直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力される送電アンテナと、前記インバータ部によって出力される交流電圧の周波数を制御すると共に、前記インバータ部に入力される入力電力と、前記インバータ部から出力される出力電力とを取得し、取得された前記入力電力と前記出力電力とから前記インバータ部のインバータ効率を演算する制御部と、前記送電アンテナと前記受電アンテナとの位置関係によって定まるアンテナ間インピーダンスごとの、前記出力電力が第1電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数と、前記出力電力が第2電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数との間の対応関係を複数パターン記憶する対応テーブルと、を有し、前記送電アンテナから受電アンテナに対して、電磁場を介して電気エネルギーを伝送する電力伝送システムであって、前記制御部は、前記出力電力が第1電力となるように制御しつつ、前記インバータ部で出力する交流電圧の周波数を変更しながら、演算したインバータ効率の極値を与える極値周波数を選定し、選定された極値周波数と前記対応テーブルに基づいて、前記出力電力を第2電力とするときのインバータ部における周波数を決定し、決定された周波数によって電力伝送を行うように制御することを特徴とする電力伝送システム。前記対応テーブルはさらに極値のα値ただし、0<α<100を与えるα値周波数を記憶することを特徴とする請求項1に記載の電力伝送システム。実際の充電の電力伝送を行う前段に周波数をスイープさせて、最適な周波数を探索する方法においては、実際の充電の電力伝送で用いる電力より低い電力で周波数のスイープを行うことが考えられる。ところで、電池への充電の場合には伝送する電力の高低に応じて負荷インピーダンスが変化するため、伝送効率の極値を与える周波数は変化するが、従来の技術においては、低電力による最適周波数の探索については考慮されておらず、問題であった。より具体的には、従来の技術においては、低電力による最適周波数の探索を行うと、この最適周波数によって、実際の充電の電力伝送を行ってしまうが、低電力で探索した最適周波数が実際の充電の電力伝送でも最適な周波数になるとは限らず、効率的な電力伝送を行うことができない、という問題があった。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、直流電圧を所定の周波数の交流電圧に変換して出力するインバータ部と、前記インバータ部からの交流電圧が入力される送電アンテナと、前記インバータ部によって出力される交流電圧の周波数を制御すると共に、前記インバータ部に入力される入力電力と、前記インバータ部から出力される出力電力とを取得し、取得された前記入力電力と前記出力電力とから前記インバータ部のインバータ効率を演算する制御部と、前記送電アンテナと前記受電アンテナとの位置関係によって定まるアンテナ間インピーダンスごとの、前記出力電力が第1電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数と、前記出力電力が第2電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数との間の対応関係を複数パターン記憶する対応テーブルと、を有し、前記送電アンテナから受電アンテナに対して、電磁場を介して電気エネルギーを伝送する電力伝送システムであって、前記制御部は、前記出力電力が第1電力となるように制御しつつ、前記インバータ部で出力する交流電圧の周波数を変更しながら、演算したインバータ効率の極値を与える極値周波数を選定し、選定された極値周波数と前記対応テーブルに基づいて、前記出力電力を第2電力とするときのインバータ部における周波数を決定し、決定された周波数によって電力伝送を行うように制御することを特徴とする。また、請求項2に係る発明は、請求項1に記載の電力伝送システムにおいて、前記対応テーブルはさらに極値のα値ただし、0<α<100を与えるα値周波数を記憶することを特徴とする。本発明に係る電力伝送システムによれば、実際の充電の電力伝送で用いる電力より低い電力で周波数のスイープを行った場合でも、実際の充電の電力伝送時の最適な周波数を決定することができ、効率的な電力伝送を行うことが可能となる。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムのブロック図であり、図2は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システム100を車両に搭載した例を模式的に示す図である。本発明の電力伝送システム100は、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両搭載電池への充電のためのシステムに用いるのに好適である。このために、車両の底面部においては、受電を行うことを可能にする受電アンテナ210が配されてなる。本実施形態に係る電力伝送システム100では、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、本実施形態に係る電力伝送システム100の送電アンテナ140などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーは本実施形態に係る電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、送電アンテナ140から車両に搭載されている受電アンテナ210に対して、電磁場を介し電気エネルギーを伝送する。