"機械要素の直進運動に伴う並進誤差と姿勢誤差とを表示するための装置であって、設計上の運動軌跡を表示する基準運動軌跡表示手段と、前記並進誤差と前記姿勢誤差とを拡大して表示する誤差拡大表示手段とを有し、前記誤差拡大表示手段は、前記並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、前記並進誤差ベクトルを前記設計上の運動軌跡に加算した並進誤差軌跡を描画し、前記姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを使って座標変換した所定形状を描画することを特徴とする誤差表示装置。前記誤差拡大表示手段は、1つの可動軸あたり少なくとも2点以上の点における前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを計算し、所定の線分または所定の形状を描画することを特徴とする請求項1に記載の誤差表示装置。前記基準運動軌跡表示手段及び前記誤差拡大表示手段は、前記拡大率を100倍から1000倍として、3次元斜視グラフ上に、前記設計上の運動軌跡と前記並進誤差軌跡が前記直進運動の移動方向に延びるように描画し、前記姿勢誤差を示す前記所定形状を、前記並進誤差軌跡に沿って実際の測定位置に対応した位置に描画することを特徴とする請求項1に記載の誤差表示装置。機械要素の回転軸の回転軸中心線の位置及び傾きを表示する装置であって、設計上の回転軸の中心線を基準中心線として所定の長さの線分で描画する基準中心線表示手段と、組み立て誤差を拡大した誤差拡大中心線を描画する誤差拡大表示手段とを有し、前記誤差拡大表示手段は、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、前記基準中心線を前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを使って座標変換した線分を前記誤差拡大中心線として描画することを特徴とする誤差表示装置。前記機械要素が第1回転軸と前記第1回転軸の運動により中心線の向きが変化する第2回転軸とを有し、前記基準中心線表示手段は、前記第1回転軸の可動範囲内における前記第1回転軸の回転角度に応じた第2回転軸の基準中心線上の所定の1点である基準先端位置を計算し、前記基準先端位置の軌跡を描画し、前記誤差拡大表示手段は、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸の可動範囲内における前記第1回転軸の回転角度に応じた前記第2回転軸中心線上の所定の1点である誤差拡大先端位置を計算し、前記誤差拡大先端位置の軌跡を描画することを特徴とする請求項4に記載の誤差表示装置。前記第2回転軸は、回転テーブルであることを特徴とする請求項5に記載の誤差表示装置。前記第2回転軸は主軸であり、前記第2回転軸中心線上の所定の1点は主軸端または工具先端であることを特徴とする請求項5に記載の誤差表示装置。前記機械要素が第1回転軸と前記第1回転軸の運動により中心線の向きが変化する第2回転軸と前記第2回転軸の運動により中心線の向きが変化する第3回転軸とを有し、前記基準中心線表示手段は、前記第1回転軸の可動範囲内における2つ以上の前記第1回転軸角度において、前記第2回転軸の基準中心線を描画し、前記第1回転軸角度において前記第2回転軸の可動範囲内における前記第2回転軸の回転角度に応じた前記第3回転軸の基準中心線上の所定の1点である基準先端位置を計算し、前記基準先端位置の軌跡を描画し、前記誤差拡大表示手段は、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸の可動範囲内における2つ以上の角度における姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを計算して前記第2回転軸の基準中心線を座標変換し、前記第1回転軸角度における前記第2回転軸の誤差拡大中心線を描画し、さらに、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第3回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸角度において前記第2回転軸の可動範囲内における前記第3回転軸中心線の所定の1点である誤差拡大先端位置を計算し、前記誤差拡大先端位置の軌跡を描画することを特徴とする請求項4に記載の誤差表示装置。