"複数の走査電極と、前記複数の走査電極と交差する複数の検出電極とを有するタッチパネルであって、前記各走査電極に、順次1走査期間毎に定電流源を接続する手段1と、前記それぞれの検出電極で検出される電流の変動に基づき、タッチパネル上のタッチ位置を検出する手段2とを有することを特徴とするタッチパネル。前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは異なる面に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のタッチパネル。前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、絶縁体を挟んで異なる面に形成されていることを特徴とする請求項1に記載のタッチパネル。前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、ストライプ状の電極であることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載のタッチパネル。前記複数の走査電極の電極間隔と前記複数の検出電極の電極間隔は、20μm以上30μm以下であることを特徴とする請求項4に記載のタッチパネル。前記定電流源の周波数を調整する手段3を有することを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載のタッチパネル。表示パネルと、前記表示パネルに内蔵されるタッチパネルとを備えるタッチパネル内蔵表示装置であって、前記タッチパネルは、前記表示パネルに形成される複数の走査電極と、前記表示パネルに形成され、前記複数の走査電極と交差する複数の検出電極と、前記各走査電極に、順次1走査期間毎に定電流源を接続する手段1と、前記それぞれの検出電極で検出される電流の変動に基づき、表示パネル上のタッチ位置を検出する手段2とを有することを特徴とするタッチパネル内蔵表示装置。前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは異なる面に形成されていることを特徴とする請求項7に記載のタッチパネル内蔵表示装置。前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の一方の電極は、前記表示パネルの観察者側の面に形成され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の他方の電極は、前記表示パネルの内部に形成されることを特徴とする請求項7に記載のタッチパネル内蔵表示装置。前記表示パネルは、第1基板と、第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間に挟持される液晶層とを有する液晶表示パネルであり、前記第2基板は、観察者側に配置され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の一方の電極は、前記第2基板の前記液晶層と反対側の面に形成され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の他方の電極は、前記第1基板の前記液晶層側の面に形成されることを特徴とする請求項7に記載のタッチパネル内蔵表示装置。前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、ストライプ状の電極であることを特徴とする請求項7ないし請求項10のいずれか1項に記載のタッチパネル内蔵表示装置。前記複数の走査電極の電極間隔と前記複数の検出電極の電極間隔は、20μm以上30μm以下であることを特徴とする請求項11に記載のタッチパネル内蔵表示装置。前記定電流源の周波数を調整する手段3を有することを特徴とする請求項7ないし請求項12のいずれか1項に記載のタッチパネル内蔵表示装置。従来のタッチパネルにおいて、例えば、表示パネルにタッチパネルを内蔵したタッチパネル内蔵表示装置などのように、X電極とY電極とを異なる面に形成し、且つ、電極間隔を広くすると、検出感度の低下と、観察者から、X電極とY電極が視認されやすくなるという問題点があった。X電極とY電極とを異なる面に形成し、且つ、X電極同士、Y電極同士を密に配置することで、X電極の間隔と、Y電極の電極間隔が微細になるので、観察者から、X電極とY電極が視認され難くなり、観察者から、X電極とY電極が視認されやすくなるという問題点は解決することができる。しかしながら、X電極とY電極とを異なる面に形成し、且つ、X電極同士、Y電極同士を密に配置すると、従来の相互容量検出方式即ち、X電極とY電極の間の電界を指が遮蔽する影響を検出する方式が適用できなくなるという問題点があった。本発明は、前記従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、従来の相互容量検出方式とは異なる新規の検出方式を採用したタッチパネルと、タッチパネル内蔵表示装置を提供することにある。