本実施形態に係る電力伝送システム100は、上記のような利用形態であることから、送電アンテナ140と受電アンテナ210との間の位置関係が電力伝送を行うたびに変化し、最適な電力伝送効率を与える周波数についてもこれに伴い変化することとなる。そこで、車両停車後、すなわち、送電アンテナ140と受電アンテナ210と間の位置関係がフィックスした後、実際の充電の電力伝送を行う前段に、周波数をスイープして、電力伝送時の最適周波数を決定するようにしている。ここで、周波数スイープを行う際に用いられる電力は、実際の充電の電力伝送時に用いられる電力よりも低く設定されている。ところで、電池への充電の場合には伝送する電力の高低に応じて負荷インピーダンスが変化するため、伝送効率の極値を与える周波数は変化する。そこで、本実施形態に係る電力伝送システム100では、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が定まっている状態での、周波数スイープ時の低い電力第1電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数と、実際の充電の高い電力第2電力であるときのインバータ効率の極値を与える極値周波数との間の対応関係を複数パターン記憶する対応テーブル160を設けておき、低い電力第1電力で周波数スイープを行い、極値を与える周波数を把握し、この対応テーブル160を参照して、実際の充電の電力伝送時の周波数を決定するようにしている。なお、本実施形態に係る電力伝送システム100では、システム全体の電力伝送効率は、インバータ部130におけるインバータ効率と対応している。極値を与える周波数の把握には、インバータ出力の電流と電圧の位相差を使用することもできる。車両充電設備送電側における整流昇圧部120は、商用電源などのAC電源部110からの交流電圧を一定の直流に変換するコンバータと、このコンバータからの出力を所定の電圧に昇圧するものである。この整流昇圧部120で生成される電圧の設定は送電制御部150から制御可能となっている。インバータ部130は、整流昇圧部120から供給される直流電圧から所定の交流電圧を生成して、送電アンテナ140に入力する。図3は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムのインバータ部を示す図である。インバータ部130は、例えば図3に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に送電アンテナ140が接続される構成となっており、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に矩形波の交流電圧を発生させる。上記のようなインバータ部130を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は送電制御部150から入力されるようになっている。また、インバータ部130を駆動させるための周波数は送電制御部150から制御することができるようになっている。上記のようなインバータ部130からの出力は送電アンテナ140に供給される。この送電アンテナ140は、インダクタンス成分を有するコイルから構成されており、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ210と共鳴することで、送電アンテナ140から出力される電気エネルギーを受電アンテナ210に送ることができるようになっている。なお、インバータ部130からの出力を、送電アンテナ140に入力する際には、いったん、不図示の整合器によってインピーダンスを整合させるようにしてもよい。整合器は所定の回路定数を有する受動素子から構成することができる。本発明の実施形態に係る電力伝送システムでは、電力伝送システム100の送電側の送電アンテナ140から、受電側の受電アンテナ210へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ140の共振周波数と、受電アンテナ210の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにしている。インバータ部130に対する入力される電圧V1及び電流I1、インバータ部130から出力される電圧V2及び電流I2は送電制御部150によって計測されるようになっている。これにより、送電制御部150は、計測される電圧V1及び電流I1からインバータ部130に入力される入力電力W1=V1×I1、及び、計測される電圧V2及び電流I2からインバータ部130から出力される出力電力W2=V2×I2を取得することができるようになっている。送電制御部150は、CPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部を有しており、取得された入力電力W1と出力電力W2とからインバータ部130の効率W1/W2を演算する。送電制御部150における記憶部151は、周波数スイープを行うときに、周波数と演算されたインバータ効率とを対応付けて記憶する一時記憶手段である。送電制御部150は、インバータ部130の出力電力が第1電力周波数スイープ時の低い電力となるように制御し、インバータ部130で出力する交流電圧の周波数を変更しつつ、インバータ部130のインバータ効率を演算していき、この記憶部151に記憶する。送電制御部150は、整流昇圧部120によって出力される直流電圧の電圧と、インバータ部130で出力される交流電圧の周波数を制御して、実際の充電の電力伝送を実行するが、このような制御を行う際には対応テーブル160が参照されることによって周波数などが決定される。