶性を向上させることができる。前記メタアクリル酸エステル系重合体は、単独で使用しても良く、2種以上併用しても良い。前記架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体と前記架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体との配合比には特に制限はないが、前記メタアクリル酸エステル系重合体と前記ポリオキシアルキレン系重合体との合計100質量部に対して、前記メタアクリル酸エステル系重合体を10~60質量部の範囲内であることが好ましく、より好ましくは20~50質量部の範囲内であり、さらに好ましくは25~45質量部の範囲内である。前記メタアクリル酸エステル系重合体が60質量部より多いと粘度が高くなり、作業性が悪化するため好ましくない。架橋性珪素基を有する飽和炭化水素系重合体と架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系共重合体をブレンドしてなる有機重合体は、特開平1-168764号、特開2000-186176号公報等に提案されているが、特にこれらに限定されるものではない。さらに、架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系共重合体をブレンドしてなる有機重合体の製造方法としては、他にも、架橋性珪素基を有する有機重合体の存在下でメタアクリル酸エステル系単量体の重合を行う方法が利用できる。この製造方法は、特開昭59-78223号、特開昭59-168014号、特開昭60-228516号、特開昭60-228517号等の各公報に具体的に開示されているが、これらに限定されるものではない。2種以上の重合体をブレンドして使用するときは、架橋性珪素基を有するポリオキシアルキレン系重合体100質量部に対し、架橋性珪素基を有する飽和炭化水素系重合体、及び/又は架橋性珪素基を有するメタアクリル酸エステル系重合体を10~200質量部使用することが好ましく、20~80質量部使用することがさらに好ましい。前記Bシラン化合物は、イソシアヌレート環を有するシラン化合物であれば特に制限はないが、具体的には、下記式12で示されるシラン化合物が好適に用いられる。前記式12において、R51~R53はそれぞれ、水素原子、置換または非置換の1価の炭化水素基、もしくは下記式13で示される基であり、且つR51~R53の少なくとも1つは下記式13で示される基であり、R51~R53は水素原子以外の基であることが好ましい。-CH2b-SiR54R55R5613前記式13において、bは2~6の整数であり、R54~R56は、それぞれ独立してアルキル基またはアルコキシル基を示し、R54~R56の少なくとも1つがアルコキシル基であることが好ましい。前記式12中のR51~R53における前記置換または非置換の1価の炭化水素基としては、置換又は非置換のアルキル基、置換又は非置換の不飽和炭化水素基、置換又は非置換の環状炭化水素基等が挙げられる。置換の1価の炭化水素基における置換基の種類及び数に制限はないが、置換基としては例えば、アルコキシル基、アルコキシカルボニル基、シアノ基等が挙げられる。前記Bシラン化合物としては、例えば、下記式14~20で示されるシラン化合物およびその部分加水分解物が例示される。前記Bシラン化合物の配合割合は、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Bシラン化合物を0.1~40質量部配合するものであり、0.3~30質量部配合することが好ましく、0.5~20質量部配合することがより好ましい。前記Bシラン化合物は1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。前記Cチタン触媒は、下記式1で示されるチタニウムキレート及び下記式2で表されるチタニウムキレートからなる群から選択される1種以上である。前記式1において、n個のR1は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR2は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、4-n個のR3および4-n個のR4は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、nは0、1、2又は3である。前記式2において、R5は、置換あるいは非置換の2価の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR6は、それぞれ独立に水素原子または置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基であり、2個のR7および2個のR8は、それぞれ独立に置換あるいは非置換の炭素原子数1~20の炭化水素基である。前記式1又は前記式2で示されるチタニウムキレートとしては、例えば、チタニウムジメトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジエトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジイソプロポキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジイソプロポキシドビスメチルアセトアセテート、チタニウムジイソプロポキシドビスt-ブチルアセトアセテート、チタニウムジイソプロポキシドビスメチル-3-オキソ-4,4-ジメチルヘキサノエート、チタニウムジイソプロポキシドビスエチル-3-オキソ-4,4,4-トリフルオロブタノエート、チタニウムジ-n-ブトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジイソブトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジ-t-ブトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジ-2-エチルヘキソキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムビス1-メトキシ-2-プロポキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムビス3-オキソ-2-ブトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムビス3-ジエチルアミノプロポキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムトリイソプロポキシドエチルアセトアセテート、チタニウムトリイソプロポキシドアリルアセトアセテート、チタニウムトリイソプロポキシドメタクリロキシエチルアセトアセテート、1,2-ジオキシエタンチタニウムビスエチルアセトアセテート、1,3-ジオキシプロパンチタニウムビスエチルアセトアセテート、2,4-ジオキシペンタンチタニウムビスエチルアセトアセテート、2,4-ジメチル-2,4-ジオキシペンタンチタニウムビスエチルアセトアセテート、チタニウムテトラキスエチルアセトアセテート、チタニウムビストリメチルシロキシビスエチルアセトアセテート、チタニウムビストリメチルシロキシビスアセチルアセトナート、などが挙げられる。これらの中でもチタニウムジエトキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジイソプロポキシドビスエチルアセトアセテート、チタニウムジブトキシドビスエチルアセトアセテート等が挙げられ、チタニウムジイソプロポキシドビスエチルアセトアセテートがより好適である。前記チタニウムキレートのキレート配位子を形成し得るキレート試薬としては、例えば、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、アセト酢酸t-ブチル、アセト酢酸アリル、アセト酢酸2-メタクリロキシエチル、3-オキソ-4,4-ジメチルヘキサン酸メチル、3-オキソ-4,4,4-トリフルオロブタン酸エチルなどのβ-ケトエステルが挙げられ、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチルが好ましく、アセト酢酸エチルがより好ましい。また、キレート配位子が2個以上存在する場合、それぞれのキレート配位子は同一であっても異なっていてもよい。前記Cチタン触媒の配合割合は、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Cチタン触媒を0.1~40質量部配合するものであり、1~30質量部配合することが好ましく、1~20質量部配合することがより好ましい。前記Cチタン触媒は1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。前記Cチタン触媒を添加する方法としては、前述したチタニウムキレートを直接添加する以外に、チタニウムテトライソプロポキシドやチタニウムジクロライドジイソプロポキシドなどのキレート試薬と反応し得るチタン化合物と、アセト酢酸エチルなどのキレート試薬を、本発明の組成物にそれぞれ添加し、組成物中にてキレート化させる方法を用いても良い。本発明の硬化性組成物は、硬化触媒として前記Cチタン触媒を使用するが、本発明の効果を低下させない程度に他の硬化触媒を併用することもできる。他の硬化触媒としては、例えば、有機金属化合物やアミン類等が挙げられ、特にシラノール縮合触媒を用いることが好ましい。前記シラノール縮合触媒としては、例えば、スタナスオクトエート、ジブチル錫ジオクトエート、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエート、ジブチル錫ジアセテート、ジブチル錫ジアセチルアセトナート、ジブチル錫オキサイド、ジブチル錫ビストリエトキシシリケート、ジブチル錫ジステアレート、ジオクチル錫ジラウレート、ジオクチル錫ジバーサテート、オクチル酸錫及びナフテン酸錫等の有機錫化合物;ジメチルスズオキサイド、ジブチルスズオキサイド、ジオクチルスズオキサイド等のジアルキルスズオキサイド;ジブチル錫オキサイドとフタル酸エステルとの反応物等;テトラブチルチタネート、テトラプロピルチタネート等のチタン酸エステル類;アルミニウムトリスアセチルアセトナート、アルミニウムトリスエチルアセトアセテート、ジイソプロポキシアルミニウムエチルアセトアセテート等の有機アルミニウム化合物類;ジルコニウムテトラアセチルアセトナート、チタンテトラアセチルアセトナート等のキレート化合物類;オクチル酸鉛及びナフテン酸鉛等の有機酸鉛;オクチル酸ビスマス、ネオデカン酸ビスマス及びロジン酸ビスマス等の有機酸ビスマス;シラノール縮合触媒として公知のその他の酸性触媒及び塩基性触媒等が挙げられる。