本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述及び添付図面によって明らかにする。本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、下記の通りである。1複数の走査電極と、前記複数の走査電極と交差する複数の検出電極とを有するタッチパネルであって、前記各走査電極に、順次1走査期間毎に定電流源を接続する手段1と、前記それぞれの検出電極で検出される電流の変動に基づき、タッチパネル上のタッチ位置を検出する手段2とを有する。21前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは異なる面に形成されている。31において、前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、絶縁体を挟んで異なる面に形成されている。41ないし3の何れかにおいて、前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、ストライプ状の電極である。54において、前記複数の走査電極の電極間隔と前記複数の検出電極の電極間隔は、20μm以上30μm以下である。61ないし5の何れかにおいて、前記定電流源の周波数を調整する手段3を有する。7表示パネルと、前記表示パネルに内蔵されるタッチパネルとを備えるタッチパネル内蔵表示装置であって、前記タッチパネルは、前記表示パネルに形成される複数の走査電極と、前記表示パネルに形成され、前記複数の走査電極と交差する複数の検出電極と、前記各走査電極に、順次1走査期間毎に定電流源を接続する手段1と、前記それぞれの検出電極で検出される電流の変動に基づき、表示パネル上のタッチ位置を検出する手段2とを有する。87において、前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは異なる面に形成されている。97において、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の一方の電極は、前記表示パネルの観察者側の面に形成され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の他方の電極は、前記表示パネルの内部に形成される。107において、前記表示パネルは、第1基板と、第2基板と、前記第1基板と前記第2基板との間に挟持される液晶層とを有する液晶表示パネルであり、前記第2基板は、観察者側に配置され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の一方の電極は、前記第2基板の前記液晶層と反対側の面に形成され、前記複数の走査電極および前記複数の検出電極の他方の電極は、前記第1基板の前記液晶層側の面に形成される。117ないし10の何れかにおいて、前記複数の走査電極と、前記複数の検出電極とは、ストライプ状の電極である。1211において、前記複数の走査電極の電極間隔と前記複数の検出電極の電極間隔は、20μm以上30μm以下である。137ないし12の何れかにおいて、前記定電流源の周波数を調整する手段3を有する。本願において開示される発明のうち代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば、下記の通りである。本発明によれば、従来の相互容量検出方式とは異なる新規の検出方式を採用したタッチパネルと、タッチパネル内蔵表示装置を提供することが可能となる。以下、図面を参照して本発明の実施例を詳細に説明する。なお、実施例を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。また、以下の実施例は、本発明の特許請求の範囲の解釈を限定するためのものではない。[従来のタッチパネル概要]図1は、従来のタッチパネル付き表示装置を説明するための図である。同図aは、従来のタッチパネル付き表示装置の概略構成を示すブロック図、同図bは、従来のタッチパネル付き表示装置の構造を示す図である。図1に示すタッチパネル付き表示装置では、図1bに示すように、静電容量方式のタッチパネル106は、表示装置ここでは、液晶表示パネル101上に、接着剤110で接着される。後述するように、タッチパネル106は、後述するように、容量検出用のX電極と、Y電極を有する。タッチパネル106は、表示パネル101の前面に設置される。従って、表示パネル101に表示された画像を使用者が見る場合には、表示画像がタッチパネル106を透過する必要があるため、タッチパネル106は光透過率が高いことが望ましい。タッチパネル106のX電極とY電極は、配線107によってタッチパネル制御部108に接続される。タッチパネル制御部108は、Y電極を走査電極として、順次駆動電圧を印加し、X電極を検出電極とすることで、各電極交点における電極間容量を測定し、各電極間の交点の容量値によって変化する容量検出信号から入力座標を演算して求める。タッチパネル制御部108は、I/F信号109を用いて、入力座標をシステム制御部105に転送する。