"音響信号の強度分布の非正規性と前記音響信号から特定の帯域成分を除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す非正規性変化度を算定する変化度算定手段と、前記非正規性変化度に応じて要素値を設定する要素値設定手段と、前記帯域成分に前記要素値を作用させる信号処理手段とを具備する音響処理装置。前記変化度算定手段は、前記音響信号の複数の帯域の各々について非正規性変化度を算定し、前記要素値設定手段は、前記複数の帯域の各々について当該帯域の非正規性変化度に応じて要素値を設定し、前記信号処理手段は、前記複数の帯域成分の各々に当該帯域の要素値を作用させる請求項1の音響処理装置。前記音響信号を構成するステレオ形式の第1音響信号と第2音響信号との間で前記各帯域成分の類否を示す類否指標を算定する類否指標算定手段を具備し、前記変化度算定手段は、前記音響信号の帯域毎に非正規性変化度を算定し、前記要素値設定手段は、各帯域の非正規性変化度と当該帯域の類否指標とに応じた要素値を設定し、前記信号処理手段は、前記第1音響信号および前記第2音響信号の各々の各帯域成分に前記当該帯域の要素値を作用させる請求項2の音響処理装置。前記音響信号を構成するステレオ形式の第1音響信号と第2音響信号との間で前記各帯域成分の類否を示す類否指標を算定する類否指標算定手段と、前記類否指標に応じて帯域を選択する帯域選択手段とを具備し、前記変化度算定手段は、前記複数の帯域のうち前記帯域選択手段が選択した帯域について非正規性変化度を算定する請求項2の音響処理装置。前記音響信号の複数の処理帯域の各々について閾値を設定する閾値設定手段を具備し、前記変化度算定手段は、前記複数の処理帯域の各々について、当該処理帯域内の帯域成分毎に、当該処理帯域内の強度分布の非正規性と当該処理帯域から当該帯域成分を除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す非正規性変化度を算定し、前記要素値設定手段は、前記複数の処理帯域の各々について、当該処理帯域内の帯域成分毎に、当該帯域成分の前記非正規性変化度と当該処理帯域について前記閾値設定手段が設定した閾値との比較の結果に応じて要素値を算定する請求項2の音響処理装置。非特許文献1および非特許文献2では、音響信号のうち目標の音響成分が存在しない区間内で音響信号の周波数スペクトルを累算することで雑音成分が推定される。したがって、抑圧対象となる雑音成分は、時間的な変動が少ない定常的な音響成分である必要がある。以上の事情を考慮して、本発明は、音響成分の定常性の有無に関わらず特定の音響成分を高精度に抑圧または強調することを目的とする。以上の課題を解決するために本発明が採用する手段を説明する。なお、本発明の理解を容易にするために、以下の説明では、本発明の要素と後述の実施形態の要素との対応を括弧書で付記するが、本発明の範囲を実施形態の例示に限定する趣旨ではない。本発明の音響処理装置は、音響信号例えば音響信号xの強度分布の非正規性と音響信号から特定の帯域成分例えば帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す非正規性変化度例えば非正規性変化度Vkmを算定する変化度算定手段例えば変化度算定部42と、非正規性変化度に応じて要素値例えば要素値gkmを設定する要素値設定手段例えば要素値設定部44と、帯域成分に要素値を作用させる信号処理手段例えば信号処理部36とを具備する。以上の構成では、音響信号から帯域成分を除去した場合の強度分布の非正規性の変化の度合すなわち音源分離に寄与する度合を示す非正規性変化度に応じて要素値が可変に設定される。したがって、音響信号の各音響成分の定常性の有無に関わらず、音響信号の特定の音響成分を高精度に強調または抑圧することが可能である。本発明の好適な態様において、要素値設定手段は、非正規性変化度が示す非正規性の相違が大きい場合に帯域成分の要素値を第1値例えば数値γ0および数値γ1の一方に設定し、非正規性変化度が示す非正規性の相違が小さい場合に帯域成分の要素値を第1値とは相違する第2値例えば数値γ0および数値γ1の他方に設定する。以上の態様では、要素値が第1値および第2値の何れかに設定されるから、要素値の設定を簡素化しながら各音響成分を明確に区別することが可能である。本発明の好適な態様において、変化度算定手段は、音響信号の複数の帯域例えばK個の帯域W1~WKの各々について非正規性変化度を算定し、要素値設定手段は、複数の帯域の各々について当該帯域の非正規性変化度に応じた要素値を算定し、信号処理手段は、複数の帯域成分の各々に当該帯域の要素値を作用させる。以上の態様では、非正規性変化度の算定と要素値の設定と要素値を適用した処理とを音響信号の複数の帯域の各々について個別に実行することが可能である。本発明の好適な態様において、変化度算定手段は、第1音響信号例えば音響信号xLと第2音響信号例えば音響信号xRとを含むステレオ形式の音響信号の帯域毎に非正規性変化度を算定し、要素値設定手段は、各帯域の非正規性変化度に応じた要素値を設定し、信号処理手段は、第1音響信号および第2音響信号の各々の各帯域成分に要素値を作用させる。以上の態様では、特定の音響成分を強調または抑圧したステレオ形式の音響信号を生成することが可能である。