光透過性を有する被記録媒体に、光透過性を有し、且つ紫外光の照射を受けることによって硬化する性質を有する液状体を液滴として吐出することによって、前記被記録媒体に前記液滴で第1ドットを形成する工程と、前記液状体を前記液滴として前記第1ドットに向けて吐出することによって、前記液滴で第2ドットを前記第1ドットに重ねて形成する工程と、前記第2ドットを形成する工程の後に、前記第1ドット及び前記第2ドットのうち少なくとも前記第2ドットに前記紫外光を照射する工程と、前記紫外光を照射する工程の後に、前記第1ドット及び前記第2ドットを撮像装置で撮像した結果に基づいて前記第2ドットを検出する工程と、を有する、ことを特徴とする検出方法。前記紫外光を照射する工程では、前記第2ドットが前記第1ドットの領域にわたって広がる前に前記第2ドットに前記紫外光を照射する、ことを特徴とする請求項1に記載の検出方法。前記第1ドットを形成する工程と、前記第2ドットを形成する工程との間に、前記第1ドットに前記紫外光を照射する工程を有する、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の検出方法。上記特許文献1に記載された方法によれば、インク滴を複数回にわたって重ねるように吐出して被記録媒体上に着弾させると、一回のみの吐出で被記録媒体上に形成したインク滴と比較して、周縁部で反射や屈折する光量が他の部位で反射や屈折する光量よりも多くなる。これにより、目視あるいはCCDカメラ等により検出しやすくすることができる。しかしながら、インク滴を複数回にわたって重ねて吐出する従来の方法では、さらなる検出精度の向上が困難であるという課題がある。本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。[適用例1]光透過性を有する被記録媒体に、光透過性を有し、且つ紫外光の照射を受けることによって硬化する性質を有する液状体を液滴として吐出することによって、前記被記録媒体に前記液滴で第1ドットを形成する工程と、前記液状体を前記液滴として前記第1ドットに向けて吐出することによって、前記液滴で第2ドットを前記第1ドットに重ねて形成する工程と、前記第2ドットを形成する工程の後に、前記第1ドット及び前記第2ドットのうち少なくとも前記第2ドットに前記紫外光を照射する工程と、前記紫外光を照射する工程の後に、前記第1ドット及び前記第2ドットを撮像装置で撮像した結果に基づいて前記第2ドットを検出する工程と、を有する、ことを特徴とする検出方法。この適用例の検出方法は、第1ドットを形成する工程と、第2ドットを形成する工程と、第2ドットに紫外光を照射する工程と、第2ドットを検出する工程と、を有する。第1ドットを形成する工程では、被記録媒体に液状体を液滴として吐出することによって、被記録媒体に液滴で第1ドットを形成する。被記録媒体は、光透過性を有する。また、液状体は、光透過性を有し、且つ紫外光の照射を受けることによって硬化する性質を有する。第2ドットを形成する工程では、液状体を液滴として第1ドットに向けて吐出することによって、液滴で第2ドットを第1ドットに重ねて形成する。第2ドットを形成する工程の後に、第2ドットに紫外光を照射する工程では、第1ドット及び第2ドットのうち少なくとも第2ドットに紫外光を照射する。紫外光を照射する工程の後に、第2ドットを検出する工程では、第1ドット及び第2ドットを撮像装置で撮像した結果に基づいて第2ドットを検出する。この検出方法では、第1ドット及び第2ドットのうち少なくとも第2ドットに紫外光を照射してから、第1ドット及び第2ドットを撮像装置で撮像するので、第2ドットを硬化させてから撮像することができる。この結果、第1ドット及び第2ドットを撮像装置で撮像した結果に基づいて、第2ドットを検出しやすくすることができる。これにより、ドットの検出精度を向上させやすくすることができる。[適用例2]上記の検出方法であって、前記紫外光を照射する工程では、前記第2ドットが前記第1ドットの領域にわたって広がる前に前記第2ドットに前記紫外光を照射する、ことを特徴とする検出方法。この適用例では、第2ドットが第1ドットの領域にわたって広がる前に第2ドットを硬化させやすくすることができるので、第1ドットと第2ドットとの境界を検出しやすくすることができる。[適用例3]上記の検出方法であって、前記第1ドットを形成する工程と、前記第2ドットを形成する工程との間に、前記第1ドットに前記紫外光を照射する工程を有する、ことを特徴とする検出方法。