しかしながら、有機錫化合物は添加量に応じて、得られる硬化性組成物の毒性が強くなる場合がある。本発明の硬化性組成物は、D第1級アミノ基を有なさいシラン化合物をさらに含有することが好適である。Dシラン化合物を配合することにより、貯蔵安定性及び引張り物性をより改善することができる。前記Dシラン化合物としては、第1級アミノ基を有なさい公知のシラン化合物を広く使用することができるが、1分子中に加水分解性珪素基を1個有し且つ第1級アミノ基を有なさいシラン化合物が好ましい。該シラン化合物Dにおいて、加水分解珪素基含有シラン化合物を用いる場合、珪素原子に結合する加水分解性基としては第1級アミノ基を除く公知の加水分解性基を用いることができるが、アルコキシル基が好ましい。前記D成分は、貯蔵安定性及び引張り物性を考慮すると加水分解性ケイ素基がトリアルコキシシリル基、又はジアルコキシシリル基であることが好ましく、トリアルコキシシリル基であることがより好ましい。前記1分子中に加水分解性珪素基を1個有し且つ第1級アミノ基を有なさいシラン化合物としては、例えば、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、トリフェニルメトキシシラン、2-カルボキシエチルフェニルビス2-メトキシエトキシシラン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-フェニルアミノメチルトリメトキシシラン等のフェニル基を含有するアルコキシシラン;3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシラン等のエポキシ基を含有するアルコキシシラン;3-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、3-イソシアネートプロピルメチルジエトキシシラン、3-イソシアネートプロピルメチルジメトキシシラン、イソシアネートメチルトリメトキシシラン、イソシアネートメチルジメトキシメチルシラン、イソシアネートメチルトリエトキシシラン、イソシアネートメチルジエトキシメチルシラン等のイソシアネート基を含有するアルコキシシラン;3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリエトキシシラン、3-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、3-メルカプトプロピルメチルジエトキシシラン、メルカプトメチルトリエトキシシラン、メルカプトメチルトリメトキシシラン、メルカプトメチルトリエトキシシラン等のメルカプト基を含有するアルコキシシラン;2-カルボキシエチルトリエトキシシラン、N-2-カルボキシメチルアミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン等のカルボキシシラン;ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、3-メタクリロイルオキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-アクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、メタクリロイルオキシメチルトリメトキシシラン等のビニル型不飽和基を含有するアルコキシシラン;3-クロロプロピルトリメトキシシラン等のハロゲンを含有するアルコキシシラン;トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート等のイソシアヌレートシラン;N-ベンジル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-ビニルベンジル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-シクロヘキシルアミノメチルトリエトキシシラン、N-シクロヘキシルアミノメチルジエトキシメチルシラン、N,N’-ビス[3-トリメトキシシリルプロピル]エチレンジアミン、ビス3-トリメトキシシリルプロピルアミン、N-エチル-3-アミノイソブチルトリメトキシシラン等の2級アミノ基及び/又は3級アミノ基を含有するアルコキシシラン;N-1,3-ジメチルブチリデン-3-トリエトキシシリル-1-プロパンアミン、N-1,3-ジメチルブチリデン-3-トリメトキシシリル-1-プロパンアミン等のケチミン型シラン;テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、エトキシトリメトキシシラン、ジメトキシジエトキシシラン、メトキシトリエトキシシラン、テトラ-n-プロポキシシラン、テトラ-i-プロポキシシラン、テトラ-n-ブトキシシラン、テトラ-i-ブトキシシラン、テトラ-t-ブトキシシランなどのテトラアルコキシシランテトラアルキルシリケート;メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリイソプロポキシシラン、メチルトリフェノキシシラン、エチルトリメトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、トリフルオロプロピルトリメトキシシランなどのトリアルコキシシラン;ジメチルジメトキシシラン、ジエチルジメトキシシランなどのジアルコキシシラン;トリメチルメトキシシラン、トリメチルエトキシシランなどのモノアルコキシシラン;ジメチルジイソプロペノキシシラン、メチルトリイソプロペノキシシランなどのアルキルイソプロペノキシシラン;等を挙げることができる。前記Dシラン化合物としては、D1下記式3で示されるエポキシシラン化合物と、下記式4で示されるアミノシラン化合物とを、該アミノシラン化合物1モルに対して該エポキシシラン化合物を1.5~10モルの範囲で反応させてなるシラン化合物、及びD2下記式5で示されるシラン化合物からなる群から選択される1種以上が特に好適に用いられる。前記式3において、R11~R13はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基が好ましく、水素原子がより好ましい。R14はアルキレン基またはアルキレンオキシアルキレン基であり、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、メチレンオキシエチレン基、メチレンオキシプロピレン基、メチレンオキシブチレン基、エチレンオキシエチレン基、エチレンオキシプロピレン基が好ましく、ブチレン基、オクチレン基、メチレンオキシプロピレン基がより好ましい。R15は一価炭化水素基であり、メチル基、エチル基、プロピル基等のアルキル基;ビニル基、アリル基、ブテニル基等のアルケニル基;フェニル基、トリル基等のアリール基が好ましく、メチル基がより好ましい。R15が複数存在する場合、それらは同じであっても異なっていてもよい。R16はアルキル基であり、メチル基、エチル基、プロピル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましい。R16が複数存在する場合、それらは同じであっても異なっていてもよい。aは0、1又は2であり、0が好ましい。前記式4において、R17~R22はそれぞれ水素原子又はアルキル基であり、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基が好ましく、水素原子がより好ましい。R23は一価炭化水素基であり、アルキル基またはアルコキシル基が好ましく、メチル基、エチル基、プロピル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基がより好ましく、メトキシ基、エトキシ基がさらに好ましい。R24はアルキル基であり、メチル基、エチル基、プロピル基が好ましく、メチル基、エチル基がより好ましい。bは0又は1である。3-b個のR24は同じであっても異なっていてもよい。前記式5において、R31はメチル基又はエチル基であり、R31が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。R32はメチル基又はエチル基であり、R32が複数存在する場合、それらは同一であってもよく、異なっていてもよい。R33は炭素数1~10の炭化水素基である。mは2又は3であり、3がより好ましい。nは0又は1である。前記D1シラン化合物において、前記エポキシシラン化合物としては、例えば、4-オキシラニルブチルトリメトキシシラン、8-オキシラニルオクチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。前記D1シラン化合物において、前記アミノシラン化合物としては、例えば、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、3-アミノプロピルメチルジエトキシシラン等が挙げられる。前記D1シラン化合物において、前記エポキシシラン化合物と前記アミノシラン化合物との反応条件は、前記アミノシラン化合物の1級アミノ基が前記エポキシシラン化合物と反応し、該1級アミノ基が2級アミノ基もしくは3級アミノ基となり、該1級アミノ基が残存しないように反応させればよい。そのための反応条件としては、例えば、溶媒の存在下あるいは非存在下で、前記アミノシラン化合物と前記エポキシシラン化合物とを混合し、25°C~100°C、好ましくは30°C~90°C、より好ましくは40°C~80°Cの反応温度で反応させることが好適である。反応温度を上記範囲内に設定することにより、反応を暴走させることなく安定に進行させることができる。反応温度を25°C未満とした場合、活性が低くなり、充分な反応達成に必要な時間が長くなり、効率が悪い。