なお、以上の態様の具体例は例えば第2実施形態として後述される。音響信号がステレオ信号である構成の第1態様の音響処理装置は、第1音響信号と第2音響信号との間で各帯域成分の類否を示す類否指標例えば類否指標λkmを算定する類否指標算定手段例えば類否指標算定部46を具備し、要素値設定手段は、各帯域の非正規性変化度と当該帯域の類否指標とに応じた要素値を算定する。以上の態様では、音響信号の各帯域の非正規性変化度と当該帯域成分の類否指標とに応じて要素値が設定されるから、音響成分の定位方向類否指標と各音響成分の音源分離に対する寄与度非正規性変化度との双方を加味して第1音響信号および第2音響信号を処理することが可能である。なお、以上の態様の具体例は例えば第3実施形態として後述される。音響信号がステレオ信号である構成の第2態様の音響処理装置は、第1音響信号と第2音響信号との間で各帯域成分の類否を示す類否指標例えば類否指標λkmを算定する類否指標算定手段例えば類否指標算定部46と、類否指標に応じて帯域を選択する帯域選択手段例えば帯域選択部48とを具備し、変化度算定手段は、複数の帯域のうち帯域選択手段が選択した帯域について非正規性変化度を算定する。以上の態様では、類否指標に応じて選択された帯域すなわち特定の方向に定位する音響成分を含む帯域について選択的に非正規性変化度が算定されるから、全部の帯域について非正規性変化度を算定する構成と比較して変化度算定手段による処理負荷が軽減されるという利点がある。なお、以上の態様の具体例は例えば第4実施形態として後述される。本発明の好適な態様に係る音響処理装置は、音響信号の複数の処理帯域例えば処理帯域Bfの各々について閾値例えば閾値Vthfを設定する閾値設定手段例えば閾値設定部52を具備し、変化度算定手段は、複数の処理帯域の各々について、当該処理帯域内の帯域成分毎に、当該処理帯域内の強度分布の非正規性と当該処理帯域から当該帯域成分を除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す非正規性変化度を算定し、要素値設定手段は、複数の処理帯域の各々について、当該処理帯域内の帯域成分毎に、当該帯域成分の非正規性変化度と当該処理帯域について閾値設定手段が設定した閾値との比較の結果に応じて要素値を算定する。以上の態様では、音響信号を区分した処理帯域毎の閾値を利用して各帯域成分の要素値が設定されるから、所望の音響成分を高精度に強調または抑圧することが可能である。複数の処理帯域の各々は、相異なる帯域幅に設定され得る。なお、以上の態様の具体例は例えば第5実施形態として後述される。以上の各態様に係る音響処理装置は、音響信号の処理に専用されるDSPDigitalSignalProcessorなどのハードウェア電子回路によって実現されるほか、CPUCentralProcessingUnitなどの汎用の演算処理装置とプログラムとの協働によっても実現される。本発明に係るプログラムは、音響信号の強度分布の非正規性と音響信号から特定の帯域成分を除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す非正規性変化度を算定する変化度算定処理と、非正規性変化度に応じて要素値を設定する要素値設定処理と、帯域成分に要素値を作用させる信号処理とをコンピュータに実行させる。以上のプログラムによれば、本発明の音響処理装置と同様の作用および効果が奏される。本発明のプログラムは、コンピュータが読取可能な記録媒体に格納された形態で利用者に提供されてコンピュータにインストールされるほか、通信網を介した配信の形態でサーバ装置から提供されてコンピュータにインストールされる。<A:第1実施形態>図1は、本発明の第1実施形態に係る音響処理装置100のブロック図である。図1に示すように、音響処理装置100には信号供給装置12と放音装置14とが接続される。信号供給装置12は、音響信号xを音響処理装置100に供給する。音響信号xは、以下の数式で表現されるように、相異なる発音源から発音された音響成分xAと音響成分xBとの混合音の波形を示す時間領域信号t:時間である。例えば、音響成分xAは歌唱音や発話音等の音声であり、音響成分xBは楽器の演奏音等の複数種の楽音の混合音である。例えば周囲の音響を収音して音響信号xを生成する収音機器や、可搬型または内蔵型の記録媒体から音響信号xを取得して音響処理装置100に供給する再生装置や、通信網から音響信号xを受信して音響処理装置100に供給する通信装置が信号供給装置12として採用され得る。音響処理装置100は、音響信号xに対する信号処理で音響信号yを生成する信号処理装置である。具体的には、音響処理装置100は、音響信号xのうちの音響成分xBを抑圧する音響成分xAと音響成分xBとを分離することで音響信号yを生成する。音響処理装置100による処理後の音響信号yは放音装置14に供給される。放音装置14例えばスピーカやヘッドホンは、音響信号yに応じた音響を再生する。図1に示すように、音響処理装置100は、演算処理装置22と記憶装置24とを具備するコンピュータシステムで実現される。記憶装置24は、演算処理装置22が実行するプログラムや演算処理装置22が使用する各種の情報を記憶する。