地中に埋設した配管防食用電極と、該配管防食用電極から所定距離Lだけ離して配置した補助電極の間に電流を流し、前記配管防食用電極直上の地表面に配設した第1の照合電極と、該第1の照合電極から所定距離g離れた地表面に配設した第2の照合電極に生じる地表面電位、及び、前記第2の照合電極における目的とする交流の管対地電位VPを測定し、前記2つの照合電極に生じる地表面電位の電位差ΔVと前記管対地電位VPから、土壌抵抗率ρを含まない所定の式を用いて、前記配管防食用電極の有効寸法を計算することを特徴とする配管防食用埋設電極の寸法推定方法。前記配管防食用電極を球と仮定し、その有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することを特徴とする請求項1に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定方法。前記配管防食用電極を棒状と仮定し、その初期長さをl0、初期半径をr0とするとき、あらかじめ測定で求めた有効半径r1から、その腐食量xを次式をxについて解くことにより求めることを特徴とする請求項1に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定方法。前記補助電極を、地表面に接する半球と仮定し、前記配管防食用電極の有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することを特徴とする請求項1に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定方法。前記交流の周波数が1mHzから1kHzの間、好ましくは10mHzから500Hzの間であることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載の配管防食用埋設電極の寸法推定方法。地中に埋設した配管防食用電極と、該配管防食用電極から所定距離Lだけ離して配置した補助電極の間に電流を流す手段と、前記配管防食用電極直上の地表面に配設した第1の照合電極と、該第1の照合電極から所定距離g離れた地表面に配設した第2の照合電極に生じる地表面電位、及び、前記第2の照合電極における目的とする交流の管対地電位VPを測定する手段と、前記2つの照合電極に生じる地表面電位の電位差ΔVと前記管対地電位VPから、土壌抵抗率ρを含まない所定の式を用いて、前記配管防食用電極の有効寸法を計算する手段と、を備えたことを特徴とする配管防食用埋設電極の寸法推定装置。前記配管防食用電極を球と仮定し、その有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することを特徴とする請求項6に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定装置。前記配管防食用電極を棒状と仮定し、その初期長さをl0、初期半径をr0とするとき、あらかじめ測定で求めた有効半径r1から、その腐食量xを次式をxについて解くことにより求めることを特徴とする請求項6に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定装置。前記補助電極を、地表面に接する半球と仮定し、前記配管防食用電極の有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することを特徴とする請求項6に記載の配管防食用埋設電極の寸法推定装置。前記交流の周波数が1mHzから1kHzの間、好ましくは10mHzから500Hzの間であることを特徴とする請求項6乃至9のいずれかに記載の配管防食用埋設電極の寸法推定装置。しかしながら、この方法であると、土壌抵抗率ρを別途計測する技術を用いなければならない。土壌抵抗率は通常土壌杖と呼ばれる杖を土壌中に突き刺し、先端に設置された二つの電極間の抵抗から土壌抵抗率を測定する必要がある。しかし、礫の多い土壌など土壌抵抗率の測定が難しい箇所があり、土壌抵抗率を測定せずにMg電極の寸法を推測する方法が求められていた。この他にも接地抵抗を測定する方法として、特許文献3~5などの方法が知られているが、やはり土壌抵抗率ρを別途計測する必要があった。本発明は、前記従来の問題点を解決するべくなされたもので、配管防食用埋設電極の寸法を、土壌抵抗率を測定することなく高精度で推定可能とすることを課題とする。