"テンショナであって、ピボットシャフトを有し、前記ピボットシャフトに回動可能に取り付けられたピボットアームを有し、前記ピボットアームを前記ピボットシャフト回りに第1の回転方向に付勢する捩じりばねを有し、前記捩じりばねは、前記ピボットシャフトの周りに受け入れられている複数個のコイルを備えた閉鎖型捩じりばねであり、前記捩じりばねの前記コイルの内面と連続接触関係をなして配置されたダンパを有し、前記ダンパは、前記捩じりばねの前記コイルとの接触に応答して半径方向内方に撓む弾性部材を有し、前記ダンパは、前記ピボットシャフトに対して軸方向静止位置に配置されている、テンショナ。前記ピボットシャフトと前記捩じりばねとの間に配置された一方向クラッチを更に有し、前記一方向クラッチは、第1のクラッチ部分及び第2のクラッチ部分を有し、前記第1のクラッチ部分は、前記ピボットシャフトに取り付けられ、前記第2のクラッチ部分は、前記ピボットシャフト回りに回転可能であり、前記一方向クラッチは、前記第1の回転方向における前記第1のクラッチ部分に対する前記第2のクラッチ部分の回転を可能にするが、前記第1の回転方向とは逆の第2の回転方向における前記第1のクラッチ部分に対する前記第2のクラッチ部分の回転に抵抗するよう構成され、前記第2のクラッチ部分は、前記第2のクラッチ部分の所与の位置決めが行われている場合に前記ピボットシャフトに対する前記第2のクラッチ部分の位置に影響を及ぼさないで前記ピボットアームを最大張力位置と最小張力位置との間で動かすことができる所定量の回転遊びがある状態で前記ピボットアームに係合する、請求項1記載のテンショナ。前記ダンパは、前記第1のクラッチ部分及び前記第2のクラッチ部分のうちの少なくとも一方に結合されている、請求項2記載のテンショナ。前記一方向クラッチは、前記ピボットアームが所定のしきいトルクを受けたときに前記第2の回転方向における前記ピボットシャフト回りの前記第2のクラッチ部分の回転を阻止する、請求項3記載のテンショナ。前記一方向クラッチは、ラップスプリングを有し、前記ラップスプリングは、前記ピボットアームによって前記第2のクラッチ部分に入力される運動方向に基づいて、前記第1のクラッチ部分と前記第2のクラッチ部分を非回転的に結合するよう構成されている、請求項3記載のテンショナ。前記一方向クラッチは、前記ラップスプリングの半径方向拡張を制限するリミッタを有する、請求項5記載のテンショナ。前記一方向クラッチは、前記ピボットシャフトに摩擦係合する摩擦クランプを有する、請求項3記載のテンショナ。前記摩擦クランプは、所定のトルクを超えるトルクが前記第2の回転方向において前記第2のクラッチ部分に加えられると撓むことができ、それにより、前記摩擦クランプと前記ピボットシャフトとの間の摩擦が減少する、請求項7記載のテンショナ。前記第1のクラッチ部分と前記第2のクラッチ部分は、互いにスナップ嵌めされている、請求項3記載のテンショナ。前記ピボットアーム及び前記第2のクラッチ部分のうちの一方は、舌部を有し、前記ピボットアーム及び前記第2のクラッチ部分のうちの他方は、前記舌部を受け入れるスロットを有し、前記スロットは、前記舌部よりも大きく、それにより、前記ピボットアームと前記第2のクラッチ部分の所定量の相対運動が可能になっている、請求項3記載のテンショナ。前記ダンパは、複数個のローブを有する、請求項1記載のテンショナ。前記ダンパは、少なくとも2つのばね定数を有し、前記ばね定数のうちの第1のばね定数は、所定の第1の量以下の量だけ前記ダンパの圧縮と関連し、前記ばね定数のうちの第2のばね定数は、前記第1の量を超える量だけ前記ダンパの圧縮と関連している、請求項1記載のテンショナ。前記ダンパは、環状壁及び前記環状壁から半径方向外方に延びる複数個のダンパ部材を有する、請求項1記載のテンショナ。前記ダンパ部材の各々は、単一の端部材によって前記環状壁に結合されている、請求項13記載のテンショナ。