反応時間は、反応温度等を考慮して適宜設定することができるが、例えば上記のような条件では反応時間は、通常は1~336時間、好ましくは24~72時間の範囲内に設定することが好適である。エポキシシラン化合物とアミノシラン化合物の反応比モル比は、アミノシラン化合物1モルに対してエポキシシラン化合物を1.5~10モル、好ましくは1.6~5.0モル、より好ましくは1.7~2.4モル、となるように反応させる。前記D1シラン化合物において、前記エポキシシラン化合物と前記アミノシラン化合物を、加熱反応、好ましくは40°C以上、より好ましくは40~100°C、さらに好ましくは40~80°Cの反応温度で加熱反応させることにより、エポキシシラン化合物のエポキシ環が開裂し、この反応により生成した水酸基と該アミノシラン化合物中のアルコキシル基とのアルコール交換反応により環化し、下記式21で示されるカルバシラトラン誘導体を得ることができる。下記式21で示されるカルバシラトラン誘導体は29Si-NMRにて-60ppmから-70ppmにピークを有する化合物である。前記式21において、R11~R16及びaはそれぞれ前記式3と同じであり、R17~R22は前記式4と同じであり、前記式4のbが0の場合、R25は前記式2のOR24と同じであり、前記式4のbが1の場合、R25は前記式4のR23と同じである。なお、珪素原子に結合しているアルコキシル基はアルコール交換反応により、一部置換される場合があり、原料の珪素原子結合アルコキシル基と、反応により生成するカルバシラトラン誘導体中の珪素原子結合アルコキシル基が同じでない場合もある。前記D2シラン化合物としては、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン等のジアルコキシシラン;メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン等のアルキルトリアルコキシシラン;フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン等のフェニル基を含有するアルコキシシラン;ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン等のビニル型不飽和基を含有するアルコキシシラン;3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン等のエポキシ基を含有するアルコキシシラン等が挙げられ、フェニル基を含有するアルコキシシランがより好ましい。前記Dシラン化合物の配合割合は特に制限はないが、前記A有機重合体100質量部に対して、前記Dシラン化合物を0.1~40質量部配合することが好ましく、0.3~30質量部配合することがより好ましく、0.5~20質量部配合することがさらに好ましい。前記Dシラン化合物は1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。本発明の硬化性組成物は、E充填剤をさらに含有することが好適である。E充填剤を配合することにより、硬化物を補強することができる。前記E充填剤としては、公知の充填剤を広く用いることができ、特に制限はないが、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、珪藻土含水ケイ酸、含水けい酸、無水ケイ酸、ケイ酸カルシウム、シリカ、二酸化チタン、クレー、タルク、カーボンブラック、スレート粉、マイカ、カオリン、ゼオライト等が挙げられ、このうち炭酸カルシウムが好ましく、表面処理炭酸カルシウムがより好ましい。また、ガラスビーズ、シリカビーズ、アルミナビーズ、カーボンビーズ、スチレンビーズ、フェノールビーズ、アクリルビーズ、多孔質シリカ、シラスバルーン、ガラスバルーン、シリカバルーン、サランバルーン、アクリルバルーン等を用いることもでき、これらの中で、組成物の硬化後の伸びの低下が少ない点からアクリルバルーンがより好ましい。前記炭酸カルシウムとしては、重質炭酸カルシウム、軽質炭酸カルシウム、コロイダル炭酸カルシウム、粉砕炭酸カルシウム等、いずれも使用可能であるが、コロイダル炭酸カルシウムがより好適である。これら炭酸カルシウムは単独で用いてもよく、2種以上併用してもよい。前記炭酸カルシウムの一次粒径が0.5μm以下であることが好ましく、0.01~0.1μmであることがより好ましい。このような粒径の小さい微粉炭酸カルシウムを使用することにより、硬化性組成物にチキソ性を付与することができる。また、炭酸カルシウムの中でも、チキソ性の付与、硬化物硬化皮膜に対する補強効果の観点から、表面処理炭酸カルシウムが好ましく、表面処理した微粉炭酸カルシウムがより好ましい。さらに、表面処理した微粉炭酸カルシウムに、他の炭酸カルシウム、例えば、表面処理されていない、粒径の大きな炭酸カルシウムである重質炭酸カルシウムや、表面処理した粒径の大きい炭酸カルシウム等を併用してもよい。表面処理した微粉炭酸カルシウムと他の炭酸カルシウムを併用するときは、表面処理した微粉炭酸カルシウムと、その他の炭酸カルシウムの比率質量比は、1:9~9:1が好ましく、3:7~7:3がより好ましい。前記表面処理炭酸カルシウムにおいて、用いられる表面処理剤に特に制限はなく、公知の表面処理剤を広く使用可能である。該表面処理剤としては、例えば、高級脂肪酸系化合物、樹脂酸系化合物、芳香族カルボン酸エステル、陰イオン系界面活性剤、陽イオン系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、パラフィン、チタネートカップリング剤及びシランカップリング剤等が挙げられ、高級脂肪酸系化合物及びパラフィンがより好ましい。これら表面処理剤は単独で用いてもよく、2種以上併用してもよい。前記表面処理炭酸カルシウムとしては、公知の表面処理された炭酸カルシウムを広く使用することができ、特に制限はないが、例えば、Vigot15白石カルシウム株製、脂肪酸で表面処理された軽質炭酸カルシウム、一次粒子径0.15μm等の表面処理軽質炭酸カルシウム;Vigot10白石カルシウム株製、脂肪酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、一次粒子径0.10μm、白艶華DD白石カルシウム株製、樹脂酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、一次粒子径0.05μm、カーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、一次粒子径0.05μm、ネオライトSS竹原化学工業株製、脂肪酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、平均粒子径0.04μm、ネオライトGP-20竹原化学工業株製、樹脂酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、平均粒子径0.03μm、カルシーズP神島化学工業株製、脂肪酸で表面処理されたコロイダル炭酸カルシウム、平均粒子径0.15μm等の表面処理コロイダル炭酸カルシウム;MCコートP1丸尾カルシウム株製、パラフィンで表面処理された重質炭酸カルシウム、一次粒子径3.3μm、AFF-95株ファイマテック製、カチオンポリマーで表面された重質炭酸カルシウム、一次粒子径0.9μm、AFF-Z株ファイマテック製、カチオンポリマー及び帯電防止剤で表面された重質炭酸カルシウム、一次粒子径1.0μm等の表面処理重質炭酸カルシウムが挙げられる。前記E充填剤の配合割合は特に制限はないが、前記A有機重合体100質量部に対して、前記E充填剤を0~500質量部配合することが好ましく、2~250質量部配合することがより好ましく、5~125質量部配合することがさらに好ましい。前記E充填剤は1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。本発明の硬化性組成物は、F希釈剤をさらに含有することが好適である。F希釈剤を配合することにより、粘度等の物性を調整することができる。F希釈剤としては、公知の希釈剤を広く用いることができ、特に制限はないが、例えば、ノルマルパラフィン、イソパラフィン等の飽和炭化水素系溶剤,リニアレンダイマー出光興産株式会社商品名等のα-オレフィン誘導体,トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶剤,エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、オクタノール、デカノール、ダイアセトンアルコール等のアルコール系溶剤、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸アミル、酢酸セロソルブ等のエステル系溶剤,クエン酸アセチルトリエチル等のクエン酸エステル系溶剤,メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系溶剤等の各種溶剤が挙げられる。前記F希釈剤の引火点には特に制限はないが、得られる硬化性組成物の安全性を考慮すると硬化性組成物の引火点は高い方が望ましく、硬化性組成物からの揮発物質は少ない方が好ましい。そのため、前記F希釈剤の引火点は60°C以上であることが好ましく、70°C以上であることがより好ましい。2以上のF希釈剤を混合して使用するときは、混合した希釈剤の引火点が70°C以上であることが好ましい。しかし、一般的に引火点が高い希釈剤は硬化性組成物に対する希釈効果が低くなる傾向が見られるため、引火点は250°C以下であることが好適である。本発明の硬化性組成物の安全性、希釈効果の双方を考慮すると、F希釈剤としては飽和炭化水素系溶剤が好適であり、ノルマルパラフィン、イソパラフィンがより好適である。ノルマルパラフィン、イソパラフィンの炭素数は10~16であることが好ましい。具体的にはN-11ノルマルパラフィン、JX日鉱日石エネルギー株製、炭素数11、引火点68°C、N-12ノルマルパラフィン、JX日鉱日石エネルギー株製、炭素数12、引火点85°C、IPソルベント2028イソパラフィン、出光興産株製、炭素数10から16、引火点86°C等が挙げられる。前記F希釈剤の配合割合は特に制限はないが、前記A有機重合体100質量部に対して、前記F希釈剤を0~50質量部配合することが好ましく、0.1~30質量部配合することがより好ましく、0.1~15質量部配合することがさらに好ましい。