この適用例では、第1ドットを硬化させてから、第1ドットに重ねて第2ドットを形成することができるので、第2ドットを一層検出しやすくすることができる。図面を参照しながら、記録装置の1つである液滴吐出装置を例に、実施形態について説明する。なお、各図面において、それぞれの構成を認識可能な程度の大きさにするために、構成や部材の縮尺が異なっていることがある。本実施形態における液滴吐出装置1は、概略の構成を示す斜視図である図1に示すように、ワーク搬送装置3と、キャリッジ7と、キャリッジ搬送装置11と、撮像装置12と、を有している。キャリッジ7には、ヘッドユニット13と、2個の照射装置15とが設けられている。液滴吐出装置1では、ヘッドユニット13と基板などのワークWとの平面視での相対位置を変化させつつ、ヘッドユニット13から液状体を液滴として吐出させることによって、ワークWに液状体で所望のパターンを描画することができる。なお、図中のY方向はワークWの移動方向を示し、X方向は平面視でY方向とは直交する方向を示している。また、X方向及びY方向によって規定されるXY平面と直交する方向は、Z方向として規定される。このような液滴吐出装置1は、例えば、樹脂フィルムなどのように、液状体が浸透しにくい被記録媒体への描画に適用され得る。また、液滴吐出装置1を、例えば、液晶表示パネル等に用いられるカラーフィルターの製造や、有機ELElectroLuminescence装置の製造などに適用することもできる。赤、緑及び青の3色のフィルターエレメントを有するカラーフィルターの場合、液滴吐出装置1は、例えば、基板に赤、緑及び青の各着色層を形成する工程で好適に使用され得る。この場合、ヘッドユニット13から各着色層に対応する各液状体を、被記録媒体であるワークWに液滴として吐出させることによって、ワークWに赤、緑及び青のそれぞれのフィルターエレメントのパターンが描画される。また、有機EL装置の製造では、例えば、赤、緑及び青の画素ごとに、各色に対応する機能層有機層を形成する工程で好適に使用され得る。この場合、ヘッドユニット13から各色の機能層に対応する各液状体を、被記録媒体であるワークWに液滴として吐出させることによって、ワークWに赤、緑及び青のそれぞれの機能層のパターンが描画される。ここで、液滴吐出装置1の各構成について、詳細を説明する。ワーク搬送装置3は、図1に示すように、定盤21と、ガイドレール23aと、ガイドレール23bと、ワークテーブル25と、を有している。定盤21は、例えば石などの熱膨張係数が小さい材料で構成されており、Y方向に沿って延びるように据えられている。ガイドレール23a及びガイドレール23bは、定盤21の上面21a上に配設されている。ガイドレール23a及びガイドレール23bは、それぞれ、Y方向に沿って延在している。ガイドレール23aとガイドレール23bとは、互いにX方向に隙間をあけた状態で並んでいる。ワークテーブル25は、ガイドレール23a及びガイドレール23bを挟んで定盤21の上面21aに対向した状態で設けられている。ワークテーブル25は、定盤21から浮いた状態でガイドレール23a及びガイドレール23b上に載置されている。ワークテーブル25は、ワークWが載置される面である載置面25aを有している。載置面25aは、定盤21側とは反対側上側に向けられている。ワークテーブル25は、ガイドレール23a及びガイドレール23bによってY方向に沿って案内され、定盤21上をY方向に沿って往復移動可能に構成されている。ワークテーブル25は、図示しない移動機構及び動力源によって、Y方向に往復動可能に構成されている。移動機構としては、例えば、ボールねじやリニアガイドなどを利用した機構が採用され得る。また、本実施形態では、ワークテーブル25をY方向に沿って移動させるための動力源として、図示しないワーク搬送モーターが採用されている。ワーク搬送モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。ワーク搬送モーターからの動力は、移動機構を介してワークテーブル25に伝達される。これにより、ワークテーブル25は、ガイドレール23a及びガイドレール23bに沿って、すなわちY方向に沿って往復移動することができる。つまり、ワーク搬送装置3は、ワークテーブル25の載置面25aに載置されたワークWを、Y方向に沿って往復移動させることができる。ヘッドユニット13は、キャリッジ7を図1中のA視方向に見たときの正面図である図2に示すように、ヘッドプレート31と、吐出ヘッド33と、を有している。