半導体記録媒体や磁気記録媒体等の公知の記録媒体または複数種の記録媒体の組合せが記憶装置24として任意に利用される。音響信号xを記憶装置24に格納した構成したがって信号供給装置12は省略され得るも好適である。演算処理装置22は、記憶装置24に格納されたプログラムを実行することで複数の機能周波数解析部32,数値列生成部34,信号処理部36,波形合成部38を実現する。なお、演算処理装置22の各機能を複数の集積回路に分散した構成や、専用の電子回路DSPが各機能を実現する構成も採用され得る。周波数解析部32は、音響信号xを周波数軸上の帯域Wkk=12......K毎に区分したK個の帯域成分XkmX1m~XKmを単位期間毎に順次に生成する。記号mは時間軸上の時点例えば単位期間の番号を指定する変数である。例えば周波数解析部32は、短時間フーリエ変換等の公知の周波数分析により音響信号xの周波数スペクトルを単位期間毎に算定することでK個の帯域成分X1m~XKmを単位期間毎に生成する。なお、通過帯域が相違する複数の帯域通過フィルタフィルタバンクも周波数解析部32として採用され得る。数値列生成部34は、音響信号xの音響成分xBを抑圧するための処理係数列Gmを単位期間毎に順次に生成する。処理係数列Gmは、相異なる帯域Wk帯域成分Xkmに対応するK個の要素値gkmg1m~gKmの系列である。要素値gkmは、音響信号xの帯域成分Xkmに対する利得スペクトルゲインを意味する。信号処理部36は、数値列生成部34が生成した処理係数列Gmを音響信号xの各帯域成分XkmX1m~XKmに作用させることで音響信号yの帯域成分YkmY1m~YKmを単位期間毎に順次に生成する。具体的には、以下の数式で表現されるように、帯域Wkと時刻単位期間とが相互に共通する帯域成分Xkmと要素値gkmとの乗算で音響信号yの帯域成分Ykmが算定される。処理係数列Gmの各要素値gkmは、音響信号xの特性に応じて数値γ0または数値γ1に設定される。数値γ0は、信号処理部36による処理で帯域成分Xkmを抑圧する数値であり、数値γ1は、信号処理部36による処理で帯域成分Xkmを維持する数値帯域成分Xkmを通過させる数値である。例えば数値γ0は0に設定され、数値γ1は1に設定される。数値列生成部34は、音響信号xのうち音響成分xAが優勢な帯域成分Xkmに対応する要素値gkmを数値γ1に設定し、音響信号xのうち音響成分xBが優勢な帯域成分Xkmに対応する要素値gkmを数値γ0に設定する。したがって、音響成分xAを強調するとともに音響成分xBを抑圧したK個の帯域成分YkmY1m~YKmが信号処理部36による処理で単位期間毎に生成される。波形合成部38は、信号処理部36が単位期間毎に生成した各帯域成分Ykmから時間領域の音響信号yを生成する。具体的には、波形合成部38は、単位期間毎のK個の帯域成分Ykmの系列を逆フーリエ変換で時間領域に変換するとともに前後の単位期間について相互に連結することで音響信号yを生成する。波形合成部38が生成した音響信号yが放音装置14から再生される。数値列生成部34による各要素値gkmの設定について以下に詳述する。以下の説明では、図2に示すように音響の強度分布度数分布の非正規性に着目する。強度分布の非正規性とは、正規分布との相違の度合を意味する。すなわち、強度分布の形状が正規分布から乖離するほど非正規性は上昇する。前述のように音響信号xは音響成分xAと音響成分xBとの混合音である。音響成分xAと音響成分xBとの混合の結果、音響信号xの強度分布は、図2に示すように、混合前の音響成分xAおよび音響成分xBの各々の強度分布と比較して正規分布に近付く中心極限定理。すなわち、音響成分xAと音響成分xBとの混合は、強度分布の非正規性を低下させる処理に相当する。他方、音響信号xを音響成分xAと音響成分xBとに分離する処理音源分離は、強度分布の非正規性を上昇させる処理に相当する。以上の説明から理解されるように、K個の帯域成分X1m~XKmのうち音響信号xから除去した場合に強度分布の非正規性が大きく上昇する帯域成分Xkmは音源分離に寄与し、音響信号xから除去しても強度分布の非正規性がそれほど上昇しない帯域成分Xkmは音源分離に寄与しないと評価できる。そこで、第1実施形態では、帯域成分Xkmを除去した場合に強度分布の非正規性が変化上昇する度合に応じて音響成分xAと音響成分xBとを区別する。前述のように音響成分xAは歌唱音や発話音等の音声であり、音響成分xBは複数種の楽音の混合音である。音響成分の混合で強度分布の非正規性は低下するから中心極限定理、音響成分xAの強度分布の非正規性は音響成分xBの強度分布の非正規性を上回る。非正規性が高い音響成分xAが帯域成分Xkmにて優勢である場合、帯域成分Xkmを音響信号xから除去することで強度分布の非正規性は大きく上昇するすなわち音源分離に大きく寄与する。他方、非正規性が低い音響成分xBが帯域成分Xkmにて優性である場合、帯域成分Xkmを音響信号xから除去しても強度分布の非正規性はそれほど上昇しないすなわち音源分離にそれほど寄与しない。以上の傾向を考慮して、第1実施形態の数値列生成部34は、音響信号xから除去した場合に強度分布の非正規性が大きく上昇する帯域成分Xkmを音響成分xAと推定して要素値gkmを数値γ1帯域成分Xkmを通過させる数値に設定し、音響信号xから除去した場合に非正規性がそれほど上昇しない帯域成分Xkmを音響成分xBと推定して要素値gkmを数値γ0帯域成分Xkmを抑圧させる数値に設定する。