処理エリア、再生エリア、パージエリアを含む複数のエリアに分割され、処理エア中の水分を吸着する吸着ロータと、前記吸着ロータに吸着された水分を脱離させるための再生エアを加熱する加熱ヒータと、前記吸着ロータを回転駆動させる回転駆動手段とを有する除湿装置において、二次側に供給される給気エア量を検出する給気エア量検出手段と、前記吸着ロータの前記処理エリアを通過する前の位置において前記処理エアの絶対湿度を検出する湿度検出手段と、前記回転駆動手段によって回転される前記吸着ロータの回転速度を制御する回転速度制御手段と、前記湿度検出手段で検出された処理エアの絶対湿度、及び、前記給気エア量検出手段で検出された給気エア量と、予め設定される給気露点温度の設定値とに基づいて再生エア量を演算し、前記演算結果に基づいて前記再生エア量を制御する再生エア量制御手段と、を備えることを特徴とする除湿装置。前記処理エアが前記吸着ロータを通過する前の位置に配設されて前記処理エリアの面積を可変とし、前記給気エア量に対応して前記処理エリアの面積を増減変更する処理エリア面積制御手段をさらに備えることを特徴とする請求項1記載の除湿装置。前記給気エア量検出手段によって検出される前記給気エア量と前記湿度検出手段によって検出される前記絶対湿度とに基づいて、前記回転速度制御手段による前記吸着ロータの回転速度、前記再生エア量制御手段による前記再生エア量、及び、前記処理エリア面積制御手段による前記処理エリアの面積がそれぞれ設定されることを特徴とする請求項1又は2記載の除湿装置。前記処理エリア面積制御手段は、前記給気エア量検出手段によって検出される前記給気エア量に基づいて処理エリア通過面速度が所定値となるように前記処理エリアの面積を設定し、且つ、前記回転速度制御手段は、前記設定された処理エリア面積に対応して所定の回転速度に設定することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の除湿装置。前記処理エリア面積制御手段は、前記処理エリアの上流側に配置され前記処理エリアを通過する処理エアを遮蔽する遮蔽機構からなり、前記処理エリアを遮蔽する領域の増減変更によって前記処理エリアの面積が設定されることを特徴とする請求項2記載の除湿装置。前記処理エリアにおいて、前記パージエリア側から前記吸着ロータの回転方向に変位させて遮蔽領域を増大させることにより前記処理エリアの面積が減少し、一方、前記吸着ロータの回転方向と反対方向に変位させて遮蔽領域を減少させることにより前記処理エリアの面積が増大することを特徴とする請求項5記載の除湿装置。処理エリア、再生エリア、パージエリアを含む複数のエリアに分割され、処理エア中の水分を吸着する吸着ロータと、前記吸着ロータに吸着された水分を脱離させるための再生エアを加熱する加熱ヒータと、前記吸着ロータを回転駆動させる回転駆動手段とを有する除湿装置において、前記処理エアが前記吸着ロータを通過する前の位置に配設され、前記吸着ロータの前記処理エリアの一部を遮蔽することで前記処理エリアの面積を可変とする処理エリア面積制御手段を備え、前記処理エリア面積制御手段は、二次側に供給される給気エア量に対応して前記処理エリアの面積を増減変更することを特徴とする除湿装置。処理エリア、再生エリア、パージエリアを含む複数のエリアに分割され、処理エア中の水分を吸着する吸着ロータと、前記吸着ロータに吸着された水分を脱離させるための再生エアを加熱する加熱ヒータと、前記吸着ロータを回転駆動させる回転駆動手段とを有する除湿装置の制御方法において、前記吸着ロータの前記処理エリアを通過する前の位置における前記処理エアの絶対湿度、及び、前記吸着ロータの一次側エアと二次側エアとの差圧に基づいて求められる二次側への給気エア量と、予め設定される給気露点温度の設定値とに基づいて再生エア量を演算し、前記演算結果に基づいて再生エア量を制御する工程と、前記給気エア量に基づいて前記吸着ロータの回転速度を演算し、前記演算結果に基づいて前記吸着ロータの回転速度を制御する工程と、を有することを特徴とする除湿装置の制御方法。