前記F希釈剤は1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。本発明の硬化性組成物は、金属水酸化物をさらに含有することが好適である。前記金属水酸化物を配合することにより、難燃性を付与し、作業性を向上させることができると共に、硬化物を補強することができる。さらに、金属水酸化物はハロゲン系難燃剤等の他の難燃剤に比べて、安全性が高いという効果も奏する。特に、金属水酸化物と表面処理炭酸カルシウムを併用することにより、作業性チキソ性をより向上させることができ、且つ難燃性を付与することができる。前記金属水酸化物は表面処理剤で表面処理された金属水酸化物を使用してもよい。前記金属水酸化物としては、例えば、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム等が挙げられ、水酸化アルミニウムがより好適である。前記金属水酸化物の配合割合は特に制限はないが、前記A有機重合体100質量部に対して、前記金属水酸化物を0~500質量部配合することが好ましく、2~250質量部配合することがより好ましく、5~125質量部配合することがさらに好ましい。前記金属水酸化物は単独で用いてもよく2種以上併用してもよい。また、他の公知の難燃剤を併用してもよい。本発明の硬化性組成物は、前記した成分に加えて、必要に応じて、紫外線吸収剤、酸化防止剤、老化防止剤、接着性付与剤、物性調整剤、可塑剤、揺変剤、脱水剤保存安定性改良剤、難燃剤、粘着付与剤、垂れ防止剤、着色剤、ラジカル重合開始剤などの物質を配合してもよく、また相溶する他の重合体をブレンドしてもよい。前記酸化防止剤は、硬化性組成物の酸化を防止して、耐候性、耐熱性を改善するために使用されるものであり、例えば、ヒンダードアミン系やヒンダードフェノール系の酸化防止剤等が挙げられる。前記紫外線吸収剤は、硬化性組成物の光劣化を防止して、耐候性を改善するために使用されるものであり、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリアジン系、ベンゾフェノン系、ベンゾエート系等の紫外線吸収剤等が挙げられる。老化防止剤は、硬化性組成物の熱劣化を防止して、耐熱性を改善するために使用されるものであり、例えば、アミン-ケトン系等の老化防止剤、芳香族第二級アミン系老化防止剤、ベンズイミダゾール系老化防止剤、チオウレア系老化防止剤、亜リン酸系老化防止剤等が挙げられる。前記可塑剤は硬化後の伸び物性を高めたり、硬さを調整して低モジュラス化を可能とする目的で添加される。前記可塑剤としては、その種類は特に限定されないが、例えば、ジイソウンデシルフタレートなどの如きフタル酸エステル類;アジピン酸ジオクチルなどの如き脂肪族二塩基酸エステル類;ジエチレングリコールジベンゾエートなどの如きグリコールエステル類;オレイン酸ブチルなどの如き脂肪族エステル類;リン酸トリクレジルなどの如きリン酸エステル類;エポキシ化大豆油などの如きエポキシ可塑剤類;ポリエステル系可塑剤;ポリプロピレングリコールの誘導体などのポリエーテル類;テトラエチレングリコールジエチルエーテル等のポリオキシエチレンアルキルエーテル類;ポリ-α-メチルスチレンなどのポリスチレン系オリゴマー類;ポリブタジエンなどの炭化水素系オリゴマー類;塩素化パラフィン類;UP-1080東亞合成株製、UP-1110東亞合成株製、UP-1061東亞合成株製などの如きアクリル系可塑剤類;UP-2000東亞合成株製、UHE-2012東亞合成株製などの如き水酸基含有アクリル系可塑剤類;UC-3510東亞合成株製などの如きカルボキシル基含有アクリルポリマー類;UG-4000東亞合成株製などの如きエポキシ基含有アクリルポリマー類;US-6110東亞合成株製、US-6120東亞合成株製などの如き0.8個未満、好ましくは0.4個未満のシリル基を含有するアクリルポリマー類;0.8個未満、好ましくは0.4個未満のシリル基を含有するオキシアルキレン樹脂などが例示される。前記揺変剤としては、例えば、コロイダルシリカ、石綿粉等の無機揺変剤、有機ベントナイト、変性ポリエステルポリオール、脂肪酸アマイド等の有機揺変剤、水添ヒマシ油誘導体、脂肪酸アマイドワックス、ステアリル酸アルミニウム、ステアリル酸バリウム等が挙げられる。前記脱水剤は保存中における水分を除去する目的で添加される。前記脱水剤として、例えば、ゼオライト、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、酸化亜鉛等が挙げられる。前記難燃剤としては、例えば、赤リン、ポリリン酸アンモニウム等のリン系難燃剤;三酸化アンチモン等の金属酸化物系難燃剤;臭素系難燃剤;塩素系難燃剤等が挙げられる。本発明の硬化性組成物は、必要に応じて1液型とすることもできるし、2液型とすることもできるが、特に1液型として好適に用いることができる。本発明の硬化性組成物は大気中の湿気により常温で硬化することが可能であり、常温湿気硬化型硬化性組成物として好適に用いられるが、必要に応じて、適宜、加熱により硬化を促進させてもよい。本発明の硬化性組成物の製造方法は特に制限はなく、例えば、前記成分A~Cを所定量配合し、また必要に応じて他の配合物質を配合し、脱気攪拌することにより製造することができる。また、前記Bシラン化合物におけるエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物との反応は、予めエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させて得られたBシラン化合物を用いて、該Bシラン化合物と他の配合物質を配合し、硬化性組成物を調製してもよく、又はエポキシシラン化合物、アミノシラン化合物、及び他の配合物質の一部又は全てを混合した混合物を作製し、該混合物中でエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させ、硬化性組成物を調製してもよい。前記成分A~Cの配合順は特に制限はないが、成分B及びCを予め混合し、成分B及びCを含む混合物を得た後、該混合物と成分Aを配合することが好ましく、成分B及びCを含む混合物を所定温度で熟成させてなる硬化触媒を、成分Aと配合することがより好ましい。ここで熟成とは、前記Cチタン触媒のアルコキシル基の一部と前記Bシラン化合物のアルコキシル基の一部をエステル交換反応させること及び/又は空気中等に含まれる水分にて前記Bシラン化合物の一部を前記Cチタン触媒にて加水分解させ、オリゴマー化させることを意味する。上記熟成により、化学平衡の状態に達することが好適である。前記Bシラン化合物と前記Cチタン触媒を予め混合した混合物を用いる場合は、前記Bシラン化合物と前記Cチタン触媒の混合割合は、前記Cチタン触媒1モルに対して前記Bシラン化合物を0.1~30モルの範囲が好ましく、0.5~5.0モルの範囲がより好ましく、0.5~3.0モルの範囲がさらに好ましい。前記Cチタン触媒及び前記Bシラン化合物は、それぞれ1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。前記Bシラン化合物と前記Cチタン触媒との混合物を得る方法は、予めエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させて得られたBシラン化合物を用いて、該Bシラン化合物とCチタン触媒を混合し、混合物を得てもよく、又はエポキシシラン化合物、アミノシラン化合物、及びCチタン触媒を混合した混合物を作製し、該混合物中でエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させ、Bシラン化合物とCチタン触媒との混合物を得てもよい。前記Bシラン化合物及び前記Cチタン触媒を含む混合物を熟成させる反応温度条件は特に制限はないが、前記Bシラン化合物と前記Cチタン触媒とを30°C~100°Cで反応させることが好ましく、30°C~90°Cがより好ましく、40°C~80°Cがさらに好ましい。反応温度を上記範囲内に設定することにより、反応を暴走させることなく安定に進行させることができる。反応温度を30°C未満とした場合、活性が低くなり、充分な反応達成に必要な時間が長くなり、効率が悪い。反応時間は、反応温度等を考慮して適宜設定することができるが、少なくとも平衡状態に達するまで反応させることが望ましく、例えば上記のような条件では反応時間は、通常は1~336時間、好ましくは72~168時間の範囲内に設定することが好適である。成分A~C以外の他の配合物質の配合順も特に制限はなく、適宜決定すればよい。成分BとCを予め混合した混合物を用いる場合は、成分B、Cと共に他の配合物質を混合し、混合物を得てもよく、成分B及びCの一方と他の配合物質を配合した後、成分B及びCの他方を配合し、混合物を得てもよく、また、成分B及びCを含む混合物に他の配合物質を添加してもよい。成分B及びCを含む混合物を熟成させた硬化触媒を用いる場合は、熟成工程前に他の配合物質を添加し、成分B、C及び他の配合物質を含む混合物に対して熟成工程を行ってもよく、熟成工程後に他の配合物質を添加してもよく、熟成工程後に他の配合物質を添加し、さらに所定温度で熟成させてもよい。また、全ての配合物質を配合した組成物に対してさらに所定温度で熟成させてもよい。他の配合物質として成分Dを配合する場合は、配合順に特に制限はないが、成分CとDを予め混合した混合物を得た後、該混合物と成分A及びBを配合する、又は成分B~Dを予め混合した混合物を得た後、該混合物と成分Aを配合する等、成分C及びDを含む混合物を得た後、残りの配合物質を配合することが好ましい。前記Dシラン化合物としてD1シラン化合物を用いる場合は、D1シラン化合物におけるエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物との反応は、予めエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させて得られたD1シラン化合物を用いて、該D1シラン化合物と他の配合物質を配合し、硬化性組成物を調製してもよく、又はエポキシシラン化合物、アミノシラン化合物、及び他の配合物質の一部又は全てを混合した混合物を作製し、該混合物中でエポキシシラン化合物とアミノシラン化合物とを反応させ、硬化性組成物を調製してもよい。