上下面に開口部を有する四角形の枠体と、この枠体の下面側に設けたトレイ被載置部とを備え、前記枠体の第1の辺に、下方に向かって突出させた第1の係合部を設けるとともに、前記枠体の第1の辺に対向する第2の辺に、下方に向かって突出させた第2の係合部を設け、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた容積拡張枠。第1、第2の係合部の内方、または外方の少なくとも一方に係合爪を設けた請求項1に記載の容積拡張枠。枠体の上面側にトレイ載置部を設けた請求項2に記載の容積拡張枠。請求項1から3のいずれかひとつに記載の容積拡張枠と、この容積拡張枠が、その上面側に装着される四角形のトレイとを備え、前記トレイは、底面と、この底面の外周部から上方に立ち上がった四角形の外周壁とを有する容器状の本体とを有し、前記トレイの外周壁で、前記容積拡張枠の第1の係合部に対応する部分には、この第1の係合部が係合する第1の被係合部を設け、前記トレイの外周壁で、前記容積拡張枠の第2の係合部に対応する部分には、この第2の係合部が係合する第2の被係合部を設けたトレイユニット。トレイの外周壁の上面側には、外周方向に向けて延ばしたフランジを設け、このフランジの前記容積拡張枠の第1の係合部に対応する部分には、この第1の係合部が貫通する第1の貫通孔を設け、このフランジの前記容積拡張枠の第2の係合部に対応する部分には、この第2の係合部が貫通する第2の貫通孔を設けた請求項4に記載のトレイユニット。前記従来例においては、トレイの容積は底面上に設けた外周壁の高さで決まるようになっていたので、このトレイ中に大きな医薬品、たとえば点滴バックを収納させる場合には、この点滴バックが外周壁を超えて外方に落下する虞があった。そこで、この外周壁上に収納容積を大きくするための容積拡張枠を装着することが考えられる。この容積拡張枠は、トレイの収納容積を大きくするときには必要であるが、通常時は不要なものとなるので、前記トレイの外周壁に対して着脱自在に装着する必要がある。そこで考えられるのが、前記容積拡張枠としては、上下面に開口部を有する四角形の枠体と、この枠体の下面側に設けたトレイ被載置部とを備え、前記枠体の第1の辺に、下方に向かって突出させた第1の係合部を設けるとともに、前記枠体の第1の辺に対向する第2の辺に、下方に向かって突出させた第2の係合部を設けることである。つまり、この容積拡張枠の第1、第2の係合部をトレイに着脱自在に係合させる事で、トレイに対して容積拡張枠を着脱自在な構成とするものである。本発明は、このように容積拡張枠の第1、第2の辺に第1、第2の係合部を単に設けただけでは、実際のトレイから容積拡張枠を脱着する作業性が悪くなるという事に着目し、トレイからの容積拡張枠の脱着作業性を向上させることを目的とするものである。そしてこの目的を達成するために本発明は、上下面に開口部を有する四角形の枠体と、この枠体の下面側に設けたトレイ被載置部とを備え、前記枠体の第1の辺に、下方に向かって突出させた第1の係合部を設けるとともに、前記枠体の第1の辺に対向する第2の辺に、下方に向かって突出させた第2の係合部を設け、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた構成とし、これにより、所期の目的を達成するものである。以上のように本発明は、上下面に開口部を有する四角形の枠体と、この枠体の下面側に設けたトレイ被載置部とを備え、前記枠体の第1の辺に、下方に向かって突出させた第1の係合部を設けるとともに、前記枠体の第1の辺に対向する第2の辺に、下方に向かって突出させた第2の係合部を設け、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた構成としたものであるので、トレイからの容積拡張枠の脱着作業性を向上させることができるようになる。すなわち、本発明においては、前記枠体の第1の辺に、下方に向かって突出させた第1の係合部を設けるとともに、前記枠体の第1の辺に対向する第2の辺に、下方に向かって突出させた第2の係合部を設け、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた構成としたものであり、トレイからの容積拡張枠の脱着作業時には左右の手で、前記第1、第2の係合部を操作することになる。このとき、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた構成となっているので、それぞれの手で操作しやすい状態を作ることができ、この結果として、トレイからの容積拡張枠の脱着作業性を向上させることができるのである。この点について、いま少し説明すると、前記第1、第2の係合部の両者が、第3の辺から遠い位置に設けられていた場合には、左右の腕が伸びた遠方の作業となるので、作業性が悪く、逆に、前記第1、第2の係合部の両者が、第3の辺から近い位置に設けられていた場合には、左右の腕が縮んだ近傍の作業となるので、この時も作業性が悪くなってしまう。それに対して、本発明のように、前記第1、第2の係合部は、前記第1の辺の一端側と、前記第2の辺の一端側を結合した第3の辺からの距離を異ならせた構成とした場合には、作業者は、たとえば、体を少しひねった状態で遠方の係合部の操作や、近傍の係合部の操作も行いやすい状況を簡単に構築し、その状態で脱着作業を行うことができるので、この結果として、トレイからの容積拡張枠の脱着作業性を向上させることができるのである。以下、本発明の一実施形態にかかるトレイユニットに関して、添付図面を用いて説明する。