吸入空気を過給する過給機と、内燃機関に燃料を供給する燃料噴射弁と、プレイグニッションが生じたか否か、或いは当該プレイグニッションが生じ易い状況であるか否かを判定するプレイグ判定手段と、吸気通路側から排気通路側に向けての燃焼室を介したガスの吹き抜けの発生の有無を判定するスカベンジ判定手段と、前記燃料噴射弁を用いて、前記内燃機関がトルクを発生させるための主たる燃料噴射であるメイン噴射を実行するメイン噴射実行手段と、前記プレイグニッションが生じたか或いは生じ易い状況であると判定された場合に、前記メイン噴射に先立って、前記燃料噴射弁を用いて前記プレイグニッションの抑制のための燃料噴射であるプレ噴射を実行するプレ噴射実行手段と、前記ガスの吹き抜けの発生の有無に応じて、前記プレ噴射の実行時期を調整するプレ噴射時期調整手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の制御装置。前記プレ噴射時期調整手段は、前記ガスの吹き抜けが発生していないと判定された場合には前記プレ噴射の実行時期を排気上死点の近傍とし、前記ガスの吹き抜けが発生していると判定された場合には前記プレ噴射の実行時期を排気弁の閉弁後とすることを特徴とする請求項1記載の内燃機関の制御装置。前記プレ噴射時期調整手段は、前記ガスの吹き抜けが発生していると判定された場合の前記プレ噴射の実行時期を前記排気弁の閉弁直後とすることを特徴とする請求項2記載の内燃機関の制御装置。前記スカベンジ判定手段は、吸気圧力と排気圧力とを比較することによって、前記ガスの吹き抜けの発生の有無を判定することを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。筒内圧力を検出する筒内圧センサを更に備え、前記スカベンジ判定手段は、前記筒内圧センサによって吸気弁の開弁時に検出される前記筒内圧力に基づいて前記吸気圧力を取得し、前記筒内圧センサによって排気弁の開弁時に検出される前記筒内圧力に基づいて前記排気圧力を取得することを特徴とする請求項4記載の内燃機関の制御装置。前記プレイグニッションの度合いを判定するプレイグレベル判定手段と、前記プレイグニッションの度合いに応じて、前記プレ噴射により噴射される燃料量を調整するプレ噴射燃料量調整手段と、を更に備えることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。前記メイン噴射は、吸気行程において行われる吸気行程噴射であり、前記吸気行程噴射による燃料量を、前記プレ噴射により噴射される燃料量と前記内燃機関の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量とを用いて設定する吸気行程噴射燃料量設定手段を更に備えることを特徴とする請求項1乃至6の何れか1項記載の内燃機関の制御装置。ところで、過給機を備える内燃機関では、排気弁の開弁期間と吸気弁の開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間が設定されている状況下において吸気圧力が排気圧力以上となっていると、吸気通路側から排気通路側に向けての燃焼室を介したガス新気の吹き抜けが発生する。このようなガスの吹き抜けが発生していると、筒内の残留ガスのスカベンジ掃気効果が生ずることとなる。上記のようなスカベンジ効果が生じている期間と、上記特許文献1に記載の構成のようにプレイグニッション等の抑制のために追加的な燃料噴射が行われる期間とが重なると、追加で噴射された燃料が排気通路に流れてしまう。その結果、空燃比が目標空燃比からずれたり、触媒にて燃焼が生ずることに伴う触媒の溶損が生じたりし、排気エミッションが悪化してしまう可能性がある。この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、過給機を備える内燃機関において、吸気通路側から排気通路側に向けての燃焼室を介したガスの吹き抜けの発生の有無にかかわらず、プレイグニッションを良好に抑制し得る内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。