第一先端部及び前記第一先端部の反対側に位置する第一後端部を有するコアシャフトと、第二先端部及び前記第二先端部の反対側に位置する第二後端部を有しており、前記第一先端部の外周に巻回されたコイル体とを備えたガイドワイヤであって、前記コアシャフトは、前記第二後端部が固定された第一円筒部と、前記第一円筒部よりも前記第一後端部側に位置する第二円筒部と、前記第二円筒部よりも前記第一後端部側に位置する第三円筒部とを含んでなり、前記第二円筒部の外径は、前記第一円筒部の外径よりも大きく、かつ、前記コイル体の最大径よりも小さく、前記第三円筒部の外径は、前記第二円筒部の外径よりも大きく、かつ、前記コイル体の最大径よりも小さいことを特徴とするガイドワイヤ。前記第一円筒部の外径と、前記第二円筒部の外径と、前記第三円筒部の外径との比は、1:1.05:1.1~1:2:3である請求項1に記載のガイドワイヤ。前記第一円筒部の外径は、0.15~0.25mmであり、前記第二円筒部の外径は、0.20~0.30mmであり、前記第三円筒部の外径は、0.30~0.40mmである請求項2に記載のガイドワイヤ。前記第一円筒部の長さと、前記第二円筒部の長さと、第三円筒部の長さとの比は、1:4:45~1:7:80である請求項1~3のいずれかに記載のガイドワイヤ。前記第一円筒部の長さは、20~30mmであり、前記第二円筒部の長さは、125~135mmであり、前記第三円筒部の長さは、1400~1600mmである請求項1~4のいずれかに記載のガイドワイヤ。前記第一先端部は、円筒状の最先端部と、前記最先端部に結合しており、前記第一後端部側に向かって拡径している第一拡径部と、前記第一拡径部に結合している中間円筒部と、前記中間円筒部に結合しており、前記第一後端部側に向かって拡径している第二拡径部とからなる請求項1~5のいずれかに記載のガイドワイヤ。前記中間円筒部の長さは、2~5mmである請求項6に記載のガイドワイヤ。しかしながら、特許文献1に記載された従来のガイドワイヤは、先端部の柔軟性が高いために血管内壁の損傷を抑えることができるものの、その反面、病変部を貫通することが困難である。特に、慢性完全閉塞以下、単にCTOともいう病変部を従来のガイドワイヤが貫通することは困難であり、CTO病変部に侵入したとしても偽腔を形成してしまうという問題がある。本発明者が上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、コアシャフトの先端部を大径化することによりトルク力を向上させることが可能であり、CTO病変部への貫通性に優れることを見出した。また、本発明者は、コアシャフトの先端部を大径化したガイドワイヤをガイディングカテーテル内に挿入し、ガイドワイヤの遠位部をCTO病変部に到達させた場合、ガイディングカテーテルが大きく湾曲する冠動脈入口部付近以下、単にガイディングカテーテルの湾曲部分ともいうでは、大径化した剛直なコアシャフトの先端部が塑性変形を起こしやすいことを見出した。即ち、ガイドワイヤの遠位部コアシャフトの先端部から離間した位置では、塑性変形が生じやすいことを見出した。そして、塑性変形が生じた場合には、トルク力が急激に低下することについても合わせて見出した。そこで、本発明者がこれらの知見に基づいてさらに検討を続けた結果、トルク力に優れるとともに、遠位部から離間した位置でのコアシャフトの塑性変形を防止することができる本発明のガイドワイヤを完成させた。即ち、本発明のガイドワイヤは、第一先端部及び上記第一先端部の反対側に位置する第一後端部を有するコアシャフトと、第二先端部及び上記第二先端部の反対側に位置する第二後端部を有しており、上記第一先端部の外周に巻回されたコイル体とを備えたガイドワイヤであって、上記コアシャフトは、上記第二後端部が固定された第一円筒部と、上記第一円筒部よりも上記第一後端部側に位置する第二円筒部と、上記第二円筒部よりも上記第一後端部側に位置する第三円筒部とを含んでなり、上記第二円筒部の外径は、上記第一円筒部の外径よりも大きく、かつ、上記コイル体の最大径よりも小さく、上記第三円筒部の外径は、上記第二円筒部の外径よりも大きく、かつ、上記コイル体の最大径よりも小さいことを特徴とする。本発明のガイドワイヤは、トルク力に優れるとともに、遠位部から離間した位置でのコアシャフトの塑性変形を防止することができる。本発明のガイドワイヤの構成及び効果について、以下に図面を用いて詳しく説明する。図1は、本発明のガイドワイヤをその長手方向に沿って切断した状態を模式的に示す断面図である。