実施の形態1図1において、1は医薬品を搬送するためのトレイで、このトレイ1は四角形の底面2の外周部から上方に立ち上がった四角形の外周壁3有する容器状の本体4を有している。通常状態では、このトレイ1の本体4内に医薬品が複数個、仕切り板5で分離された状態で収納されるようになっている。しかしながら、このトレイ1の本体4に、大きな医薬品、たとえば点滴パックを収納させる時には、この点滴パックが本体4外に脱落しないように、トレイ1の対して容積拡張枠6が装着される。容積拡張枠6は、上下面に開口部を有する四角形の枠体7と、この枠体7の下面側に設けたトレイ被載置部8とを備え、前記枠体7の長辺となる第1の辺9に、下方に向かって突出させた第1の係合部10を設けるとともに、前記枠体7の第1の辺9に対向する長辺となる第2の辺11に、下方に向かって突出させた第2の係合部12を設けている。また、前記第1、第2の係合部10、12は、前記第1の辺9の一端側と、前記第2の辺11の一端側を結合した短辺となる第3の辺13からの距離を異ならせている。具体的には、図2に示すごとく、第1の係合部10は、第3の辺13から近く、第2の係合部12は、第3の辺13から遠くなっている。また、第1、第2の係合部10、12の内方には、図1に示すごとく、係合爪14が設けられている。更に、トレイ1の外周壁3の上面側には、図1に示すごとく、外周方向に向けて延ばしたフランジ15を設け、このフランジ15の前記容積拡張枠6の第1の係合部10に対応する部分には、この第1の係合部10が貫通する第1の貫通孔16を設け、このフランジ15の前記容積拡張枠6の第2の係合部12に対応する部分には、この第2の係合部12が貫通する第2の貫通孔17を設けている。従って、トレイ1の収納容積を拡大するときには、図3から図5に示すごとく、トレイ1のフランジ15上に容積拡張枠6を載せ、この容積拡張枠6の第1の係合部10を第1の貫通孔16に貫通させ、更に、このフランジ15の前記容積拡張枠6の第2の係合部12を第2の貫通孔17に貫通させることとなる。つまり、トレイ1のフランジ15の内方側には、容積拡張枠6のトレイ被載置部8を載置するトレイ載置部18が設けられており、このトレイ載置部18に容積拡張枠6が載置された状態で、前記容積拡張枠6の第1の係合部10に設けた係合爪14は、第1の貫通孔16下方のトレイ1の外周壁3に設けた第1の被係合部図示していないが、係合爪14が係合する突起に着脱自在に係合する。また、前記容積拡張枠6の第2の係合部12に設けた係合爪14は、第1の貫通孔17下方のトレイ1の外周壁3に設けた第2の被係合部図示していないが、係合爪14が係合する突起に着脱自在に係合する。この結果として、トレイ1の上面開口部に、容積拡張枠6が着脱自在に装着され、この容積拡張枠6の分だけトレイ1の収納容積が拡大されることとなる。従って、トレイ1上に、大きな医薬品、たとえば点滴パックを収容させたとしても、この点滴パックがトレイ1外に落下することはなくなる。また、図3から図5のように、トレイ1上に、容積拡張枠6を装着した状態から、容積拡張枠6を取り外す場合には、図2、図3のごとく、トレイ1の外周に、存在する第1、第2の係合部10、12の、係合爪14部分の外側部分を、それぞれ左右の指で外方に広げれば、トレイ1に設けた第1、第2の被係合部から容易に係合をはずすことができるので、その状態で容積拡張枠6を上方に持ち上げればよい。この作業を行う場合の一例として、作業者は、第3の辺13が体の前に来る状態で、左手で第1の係合部10を操作し、右手で第2の係合部12を操作することなる。このとき重要なことは、本実施形態においては、前記第1、第2の係合部10、12は、前記第1の辺9の一端側と、前記第2の辺11の一端側を結合した第3の辺13からの距離を異ならせた構成としたことである。この点について、いま少し説明すると、前記第1、第2の係合部10、12の両者が、第3の辺13から遠い位置に設けられていた場合には、左右の腕が伸びた遠方の作業となるので、作業性が悪く、逆に、前記第1、第2の係合部10、12の両者が、第3の辺13から近い位置に設けられていた場合には、左右の腕が縮んだ近傍の作業となるので、この時も作業性が悪くなってしまう。それに対して、本実施形態のように、前記第1、第2の係合部10、12は、前記第1の辺9の一端側と、前記第2の辺11の一端側を結合した第3の辺13からの距離を異ならせた構成とした場合には、作業者は、たとえば、体を少しひねった状態で遠方の係合部第2の係合部12の左手の操作や、近傍の係合部第1の係合部10の右手の操作も行いやすい状況を簡単に構築し、その状態で脱着作業を行うことができるので、この結果として、トレイ1からの容積拡張枠6の脱着作業性を向上させることができるのである。また、第1、第2の係合部10、12が外れた状態では、前方に伸びた右手で第2の辺11を持ち上げれば、容積拡張枠6をトレイ1から容易に取り外すことができ、この点からも、脱着作業性を向上させることができるものである。図6から図8は、更に、異なる使用例を示したものであり、図3から図5のごとく、トレイ1上に容積拡張枠6を装着した状態で、この容積拡張枠6上に他のトレイ1を載置させたものである。つまり、容積拡張枠6の上面は、トレイ1を載置する載置部を有する構成となっている。なお、上記実施形態においては、第1、第2の係合部10、12の内方に係合爪14を設けたが、この係合爪14は、第1、第2の係合部10、12の外方に設けてもよい。ただし、このように、係合爪14は、第1、第2の係合部10、12の外方に設ける場合には、この係合爪14が、係合する係合部は、外周壁3やフランジ15に、それに合わせて設ける必要がある。