処理エリア、再生エリア、パージエリアを含む複数のエリアに分割され、処理エア中の水分を吸着する吸着ロータと、前記吸着ロータに吸着された水分を脱離させるための再生エアを加熱する加熱ヒータと、前記吸着ロータを回転駆動させる回転駆動手段とを有する除湿装置の制御方法において、前記吸着ロータの通過前の一次側エアと通過後の二次側エアとの差圧から求められる二次側への給気エア量に基づいて必要とされる前記処理エリアの面積を演算し、前記演算結果に基づいて前記処理エリアの一部を遮蔽することを特徴とする除湿装置の制御方法。しかしながら、特許文献1に開示された除湿装置では、再生エアの温度と除湿能力との関係、吸着ロータの回転速度と除湿能力との関係や再生エア量と除湿能力との関係等、種々の関係特性データを準備する必要があり、この準備が煩雑であると共に、その制御が複雑となる。本発明は、前記の点に鑑みてなされたものであり、複雑な制御を行うことがなく、再生エア量が変化した場合であっても二次側の給気露点温度を安定させることが可能な除湿装置及びその制御方法を提供することを目的とする。前記の目的を達成するために、本発明は、処理エリア、再生エリア、パージエリアを含む複数のエリアに分割され、処理エア中の水分を吸着する吸着ロータと、前記吸着ロータに吸着された水分を脱離させるための再生エアを加熱する加熱ヒータと、前記吸着ロータを回転駆動させる回転駆動手段とを有する除湿装置において、二次側に供給される給気エア量を検出する給気エア量検出手段と、前記吸着ロータの前記処理エリアを通過する前の位置において前記処理エアの絶対湿度を検出する湿度検出手段と、前記回転駆動手段によって回転される前記吸着ロータの回転速度を制御する回転速度制御手段と、前記湿度検出手段で検出された処理エアの絶対湿度、及び、前記給気エア量検出手段で検出された給気エア量と、予め設定される給気露点温度の設定値とに基づいて再生エア量を演算し、前記演算結果に基づいて前記再生エア量を制御する再生エア量制御手段と、を備えることを特徴とする除湿装置とする。また、前記除湿装置の制御方法とする。本発明によれば、再生エア量制御手段は、湿度検出手段で検出された処理エアの絶対湿度、及び、給気エア量検出手段で検出された給気エア量と、予め設定される給気露点温度の設定値とに基づいて再生エア量を演算し、この演算結果に基づいて再生エア量を制御することができる。従って、複雑な制御を行うことがなく、再生エア量が変化した場合であっても二次側の給気露点温度を安定させることができる。本発明では、複雑な制御を行うことがなく、再生エア量が変化した場合であっても二次側の給気露点温度を安定させることが可能な除湿装置及びその制御方法を得ることができる。次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態に係る除湿装置を模式的に示す構成図である。図1に示すように、本実施形態に係る除湿装置10は、内部に設けられた図示しない除湿材によって通気通過する処理エア中の水分を吸着する吸着ロータ12と、処理エアを送給する処理ファン14a及び前記処理ファン14aを駆動制御するインバータ14bと、前記吸着ロータ12内の水分を脱離するための再生エアを送給する再生ファン16a及び前記再生ファン16aを駆動制御するインバータ16bと、水分の脱離に用いる再生エアを所定温度に加熱する加熱ヒータ18と、前記吸着ロータ12を所望の回転速度で矢印A方向に回転駆動させるモータ回転駆動手段20とを備えて構成されている。なお、前記モータ20は、後記するコントローラ32と電気的に接続され前記コントローラ32から出力される回転速度制御信号に基づいてモータ20の回転速度を制御する図示しないドライバを含み、前記コントローラ32及びドライバによって吸着ロータ12の回転速度を制御する回転速度制御手段が構成される。さらに、除湿装置10は、装置内に導入された外部エア外気;OpenAirをプレ冷却するための冷却コイル22aと、吸着ロータ12で除湿された給気エアドライエアを冷却する他の冷却コイル22bと、二次側に供給される給気エア量に対応して吸着ロータ12の遮蔽面積を可変とする遮蔽機構処理エリア面積制御手段24と、吸着ロータ12後記する処理エリア36を処理エアが通気通過する前の位置上流側において前記処理エアの温度と絶対湿度を検出する温湿度センサ湿度検出手段26と、吸着ロータ12を通過する前の処理エアの圧力と前記吸着ロータ12を通過した後の処理エアの圧力との差圧を測定する差圧計28と、図示しない被空調室ドライルームに供給される給気エア二次側エアの露点温度を検出する露点センサ30と、前記モータ20の回転速度を制御すると共に、再生エア量等を演算制御するコントローラ回転速度制御手段、再生エア量制御手段32とを有する。