吐出ヘッド33は、底面図である図3に示すように、ノズル面35を有している。ノズル面35には、複数のノズル37が形成されている。なお、図3では、ノズル37をわかりやすく示すため、ノズル37が誇張され、且つノズル37の個数が減じられている。吐出ヘッド33において、複数のノズル37は、Y方向に沿って配列する4本のノズル列39を構成している。4本のノズル列39は、X方向に互いに隙間をあけた状態で並んでいる。各ノズル列39において、複数のノズル37は、Y方向に沿って所定のノズル間隔Pで形成されている。以下において、4本のノズル列39のそれぞれが識別される場合に、ノズル列39a、ノズル列39b、ノズル列39c及びノズル列39dという表記が用いられる。吐出ヘッド33において、ノズル列39aとノズル列39bとは、互いにY方向にP/2の距離だけずれている。ノズル列39c及びノズル列39dも、互いにY方向にP/2の距離だけずれている。2個の照射装置15は、図2に示すように、それぞれ、X方向にヘッドユニット13を挟んで互いに対峙する位置に設けられている。以下において、2個の照射装置15のそれぞれを識別する場合に、照射装置15a及び照射装置15bという表記が用いられる。照射装置15a及び照射装置15bは、それぞれ、紫外光41を発する光源43を有している。光源43からの紫外光41は、吐出ヘッド33から吐出された機能液53液状体の硬化を促進させる。機能液53は、紫外光41の照射を受けると、硬化が促進する。光源43としては、例えば、LED、LD、水銀ランプ、メタルハライドランプ、キセノンランプ、エキシマランプ等の種々の光源43が採用され得る。なお、本実施形態では、光源43のY方向における長さは、吐出ヘッド33のノズル列39を網羅する長さに設定されている。なお、照射装置15aの光源43と、照射装置15bの光源43とは、それぞれ、吐出ヘッド33のノズル面35がX方向に沿って描く軌跡に、平面視で重なっている。吐出ヘッド33は、図2中のB-B線における断面図である図4に示すように、ノズルプレート46と、キャビティープレート47と、振動板48と、複数の圧電素子49と、を有している。ノズルプレート46は、ノズル面35を有している。複数のノズル37は、ノズルプレート46に設けられている。キャビティープレート47は、ノズルプレート46のノズル面35とは反対側の面に設けられている。キャビティープレート47には、複数のキャビティー51が形成されている。各キャビティー51は、各ノズル37に対応して設けられており、対応する各ノズル37に連通している。各キャビティー51には、図示しないタンクから機能液53が供給される。振動板48は、キャビティープレート47のノズルプレート46側とは反対側の面に設けられている。振動板48は、Z方向に振動縦振動することによって、キャビティー51内の容積を拡大したり、縮小したりする。複数の圧電素子49は、それぞれ、振動板48のキャビティープレート47側とは反対側の面に設けられている。各圧電素子49は、各キャビティー51に対応して設けられており、振動板48を挟んで各キャビティー51に対向している。各圧電素子49は、駆動信号に基づいて、伸長する。これにより、振動板48がキャビティー51内の容積を縮小する。このとき、キャビティー51内の機能液53に圧力が付与される。その結果、ノズル37から、機能液53が液滴55として吐出される。吐出ヘッド33による液滴55の吐出法は、インクジェット法の1つである。インクジェット法は、塗布法の1つである。上記の構成を有する吐出ヘッド33は、図2に示すように、ノズル面35がヘッドプレート31から突出した状態で、ヘッドプレート31に支持されている。キャリッジ7は、図2に示すように、ヘッドユニット13を支持している。ここで、ヘッドユニット13は、ノズル面35がZ方向の下方に向けられた状態でキャリッジ7に支持されている。上記により、被記録媒体であるワークWには、吐出ヘッド33から機能液53が塗布され得る。なお、本実施形態では、縦振動型の圧電素子49が採用されているが、機能液53に圧力を付与するための加圧手段は、これに限定されず、例えば、下電極と圧電体層と上電極とを積層形成した撓み変形型の圧電素子も採用され得る。また、加圧手段としては、振動板と電極との間に静電気を発生させて、静電気力によって振動板を変形させてノズルから液滴を吐出させるいわゆる静電式アクチュエーターなども採用され得る。