前記第3回転軸は主軸であり、前記第3回転軸中心線上の所定の1点は主軸端または工具先端であることを特徴とする請求項8に記載の誤差表示装置。前記基準中心線表示手段及び前記誤差拡大表示手段は、前記基準中心線を示す線分と前記誤差拡大中心線とを、3次元斜視グラフ上に、前記誤差拡大中心線が前記基準中心線に対して誤差方向に傾いて見えるように座標系を設定し、前記拡大率を100倍から1000倍として描画することを特徴とする請求項4に記載の誤差表示装置。機械要素の直進運動に伴う並進誤差と姿勢誤差とを表示するための方法であって、設計上の運動軌跡を表示する基準運動軌跡表示ステップと、前記並進誤差と前記姿勢誤差とを拡大して表示する誤差拡大表示ステップとを有し、前記誤差拡大表示ステップでは、前記並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、前記並進誤差ベクトルを前記設計上の運動軌跡に加算した並進誤差軌跡を描画し、前記姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを使って座標変換した所定形状を描画することを特徴とする誤差表示方法。前記誤差拡大表示ステップでは、1つの可動軸あたり少なくとも2点以上の点における前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを計算し、前記所定の線分または前記所定の形状を描画することを特徴とする請求項11に記載の誤差表示方法。前記基準運動軌跡表示ステップ及び前記誤差拡大表示ステップでは、前記拡大率を100倍から1000倍として、3次元斜視グラフ上に、前記設計上の運動軌跡と前記並進誤差軌跡が前記直進運動の移動方向に延びるように描画し、前記姿勢誤差を示す前記所定形状を、前記並進誤差軌跡に沿って実際の測定位置に対応した位置に描画することを特徴とする請求項13に記載の誤差表示方法。機械要素の回転軸の回転軸中心線の位置及び傾きを表示する方法であって、設計上の回転軸の中心線を基準中心線として所定の長さの線分で描画する基準中心線表示ステップと、組み立て誤差を拡大した誤差拡大中心線を描画する誤差拡大表示ステップとを有し、前記誤差拡大表示ステップでは、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、前記基準中心線を前記姿勢誤差行列と前記並進誤差ベクトルとを使って座標変換した線分を前記誤差拡大中心線として描画することを特徴とする誤差表示方法。前記機械要素が第1回転軸と前記第1回転軸の運動により中心線の向きが変化する第2回転軸とを有している場合に、前記基準中心線表示ステップでは、前記第1回転軸の可動範囲内における前記第1回転軸の回転角度に応じた第2回転軸の基準中心線上の所定の1点である基準先端位置を計算し、前記基準先端位置の軌跡を描画し、前記誤差拡大表示ステップでは、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸の可動範囲内における前記第1回転軸の回転角度に応じた前記第2回転軸中心線上の所定の1点である誤差拡大先端位置を計算し、前記誤差拡大先端位置の軌跡を描画することを特徴とする請求項14に記載の誤差表示方法。前記第2回転軸は、回転テーブルであることを特徴とする請求項15に記載の誤差表示方法。前記第2回転軸は主軸であり、前記第2回転軸中心線上の所定の1点は主軸端または工具先端であることを特徴とする請求項15に記載の誤差表示方法。前記機械要素が第1回転軸と前記第1回転軸の運動により中心線の向きが変化する第2回転軸と前記第2回転軸の運動により中心線の向きが変化する第3回転軸とを有している場合に、前記基準中心線表示ステップでは、前記第1回転軸の可動範囲内における2つ以上の前記第1回転軸角度において、前記第2回転軸の基準中心線を描画し、前記第1回転軸角度において前記第2回転軸の可動範囲内における前記第2回転軸の回転角度に応じた前記第3回転軸の基準中心線上の所定の1点である基準先端位置を計算し、前記基準先端位置の軌跡を描画し、前記誤差拡大表示ステップでは、