システム制御部105は、タッチ操作によりタッチパネル106から入力座標が転送されると、そのタッチ操作に応じた表示画像を生成して、表示制御信号104として表示制御回路103に転送する。表示制御回路103は、表示制御信号104により転送される表示画像に応じて表示信号102を生成し、表示パネル101に画像を表示する。なお、表示パネルとしては、タッチパネル106を用いることができるものであれば良く、液晶表示パネルに限らず、有機発光ダイオード素子や表面伝導型電子放出素子を用いる表示パネル、あるいは、有機EL表示パネルなども使用可能である。表示パネル101として、液晶表示パネルを使用する場合、液晶表示パネルの観察者側とは反対側の面下に配置されたバックライト図示せずを備える。ここで、液晶表示パネルは、例えばIPS方式、TN方式、VA方式等の液晶表示パネルが用いられている。良く知られているように、液晶表示パネルは、対向して配置された2枚の基板が貼り合わされて形成されており、2枚の基板の外側には偏光板が設けられている。図2は、図1に示すタッチパネル106を説明するための図である。同図aは、図1に示すタッチパネル106の電極パターンを示す図、同図bは、同図aのA-B切断線に沿った断面構造を示す断面図である。図2aに示すように、図1に示すタッチパネル106は、容量検出用のX電極201と、Y電極202を有する。ここでは、例えば、X電極201を5本、Y電極202を6本で図示しているが、電極数はこれに限らない。図2bにおいて、204は、ガラス基板やPETフィルム等で構成されるタッチパネル基板であり、図1に示すタッチパネル106は、タッチパネル基板204上に、X電極201、Y電極202が形成され、このX電極201、Y電極202上には、保護膜203が形成される。また、図2bでは、タッチパネル基板204の表示パネル側の面にシールド電極205が形成される。図3は、従来のタッチパネル内蔵表示装置を説明するための図である。同図aは、従来のタッチパネル内蔵表示装置の概略構成を示すブロック図、同図bは、従来のタッチパネル内蔵表示装置の断面構造を示す図である。図3に示すタッチパネル付き表示装置では、図3bに示すように、静電容量方式のタッチパネル301は、表示装置ここでは、液晶表示パネル101の内部に形成される。それ以外の構成は、図1aと同じであるので、再度の詳細な説明は省略する。図4は、図3に示すタッチパネル301を説明するための図であり、同図aは、図3に示すタッチパネル301の電極パターンを示す図、同図bは、同図aのA-B切断線に沿った断面構造を示す断面図である。図4aに示すように、図3に示すタッチパネル301は、容量検出用のX電極201と、Y電極202を有する。ここでは、例えば、X電極201を5本、Y電極202を6本で図示しているが、電極数はこれに限らない。図4bにおいて、211は第1基板、212は第2基板、213は下偏光板、214は上偏光板、215は液晶層、216はシール材である。図4bに示すように、X電極201とY電極202は、液晶表示パネルの構造部材の異なる部位に形成されている。なお、第1基板211、第2基板212は光透過率が高いことが望ましい。また、一般に、IPS方式の液晶表示パネルにおいて、第1基板211の液晶層側の面には、第1基板211から液晶層215に向かって順に、走査線ゲート線ともいう、層間絶縁膜、映像線ソース線またはドレイン線ともいう及び薄膜トランジスタTFT並びに画素電極、層間絶縁膜、対向電極共通電極ともいう、配向膜が形成されるが、図4bでは、これらの図示は省略している。また、第2基板212の液晶層側には、第2基板212から液晶層215に向かって順に、遮光膜、赤緑青のカラーフィルタ、平坦化膜、配向膜が形成されるが、図4bでは、これらの図示は省略している。図4bの構造では、第2基板の液晶層と反対側の面に形成された裏面電極がX電極201を兼用し、対向電極がY電極202を兼用する。図5は、図1に示すタッチパネル106の従来の検出方式を説明するための図である。同図aは、タッチ操作が行われていない状態を示す図、同図bは、指502がタッチパネル106に近づいた状態を示す図、同図cは、検出される信号の変化を示すグラフである。図5に示すように、X電極201、Y電極202のいずれか一方の電極ここでは、Y電極202に、電圧源504を接続して、電圧源504からパルスを入力し、電圧源504からの入力パルスに伴う過渡電流を、容量結合する他方の電極ここでは、X電極201経由で検出回路505,506において検出する。図5aに示すように、容量結合は、X、Y電極間における電気力線501を形成する。図5bに示すように、指502がタッチパネル106に近づくと、電気力線501が遮断される。これにより過渡電流が減少する。図5cに示すように、図5aの状態から、図5bの状態に変化すると、指502に最も近い部分の信号507が大きく低下する。低下量503が信号強度となる。指から遠い部位では、変化508は微少である。図6は、図3に示すタッチパネル301の従来の検出方式を説明するための図であり、同図aは、タッチ操作が行われていない状態を示す図、同図bは、指502がタッチパネル106に近づいた状態を示す図、同図cは、検出される信号の変化を示すグラフである。