第1の発明は、内燃機関の制御装置であって、吸入空気を過給する過給機と、内燃機関に燃料を供給する燃料噴射弁と、プレイグニッションが生じたか否か、或いは当該プレイグニッションが生じ易い状況であるか否かを判定するプレイグ判定手段と、吸気通路側から排気通路側に向けての燃焼室を介したガスの吹き抜けの発生の有無を判定するスカベンジ判定手段と、前記燃料噴射弁を用いて、前記内燃機関がトルクを発生させるための主たる燃料噴射であるメイン噴射を実行するメイン噴射実行手段と、前記プレイグニッションが生じたか或いは生じ易い状況であると判定された場合に、前記メイン噴射に先立って、前記燃料噴射弁を用いて前記プレイグニッションの抑制のための燃料噴射であるプレ噴射を実行するプレ噴射実行手段と、前記ガスの吹き抜けの発生の有無に応じて、前記プレ噴射の実行時期を調整するプレ噴射時期調整手段と、を備えることを特徴とする。また、第2の発明は、第1の発明において、前記プレ噴射時期調整手段は、前記ガスの吹き抜けが発生していないと判定された場合には前記プレ噴射の実行時期を排気上死点の近傍とし、前記ガスの吹き抜けが発生していると判定された場合には前記プレ噴射の実行時期を排気弁の閉弁後とすることを特徴とする。また、第3の発明は、第2の発明において、前記プレ噴射時期調整手段は、前記ガスの吹き抜けが発生していると判定された場合の前記プレ噴射の実行時期を前記排気弁の閉弁直後とすることを特徴とする。また、第4の発明は、第1乃至第3の発明の何れかにおいて、前記スカベンジ判定手段は、吸気圧力と排気圧力とを比較することによって、前記ガスの吹き抜けの発生の有無を判定することを特徴とする。また、第5の発明は、第4の発明において、筒内圧力を検出する筒内圧センサを更に備え、前記スカベンジ判定手段は、前記筒内圧センサによって吸気弁の開弁時に検出される前記筒内圧力に基づいて前記吸気圧力を取得し、前記筒内圧センサによって排気弁の開弁時に検出される前記筒内圧力に基づいて前記排気圧力を取得することを特徴とする。また、第6の発明は、第1乃至第5の発明の何れかにおいて、前記プレイグニッションの度合いを判定するプレイグレベル判定手段と、前記プレイグニッションの度合いに応じて、前記プレ噴射により噴射される燃料量を調整するプレ噴射燃料量調整手段と、を更に備えることを特徴とする。また、第7の発明は、第1乃至第6の発明の何れかにおいて、前記メイン噴射は、吸気行程において行われる吸気行程噴射であり、前記吸気行程噴射による燃料量を、前記プレ噴射により噴射される燃料量と前記内燃機関の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量とを用いて設定する吸気行程噴射燃料量設定手段を更に備えることを特徴とする。第1の発明によれば、上記ガスの吹き抜けの発生の有無に応じて、プレ噴射の実行時期が調整されるので、プレ噴射によって噴射された燃料が排気通路側に流出してしまうのを防止することができる。このため、スカベンジ効果が発生する状況下においても、プレ噴射を利用してプレイグニッションの発生を抑制することができる。第2の発明によれば、上記ガスの吹き抜けが発生していない場合のプレ噴射の実行時期を排気上死点の近傍としたことにより、プレイグニッションの原因となる高温の浮遊物への燃料付着率を高めることができるので、浮遊物の温度を効果的に低下させることができる。また、上記ガスの吹き抜けが発生している場合のプレ噴射の実行時期を排気弁の閉弁後としたことにより、プレ噴射によって噴射された燃料が排気通路側に流出してしまうのを防止することができる。このため、スカベンジ効果が発生する状況下においても、プレ噴射を利用してプレイグニッションの発生を抑制することができる。第3の発明によれば、プレ噴射の実行時期を排気弁の閉弁直後としたことにより、プレ噴射実行時の筒内環境を排気上死点の近傍において当該プレ噴射を実行する時のものにできるだけ近づけることができるので、浮遊物の温度の効果的な低下を図ることができる。第4の発明によれば、吸気圧力と排気圧力とを比較結果に基づいて、上記ガスの吹き抜けの発生の有無を良好に判定することができる。第5の発明によれば、筒内圧センサを利用して、上記ガスの吹き抜けの発生の有無を良好に判定することができる。