図1に示す本発明のガイドワイヤ1は、第一先端部11及び第一先端部11の反対側に位置する第一後端部12を有するコアシャフト10と、第二先端部21及び第二先端部21の反対側に位置する第二後端部22を有しており、コアシャフト10の第一先端部11の外周に巻回されたコイル体20とを備えている。なお、図1では、説明の簡略化のために、ガイドワイヤ1の遠位部とコアシャフト10の第一先端部とをともに同じ符号11で示しており、ガイドワイヤ1の近位部とコアシャフト10の第二先端部とをともに同じ符号12で示している。コアシャフト10は、第二後端部22が固定された第一円筒部13と、第一円筒部13よりも第一後端部12側に位置する第二円筒部14と、第二円筒部14よりも第一後端部12側に位置する第三円筒部15とを含んで構成されている。第二円筒部14の外径D2は、第一円筒部13の外径D1よりも大きく、かつ、コイル体20の最大径Dcよりも小さい。ガイドワイヤ1の遠位部11から離間している第二円筒部14の外径D2は、遠位部11側に位置している第一円筒部13の外径D1よりも大きいので、第一円筒部13の外径D1と略同じ外径のみ有する単一径のコアシャフトからなるガイドワイヤに比べてトルク力が高い。また、第二円筒部14の外径D2は、コイル体20の最大径Dcよりも小さいので、第二円筒部14の柔軟性が高く、第二円筒部14近傍での塑性変形が生じにくい。第三円筒部15の外径D3は、第二円筒部14の外径D2よりも大きく、かつ、コイル体20の最大径Dcよりも小さい。ガイドワイヤ1の近位部12側に位置している第三円筒部15の外径D3が、遠位部11側に位置している第二円筒部14の外径D2よりも大きいので、第一円筒部13の外径D1又は第二円筒部14の外径D2と略同じ外径のみ有する単一径のコアシャフトからなるガイドワイヤに比べてトルク力が高い。また、第三円筒部15の外径D3は、コイル体20の最大径Dcよりも小さいので、第三円筒部15の柔軟性が高く、第三円筒部15近傍での塑性変形が生じにくい。このように、上述した構成を有する本発明のガイドワイヤ1では、トルク力に優れるとともに、コアシャフト10の塑性変形を防止することができる。本発明のガイドワイヤにおいて、上記第一円筒部の外径と、上記第二円筒部の外径と、上記第三円筒部の外径との比は、1:1.05:1.1~1:2:3であることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記第一円筒部の外径は、0.15~0.25mmであり、上記第二円筒部の外径は、0.20~0.30mmであり、上記第三円筒部の外径は、0.30~0.40mmであることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記第一円筒部の長さと、上記第二円筒部の長さと、第三円筒部の長さとの比は、1:4:45~1:7:80であることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記第一円筒部の長さは、20~30mmであり、上記第二円筒部の長さは、125~135mmであり、上記第三円筒部の長さは、1400~1600mmであることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記第一先端部は、円筒状の最先端部と、上記最先端部に結合しており、上記第一後端部側に向かって拡径している第一拡径部と、上記第一拡径部に結合しており、前期第一拡径部の最大径と同一の外径を有する中間円筒部と、上記中間円筒部に結合しており、上記第一後端部側に向かって拡径している第二拡径部とからなることが望ましい。本発明のガイドワイヤにおいて、上記中間円筒部の長さは、2~5mmであることが望ましい。第一実施形態以下、本発明のガイドワイヤの一実施形態である第一実施形態について図面を参照しながら説明する。本実施形態のガイドワイヤは、上述した本発明のガイドワイヤと同様の構成を有しているため、以下の説明では、図1を参照しながら説明する。なお、本発明のガイドワイヤに係る説明と重複する事項については、説明を省略する。図1に示す本実施形態のガイドワイヤ1は、第一先端部11及び第一先端部11の反対側に位置する第一後端部12を有するコアシャフト10と、第二先端部21及び第二先端部21の反対側に位置する第二後端部22を有しており、コアシャフト10の第一先端部11の外周に巻回されたコイル体20とを備えている。コアシャフト10は、第二後端部22が固定された第一円筒部13と、第一円筒部13よりも第一後端部12側に位置する第二円筒部14と、第二円筒部14よりも第一後端部12側に位置する第三円筒部15とを含んで構成されている。