複数の羽根およびこれらの羽根の一方の端部に周方向に亘って設けられた環状部材を備える回転部と前記環状部材に対向するように設けられた固定部との間に、円環状の微小間隙からなるシール部を備える流体機械であって、前記シール部を構成する前記環状部材または前記固定部の壁部に、断面形状がn角形状nは3以上の溝部が周方向に形成され、前記溝部の溝形成方向に対して垂直な断面において、前記溝部の、前記壁部の壁面の延長線上となる辺W0と、前記溝部の、漏流の流れ方向に対して最も上流側の辺WUとのなす角θが15度以上40度以下であることを特徴とする流体機械。前記断面において、前記溝部の、漏流の流れ方向に対して最も下流側の辺WDと、前記辺W0とのなす角αが90度以下であることを特徴とする請求項1記載の流体機械。前記辺WUの長さをLWUとするとき、LWUsinθの値が、前記環状部材と前記固定部との間の微小間隙の幅値以上であることを特徴とする請求項1または2記載の流体機械。前記溝部の断面形状がn角形状nは4以上となる場合、前記辺WUと隣り合う一方の辺W1が前記辺W0と平行であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項記載の流体機械。前記断面において前記辺WUに相当する、前記溝部の最も上流側の壁面と、当該壁面と隣り合う前記壁部の壁面とが接する端部が円弧状に形成されていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項記載の流体機械。前記溝部が、水平な環状に形成され、かつ回転軸方向に少なくとも一段形成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項記載の流体機械。前記溝部が水平方向に対して角度βの傾きを有して螺旋状に形成され、かつ回転軸方向に少なくとも一段形成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項記載の流体機械。前記溝部の一端が前記シール部の入口よりも出口側に位置し、かつ前記溝部の他端が前記シール部の出口よりも入口側に位置することを特徴とする請求項7記載の流体機械。前記辺WUに相当する壁面に代えて、前記環状部材と前記固定部との間の微小間隙の幅値以上の曲率半径を有する凸状の壁面で構成されていることを特徴とする請求項1記載の流体機械。複数の羽根およびこれらの羽根の一方の端部に周方向に亘って設けられた環状部材を備える回転部と前記環状部材に対向するように設けられた固定部との間に、円環状の微小間隙からなるシール部を備える流体機械であって、前記シール部を構成する前記環状部材または前記固定部の壁部に、水平断面において、前記壁部の表面に沿う一つの曲線Z0、および少なくとも二つの辺を有する形状からなる溝部を、周方向に少なくとも一つ有し、前記水平断面において、前記溝部の、周方向に流れる漏流の流れ方向に対して最も上流側の辺ZUと、当該辺ZUの上流側の端部と前記曲線Z0との交点における前記曲線Z0の接線とのなす角γが15度以上40度以下であることを特徴とする流体機械。前記溝部を構成する、漏流の流れ方向に対して最も下流側の辺ZDと、当該辺ZDの下流側の端部と前記曲線Z0との交点における前記曲線Z0の接線とのなす角δが90度以下であることを特徴とする請求項10記載の流体機械。前記辺ZUの長さをLZUとするとき、前記辺ZUの溝奥側となる一端から前記曲線Z0に引いた法線の長さが、前記環状部材と前記固定部との間の微小間隙の幅以上であることを特徴とする請求項10または11記載の流体機械。前記水平断面において前記辺ZUに相当する、前記溝部の最も上流側の壁面と、当該壁面と隣り合う前記壁部の壁面とが接する部分が円弧状に形成されていることを特徴とする請求項10乃至12のいずれか1項記載の流体機械。前記溝部の一端が前記シール部の入口よりも出口側に位置し、かつ前記溝部の他端が前記シール部の出口よりも入口側に位置することを特徴とする請求項10乃至13のいずれか1項記載の流体機械。前記辺ZUに相当する壁面に代えて、前記環状部材と前記固定部との間の微小間隙の幅値以上の曲率半径を有する凸状の壁面で構成されていることを特徴とする請求項10記載の流体機械。フランシス形水車のような水車においては、土砂を含む河川水が作動流体として使用される。そのため、例えば静止部のシール面から突起を形成して通路を絞る従来のシール構造においては、土砂を含む河川水により突起部の先端などが摩耗するため、シール効果が低下し、作動流体河川水の漏流の流量が増大することがある。