対応テーブル160は、記憶手段に記憶され、送電制御部150によって参照可能に構成されている。ここで、対応テーブル160に記憶されているデータについてより詳しく説明する。図4は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムで用いられる対応テーブル160を説明する図である。図4Aは送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係において、最も理想的な位置からのずれがない場合の状態を示しており、このときの周波数とインバータ効率との関係が図4Bに示されている。図4Bにおいて、第1電力は、周波数スイープを行うときに用いられる電力値であり、例えば0.5kWである。また、第2電力は、実際の充電の電力伝送を行うときに用いられる電力値であり、例えば1.5kWである。なお、第1電力、及び第2電力のいずれも、インバータ部130における出力電力での電力値である。図4Bに示されるように、インバータ効率の局所的ピーク値である極値を与える周波数は、第1電力ではf11及びf12である。これに対して、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が同じであっても伝送電力が第2電力となると、インバータ効率の極値を与える周波数はf21及びf22となり、第1電力におけるものと異なるものとなる。そこで、対応テーブル160では、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が図4Aのように定まっている状態での、第1電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数と、第2電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数との間の対応関係を図4Cに示すように記憶している。本実施形態に係る電力伝送システム100においては、第1電力で周波数スイープを行い、極値を与える周波数としてf11及びf12を得たとしたら、図4Cの対応テーブル160を参照して、実際の充電の電力伝送では、f21又はf22のいずれかを用いるようにすればよい。図5は他のパターンの対応テーブル160を説明する図である。図5Aは送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係において、最も理想的な位置からのずれが生じている場合の状態を示しており、このときの周波数とインバータ効率との関係が図5Bに示されている。図5Bにおいても、第1電力は、周波数スイープを行うときに用いられる電力値であり、例えば0.5kWである。また、第2電力は、実際の充電の電力伝送を行うときに用いられる電力値であり、例えば1.5kWである。また、第1電力、及び第2電力のいずれも、インバータ部130における出力電力での電力値である。図5Bに示されるように、インバータ効率の局所的ピーク値である極値を与える周波数は、第1電力ではf13である。これに対して、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が同じであっても伝送電力が第2電力となると、インバータ効率の極値を与える周波数はf23及びf24となり、第1電力におけるものと異なるものとなる。対応テーブル160では、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が図5Aのように定まっている状態での、第1電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数と、第2電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数との間の対応関係を図5Cに示すように記憶している。本実施形態に係る電力伝送システム100においては、第1電力で周波数スイープを行い、極値を与える周波数としてf13を得たとしたら、図5Cの対応テーブル160を参照して、実際の充電の電力伝送では、f23又はf24のいずれかを用いるようにすればよい。以上のような図4Cや図5Cに示すようなパターンのテーブルが複数対応テーブル160には記憶されており、送電制御部150が、実際の充電の電力伝送に最適な周波数を決定する際に参照されるようになっている。次に、車両側に設けられている電力伝送システム100の構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ210は、送電アンテナ140と共鳴することによって、送電アンテナ140から出力される電気エネルギーを受電するものである。受電アンテナ210で受電された交流電力は、整流器220において整流され、整流された電力は充電器230を通してバッテリー204に蓄電されるようになっている。充電器230は充電制御部250からの指令に基づいて電池240の蓄電を制御する。充電器230から電池240に対して入力される電圧V3及び電流I3は充電制御部250によって計測されるようになっている。計測された電圧V3及び電流I3により、充電制御部250は、充電器230を制御して、電池240の適切な充電プロファイルに沿うように電池240の充電を制御することができるように構成されている。充電器230には、電流センサおよび電圧センサが設けられており、出力電圧をフィードバック制御することにより、電池240を定電流、定出力、定電圧のいずれかで充電させるかを選択することができるようになっている。充電制御部250はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部を有しており、図示されている充電制御部250と接続される各構成と協働するように動作する。