"Aジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して、少なくとも、B側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂33.3~800質量部及びCエポキシ樹脂用硬化剤0.17~100質量部を含有することを特徴とする樹脂組成物。前記ジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂が、下記一般式Iで表される化合物である、請求項1に記載された樹脂組成物;一般式I:前記側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂が、下記一般式IIで表される化合物である、請求項1又は2に記載された樹脂組成物;一般式II:但し、一般式II中のR1は炭素原子数1~10のアルキレン基を表し、sは、10~300の整数、tは1~100の整数を表す。更にD成分として、硬化触媒、反応性又は非反応性の希釈剤可塑剤、繊維類、充填剤フィラー、顔料、増粘剤、チキソトロピック剤、難燃剤、消泡剤、防錆剤、及び粘着性の樹脂類からなる群の中から選択された少なくとも1種を含有する、請求項1~3の何れかに記載された樹脂組成物。前記D成分の含有量が69.9質量未満である、請求項1~4の何れかに記載された樹脂組成物。請求項1~5に記載された何れかの樹脂組成物からなることを特徴とする接着剤。したがって本発明の第1の目的は、シリコーン樹脂を利用した、接着性及び絶縁性に優れた樹脂組成物を提供することにある。本発明の第2の目的は、シリコーン樹脂を利用したエポキシ系接着剤を提供することにある。本発明者等は、上記の諸目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、ジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂と側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂とが相溶性に優れること、及び、得られた樹脂組成物が絶縁性及び接着性に優れることを見出し、本発明に到達した。即ち本発明は、Aジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して、少なくとも、B側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂33.3~800質量部及びCエポキシ樹脂用硬化剤0.17~100質量部を含有することを特徴とする樹脂組成物、及び、該樹脂組成物からなる接着剤である。本発明の樹脂組成物の硬化物は、シリコーン樹脂に基づいて、撥水性、電気絶縁性、及び柔軟性が改善され、応力緩和性が良好となる上、シリコンウエハに対して強固に接着するという特徴を有する。本発明は、Aジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して、少なくとも、B側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂33.3~800質量部及びCエポキシ樹脂用硬化剤0.17~100質量部を含有することを特徴とする樹脂組成物、及び、該樹脂組成物からなる接着剤であるので、以下、これらの構成要素について詳細に説明する。本発明に使用されるA成分のジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂としては、下記一般式Iで表される化合物が好適に使用される。一般式I:上記、ジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂の使用量は、樹脂組成物中の10~60質量であることが必要であり、15~50質量であることが好ましい。10質量未満では接着性のみならず絶縁性能も低下し、60質量を超えて使用した場合には、弾性率が高くなって応力緩和性能が損なわれるので好ましくない。本発明に使用されるB成分の前記側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂は、下記一般式IIで表される化合物であることが好ましい。一般式II:但し、上式中のR1は炭素原子数1~10のアルキレン基を表し、sは10~300の整数、tは1~100の整数を表す。本発明におけるB成分である側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂の使用量は、A成分のジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して33.3~800質量部であるが、樹脂組成物中の20~80質量であることが必要であり、25~75質量であることが好ましい。20質量未満では弾性率が高くなって応力緩和性能が損なわれ、80質量を超えて使用した場合には接着性が低下するだけでなく、絶縁性能も低下するため好ましくない。