図1に示すように、数値列生成部34は、変化度算定部42と要素値設定部44とを含んで構成される。変化度算定部42は、相異なる帯域成分Xkmに対応するK個の非正規性変化度VkmV1m~VKmを単位期間毎に順次に生成する。非正規性変化度Vkmは、音響信号xから帯域成分Xkmを除去した場合に強度分布の非正規性が上昇する度合帯域成分Xkmが音源分離に寄与する度合の尺度である。すなわち、非正規性変化度Vkmは、音響信号xのK個の帯域成分X1m~XKmにわたる強度分布の非正規性と、音響信号xから1個の帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布個の帯域成分Xの強度分布の非正規性との相違に相当する。第1実施形態では、強度分布の非正規性の尺度として尖度カートシスを利用する。音響信号xのK個の帯域成分X1m~XKmの強度分布の尖度κは、強度分布の2次モーメントμ2および4次モーメントμ4を含む以下の数式で表現される。K個の帯域成分X1m~XKmの強度分布のn次モーメントμnは以下の数式で定義される。数式の記号zii=1~Kは帯域成分Ximの強度信号値を意味する。第1実施形態では帯域成分XimのパワーXim2を強度ziとして例示するが、例えば帯域成分Xkmの振幅Xkmや振幅Xkmの任意乗を強度zkとすることも可能である。また、数式の記号μは強度z1~zKの平均を意味する。4次モーメントμ4に関する数式と2次モーメントμ2に関する数式とが数式から導出される。他方、音響信号xから帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布個の帯域成分Xの強度分布のn次モーメントμnkは以下の数式で表現される。数式に数式を適用することで、帯域成分Xkmの除去後の4次モーメントμ4kを表現する数式が導出される。同様に、数式に数式を適用することで、帯域成分Xkmの除去後の2次モーメントμ2kを表現する数式が導出される。したがって、帯域成分Xkmの除去後の尖度κkは以下の数式で表現される。数式および数式から、帯域成分Xkmの除去前の尖度κに対する除去後の尖度κkの比以下尖度比というRkは以下の数式で表現される。第1実施形態の変化度算定部42は、数式の尖度比Rkを非正規性変化度Vkmとして算定する。数式から理解されるように、帯域成分Xkmの除去で強度分布の非正規性が上昇する帯域成分Xkmの除去前の尖度κに対して除去後の尖度κkが大きいほど非正規性変化度Vkmは大きい数値となる。すなわち、非正規性が高い音響成分xAが帯域成分Xkmにて優勢であるほど非正規性変化度Vkmは大きい数値となる。図1の要素値設定部44は、変化度算定部42が算定した非正規性変化度Vkmに応じて処理係数列Gmの各要素値gkmg1m~gKmを単位期間毎に生成する。図3は、数値列生成部34の動作のフローチャートである。図3の処理は単位期間毎に実行される。数値列生成部34は、K個の帯域成分X1m~XKmから1個の帯域成分以下選択帯域成分というXkmを選択するSA11。変化度算定部42は、現在の単位期間に対応する各帯域成分Xkmの強度z1~zKについて数式の演算を実行することで選択帯域成分Xkmの非正規性変化度Vkm尖度比Rkを算定するSA12。要素値設定部44は、処理SA12で算定された非正規性変化度Vkmが所定の閾値Vthを上回るか否かを判定するSA13。閾値Vthは、音響成分xAが優勢な帯域成分Xkmの非正規性変化度Vkmを下回り、かつ、音響成分xBが優勢な帯域成分Xkmの非正規性変化度Vkmを上回るように、音響成分xAおよび音響成分xBに想定される音響特性強度分布の非正規性の傾向に応じて実験的または統計的に選定される。非正規性が高い音響成分xAが選択帯域成分Xkmにて優勢である場合には、処理SA13での判定の結果が肯定となる。処理SA13の結果が肯定である場合、要素値設定部44は、処理係数列Gmのうち現在の選択帯域成分Xkmに対応する要素値gkmを数値γ1γ1=1に設定するSA14。他方、非正規性が低い音響成分xBが選択帯域成分Xkmにて優勢である場合には、処理SA13での判定の結果が否定となる。処理SA13の結果が否定である場合、要素値設定部44は、処理係数列Gmのうち現在の選択帯域成分Xkmに対応する要素値gkmを数値γ0γ0=0に設定するSA15。数値列生成部34は、音響信号xのK個の帯域成分Xkmについて要素値gkmを設定したか否かを判定するSA16。要素値gkmの未設定の帯域成分Xkmが残存する場合SA16:NO、数値列生成部34は、現在の選択帯域成分Xkmとは異なる帯域成分Xkmを新たな選択帯域成分Xkmとして選択SA11したうえで処理SA12から処理SA16を実行する。他方、K個の帯域成分Xkmについて要素値gkmの設定が完了した場合SA16:YES、数値列生成部34は図3の処理を終了する。以上に説明した第1実施形態では、帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布の非正規性の変化の度合すなわち音源分離に寄与する度合を示す非正規性変化度Vkmに応じて要素値gkmが可変に設定される。