さらに、発熱体を用いてノズル内に泡を発生させ、その泡によって機能液に圧力を付与する構成も採用され得る。本実施形態では、機能液53として、光の照射を受けることによって硬化が促進する機能液53が採用されている。本実施形態では、機能液53の硬化を促進させる光として紫外光41が採用されている。機能液53は、樹脂材料、光重合開始剤及び溶媒を、成分として含んでいる。これらの成分に、顔料や染料等の色素や、親液性や撥液性等の表面改質材料などの機能性材料を添加することによって固有の機能を有する機能液53を生成することができる。顔料や染料等の色素を含有する機能液53は、例えば、ワークWに描画する画像を形成するための機能液53として採用され得る。以下において、ワークWに描画する画像を形成するための機能液53は、画像塗料と呼ばれる。また、機能液53の成分としての樹脂材料に、例えば、アクリル系の樹脂材料などの光透過性を有する樹脂材料を採用することによって、光透過性を有する機能液53を構成することができる。このような光透過性を有する機能液53は、例えば、クリアインクとしての用途が考えられる。以下において、光透過性を有する機能液53は、透光塗料と呼ばれる。クリアインクの用途としては、例えば、画像を被覆するオーバーコート層としての用途や、画像を形成する前の下地層としての用途などが考えられる。以下において、下地層として適用される機能液53は、下地塗料と呼ばれる。下地塗料としては、透光塗料だけでなく、透光塗料に種々の顔料を添加した機能液53を採用することもできる。例えば、白色を呈する機能液53や、金属的な光沢メタリックを示す機能液53なども、下地塗料として採用され得る。機能液53における樹脂材料は、樹脂膜を形成する材料である。このような樹脂材料としては、常温で液状であり、重合させることによってポリマーとなる材料であれば特に限定されない。樹脂材料としては、粘性が小さいものが好ましく、オリゴマーの形態であるのが好ましい。さらに、樹脂材料としては、モノマーの形態であることが一層好ましい。光重合開始剤は、ポリマーの架橋性基に作用して架橋反応を進行させる添加剤である。光重合開始剤としては、例えば、ベンジルジメチルケタールなどが採用され得る。本実施形態では、光重合開始剤として、ラジカル型の光重合開始剤が採用されている。ラジカル型の光重合開始剤としては、例えば、チバジャパン株社製のイルガキュア819などが採用され得る。溶媒は、樹脂材料の粘度を調整するためのものである。キャリッジ搬送装置11は、図1に示すように、架台101と、ガイドレール103と、を有している。架台101は、X方向に延在しており、ワーク搬送装置3をX方向にまたいでいる。架台101は、ワークテーブル25の定盤21側とは反対側で、ワーク搬送装置3に対向している。架台101は、一対の支柱107によって支持されている。一対の支柱107は、定盤21を挟んでX方向に互いに対峙する位置に設けられている。なお、以下においては、一対の支柱107のそれぞれを識別する場合に、支柱107a及び支柱107bという表記が用いられる。支柱107a及び支柱107bは、それぞれ、ワークテーブル25よりもZ方向の上方に突出している。これにより、架台101とワークテーブル25との間には、隙間が保たれている。ガイドレール103は、架台101の定盤21側に設けられている。ガイドレール103は、X方向に沿って延在しており、架台101のX方向における幅にわたって設けられている。前述したキャリッジ7は、ガイドレール103に支持されている。キャリッジ7がガイドレール103に支持された状態において、吐出ヘッド33のノズル面35は、Z方向においてワークテーブル25側に向いている。キャリッジ7は、ガイドレール103によってX方向に沿って案内され、X方向に往復動可能な状態でガイドレール103に支持されている。なお、平面視で、キャリッジ7がワークテーブル25に重なっている状態において、ノズル面35とワークテーブル25の載置面25aとは、互いに隙間を保った状態で対向する。キャリッジ7は、図示しない移動機構及び動力源によって、X方向に往復動可能に構成されている。移動機構としては、例えば、ボールねじやリニアガイドなどを利用した機構が採用され得る。また、本実施形態では、キャリッジ7をX方向に沿って移動させるための動力源として、図示しないキャリッジ搬送モーターが採用されている。キャリッジ搬送モーターとしては、ステッピングモーター、サーボモーター、リニアモーターなどの種々のモーターが採用され得る。