テンショナであって、ピボットシャフトを有し、前記ピボットシャフトに回動可能に取り付けられると共に溝を備えたピボットアームを有し、前記ピボットアームを前記ピボットシャフト回りに第1の回転方向に付勢する捩じりばねを有し、前記捩じりばねは、前記ピボットシャフトの周りに受け入れられている複数個のコイルを備えた閉鎖型捩じりばねであり、前記ピボットシャフトに被せられると共に前記捩じりばね内に受け入れられた停止スリーブを有し、前記停止スリーブは、前記ピボットアームを前記溝の中に受け入れられた舌部を有し、前記舌部は、前記溝よりも小さく、それにより、前記停止スリーブに対する前記ピボットアームの所定量の運動が可能になっており、前記ピボットシャフトに嵌められると共に前記停止スリーブに回転可能に結合された第1のクランプスリーブを有し、前記第1のクランプスリーブに固定的に結合された第1の端部及び前記停止スリーブ周りに設けられている複数個の螺旋コイルを備えたラップスプリングを有し、前記ピボットシャフトに嵌められた状態で前記第1のクランプスリーブに前記停止スリーブと反対のその側部のところで当接する第2のクランプスリーブを有し、前記第2のクランプスリーブは、前記第1のクランプスリーブに非回転的に結合され、前記第2のクランプスリーブに結合されると共に前記捩じりばねの前記コイルの内面と連続的接触関係をなすよう構成された少なくとも1つのダンパを有し、前記少なくとも1つのダンパは、弾性材料で形成されていて、前記捩じりばねを介して伝達される漸増するトルクにより内方に撓み、前記第1のクランプスリーブと第2のクランプスリーブとの間に収容された摩擦クランプを有し、前記摩擦クランプは、前記ピボットシャフトに摩擦係合する、テンショナ。前記第1のクランプスリーブは、前記ピボットアームが前記第1の回転方向に動かされると、前記摩擦クランプを前記ピボットシャフト回りの閉鎖位置に維持するよう構成され、前記第1のクランプスリーブは、所定トルクを超えるトルクが前記第1の回転方向と逆の第2の回転方向においてピボットアームに加えられると、前記摩擦クランプが広がって開くことができるよう構成されている、請求項15記載のテンショナ。前記少なくとも1つのダンパは、前記第2のクランプスリーブの周りに配置された複数個のローブを有する、請求項15記載のテンショナ。前記ローブの各々は、その互いに反対側の側部が壁部材によって支持されている、請求項17記載のテンショナ。前記少なくとも1つのダンパは、環状壁及び前記環状壁から半径方向外方に延びる複数個のダンパ部材を有する、請求項15記載のテンショナ。各ダンパ部材は、単一の壁部材によって前記環状壁に結合されている、請求項19記載のテンショナ。前記停止スリーブと前記第2のクランプスリーブは、前記第1のクランプスリーブにスナップ装着されている、請求項15記載のテンショナ。テンショナであって、ピボットシャフトを有し、前記ピボットシャフトに回動可能に取り付けられると共に溝を備えたピボットアームを有し、前記ピボットアームを前記ピボットシャフト回りに第1の回転方向に付勢する捩じりばねを有し、前記捩じりばねは、前記ピボットシャフトの周りに受け入れられている複数個のコイルを備えた閉鎖型捩じりばねであり、前記ピボットシャフトからオフセットした場所で前記ピボットアームに取り付けられたプーリを有し、前記ピボットシャフトに被せられると共に前記捩じりばね内に受け入れられた停止スリーブを有し、前記停止スリーブは、前記ピボットアームを前記溝の中に受け入れられた舌部を有し、前記舌部は、前記溝よりも小さく、それにより、前記停止スリーブに対する前記ピボットアームの所定量の運動が可能になっており、前記ピボットシャフトに嵌められると共に前記停止スリーブに回転可能に結合された第1のクランプスリーブを有し、前記第1のクランプスリーブに固定的に結合された第1の端部及び前記停止スリーブ周りに設けられている複数個の螺旋コイルを備えたラップスプリングを有し、前記ピボットシャフトに嵌められた状態で前記第1のクランプスリーブに前記停止スリーブと反対のその側部のところで当接する第2のクランプスリーブを有し、前記第2のクランプスリーブは、前記第1のクランプスリーブに非回転的に結合され、前記第2のクランプスリーブに結合されると共に前記捩じりばねの前記コイルの内面と連続的接触関係をなすよう構成された少なくとも1つのダンパを有し、前記少なくとも1つのダンパは、弾性材料で形成されていて、前記捩じりばねを介して伝達される漸増するトルクにより内方に撓み、前記第1のクランプスリーブと第2のクランプスリーブとの間に収容された摩擦クランプを有し、前記摩擦クランプは、前記ピボットシャフトに摩擦係合し、前記第1のクランプスリーブは、前記ピボットアームが前記第1の回転方向に動かされると、前記摩擦クランプを前記ピボットシャフト回りの閉鎖位置に維持するよう構成され、前記第1のクランプスリーブは、所定トルクを超えるトルクが前記第1の回転方向と逆の第2の回転方向においてピボットアームに加えられると、前記摩擦クランプが広がって開くことができるよう構成され、前記少なくとも1つのダンパは、前記第2のクランプスリーブの周りに配置された複数個のローブを有し、前記ローブの各々は、その互いに反対側の側部が壁部材によって支持され、前記停止スリーブと前記第2のクランプスリーブは、前記第1のクランプスリーブにスナップ装着されている、テンショナ。