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸の可動範囲内における2つ以上の角度における姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを計算して前記第2回転軸の基準中心線を座標変換し、前記第1回転軸角度における前記第2回転軸の誤差拡大中心線を描画し、さらに、前記第1回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第2回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルと、前記第3回転軸の前記姿勢誤差行列および前記並進誤差ベクトルとから、前記第1回転軸角度において前記第2回転軸の可動範囲内における前記第3回転軸中心線の所定の1点である誤差拡大先端位置を計算し、前記誤差拡大先端位置の軌跡を描画することを特徴とする請求項14に記載の誤差表示方法。前記第3回転軸は主軸であり、前記第3回転軸中心線上の所定の1点は主軸端または工具先端であることを特徴とする請求項18に記載の誤差表示方法。前記基準中心線表示ステップ及び前記誤差拡大表示ステップでは、前記基準中心線を示す線分と前記誤差拡大中心線とを、3次元斜視グラフ上に、前記誤差拡大中心線が前記基準中心線に対して誤差方向に傾いて見える方向に座標系を設定し、前記拡大率を100倍から1000倍として描画することを特徴とする請求項14に記載の誤差表示方法。誤差を測定することの1次的な目的は、その工作機械が有する誤差が所定の許容誤差内に収まっていることを確認することである。しかし、2次的な目的として、誤差の測定結果をもとに機械的に修正を施したり、数値制御装置に測定された誤差データを入力して補正を行ったりすることがある。とくに数値制御装置による補正は、近年の数値制御装置の進化に伴いより高度な補正が可能になり、より重要度が増している。誤差の測定結果をもとに機械的な修正や数値制御装置による補正を行うためには、その機械がもつ誤差がどのようなものかを把握する必要がある。しかし、非特許文献1および特許文献1に開示されている方法では、測定結果は1次元グラフまたは数値として表されるので直感的には理解できず、さらに姿勢誤差を表示するための具体的な方法は存在しなかった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、機械の直進軸がもつ運動誤差の特徴や回転軸中心線の位置および傾きを視覚的に把握しやすく表示し、誤差のもつ意味を直感的に理解することができる誤差表示装置及び誤差表示方法を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明にかかる誤差表示装置は、機械要素の直進運動に伴う並進誤差と姿勢誤差とを表示するための装置であって、設計上の運動軌跡を表示する基準運動軌跡表示手段と、並進誤差と姿勢誤差とを拡大して表示する誤差拡大表示手段とを有し、誤差拡大表示手段は、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、並進誤差ベクトルを設計上の運動軌跡に加算した並進誤差軌跡を描画し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを使って座標変換した所定形状を描画することを特徴とする。また、他の誤差表示装置は、機械要素の回転軸の回転軸中心線の位置及び傾きを表示する装置であって、設計上の回転軸の中心線を基準中心線として所定の長さの線分で描画する基準中心線表示手段と、組み立て誤差を拡大した誤差拡大中心線を描画する誤差拡大表示手段とを有し、誤差拡大表示手段は、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、基準中心線を姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを使って座標変換した線分を誤差拡大中心線として描画することを特徴とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明にかかる誤差表示方法は、機械要素の直進運動に伴う並進誤差と姿勢誤差とを表示するための方法であって、設計上の運動軌跡を表示する基準運動軌跡表示ステップと、並進誤差と姿勢誤差とを拡大して表示する誤差拡大表示ステップとを有し、誤差拡大表示ステップでは、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、並進誤差ベクトルを設計上の運動軌跡に加算した並進誤差軌跡を描画し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを使って座標変換した所定形状を描画することを特徴とする。