充電制御部250と接続されている充電プロファイル260は電池240の充電プロファイルを記憶すると共に、充電制御部250をこのプロファイルに沿って動作させるためのアルゴリズムが記憶されている。図6は電池240の充電プロファイル260を示す図である。この充電プロファイル260は電池240の充電プロファイルの一例を示すものであり、電池240を充電するためには、その他のプロファイルを用いるようにしてもよい。また、図6では電池240の蓄電量がほとんどない状態からの充電プロファイルを示すものである。この充電プロファイル260においては、まず一定の電力Pconstで電池240の充電を行う定出力充電CP制御が行われる。次に、電池240の端部電圧がVfとなったら、一定の充電電圧を維持する定電圧充電CV制御が行われる。そして、定電圧充電時、電池240に流れこむ電流がIminとなったら、充電を終了する。次に、充電器230を制御するために充電制御部250によって実行されるフローチャート充電プロファイル260のアルゴリズムについて説明する。図7は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムにおける充電器230の制御処理のフローチャートを示す図である。図7において、ステップS100で充電器230の制御処理が開始されると、続いて、ステップS101では、電池240の端部電圧V3が取得される。ステップS102においては、V3≦Vfであるかが判定される。ステップS102における判定がYESであれば、ステップS103に進み、定出力充電を動作させる。なお、このとき、送電側からみたインピーダンスZNはZCCとなる。一方、ステップS102における判定がNOであれば、ステップS104に進み、定電圧充電を動作させる。このとき、送電側からみたインピーダンスZNはZCCとは異なるZCVとなる。これは、電池の電圧が充電状態により変化するためインピーダンスが異なるためである。ステップS105では、電池240に流入する電流I3が取得される。ステップS106においては、I3≦Iminであるかが判定される。ステップS105における判定がNOであればステップS104に戻りループする。一方、ステップS105における判定がYESであれば、ステップS107に進み、充電器230を停止して、ステップS108で充電器230の制御処理を終了する。充電器230を停止した時には、送電側からみたインピーダンスZNは、ZCC及びZCVのいずれとも異なるZOPとなる。次に、以上のように構成される本実施形態に係る電力伝送システム100による電力伝送について説明する。これまで説明したように、電力伝送システム100による電力伝送では、まず、実際の充電の電力伝送で用いられる電力第2電力より低い第1電力で周波数スイープを行い、インバータ効率の極値を選定して、これと対応テーブル160とに基づいて、本番での電力第2電力でインバータ部130を駆動する周波数を決定する。まず、このような最適周波数を決定する処理について説明する。図8は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムにおける最適周波数決定処理のフローチャートを示す図である。このようなフローチャートは送電制御部150によって実行される。図8において、ステップS200で最適周波数決定処理が開始されると、続く、ステップS201では、送電制御部150は目標出力値が第1電力例、0.5kWとなるように整流昇圧部120を設定する。また、ステップS202においては、インバータ部130の駆動周波数をスイープする下限の値に設定する。ステップS203では、第1電力で電力伝送を実行し、ステップS204でV1、I1、V2、I2を計測することで、入力電力W1、出力電力W2を計測する。ステップS205では、入力電力W1、出力電力W2に基づいて、インバータ部130の効率η=W1/W2を演算する。ステップS206では、演算されたインバータ効率と、周波数とを対応させて記憶部151に記憶する。周波数を変更しつつ、インバータ効率を演算することで、この記憶部151には、インバータ効率の周波数特性が蓄積されることとなる。ステップS207では設定された周波数が、スイープする上限の周波数以上であるか否かが判定される。ステップS207の判定がNOであれば、ステップS210に進み、周波数を所定分上昇させ設定した上で、ステップS203に戻りループする。一方、ステップS207の判定がYESであれば全てのスイープを行ったことになるので、ステップS208に進み、記憶部151に記憶されている周波数特性からインバータ効率の極値を与える周波数を選定する。続く、ステップS209では、ステップS208での選定周波数に基づいて、対応テーブル160を参照し、第2電力での電力伝送時実際の充電の電力伝送時の最適周波数を決定して、ステップS211で処理を終了する。第2電力での電力伝送時実際の充電の電力伝送時の最適周波数の決定の要領は、図4及び図5に基づいて先に説明したとおりである。以上のような本発明に係る電力伝送システム100によれば、実際の充電の電力伝送で用いる電力第2電力より低い電力第1電力で周波数のスイープを行った場合でも、実際の充電の電力伝送時の最適な周波数を決定することができ、効率的な電力伝送を行うことが可能となる。次に、以上のように決定された最適周波数によって行われる実際の充電の電力伝送の処理について説明する。図9は本発明の第1実施形態に係る電力伝送システムにおける電力伝送処理のフローチャートを示す図である。このフローチャートは送電制御部150によって実行される。ステップS300で電力伝送処理が開始されると、続く、ステップS301では、送電制御部150は目標出力値が第2電力例、1.5kWとなるように整流昇圧部120を設定する。