対応の参照符号は、図面の幾つかの図全体にわたって対応の部分を示している。図1を参照すると、本発明の教示に従って構成されたテンショナが全体を参照符号10で示されており、このテンショナは、エンジン12と作動的に関連している。エンジン12は、調時駆動装置14を有するのが良く、この調時駆動装置では、無端動力伝達要素16、例えば歯付きベルトが回転動力源、例えばクランクシャフト20に結合されるのが良い駆動スプロケット18と、被動装置、例えばカムシャフト24に結合されるのが良い被動スプロケット22を互いに駆動的に結合しており、テンショナ10は、張り調整力を無端動力伝達要素16に加えると共にこれを維持するよう採用されている。本明細書において具体的に注目される点を除き、テンショナ10は、米国特許第7,507,172号明細書に記載されているテンショナとほぼ同じであるのが良く、この米国特許を参照により引用し、その開示内容全体を本明細書の一部とする。さらに図2を参照すると、テンショナ10は、プーリ組立体40、ピボットアーム42、ピボットシャフト44、スラストワッシャ46、ベースプレート48、主ばね50及び逆転防止バックストップ装置52を有するのが良い。図2及び図3を参照すると、プーリ組立体40は、プーリ60及び軸受62を有するのが良い。提供されている特定の実施例では、プーリ60は、無端動力伝達要素16図1の後側の歯の付いていない側部に係合するよう構成されているが、理解されるように、プーリ60は、調時駆動装置14図1で用いられる無端動力伝達要素の特定の形式並びにプーリ60が調時駆動装置14図1で用いられる無端動力伝達要素に係合する特定の側部及び/又は場所に応じて、所望通りに歯又は他の特徴部を備えても良い。軸受62は、プーリ60に固定的に結合されるのが良く、この軸受は、プーリ60を第1の軸線66回りにピボットアーム42を中心として回転することができるよう支持するために使用可能である。提供されている特定の実施例では、軸受62の軸受け外レースは、プーリ60と一体に形成されている。ピボットシャフト44は、ピボットアーム42を第1の軸線66に平行であるがこれからオフセットしているのが良い第2の軸線66回りに回転可能にエンジン12の構造体、例えば、エンジンブロック又はカバーに回動可能に取り付けるために使用できる。この点に関し、ピボットシャフト44は、ピボットシャフト44をエンジン12に固定的に結合することができるねじ山付き締結部Tを受け入れるよう全体として中空であるのが良い。提供されている特定の実施例では、ピボットシャフト44は、ヘッド70、本体部分72及びヘッド70と反対側の本体部分72の端部に結合されたくびれ又は縮径部分74を有している。スラストワッシャ46がヘッド70とピボットアーム42との間でピボットシャフト44に取り付けられるのが良く、このスラストワッシャは、ピボットアーム42がピボットシャフト44に対して回転しているときにピボットシャフト44とピボットアーム42との間の摩擦を制御するよう構成されているのが良い。提供されている特定の実施例では、スラストワッシャ46は、アラミド繊維で補強されたナイロン4/6で作られている。スラストワッシャ46は、軸受62をほこり、汚れ及び水分から遮蔽するよう軸受62の上に位置するのが良い。ベースプレート48は、環状側壁90及びピボットシャフト44に固定的に結合されるのが良い後壁92を備えた容器状構造体を有するのが良い。提供されている特定の実施例では、ベースプレート48は、ピボットシャフト44のくびれ部分74に適当な仕方で、例えば締まり嵌め方式で固定的に結合された内側カラー96を有する。