複数の光源と、前記複数の光源から出射された光をそれぞれ伝搬する複数の光ファイバと、前記複数の光ファイバの出射端にそれぞれ接続され、光軸方向の長さが、その内部の伝搬光の蛇行周期のm1/4m1は1以上の奇数である複数のロッドレンズと、前記複数のロッドレンズに接続された集光レンズと、を備えたことを特徴とする光合波装置。前記集光レンズは、ロッドレンズであることを特徴とする請求項1に記載の光合波装置。前記集光レンズは、光軸方向の長さが、その内部の伝搬光の蛇行周期のm2/4の長さm2は1以上の奇数のロッドレンズであり、前記集光レンズの出射端に光ファイバが接続されたことを特徴とする請求項2に記載の光合波装置。前記集光レンズの出射端に接続された光ファイバの出射端にロッドレンズが接続されたことを特徴とする請求項3に記載の光合波装置。前記複数の光源からそれぞれ出射される光の波長は、500nm以下であることを特徴とする請求項1~請求項4のいずれか1項に記載の光合波装置。しかしながら、近年は、複数の光源から出射した光をできるだけ無駄にすることなく光ファイバに集光可能な装置が更に求められている。そこで、本発明は、複数の光源から出射した光をできるだけ無駄にすることなく利用可能な光合波装置を提供することを目的とする。本発明によれば、上記課題は、次の手段により解決される。本発明は、複数の光源と、複数の光源から出射された光をそれぞれ伝搬する複数の光ファイバと、複数の光ファイバの出射端にそれぞれ接続され、光軸方向の長さが前記伝搬光の蛇行周期のm1/4m1は1以上の奇数である複数のロッドレンズと、前記複数のロッドレンズに接続された集光レンズと、を備えたことを特徴とする光合波装置である。蛇行周期とは、ロッドレンズ内部を光が蛇行して伝搬するときの周期ピッチ長Pを示す。また、本発明は、集光レンズは、ロッドレンズであることを特徴とする上記の光合波装置である。また、本発明は、集光レンズは、光軸方向の長さが、その内部の伝搬光の蛇行周期のm2/4m2は1以上の奇数のロッドレンズであり、その集光レンズの出射端に光ファイバが接続されたことを特徴とする上記の光合波装置である。また、本発明は、集光レンズの出射端に接続された光ファイバの出射端にロッドレンズが接続されたことを特徴とする上記の光合波装置である。また、本発明は、複数の光源からそれぞれ出射される光の波長は、500nm以下であることを特徴とする上記の光合波装置である。本発明によれば、複数の光源から出射した光をできるだけ無駄にすることなく利用可能な光合波装置を提供することができる。以下に、添付した図面を参照しつつ、本発明を実施するための形態について説明する。[本発明の第1実施形態に係る光合波装置1]図1は、本発明の第1実施形態に係る光合波装置の概略側面図である。図1に示すように、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1では、複数の光源10から出射した光が複数の光ファイバ40によりそれぞれ伝搬され、集光レンズ61により集光される。光ファイバ40の入射端及び出射端には、それぞれロッドレンズ30、50が接続されている。光源10から出射した光は、コリメータレンズ20により平行光にされ、ロッドレンズ30に入射する。以下、詳細に説明する。光源10光源10は、半導体レーザ素子や発光ダイオードなどが複数用いられている。集光レンズの材料が持つ分散屈折率が波長によって異なる性質あるいは集光レンズの色収差が無視できる場合は、複数の光源から出射される光の波長λは異なっていてもよい。また、光源として半導体レーザ素子を用いる場合、特に、波長λが比較的短波長であるもの、具体的には500nm以下のものを用いる場合は、光密度が高くなると集塵し易くなるが、本実施のような構成によって集光させることで、集塵しにくくすることができる。コリメータレンズ20コリメータレンズ20は、光源10から出射した光を平行光にする。ロッドレンズ30ロッドレンズ30は、光軸方向の長さL30が、その内部の伝搬光の蛇行周期P30のm0/4m0は1以上の奇数のレンズであり、屈折率が光軸中心軸上で最も高く、周辺に行くほど低くなる円柱状の屈折率分布型レンズである。より詳細には、透光性部材からなる円柱状のレンズの光軸に垂直な断面円において光軸円の中心の屈折率が最も高く、光軸から外周方向に向けて連続的に屈折率が低くなっているレンズである。このようなロッドレンズ30は、光ファイバ40の入射端に接続され、コリメータレンズ20から出射された光を集光して光ファイバ40に入射させる。ロッドレンズ30は、その内部における屈折率が一定ではなく、光軸を中心とする半径r30の位置の屈折率n30は下記1式で表される。n30=n0301-g302r30q/21ここで、g30はロッドレンズ30の集光能力を表す定数、n030は光源の波長λに対するロッドレンズ30の光軸における屈折率である。qは分布定数でありq=2のとき、二次曲線状に屈折率が変化する。q=2のとき、ロッドレンズ30の光軸に垂直な断面円の半径d30における屈折率をnd30とすると、ロッドレンズ30の開口数NA30NumericalApertureは、NA30=n0302-nd3021/2であり、ロッドレンズ30の集光能力を示す定数g30は下記2式で表される。