前記Cチタン触媒と前記Dシラン化合物を予め混合した混合物を用いる場合は、前記Cチタン触媒と前記Dシラン化合物の混合割合は、前記Cチタン触媒1モルに対して前記Dシラン化合物を0.1~30モルの範囲が好ましく、0.5~5.0モルの範囲がより好ましく、0.5~3.0モルの範囲がさらに好ましい。前記Cチタン触媒及び前記Dシラン化合物は、それぞれ1種で用いてもよく、2種以上組み合わせて用いてもよい。成分Dとしてアルコキシシリル基を有するシラン化合物を用いる場合は、成分C及びDを含む混合物を所定温度で熟成させてなる硬化触媒を、残りの配合物質と配合することがより好ましい。ここで熟成とは、前記Cチタン触媒のアルコキシル基の一部と前記Dシラン化合物のアルコキシル基の一部をエステル交換反応させること及び/又は空気中等に含まれる水分にて前記Dシラン化合物の一部を前記Cチタン触媒にて加水分解させ、オリゴマー化させることを意味する。上記熟成により、化学平衡の状態に達することが好適である。前記Cチタン触媒及び前記Dシラン化合物を含む混合物を熟成させる反応温度条件は特に制限はないが、前記Cチタン触媒と前記Dシラン化合物とを30°C~100°Cで反応させることが好ましく、30°C~90°Cがより好ましく、40°C~80°Cがさらに好ましい。反応温度を上記範囲内に設定することにより、反応を暴走させることなく安定に進行させることができる。反応温度を30°C未満とした場合、活性が低くなり、充分な反応達成に必要な時間が長くなり、効率が悪い。反応時間は、反応温度等を考慮して適宜設定することができるが、少なくとも平衡状態に達するまで反応させることが望ましく、例えば上記のような条件では反応時間は、通常は1~336時間、好ましくは72~168時間の範囲内に設定することが好適である。本発明において、前述した成分BとCの熟成、及び成分CとDの熟成は、行ってもよく行わなくてもよいが、少なくともいずれか一方の熟成を行うことが好ましく、両方の熟成を行うことがより好ましい。熟成を行う場合は熟成の順序に制限はないが、製造工程が簡素化される為、作業性の点からは、成分B~Dを混合した混合物に対して所定温度で同時に熟成させることが好ましく、また、貯蔵安定性及び硬化時間の変化率等の点からは、成分B及びDの一方と成分Cを含む混合物を所定温度で熟成させた後、成分B及びDの他方を配合し、必要に応じて再度所定温度で熟成させる方法や、成分Bと成分Cを熟成させたものと、成分Bと成分Dを熟成させたものを混合し、必要に応じてさらに該混合した混合物を熟成させる方法が好ましい。該熟成工程を行うことにより、貯蔵安定性をさらに改善することができる。他の配合物質として成分Eを配合する場合は、配合順に特に制限はなく、適宜決定すればよい。前述した成分BとCの熟成や成分CとDの熟成を行う場合は、熟成工程後に成分Eを配合することが好適である。他の配合物質として成分Fを配合する場合は、配合順に特に制限はないが、成分B及びDの一方又は両方、及び成分Cに加えて、成分Fを含む混合物に対して所定温度で熟成させることが好ましい。この場合、成分B及びDの一方又は両方と、成分Cと、成分Fとを含む混合物に対して所定温度で同時に熟成させてもよく、成分B及びDの一方又は両方、及び成分Cを含む混合物に対して所定温度で同時に熟成させた後、該混合物に成分Fを配合し、再度、所定温度で熟成させる等、複数回、熟成工程を行ってもよい。特に、成分B~Dの熟成工程後に成分Fを配合し、さらに熟成工程を行うことにより、貯蔵後の硬化時間の変化率を低くすることができ、より好ましい。該熟成工程を行うことにより、貯蔵安定性をさらに改善することができる。本発明の硬化性組成物は、接着剤、シーリング材、粘着材、コーティング材、ポッティング材、塗料、パテ材及びプライマー等として用いることができる。本発明の硬化性組成物は、接着性、貯蔵安定性、硬化性に優れているため、特に、接着剤に用いることが好ましいが、その他各種建築物用、自動車用、土木用、電気電子分野用等に使用することができる。以下に実施例をあげて本発明をさらに具体的に説明するが、これらの実施例は例示的に示されるもので限定的に解釈されるべきでないことはいうまでもない。合成例、実施例および比較例における分析、測定は以下の方法に従って行った。1数平均分子量の測定ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより下記条件で測定した。本発明において、該測定条件でGPCにより測定し、標準ポリエチレングリコールで換算した最大頻度の分子量を数平均分子量と称する。THF溶媒測定装置分析装置:AllianceWaters社製、2410型示差屈折検出器Waters社製、996型多波長検出器Waters社製、Milleniamデータ処理装置Waters社製カラム:PlgelGUARD5μmMixed-C×3本50×7.5mm,300×7.5mm:PolymerLab社製流速:1mL/分換算したポリマー:ポリエチレングリコール測定温度:40°CFT-NMR測定装置:日本電子株製JNM-ECA500500MHzFT-IR測定装置:日本分光株製FT-IR460Plus2貯蔵安定性試験、硬化性TFT試験及びチクソトロピー性試験硬化性組成物配合直後の粘度、硬化時間及び構造粘性指数SVI値を測定した。該条件を初期と称し、該測定された粘度、硬化時間及びSVI値をそれぞれ初期粘度、初期TFT及び初期SVI値とした。粘度は、硬化性組成物の粘度が160Pas以上の時はBS型回転粘度計ローターNo.7-10rpmにより測定し、硬化性組成物の粘度が160Pas未満の時はBH型回転粘度計ローターNo.7-20rpmにより測定した測定温度23°C。硬化時間は、JISA14395.19タックフリー試験に準じて、23°CRH50の環境下にて指触乾燥時間TFTを測定した。SVI値は、硬化性組成物の粘度が160Pas以上の時はBS型回転粘度計ローターNo.7を用いて、1rpmの粘度を10rpmの粘度で割ることにより算出し、硬化性組成物の粘度が160Pas未満の時はBH型回転粘度計ローターNo.7を用いて、2rpmの粘度を20rpmの粘度で割ることにより算出した測定温度23°C。上記求められたSVI値をチクソトロピー性を示す指標として用いた。次に密封ガラス容器内の硬化性組成物を50°C雰囲気下にて1、2又は4週間放置し、粘度、硬化時間及びSVI値を測定した。該測定された粘度、硬化時時間及びSVI値をそれぞれ貯蔵後の粘度、貯蔵後のTFT及び貯蔵後のSVI値とした。貯蔵後の粘度を初期粘度にて割ることにより増粘率を算出した。また、1週間貯蔵後の増粘率を下記評価基準にて評価した。◎:0.90以上1.40以下、○:1.41以上1.50以下、△:1.51以上1.60以下、×:1.61以上もしくは0.89以下。また、貯蔵後のTFTを初期TFTにて割ることにより変化率を算出した。また、1週間貯蔵後の変化率を下記評価基準にて評価した。◎:0.90以上1.10以下、○:0.80以上0.89以下もしくは、1.11以上1.30以下、△:1.31以上1.40以下もしくは0.70以上0.79以下、×:1.41以上もしくは0.69以下。3表面硬化性試験23°CRH50の環境下にて7日間放置して、100mm×100mm×3mmの大きさの硬化性組成物の硬化物を作製し、指触にて判断した。評価基準は下記の通りである。◎:まったくベタつかない、○:ベタつかない、△:ベタつく、×:非常にベタつく。4接着性試験被着材の上に0.2gの硬化性組成物を均一に塗布し、25mm×25mmの面積で直ちに貼り合わせた。貼り合わせ後、23°CRH50の雰囲気下で7日間、目玉クリップ小により圧締した直後にJISK6850剛性被着材の引張りせん断接着強さ試験方法に準じて接着強度を測定した。被着材としては、硬質塩ビPVC、ポリカーボネートPC、ポリスチレンPS、ABS樹脂ABS、アクリル樹脂PMMA、ナイロン66-Ny、冷間圧延鋼板SPCC、又はアルマイトアルミAlを使用した。また、接着面の破壊状態について、下記評価基準にて評価した。CF:凝集破壊、AF:接着破壊、C10A90~C90A10:CF及びAFの破壊状態の面積をおおよその百分率で表したものであり、CnA100-nはCFn、AF100-nの破壊状態を意味する。合成例1攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計および環流冷却器を備えたフラスコに、エチレングリコールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテート-グライム錯体触媒の存在下、プロピレンオキシドを反応させて得られた水酸基価換算分子量24000、かつ分子量分布1.3のポリオキシプロピレントリオールを得た。得られたポリオキシプロピレンジオールにナトリウムメトキシドのメタノール溶液を添加し、加熱減圧下メタノールを留去してポリオキシプロピレントリオールの末端水酸基をナトリウムアルコキシドに変換し、ポリオキシアルキレン系重合体M1を得た。次に表1に示す配合割合にて、ポリオキシアルキレン系重合体M1に塩化アリルを反応させて、未反応の塩化アリルを除去し、精製して、末端にアリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体を得た。この末端にアリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体に対し、水素化ケイ素化合物であるトリメトキシシランを白金含量3wtの白金ビニルシロキサン錯体イソプロパノール溶液150ppmを添加して反応させ、末端にトリメトキシシリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体A1を得た。得られた末端にトリメトキシシリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体A1の分子量をGPCにより測定した結果、ピークトップ分子量は25000、分子量分布1.3であった。H1-NMR測定により末端のトリメトキシシリル基は1分子あたり1.7個であった。合成例2攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計および環流冷却器を備えたフラスコに、エチレングリコールを開始剤とし、亜鉛ヘキサシアノコバルテート-グライム錯体触媒の存在下、プロピレンオキシドを反応させて得られた水酸基価換算分子量11000、かつ分子量分布1.3のポリオキシプロピレンジオールを得た。