ベースプレート48に位置決め部材98、例えば後方に延びるタング突起を結合し又は形成するのが良く、この位置決め部材は、テンショナ10をエンジン12に対して所定の向きに差し向けるよう使用できる。主ばね50は、ピボットアーム42とベースプレート48との間に配置されるのが良く、この主ばねは、ピボットアーム42をベースプレート48に対して所定の第1の回転方向に付勢することができる。主ばね50は、任意形式の捩じりばねであって良いが、提供されている特定の実施例では、主ばね50は、丸線のワイヤで形成された閉鎖型ばね即ち、漸増するトルクの状態で密にコイル状になった螺旋コイルばねである。主ばね50は、ピボットアーム42に形成された孔102内に受け入れられる第1のタング100及びベースプレート48に形成された孔106内に受け入れられる第2のタング104を有するのが良い第1及び第2のタング100,104及び孔102,106は、分かりやすくする目的で図3では所定位置から外れた状態で示されていることに注目されたい。しかしながら、理解されるべきこととして、主ばね50は、開放型ばねであっても良く且つ/或いは所望ならば、主ばね50は、正方形又は長方形ワイヤで形成されても良い。逆転防止装置52は、摩擦クランプ120、第1のクランプスリーブ122、停止スリーブ124、クラッチばね126及び第2のクランプスリーブ128を有するのが良い。図3及び図5を参照すると、摩擦クランプ120は、外部スナップリングとほぼ同じ構成のものであるのが良く、この摩擦クランプは、ピボットシャフト44に摩擦係合するよう構成されているのが良い。提供されている特定の実施例では、摩擦クランプ120は、ピボットシャフト44のくびれ部分74の周囲の一部分に接触するよう構成されている。摩擦クランプ120は、任意適当な材料、例えば、3mm×3mmの正方形断面領域を有する非被覆ステンレス鋼ばねワイヤで形成できるが、テンショナ10の特定の用途に合うよう理解されるように、種々の他の材料被膜を含む及び材料サイズを用いることができる。図3~図5を参照すると、第1のクランプスリーブ122は、環状本体140、環状周壁142、複数個の屈曲性フィンガ144及び複数個のテノンほぞ146a,146b,146cを有するのが良い。環状本体140は、当接面150、ピボットシャフト孔152及び内方に延びるリップ部材154を備えるのが良い。当接面150は、摩擦クランプ120の上側に当接するよう構成されているのが良い。ピボットシャフト孔152は、ピボットシャフト44の本体部分72を受け入れるよう構成されているのが良く、リップ部材154は、本体部分72とくびれ部分74との間の移行部のところでピボットシャフト44に設けられている肩160に当接するよう構成されているのが良い。周壁142は、摩擦クランプ120の外周部を包囲するような輪郭形状のものであるのが良い。提供されている実施例では、周壁142は、摩擦クランプ120の第1の端部172を保持するよう構成された第1の端溝170及び摩擦クランプ120の第2の端部176を保持するよう構成された第2の端溝174を備えている。第1の端溝170は、摩擦クランプ120の第1の端部172と第1のクランプスリーブ122の相対回転を阻止する幅の狭い状態に構成されるのが良く、これに対し、第2の端溝174は、摩擦クランプ120を広げる仕方で摩擦クランプ120の第2の端部176の相対関係を可能にするよう幾分幅を広くして構成されるのが良い。また、第2の端溝174の寸法は、摩擦クランプ120の製造上のばらつき摩擦クランプ120の第1及び第2の端部172,176の位置決めを含む及びピボットシャフト44のくびれ部分74の直径の製造上のばらつきを補償するよう選択されるのが良い。このように構成することにより、摩擦クランプ120の第1及び第2の端部172,176を互いに対して所定の位置に維持することができ又は摩擦クランプ120をピボットシャフト44の周り一層近づけて摩擦クランプ120の形状を維持し又は閉じ、それにより第1のクランプスリーブ122を第1の回転方向に回転させたときの摩擦クランプ120とピボットシャフト44との間の摩擦力を維持し又は増大させることができる。理解されるように、摩擦クランプ120により加えられる摩擦力は、通常、第1の回転方向におけるピボットシャフト回りの第1のクランプスリーブ122の運動を阻止するのに十分である。