なお、コントローラ32には、温湿度センサ26によって検出された温度及び絶対湿度の検出信号や露点センサ30からの検出信号が入力されると共に、差圧計28で検出された差圧検出信号が入力され、コントローラ32は、これらの検出信号等に基づいて所定の制御を行う。なお、差圧計28及びコントローラ32は、給気エア量検出手段として機能するものである。また、コントローラ32は、処理ファン14aを駆動制御するインバータ14bと電気的に接続され、インバータ14bに入力される制御信号によって処理ファン14aを制御することにより、処理エアのエア量二次側に供給されるエアのエア量を制御することができる。さらに、コントローラ32は、再生ファン16aを駆動制御するインバータ16bと電気的に接続され、インバータ16bに入力される制御信号によって再生ファン16bを制御することにより、再生エアのエア量を制御することができる。さらにまた、コントローラ32は、加熱ヒータ18に対して加熱制御信号を出力して前記加熱ヒータ18によって加熱される再生エアの加熱温度を所定温度に制御することができる。吸着ロータ12は、円盤状からなり、例えば、塩化リチウムやシリカゲルを含浸させたハニカム状の不織布からなる図示しない除湿材を内部に有し、後記するように、処理エアを軸方向に沿って通過させることで処理エアから水分を吸着除去する。また、吸着ロータ12の前後の部分には、図示しない仕切り板が設けられ、この仕切り板によって吸着ロータ12が3つのエリアに区分される。3つのエリアは、後記する処理用通路34の上流側から見て、時計回り方向に、処理エリア36、再生エリア38、パージエリア40の順序に配置される。また、吸着ロータ12は、その中心に連結されたモータ20のモータ軸を回転中心として回転自在に支持されている。コントローラ32から図示しないドライバへの回転速度制御信号によってモータ20を回転駆動させることにより、吸着ロータ12は、所定の回転速度で矢印A方向に沿って回転する。この結果、吸着ロータ12の内部に保持された図示しない除湿材は、処理エリア36→再生エリア38→パージエリア40→処理エリア36→再生エリア38の順序で循環して通過するように設けられている。処理エリア36には、上流側の一端が外気に連通して外部エア外気が導入され、下流側の他端が図示しない被空調室に連通する処理用通路42が接続される。この処理用通路42には、上流側から下流側に向かって、冷却コイル22a、処理ファン14a、温湿度センサ26、吸着ロータ12、他の冷却コイル22b、及び、露点センサ30がそれぞれ配置される。また、吸着ロータ12を間にした処理用通路42の前後には、前記したように、吸着ロータ12を通過する前の処理エアの圧力と吸着ロータ12を通過した後のドライエア給気エアの圧力との差圧を測定する差圧計28が設けられる。さらに、処理用通路42の上流側から分岐してパージエリア40及び再生エリア38に連通する再生用通路44が設けられる。この再生用通路44は、パージエリア40を通過した後、Uターンして再生エリア38を通過し、大気中に再生エアを排気する。再生用通路44には、パージエリア40を通過した再生エアを所定温度に加熱する加熱ヒータ18と、分岐点より上流側の処理用通路42を流通するエアを吸引して再生用通路44に沿ってエアを流通させる再生用ファン16a及びインバータ16bとが設けられる。なお、再生用通路44中において、処理用通路42の分岐点からパージエリア40を通過して加熱ヒータ18に接続される部分までは、パージ用通路としての機能を併有する。このパージ用通路では、パージエリア40を通過する除湿材がプレ冷却された処理エアによって冷却される。