本発明が解決しようとする課題は、回転部と静止部との間のシール部からの漏流の流量を低減し、体積効率を向上させることができる流体機械を提供することである。実施形態の流体機械は、複数の羽根およびこれらの羽根の一方の端部に周方向に亘って設けられた環状部材を備える回転部と前記環状部材に対向するように設けられた固定部との間に、円環状の微小間隙からなるシール部を備える。また、前記シール部を構成する前記環状部材または前記固定部の壁部に、断面形状がn角形状nは3以上の溝部が周方向に形成されている。さらに、前記溝部の溝形成方向に対して垂直な断面において、前記溝部の、前記壁部の壁面の延長線上となる辺W0と、前記溝部の、漏流の流れ方向に対して最も上流側の辺WUとのなす角θが15度以上40度以下である。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。第1の実施の形態図1は、本発明に係る第1の実施の形態の水車10の一部を子午断面で示した図である。なお、ここでは、流体機械として機能する水車10としてフランシス形水車を例示して説明する。また、以下に示す実施の形態において、同一の構成部分には、同一の符号を付して重複する説明を省略または簡略する。図1に示すように、水車10の主軸11の下端に、フランシス形のランナ12が連結されている。主軸11の頂部には、図示しない発電機が連結されている。ランナ12は、周方向に所定の間隔をあけて配置された複数のランナ羽根13と、これらのランナ羽根13を一方の側から固定するディスク形状のクラウン14と、ランナ羽根13を他方の側から固定する環状部材として機能するランナバンド15とを備えている。また、クラウン14は、主軸11と連結されている。ランナ12の外周には、ケーシング16が配設されており、このケーシング16の内周部には、複数のステーベーン17が周方向に設けられている。また、これらのステーベーン17とランナ12との間には、周方向に亘って複数のガイドベーン18が配列されている。また、ランナ12の上方にはカバー19が設けられ、ランナ12の下方にはディスチャージリング20が設けられている。さらに、ランナ12の下方には、ディスチャージリング20に接続された吸出し管21が配設されている。ここで、回転部を構成するランナ12のランナバンド15と、このランナバンド15を囲うように、ランナバンド15に対向して設けられたディスチャージリング20などの固定部との間にはシール構造が構成されている。次に、このシール構造について説明する。図2は、本発明に係る第1の実施の形態の水車10が備えるシール構造の子午断面を示す図である。図3は、本発明に係る第1の実施の形態の水車10が備えるシール構造の溝部を拡大して示した子午断面を示す図である。図4は、本発明に係る第1の実施の形態の水車10が備えるシール構造の他の形状の溝部を拡大して示した子午断面を示す図である。図2に示すように、回転部を構成するランナ12のランナバンド15と、このランナバンド15に対向するように、ディスチャージリング20の表面に設けられた、固定部であるシールライナ22との間には、円環状の微小間隙からなるシール部31、およびこのシール部31の出口32から直角に屈曲した主流が流れ、主流路35に連通する円環状の間隙部33が構成されている。なお、ここでは、シール部31の出口32から直角に屈曲する円環状の間隙部33を示しているが、この屈曲角図2に示したシールライナ22においてL字状に表面が屈曲する部分の屈曲角が60~120度の範囲を含むものとする。ここで、屈曲角をこの範囲とするのは、例えば、縦軸型のフランシス形水車の場合、分解および組立時にランナ12を、間隙部33を構成するシールライナ22の表面23上に置くことがあり、上記した屈曲角の範囲外では、この表面23上にランナ12を置き難くなり、現実的ではないからである。また、図2および図3に示すように、シール部31を構成するシールライナ22の表面24に、周方向に亘る水平な環状の溝40が形成されている。このように、溝40は、シール部31の入口34と出口32との間に位置する。この溝40は、溝40の形成方向に対して垂直となる子午断面において、四角形状を有している。なお、子午断面における溝40の形状は、四角形に限られるものではなく、三角形、五角形など、n角形状nは3以上であってもよい。図4には、子午断面における溝40の形状が三角形となる場合を示している。