したがって、音響成分xAおよび音響成分xBの定常性の有無に関わらず、音響成分xAを音響成分xBに対して高精度に強調することが可能である。ところで、例えば特開2002-78100号公報以下特許文献1というには、ステレオ信号の左右チャネル間の振幅や位相の類似度が高い帯域成分すなわち正面方向の定位成分を選択的に強調または抑圧する技術が開示されている。しかし、特許文献1の技術のもとではステレオ信号が必要であるという制約がある。第1実施形態では、以上の例示の通り、音響信号xがモノラル信号でも音響成分xAと音響成分xBとを適切に分離できるという利点がある。<B:第2実施形態>本発明の第2実施形態を以下に説明する。なお、以下に例示する各態様において作用や機能が第1実施形態と同等である要素については、以上の説明で参照した符号を流用して各々の詳細な説明を適宜に省略する。図4は、第2実施形態の音響処理装置100のブロック図である。図4に示すように、信号供給装置12から音響処理装置100に供給される音響信号xは、再生音の音像が所定の方向以下の例示では正面方向に定位するように収音または加工されたステレオ信号であり、左チャネルの音響信号xLと右チャネルの音響信号xRとで構成される。音響処理装置100は、音響信号yLおよび音響信号yRで構成されるステレオ形式の音響信号yを音響信号xから生成する。周波数解析部32は、音響信号xLのK個の帯域成分XLkmと音響信号xRのK個の帯域成分XRkmとを単位期間毎に生成する。数値列生成部34は、音響信号xLと音響信号xRとに応じた処理係数列Gm要素値gkmの系列を単位期間毎に生成する。具体的には、変化度算定部42は、各帯域成分XLkmのK個の強度z1~zKと各帯域成分XRkmのK個の強度z1~zKとを含む2K個の強度zについて数式ただしKは2Kに置換されるの演算を実行することで、各帯域Wkの非正規性変化度VkmV1m~VKmを単位期間毎に順次に生成する。要素値設定部44が各非正規性変化度Vkmに応じた要素値gkmを生成する方法は第1実施形態と同様である。信号処理部36は、帯域成分XLkmに要素値gkmを作用させて帯域成分YLkmを生成しYLkm=gkm×XLkm、帯域成分XRkmに要素値gkmを作用させて帯域成分YRkmを生成するYRkm=gkm×XRkm。波形合成部38は、各帯域成分YLkmから音響信号yLを生成し、各帯域成分YRkmから音響信号yRを生成する。第2実施形態でも第1実施形態と同様の効果が実現される。なお、例えばHEAAC等の符号化技術で生成されたステレオ信号では、左右チャネル間の差異が符号化の過程で低減される音響成分の多くがモノラル化するという傾向がある。したがって、左右チャネル間の類似度を利用する前掲の特許文献1の技術では、例えば、本来的には左右方向に定位すべき音響成分左右チャネル間で相違する成分が左右チャネル間で類似すると判断され、結果的に正面方向以外から到来する音響成分まで強調または抑圧される可能性がある。他方、第2実施形態では左右チャネル間の類似度を前提としないから、例えば前述の符号化に起因して左右チャネル間の差異が低減された場合でも、音響成分xAと音響成分xBとを高精度に分離できる例えば音響成分xAを選択的に強調できるという利点がある。<C:第3実施形態>本発明の第3実施形態を説明する。第3実施形態では、第2実施形態の数値列生成部34が図5の数値列生成部34Aに置換される。図5に示すように、数値列生成部34Aは、変化度算定部42と要素値設定部44と類否指標算定部46とを含んで構成される。変化度算定部42は、第2実施形態と同様に、音響信号xLと音響信号xRとに応じた各帯域Wkの非正規性変化度VkmV1m~VKmを単位期間毎に生成する。類否指標算定部46は、音響信号xLと音響信号xRとの間左右チャネル間で帯域Wkが相互に共通する帯域成分XLkmと帯域成分XRkmとの類否を示す類否指標λkmλ1m~λKmを単位期間毎に算定する。類否指標λkmは、例えば帯域成分XLkmと帯域成分XRkmとで振幅や位相が類似または相違する度合の指標値である。具体的には、類否指標λkmは、帯域成分XLkmと帯域成分XRkmとが類似するほど大きい数値となるように0以上かつ1以下の範囲内で可変に設定される。第3実施形態の要素値設定部44は、類否指標算定部46が算定した類否指標λkmと変化度算定部42が算定した非正規性変化度Vkmとに応じて要素値gkmを設定する。要素値設定部44の具体的な動作を以下に詳述する。要素値設定部44は、非正規性変化度Vkmに応じた基礎値akmを設定する。基礎値akmは、第1実施形態の要素値gkmと同様に、非正規性変化度Vkmに応じて数値γ1または数値γ0に設定される。要素値設定部44は、類否指標λkmと基礎値akmとの加算値または平均値を要素値gkmとして算定する例えばgkm=λkmakm2。したがって、類否指標λkmおよび基礎値akm非正規性変化度Vkmの少なくとも一方が大きい帯域Wkの帯域成分XLkmおよび帯域成分XRkmは信号処理部36による処理を通過し、類否指標λkmおよび基礎値akmの双方が小さい帯域Wkの帯域成分XLkmおよび帯域成分XRkmは抑圧される。第3実施形態でも第1実施形態や第2実施形態と同様の効果が実現される。