図2は、遮蔽機構の構成を示すものであり、図2aは、5枚の処理面積調整板が開いた状態を示す図、図2bは、5枚の処理面積調整板が積層された状態を示す図、図2cは、5枚のうちの2枚の処理面積調整板が開いた状態を示す図である。遮蔽機構24は、図2に示されるように、処理エリア36のパージエリア40側に設けられた扇形形状からなり、略円弧形状の複数の薄板からなる処理面積調整板24a~24eを中心で回動自在に軸支して構成される。この場合、扇形形状の中心角度を増減変更することにより、処理エアが通過する処理エリア36の面積を増減させることができる。なお、本実施形態では、5枚の処理面積調整板24a~24eを例示しているが、これに限定されるものではない。遮蔽機構24には、複数の処理面積調整板24a~24eを所定角度だけ開側又は閉側にスライド揺動変位させるアクチュエータACTが設けられる。このアクチュエータACTは、例えば、揺動形ロータリアクチュエータベーンを直接回転させるベーン形や、直線運動を回転運動に変換するラックピニオン形、ヨーク形、クランク形、スクリュー形や、リニアアクチュエータ等によって構成されるとよい。また、アクチュエータACTは、流体圧シリンダによって構成されるとよい。例えば、アクチュエータACT図2aの破線参照としてトラニオン形シリンダを用いた場合、ピストンロッドの先端部が処理面積調整板24a~24e側に連結されてピストンロッドの進退動作と一体的に処理面積調整板24a~24eが変位すると共に、シリンダチューブの端部がブラケットに軸着されたピンによって揺動自在に支持されるようにするとよい。この場合、複数の処理面積調整板24a~24eのスライド量に対応して、トラニオン形シリンダ全体がピンを支点として揺動するように設けられているとよい。また、各処理面積調整板24a~24eには、図示しない係止爪が設けられ、1つの処理面積調整板が円周方向に沿ってスライドしたときに隣接する他の処理面積調整板に係止爪が係合し隣接する所定面積調整板が連動してスライドするように設けられる。アクチュエータACTを駆動させることにより、複数の処理面積調整板24a~24eを開側又は閉側にスライドさせて遮蔽機構24によって遮蔽される処理エリア36の面積を調整することができる。また、複数の処理面積調整板24a~24eを操作者の手動操作によって開側又は閉側にスライドさせるようにしてもよい。なお、遮蔽機構24を構成する処理面積調整板24a~24eは、単数であってもよいが、複数枚で処理エリア36の遮蔽面積を増減変更可能とすることが好ましい。加えて、遮蔽面積がそれぞれ異なる複数の処理面積調整板を予め準備しておき、所望の遮蔽面積を有する単一の処理面積調整板を吸着ロータ12に対して交換可能に装着するようにしてもよい。また、遮蔽機構24は、処理用通路42の上流側で処理エアが吸着ロータ12の処理エリア36を通過する前側の位置上流側に設置される。この場合、遮蔽機構24と吸着ロータ12との離間間隔は、非接触状態で小さいほどよい。さらに、遮蔽機構24は、処理エリア36を遮蔽する場合、処理エリア36内でパージエリア40に近接する側から吸着ロータ12の回転方向矢印A方向に沿って複数の処理面積調整板24a~24eを開側にスライドさせることにより、処理面積調整板24a~24eで遮蔽される面積が増大して処理エリア36の面積が減少する図2a参照。一方、前記とは反対に吸着ロータ12の回転方向矢印A方向と逆方向に複数の処理面積調整板24a~24eを閉側にスライドさせることにより、処理面積調整板24a~24eで遮蔽される面積が減少して処理エリア36の面積が増大する図2b、c参照。換言すると、複数の処理面積調整板24a~24eのうち、スライドさせる処理面積調整板24a~24eの枚数をアクチュエータACTで適宜調整することにより、処理エリア36を遮蔽目隠しする面積を簡便に変更することができる。さらに、遮蔽機構24は、扇形形状に限定されるものではなく、例えば、吸着ロータ12の前の位置で処理用通路42を複数個に分岐させた図示しないマニホールド分岐管を配置し、各分岐管によって構成される分岐通路にバルブをそれぞれ設け、コントローラ32からの制御信号によって任意の分岐通路を開閉制御するようにしてもよい。この場合、処理エアは、バルブが弁開状態にある分岐通路を通じて処理エリア36に供給され、バルブが弁閉状態にある分岐通路によって処理エリア36が遮蔽される。