第6の発明によれば、プレイグニッションの度合いに応じて、プレ噴射により噴射される燃料量を調整する構成を備えているので、例えば、当該燃料量をプレイグニッションの抑制のために必要最小限の燃料量となるように最適化することによって、シリンダ壁面への燃料付着を防止しつつ、プレイグニッションの原因となる高温浮遊物などの低温化を効率的に行えるようになる。第7の発明によれば、プレ噴射の実行時に空燃比を目標空燃比に合わせられるようになる。実施の形態1.[実施の形態1のシステム構成]図1は、本発明の実施の形態1における内燃機関10のシステム構成を説明するための図である。図1に示すシステムは、内燃機関10を備えている。内燃機関10の筒内には、ピストン12が設けられている。筒内におけるピストン12の頂部側には、燃焼室14が形成されている。燃焼室14には、吸気通路16および排気通路18が連通している。吸気通路16および排気通路18には、それぞれ、燃焼室14と吸気通路16、或いは燃焼室14と排気通路18を導通状態または遮断状態とするための吸気弁20および排気弁22が設けられている。吸気通路16の入口近傍には、吸気通路16に吸入される空気の流量に応じた信号を出力するエアフローメータ24が設けられている。エアフローメータ24よりも下流側の吸気通路16には、ターボ過給機のコンプレッサ26が配置されている。更に、コンプレッサ26よりも下流側の吸気通路16には、電子制御式のスロットルバルブ28が設けられている。また、スロットルバルブ28の下流には、吸気圧力を検出するための吸気圧力センサ30が取り付けられている。吸気圧力センサ30よりも下流側の吸気通路16には、吸気ポートに燃料を噴射するためのポート燃料噴射弁32が配置されている。更に、内燃機関10の各気筒には、燃焼室14内筒内に直接燃料を噴射する筒内燃料噴射弁34、および、混合気に点火するための点火プラグ36がそれぞれ設けられている。更に、排気通路18には、ターボ過給機のタービン38が配置されている。タービン38よりも下流側の排気通路18には、排気ガスを浄化するための上流触媒S/C40および下流触媒42が配置されている。本実施形態のシステムは、演算処理装置として、ECU44を備えている。ECU44の入力部には、上述したエアフローメータ24および吸気圧力センサ30に加え、エンジン回転数を検出するためのクランク角センサ46、筒内圧力Pを検出する筒内圧センサ48、および、エンジン冷却水温度を検出する水温センサ50等の内燃機関10の運転状態を検出するための各種センサが接続されている。また、ECU44の出力部には、上述したスロットルバルブ28、ポート燃料噴射弁32、筒内燃料噴射弁34および点火プラグ36等の各種のアクチュエータが接続されている。ECU44は、それらのセンサ出力に基づいて、所定のプログラムに従って上記各種のアクチュエータを駆動することにより、内燃機関10の運転状態を制御するものである。[実施の形態1における特徴的な制御]上述した本実施形態の内燃機関10のように、過給機付き内燃機関の場合には、高負荷領域においてプレイグニッション以下、プレイグと略する場合があるが発生し易い。そこで、プレイグを抑制するために、プレイグが検出された場合に内燃機関10がトルクを発生させるための主たる燃料噴射以下、メイン噴射と称するに先立って、排気上死点の近傍において少量の燃料噴射以下、プレ噴射と称するを実施することが好適である。このようなプレ噴射を実施することにより、燃焼によって生成したデポジットなどの高温の浮遊物に燃料を付着させることができる。その結果、燃料の気化潜熱により浮遊物の温度を低下させることができ、プレイグの連続的な発生を抑制することができる。更に付け加えると、プレ噴射の実行時期を排気上死点の近傍とすることにより、浮遊物への燃料付着率を高めることができるので、浮遊物の温度を効果的に低下させることができる。しかしながら、排気弁22の開弁期間と吸気弁20の開弁期間とが重なるバルブオーバーラップ期間が設定されている状況下において吸気圧力が排気圧力以上となっていると、吸気通路16側から排気通路18側に向けての燃焼室14を介したガス新気の吹き抜けが発生する。このようなガスの吹き抜けが発生していると、筒内の残留ガスのスカベンジ掃気効果が生ずることとなる。そして、このようなスカベンジ効果が生じている期間と上記のようなプレ噴射が行われる期間とが重なると、プレ噴射による燃料が排気通路18に流れてしまう。