また、他の誤差表示方法は、機械要素の回転軸の回転軸中心線の位置及び傾きを表示する方法であって、設計上の回転軸の中心線を基準中心線として所定の長さの線分で描画する基準中心線表示ステップと、組み立て誤差を拡大した誤差拡大中心線を描画する誤差拡大表示ステップとを有し、誤差拡大表示ステップでは、並進誤差に所定の拡大率を乗じた拡大並進誤差からなる並進誤差ベクトルを計算し、姿勢誤差に所定の拡大率を乗じた拡大姿勢誤差からなる姿勢誤差行列を計算し、基準中心線を姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを使って座標変換した線分を誤差拡大中心線として描画することを特徴とする。この発明にかかる誤差表示装置及び誤差表示方法によれば、これまで誤差の測定結果を数値として表示したことにより、その誤差の持つ物理的な意味が正しく理解されず、よって工作機械等による工作精度を向上するための正しい方策が行われてこなかったことに対して、誤差のもつ意味を直感的に理解できるよう視覚的に表示することで、設計者や使用者が誤差の補正または機械的な修正による工作精度の向上効果を明確に意識することができるようになる。このことは、長期的にみれば工作精度を大きく向上することに寄与する。以下に、本発明にかかる誤差表示装置及び誤差表示方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。実施の形態1.本発明の好適な実施の形態の1つとして、工作機械の直進軸の運動に伴う6自由度の誤差を表示する方法を説明する。直進運動する機械要素1は、図1に示すように、3つの並進誤差と3つの姿勢誤差の合計6自由度の誤差が存在する。図中、EXXは、位置誤差、EYXは、並進誤差、EZXは、並進誤差、EAXは、ロール、EBXは、ピッチ、ECXは、ヨーをそれぞれ表す。それらは、直進運動を案内する案内面および駆動機構の幾何学的な精度や、フィードバック制御に用いるセンサの精度、さらには駆動力とそれに対する反力との相互作用等により生じることが知られている。本実施の形態にかかる誤差表示方法を、図2を使って説明する。図2は、直進軸の誤差を拡大表示する方法を説明するための図であり、本実施の形態の誤差表示装置の動作の手順を示すフローチャートである。誤差表示装置は、図2に示す手順が記載された動作プログラムとこれを実行させるCPUを含んで構成されており、図2に示す手順に沿って動作する。動作プログラムの各手順が記載された部分とこれを実行するCPUは、各手順の動作を行う手段を構成している。そして、本実施の形態の誤差表示装置は、誤差データ読込みステップS1と、基準運動軌跡表示ステップ基準運動軌跡表示手段S2と、誤差拡大表示ステップ誤差拡大表示手段S3の手順で動作する。また、さらに誤差拡大表示ステップS3は、並進誤差ベクトル計算ステップS4、並進誤差軌跡表示ステップS5、姿勢誤差行列計算ステップS6、及び姿勢誤差表示ステップS7の手順を含んでいる。誤差データ読み込みステップS1では、直進軸の6自由度の誤差を表す数値データを読み込む。誤差データのイメージを図3に示す。直進軸の誤差データは、複数の目標位置における6つの誤差成分の数値として表され、一般に目標位置は直進軸のストローク内で等間隔に設定される。さらに直進軸が複数ある場合には、各直進軸について同様の誤差データが存在するとともに、2軸間の直角度も数値として読み込まれる。図3に示すような誤差データの測定方法としては、直定規とダイヤルゲージを使った方法や、レーザ測長機による方法、さらにはレーザトラッカによる測定方法が公知である。図3をみればわかるように、誤差データをみても最大の誤差量が許容値内であるかは判別できるが、その直進軸がどのような挙動を示しているかを読み取ることはできない。まず、基準運動軌跡表示ステップS2では、設計上の直進軸の運動軌跡を表示する。