なお、第一円筒部13と第二円筒部14とは、第一先端部11側に向かって縮径している第一テーパー部16で連結されており、第二円筒部14と第三円筒部15とは、第一先端部11側に向かって縮径している第二テーパー部17で連結されている。そして、第二円筒部14の外径D2は、第一円筒部13の外径D1よりも大きく、かつ、コイル体20の最大径Dcよりも小さい。また、第三円筒部15の外径D3は、第二円筒部14の外径D2よりも大きく、かつ、コイル体20の最大径Dcよりも小さい。第一円筒部13の外径D1と、第二円筒部14の外径D2と、第三円筒部15の外径D3との比は、1:1.05:1.1~1:2:3であることが望ましい。第一円筒部13の外径D1と、第二円筒部14の外径D2と、第三円筒部15の外径D3との比が上記範囲内にあると、コアシャフト10の第一先端部11から第二先端部12までにおける外径の大小のバランスがとれているので、トルク力により優れるとともに、コアシャフト10の塑性変形をより確実に防止することができる。第一円筒部13の外径D1は、0.15~0.25mmであり、第二円筒部14の外径D2の外径は、0.20~0.30mmであり、第三円筒部15の外径D3は、0.30~0.40mmであることがより望ましい。第一円筒部13の長さL1と、第二円筒部14の長さL2と、第三円筒部15の長さL3との比は、1:4:45~1:7:80であることが望ましい。第一円筒部13の長さL1と、第二円筒部14の長さL2と、第三円筒部15の長さL3との比が上記範囲内にあると、本実施形態のガイドワイヤ1をガイディングカテーテル内に挿入した場合、ガイディングカテーテルが大きく湾曲する冠動脈入口部付近に、塑性変形を起こしにくい第二円筒部14、第二テーパー部17又は第三円筒部15が位置することが多くなる。そのため、コアシャフト10の塑性変形をより確実に防止することができる。第一円筒部13の長さL1は、20~30mmであり、第二円筒部14の長さL2は、125~135mmであり、第三円筒部15の長さL3は、1400~1600mmであることがより望ましい。第二円筒部14における第一先端部11側の端部は、最先端部26から200~300mm離れた位置にあることが望ましい。本実施形態のガイドワイヤ1をレトログレードアプローチに使用する場合には、ガイディングカテーテルの湾曲部分に第二円筒部14近傍が位置することとなり、トルク力により優れるとともに、コアシャフト10の塑性変形をより確実に防止することができるからである。次に、ガイドワイヤ1の遠位部11の詳細な構成について、図面を用いて以下に説明する。図2は、図1に示す本発明のガイドワイヤにおける遠位部近傍を拡大して示す一部拡大断面図である。図2に示すガイドワイヤの遠位部近傍において、コアシャフトの第一先端部は、円筒状の最先端部30と、最先端部30に結合しており、第一後端部側に向かって拡径している第一拡径部31と、第一拡径部31に結合しており、第一拡径部31の最大径と同一の外径を有する中間円筒部32と、中間円筒部32に結合しており、第一後端部側に向かって拡径している第二拡径部33とからなることが望ましい。このような段階的に拡径している形状の第一先端部を有する場合には、第一先端部の強度をより高めることができるとともに、より高いトルク力を発揮することができる。中間円筒部32の長さコアシャフト10の長手方向の長さは、2~5mmであることがより望ましい。コアシャフト10の最先端部30とコイル体20とは、半球形状を有するガイドワイヤ1の最先端部26で互いに固着している。図1に示すコアシャフト10は、例えば、ステンレス鋼、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から構成されていてもよい。上記ステンレスとしては、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス及び析出硬化ステンレス等のステンレスが挙げられる。これらのなかでは、オーステナイト系ステンレスであることが望ましく、特にSUS304、SUS316又はSUS316Lであることがより望ましい。また、最先端部26は、Ni-Ti合金等の超弾性合金、ピアノ線、タングステン線等の材料から形成されていてもよい。コイル体20は、コアシャフト10の第一先端部11の外周にらせん状に巻回された素線からなる。コイル体20を構成する素線は、マルテンサイト系ステンレス、フェライト系ステンレス、オーステナイト系ステンレス、オーステナイト、フェライト二相ステンレス又は析出硬化ステンレス等のステンレス、Ni-Ti合金等の超弾性合金、タングステン線、放射線不透過性金属である白金、金、タングステン等の材料から形成されていることが望ましい。また、素線の直径は、0.03~0.08mmであることが望ましい。