その結果、空燃比が目標空燃比からずれたり、触媒40、42にて燃焼が生ずることに伴う触媒40、42の溶損が生じたりし、排気エミッションが悪化してしまう可能性がある。そこで、本実施形態では、筒内圧センサ48を利用してプレイグを検出した場合に、上記ガスの吹き抜けの有無すなわち、スカベンジ効果の有無の判定結果に応じて、プレイグを抑制するための上記プレ噴射の実行時期を調整するようにした。より具体的には、上記ガスの吹き抜けが発生していないすなわち、スカベンジ効果が生じていないと判定された場合には上記プレ噴射の実行時期を排気上死点の近傍とし、一方、上記ガスの吹き抜けが発生しているすなわち、スカベンジ効果が生じていると判定された場合には上記プレ噴射の実行時期を排気弁22の閉弁後より具体的には閉弁直後とすることにした。また、本実施形態では、上記ガスの吹き抜けの有無すなわち、スカベンジの有無を、吸気圧力と排気圧力とを比較することによって判定するようにした。具体的には、このような判定に用いるための吸気圧力および排気圧力を次のような手法で取得するようにした。すなわち、筒内圧センサ48によって吸気弁20の開弁時に検出される筒内圧力に基づいて吸気圧力を取得し、筒内圧センサ48によって排気弁22の開弁時に検出される筒内圧力に基づいて排気圧力を取得するようにした。更に、本実施形態では、吸気行程において行う上記メイン噴射により噴射される燃料量以下、メイン噴射燃料量と称するを、上記プレ噴射により噴射される燃料量以下、プレ噴射燃料量と称すると内燃機関10の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量とを用いて設定するようにした。実施の形態1における具体的処理図2は、上述した制御を実現するために、本実施の形態1においてECU44が実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。尚、本ルーチンは、気筒毎に予め設定された所定のクランク角度が到来するタイミングで起動し、内燃機関10の各サイクルにおいて気筒毎に繰り返し実行されるものとする。図2に示すルーチンでは、先ず、筒内圧センサCPS48により検出される燃焼時の筒内圧力の最大値が所定値よりも高いか否かに応じて、プレイグの発生の有無が判定されるステップ100。プレイグが発生すると、燃焼時の筒内圧力の最大値が正常時非プレイグ発生時と比べて高くなる。本ステップ100における筒内圧力の所定値は、このような傾向を有するプレイグの発生時の筒内圧力を判定できるように内燃機関10の運転状態に応じた値として予め設定されたものである。上記ステップ100においてプレイグが検出された場合には、筒内圧センサ48を用いて、吸気圧力と排気圧力との差圧が算出されるステップ102。具体的には、筒内圧センサ48によって吸気弁20の開弁時に検出される筒内圧力値が吸気圧力として取得され、かつ、筒内圧センサ48によって排気弁22の開弁時に検出される筒内圧力値に基づいて排気圧力が取得されたうえで、これらの差圧が算出される。次に、上記ステップ102において算出された吸気圧力と排気圧力との差圧に基づいて、吸気圧力が排気圧力よりも低い状況であるか否かが判定されるステップ104。その結果、吸気圧力<排気圧力が成立すると判定された場合には、燃焼室14を介したガスの吹き抜けが発生していないすなわち、スカベンジ効果が発生していないと判定されるステップ106。この場合には、次いで、筒内燃料噴射弁34を用いたプレ噴射の実行時期が排気上死点排気TDCの近傍に設定されるステップ108。一方、ステップ104において、吸気圧力<排気圧力が不成立であると判定された場合には、上記ガスの吹き抜けが発生しているすなわち、スカベンジ効果が発生していると判定されるステップ110。この場合には、次いで、筒内燃料噴射弁34を用いたプレ噴射の実行時期が排気弁22の閉弁直後に設定されるステップ112。上記ステップ108または112においてプレ噴射の実行時期が設定された場合には、次いで、内燃機関10の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量総噴射量からプレ噴射による所定のプレ噴射燃料量を減じた量として、吸気行程において行われるメイン噴射によるメイン噴射燃料量が算出されるステップ114。