これは、直進軸の場合にはその直進軸の運動方向と平行な直線であり、その長さは直進軸の可動範囲ストロークとなる。また、複数の直進軸が直交して配置されている場合には、直交した複数の直線が表示される。次に、誤差拡大表示ステップS3では、誤差データ読み込みステップS1で読み込んだ誤差データを、基準運動軌跡表示ステップS2で表示された基準運動軌跡上に拡大して表示する。一般に誤差は数マイクロメートルまたは千分の1度のオーダであるため、視覚的に認識できるように100~1000倍の拡大率で拡大する。誤差拡大表示ステップS3での処理を詳細に説明する。まず、並進誤差ベクトル計算ステップS4では、以下の数式1により並進誤差ベクトルetransを計算する。数式1は直進軸がX軸である場合の例であるが、直進軸がY軸やZ軸である場合についても同様に計算できる。ここで、Kは誤差の拡大率であり、nは目標位置の番号である。並進誤差軌跡表示ステップS5では、数式2により目標位置に並進誤差ベクトルを加算した並進誤差位置xeをもとめ、となりあう並進誤差間を線分で結ぶことで、並進誤差軌跡を表示する。ここで、xnは目標位置ベクトルであり、直進軸がX軸であれば、目標位置ベクトルはt[xn00]となる。姿勢誤差行列計算ステップS6では、誤差データ読み込みステップS1で読み込んだ誤差データから、以下の数式3により姿勢誤差行列Atransを計算する。数式3では、各姿勢誤差は微小であることを前提に、サインとコサインを近似している。数式3は直進軸がX軸である場合の例であるが、直進軸がY軸やZ軸である場合についても同様に計算できる。ここで、Kは誤差の拡大率であり、数式1における値と同じ値を用いてもよいし、異なる値としてもよい。また、nは目標位置の番号である。姿勢誤差表示ステップS7では、所定の線分または所定の形状を数式1の並進誤差ベクトルおよび数式3の姿勢誤差行列を使って座標変換し、基準運動軌跡表示ステップS2で表示された基準運動軌跡上に表示する。座標原点上に位置した所定の線分または所定の形状を表す点群の座標をt[dxmdymdzm]とすると、n番目の目標位置における拡大された並進誤差および姿勢誤差を考慮した所定の線分または所定の形状を表す点群deの座標をt[dxen,mdyen,mdzen,m]は、以下の数式4により計算される。姿勢誤差表示ステップS7では、1つの直進軸あたり少なくとも2つ以上の目標位置における点群deの座標を計算し、点群のとなりあう点を線分で結ぶことにより、並進誤差および姿勢誤差が拡大された所定の線分または所定の形状を基準運動軌跡表示ステップS2で表示された基準運動軌跡上に表示する。本実施の形態により表示された直進軸の誤差データの例を図4に示す。図4においては、設計上の運動軌跡を細線で表現し、拡大した並進誤差と姿勢誤差を太線にて表現している。なお、ここでは、姿勢誤差を示す所定形状として線分を用いている。つまり、姿勢誤差は、各直進軸の運動方向と直交した線分を使って等間隔に表示されている。図4に示すように、本実施の形態の誤差表示方法により並進誤差と姿勢誤差の両方を3次元斜視グラフ上に視覚的にすることができる。以上のように本実施の形態の誤差表示装置及び誤差表示方法は、直進運動を行う機械要素の6自由度の運動誤差を、その運動軌跡と線分または所定形状の姿勢として3次元斜視グラフ上に表示できるため、機械の直進軸がもつ運動誤差の特徴を直感的に理解できる。これにより、加工時の精度不良が生じた原因の検討も可能となるほか、1つの可動軸あたり少なくとも2点以上の点における姿勢誤差行列と並進誤差ベクトルとを計算し、所定の線分または所定の形状を描画することで、運動に伴う姿勢誤差の変化も視覚的に表示できる。実施の形態2.本発明にかかる実施の形態2として、テーブル側にA軸とC軸とを有するテーブル旋回形の5軸工作機械における回転軸の組み立て誤差を表示するための方法を例にあげて説明する。まず、C軸に存在する組み立て誤差を、図5を使って説明する。図中、XOCは、C軸のX方向の位置、YOCは、C軸のY方向の位置、AOCは、C軸とY軸の直角度、BOCは、C軸とX軸の直角度をそれぞれ表す。回転軸回転運動する機械要素2の組み立て誤差は回転軸中心線の位置および傾きとして表現され、例えばC軸の場合には、X軸方向とY軸方向の並進誤差と、X軸周りとY軸周りの姿勢誤差が存在する。