本発明で使用するC成分のエポキシ樹脂用硬化剤は、通常エポキシ樹脂用として使用する公知の硬化剤の中から適宜選択して使用することができる。上記硬化剤としては、例えば、エチレンジアミン、1,2-ジアミノプロパン、1,3-ジアミノプロパン、1,3-ジアミノブタン、1,4-ジアミノブタン等のアルキレンジアミン類;ジエチレントリアミン、トリエチレントリアミン、テトラエチレンペンタミン等のポリアルキルポリアミン類;1,3-ジアミノメチルシクロヘキサン、1,2-ジアミノシクロヘキサン、1,4-ジアミノ-3,6-ジエチルシクロヘキサン、イソホロンジアミン等の脂環式ポリアミン類;m-キシリレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン等の芳香族ポリアミン類;ベンゾグアナミン、アセトグアナミン等のグアナミン類;2-メチルイミダゾール、2-エチル-4-メチルイミダゾール、2-イソプロピルイミダゾール、2-ウンデシルイミダゾール、2-ヘプタデシルイミダゾール、2-フェニルイミダゾール、2-フェニル-4-メチルイミダゾール、2-アミノプロピルイミダゾール等のイミダゾール類;シュウ酸ジヒドラジド、マロン酸ジヒドラジド、コハク酸ジヒドラジド、グルタル酸ジヒドラジド、アジピン酸ジヒドラジド、スベリン酸ジヒドラジド、アゼライン酸ジヒドラジド、セバシン酸ジヒドラジド、フタル酸ジヒドラジド等のジヒドラジド類;N,N-ジメチルアミノエチルアミン、N,N-ジエチルアミノエチルアミン、N,N-ジイソプロピルアミノエチルアミン、N,N-ジアリルアミノエチルアミン、N,N-ベンジルメチルアミノエチルアミン、N,N-ジベンジルアミノエチルアミン、N,N-シクロヘキシルメチルアミノエチルアミン、N,N-ジシクロヘキシルアミノエチルアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、N,N-ジエチルアミノプロピルアミン、N,N-ジイソプロピルアミノプロピルアミン、N,N-ジアリルアミノプロピルアミン、N,N-ベンジルメチルアミノプロピルアミン、N,N-ジベンジルアミノプロピルアミン、N,N-シクロヘキシルメチルアミノプロピルアミン、N,N-ジシクロヘキシルアミノプロピルアミン、N-2-アミノエチルピロリジン、N-3-アミノプロピルピロリジン、N-2-アミノエチルピペリジン、N-3-アミノプロピルピペリジン、N-3-アミノプロピル-N’-メチルピペリジン、N-2-アミノエチルモルホリン、N-3-アミノプロピルモルホリン、N-2-アミノエチルピペラジン、N-3-アミノプロピルピペラジン、N-2-アミノエチル-N’-メチルピペラジン、4-N,N-ジメチルアミノベンジルアミン、4-N,N-ジエチルアミノベンジルアミン、4-N,N-ジイソプロピルアミノベンジルアミン、N,N,-ジメチルイソホロンジアミン、N,N-ジメチルビスアミノシクロヘキサン、N,N,N’-トリメチルエチレンジアミン、N’-エチル-N,N-ジメチルエチレンジアミン、N,N,N’-トリメチルエチレンジアミン、N’-エチル-N,N-ジメチルプロパンジアミン、N’-エチル-N,N-ジベンジルアミノプロピルアミン;N,N-ビスアミノプロピル-N-メチルアミン、N,N-ビスアミノプロピルエチルアミン、N,N-ビスアミノプロピルプロピルアミン、N,N-ビスアミノプロピルブチルアミン、N,N-ビスアミノプロピルペンチルアミン、N,N-ビスアミノプロピルヘキシルアミン、N,N-ビスアミノプロピル-2-エチルヘキシルアミン、N,N-ビスアミノプロピルシクロヘキシルアミン、N,N-ビスアミノプロピルベンジルアミン、N,N-ビスアミノプロピルアリルアミン、ビス3-N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、ビス3-N,N-ジエチルアミノプロピルアミン、ビス3-N,N-ジイソプロピルアミノプロピルアミン、ビス3-N,N-ジブチルアミノプロピルアミン等があげられる。また、これらのポリアミン類と、フェニルグリシジルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、ビスフェノールA-ジグリシジルエーテル、ビスフェノールF-ジグリシジルエーテル等のグリシジルエーテル類又はカルボン酸のグリシジルエステル類等の各種エポキシ樹脂とを常法によって反応させることによって製造されるポリエポキシ付加変性物;これらの有機ポリアミン類と、フタル酸、イソフタル酸、ダイマー酸等のカルボン酸類とを常法によって反応させることによって製造されるアミド化変性物;これらのポリアミン類とホルムアルデヒド等のアルデヒド類及びフェノール、クレゾール、キシレノール、第三ブチルフェノール、レゾルシン等の、核に少なくとも一個のアルデヒド化反応性箇所を有するフェノール類とを常法によって反応させることによって製造されるマンニッヒ化変性物等の硬化剤も使用することができる。