図3に示すように、子午断面において、溝40の、漏流の流れ方向図3に示す矢印の方向に対して最も上流側の辺WUと、溝40の、シールライナ22の表面24の延長線上となる辺W0とのなす角θは、15度以上40度以下の範囲となるように構成されている。ここで、角θが15度以上40度以下の範囲となるように構成されている場合、シール部31に流入した漏流が、溝40が形成されたシール部31の流路断面を通過する際、流路断面積が緩やかに拡大する。そのため、漏流は、辺WUに相当する壁面から剥離せず、この壁面に沿って減速されながら拡大し、溝40内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。一方、角θが15度未満の場合には、溝40の深さが浅く、上記した効果が発揮されない。また、角θが40度を超える場合には、漏流は、溝40の内部に流入せずに通過する。また、子午断面において、溝40の、漏流の流れ方向に対して最も下流側の辺WDと、辺W0とのなす角αは、90度以下となるように構成されることが好ましい。角αが90度を超える場合、辺WDに相当する壁面と、この辺WDと隣接する辺W1に相当する壁面とが接触する端部の近傍に淀み領域が形成される。なお、溝40の、回転軸方向の長さを適正な長さに構成するという観点から、角αの下限値は60度程度とすることが好ましい。また、子午断面において、辺WUの長さをLWUとするとき、LWUsinθの値、すなわち辺WUの溝奥側となる一端から辺W0までの距離N辺WUの一端から辺W0に直交する直線の長さが、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上であることが好ましい。LWUsinθの値距離Nを幅M以上とすることで、溝40が形成されたシール部31の流路断面における漏流の流速を、1/2程度に減速することができる。また、図3に示すように、子午断面にける溝40の形状を四角形とした場合、辺WUと隣り合う一方の辺W1が辺W0と平行となることが好ましい。なお、溝40の子午断面形状がn角形状nは5以上となる場合においても同様である。このように辺W1に相当する壁面を構成することで、漏流が、辺W1に沿って流れる際、シール部31の流路断面は一定となるため、辺W1に相当する壁面からの剥離が抑制される。そして、溝40内における壁面との摩擦による漏流の損失を増加することができる。また、子午断面において、辺WUと辺W1とのなす角εは、流路断面を一定とする、もしくは緩やかに流路断面を拡大して流速を減少させるために、140~170度程度に設定することが好ましい。ここで、子午断面において辺WUに相当する、溝40の最も上流側の壁面と、この壁面と隣り合うシールライナ22の表面24とが接する端部を円弧状R部に形成してもよい。このように構成することで、漏流が溝40に流入する際、辺WUに相当する壁面の開始位置で流れが剥離することを防止できる。そのため、漏流の一部を確実に溝40内に流入させることができ、溝40内における損失を増加することできる。次に、水車10およびシール部31における作動流体の動作について、図1~図3を参照して説明する。上池より鉄管を通って導入される作動流体である圧力水は、ケーシング16とステーベーン17を通過し、流量調整が行われるガイドベーン18を通過してランナ12へ導かれる。ランナ12では、導入された圧力水の圧力エネルギが回転エネルギへと変換され、ランナ12は、主軸11を回転軸として回転し、主軸11に連結された、図示しない発電機を回転させて発電する。そして、ランナ12を通過した作動流体は、吸出し管21を通って下流の下池へと排出される。一方、ランナバンド15とディスチャージリング20との間に流入した漏流は、シール部31に流入する。シール部31に流入した漏流が、溝40が形成されたシール部31の流路断面を通過する際、流路断面積が緩やかに拡大する。そのため、漏流は、辺WUに相当する壁面から剥離せず、この壁面に沿って減速されながら拡大し、溝40内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。そして、溝40が形成された流路断面を通過した漏流は、流路断面積が減少されたシール部31の流路ランナバンド15とシールライナ22との間の幅Mの微小間隙を通過する。この際、流れが絞られ、縮流による損失が発生する。シール部31を通過した漏流は、シール部31の出口32から間隙部33に高速で噴出され、間隙部33を通過し、主流路35に導出される。