また、このように構成することにより、摩擦クランプ120の第1の端部172と第2の端部176を所定トルクを超えるトルクが第2の回転方向第1の回転方向とは逆の方向に第1のクランプスリーブ122に加えられたとき、互いに広げて離すことができるそれにより、摩擦クランプ120の形状を開いて第1のクランプ120とピボットシャフト44との間の摩擦力を減少させることができる。理解されるように、摩擦クランプ120により加えられる摩擦力は、第1のクランプスリーブ122に加えられたトルクが所定トルク以下である場合、ピボットシャフト44に対する第1のクランプスリーブ122の回転を阻止することができ、又、所定トルクを超えるトルクを加えることが無端動力伝達要素の交換のためにピボットアーム42を手動で動かす場合に適切な場合がある。屈曲性フィンガ144を環状本体140に周壁142と反対の側のところで結合されると共にこの環状本体の周りに周方向に間隔を置いて配置されるのが良い。屈曲性フィンガ144は、環状本体140から片持ちされるよう環状本体140から軸方向に延びるのが良く、これら屈曲性フィンガは、以下に詳細に説明するように停止スリーブ124に係合するよう構成された保持タブ180を有するのが良い。テノン146a,146b,146cは、周壁142から軸方向に延びるのが良い。テノンのうちの第1のもの146aを貫通して軸方向に延びる穴184が形成されるのが良い。図3及び図4を参照すると、停止スリーブ124は、環状スリーブ本体200、周方向に延びる外側リム部材202、舌部204及び周方向に延びる内部リム部材206を有するのが良い。スリーブ本体200は、ピボットアーム42に形成された環状肩212並びに第1のクランプスリーブ122の屈曲性フィンガ144を受け入れるよう寸法決めされているのが良い内部孔210を有するのが良い。外部リム部材202は、スリーブ本体200の上端部に結合されるのが良く、この外部リム部材は、スリーブ本体の上端部から半径方向外方に延びるのが良い。舌部204は、外部リム部材202から軸方向上方に延びるのが良く、この舌部は、ピボットアーム42に形成された舌部キャビティ216と嵌合するよう構成されているのが良い。理解されるように、舌部204は、第1の夾角によって定められた円形リングセクタとして形作られるのが良い断面ピボットシャフト44の長手方向軸線に垂直に取られているを有するのが良く、又、舌部キャビティ216は、第1の夾角よりも大きい第2の夾角により定められたほぼ同じ断面形状を有するのが良く、その結果、ピボットアーム42は、停止スリーブ124に接触することなく摩擦クランプ120、第1のクランプスリーブ122、停止スリーブ124及びクラッチばね126により形成されたクラッチの動作を引き起こさないようピボットシャフト44回りに限定された範囲まで回動することができるようになる。内部リム部材206は、軸方向における第1のクランプスリーブ122からの停止スリーブ124の分離を阻止するよう屈曲性フィンガ144の保持タブ180と係合するよう構成されている。図3~図5を参照すると、クラッチばね126は、複数個の螺旋コイル230、螺旋コイル230の第1の側部から延びるタング232及び螺旋コイル230の第2の反対側の端部と関連した自由端部234を有するのが良いラップ巻き型スプリングであるのが良い。クラッチばね126は、任意所望の材料で形成可能であるが、提供されている特定の実施例では、幅約1mm、高さ約1.5mmのサイズを有する長方形断面のステンレスばね鋼ワイヤで作られている。タング232は、螺旋コイル230から90°の角度をなして折り曲げられているのが良い。クラッチばね126は、自由端部234が外部リム部材202に当接するよう停止スリーブ124のスリーブ本体202に嵌められるのが良い。螺旋コイル230は、主ばね50の巻き方向又は向きと逆の方向又は向きに巻かれているのが良い。タング232は、第1のクランプスリーブ122のテノン146aの軸方向に延びる穴184内に受け入れられるのが良い。理解されるように、タング232は、第1のクランプスリーブ122を停止スリーブ124に取り付けたときに軸方向に延びる穴184内に挿入されるのが良い。停止スリーブ124は、第1のクランプスリーブ120及びクラッチばね126に組み付けられると、クラッチばね126の形態に起因して第2の回転方向ではなく、第1の回転方向に屈曲性フィンガ144及びピボットシャフト44回りに回転することができる。