さらにまた、吸着ロータ12の前に単数又は複数のスリットを有する2枚の図示しない遮蔽板を重畳させ、2枚の遮蔽板を相対的に変位させることによって、スリットの開口面積を増減変更させるようにしてもよい。この場合、処理エアは、2枚の遮蔽板の開口するスリットを通じて処理エリア36に供給され、スリットの開口以外の部分によって処理エリア36が遮蔽される。次に、図3に基づいて、遮蔽機構24の作用効果について説明する。図3aは、吸着ロータの処理エリアの面積を最大にした最大面積例を示す説明図、図3bは、吸着ロータの処理エリアの面積を最小にした最小面積例を示す説明図である。この最大面積例と最小面積例とでは、遮蔽機構24の処理面積調整板24a~24eで遮蔽される処理エリア36の面積が相違しているだけであり、その他の構成は同一である。また、図3中における矢印Aは、吸着ロータ12の回転方向を示している。さらに、最大面積例と最小面積例において、モータ20によって駆動される吸着ロータ12の回転速度は、定格回転速度でそれぞれ同一に設定されている。なお、説明の都合上、吸着ロータ12の処理エリア36において、パージエリア40側に最も近接する部分処理エリア36A図3中の網線部分を仮想的に設定して、この部分処理エリア36Aが矢印A方向へ回動していくものとして、以下説明する。最大面積例では、図3aに示されるように、吸着ロータ12における処理エリア36が中心角θ1で面積S1定格処理エリア面積に設定されている。また、最小面積例では、図3bに示されるように、処理エリア36が中心角θ1よりも小さい中心角θ2で面積S2に設定されているS1>S2。この場合、吸着ロータ12が所定の回転速度で矢印A方向に回動すると、最大面積例において、パージエリア40側に最も近接する部分処理エリア36Aが、処理エリア36内に存在している処理エリア滞在時間がT1となる。これに対して、最小面積例において、パージエリア40側遮蔽機構24側に最も近接する部分処理エリア36Aが、処理エリア36内に存在している処理エリア滞在時間が前記T1よりも短いT2となるT1>T2。このように、本実施形態では、遮蔽機構24を設けて処理エリア36の面積を最大から最小に変更することによりS1→S2、パージエリア40側に最も近接する部分処理エリア36Aの処理エリア滞在時間を短縮することができるT1→T2。例えば、吸着ロータ12の回転速度を定格回転速度よりも低速としてゆっくり回転させた場合、最小面積例では、吸着ロータ12を定格回転速度で回転させた場合と比較して、処理エリア36における水分飽和を回避して、処理エリア36における水分吸着能力を充分に維持することができる。換言すると、吸着ロータ12の回転速度を低下させた場合、図3aの最大面積例では、部分処理エリア36Aが再生エリア38に達する手前で当該部分処理エリア36Aの水分吸着能力が飽和して、処理エアを乾燥させずにそのまま素通りさせてしまい、この結果、給気エアドライエアの露点の低下を阻害してしまう。つまり、給気露点温度を上昇悪化させてしまう。この傾向は、吸着ロータ12の回転速度が低速になる共に顕著になる。一方、吸着ロータ12の回転速度を低下させた場合、低下させても、図3bの最小面積例では、部分処理エリア36Aの水分吸着能力が維持され、目的とした露点のドライエアを得ることができる。本実施形態では、処理エリア36の面積は、最大面積例のS1から最小面積例のS2までの間で可変であるが、固定でもよい。なお、遮蔽機構24の処理面積調整板24a~24eで遮蔽されているエリアは、吸着ロータ12への処理エアの通過が遮断されているため、常時、乾燥度が高い状態ドライ状態に保持されている。従って、例えば、給気エア量が低量状態から増量状態へ変化したとき、アクチュエータACTを付勢して処理面積調整板24a~24eを閉側矢印Aの回転方向と反対方向に変位させて遮蔽機構24による遮蔽面積を最小限とすることにより図2b参照、給気露点温度の上昇を抑制することができる。ちなみに、吸着ロータ12の回転速度を低下させた場合、再生エリア38の再生能力が増し、吸着ロータ12の除湿材を当該再生エリア38で充分再生することができる。