上記したように、第1の実施の形態の水車10によれば、シール部31を構成する流路の壁面に、上記した所定の形状を有する溝40を形成することで、溝40が形成された流路断面を漏流が通過する際、摩擦等による損失を増加させることができる。さらに、溝40が形成された流路断面を通過した漏流には、縮流による損失が発生する。このように、漏流は、シール部31において損失を受け、この損失は、溝40を形成しない場合の損失に比べて大きい。したがって、第1の実施の形態の水車10によれば、シール部31における損失が大きいため、シール効果が高く、漏流の流量を低減することができ、水車10の体積効率を向上させることができる。なお、ここでは、シール部31の入口34と出口32との間のシールライナ22の表面24に、周方向に亘る水平な環状の溝40を1段備えた一例を示したが、溝40を所定の間隔をあけて回転軸方向に複数段設けてもよい。この場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。また、ここでは、溝40を固定部であるシールライナ22の表面24に備える一例を示したが、溝40は、シール部31を構成する、回転部であるランナバンド15の表面に形成されてもよい。この場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。第2の実施の形態本発明に係る第2の実施の形態の水車100は、第1の実施の形態の水車10と、シール部31の溝形状のみが異なるものであるため、ここでは、溝形状について主に説明する。図5は、本発明に係る第2の実施の形態の水車100が備えるシール構造の溝部を拡大して示した子午断面を示す図である。図6は、本発明に係る第2の実施の形態の水車100が備えるシール構造の他の形状の溝部を拡大して示した子午断面を示す図である。図5に示すように、シール部31を構成するシールライナ22の表面24に、周方向に亘る水平な環状の溝50が形成されている。このように、溝50は、シール部31の入口34と出口32との間に位置する。溝50は、子午断面において、溝50の、漏流の流れ方向図5に示す矢印の方向に対して最も上流側が凸状の曲線WU2で形成された略四角形状を有している。このように、第2の実施の形態では、第1の実施の形態の水車10のシール部31の溝40における辺WUに相当する壁面に代えて、曲線WU2に相当する壁面が備えられている。なお、子午断面における溝50の形状は、漏流の流れ方向図5に示す矢印の方向に対して最も上流側が凸状の曲線WU2を有するものであれば、略三角形、略五角形など、略n角形状nは3以上であってもよい。図6には、子午断面における溝50の形状が略三角形となる場合を示している。曲線WU2は、溝50の流入部における流路断面積を緩やかに拡大するように、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上の曲率半径を有することが好ましい。子午断面において、曲線WU2の溝奥側となる一端から辺W0までの距離P曲線WU2の一端から辺W0に直交する直線の長さが、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上であることが好ましい。距離Pを幅M以上とすることで、溝50が形成されたシール部31の流路断面における漏流の流速を、1/2程度に減速することができる。また、図5に示すように、子午断面にける溝50の形状を略四角形とした場合、曲線WU2と隣り合う一方の辺W1が辺W0と平行となることが好ましい。なお、溝50の子午断面形状が略n角形状nは5以上となる場合においても同様である。このように辺W1に相当する壁面を構成することで、漏流が、辺W1に沿って流れる際、シール部31の流路断面は一定となるため、辺W1に相当する壁面からの剥離が抑制される。そして、溝50内における壁面との摩擦による漏流の損失を増加することができる。上記したように、第2の実施の形態の水車100によれば、溝50の流入部で緩やかに流路断面積が拡大するため、漏流が曲線WU2に相当する壁面から剥離せずに、この壁面に沿って減速されながら拡大する。また、溝50内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。このように、第2の実施の形態の水車100によれば、シール部31における損失を増大してシール効果を高めることができので、漏流の流量を低減することができ、水車100の体積効率を向上させることができる。