また、第3実施形態では、非正規性変化度Vkmに加えて左右チャネル間の類否指標λkmが要素値gkmの設定に適用されるから、音響信号xにおける所望の音響成分を適切に分離できるという利点がある。例えば、非正規性変化度Vkmのみに応じて要素値gkmを算定する第1実施形態の構成では、音響成分xAを含む帯域成分Xkmでも、非正規性変化度Vkmが何らかの原因例えば帯域成分Xkmに音響成分xAおよび音響成分xBの双方を含むことで低い場合には信号処理部36による抑圧の対象となる可能性がある。他方、類否指標λkmと基礎値akmとの加算値または平均値を要素値gkmとする第3実施形態では、帯域Wkの非正規性変化度Vkmが小さい場合でも、左右チャネル間の類否指標λkmが大きい帯域Wkすなわち正面方向の定位成分を含む帯域Wkについては要素値gkmが数値γ1に近い数値に設定される。したがって、音響成分xAが正面方向に定位する場合には、非正規性変化度Vkmが低い場合でも、音響成分xAを維持することが可能である。なお、非正規性変化度Vkmと類否指標λkmとに応じて要素値gkmを設定する方法は適宜に変更される。例えば、非正規性変化度Vkmに応じた基礎値akmと類否指標λkmとの乗算値を要素値gkmとして算定する構成ではgkm=akm×λkm、類否指標λkmおよび非正規性変化度Vkmの双方が大きい帯域Wkの帯域成分XLkmおよび帯域成分XRkmすなわち、正面方向の定位成分のうち特に音源分離に寄与する成分を選択的に強調することが可能である。以上の例示から理解されるように、非正規性変化度Vkmと類否指標λkmとに応じて要素値gkmを設定する方法は、音響処理装置100に要求される音源分離の精度等に応じて適宜に選定される。<D:第4実施形態>本発明の第4実施形態を説明する。第4実施形態では、第2実施形態の数値列生成部34が図6の数値列生成部34Bに置換される。図6に示すように、数値列生成部34Bは、変化度算定部42と要素値設定部44と類否指標算定部46と帯域選択部48とを含んで構成される。類否指標算定部46は、第3実施形態と同様に、各帯域成分XLkmと各帯域成分XRkmとの類否を示す類否指標λkmλ1m~λKmを単位期間毎に算定する。帯域選択部48は、類否指標算定部46が算定した各類否指標λkmに応じて帯域Wkを選択する。例えば、帯域選択部48は、K個の帯域W1~WKのうち類否指標λkmが所定値を上回る1個以上の帯域Wk正面方向の定位成分を含む帯域Wkを単位期間毎に選択する。変化度算定部42は、帯域選択部48が選択した帯域Wkについて非正規性変化度Vkmを算定し、非選択の帯域Wkについては非正規性変化度Vkmの算定を省略する。要素値設定部44は、帯域選択部48が選択した帯域Wkについて非正規性変化度Vkmに応じた要素値gkmを設定し、非選択の帯域Wkの要素値gkmを所定値例えば数値γ1および数値γ0の何れかに設定する。第4実施形態では、類否指標λkmに応じて選択された帯域Wkすなわち所定方向の定位成分を含む帯域Wkについて選択的に非正規性変化度Vkmの算定と非正規性変化度Vkmに応じた要素値gkmの設定とが実行される。したがって、所定方向の定位成分のうち特に音源分離に寄与する音響成分xAを適切に強調できるという利点に加え、K個の帯域W1~WKの全部について非正規性変化度Vkmを算定する構成と比較して数値列生成部34Bの処理負荷が軽減されるという利点がある。<E:第5実施形態>本発明の第5実施形態を説明する。第5実施形態では、第1実施形態の数値列生成部34が図7の数値列生成部34Cに置換される。図7に示すように、数値列生成部34Cは、変化度算定部42と要素値設定部44と閾値設定部52とを含んで構成される。閾値設定部52は、周波数軸上の複数F個の処理帯域B1~BFの各々について閾値Vthff=1~Fを設定する。各処理帯域Bfの帯域幅は、1個以上の帯域Wkを含むように処理帯域Bf毎に個別に設定される。したがって、各処理帯域Bfに包含される帯域成分Xkmの個数Kfは処理帯域Bf毎に相違し得るK1K2......KF=K。具体的には、利用者からの指示例えば入力装置に対する操作に応じて処理帯域Bf毎の帯域幅が可変に設定される。閾値設定部52が処理帯域Bf毎に閾値Vthfを設定する方法は任意であるが、例えば、記憶装置24に事前に格納された各閾値Vthfを閾値設定部52が読出す構成や、利用者からの指示例えば入力装置に対する操作に応じて閾値設定部52が各閾値Vthfを可変に設定する構成が採用され得る。変化度算定部42は、F個の処理帯域B1~BFの各々について帯域成分Xkm毎に非正規性変化度Vkmを算定する。すなわち、1個の処理帯域Bf内の帯域成分Xkmの非正規性変化度Vkmは、音響信号xのうち処理帯域Bf内の音響成分Kf個の帯域成分Xkmの強度分布の非正規性と、処理帯域Bfから帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布の非正規性との相違に相当する。要素値設定部44は、閾値設定部52が各処理帯域Bfについて設定した閾値Vthkと変化度算定部42が算定した非正規性変化度Vkmとの比較の結果に応じて、その処理帯域Bf内の帯域成分Xkmの要素値gkmを設定するSA13~SA15。具体的には、処理帯域Bf内の帯域成分Xkmの要素値gkmは、非正規性変化度Vkmがその処理帯域Bfの閾値Vthfを上回る場合に数値γ1に設定されSA14、非正規性変化度Vkmが閾値Vthfを下回る場合には数値γ0に設定されるSA15。