本発明の実施形態に係る除湿装置10は、基本的に以上のように構成されるものであり、次にその動作並びに作用効果について説明する。先ず、図1に基づいて、除湿装置10におけるエアの流れを概略説明する。外部から導入された外気OAは、処理用通路42に沿って流通し冷却コイル22aを通過してプレ除湿された後、遮蔽機構24で遮蔽されていない吸着ロータ12の処理エリア36に導入される。この処理エリア36では、エア中の水分が吸着ロータ12に保持されている除湿材例えば、シリカゲル、ゼオライト等で吸着除去されたドライエアが生成される。処理エリア36を通過したドライエアは、低露点となった給気エアSAとして図示しない被空調室に供給される。このようにして予め設定された給気露点温度に対応して所定量の給気エアドライエアを図示しない被空調室に供給することにより、被空調室内の環境を所望の露点温度で低湿度化することができる。同時に、処理用通路42の途中から分岐する再生用通路44を介して導入された再生用エアは、パージエリア40を通過した後、加熱ヒータ18で所定温度に加熱される。この所定温度に加熱された再生用エアは、再生エリア38を通過することによって吸着した水分を吸着ロータ12から脱離させ、吸着ロータ12の吸着能力を回復させることができる。再生エリア38を通過した再生用エアは、大気中に排気エアEAとして排気される。ところで、従来から、除湿装置10の設計は、被空調室ドライルーム内で必要な露点温度と被空調室内の在室人数による湿度負荷に基づいて目標となる給気エア量を決定し、除湿装置10に導入される外気の湿度が一番高くなる夏季の条件でも、給気露点温度が満足するように再生エア量を決定している。また、被空調室内の低湿度エアを他の被空調室内へ再利用することで、除湿装置10に導入される給気エア量を削減し、省エネルギを図るシステムが提案されている。この点に関し、例えば、特開2003-24737号公報には、再生出口のエア温度を検出して、再生出口のエア温度が一定となるように再生エアを加熱する加熱ヒータの容量発熱量を制御することが開示されている。この特開2003-24737号公報によれば、再生エアの温度を制御することのみで行われ、再生エア量を一定として省エネルギを実現することができるとしている。しかしながら、処理エアの出口側の露点温度は、再生エアの温度によって影響を受けるため、所定の処理エアの出口側の露点温度本実施形態でいえば、露点センサ30で計測される給気エアの露点温度を所定値に維持するためには、再生エアの温度を低下させることができない場合がある。特に、処理エアの出口側の露点温度が低露点温度である場合、再生エアの温度を低下させることが困難であり、省エネルギ効果が薄くなってしまうという問題がある。換言すると、処理エアの出口側の露点温度が低露点温度である場合要求される露点がシビアである場合、再生エアの温度をさらに低下させると吸着ロータ12からの水分の脱離が困難となるからである。つまり、再生エアの温度を低下させると、再生エリア38で吸着ロータ12の除湿材を充分再生することが困難となり、加熱ヒータ18の発熱量を増やさざるを得ないため、省エネルギ効果が薄くなってしまう。そこで、本実施形態では、遮蔽機構24の処理面積調整板24a~24eによって吸着ロータ12の処理エリア36の一部を遮蔽して処理エアが通過する処理エリア36の面積を減少させると共に、吸着ロータ12の回転速度を定格回転速度よりも低下させ、しかも、再生エア量を減少させる。このことにより、本実施形態では、処理エリア36での除湿材の水分飽和の回避、再生エリア38での除湿材の充分な再生、さらに、省エネルギを達成している。この点に関する除湿装置10の制御方法を、図4に示すフローチャートに基づいて説明する。図4は、本発明の実施形態に係る除湿装置の制御方法を示すフローチャートである。ステップS1において、各種データがコントローラ32に入力される。各種データは、各種センサから出力される検出値からなり、温湿度センサ26によって検出される吸着ロータ12の前の位置上流側における処理エアの乾球温度T及び相対湿度RHと、露点センサ30で検出される給気エアドライエアの給気露点温度DPSAと、差圧計28によって検出される一次側の処理エアの圧力と二次側の処理エア給気エアの圧力との差圧ΔPとを含む。