得られたポリオキシプロピレントリオールにナトリウムメトキシドのメタノール溶液を添加し、加熱減圧下メタノールを留去してポリオキシプロピレントリオールの末端水酸基をナトリウムアルコキシドに変換し、ポリオキシアルキレン系重合体M2を得た。次に表1に示す配合割合にて、ポリオキシアルキレン系重合体M2に塩化アリルを反応させて、未反応の塩化アリルを除去し、精製して、末端にアリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体を得た。この末端にアリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体に対し、水素化ケイ素化合物であるトリメトキシシランを白金含量3wtの白金ビニルシロキサン錯体イソプロパノール溶液150ppmを添加して反応させ、末端にトリメトキシシリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体A2を得た。得られた末端にトリメトキシシリル基を有するポリオキシアルキレン系重合体A2の分子量をGPCにより測定した結果、ピークトップ分子量は12000、分子量分布1.3であった。H1-NMR測定により末端のトリメトキシシリル基は1分子あたり1.7個であった。表1において、各配合物質の配合量はgで示される。ポリオキシアルキレン系重合体M1~M2はそれぞれ合成例1~2で得られたポリオキシアルキレン系重合体M1~M2である。合成例3表2に示すように、撹拌装置、窒素ガス導入管、温度計および還流冷却管を備えたフラスコに、酢酸エチルを40.00g、メチルメタクリレート70.00g、2-エチルヘキシルメタクリレート東京化成工業株製30.00g、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン商品名:KBM503、信越化学工業株製12.00g、及び金属触媒としてチタノセンジクライド0.10gを仕込みフラスコ内に窒素ガスを導入しながらフラスコの内容物を80°Cに加熱した。ついで、充分に窒素ガス置換した3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン4.30gを撹拌下にフラスコ内に一気に添加した。3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン4.30gを添加後、撹拌中のフラスコ内の内容物の温度が80°Cに維持できるように、加熱及び冷却を4時間行った。さらに、充分に窒素ガス置換した3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン4.30gを撹拌下に5分かけてフラスコ内に追加添加した。3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン4.30g全量を追加添加後、撹拌中のフラスコ内の内容物の温度が90°Cに維持できるように、さらに冷却及び加温を行いながら、反応を4時間行った。合計で8時間5分間の反応後、反応物の温度を室温に戻し、反応物にベンゾキノン溶液95THF溶液を20.00g添加して重合を停止し、トリメトキシシリル基を有するビニル系重合体A3を得た。ピークトップ分子量は4000、分子量分布は2.4であった。H1-NMR測定により含有されるトリメトキシシリル基は1分子あたり2.00個であった。表2において、各配合物質の配合量はgで示される。合成例4表3に示す配合割合にて、攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、及びオルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]を入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成し、チタン触媒G1を得た。得られたチタン触媒G1について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例5表3に示す配合割合にて、攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]、及びKBM-103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシランを入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成し、チタン触媒G2を得た。得られたチタン触媒G2について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例6~9表3に示す如く、配合物質の配合割合を変更した以外は合成例4と同様の方法により、チタン触媒G3~G6を得た。得られたチタン触媒G3~G6について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例10~15表3に示す如く、成分Dを変更した以外は合成例5と同様の方法により、チタン触媒G7~G12を得た。得られたチタン触媒G7~G12について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。表3において、各配合物質の配合量はgで示される。各配合物質の詳細は下記の通りである。KBM9659:信越化学工業株製の商品名、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート。TC-750:マツモトファインケミカル株製、商品名:オルガチックスTC-750、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート。KBM-103:信越化学工業株製の商品名、フェニルトリメトキシシラン。KBM-403:3-グリシドキシプロピルトリメトキシシランZ-6366:東レダウコーニング株製の商品名、メチルトリメトキシシラン。KBM-1003:信越化学工業株製の商品名、ビニルトリメトキシシラン。A-LINK登録商標35:モメンティブパフォーマンスマテリアルズジャパン合同会社製の商品名、3-イソシアネートプロピルトリメトキシシラン。KBM-503:信越化学工業株製の商品名、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン。合成例16表4に示す配合割合にて、攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製、N-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成し、チタン触媒G13を得た。得られたチタン触媒G13について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例17表4に示す配合割合にて、攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製、KBM-103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシラン、及びN-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成し、チタン触媒G14を得た。得られたチタン触媒G14について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例18表4に示す配合割合にて、攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製、及びKBM-103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシランを入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成した後、N-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを入れ、70°Cにて168時間加熱撹拌することにより熟成し、チタン触媒G15を得た。得られたチタン触媒G15について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例19~21表4に示す如く、成分Bの配合割合及び成分Dを変更した以外は合成例17と同様の方法により、チタン触媒G16~G18を得た。得られたチタン触媒G16~G18について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例22攪拌装置、窒素ガス導入管、温度計、滴下装置および環流冷却器を備えたフラスコに、3-アミノプロピルトリメトキシシラン商品名:Z-6610、東レダウコーニング株製100g、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン商品名:Z-6040、東レダウコーニング株製276g加え、50°Cにて72時間撹拌し、シラン化合物D-1を得た。得られたシラン化合物D-1について、FT-IRにて910cm-1付近のエポキシ基に起因するピークの消失を確認し、1140cm-1付近の2級アミンのピークを確認し、また、29Si-NMRより-60ppmから-70ppmに新たなピークの出現が確認できた。表4に示す如く、成分Bの配合割合を変更し、且つ成分Dを前記得られたシラン化合物D-1に変更した以外は合成例17と同様の方法により、チタン触媒G19を得た。得られたチタン触媒G19について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例231000cc三ツ口フラスコ中に、トリアリルイソシアヌレート日本化成株製100g、脱水トルエン和光純薬工業株式会社製400mLを投入し撹拌しながら、滴下漏斗にてトリメトキシシラン東京化成株製98gを滴下し、その後、白金-ジビニルテトラメチルシロキサン錯体チッソ株製0.6gを投入し、120°C、4時間、加熱反応を行なった。この反応は全て窒素雰囲気下にて行なった。その後、トルエン溶液を留去することにより下記式22で示されるシラン化合物B-1を得た。表4に示す如く、成分Bとして前記得られたシラン化合物B-1を用いた以外は合成例17と同様の方法により、チタン触媒G20を得た。