g30=NA30/d30{2/n0302n030nd30}1/22ロッドレンズ内部を光が正弦波状に蛇行して伝搬するときの周期ピッチ長を蛇行周期P30とすると、下記3式で表すことができる。P30=2π/g303更に2、3式により、蛇行周期P30は下記4式で表される。P30=πd30{2n030/n030-nd30}1/24そして、このようなロッドレンズ30によって、コリメータレンズ20から出射した平行光を集光して光ファイバ40の入射端に入射させる。尚、ロッドレンズ30の開口数NA30は、光ファイバの開口数以下であることが好ましい。これにより、効率よく光を光ファイバ40に入射させることができる。本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、ロッドレンズ30が光ファイバ40の入射端に接続されているため、光ファイバ40の入射端で光集塵が生じることを防止することができる。また、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、ロッドレンズ30の入射端に対して、集光された光ではなく、平行光が入射する。しかるところ、平行光は、集光された光よりもエネルギー密度が小さい。したがって、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、ロッドレンズ30の入射端で光集塵が生じることも防止することができる。なお、ロッドレンズ30と光ファイバ40の入射端とは、例えば、融着や接着剤などにより接続する。光ファイバ40光ファイバ40は、その入射端と出射端にロッドレンズ30、50がそれぞれ接続され、光源10から出射された光を伝搬する。ロッドレンズ50ロッドレンズ50は、光ファイバ40の出射端に接続される。ロッドレンズ50は、その長さL50はP50×m1/4P50はロッドレンズ50内部を光が正弦波状に蛇行して伝搬するときの周期ピッチ長m1は1以上の奇数の長さを有しており、光ファイバ40から出射した光を平行光にして集光レンズ61に入射させる。このような位置に設けられるロッドレンズ50は、光ファイバ40の開口数以上の開口数であることが好ましい。これにより、効率よく光をロッドレンズ50に入射させることができる。なお、ロッドレンズ50と光ファイバ40の出射端とは、例えば、融着や接着剤などにより接続する。集光レンズ61集光レンズ61は、複数のロッドレンズ50に接続される。集光レンズ61は、複数のロッドレンズ50からそれぞれ出射される平行光を集光する。各光ファイバ40の出射端に接続された各ロッドレンズ50は、光軸が相互に平行になるように束ねられ、各ロッドレンズ50の光軸に平行な光軸を有する束とされる。束とされた各ロッドレンズ50と集光レンズ61とは、融着や接着剤などにより、相互に光軸が平行になるように接続される。以上説明した本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、集光レンズ61に入射する光が、単に光ファイバ40を介してその出射端から出射する光光ファイバ40の開口数に応じて拡がって伝搬する光ではないものとされる。すなわち、ロッドレンズを用いずに、単に光ファイバ内のみを伝搬させた光は、その光ファイバの開口数に応じて拡がって伝搬する。そのため、このような光を集光レンズ61に入射したとしても、その大部分が集光レンズ61によって効率よく集光できないため、集光レンズ61の出射端側で有効に利用することができず、無駄になる。しかしながら、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、光ファイバ40の出射端から出射する光光ファイバ40の開口数に応じて拡がって伝搬する光がロッドレンズ50により平行光にされ、この平行光が集光レンズ61に入射する。よって、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、集光レンズ61に入射した光の大部分を、集光レンズ61によって集光し、集光レンズ61の出射端側で利用することができる。したがって、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1によれば、複数の光源10から出射した光をできるだけ無駄にすることなく利用可能な光合波装置を提供することができる。[本発明の第2実施形態に係る光合波装置2]図2は、本発明の第2実施形態に係る光合波装置の概略側面図である。図2に示すように、本発明の第2実施形態に係る光合波装置2は、集光レンズがロッドレンズ62とされる点で、本発明の第1実施形態に係る光合波装置1と相違する。集光レンズをロッドレンズ62とした場合は、光ファイバ40の出射端に接続した各ロッドレンズ50を集光レンズ62に容易に接続できるようになる。また、集光レンズをロッドレンズ62とした場合は、光ファイバ40の出射端に接続した各ロッドレンズ50と集光レンズ62との光軸調整が容易になる。