キャリッジ搬送モーターからの動力は、移動機構を介してキャリッジ7に伝達される。これにより、キャリッジ7は、ガイドレール103に沿って、すなわちX方向に沿って往復移動することができる。つまり、キャリッジ搬送装置11は、キャリッジ7に支持されたヘッドユニット13を、X方向に沿って往復移動させることができる。上記の構成を有する液滴吐出装置1では、吐出ヘッド33をワークWに対向させた状態で、吐出ヘッド33とワークWとを相対的に往復移動させながら、吐出ヘッド33から液滴55を吐出させることによって、ワークWへのパターンの描画が行われる。撮像装置12は、定盤21のY方向における一端側に設けられている。撮像装置12は、ワークWに吐出された液滴55がワークW上に形成するドットを撮像する装置である。撮像装置12は、カメラ111と、図示しない同軸落射照明と、を有している。カメラ111は、図示しない撮像素子を有している。撮像素子としては、例えば、CCDChargeCoupledDeviceなどが採用され得る。同軸落射照明は、カメラ111の光軸に対して同軸でワークW側を照明する。カメラ111によるドットの撮像は、同軸落射照明を点灯させた状態で行われる。カメラ111は、支柱121の梁部121aからZ方向の下方に向かって吊り下げられている。支柱121は、定盤21のY方向における一端側に設けられており、平面視で、X方向に定盤21をまたいでいる。カメラ111は、平面視で、定盤21に重なる位置に設けられている。なお、ワークテーブル25とカメラ111とが平面視で互いに重畳した状態において、ワークテーブル25とカメラ111との間に隙間が保たれている。上記の構成により、ワークテーブル25は、平面視で、カメラ111に重畳し得る。このため、ワークWに形成されたドットをカメラ111を介して撮像することができる。液滴吐出装置1では、吐出動作を実施したにもかかわらず、ノズル37から液滴55が吐出されないというドット抜け現象が発生することがある。ドット抜け現象は、例えば、ノズル37の目詰まりなどによって発生することがある。ドット抜け現象が発生すると、描画における品位が低下することがある。本実施形態の液滴吐出装置1では、撮像装置12でドットを検出することによって、ドット抜け現象の発生の有無を把握することができる。実施例上述した液滴吐出装置1において、ドットを検出する方法について説明する。実施例における検出方法は、図5に示すように、第1ドット形成工程S1と、第2ドット形成工程S2と、露光工程S3と、撮像工程S4と、検出工程S5と、を有している。ここで、実施例では、被記録媒体であるワークWとして光透過性を有するワークWを採用した。また、機能液53として光透過性を有する機能液53クリアインクを採用した。なお、実施例においても、機能液53として、紫外光41の照射を受けることによって硬化が促進する機能液53を採用した。第1ドット形成工程S1では、まず、ワークテーブル25に載置されたワークWと吐出ヘッド33とを対向させた状態で、ワークテーブル25及びキャリッジ7を静止させる。次いで、吐出ヘッド33の特定のノズル37からワークWに向けて機能液53を液滴55として吐出させる。これにより、ワークWには、液滴55が着弾することによって、図6aに示す第1ドット161が形成される。次いで、第2ドット形成工程S2において、第1ドット161を形成したノズル37と同じノズル37で、ワークWの第1ドット161側から第1ドット161に向けて機能液53を液滴55として吐出させる。これにより、第1ドット161上には、液滴55が着弾することによって、図6bに示す第2ドット163が形成される。次いで、露光工程S3において、照射装置15図2から、第1ドット161及び第2ドット163に向けて、紫外光41を照射する。次いで、撮像工程S4において、撮像装置12図1とワークWを対向させた状態で、撮像装置12によって第1ドット161及び第2ドット163を撮像する。次いで、検出工程S5では、第1ドット161及び第2ドット163を撮像した結果から、第2ドット163を検出する。第2ドット163の検出には、画像認識技術が活用される。このときに、第2ドット163が検出されれば、ドット抜けが発生していないと判定される。他方で、第2ドット163を検出することができなければ、ドット抜けが発生していると判定される。実施例1第2ドット163を形成してから約10秒後に、第1ドット161及び第2ドット163に紫外光41を照射した露光工程S3を実施した。