第5実施形態では、音響信号xK個の帯域成分XkmがF個の処理帯域Bfに区分され、処理帯域Bf毎の閾値Vthfを利用して各帯域成分Xkmの要素値gkmが設定される。したがって、例えば目標の音響成分xAが存在する可能性が高い処理帯域Bfほど狭い帯域幅に設定したり閾値Vthfを処理帯域Bf毎に適切な数値に設定したりすることで、音響成分xAを高精度に抽出できるという利点がある。なお、以上の説明では、第1実施形態に閾値設定部52を追加した構成を例示したが、音響信号xがステレオ信号である第2実施形態から第4実施形態にも同様の閾値設定部52が追加され得る。<F:変形例>以上に例示した各形態は多様に変形され得る。具体的な変形の態様を以下に例示する。以下の例示から任意に選択された2以上の態様は、相互に矛盾しない範囲で適宜に併合され得る。1変形例1前述の各形態では、1個の単位期間毎に非正規性変化度Vkmを算定したが、複数M個の単位期間にわたる個の帯域成分Xkmから非正規性変化度Vkmを算定することも可能である。すなわち、非正規性変化度Vkmは、M×K個の帯域成分Xkmの強度分布の非正規性と、個から特定の帯域成分Xkmを除去した場合の強度分布の非正規性との相違を示す指標として各帯域Wkについて単位期間毎に算定される。また、前述の各形態では、単位期間毎に処理係数列Gmを生成したが、処理係数列Gmの生成の周期は適宜に変更される。例えば、相前後する所定個の単位期間の時間程度では音響信号xの特性が変化しない場合、単位期間の複数個を周期として処理係数列Gmを算定する構成1周期内の各単位期間の帯域成分Xkmには共通の処理係数列Gmを適用する構成が採用され得る。2変形例2前述の各形態では、非正規性が高い音響成分xAを強調するとともに非正規性が低い音響成分xBを抑圧したが、音響成分xAを抑圧するとともに音響成分xBを強調する構成も実現される。具体的には、図3の処理SA13の判定において、選択帯域成分Xkmの非正規性変化度Vkmが閾値Vthを上回る場合選択帯域成分Xkmにて音響成分xAが優勢である場合に要素値gkmを数値γ0に設定し、非正規性変化度Vkmが閾値Vthを下回る場合選択帯域成分Xkmにて音響成分xBが優勢である場合に要素値gkmを数値γ1に設定すれば、音響成分xAの抑圧と音響成分xBの強調とが実現される。また、前述の各形態では、音響成分xAを音声として音響成分xBを楽音としたが、音響成分xAおよび音響成分xBの種類は任意である。例えば、強度分布の非正規性が高い音声や楽音を音響成分xAとし、強度分布の非正規性が低い定常的な雑音例えば空調設備の動作音や人混み内での雑踏音を音響成分xBとした構成も採用され得る。以上の例示から理解されるように、音響成分xAおよび音響成分xBは、強度分布の非正規性が相違する成分すなわち、帯域成分Xkを除去した場合に強度分布の非正規性を変化させる度合が相違する成分として包括される。3変形例3音響信号xの強度分布の非正規性の指標となる統計量は尖度κに限定されない。例えば、以下の数式で定義されるネゲントロピーJを強度分布の非正規性の指標として利用することが可能である。数式の記号Sは、音響信号xのエントロピーを意味し、記号Sは、音響信号xの強度分布pと分散および平均が共通する正規分布のエントロピーを意味する。数式から理解されるように、強度分布の非正規性が高いほどネゲントロピーJは大きい数値となる。なお、ネゲントロピーJを近似的に算定する方法は、例えばRPrasadHSaruwatariandKShikanoApproximatingnegentropyoftimefrequencyseriesofspeechforfixedpoontICAbynegentropymaximizationInternationalWorkshoponAcousticEchoandNoiseControlp2252282005に開示されている。また、以下の数式で定義されるキュムラントcumnを利用することも可能である。数式から理解されるように、キュムラントcumnは、キュムラント母関数Kzkをn回微分して補助変数θを0とした統計量である。なお、数式のキュムラント母関数Kzkはモーメント母関数の対数であることを考慮すると、キュムラントcumnを利用して尖度κを定義することも可能である。例えば中心化モーメントを使用して定義される尖度κは以下の数式で表現され、中心化モーメントを使用せずに定義される尖度κは以下の数式で表現される。なお、数式および数式では強度zkを記号zで簡略化した。帯域成分Xkmの振幅Xkmを強度zkとした場合、実際には、数式のキュムラントcumnと正規分布のキュムラントとの差分が強度分布の非正規性の指標として利用される。なお、時間領域にて正規分布の3次以降のキュムラントは0であるから、3次以降のキュムラントcumnを強度分布の非正規性の指標とすることも可能である。また、帯域成分XkmのパワーXkm2を強度zkとした場合、数式のキュムラントcumnと正規分布に対応するカイ2乗分布のキュムラントとの差分が強度分布の非正規性の指標として利用される。なお、高次のキュムラントcumnまで演算するのは現実的ではなく、音源分離の通常の精度を実現するには4次程度のキュムラントcumnで充分である。