具体的に説明すると、クラッチばね126は、停止スリーブ124が停止スリーブ124を第1の回転方向に回転させる傾向のある力を受けたとき、スリーブ本体200から解けて停止スリーブ124から離脱しがちであるが、停止スリーブ124が停止スリーブ124を第2の回転方向に回転させる傾向のある力を受けたとき、スリーブ本体200周りに密にコイル状になって停止スリーブ124を把持するように係合しがちである。したがって、理解されるように、摩擦クランプ120、停止スリーブ124、第1のクランプスリーブ122及びクラッチばね126が互いに協働して停止スリーブ124が第1のクランプスリーブ122に対して第1の回転方向に回転することができるようにするが、第2の回転方向における第1のクランプスリーブ122に対する停止スリーブ124の回転を阻止するようにする一方向クラッチを形成している。しかしながら、理解されるように、特定のテンショナ10を一方向クラッチに関して説明すると共に図示しているが、本発明の教示は、広い利用可能性を有しており、例えば、本発明に従って構成されたテンショナ中への一方向クラッチの組み込みは、全くのオプションとして可能である。例えば、一方向クラッチが望まれない場合、摩擦クランプ120、第1のクランプスリーブ122、第2のクランプスリーブ124及びクラッチばね126を全てテンショナ10から省くことができる。図3及び図6~図8を参照すると、第2のクランプスリーブ128は、環状端壁250、複数個のばねリミッタ252及び側壁254を有するのが良い。第2のクランプスリーブ128は、適当な材料、例えばナイロン4/6又はアラミド繊維で補強されたナイロン4/6から一体形成例えば、射出成形されるのが良い。第2のクランプスリーブ128は、第1のクランプスリーブ122に非回転的に結合されるのが良く、摩擦クランプ120は、第2のクランプスリーブ128の内部に受け入れられるのが良い。端壁250は、ベースプレート48の後壁92の内面と当接関係をなすのが良く、この端壁をピボットシャフト44のくびれ部分74に嵌めるのが良い。端壁250の反対側の軸方向側部は、摩擦クランプ120に当接面150と反対の側のところで当接するのが良い。テノン146a,146b,146cを受け入れて第1のクランプスリーブ122を第2のクランプスリーブ128に結合するよう複数個の孔260が端壁250に形成されるのが良い。ばねリミッタ252は、クラッチばね126から所定の距離を置いたところで端壁250周りに周方向に間隔を置いた状態で端壁250に結合されるのが良く、これらばねリミッタは、所定寸法へのクラッチばね126の半径方向外方の拡張を制限するよう構成されているのが良い。提供されている特定の実施例では、2つのばねリミッタ252が採用され、各ばねリミッタは、テノン146b,146cの関連のものとそれぞれ半径方向に位置合わせされている。しかしながら、理解されるように、これよりも多い又は少ないばねリミッタ252を採用することができ、端壁250周りのこれらの配置場所は、本明細書において図示すると共に説明した配置場所とは異なっていても良い。側壁254は、環状端壁250に結合されるのが良く、この側壁は、複数個の保持部材270及び複数個の減衰部材272を備えるのが良い。保持部材270は、端壁250に結合されると共にこれから延びるのが良く、この保持部材は、第1のクランプスリーブ122を第2のクランプスリーブ128に保持するスナップ嵌め方式で第1のクランプスリーブ122の環状本体140に係合することができる1組の突出部276を有するのが良い。図3、図4及び図9を参照すると、減衰部材272は、保持部材270に結合されるのが良く、この減衰部材は、減衰部材272のうちの少なくとも1つが主ばね50を介して伝達される振動を減衰させるよう主ばね50の内面280に常時接触するよう構成されているのが良い。減衰部材272と主ばね50との接触の度合いは、主ばね50の振動を減衰させるべき度合いによって定められるのが良い。提供されている特定の実施例では、減衰部材272の各々は、互いに反対側の端部が1対の端部材292を介して隣接の対をなす保持部材270に結合された環状セクタ290を有し、その結果、周方向に延びる空間294が端壁250と環状セクタ290との間に設けられるようになっている。