回転軸1軸あたり4つの組み立て誤差成分が存在し、2つの回転軸を有する場合には、回転軸の組み立て誤差を表すパラメータは都合8つとなる。本発明により回転軸の組み立て誤差を表示するための方法を、図6を使って説明する。図6は、回転軸の組み立て誤差を拡大表示する方法を説明するための図であり、本実施の形態の誤差表示装置の動作の手順を示すフローチャートである。誤差表示装置は、図6に示す手順が記載された動作プログラムとこれを実行させるCPUを含んで構成されており、図6に示す手順に沿って動作する。動作プログラムの各手順が記載された部分とこれを実行するCPUは、各手順の動作を行う手段を構成している。そして、本実施の形態の誤差表示装置は、誤差データ読込みステップS1と、基準運動軌跡表示ステップ基準運動軌跡表示手段S2と、誤差拡大表示ステップ誤差拡大表示手段S3の手順で動作する。また、さらに基準運動軌跡表示ステップS2は、基準中心線表示ステップ基準中心線表示手段S8、及び基準先端位置軌跡描画ステップS9の手順を含んでいる。さらに誤差拡大表示ステップS3は、並進誤差ベクトル計算ステップS4、姿勢誤差行列計算ステップS6、誤差拡大中心線表示ステップS10、誤差拡大先端位置軌跡描画ステップS11の手順を含んでいる。誤差データ読み込みステップS1では、回転軸の組み立て誤差を表す数値データを読み込む。誤差データのイメージを図7に示す。回転軸の組み立て誤差は、1つの回転軸あたり4つの位置および角度の数値として表現される。図7からもわかるように、回転軸の組み立て誤差を数値として表現しても、それがどのような意味をもつのかを直感的には理解できない。なお、回転軸の組み立て誤差を測定する方法としては、ボールバーを使う方法、球と変位計を使う方法、直定規や円筒スコヤと変位計を使う方法などが公知である。基準中心線表示ステップS8では、組み立て誤差がない場合の設計上の回転中心線を表示する。組み立て誤差がない場合のA軸回転中心線およびC軸回転中心線を表す線分の両端の座標は、中心線の長さを2L、A軸中心線とC軸中心線の交点の座標を表すベクトルをMxCとすると、それぞれ数式5および数式6として表される。ここで、RAはA軸を中心に座標を回転させる回転行列であり、数式7で表される。ここで、qAはA軸の回転角度であり、A軸はテーブル側に配置されているために、符号がマイナスとなっている。基準中心線表示ステップS8では、A軸中心線を表す線分の両端の座標を数式5によりそれぞれ計算して両端を結ぶ線分を表示し、また、数式7におけるA軸回転角度を0とした状態におけるC軸中心線を表す線分の両端の座標を数式6によりそれぞれ計算して両端を結ぶ線分を表示する。さらに、本実施の形態で例にあげているテーブル旋回型5軸工作機械の回転軸のように、根元側の回転軸の回転角度によりその回転軸に支持されたもう一つの回転軸の回転軸中心線の方向が変化する場合には、基準先端位置軌跡描画ステップS9において、根元側の回転軸の運動に伴うもう一つの回転軸中心線の先端の軌跡を描画する。根元側の回転軸がA軸、テーブル側の回転軸がC軸である本実施の形態の場合について具体的に説明すると、数式7におけるA軸回転角度をA軸の可動範囲内で所定の間隔で変化させ、それぞれのA軸角度におけるC軸中心線を表す線分の先端位置を数式6により計算し、隣り合う先端位置間を線分で結ぶことで、C軸中心線を表す線分の先端位置の軌跡を描画する。なお、テーブル旋回型の場合には、プラス側の先端の軌跡を描画した方がマイナス側の先端を描画するよりも、より直感的に理解しやすい軌跡となる。誤差拡大表示ステップS3では、誤差データ読み込みステップS1で読み込んだ誤差データを、基準中心線表示ステップS8で表示した基準中心線上に拡大して表示する。一般に誤差は数マイクロメートルまたは千分の1度のオーダである。そのため、視覚的に認識できるように100~1000倍に拡大する必要がある。誤差拡大表示ステップS3での処理を詳細に説明する。まず、並進誤差ベクトル計算ステップS4では、誤差データ読み込みステップS1で読み込んだ誤差データから、各回転軸の並進誤差ベクトルを計算する。回転軸の並進誤差ベクトルは設計上の回転中心位置からのずれとして表され、例えばA軸とC軸の場合にはそれぞれ数式8と数式9のようになる。ここで、Kは誤差の拡大率である。