"グラウンド板と、正n角形nは5以上の整数の板状に形成された複合材を前記グラウンド板に対して所定の間隔を空けて配置されるように支持する絶縁性の支持部材と、前記複合材の各辺に沿うように、当該各辺に個別に取り付けられた複数の電極と、前記複数の電極のそれぞれと前記グラウンド板とを電気的に接続する複数の電線と、前記複合材の中央部に設けられた入力電極と、前記入力電極及び前記グラウンド板に接続され、前記入力電極に電流を付与する電流発生部と、前記複数の電線のそれぞれの電流を測定する電流センサとを備えることを特徴とする複合材の電気特性測定装置。請求項1記載の複合材の電気特性測定装置において、前記複合材に編み込まれる繊維の各方向についてそれぞれ垂直に前記正n角形の一辺が存在することを特徴とする複合材の電気特性測定装置。請求項1又は2記載の複合材の電気特性測定装置において、前記nは8の整数倍であることを特徴とする複合材の電気特性測定装置。正n角形nは5以上の整数の板状に形成された複合材をグラウンド板に対して所定の間隔を空けて配置し、前記複合材の各辺に沿うように、当該各辺に個別に複数の電極を取り付けるとともに、前記複数の電極のそれぞれと前記グラウンド板とを電気的に接続する複数の電線を取り付け、さらに、前記複合材の中央部に入力電極を取り付けてから、前記入力電極及び前記グラウンド板に接続された電流発生部を稼働させて、前記入力電極に電流を付与した状態で、前記複数の電線のそれぞれの電流を電流センサにより測定することを特徴とする複合材の電気特性測定方法。請求項4記載の複合材の電気特性測定方法において、前記複合材に編み込まれる繊維の各方向についてそれぞれ垂直に前記正n角形の一辺が存在することを特徴とする複合材の電気特性測定方法。請求項4又は5記載の複合材の電気特性測定方法において、前記nは8の整数倍であることを特徴とする複合材の電気特性測定方法。ところで、近年においては、複合材の繊維方向がより多方向となるように繊維が編み込まれており、四角板状に形成した複合材の各辺に電極を設けて各電極に流れる電流を測定したとしても測定箇所毎に測定値に偏りが生じてしまい、電気特性の検査が正確に行えないおそれがあった。このため、本発明の課題は、繊維方向が多方向となった複合材においても、電気特性の検査の正確性を高めることである。請求項1記載の発明に係る複合材の電気特性測定装置は、グラウンド板と、正n角形nは5以上の整数の板状に形成された複合材を前記グラウンド板に対して所定の間隔を空けて配置されるように支持する絶縁性の支持部材と、前記複合材の各辺に沿うように、当該各辺に個別に取り付けられた複数の電極と、前記複数の電極のそれぞれと前記グラウンド板とを電気的に接続する複数の電線と、前記複合材の中央部に設けられた入力電極と、前記入力電極及び前記グラウンド板に接続され、前記入力電極に電流を付与する電流発生部と、前記複数の電線のそれぞれの電流を測定する電流センサとを備えることを特徴としている。請求項2記載の発明は、請求項1記載の複合材の電気特性測定装置において、前記複合材に編み込まれる繊維の各方向についてそれぞれ垂直に前記正n角形の一辺が存在することを特徴としている。請求項3記載の発明は、請求項1又は2記載の複合材の電気特性測定装置において、前記nは8の整数倍であることを特徴としている。請求項4記載の発明に係る複合材の電気特性測定方法は、正n角形nは5以上の整数の板状に形成された複合材をグラウンド板に対して所定の間隔を空けて配置し、前記複合材の各辺に沿うように、当該各辺に個別に複数の電極を取り付けるとともに、前記複数の電極のそれぞれと前記グラウンド板とを電気的に接続する複数の電線を取り付け、さらに、前記複合材の中央部に入力電極を取り付けてから、前記入力電極及び前記グラウンド板に接続された電流発生部を稼働させて、前記入力電極に電流を付与した状態で、前記複数の電線のそれぞれの電流を電流センサにより測定することを特徴としている。請求項5記載の発明は、請求項4記載の複合材の電気特性測定方法において、前記複合材に編み込まれる繊維の各方向についてそれぞれ垂直に前記正n角形の一辺が存在することを特徴としている。請求項6記載の発明は、請求項4又は5記載の複合材の電気特性測定方法において、前記nは8の整数倍であることを特徴としている。本発明によれば、繊維方向が多方向となった複合材においても、電気特性の検査の正確性を高めることができる。以下に、本発明を実施するための最良の形態について図面を用いて説明する。ただし、以下に述べる実施形態には、本発明を実施するために技術的に好ましい種々の限定が付されているが、発明の範囲を以下の実施形態及び図示例に限定するものではない。図1は本発明に係る電気特性測定装置の概略構成を示す説明図であり、図2は電気特性測定装置の概略構成を模式的に示す上面図である。図1及び図2に示すように、電気特性測定装置1は、導電性を有するグラウンド板2と、板状の複合材3を支持する支持部材4と、複合材3に取り付けられた複数の電極5と、複合材3及びグラウンド板2を電気的に接続する複数の電線6と、複合材3の中央部に設けられた入力電極7と、入力電極7に電流を付与する電流発生部8と、複数の電線6のそれぞれの電流を測定する電流センサ9とを備えている。図3は複合材3の概略形状を示す上面図である。図3に示すように、複合材3は正八角形の板状に形成されている。また、複合材3の上面には、磁気センサ10が4つ設けられている。