更に、ジシアンジアミド、酸無水物、イミダゾール類等の潜在性硬化剤も使用することができる。本発明においては、これらのエポキシ樹脂用硬化剤の中でも、ウレア型硬化剤を使用する事が、接着性に優れた樹脂組成物を得ることができるため好ましい。上記ウレア型硬化剤としては、分子構造中にウレア結合を有する硬化剤であり、具体的製品としては、例えば、アデカハードナーEH5001P株ADEKA製ウレア構造含有アミン系硬化剤、UCAT3502Tサンアプロ株製芳香族ジメチルウレア化合物、UCAT3503Nサンアプロ株製脂肪族ジメチルウレア化合物、DyhardUR500デグサジャパン株製芳香族ジメチルウレア化合物、DyhardUR300デグサジャパン株製芳香族ジメチルウレア化合物、DyhardUR200デグサジャパン株製芳香族ジメチルウレア化合物等があげられる。本発明におけるC成分のエポキシ樹脂用硬化剤の使用量は、A成分のジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して0.17~100質量部であるが、樹脂組成物中の0.1~10質量であることが必要であり、好ましくは1~5質量である。0.1質量未満では、硬化不良となって接着性等の物性が得られない。また、10質量を超えて使用した場合には、過剰分による絶縁性能への悪影響が懸念されるため好ましくない。また、本発明の樹脂組成物には、必要に応じて、硬化触媒;モノグリシジルエーテル類、ジオクチルフタレート、ジブチルフタレート、ベンジルアルコール、及びコールタール等の、反応性又は非反応性の希釈剤可塑剤;ガラス繊維、炭素繊維等の繊維類;セルロース、ケイ砂、セメント、カオリン、クレー、水酸化アルミニウム、ベントナイト、タルク、シリカ、微粉末シリカ、二酸化チタン、カーボンブラック、グラファイト、酸化鉄、瀝青物質、金属粒子、金属で被覆された樹脂粒子等の充填剤フィラー又は顔料;増粘剤;チキソトロピック剤;難燃剤;消泡剤;防錆剤;コロイダルシリカ、コロイダルアルミナ等の常用の添加物;等を更に含有させてもよく、又、キシレン樹脂や石油樹脂等の、粘着性の樹脂類をD成分として併用することもできる。本発明においては、特に、シリカフィラーを併用することが、組成物の熱線膨張係数の制御が容易となるだけでなく、弾性率を向上させて高強度とすることができるので好ましい。本発明で使用するD成分は種々組み合わせて使用することもできるが、その全使用量は、接着剤として使用する上から、A成分のジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂100質量部に対して699質量部以下であり、樹脂組成物中の69.9質量未満であることが好ましい。以下、実施例によって本発明の樹脂組成物を更に詳細に説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。エポキシ変性シリコーン樹脂EP-1一般式IIにおけるR1が-C3H6-、sが200、tが80である化合物100質量部に対して、下記表1に示した量のフェノール樹脂100質量部を混合して相溶性を確認した。評価基準は、下記の三段階で評価した。○:濁りなし△:濁りあり×:分離乳化下記表2及び表3に示した配合質量部に従ってエポキシ樹脂とフェノール樹脂をフラスコに仕込み、80°Cで3時間加熱混合してフェノール樹脂を溶解させ、冷却後に抜き取って、試験溶液を得た。得られた試験溶液に、硬化剤及びフィラーを添加し、3本ロールを用い、均一分散して接着剤を作製し、以下の評価を実施して、前記表2及び3に結果を示した。耐湿テスト後接着性作製した接着剤をシリコンウエハに塗布し、予備加熱130°C×10分した後、本硬化180°C×60分させた。JISD0202の碁盤目試験方法に準拠した、粘着テープによるピールテストを行って残マス数を計測し、接着性の評価を行った。更に、耐湿テスト後の評価として、前記シリコンウエハ上で硬化させた試験片をHAST条件下130°C、85RHに24時間投入して処理し、処理後の接着力を碁盤目試験方法で評価した。層間絶縁性電解銅箔のマット面に接着剤を塗布し、130°Cで10分間予備加熱した後、真空ラミネーターを用いて基板にラミネートし、次いで、180°Cで60分間加熱して本硬化させた。銅箔の一部を電極として残し、残りをエッチングによって除去し、評価サンプルを得た。得られたサンプルについて、接着剤の層間絶縁性をHAST条件下130°C、85RH、バイアス:33Vで、評価した。弾性率PETフィルム上に接着剤を塗布し、予備加熱130°Cで10分間した後、本硬化180°Cで60分間させた。PETフィルムから硬化物シートを剥がして、試験片を得た。動的粘弾性装置にて、-100°C~200°Cの温度範囲で測定し、硬化物の弾性率を評価した。実施例から明らかなように、ジシクロペンタジエン骨格を有するフェノール樹脂及び側鎖型エポキシ変性シリコーン樹脂を含有してなる本発明の樹脂組成物は、接着性のみならず、層間絶縁性にも優れたものであることが確認された。"