なお、コントローラ32では、前記差圧計28からの差圧ΔPに基づいて、実測の給気エア量QSAが演算される。なお、前記の通り、目標となる給気エア量は、被空調室ドライルーム内で必要な露点温度と被空調室内の在室人数による湿度負荷等に基づいて設定されており、例えば、フィードバック制御等により、実測の給気エア量QSAが目標となる給気エア量に一致するように制御されているものとする。また、操作者は、コントローラ32に対して、給気露点温度の設定値DPSET、除湿装置10の定格運転状態をそれぞれ入力する。この定格運転状態の設定は、例えば、処理エリア36を通過する処理エアの通過面速度、処理エリア36の面積、処理エリア36の中心角の角度θ、及び、処理エリア36の通過時間等をそれぞれ入力することにより行われる。ステップS2において、コントローラ32は、ステップS1で求めた給気エア量QSAに基づいて処理面積調整板24a~24eの開度θ;中心角の角度を演算し、処理面積調整板24a~24eの開度θを設定する。具体的には、給気エア量QSAと処理エリア36を通過する処理エアの通過面速度から必要な処理エリア36の面積を算出し、これに基づいて、処理面積調整板24a~24eによって遮蔽可能な面積を算出し、処理面積調整板24a~24eの開度θを設定する。また、ステップS3において、コントローラ32は、ステップS1で求めた給気エア量QSAに基づいて吸着ロータ12の回転速度Vを演算し、吸着ロータ12の回転速度Vを設定する。具体的には、処理エリア36の中心角の角度θから所定の処理エリア滞在時間Tとなるように吸着ロータ12の回転速度Vを設定する。続いて、ステップS4において、コントローラ32は、露点センサ30によって検出した給気露点温度DPSAが、ステップS1で予め設定された給気露点温度の設定値DPSETよりも低いか否かを判定する。コントローラ32は、給気露点温度DPSAが給気露点温度の設定値DPSETよりも高いと判定したときステップS4→No、給気エアがウェット状態であるため、インバータ16bに制御信号を出力して再生ファン16aからの再生エア量を最大値に制御するステップS5。一方、コントローラ32は、給気露点温度DPSAが給気露点温度の設定値DPSETよりも低いと判定したときステップS4→Yes、給気エアがドライ状態であるため、ステップS6に進む。ステップS6において、コントローラ32は、温湿度センサ26で検出された処理エアの乾球温度T及び相対湿度RHに基づいて吸着ロータ12の前の位置における絶対湿度xを演算すると共に、差圧計28による差圧ΔPと前記乾球温度Tとに基づいて給気エア量QSAを演算する。続いて、ステップS7において、コントローラ32は、ステップS6で求められた吸着ロータ12の前の位置における絶対湿度x及び給気エア量QSAと、ステップS1で設定された給気露点温度の設定値とに基づいて、再生エア量Qhを演算する。なお、再生エア量Qhは、給気エア量QSAと再生エア量Qhとの関係比率を集積したデータベースに基づいて決定するようにしてもよい。ステップS8において、コントローラ32は、ステップS7で求められた再生エア量Qhに基づいて再生ファン16aを制御する。なお、データベース内に格納されているデータは、例えば、予め実験やシミュレーションによって求められたものである。ステップS9において、コントローラ32は、吸着ロータ12の回転速度Vからなる制御信号をモータ20のドライバに対して出力し、例えば、モータ20の回転速度を定格運転状態と比較して減速させる。つまり定格運転状態と比較して吸着ロータ12がゆっくり回転するようにモータ20の回転速度を制御する。また、ステップS9において、コントローラ32は、処理面積調整板24a~24eの開度θからなる制御信号をアクチュエータACTに対して出力し、アクチュエータACTの駆動によって処理面積調整板24a~24eをスライドさせて所定の開度中心角;θに設定する。さらに、ステップS9において、コントローラ32は、再生エア量Qhからなる制御信号をインバータ16bに出力し、例えば、再生ファン16aからの再生エア量Qhを定格運転状態と比較して減少するように制御する。