環状セクタ290は、これが第2のクランプスリーブ128の中点のところの第2のクランプスリーブの長手方向軸線から最も遠くに遠ざかって位置するよう円形ではなくローブ付き又はローブ状であるのが良い。図3及び図9に戻ってこれらを参照すると、ピボットアーム42は、テンショナ10の作動中、ピボットシャフト44回りに回転して無端動力伝達要素16図1の所望の張力レベルを維持することができる。ピボットアーム42の運動により、主ばね50をこれに対応してコイル状に巻き又は解く巻き出すようにすることができる。幾つかの場合、ピボットアーム42の運動は、主ばね50が共振振動数で振動するようにする傾向を持つ場合がある。環状セクタ290は、主ばね50との接触に応答して撓むことができ、この接触と関連した摩擦並びに環状セクタ290を撓ませるのに必要なエネルギーは、振動を減衰させるのに役立つと共に主ばね50が共振状態になるのを阻止するのを助けることができる。図10~図13を参照すると、本発明の教示に従って構成された他の2つのクランプスリーブが示されている。図10では、第2のクランプスリーブ128aは、環状側壁254a及び1対の端部材292a及び中間部材300によって側壁254aに結合されている環状セクタ290aを備えた単一の減衰部材272aを有している。図11~図13では、第2のクランプスリーブ128b,128c,128dの各々は、環状側壁254b及び側壁254bに結合されると共にこれから半径方向外方に延びる複数個の減衰部材272bを有している。提供されている特定の実施例は、減衰部材272bは、単一の端部材292bを介して側壁254bに結合された単一の弧状セクタ290bを有している。したがって、減衰部材を任意適当な仕方で付形できることは理解されよう。この点に関し、減衰部材は、弧状である必要はなく又は第2のクランプスリーブの残部と一体に形成される必要はなく、第2のクランプスリーブの残部に組み付け可能であり又はこれに成形により取り付けることができる1つ又は2つ以上のコンポーネントを有しても良い。例えば、図示の環状セクタ290a、側壁254a、端部材292a及び中間壁300により構成される空間294aに比較的高い減衰度が必要な場所で減衰部材272aを一段と補剛することができる弾性材料を例えば複合成形により満たしても良い。減衰部材又は減衰部材を補剛するために用いられる材料が追加の減衰レベルを提供するよう多数のばね定数を備えた状態で構成できることも又理解されよう。例えば、第2のクランプスリーブ128b,128c,128dは、減衰部材272bの第1の部分が第1の断面積及びかくして第1のばね定数を有し、減衰部材272bの第2の部分がこれよりも大きな第2の断面積及びかくして第2のばね定数を有するよう構成されても良い。多数のばね定数が用いられる場合、減衰部材は、第1のばね50が減衰部材を所定量以下の量だけ撓ませた場合に第1のばね定数をもたらし、減衰部材を所定量よりも多くの量だけ撓ませる場合に第2のばね定数をもたらすよう構成されるのが良い。上述の説明は、性質上単に例示に過ぎず、本発明、その用途又は使用を限定するものではないことは理解されよう。特定の実施例を明細書において説明すると共に図面に記載したが、当業者であれば理解されるように、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく、種々の変更を行うことができると共に均等例をその要素に代えて用いることができる。さらに、種々の実施例相互間の特徴、要素及び/又は機能の組み合わせ及び整合は、本明細書において明示的に想定されており、その結果、当業者であれば、本発明の開示から、上記において別段の記載がなければ、一実施例の特徴、要素及び/又は機能を該当する場合には別の実施例に組み込むことができるということは理解されよう。さらに、本発明の本質的な範囲から逸脱しないで、特定の状況又は材料を本発明の教示に合わせるよう多くの改造を行うことができる。したがって、本発明は、本発明の教示を実施するために現在想定されている最適態様として図面に示されると共に明細書において説明した特定の実施例に限定されることはなく、本発明の範囲は、上述の説明及び特許請求の範囲の記載に含まれる任意の実施形態を包含するものである。"