なお、ここでは、シール部31の入口34と出口32との間のシールライナ22の表面24に、周方向に亘る水平な環状の溝50を1段備えた一例を示したが、溝50を所定の間隔をあけて回転軸方向に複数段設けてもよい。この場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。また、ここでは、溝50を固定部であるシールライナ22の表面24に備える一例を示したが、溝50は、シール部31を構成する、回転部であるランナバンド15の表面に形成されてもよい。この場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。第3の実施の形態本発明に係る第3の実施の形態の水車101では、第1の実施の形態の水車10および第2の実施の形態の水車100において、シール部31の溝40、50をシールライナ22の表面24、またはランナバンド15の表面に設けられた、周方向に亘る水平な環状の溝40、50を、シールライナ22の表面24、またはランナバンド15の表面に螺旋状に形成した構成を備える。図7は、本発明に係る第3の実施の形態の水車101のシールライナ22の表面24に形成された溝をランナバンド15側から見たときの平面展開図である。なお、図7に示した矢印は、回転部の回転方向を示している。図7に示すように、溝40、50は、水平方向かつ回転部の回転方向に対して角度βで下方に傾斜する傾きを有して、シールライナ22の表面24に螺旋状に回転軸方向に形成されている。角度βは0度よりも大きく設定され、漏流の流れの影響を考慮して、好ましくは、10~45度程度に設定される。ここで、溝40、50は、所定の間隔をあけて回転軸方向に少なくとも一段設けられていればよく、図7に示すように、回転軸方向に複数段設けられてもよい。なお、ここでは、シールライナ22の表面24に溝40、50を設けた一例を示しているが、溝40、50は、回転部であるランナバンド15の表面24に設けられてもよい。ランナバンド15の表面24に溝40、50を形成した場合においても、シールライナ22の表面24に溝40、50を設けた場合と同様に、溝40、50は、水平方向かつ回転部の回転方向に対して角度βで下方に傾斜する傾きを有するように形成される。また、溝40、50の形状は、前述した第1および第2の実施の形態で示した溝40、50の形状と同じである。すなわち、角度βの傾き方向溝形成方向に垂直となる断面で示した、第3の実施の形態の溝形状は、前述した第1および第2の実施の形態で示した子午断面における溝形状と同じである。また、溝40、50の上流側の端部は、シール部31の入口34よりも出口32側に位置し、かつ溝40、50の下流側の端部は、シール部31の出口32よりも入口34側に位置するように構成されている。これによって、シール部31の上流側から直接溝40、50に漏流が流入することはなく、一方、溝40、50から直接間隙部33に漏流が流出することはない。ここで、漏流は、ランナバンド15の表面における摩擦の影響により、旋回しながらシール部31を通過する。例えば、第1の実施の形態のように溝40が水平に形成された場合、漏流の流れの方向に沿ってみると、漏流の実際の辺W0に対する角度は、溝40の、辺WUの辺W0に対する角度θ以下になる。また、第3の実施の形態のように、水平方向かつ回転部の回転方向に対して角度βで下方に傾斜する傾きを有するように溝40を形成することで、漏流の実際の辺W0に対する角度は、上記した溝40が水平に形成された場合における角度よりも小さくなる。そのため、溝40、50に漏流が流入する際、辺WUや曲線WU2に相当する壁面から剥離せずに、これらの壁面に沿って減速されながら拡大する。また、溝40、50内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。このように、第3の実施の形態の水車101によれば、シール部31における損失を増大してシール効果を高めることができので、漏流の流量を低減することができ、水車101の体積効率を向上させることができる。第4の実施の形態本発明に係る第4の実施の形態の水車102では、シールライナ22の表面24、またはランナバンド15の表面の回転軸方向に溝を備えている。図8は、本発明に係る第4の実施の形態の水車102が備えるシール構造の子午断面を示す図である。図9は、図8のA-A断面の一部を示す図である。図8および図9に示すように、回転部を構成するランナ12のランナバンド15と、このランナバンド15に対向するようにディスチャージリング20の表面に設けられた、固定部であるシールライナ22との間には、円環状の微小間隙からなるシール部31、およびこのシール部31の出口32から直角に屈曲した主流が流れ、主流路35に連通する円環状の間隙部33が構成されている。