次に、姿勢誤差行列計算ステップS6では、誤差データ読み込みステップS1で読み込んだ誤差データから、各回転軸の姿勢誤差行列を計算する。例えばA軸とC軸の場合にはそれぞれ数式10と数式11のようになる。なお、数式10および数式11では、各姿勢誤差は微小であるとの前提でサインとコサインを近似している。また、Kは誤差の拡大率であり、数式8および数式9と同じ値を用いてもよいし、異なる値としてもよい。そして、誤差拡大中心線表示ステップS10では、組み立て誤差を拡大した回転中心線を表示する。組み立て誤差を拡大したA軸回転中心線およびC軸回転中心線を表す線分の両端の座標は、中心線の長さを2L、A軸中心線C軸中心線の交点座標を表すベクトルをMxCとすると、それぞれ数式12および数式13として表される。ここで、RAeは誤差をもつA軸を中心に座標を回転させる回転行列であり、数式14で表される。なお、θAはA軸の回転角度であり、A軸はテーブル側に配置されているために、符号がマイナスとなっている。誤差拡大中心線表示ステップS10では、A軸中心線を表す線分の両端の座標を数式12により計算して両端を結ぶ線分を表示し、数式14におけるA軸回転角度を0とした状態におけるC軸中心線を表す線分の座標を数式13により計算して両端を結ぶ線分を表示する。さらに、本実施の形態で例にあげているテーブル旋回形5軸工作機械の回転軸のように、根元側の回転軸の角度によりその上の回転軸の回転軸中心線の方向が変化する場合には、誤差拡大先端位置軌跡描画ステップS11において、根元側の回転軸の運動に伴うもう一つの回転軸中心線の先端の軌跡を描画する。根元側の回転軸がA軸、テーブル側の回転軸がC軸である場合について具体的に説明すると、数式14におけるA軸回転角度をA軸の可動範囲内で所定の間隔で変化させ、それぞれのA軸角度におけるC軸中心線を表す線分の先端位置を数式13により計算し、隣り合う先端位置間を線分で結ぶことで、先端位置の軌跡を描画する。なお、テーブル旋回型の場合には、プラス側の先端位置の軌跡を描画した方が、より直感的に理解しやすい軌跡となる。本実施の形態にて例としたテーブル側にA軸とC軸とをもつテーブル旋回型5軸工作機械の回転軸に存在する組み立て誤差を3次元斜視グラフ上に表示した例を図8に示す。図8においては、誤差がない回転軸中心線と中心線の先端位置の軌跡を細線で表現し、誤差のある回転軸中心線と中心線の先端位置の軌跡を太線で表現している。なお、後述する図9、図10においても同様に誤差の無い軌跡を細線で誤差の有る軌跡をする。図8からわかるように、誤差がない軌跡と誤差のある軌跡を同一の3次元斜視グラフ上に誤差の方向及び大きさがわかるように両者を並べて表示することで、回転軸中心線の位置および傾きといった誤差を視覚的にわかりやすく表示できる。また、A軸を回転させることでA軸中心線の傾きによる影響が大きく現れ、誤差がない場合の乖離が大きくなっていることがわかる。このように、本実施の形態の誤差表示方法によれば、回転軸中心線の位置や傾きといった組み立て誤差の状態を視覚的に表示できるため、機械の回転軸がもつ組み立て誤差の特徴を直感的に理解できる。これにより、組み立て誤差の修正や加工時の精度不良が生じた原因の検討も可能となる。さらに、本実施の形態の誤差表示方法によれば、根元側の回転軸の運動によりその回転軸に搭載されるもう一つの回転軸の回転中心線の方向が変化する場合に、誤差をもつ回転軸の周囲に誤差をもつ中心線を回転させた場合の挙動を視覚的に表示できる。このようにすることにより、複数ある回転軸の組み立て誤差のそれぞれの影響度合いを把握して、厳密に調整すべき誤差とそうでない誤差とを見分けることができる。以上、テーブル側にA軸とC軸をもつテーブル旋回型の5軸工作機械を例にあげて本実施の形態を説明したが、これが本発明の適用範囲を限定するものではない。例えば、テーブル側にC軸、主軸側にB軸をもつ混合型の5軸工作機械における回転軸の組み立て誤差を本実施の形態の誤差表示方法により3次元斜視グラフ上に表示した例を図9に示す。混合型の5軸工作機械やテーブル側に1つの回転軸を有する4軸工作機械では、テーブル側の回転軸中心線の方向は一定である。このようなテーブル側の回転軸の組み立て誤差を表示する場合には、基準先端位置軌跡描画ステップS9と誤差拡大先端位置軌跡描画ステップS11とは実施されない。主軸側に配置されている回転軸であるB軸は、その回転運動によりもう1つの回転軸である主軸中心線の方向を変化させる。