各磁気センサ10は、複合材3の中心と、連続する4辺のそれぞれの真ん中とを結ぶ線L上に配置されている。そして、全ての磁気センサ10は、複合材3の中心から同じ距離となる位置に配置されている。図4は複合材3の繊維方向を模式的に示す斜視図である。図4に示すように炭素繊維が一方向に沿って並べられた樹脂板31を複数枚積層することで形成されている。例えば、本実施形態では樹脂板31を6枚積層しているが、一番上の樹脂板31の繊維方向を0度とすると、それより下の樹脂板31の繊維方向は45度ずつずれている。そして、全ての繊維方向に対して、正八角形をなす複合材3の各辺の中に直交するものが存在している。支持部材4は、絶縁体からなる棒状部材であり、一端部がグラウンド板2に取り付けられ、他端部が複合材3の各角部に取り付けられている。この支持部材4によって、複合材3がグラウンド板2に対して所定の間隔を空けて配置されることになる。複数の電極5は、四角板状の金属板であり、それぞれ複合材3の各辺に沿うように当該各辺に個別に取り付けられている。そして、各電極5の略中央部に電線6が接続されている。図5は入力電極7の概略構成を示す正面図である。図5に示すように入力電極7は、ファスナであり、その頭部に金属線11が溶接によって取り付けられている。入力電極7は、複合材3を貫通するように、複合材3の中央部に取り付けられている。図6は、入力電極7と複合材3との関係を示す断面図である。この図6に示すように、入力電極7に電流が付与されると、入力電極7の側面から複合材3の各層に同時に電流が付与されることになる図5中矢印Y1参照。つまり、ファスナに落雷した場合の複合材3に対する雷電流の影響を測定することが可能となっている。電流発生部8は、金属線11,12を介して入力電極7とグラウンド板2とに電気的に接続されており、入力電極7に対して電流を付与する。電流センサ9は、磁気センサ10に対向する電極5に接続された電線6に取り付けられており、当該電線6に流れる電流を測定するものである。次に、本実施形態に係る複合材の電気特性測定方法について説明する。まず、正八角形の板状に形成された複合材3を支持部材4によって支持し、グラウンド板に対して所定の間隔を空けて配置する。その後、複合材3の各辺に沿うように、当該各辺に個別に複数の電極5を取り付ける。また、複数の電極5のそれぞれとグラウンド板2とを電気的に接続する複数の電線6を取り付ける。そして、複合材3の中央部に入力電極7を取り付け、入力電極7及びグラウンド板2に金属線11,12を介して電流発生部8を取り付ける。その後、電流発生部8を稼働させて、入力電極7に電流を付与した状態で、複数の電線6のそれぞれの電流を電流センサ9により測定する。さらに、磁気センサ10によって当該部分で流れる電流の向きを測定している。そして、材質や寸法等の各種条件を異ならせた複合材3に対しても同様の測定方法を行うことで航空機に対して好適な複合材を見出すことができる。以上のように、本実施形態によれば、正八角形の板状に形成された複合材3の各辺にそれぞれ電極5を取り付け、その電極5とグラウンド板2とを電線6により電気的に接続した状態で、複合材3の中央部に設けられた入力電極7に対して電流発生部8で電線に流れる電流を測定しているので、繊維方向が8方向以上の複合材3に対しても、測定箇所毎に偏りの抑えた電流の測定を行うことができる。具体的には、各電極5と、入力電極7との距離が一定であり、なおかつ入力電極7から各電極5に向かって複合材3内部の各繊維の方向が設定されているので、入力電極7から入力された電流は、各電極5に向かって最短距離で進むことになる。これにより、測定箇所毎の偏りが抑えられている。したがって、繊維方向が多方向となった複合材3においても、電気特性の検査の正確性を高めることができる。なお、本発明は上記実施形態に限らず適宜変更可能である。以下の説明において上記実施形態と同一部分においては同一符号を付してその説明を省略する。例えば上記実施形態では複合材3が正八角形の板状である場合を例示して説明したが、五角形以上の正多角形、つまり正n角形nは5以上の整数の板状であればこれに限定されない。ただ、一般的に、編み込まれた繊維の方向が中心から45度ずつ8方向にずれた複合材が航空機には多く用いられるので、その場合においては正八角形あるいは8の整数倍の正多角形である板状の複合材3を用いることが、電流の偏りを抑制するうえでも好ましい。また、円板状の複合材を用いることも考えられるが、複合材の辺に取り付ける電極を円弧に合わせて湾曲させ、かつ測定精度確保のため電極を複合材へ均等に密着させなければならず、製造コスト的な面で好ましくない。また、上記実施形態では、入力電極7の頭部に金属線11を直接溶接する場合を例示して説明したが、例えば図7に示すように、ファスナからなる入力電極7によって、金属製のL字状部材を複合材3に取り付け、その上端部に金属線11を溶接又はファスナ等で接続して入力電極7aを形成してもよい。また、上記実施形態では、複合材3を貫通するように入力電極7を取り付けることで、ファスナに落雷した場合を再現しているが、例えば図8に示すように複合材3の中央部の表面をメッキすることで入力電極7bを形成してもよい。この場合、電流発生部8から付与された電流は、メッキである入力電極7bから複合材3の表層に流れ、徐々に複合材3の内部へと浸透することになる図8中矢印Y2参照。これにより、複合材の表面に落雷した場合の複合材3に対する雷電流の影響を測定することが可能となる。"