尚、上記目標燃料噴射量自体は、内燃機関10の運転状態、より具体的には、負荷率KLエアフローメータ24により検出される吸入空気量とクランク角センサ46により検出されるエンジン回転数とによって算出と水温センサ50により検出されるエンジン冷却水温度とに基づいて算出される。以上説明した図2に示すルーチンによれば、筒内圧センサ48を利用してプレイグが検出された場合であって上記ガスの吹き抜けの発生すなわち、スカベンジ効果の発生が認められる場合には、スカベンジ効果が発生していない場合であれば排気上死点近傍とされるプレ噴射の実行時期が、排気弁22の閉弁直後に変更される。排気弁22の閉弁後であれば、プレ噴射によって筒内に噴射された燃料が排気通路18側に流出してしまうのを防止することができる。このため、スカベンジ効果が発生する状況下においても、プレ噴射を利用してプレイグの連続的な発生を抑制することができる。また、プレ噴射の実行時期を排気弁22の閉弁直後としたことにより、プレ噴射実行時の筒内環境を排気上死点の近傍において当該プレ噴射を実行する時のものにできるだけ近づけることができるので、浮遊物の温度の効果的な低下を図ることができる。また、上記ルーチンの手法によれば、上記ガスの吹き抜けの有無すなわち、スカベンジの有無を判定するための吸気圧力および排気圧力を筒内圧センサ48により検出される筒内圧力を利用して簡便に取得することが可能となる。また、上記ルーチンによれば、吸気行程において行うメイン噴射によるメイン噴射燃料量を、プレ噴射によるプレ噴射燃料量と内燃機関10の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量とを用いて設定したことにより、プレ噴射の実行時に空燃比を目標空燃比に合わせられるようになる。尚、上述した実施の形態1においては、ECU44が、上記ステップ100の処理を実行することにより前記第1の発明におけるプレイグ判定手段が、上記ステップ102、104、および、106もしくは110の処理を実行することにより前記第1の発明におけるスカベンジ判定手段が、上記ステップ114において算出されるメイン噴射燃料量の燃料を吸気行程中に筒内燃料噴射弁34を用いて噴射させることにより前記第1の発明におけるメイン噴射実行手段が、上記ステップ108または112において設定される実行時期にプレ噴射が実行されるように筒内燃料噴射弁34を制御することにより前記第1の発明におけるプレ噴射実行手段が、上記ステップ104の判定結果に応じて上記ステップ108または112の処理を実行することにより前記第1の発明におけるプレ噴射時期調整手段が、それぞれ実現されている。また、上述した実施の形態1においては、ECU44が上記ステップ114の処理を実行することにより前記第7の発明における吸気行程噴射燃料量設定手段が実現されている。実施の形態2.次に、図3を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。本実施形態のシステムは、図1に示すハードウェア構成を用いて、ECU44に図2に示すルーチンに代えて後述の図3に示すルーチンを実行させることにより実現することができるものである。[実施の形態2における特徴的な制御]本実施形態のシステムは、上述した実施の形態1の制御に加え、プレイグの発生度合いに応じて、プレ噴射によるプレ噴射燃料量を調整するようにした。より具体的には、プレイグの発生度合いに応じて、プレ噴射燃料量をプレイグの抑制のために必要最小限の燃料量となるように調整するようにした。実施の形態2における具体的処理図3は、上述した制御を実現するために、本実施の形態2においてECU44が実行する制御ルーチンを示すフローチャートである。尚、図3において、実施の形態1における図2に示すステップと同一のステップについては、同一の符号を付してその説明を省略または簡略する。図3に示すルーチンでは、ステップ100においてプレイグが検出された場合には、次いで、筒内圧センサ48を利用して、プレイグの発生度合いプレイグレベルが判定されるステップ200。具体的には、本ステップ200では、筒内圧センサ48によるプレイグの検出の履歴に基づいて、プレイグの発生度合いが判定される。次に、プレイグの発生度合いに応じた最適なプレ噴射燃料量が算出されるステップ202。