また、シール部31を構成するシールライナ22の表面24に、回転軸方向に沿って溝60が形成されている。また、図8に示すように、溝60の上流側の端部は、シール部31の入口34よりも出口32側に位置し、かつ溝60の下流側の端部は、シール部31の出口32よりも入口34側に位置するように構成されている。これによって、シール部31の上流側から直接溝60に漏流が流入することはなく、一方、溝60から直接間隙部33に漏流が流出することはない。また、溝60は、図9に示すように、水平断面において、シールライナ22の表面24に沿う曲線Z0、および3つの辺ZU、ZD、Z1を有して形成される、略四角形状を有している。なお、水平断面における溝60の形状は、この略四角形に限られるものではなく、曲線Z0および2つの辺ZU、ZDを有して形成される略三角形であっても、曲線Z0および4つ以上の辺を有して形成される略多角形であってもよい。また、溝60は、周方向に少なくとも一つ形成されていればよく、図9に示すように周方向に所定の間隔をあけて複数形成されてもよい。図9に示すように、水平断面において、溝60の、漏流の流れ方向図9に示す矢印の方向に対して最も上流側の辺ZUと、この辺ZUの上流側の端部と曲線Z0との交点における曲線Z0の接線とのなす角γは、15度以上40度以下の範囲となるように構成されている。ここで、角γが15度以上40度以下の範囲となるように構成されている場合、シール部31に流入した漏流が、溝60が形成されたシール部31の流路断面を通過する際、流路断面積が緩やかに拡大する。そのため、漏流は、辺ZUに相当する壁面から剥離せず、この壁面に沿って減速されながら拡大し、溝60内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。一方、角γが15度未満の場合には、溝60の深さが浅く、上記した効果が発揮されない。また、角γが40度を超える場合には、漏流は、溝60の内部に流入せずに通過する。また、水平断面において、溝60の、漏流の流れ方向に対して最も下流側の辺ZDと、この辺ZDの下流側の端部と曲線Z0との交点における曲線Z0の接線とのなす角δは、90度以下となるように構成されることが好ましい。角δが90度を超える場合、辺ZDに相当する壁面と、この辺ZDと隣接する辺Z1に相当する壁面とが接触する端部の近傍に淀み領域が形成される。なお、溝60の、周方向の長さすなわち曲線Z0に相当する長さを適正な長さに構成するという観点から、角δの下限値は60度程度とすることが好ましい。また、水平断面において、辺ZUの長さをLZUとするとき、辺ZUの溝奥側となる一端から曲線Z0に引いた法線の長さQが、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上であることが好ましい。この法線の長さQを幅M以上とすることで、溝60が形成されたシール部31の流路断面における漏流の流速を、1/2程度に減速することができる。また、水平断面にける溝60の形状を略四角形とした場合、辺ZUと隣り合う一方の辺Z1を曲線Z0と同心円となる曲線で構成してもよい。このように構成することで、漏流が、曲線Z0と同心円となる曲線に沿って流れる際、シール部31の流路断面は一定となるため、この曲線に相当する壁面からの剥離が抑制される。そして、溝60内における壁面との摩擦による漏流の損失を増加することができる。ここで、水平断面において辺ZUに相当する、溝60の最も上流側の壁面と、この壁面と隣り合うシールライナ22の表面24とが接する端部を円弧状R部に形成してもよい。このように構成することで、漏流が溝60に流入する際、辺ZUに相当する壁面の開始位置で流れが剥離することを防止できる。そのため、漏流の一部を確実に溝60内に流入させることができ、溝60内における損失を増加することできる。上記したように、第4の実施の形態の水車102によれば、シール部31を構成する流路の壁面に、上記した所定の形状を有する溝60を形成することで、溝60が形成された流路断面を漏流が通過する際、摩擦等による損失を増加させることができる。さらに、溝60が形成された流路断面を通過した漏流には、縮流による損失が発生する。このように、漏流は、シール部31において損失を受け、この損失は、溝60を形成しない場合の損失に比べて大きい。