本発明は、地中に埋設した配管防食用電極と、該配管防食用電極から所定距離Lだけ離して配置した補助電極の間に電流を流し、前記配管防食用電極直上の地表面に配設した第1の照合電極と、該第1の照合電極から所定距離g離れた地表面に配設した第2の照合電極に生じる地表面電位、及び、前記第2の照合電極における目的とする交流の管対地電位VPを測定し、前記2つの照合電極に生じる地表面電位の電位差ΔVと前記管対地電位VPから、土壌抵抗率ρを含まない所定の式を用いて、前記配管防食用電極の有効寸法を計算することにより、前記課題を解決したものである。ここで、前記配管防食用電極を球と仮定し、その有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することができる。あるいは、前記配管防食用電極を棒状と仮定し、その初期長さをl0、初期半径をr0とするとき、あらかじめ測定で求めた有効半径r1から、その腐食量xを次式をxについて解くことにより求めることができる。又、前記補助電極を、地表面に接する半球と仮定し、前記配管防食用電極の有効半径r1を次式ここで、d1は前記配管防食用電極の埋設深さ、d2は前記補助電極の埋設深さにより計算することができる。ここで、前記交流の周波数を1mHzから1kHzの間、好ましくは10mHzから500Hzの間とすることができる。本発明は、又、地中に埋設した配管防食用電極と、該配管防食用電極から所定距離Lだけ離して配置した補助電極の間に電流を流す手段と、前記配管防食用電極直上の地表面に配設した第1の照合電極と、該第1の照合電極から所定距離g離れた地表面に配設した第2の照合電極に生じる地表面電位、及び、前記第2の照合電極における目的とする交流の管対地電位VPを測定する手段と、前記2つの照合電極に生じる地表面電位の電位差ΔVと前記管対地電位VPから、土壌抵抗率ρを含まない所定の式を用いて、前記配管防食用電極の有効寸法を計算する手段と、を備えたことを特徴とする配管防食用埋設電極の寸法推定装置を提供するものである。本発明によれば、配管防食用埋設電極の寸法を、土壌抵抗率を測定することなく高精度で推定することができる。従って、礫の多い土壌など土壌抵抗率の測定が難しい箇所であっても、配管防食用埋設電極の寸法を高精度で推定することが可能となる。又、Mg電極の周囲のバックフィルの厚さがMg電極から照合電極までの距離と比較して十分小さい場合には、従来法と比較してMg電極の寸法推定精度が高くなる。以下図面を参照して、本発明を詳細に説明する。埋設管と接地電極との間に例えば商業周波数以外の目的とする交流信号電圧を印加する電源と、損傷部に流れる電流によって形成される電位差を計測する電位差法を用いた本発明の第1実施形態であるMg電極接触抵抗測定装置を図2に示す。図において、20は配管防食用埋設電極に対応するMg電極、22は補助電流電極、24は、前記Mg電極20と補助電極22の間に電流を流すためのファンクションジェネレータ、26は、前記Mg電極20直上の地表面に配設した第1の照合電極、28は、該第1の照合電極26から所定距離gだけ離れた地表面に配設した第2の照合電極、30は、出力電流Ioutを測定するためのシャント抵抗、32はオシロスコープ、34はコンテナである。ここでMg電極20を球として仮定し、その有効半径をr1、地表面からMg電極20の埋設深さをd1とする。地表面に現れる電位Vは、地表面のある一点を基準とし、埋設管例えば鋼管の管軸方向をx、水平方向で管軸方向と垂直な方向をy、Mg電極20に流れる電流をI、土壌抵抗率をρとすると、無限遠を基準とする相対的なポテンシャルから次式で表わされる。従って、第1の照合電極26の地表電位差V0は、3式でx=y=0とおいて、次式で表わされる。このとき第2の照合電極28の地表面電位Vgは、照合電極間の距離gを用い、3式でx=g、y=0とおいて、次式で表わされる。従って、二つの照合電極26、28間の電位差ΔV1=V0-Vgは、次式で与えられる。一方、補助電極22から出る電流による第1の照合電極26の電位は、補助電極22が深さd2にあると仮定すると、補助電極22からは出る電流を対象とするため、3式でx=L、y=0、d1=d2とおいて次式で表わされる。一方、第2の照合電極28の地表面電位Vg’は、次式で表わされる。従って、二つの照合電極26、28間の電位差ΔV2=V0’-Vg’は次式で与えられる。