具体的には、プレ噴射燃料量が多いほど、筒内温度の低下効果および高温の浮遊物の温度低下効果が大きくなる。しかしながら、排気上死点の近傍排気弁22の閉弁直後に噴射される場合を含むにおけるプレ噴射燃料量が多過ぎると、噴射された燃料がシリンダ壁面に付着してしまう。その結果、シリンダ壁面に付着しているオイルの希釈や排気エミッションの悪化を招いてしまう。従って、プレ噴射燃料量は、プレイグの発生度合いに応じて、プレイグの抑制のために必要最小限の燃料量となるように調整することが望ましい。また、内燃機関10の性能面からも、噴射された燃料の気化潜熱によって吸入空気を冷却するために排気行程噴射よりも吸気行程噴射の割合を極力高めたいという要求がある。この点においても、プレ噴射燃料量は、必要最低限の量とすることが望ましい。そこで、本ステップ202では、プレ噴射燃料量は、プレイグの発生度合いが高いほど多くするが、プレイグの抑制のために必要最小限の燃料量となるように調整される。次に、ステップ102~112の一連の処理が実行されたうえで、上記ステップ202において設定されたプレ噴射燃料量と内燃機関10の運転状態に応じて設定される目標燃料噴射量上記ステップ114において既述したように設定される総噴射量とを用いて、吸気行程において行われるメイン噴射による燃料噴射量が算出されるステップ204。以上説明した図3に示すルーチンによれば、上記図2に示すルーチンの処理に加え、プレ噴射燃料量が、プレイグの発生度合いに応じて、プレイグの抑制のために必要最小限の燃料量となるように最適化される。これにより、シリンダ壁面への燃料付着を防止しつつ、プレイグの原因となる高温浮遊物などの低温化を効率的に行えるようになる。ところで、上述した実施の形態2においては、プレイグの発生度合いに応じて、プレ噴射燃料量を調整するようにしている。しかしながら、本発明においてプレイグニッションの度合いに応じてプレ噴射により噴射される燃料量を調整する手法は、上記に限定されるものではない。すなわち、本発明におけるプレイグニッションの度合いとは、例えば、プレイグニッションの大きさ例えば、正常時に対する燃料時の筒内圧力の最大値の変化量の度合いであってもよく、或いは、プレイグニッションの進行度合いであってもよい。尚、上述した実施の形態2においては、ECU44が、上記ステップ200の処理を実行することにより前記第6の発明におけるプレイグレベル判定手段が、上記ステップ202の処理を実行することにより前記第6の発明におけるプレ噴射燃料量調整手段が、それぞれ実現されている。また、上述した実施の形態2においては、ECU44が上記ステップ204の処理を実行することにより前記第7の発明における吸気行程噴射燃料量設定手段が実現されている。ところで、上述した実施の形態1および2においては、プレイグが検出された場合に、吸気通路16側から排気通路18側に向けての燃焼室14を介したガスの吹き抜けの有無すなわち、スカベンジ効果の有無に応じて、プレ噴射の実行時期を調整するようにしている。しかしながら、本発明はプレイグが実際に検出された場合にプレ噴射の実行時期を調整するものに限定されるものではない。すなわち、本発明は、内燃機関の運転領域や筒内圧力等に基づいてプレイグニッションが生じ易い状況であるか否かを判定したうえで、このような状況であると判定された場合に、プレ噴射の実行時期を調整するものであってもよい。また、上述した実施の形態1および2においては、ターボ過給機付きの内燃機関10を例に挙げて説明を行った。しかしながら、本発明の対象となる過給機付きの内燃機関は、バルブオーバーラップ期間中に吸気圧力が排気圧力以上となることにより、吸気通路側から排気通路側に向けての燃焼室を介したガスの吹き抜けが生じ得るものであれば、他の形式の過給機を備える内燃機関であってもよい。また、上述した実施の形態1および2においては、排気上死点の近傍または排気弁22の閉弁直後に行うプレ噴射を筒内燃料噴射弁34を用いて実行するようにしている。しかしながら、本発明におけるプレ噴射を実行するために用いる燃料噴射弁は、必ずしも筒内燃料噴射弁34に限定されるものではない。すなわち、吸気ポートでの燃料の気化により燃焼室14内での燃料の気化潜熱の利用の効果は筒内噴射よりも劣ってしまうが、本発明におけるプレ噴射は、ポート燃料噴射弁32を用いたものであってもよい。