また、ステップS302では、インバータ部130の駆動周波数を、先の最適周波数決定処理で決定された最適周波数に設定して、ステップS303で電力伝送を実行する。ステップS304では、インバータ部130から出力される電圧V2及び電流I2によって、出力電力を計測する。ステップS305では、計測された出力電力が第2電力より小さくなったか否かが判定される。インバータ部130が第2電力を出力可能であるときは、受電側充電器230では定電力にて充電動作しており、送電側からみたインピーダンスはZN=ZCCとなっているときである。これに対して、受電側で定出力充電から定電圧充電に移行すると、受電側充電器230では定電圧にて充電動作が開始され、送電側からみたインピーダンスはZN=ZCVとなる。このようなインピーダンスの変化があると、インバータ部130から出力される電力は第2電力より小さくなってしまう。ステップS305では上記のような受電側の変化を捉えるものである。ステップS305の判定がNOであるときにはステップS303に戻りループし、ステップS305での判定がYESであるときには、ステップS306に進み、インバータ部130への出力電圧が変化しないように整流昇圧部120を設定する。ステップS307では、電力伝送が実行され、ステップS308では、インバータ部130から出力される電圧V2及び電流I2によって、出力電力が計測される。ステップS309では、計測された出力電力が第3電力より小さくなったか否かが判定される。インバータ部130が第3電力を出力可能であるときは、受電側では定電圧回路232が動作しており、送電側からみたインピーダンスはZN=ZCVとなっているときである。これに対して、受電側で電池240の充電が完了し、充電器230の動作が停止されると、送電側からみたインピーダンスはZN=ZOPとなる。このようなインピーダンスの変化があると、インバータ部130から出力される電力は第3電力より小さくなってしまう。ステップS309では上記のような受電側の変化を捉えるものである。ステップS309の判定がNOであるときにはステップS307に戻りループし、ステップS305での判定がYESであるときには、受電側で電池240の充電が完了したものであると推定されるので、ステップS310に進み電力伝送を停止して、ステップS311で処理を終了する。以上のような本発明に係る電力伝送システム100によれば、受電側の電池240の充電時、定出力充電が行われているか、或いは、定電圧充電が行われているか、或いは、充電が停止されているかを、インピーダンスの変化に基づく出力電力の変化により検出して、これに応じて適切な電力を送電側から受電側に伝送することが可能であり、効率的な電力伝送を行うことが可能となる。次に、本発明の第2実施形態について説明する。第2実施形態では対応テーブル160に記憶されているデータの構造が、第1実施形態のものと相違するのみであり、その他の点については第1実施形態と同様であるので、以下、第2実施形態における対応テーブル160について詳細に説明する。図10A及び図10Bのそれぞれは送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が所定の位置関係であるときの周波数とインバータ効率との関係を示している。図10においては、第1電力は周波数スイープを行うときに用いられる電力値であり、例えば0.5kWである。また、第2電力は実際の充電の電力伝送を行うときに用いられる電力値であり、例えば1.5kWである。図10A及び図10Bに示す第一電力における周波数特性のいずれにおいても、インバータ効率の極値ηmaxを与える周波数はf14となっている。しかしながら、例えば、図10Aに示す周波数特性においては、極値ηmaxの75値ηmax×75を与える周波数はf15、f16であるのに対して、図10Bに示す周波数特性においては、極値ηmaxの75値ηmax×75を与える周波数はf17、f18であり、図10Aの場合と異なる。すなわち、インバータ効率の極値ηmaxを与える周波数が同一であっても、周波数特性のカーブが異なるものが存在するということである。図10Aと図10Bに示されるように第1電力における周波数特性のカーブが異なると、第2電力における周波数特性のカーブも異なるものとなる。第2電力での電力伝送時実際の充電の電力伝送時においては、図10Aに示される周波数特性では、インバータ効率の極値を与える周波数はf25、f26であるのに対して、図10Bに示される周波数特性では、インバータ効率の極値を与える周波数はf27、f28であり、図10Aと異なるものとなる。そこで、第2実施形態における対応テーブル160では、送電アンテナ140と受電アンテナ210との位置関係が定まっている状態での、第1電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数と、極値のα値ただし、0<α<100を与えるα値周波数と、第2電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数との間の対応関係を図11に示すように記憶している。図11Aは図10Aのパターンをテーブル化したものである。すなわち、図11Aでは、第1電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数f14と、極値のα値ここでは、例として75値を与える周波数f15、f16と、第2電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数f25、f26との間の対応関係を示している。