得られたチタン触媒G20について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例24表4に示す如く、成分Bの配合割合を変更した以外は合成例5と同様の方法により、チタン触媒G21を得た。得られたチタン触媒G21について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例25表4に示す如く、成分Bの配合割合を変更した以外は合成例17と同様の方法により、チタン触媒G22を得た。得られたチタン触媒G22について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。合成例26表4に示す如く、成分Bの配合割合を変更した以外は合成例5と同様の方法により、チタン触媒G23を得た。得られたチタン触媒G23について、29Si-NMRよりピークの変化を確認した。表4において、各配合物質の配合量はgで示される。シラン化合物D-1は合成例22で得られたシラン化合物D-1であり、シラン化合物B-1は合成例23で得られたシラン化合物B-1であり、その他の各配合物質の詳細は下記の通りである。KBM9659:信越化学工業株製の商品名、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート。TC-750:マツモトファインケミカル株製、商品名:オルガチックスTC-750、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート。KBM-103:信越化学工業株製の商品名、フェニルトリメトキシシラン。KBM-403:3-グリシドキシプロピルトリメトキシシランZ-6366:東レダウコーニング株製の商品名、メチルトリメトキシシラン。N-11:JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィン。実施例1表5に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を45gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を20gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で35gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレートを2.9g、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製の商品名、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]を4.0g入れ、25°Cで脱気撹拌し、硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表6に、接着性の結果を表7に示した。実施例2表5に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を45gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を20gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で35gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、KBM9659信越化学工業株製、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレートを2.9g、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株製の商品名、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]を4.0g、KBM103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシランを5.0g入れ、25°Cで脱気撹拌し、硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表6に、接着性の結果を表7に示した。実施例3表5に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を45gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を20gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で35gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、合成例4で得たチタン触媒G1を6.9g入れ、25°Cで脱気撹拌し、硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表6に、接着性の結果を表7に示した。実施例4~7表5に示した如く、チタン触媒G1の代わりにチタン触媒G2~G5を所定量配合した以外は実施例3と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表6に、接着性の結果を表7に示した。表5において、各配合物質の配合量はgで示され、重合体A3は固形分換算の配合量で示される。重合体A1~A2はそれぞれ合成例1~2で得たポリオキシアルキレン系重合体A1~A2であり、重合体A3は合成例3で得たビニル系重合体A3であり、チタン触媒G1~G5はそれぞれ合成例4~8で得たチタン触媒G1~G5であり、その他の配合物質の詳細は下記の通りである。KBM9659:信越化学工業株製の商品名、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート。TC-750:マツモトファインケミカル株製、商品名:オルガチックスTC-750、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート。KBM-103:信越化学工業株製の商品名、フェニルトリメトキシシラン。比較例1~3表8に示した如く、配合物質を変更した以外は実施例2と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表9に、接着性の結果を表10に示した。比較例4表8に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を27gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を52gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で21gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、E表面処理炭酸カルシウムとしてカーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理炭酸カルシウム、一次粒子径電子顕微鏡0.05μmを20g、ホワイトンSB白石カルシウム株製、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μmを40g、老化防止剤としてノクラックCDを1g入れ、加熱100°C、脱気、撹拌を1時間し、室温25°Cまで戻し、F希釈剤としてN-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを10gと、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]を4.0g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表9に、接着性の結果を表10に示した。比較例5表8に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を27gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を52gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で21gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、E表面処理炭酸カルシウムとしてカーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理炭酸カルシウム、一次粒子径電子顕微鏡0.05μmを20g、ホワイトンSB白石カルシウム株製、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μmを40g、老化防止剤としてノクラックCDを1g入れ、加熱100°C、脱気、撹拌を1時間し、室温25°Cまで戻し、F希釈剤としてN-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを10gと、オルガチックスTC-750[マツモトファインケミカル株、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート]を4.0g、及びKBM-103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシランを5.0g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表9に、接着性の結果を表10に示した。表8において、各配合物質の配合量はgで示され、重合体A3は固形分換算の配合量で示される。重合体A1~A2はそれぞれ合成例1~2で得たポリオキシアルキレン系重合体A1~A2であり、その他の配合物質の詳細は下記の通りである。TC-750:マツモトファインケミカル株製、商品名:オルガチックスTC-750、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート。KBM-103:信越化学工業株製の商品名、フェニルトリメトキシシラン。ホワイトンSB:白石カルシウム株製の商品名、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μm。カーレックス300:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸、一次粒子径電子顕微鏡0.05μm。