したがって、第4の実施の形態の水車102によれば、シール部31における損失が大きいため、シール効果が高く、漏流の流量を低減することができ、水車102の体積効率を向上させることができる。なお、ここでは、溝60を固定部であるシールライナ22の表面24に備える一例を示したが、溝60は、シール部31を構成する、回転部であるランナバンド15の表面に形成されてもよい。また、ここでは、溝60を回転軸方向に沿って連続する溝構造で構成した一例を示したが、溝60を回転軸方向に沿って断続的、すなわち、複数の溝60を回転軸方向に沿って所定の間隔をあけて設けてもよい。これらの場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。第5の実施の形態本発明に係る第5の実施の形態の水車103は、第4の実施の形態の水車102と、シール部31の溝形状のみが異なるものであるため、ここでは、溝形状について主に説明する。図10は、本発明に係る第5の実施の形態の水車103が備えるシール構造の溝部の一部を示した水平断面を示す図である。図10に示すように、シール部31を構成するシールライナ22の表面24に、回転軸方向に沿って溝70が形成されている。また、溝70の上流側の端部は、シール部31の入口34よりも出口32側に位置し、かつ溝70の下流側の端部は、シール部31の出口32よりも入口34側に位置するように構成されている図8参照。溝70は、水平断面において、溝70の、漏流の流れ方向図10に示す矢印の方向に対して最も上流側が凸状の曲線ZU2で形成された略四角形状を有している。このように、第5の実施の形態では、第4の実施の形態の水車102のシール部31の溝60における辺ZUに相当する壁面に代えて、曲線ZU2に相当する壁面が備えられている。なお、水平断面における溝70の形状は、漏流の流れ方向図10に示す矢印の方向に対して最も上流側が凸状の曲線ZU2を有するものであれば、略三角形、略五角形などであってもよい。曲線ZU2は、溝70の流入部における流路断面積を緩やかに拡大するように、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上の曲率半径を有することが好ましい。水平断面において、曲線ZU2の溝奥側となる一端から曲線Z0に引いた法線の長さRが、ランナバンド15とシールライナ22との間の微小間隙の幅M以上であることが好ましい。この法線の長さRを幅M以上とすることで、溝70が形成されたシール部31の流路断面における漏流の流速を、1/2程度に減速することができる。また、水平断面にける溝70の形状を略四角形とした場合、曲線ZU2と隣り合う一方の辺Z1を曲線Z0と同心円となる曲線で構成してもよい。このように構成することで、漏流が、曲線Z0と同心円となる曲線に沿って流れる際、シール部31の流路断面は一定となるため、この曲線に相当する壁面からの剥離が抑制される。そして、溝70内における壁面との摩擦による漏流の損失を増加することができる。上記したように、第5の実施の形態の水車103によれば、溝70の流入部で緩やかに流路断面積が拡大するため、漏流が曲線ZU2に相当する壁面から剥離せずに、この壁面に沿って減速されながら拡大する。また、溝70内に流入した一部の漏流は、衝突や壁面との摩擦等による損失を生じる。このように、第5の実施の形態の水車103によれば、シール部31における損失を増大してシール効果を高めることができので、漏流の流量を低減することができ、水車103の体積効率を向上させることができる。また、ここでは、溝70を固定部であるシールライナ22の表面24に備える一例を示したが、溝70は、シール部31を構成する、回転部であるランナバンド15の表面に形成されてもよい。また、ここでは、溝70を回転軸方向に沿って連続する溝構造で構成した一例を示したが、溝70を回転軸方向に沿って断続的、すなわち、複数の溝70を回転軸方向に沿って所定の間隔をあけて設けてもよい。これらの場合においても、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。損失の評価ここでは、シール部31を構成する流路の壁面に、上記した所定の形状を有する溝を形成することで、損失を増加させることができることについて説明する。損失の評価は、第1の実施の形態の水車10に備えられた、溝40を有するシール部31図3参照仕様1、従来の溝を有するシール部仕様2および溝を有しないシール部仕様3について、流れの数値解析を行うことにより損失を求めた。