従って二つの照合電極26、28に生じる電位差はΔV1とΔV2を合わせて次式のように表される。一方、有効半径r1で埋設深さd1のMg電極20に電流Iが流れているとき、gがLよりも十分小さい場合、Mg電極20近傍の抵抗から、第2の照合電極28で測定した交流の管対地電位Vpは次式で表わされる。これを電流Iについて整理すると次式が得られる。この12式を10式に代入すると次式が得られる。従って、Mg電極20の有効半径r1は次式で示される。このようにして有効半径r1を計算することで、土壌抵抗率ρを測定することなく、Mg電極20の大きさを推定することができる。又、Mg電極20の初期形状を棒状と仮定し、その長さをl0、半径をr0、とすると抵抗RMgは次式で表わされる。長さl0、半径r0は既知の値であり、腐食が全ての方向で均一xと仮定すると、長さはl0-2x、半径はr0-xとなる。Mg電極20の有効半径r1は14式から求められているから、15式は16式に表される。16式の右側からρ/2πを消去すると次式が成立する。有効半径r1は計算で求めているから、17式をxについて解けば、Mg電極20の長さl0-2x、半径r0-xを求めることができる。あるいは、補助電極22を、地表面に接する有効半径がr2の半球と仮定しても良い。補助電極22から出る電流Iによるポテンシャルから、第1の照合電極26の電位V0’は、前出7式でd2=0とおいて、表面積が球の半分であるから抵抗が2倍となり、次式で表わされる。一方、第2の照合電極28の地表面電位Vg’は、前出8式でd2=0とおいて次式で表わされる。従って、二つの照合電極26、28間の電位差ΔV2=V0’-Vg’は次式で与えられる。よって、二つの照合電極26、28間に生じる電位差は、前出6式で表わされるΔV1と、20式で表わされるΔV2を合わせて次式のように表される。一方、有効半径r1のMg電極20に電流Iが流れているとき、第2の照合電極28で測定した交流の管対地電位をVpとすると次式が成立する。これを電流Iについて整理すると次式が得られる。この23式を21式に代入すると次式が得られる。従って、有効半径r1は次式で示される。このようにして有効半径r1を計算することで、土壌抵抗率ρを測定することなく、Mg電極20の大きさを推定することができる。なお、測定周波数は1mHzから1kHzの間、好ましくは10mHzから500Hzで、商業周波数である50Hzと60Hzの整数倍以外の周波数であることが好ましい。1mHz以下であると測定時間が長くなり、1kHz以上はノイズの影響を受けやすい。電位差法を用いた本発明法の検証を行うため、プラスチック製のコンテナ34に土壌を入れて、従来の電位降下法及びインピーダンス法と本発明法の比較を行った。実験状況を図3平面図及び図4電位降下法と本発明法の側面図、図5インピーダンス法の側面図に示す。図4において、36は、Mg電極の接地抵抗を下げ、Mg電極の溶解を容易にするため電極周囲に充填する、石膏、芒硝、ベントナイト等のバックフィルであり、図5において、40は、例えば、制御コンピュータ、周波数応答アナライザ、データ解析用コンピュータを組合せた交流インピーダンス測定装置である。インピーダンス法では、腐食は電気化学反応であるため、コンデンサと抵抗から成る電気回路の等価回路と考えて、周波数応答アナライザFRAにより微小な交流信号を印加し、その応答信号から電気回路としてのインピーダンスを測定する。インピーダンス法は電圧50mV、電位降下法、本発明法は電圧10Vで測定を行った。電位降下法、本発明法は0.1Hzの周波数で測定した。Mg電極20は、土壌抵抗率ρ=40000Ωcmの土壌中に埋めた。Mg電極20は有効半径が3種類の球を用いた。インピーダンス法と電位降下法は、まず、Mg電極20の接地抵抗を求め、土壌の抵抗率ρから有効半径を計算した。インピーダンス法による測定例を図6に、各法の測定値から計算したMg電極の有効半径を図7に示す。インピーダンス法は、土壌抵抗が大きく制御電圧を越えてしまい測定できない条件があった。また、試料1での実際のMg電極半径との解離が大きい。電位降下法は実際のMg電極半径との差が大きい。これらに対して、本発明法は、精度良くMg電極半径を求めることができた。なお、前記実施形態においては、配管防食用電極としてMgマグネシウム合金が用いられていたが、配管防食用電極の材質はこれに限定されず、例えばアルミニウムや亜鉛であっても良い。