図6aに示すように、X電極201、Y電極202の一方の電極ここでは、Y電極202の電極に、電圧源504を接続して、電圧源504からパルスを入力し、電圧源504からの入力パルスに伴う過渡電流を、容量結合する一方の電極ここでは、X電極201経由で検出回路505,506において検出する。図6aに示すように、容量結合は、X、Y電極間における電気力線601を形成する。しかし、図5bに示すように、X電極201とY電極202が同一面内にある場合と比較して、電気力線601の表示パネル外部への発生量は低下する。図6bに示すように、指502がタッチパネルに近づくと、電気力線601が遮断される。これにより過渡電流が減少する。しかし、図5bに示すように、X電極201とY電極202が同一面内にある場合と比較して、表示パネル外部への電気力線601の発生量が低下しているため減少幅は少ない。図6cに示すように、図6aの状態から図6bの状態に変化すると、指502に最も近い部分の信号603が若干低下するが、信号強度は微少である。これが感度低下の要因となる。図7は、図1に示すタッチパネル106と、図3に示すタッチパネル301における、X電極とY電極の視認性電極見えについて説明する図である。同図aは、図1に示すタッチパネル106の電極構造の、X電極とY電極の視認性電極見えを説明するための図であり、図7bは、図3に示すタッチパネル301の電極構造の、X電極とY電極の視認性電極見えを説明するための図である。図7aに示すように、図1に示すタッチパネル106の電極構造では、電極間隔701は微細で目視されにくい。図7bに示すように、図3に示すタッチパネル301の電極構造では、電極間隔702は拡大して目視されやすい。[本実施例のタッチパネルの特徴]図8は、本発明の実施例のタッチパネル内蔵表示装置のタッチパネル301を説明するための図である。同図aは、本実施例のタッチパネル301の電極パターンを示す図、同図bは、同図aのA-B切断線に沿った断面構造を示す断面図である。図8に示すように、本実施例のタッチパネル301では、X電極201とY電極202とはストライプ状に形成され、複数のY電極202は、複数のX電極201と交差するように配置される。本実施例でも、第2基板の液晶層と反対側の面に形成された裏面電極がX電極201を兼用し、対向電極がY電極202を兼用する。図8aに示すように、本実施例のタッチパネル301の電極構造では、電極間隔701を微細にして密に配置している。そのため、本実施例のタッチパネル301の電極構造では、電極間隔701は、図1に示すタッチパネル106と同様に微細であるため目視され難い。ここで、電極間隔701が30μmの場合は、間隔は薄く見え、20μm程度ではほぼ見えなくなる。この値で問題がないでしょうか図9は、本発明の実施例のタッチパネル301に、従来の検出方式を組み合わせた場合の問題点を説明するための図である。同図aは、タッチ操作が行われていない状態を示す図、同図bは、指502がタッチパネル106に近づいた状態を示す図、同図cは、検出される信号の変化を示すグラフである。図9aに示すように、Y電極202に電圧源504を接続し、X電極201に検出回路505を接続している。電圧源504からの入力パルスは、X電極201とY電極202との間に電界を形成するが、電気力線901は、X電極201が密に配置されているため外部に漏れない。図9bに示すように、本実施例のタッチパネル301に、指502が接近しても、指502と電気力線901はほとんど相互作用が無い。従って、図9cに示すように、図9aの状態から図9bの状態に変化したにもかかわらず検出回路505で検出される信号603は変化せず、タッチ操作を検出することができない。図10は、本発明の実施例のタッチパネル内蔵表示装置のタッチパネル301の電極構造を説明するための図である。同図aは、本実施例のタッチパネル301の電極パターンを示す図、同図bは、同図aのA-B切断線に沿った断面構造を示す断面図である。図10aに示す本実施例のタッチパネル301の電極パターンは、図8aに示す電極パターンと同じである。但し、図10bに示す断面構造の断面設定の線分A-Bは、X電極201に平行に設定されている。図11は、本発明の実施例のタッチパネル301の検出方式を説明するための図である。同図aは、タッチ操作が行われていない状態を示す図、同図bは、指502がタッチパネル106に近づいた状態を示す図、同図cは、検出される信号の変化を示すグラフである。図11aに示すように、本実施例の検出方式では、X電極201、Y電極202の一方の電極ここでは、X電極201に、定電流源1106を接続する。一方、X電極201、Y電極202の他方の電極ここでは、Y電極202のそれぞれには、検出回路1101~1105が接続される。本実施例のタッチパネル301では、検出信号源として定電流源1106が使用される。定電流源1106を用いることにより、タッチパネル301の状態にかかわらず、それぞれのY電極202には、一定の電流が流れる状態になっている。図11bに示すように、タッチパネル301に指502が接近すると、タッチパネル301に電流経路が追加されることになるが、電流は一定であるため、増えた電流経路分の電流が他の経路で減少することになる。