ここで、図11は、従来の溝を有するシール部の溝部を拡大して示した子午断面を示す図である。図11に示すように、従来のシール部において、シール部31を構成するシールライナ22の表面24に、周方向に亘る水平な環状の溝80が形成されている。この溝80は、溝80の形成方向に対して垂直となる子午断面において、矩形長方形に形成されている。また、仕様3は、溝を有しないため、シール部は、ランナバンド15と、シールライナ22との間に形成される円環状の微小間隙で構成されている。なお、仕様1~仕様3においては、溝部の構成のみ異なり、他の構成は同じとして流れの数値解析を行った。図12は、流れの数値解析により求められた損失を示す図である。図12に示すように、第1の実施の形態に係る仕様1における損失は、仕様2および仕様3における損失に比べて大きいことがわかる。なお、ここでは示していないが、本発明に係る他の実施の形態のシール部について、上記同様に流れの数値解析を行い、損失を評価したところ、いずれの場合における損失も、仕様2および仕様3における損失に比べて大きかった。流れの評価ここでは、本実施の形態に係るシール部における溝内部の流れの様子を調べた。また、比較のために従来の水車のシール部における溝内部の流れの様子を調べた。流れの様子は、水車の定常運転条件において流れの数値解析によって求めた。本実施の形態に係るシール部における溝として、図3に示した溝40を基本形状とし、子午断面にける溝40の形状を四角形、辺WUと隣り合う一方の辺W1を辺W0と平行とした。また、辺WUと辺W0とのなす角θを30度とし、辺WDと辺W0とのなす角αを90度とした。一方、従来の水車のシール部における子午断面にける溝40の形状を長方形とした。図13は、本実施の形態に係るシール部における溝内部の流れの様子を示す図である。図14は、従来の水車のシール部における溝内部の流れの様子を示す図である。なお、これらの結果では、円筒座標系における速度成分のうち、周方向の速度成分を除いた2成分の速度ベクトルを示している。図13に示すように、本実施の形態に係るシール部における溝では、漏流の一部が徐々に速度を減少させながら、壁面に沿って溝内部に広がっていることがわかる。また、溝を通過した領域、すなわちシール部を流れる漏流と溝内からの漏流とが合流する部分では、流れが絞られ縮流となることがわかる。一方、図14に示すように、従来の水車のシール部における溝においては、漏流はほとんど溝内部に入り込まず、溝内部には、シール部を流れる漏流によるせん断力によって、速度の遅い渦流が形成されていることがわかる。漏流の流量係数の評価ここでは、本実施の形態に係るシール部における漏流の流量係数について評価した。また、比較のために従来の水車のシール部における漏流の流量係数についても評価した。図15は、本実施の形態に係るシール部を拡大して示した子午断面を示す図である。図16は、従来の水車のシール部を拡大して示した子午断面を示す図である。図15に示すように、本実施の形態に係るシール部には、前述した流れの評価で用いた形状を有する溝を回転軸方向に複数段19段形成した。また、図16に示すように、従来の水車のシール部では、3段のシール構成部を有する構成のシール部とした。図17は、漏流の流量係数の測定結果を示す図である。ここで、横軸は、回転速度係数nED13312IEC601931999であり、次の式1によって定義される。また、縦軸は、漏流の流量係数QEDであり、次の式2によって定義される。nED=n×D/E0.5...式1QED=Q/D2×E0.5...式2ここで、Dは、ランナの出口径であり、ここではその代表寸法として回転部の外径とした。nは、回転部の回転速度であり、Qは、漏流の体積流量である。Eは、漏流の単位質量当たりの水力エネルギである比水力エネルギであり、次の式3によって定義される。E=g×H...式3ここで、gは、重力加速度であり、Hは、有効落差である。図13に示すように、回転速度係数の増加に伴って、従来の水車のシール形式では、漏流の流量係数が減少するのに対して、本実施の形態では、漏流の流量係数は、ほとんど変化しないことがわかった。また、本実施の形態では、従来の水車のシール形式に比べて、漏流の流量係数が小さく、漏流の流量が少なくなることがわかった。以上説明した実施形態によれば、シール部における損失が大きいため、シール効果が高く、漏流の流量を低減することができ、水車の体積効率を向上させることが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。