[本発明の第3実施形態に係る光合波装置3]図3は、本発明の第3実施形態に係る光合波装置の概略側面図である。図3に示すように、本発明の第3実施形態に係る光合波装置3は、ロッドレンズ62とされた集光レンズの出射端に光ファイバ70が接続される点、及び、この光ファイバ70の出射端にロッドレンズ80が接続される点で、本発明の第2実施形態に係る光合波装置2と相違する。ここで、ロッドレンズ62とされた集光レンズは、その長さL62は、P62×m2/4m2は1以上の奇数の長さを有しており、入射した平行光を集光して、集光レンズ62の出射端に接続された光ファイバ70へ入射させる。尚、P62は、集光レンズロッドレンズ62内部を光が正弦波状に蛇行して伝搬するときの蛇行周期ピッチ長である。集光レンズ62の開口数は光ファイバ70の開口数以下であることが好ましく、ロッドレンズ80の開口数は光ファイバ70の開口数以上であることが好ましい。本発明の第3実施形態に係る光合波装置3によれば、集光レンズ62の出射端に光ファイバ70が接続されるため、光ファイバ70を引き回すことにより、光合波装置3により合波した光が様々な箇所で利用しやすくなる。また、本発明の第3実施形態に係る光合波装置3によれば、集光レンズ62の出射端に接続された光ファイバ70にロッドレンズ80が接続されるため、光ファイバ70の出射端にて光集塵が生じることを防止することができる。なお、集光レンズ62と光ファイバ70とは、例えば、融着や接着剤などにより接続することができる。また、光ファイバ70とロッドレンズ80とも、例えば、融着や接着剤などにより接続することができる。[本発明の第4実施形態に係る光合波装置4]図4は、本発明の第4実施形態に係る光合波装置の概略側面図である。図4に示すように、本発明の第4実施形態に係る光合波装置4は、光源10から出射した光を球状の屈折率分布型レンズ90により集光し光ファイバ40に入射する点で、光源10から出射した光をコリメータレンズ20により平行光にしてロッドレンズ30に入射する本発明の第1実施形態に係る光合波装置1と相違する。光源10から出射した光は、本発明の第4実施形態に係る光合波装置4のようにして光ファイバ40に導いてもよい。[本発明の第5実施形態に係る光合波装置5]図5は、本発明の第5実施形態に係る光合波装置の概略側面図である。図5に示すように、本発明の第5実施形態に係る光合波装置5は、光源10から出射した光をロッドレンズ100に直接入射する点で、光源10から出射した光をコリメータレンズ20により平行光にしてロッドレンズ30に入射する本発明の第1実施形態に係る光合波装置1と相違する。光源10から出射した光は、本発明の第5実施形態に係る光合波装置5のようにして光ファイバ40に導いてもよい。なお、ロッドレンズ100は、ロッドレンズ100を伝搬する光が光ファイバ40に集光されるようになる長さと開口数を有する。[ロッドレンズ]図6は、ロッドレンズの概略断面図である。ロッドレンズとは、屈折率が光軸中心軸上でもっとも高く、周辺に行くほど低くなる円柱状の屈折率分布型レンズである。ロッドレンズは、その内部における屈折率が一定ではなく、光軸を中心とする半径rの位置の屈折率nは下記5式で表される。n=n01-g2rq/25ここで、gはロッドレンズの集光能力を表す定数、n0は光源の波長λに対するロッドレンズの光軸における屈折率である。qは分布定数でありq=2のとき、二次曲線状に屈折率が変化する。図6に示すように、ロッドレンズに入射した波長λの光は、ピッチ長Pを周期として正弦波状又は余弦波状で進む。すなわち、図6aに示すように、ロッドレンズに集光された光を入射させると、入射した光が正弦波状にロッドレンズ内を伝搬し、ロッドレンズの略P×m/4mは1以上の奇数の長さのところで平行光になる。他方、図6bに示すように、ロッドレンズに平行光を入射させると、入射した光が余弦波状にロッドレンズ内を伝搬し、ロッドレンズの略P×m/4Pはロッドレンズ内部を光が正弦波状に伝搬するときの周期、mは1以上の奇数の長さのところで集光された光になる。なお、ロッドレンズ30、50、80、100の大きさは、特に限定されるものではないが、本発明の第1実施形態~第5実施形態に係る光合波装置1~5においては、ロッドレンズ30、50、100が光ファイバ40と同じ直径を有し、ロッドレンズ80が光ファイバ70と同じ直径を有するものとしている。このようにすれば、ロッドレンズと光ファイバとの光軸調整が容易になる。以上、本発明の第1実施形態~第5実施形態に係る光合波装置1~5について説明したが、これらの実施形態に係る光合波装置1~5は、光源10から出射される光の波長λが500nm以下である場合、すなわち、波長が500nm以下の光を合波する場合に特に好ましく用いることができる。波長が500nm以下の光は、比較的短波長であるためエネルギー密度が高く、これを集光して入射させたり出射させたりすると、光集塵が顕著となるが、各実施形態に係る光合波装置1~5によれば、光集塵を効果的に防止することができるからである。以上、本発明の実施形態について説明したが、これらの説明は、本発明の一例に関するものであり、本発明は、これらの説明によって何ら限定されるものではない。