この現象は、指502の近接位置に接続される経路において顕著になる。従って、図11cに示すように、1107~1109の検出信号の中で、検出回路1103の検出信号1107が最も大きく減少することとなり、指502の接触位置を判別することができる。図12~図14は、本発明の実施例のタッチパネル301の検出原理を説明するための図である。図12a、図13aは、本発明の実施例のタッチパネル301の電極構造と、定電流源1106および検出回路1101~1105の接続関係を示す図である。図12bは、タッチ操作が行われていない状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図である。図13bは、タッチパネル301に指502が接近した状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図である。図14aは、タッチ操作が行われていない状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図であり、図12bと同じ図である。図14bは、タッチパネル301に指502が接近した状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図であり、図13bと同じ図である。図14cは、図14aの状態から図14bの状態への変化に伴う電流の変化を示す図である。定電流源1106の発生する電流総量I0は、タッチパネル301の状態にかかわらず一定である。したがって、図12bに示すように、タッチパネル301にタッチ操作が行われていない状態では、定電流源1106の発生する電流総量I0は、1101~1105の検出回路を流れる電流I1~I5の和I0=I1I2I3I4I5となる。また、図13bに示すように、タッチパネル301に指502が接近した状態においける等価回路では、タッチパネル301に接近した指502は、容量512と表される。これは、定電流源1106に対しては、新たな電流経路電流量I3’’となる。しかし、定電流源1106の発生する電流総量は変化しない。このため、図14cのグラフに示すように、指502の容量512が接続する点に接続する既存電流経路に流れる電流が新たな電流I3’’分減少してI3’になる。図15は、本発明の実施例のタッチパネル301の検出原理を説明するための図である。図15aは、タッチ操作が行われていない状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図であり、図12bと同じ図である。図15bは、タッチパネル301に指502が接近した状態における、本発明の実施例のタッチパネル301の等価回路を示す回路図であり、図13bと同じ図である。図15cは、定電流源1106の電流発生周波数と検出感度の関係を示すグラフである。本実施例のタッチパネル301に対する指502の近接は測定系の伝達特性を変化させるものである。従って、図15cに示すように、特定の周波数において、その変化が顕著に電流変化に反映されることになる。本実施例では、そのような最適な周波数で定電流源1106による電流発生を行うようにしている。図16は、本発明の実施例のタッチパネル301による検出結果の一例を示す図である。図16aは、指502の接触位置▼が、RY1からRY8のY電極202に順に移動することを示す図である。図16bは、指502の接触位置▼が、RY1からRY8のY電極202に順に移動した状態において、RY1からRY8のY電極202から検出される検出信号を示すグラフである。図16bに示すように、指502の接触位置▼の移動に対応して、RY1からRY8のY電極202から検出される検出信号が、指502の接触位置が判別可能な分布状態に変化することが分かる。図17は、本発明の実施例のタッチパネル301による検出結果の他の例を示す図である。図17aは、指502が、RY2とRY7のY電極202に同時に接触していることを示す図である。図17bは、指502が、RY2とRY7のY電極202に同時に接触している状態において、RY1からRY8のY電極202から検出される検出信号を示すグラフである。図17bに示すように、RY2とRY7のY電極202に同時に接触している状態において、同時2点の接触位置▼に対応する信号分布が得られていることが分かる。これにより、同一電極上への複数点接触でも、各点の座標が算出可能である。なお、前述の実施例では、本発明を、タッチパネル内蔵表示装置に適用した場合について説明したが、本発明は、前述の実施例に限定されるものではなく、本発明は、例えば、複数のX電極と、複数のY電極とが、絶縁体を挟んで異なる面に形成されているような、複数のX電極と、前記複数のY電極とが異なる面に形成されるタッチパネルにも適用可能であることはいうまでもない。以上、本発明者によってなされた発明を、前記実施例に基づき具体的に説明したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能であることは勿論である。"