第2実施形態に係る電力伝送システム100においては、第1電力で周波数スイープを行い、極値を与える周波数としてf14を、極値の75値を与える周波数としてf15、f16を取得することができたら、図11Aの対応テーブル160を参照して、実際の充電の電力伝送第2電力での電力伝送ではf25又はf26のいずれかを用いるようにすればよい。なお、このためには、第2実施形態では、図8に示すステップS208において、極値のα値ただし、0<α<100を与えるα値周波数も選定するようにすればよい。また、図11Bは図10Bのパターンをテーブル化したものである。すなわち、図11Bでは、第1電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数f14と、極値のα値ここでは、例として75値を与える周波数f17、f18と、第2電力で電力伝送を行ったときに極値を与える周波数f27、f28との間の対応関係を示している。第2実施形態に係る電力伝送システム100においては、第1電力で周波数スイープを行い、極値を与える周波数としてf14を、極値の75値を与える周波数としてf17、f18を取得することができたら、図11Bの対応テーブル160を参照して、実際の充電の電力伝送第2電力での電力伝送ではf27又はf28のいずれかを用いるようにすればよい。なお、このためには、第2実施形態では、図8に示すステップS208において、極値のα値ただし、0<α<100を与えるα値周波数も選定するようにすればよい。以上のような第2実施形態に係る電力伝送システム100によれば、周波数のスイープ時におけるインバータ効率-周波数特性のカーブの特徴に応じた対応テーブル160が用意されているので、実際の充電の電力伝送時の最適な周波数を決定することができ、効率的な電力伝送を行うことが可能となる。次に、本発明の第3実施形態について説明する。これまで説明した実施形態の対応テーブル160においては、第2電力での電力伝送時、極値を与える周波数として2つが示されており、いずれを用いてもよいものとしたが、本実施形態では、2つの極値を与える周波数が2つある場合には、周波数が高い方の極値周波数を選定するようにしている。なお、このためには、第3実施形態では、図8に示すステップS209において、対応テーブル160を参照する際、対応テーブル160に極値周波数が2つある場合には、周波数が高い方の極値周波数を選定し、最適周波数として決定すればよい。これまでの実施形態で説明したように、第2電力での電力伝送時においては、伝送効率の極値を与える周波数が2つ存在することがある。このような2つのうちのいずれの周波数を選択する方がシステムにとって最適であるかについて検討する。図12は図4における2つの極値を与える極値周波数のうち周波数が低い方の極値周波数f21で特性を示す図である。図12Aは電池240負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図12Bは電池240負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図12に示すような特性によれば、受電側で電池240負荷の負荷増大と共に、電圧が増大する特性があることがわかる。一方、図13は図4における2つの極値を与える極値周波数のうち周波数が高い方の極値周波数f22で特性を示す図である。図13Aは電池240負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図13Bは電池240負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図13に示すような特性によれば、受電側で電池240負荷の負荷増大と共に、電流が減少する特性があることがわかる。図12の特性においては、受電側の電池240負荷にとっては、充電回路が電流源として見えることとなり、図13の特性においては、受電側の電池240負荷にとっては、充電回路が電圧源として見えることとなる。負荷が増大することに伴い、電流が減少する図13に示す特性の方が、電池240負荷にとっては好ましいので、本実施形態においては、2つの極値を与える周波数が2つある場合には、周波数が高い方の極値周波数を選定するようする。このような本発明に係る電力伝送システムによれば、伝送効率の極値を与える周波数が2つ存在することがある場合でも、電力伝送時の最適な周波数を決定することができ、効率的な電力伝送を行うことが可能となる。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合には、周波数が高い方の極値周波数を選定すると、電池240負荷にとって、充電回路が電圧源として見えるので、充電制御により電池240への出力が変動した際にインバータ部130の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電器230が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合には、周波数が高い方の極値周波数を選定すると、充電器230からみて整流器220が電圧源として見えるので、充電制御により電池240への出力が変動した際に整流昇圧部120の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電器230が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。これに対して、2つの極値を与える周波数が2つある場合には、周波数が低い方の極値周波数を選定すると、充電器230が出力を小さくした際に伴って供給電圧を制御する必要がありそのための通信手段や検知手段が必要となり、コストがかかることとなる。