N-11:JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィン。KBM-903:信越化学工業株製の商品名、3-アミノプロピルトリメトキシシラン。老化防止剤:大内振興株製、商品名:ノクラックCD、4,4’-ビスα,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン。実施例8表11に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を45gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を20gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で35gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温25°Cまで冷却した。その後、F希釈剤としてアイソパーMを10g、合成例9で得たチタン触媒G6を8.9g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表12に、接着性の結果を表13に示した。実施例9~14表11に示した如く、チタン触媒G6の代わりにチタン触媒G7~G12を所定量配合した以外は実施例8と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表12に、接着性の結果を表13に示した。表11において、各配合物質の配合量はgで示され、重合体A3は固形分換算の配合量で示される。重合体A1~A2はそれぞれ合成例1~2で得たポリオキシアルキレン系重合体A1~A2であり、重合体A3は合成例3で得たビニル系重合体A3であり、チタン触媒G6~G12はそれぞれ合成例9~15で得たチタン触媒G6~G12であり、その他の配合物質の詳細は下記の通りである。アイソパーM:エクソンモービル有限会社製の商品名、イソパラフィン。実施例15表14に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を27gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を52gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で21gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、E充填剤としてホワイトンSB白石カルシウム株製、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μmを40g、E表面処理炭酸カルシウムとしてカーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理炭酸カルシウム、一次粒子径電子顕微鏡0.05μmを20g、老化防止剤としてノクラックCDを1g入れ、加熱100°C、脱気、撹拌を1時間し、室温25°Cまで戻し、合成例16で得たチタン触媒G13を20g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表15に、接着性の結果を表16に示した。実施例16表14に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を27gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を52gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で21gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、E充填剤としてホワイトンSB白石カルシウム株製、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μmを40g、E表面処理炭酸カルシウムとしてカーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理炭酸カルシウム、一次粒子径電子顕微鏡0.05μmを20g、老化防止剤としてノクラックCDを1g入れ、加熱100°C、脱気、撹拌を1時間し、室温25°Cまで戻し、合成例16で得たチタン触媒G13を20g、及びKBM103信越化学工業株製、フェニルトリメトキシシランを5.0g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表15に、接着性の結果を表16に示した。実施例17~23表14に示した如く、チタン触媒G13の代わりにチタン触媒G14~G20を所定量配合した以外は実施例15と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表15に、接着性の結果を表16に示した。表14において、各配合物質の配合量はgで示され、重合体A3は固形分換算の配合量で示される。重合体A1~A2はそれぞれ合成例1~2で得たポリオキシアルキレン系重合体A1~A2であり、重合体A3は合成例3で得たビニル系重合体A3であり、チタン触媒G13~G20はそれぞれ合成例16~23で得たチタン触媒G13~G20であり、その他の配合物質の詳細は下記の通りである。KBM-103:信越化学工業株製の商品名、フェニルトリメトキシシラン。ホワイトンSB:白石カルシウム株製の商品名、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μm。カーレックス300:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸、一次粒子径電子顕微鏡0.05μm。老化防止剤:大内振興株製、商品名:ノクラックCD、4,4’-ビスα,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン。実施例24表17に示すように、攪拌機、温度計、窒素導入口、モノマー装入管および水冷コンデンサーを装着した300mLのフラスコに、合成例1で得たポリオキシアルキレン系重合体A1を45gと合成例2で得たポリオキシアルキレン系重合体A2を35gと合成例3で得たビニル系重合体A3固形分換算で20gを混合した。混合物を加熱120°C、減圧脱気し、ビニル系重合体A3に含まれる残存モノマーおよび酢酸エチルの除去を行い、室温まで冷却した。その後、E表面処理炭酸カルシウムとしてカーレックス300丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理炭酸カルシウム、一次粒子径電子顕微鏡0.05μmを17.5g、MCコートS-1丸尾カルシウム株製、脂肪酸表面処理重質炭酸カルシウム、一次粒子径3.4μmを40g、老化防止剤としてノクラックCDを5g入れ、加熱100°C、脱気、撹拌を1時間し、室温25°Cまで戻し、F希釈剤としてN-11JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィンを10gと、合成例25で得たチタン触媒G21を11g入れ、さらに脱気撹拌し硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表18に、接着性の結果を表19に示した。実施例25~28表17に示すように配合物質を変更した以外は実施例24と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表18に、接着性の結果を表19に示した。実施例29表17に示した如く配合物質を変更した以外は実施例1と同様の方法により硬化性組成物を得た。該硬化性組成物の硬化性試験、及び貯蔵安定性試験の結果を表18に、接着性の結果を表19に示した。表17において、各配合物質の配合量はgで示され、重合体A3は固形分換算の配合量で示される。重合体A1~A2はそれぞれ合成例1~2で得たポリオキシアルキレン系重合体A1~A2であり、重合体A3は合成例3で得たビニル系重合体A3であり、チタン触媒G21~G23はそれぞれ合成例24~26で得たチタン触媒G21~G23であり、その他の配合物質の詳細は下記の通りである。KBM9659:信越化学工業株製の商品名、トリス3-トリメトキシシリルプロピルイソシアヌレート。TC-750:マツモトファインケミカル株製、商品名:オルガチックスTC-750、チタニウムジイソプロポキシビスエチルアセトアセテート。ホワイトンSB:白石カルシウム株製の商品名、重質炭酸カルシウム、平均粒子径2.2μm。カーレックス300:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸、一次粒子径電子顕微鏡0.05μm。MCコートS-1:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理重質炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸、一次粒子径3.4μm。MCコートP-1:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理重質炭酸カルシウム、処理剤:パラフィンワックス、一次粒子径3.3μm。MS-100M:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸樹脂酸、一次粒子径電子顕微鏡0.05μm。カルファイン200M:丸尾カルシウム株製の商品名、表面処理コロイド炭酸カルシウム、処理剤:脂肪酸、一次粒子径0.05μm。アルモリックスB316:アルモリックス株製の商品名、水酸化アルミニウム、平均粒子径18μm。N-11:JX日鉱日石エネルギー株製の商品名、ノルマルパラフィン。アイソパーM:エクソンモービル有限会社製の商品名、イソパラフィン。老化防止剤:大内振興株製、商品名:ノクラックCD、4,4’-ビスα,α-ジメチルベンジルジフェニルアミン。表5~表19に示した如く、実施例1~29では、接着性を付与しながら、貯蔵安定性、及び硬化遅延が改善されており、接着性、貯蔵安定性及び硬化性に優れた硬化性組成物が得られた。本願発明の硬化性組成物は、特に、Al等の金属に対しても優れた接着性を示した。"