このように、本実施形態では、給気エア量QSAと吸着ロータ12の前の位置における絶対湿度xとに基づいて遮蔽機構24の処理面積調整板24a~24eをスライドさせて処理エリア36の面積Sを減少させると共に、前記処理エリア36の面積Sの減少に対応して吸着ロータ12の回転速度Vを減少させ、さらに、再生エア量Qhを減少させている。この結果、本実施形態では、定格運転状態と比較して再生エア量Qhを削減することができ省エネルギを達成することができる。また、本実施形態では、コントローラが、給気エア量QSAと温湿度センサ26で検出された吸着ロータ12の前の位置における絶対湿度xと、予め設定される給気露点温度の設定値DPSETとに基づいて再生エア量Qhを演算し、この演算結果に基づいて再生エア量Qhを制御することができる。従って、複雑な制御を行うことがなく、再生エア量Qhが変化した場合であっても、露点センサ30で検出される二次側の給気露点温度DPSAを安定させることができる。さらに、本実施形態では、処理エリア36の面積を可変とし、給気エア量QSAに対応して処理エリア36の面積を増減変更する遮蔽機構24を設けることにより、処理エリア36における水分飽和状態を回避して、二次側の給気露点温度DPSAを安定させることができる。さらにまた、本実施形態では、給気エア量QSA及び絶対湿度xに対応して、吸着ロータ12の回転速度Vと再生エア量Qhと処理エリア面積Sとを最適に制御することができる。この結果、再生エア量Qhを減少させて省エネルギを達成することができる。さらにまた、本実施形態では、給気エア量QSAに基づいて処理エリア通過面速度が所定値となるように処理エリア36の面積Sを設定し、且つ、前記設定された処理エリア面積Sに対応して吸着ロータ12を所定の回転速度Vに設定することにより、定格運転状態における二次側の給気露点温度DPSAを安定させることができる。さらにまた、本実施形態では、処理エリア36を通過する処理エアが処理エリア36の上流側に配置された遮蔽機構24の所定面積調整板24a~24eによって遮蔽されるため、この遮蔽された部位では処理エアが吸着ロータ12を通過することがない。従って、遮蔽機構24所定面積調整板24a~24eによって遮蔽される部位は、常時、乾燥度が高い状態に保持される。このため、例えば、給気エア量QSAの供給が低量状態から増量状態に切り換わったとき、処理エアが遮蔽機構24によって遮蔽された乾燥度が高い部位を通過することで、給気露点温度DPSAの上昇を抑制することができる。さらにまた、本実施形態では、吸着ロータ12のパージエリア40側に近接する処理エリア36の部分は、処理エリア36の中で最も乾燥度が高い状態に保持されるため、例えば、給気エア量QSAの供給が低量状態から増量状態に切り換わったとき、吸着ロータ12の回転方向Aと反対方向に変位させて遮蔽領域を減少させることにより、給気露点温度DPSAの上昇を抑制することができる。さらにまた、本実施形態では、遮蔽機構24所定面積調整板24a~24eにより、二次側に供給される給気エア量QSAに対応して処理エリア36の面積Sを増減変更することができる。この場合、吸着ロータ12のパージエリア40側に近接する処理エリア36の部分は、処理エリア36の中で最も乾燥度が高い状態に保持されるため、例えば、給気エア量QSAの供給が低量状態から増量状態に切り換わったとき、処理エリア36における遮蔽領域を減少させることにより、給気露点温度DPSAの上昇を抑制して二次側の給気露点温度DPSAを安定させることができる。なお、フィードバック制御等により、給気エア量QSAが目標となる給気エア量に一致するようにされているので、前記の制御における給気エア量QSAを目標の給気エア量に置き換えて制御することができる。以上の実施形態では、処理エリア36の面積を可変としたが、固定でもよい。すなわち、吸着ロータ12の回転速度Vの制御と再生エア量Qhの制御を行うことにより、給気エアドライエアの露点を適切に制御することができる。また、吸着ロータ12の回転速度や、再生エア量等を固定とし、処理エリア36の面積を可変にすることにより、給気エアドライエアの露点を適切に制御することができる。