したがって、実際には尖度κを演算することと殆ど等価となる。以上に例示した尖度κ,ネゲントロピーJおよびキュムラントcumn以外にも、KLKullbackLeibler情報量や相互情報量等の公知の統計量を、音響信号xの強度分布の非正規性の指標として利用することが可能である。また、以上の各形態では、帯域成分Xkmの除去の前後にわたる尖度比Rkを非正規性変化度Vkmとして例示したが、非正規性変化度Vkmの形式は任意である。例えば、帯域成分Xkmの除去の前後にわたる強度分布の非正規性の指標の差分例えば尖度κkと尖度κとの差分を非正規性変化度Vkmとして算定することも可能である。以上の例示から理解されるように、非正規性変化度Vkmは、強度分布の非正規性の指標として例示した各種の統計量が帯域成分Xkmの除去の前後で変化する程度を示す数値として包括される。4変形例4以上の各形態では、帯域成分Xkmの実際の強度分布強度zkの数値分布から非正規性変化度Vkmを算定したが、実際の強度zkのみを使用した構成では、強度zkの数値が過度に変動して音源分離の精度が低下するという問題や、尖度κ等の高次統計量を算定する場合に外れ値に脆弱であるという問題がある。そこで、帯域成分Xkmの強度分布を各種の確率分布で近似して非正規性変化度Vkmを算定する構成が好適である。具体的には、帯域成分Xkmの強度分布zk=Xkm2は、例えば以下の数式の確率密度関数Pで定義されるガンマ分布として近似される。数式の記号Γはガンマ関数である。記号αは形状母数を意味し、記号θは尺度母数を意味する。数式のガンマ分布の尖度κは以下の数式で表現される。数式の形状母数αは数式で表現され、数式の変数γは数式で表現される。音響信号xから帯域成分Xkmを除去した場合の変数γは以下の数式で表現される。数式の変数γで算定される形状母数αを数式に適用した尖度κと、数式の変数γで算定される形状母数αを数式に適用した尖度κkとの相違に応じて非正規性変化度Vkmが算定される。以上の例示のように帯域成分Xkmの強度分布を所定の確率分布で近似する構成によれば、例えば強度zkが過度に変動する場合や外れ値を含む場合でも、尖度κや非正規性変化度Vkmを安定的に算定できるという利点がある。5変形例5要素値gkmの数値は任意である。例えば、数値γ0を0を上回る数値に設定し、数値γ1を1未満の数値や1以上の数値に設定した構成も採用され得る。また、要素値gkmを2値的に設定する構成は本発明において必須ではない。例えば、要素値gkmを0以上かつ1以下の範囲内で非正規性変化度Vkmに応じて多値的3値以上に設定することも可能である。すなわち、以上の各形態の要素値設定部44は、非正規性変化度Vkmに応じた要素値gkmを設定する要素として包括され、要素値gkmの設定方法非正規性変化度Vkmとの関係や要素値gkmの数値範囲は任意に選定される。6変形例6第2実施形態から第4実施形態では、音響信号xLのK個の強度z1~zKと音響信号xRのK個の強度z1~zKとを含む2K個の強度について数式の演算を実行することでK個の非正規性変化度VkmV1m~VKmを算定したが、ステレオ形式の音響信号xに応じた非正規性変化度Vkmを算定する方法は適宜に変更される。例えば、音響信号xLと音響信号xRとを加算した信号のK個の強度z1~zKについて数式の演算を実行してK個の非正規性変化度Vkmを算定する構成や、音響信号xLおよび音響信号xRの一方の強度z1~zKについて数式の演算を実行してK個の非正規性変化度Vkmを算定する構成も採用され得る。また、第2実施形態から第4実施形態では、左右チャネルで共通の要素値gkmを算定したが、左右チャネルで個別に要素値gkmgLkm,gRkmを算定する構成も採用され得る。すなわち、周波数解析部32と数値列生成部34と信号処理部36と波形合成部38とによる処理が音響信号xLおよび音響信号xRについて並列に実行される。例えば、変化度算定部42は、音響信号xLの各非正規性変化度VLkmと音響信号xRの各非正規性変化度VRkmとを単位期間毎に個別に算定し、要素値設定部44は、各非正規性変化度VLkmに応じた要素値gLkmと各非正規性変化度VRkmに応じた要素値gRkmとを生成する。信号処理部36は、帯域成分XLkmに要素値gLkmを作用させて帯域成分YLkmを生成し、帯域成分XRkmに要素値gRkmを作用させて帯域成分YRkmを生成する。ただし、以上の構成では、左チャネルの要素値gLkmと右チャネルの要素値gRkmとが相異なる数値に設定されるから、左右チャネル間の音量のバランス定位感が音響処理装置100による処理の前後で変化し得る。したがって、左右チャネル間の音量のバランスを維持する観点からは、前述の各形態での例示のように左右チャネルで共通の要素値gkmを算定する構成が好適である。7変形例7第2実施形態から第4実施形態では左右2チャネルの音響信号xを例示したが、音響信号xが3チャネル以上である場合にも第2実施形態から第4実施形態は適用される。例えば第3実施形態や第4実施形態の音響信号xをNtチャネルNt≧3で構成した場合51チャネルであればNt=6、Ntチャネルの全部を対象として類否指標λkmを算定する構成や、Ntチャネルから選択されたNチャネルN<Ntの間で類否指標λkmを算定する構成が採用され得る。"