実施例1における第2ドット163を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第2ドット163を検出することができ、ドット抜けが発生していないと判定された。実施例2第2ドット163を形成してから約30秒後に、第1ドット161及び第2ドット163に紫外光41を照射した露光工程S3を実施した。実施例2における第2ドット163を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第2ドット163を検出することができ、ドット抜けが発生していないと判定された。実施例3第2ドット163を形成してから約60秒後に、第1ドット161及び第2ドット163に紫外光41を照射した露光工程S3を実施した。実施例3における第2ドット163を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第2ドット163を検出することができ、ドット抜けが発生していないと判定された。比較例1比較例1について説明する。比較例1における検出方法は、実施例における検出方法図5と同様である。ここで、比較例1においても、被記録媒体であるワークWとして光透過性を有するワークWを採用した。また、機能液53として光透過性を有する機能液53クリアインクを採用した。なお、比較例1においても、機能液53として、紫外光41の照射を受けることによって硬化が促進する機能液53を採用した。比較例1では、第2ドット163を形成してから約120秒後に、第1ドット161及び第2ドット163に紫外光41を照射した露光工程S3を実施した。比較例1における第2ドット163を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第2ドット163を検出することができなかった。このため、比較例1では、ドット抜けが発生していると判定された。比較例2比較例2について説明する。比較例2における検出方法は、図7に示すように、第1ドット形成工程S1と、第2ドット形成工程S2と、撮像工程S4と、検出工程S5と、を有している。ここで、比較例2においても、被記録媒体であるワークWとして光透過性を有するワークWを採用した。また、機能液53として光透過性を有する機能液53クリアインクを採用した。なお、比較例2においても、機能液53として、紫外光41の照射を受けることによって硬化が促進する機能液53を採用した。なお、比較例2における検出方法図7は、実施例における検出方法図5の露光工程S3が省略されていることを除いて、実施例における検出方法図5と同様である。このため、以下においては、比較例2における検出方法図7の詳細な説明を省略する。比較例2における第2ドット163を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第2ドット163を検出することができなかった。このため、比較例2では、ドット抜けが発生していると判定された。比較例3比較例3について説明する。比較例3における検出方法は、図7に示す比較例2の検出方法から、第2ドット形成工程S2が省略されている。つまり、比較例3における検出方法は、第1ドット形成工程S1と、撮像工程S4と、検出工程S5と、を有している。ここで、比較例3においても、被記録媒体であるワークWとして光透過性を有するワークWを採用した。また、機能液53として光透過性を有する機能液53クリアインクを採用した。なお、比較例3においても、機能液53として、紫外光41の照射を受けることによって硬化が促進する機能液53を採用した。比較例3における第1ドット161を撮像した結果から、ドット抜けの判定を実施した。その結果、第1ドット161を検出することができなかった。このため、比較例3では、ドット抜けが発生していると判定された。実施例1の第1ドット161及び第2ドット163の状態を、図8に示す。図8aは、平面図であり、図8bは、図8a中のD-D線における断面図である。実施例1では、第2ドット163は、図8aに示すように、第1ドット161の領域内に納まっている。また、第2ドット163は、図8bに示すように、第1ドット161に比較して、高く盛り上がっている。これらの状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第2ドット163の縁部163aを画像認識することができたと推察される。