ガイドワイヤ1の長手方向に垂直な断面におけるコイル体20の形状は、第一先端部11に向かって縮径するテーパー形状であることが望ましい。係るコイル形状を有するガイドワイヤ1は、CTO病変部への食い込みに優れるからである。コイル体20のうちで、コイル先端ロウ付け部23、コイル先端ロウ付け部23よりも第二後端部22側に位置するコイル中間ロウ付け部24、及び、コイル中間ロウ付け部24よりも第二後端部22側に位置するコイル後端ロウ付け部25は、それぞれコアシャフト10にロウ付けされている。なお、コイル中間ロウ付け部24は一箇所である必要はなく、複数個所のコイル中間ロウ付け部が形成されていてもよい。上述したロウの材料としては、例えば、アルミニウム合金ロウ、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Sn-Pb合金、Pb-Ag合金、Sn-Ag合金等の材料が挙げられる。ガイドワイヤ1の外表面には、親水性材料が被覆されていてもよい。ガイディングカテーテル内、管状器官内又は体内組織内におけるガイドワイヤ1の摺動抵抗を低減させ、ガイドワイヤ1をスムーズに移動させることができるからである。上記親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質例えば、メチルビニルエーテル-無水マレイン酸共重合体等の無水マレイン酸共重合体、アクリルアミド系高分子物質例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート-ジメチルアクリルアミドのブロック共重合体、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ヒアルロン酸塩等が挙げられる。これらの中では、ヒアルロン酸塩がより望ましい。本実施形態のガイドワイヤは、上述した所定形状の第一円筒部と第二円筒部と第三円筒部とを有しているため、トルク力に優れるとともに、コアシャフトの塑性変形を防止することができる。本実施形態のガイドワイヤは、例えば、上述した所定形状となるように素線に対してテーパー加工を施すことによりコアシャフトを作製し、作製したコアシャフトの先端部にコイル体を挿入した後、コアシャフトとコイル体とを所定の位置でロウ付けすることにより製造することができる。なお、テーパー加工としては、例えば、センタリング研磨等の切削加工、セージング加工、引き抜き加工等が挙げられる。本実施形態のガイドワイヤは、例えば、PCIに好適に使用することができる。なかでも、ガイドワイヤを冠動脈のより深部まで挿入することが必要となるレトログレードアプローチテクニックにおいて有用である。このことについて、以下に説明する。レトログレードアプローチとは、狭窄した病変部に対して直接的にガイドワイヤを接近させるのではなく、側副血行路と呼ばれる細い血管等の特殊な血管を介して、従来とは反対の方向から病変部へとガイドワイヤを接近させる手技である。具体的には、病変部が右冠状動脈にある場合、右冠状動脈孔から病変部に接近する通常の方法が順行性アプローチと呼ばれるのに対し、逆行性アプローチは左冠状動脈孔から接近し、側副血行路を通過して右冠状動脈にある病変部に到達して治療を行うものである。逆行性アプローチは、従来の順行性アプローチでは治療が困難な比較的重篤な病変部の治療に適しているとされている。ここで、PCIの手技では、冠動脈入口部付近で大きく湾曲させることにより先端部を冠動脈入口部に挿入したガイディングカテーテルの内部をガイドワイヤが挿通する。上述したレトログレードアプローチでは、ガイドワイヤが迂回してより長い経路をたどるため、冠動脈のより深部例えば、冠動脈入口部からの長さが約300mmまでガイドワイヤが挿入されることになる。よって、ガイドワイヤの先端部から約300mm程度の部分がガイディングカテーテルの湾曲部に沿って大きく湾曲することとなり、従来のガイドワイヤでは、遠位部から約300mm程度離間した位置で塑性変形を起こしやすい。しかしながら、本実施形態のガイドワイヤでは、上述した所定形状の第一円筒部と第二円筒部と第三円筒部とを有しているため、コアシャフトの塑性変形を防止することができるし、トルク力を大きく損なうこともない。このように、本実施形態のガイドワイヤは、レトログレードアプローチに特に好適に使用することができるものである。その他の実施形態本発明のガイドワイヤにおいて、ガイドワイヤの近位部は、トルカー等の操作部を取り付けるためのアタッチメント構造を有していてもよいし、ガイドワイヤの長さを延長するエクステンションワイヤを取り付けるためのエクステンションワイヤ取付部を有していてもよい。