このような場合には、基準中心線表示ステップS8と基準先端位置軌跡描画ステップS9において、誤差がないB軸および主軸中心線と、誤差がないB軸中心線周りに誤差がない主軸中心線を回転させた場合の中心線の先端位置の軌跡を描画する図中細線。さらに、誤差拡大中心線表示ステップS10と誤差拡大先端位置軌跡描画ステップS11とでは、誤差をもつB軸および主軸中心線と、誤差をもつB軸中心線周りに誤差をもつ主軸中心線を回転させた場合の中心線の先端位置の軌跡を描画する図中太線。この場合の先端位置は、工具先端位置あるいは主軸端とすると、より直感的な理解を得やすい軌跡となる。なお、図9に示すように、B軸中心線高さにおける主軸中心位置ピボット点、誤差がない場合にはB軸中心線と主軸中心線との交点となるの軌跡もあわせて描画すると、並進誤差による影響を理解しやすくなる。また、本実施の形態の誤差表示方法により、主軸側にC軸とB軸の2つの回転軸をもつ5軸工作機械の組み立て誤差を3次元斜視グラフ上に表示した例を図10に示す。このような場合、B軸中心線の向きはC軸の角度によって変化し、主軸中心線の方向はC軸とB軸の2つの回転軸の角度により変化する。本実施の形態の誤差表示方法では、少なくとも2つ以上のC軸角度におけるB軸中心線と、前記少なくとも2つ以上のC軸角度においてB軸を可動範囲内で回転させた場合の主軸中心線先端の軌跡を表示する。図10の例では、C軸が0度の場合と90度の場合とでB軸中心線と主軸中心線、およびB軸を回転させた場合の主軸先端軌跡を表示している。基準中心線表示ステップS8と基準先端位置軌跡描画ステップS9とでは、誤差がないC軸中心線および誤差がないB軸中心線と、誤差がない主軸中心線とを表示するとともに、誤差がないB軸中心線周りに誤差がない主軸中心線を回転させた場合の主軸中心線先端の軌跡を描画する図中細線。さらに、誤差がないC軸周りに誤差がないB軸を所定の角度だけ回転させた状態でのB軸中心線と、前記B軸中心線周りにB軸の可動範囲内で誤差がない主軸中心線を回転させた場合の主軸中心線先端の軌跡を描画する図中細線。誤差拡大中心線表示ステップS10と誤差拡大先端位置軌跡描画ステップS11とでは、誤差をもつC軸中心線および誤差をもつB軸中心線と、誤差をもつ主軸中心線とを表示するとともに、誤差をもつB軸中心線周りに誤差をもつ主軸中心線を回転させた場合の主軸中心線先端の軌跡を描画する図中太線。さらに、誤差をもつC軸周りに誤差をもつB軸を所定の角度だけ回転させた状態でのB軸中心線と、前記B軸中心線周りにB軸の可動範囲内で誤差をもつ主軸中心線を回転させた場合の主軸中心線先端の軌跡を描画する図中太線。これらの場合の先端位置についても、工具先端位置あるいは主軸端とすると、より直感的な理解を得やすい軌跡となる。さらに、図10に示すように、B軸中心線高さにおける主軸中心位置ピボット点、誤差がない場合にはB軸中心線と主軸中心線との交点となるの軌跡もあわせて描画すると、並進誤差および姿勢誤差による影響を理解しやすくなる。以上のように本実施の形態の誤差表示装置及び誤差表示方法によれば、回転軸中心線の位置や傾きといった組み立て誤差の状態を視覚的に表示できるため、機械の回転軸がもつ組み立て誤差の特徴を直感的に理解できる。これにより、組み立て誤差の修正や加工時の精度不良が生じた原因の検討も可能となる。さらに、テーブル旋回型や混合型のように、根元側の回転軸の運動によりテーブル側回転軸中心線または主軸中心線の方向が変化する場合に、誤差をもつ回転軸周りに誤差をもつ中心線を回転させた場合の挙動を視覚的に表示できる。これにより、複数ある回転軸の組み立て誤差のそれぞれの影響度合いを把握して、厳密に調整すべき誤差とそうでない誤差とを見分けることができる。加えて、2つの回転軸周りに誤差をもつ主軸中心線を回転させた場合の挙動を視覚的に表示できる。これにより、複数ある回転軸の組み立て誤差のそれぞれの影響度合いを把握して、厳密に調整すべき誤差とそうでない誤差とを見分けることができる。以上、本実施の形態の誤差表示方法により、直進軸の運動に伴う6自由度の誤差や、様々な回転軸構成における回転軸の組み立て誤差を拡大して表示するための方法を説明した。実施の形態中で説明していない軸構成であっても同様の方法で誤差を表示することは、当業者であれば十分に可能である。"