実施例2の第1ドット161及び第2ドット163の状態を、図9に示す。図9aは、平面図であり、図9bは、図9a中のE-E線における断面図である。実施例2では、第2ドット163は、図9aに示すように、第1ドット161の領域内に納まっている。また、第2ドット163は、図9bに示すように、第1ドット161に比較して、高く盛り上がっている。これらの状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第2ドット163の縁部163aを画像認識することができたと推察される。実施例3の第1ドット161及び第2ドット163の状態を、図10に示す。図10aは、平面図であり、図10bは、図10a中のF-F線における断面図である。実施例3では、第2ドット163は、図10aに示すように、第1ドット161の領域内に納まっている。また、第2ドット163は、図10bに示すように、第1ドット161に比較して、高く盛り上がっている。これらの状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第2ドット163の縁部163aを画像認識することができたと推察される。比較例1の第1ドット161及び第2ドット163の状態を、図11に示す。図11aは、平面図であり、図11bは、図11a中のG-G線における断面図である。比較例1では、第2ドット163は、図11aに示すように、第1ドット161の領域と略同等の領域に広がっている。また、第2ドット163は、図11bに示すように、第1ドット161と略同等の盛り上がりを呈している。これらの状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第2ドット163の縁部163aを明確に画像認識することができなかったと推察される。比較例2の第1ドット161及び第2ドット163の状態を、図12に示す。図12aは、平面図であり、図12bは、図12a中のH-H線における断面図である。比較例2では、第2ドット163は、図12aに示すように、第1ドット161の領域と略同等の領域に広がっている。また、第2ドット163は、図12bに示すように、第1ドット161と略同等の盛り上がりを呈している。これらの状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第2ドット163の縁部163aを明確に画像認識することができなかったと推察される。比較例3の第1ドット161の状態を、図13に示す。図13aは、平面図であり、図13bは、図13a中のJ-J線における断面図である。比較例3では、第1ドット161は、図12bに示すように、実施例1~実施例3並びに比較例1及び比較例2のそれぞれにおける第2ドット163に比較して、盛り上がりが極めて低い。この状況から、撮像装置12によって撮像した結果に基づいて、第1ドット161の縁部を明確に画像認識することができなかったと推察される。つまり、上記の状況から、比較例3では、ワークWと第1ドット161との境界を画像認識することができなかったと推察される。上述したように、第1ドット161に第2ドット163を形成してから第2ドット163に紫外光41を照射することによって、第1ドット161と第2ドット163との境界を検出しやすくすることができる。これにより、ドットの検出精度を向上させることができる。なお、上述した検出方法図5では、第2ドット163の領域が第1ドット161の領域にわたって広がる前に、第2ドット163に紫外光41を照射することが好ましい。これにより、第1ドット161と第2ドット163との境界を検出しやすくすることができる。なお、上述した検出方法図5では、第1ドット161に第2ドット163を形成してから第2ドット163に紫外光41を照射する方法が採用されている。しかしながら、検出方法は、これに限定されず、第1ドット161に紫外光41を照射した後に、第1ドット161に第2ドット163を形成してから第2ドット163に紫外光41を照射する方法も採用され得る。つまり、図5に示す第1ドット形成工程S1と第2ドット形成工程S2との間に、新たな露光工程を設ける検出方法も採用され得る。この方法によれば、第1ドット161を構成する機能液53と、第2ドット163を構成する機能液53とが混じり合うことを避けやすくすることができる。この結果、第1ドット161と第2ドット163との境界を一層検出しやすくすることができる。これにより、ドットの検出精度を一層向上させることができる。