"流体管に対し密封状に取り付けられる筐体と、前記筐体に連通するケース体と、制流体が接続され、軸方向に進退移動することによって前記制流体を前記ケース体を介し前記筐体内に設置する軸部材と、前記筐体内に設置された前記制流体を保持する保持具と、前記保持具に取外し可能に設けられ、該保持具を前記筐体に係合させる係合具とを用い、前記筐体内に不断流状態で設置された前記制流体を該筐体に保持する制流体保持方法であって、前記保持具及び該保持具に設けられた前記係合具を、前記軸部材によって前記制流体とともに前記筐体に向けて導入し、前記軸部材により前記制流体とともに前記筐体内に設置された前記保持具を、前記係合具によって前記筐体に係合し、前記係合具を前記保持具から取り外すことを特徴とする制流体保持方法。前記係合具は、該係合具の先端部が前記保持部に設けられ、前記軸部材の軸方向に延設されていることを特徴とする請求項1に記載の制流体保持方法。前記係合具は、前記保持具に対し前記軸部材の退行方向に移動することで、前記保持具から取外し可能となっていることを特徴とする請求項1または2に記載の制流体保持方法。前記保持具は、前記開口部内で回動することで該開口部内面と係合する中蓋であることを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の制流体保持方法。流体管に対し密封状に取り付けられる筐体と、前記筐体に連通するケース体と、制流体が接続され、軸方向に進退移動することによって前記制流体を前記ケース体を介し前記筐体内に設置する軸部材と、前記筐体内に設置された前記制流体を保持する保持具とを用い、前記筐体内に不断流状態で設置された前記制流体を該筐体に保持する制流体保持方法の際に用いられる係合具であって、該係合具の先端部が前記保持部に取外し可能に設けられ、前記軸部材の軸方向に延設されており、前記軸部材によって前記制流体及び前記保持具とともに前記筐体に向けて導入され、前記軸部材により前記制流体とともに前記筐体内に設置された前記保持具を該筐体に係合するようになっていることを特徴とする係合具。しかしながら、特許文献1にあっては、閉止用制水弁は、フランジ面の外面、つまりT字管の外側に取り付けられるため、別段の部材若しくは工程を用いずに弁体をT字管内に密封状に保持することが困難であるだけでなく、フランジ面が弁蓋の外径より大きく設定されているため、フランジ面に閉止用制水弁を設置した後、配水管の周辺地盤の掘削作業等の際に突出したフランジ面と干渉したり、経年劣化により腐食するという問題がある。本発明は、このような問題点に着目してなされたもので、作業具を内部に導入した後、別段の工程を経ること無く、すぐに筐体に保持でき、且つ筐体の開口部が外方に張出すことなく小型化した制流体保持方法及びその際に用いられる係合具を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の制流体保持方法は、流体管に対し密封状に取り付けられる筐体と、前記筐体に連通するケース体と、制流体が接続され、軸方向に進退移動することによって前記制流体を前記ケース体を介し前記筐体内に設置する軸部材と、前記筐体内に設置された前記制流体を保持する保持具と、前記保持具に取外し可能に設けられ、該保持具を前記筐体に係合させる係合具とを用い、前記筐体内に不断流状態で設置された前記制流体を該筐体に保持する制流体保持方法であって、前記保持具及び該保持具に設けられた前記係合具を、前記軸部材によって前記制流体とともに前記筐体に向けて導入し、前記軸部材により前記制流体とともに前記筐体内に設置された前記保持具を、前記係合具によって前記筐体に係合し、前記係合具を前記保持具から取り外すことを特徴としている。この特徴によれば、軸部材に接続された制流体とともに、この制流体を保持する保持具を軸部材によって筐体内に設置し、この保持具を係合具により筐体に係合できるため、筐体の外方から制流体を保持する別段の工程を経ること無く、制流体の設置後すぐに筐体に保持できるばかりか、制流体を保持した保持具を筐体に残して係合具を取り外すことで、制流体設置後の筐体を小型化できる。本発明の制流体保持方法は、前記係合具は、該係合具の先端部が前記保持部に設けられ、前記軸部材の軸方向に延設されていることを特徴としている。この特徴によれば、係合具の先端部から軸方向に離間した適宜箇所を操作することで、保持具を係合できるため、保持具の係合操作をし易い。本発明の制流体保持方法は、前記係合具は、前記保持具に対し前記軸部材の退行方向に移動することで、前記保持具から取外し可能となっていることを特徴としている。この特徴によれば、係合具を保持具とともに進行させる際には外れてしまうことなく、保持具を筐体に係合した後の係合具を、軸部材の退行方向に移動するだけで容易に取り外すことができる。本発明の制流体保持方法は、前記保持具は、前記開口部内で回動することで該開口部内面と係合する中蓋であることを特徴としている。この特徴によれば、保持具である中蓋を回動するだけで開口部内面に係合できるため、係合操作が容易である。本発明の制流体保持方法の際に用いられる係合具は、流体管に対し密封状に取り付けられる筐体と、前記筐体に連通するケース体と、制流体が接続され、軸方向に進退移動することによって前記制流体を前記ケース体を介し前記筐体内に設置する軸部材と、前記筐体内に設置された前記制流体を保持する保持具とを用い、前記筐体内に不断流状態で設置された前記制流体を該筐体に保持する制流体保持方法の際に用いられる係合具であって、該係合具の先端部が前記保持部に取外し可能に設けられ、前記軸部材の軸方向に延設されており、前記軸部材によって前記制流体及び前記保持具とともに前記筐体に向けて導入され、前記軸部材により前記制流体とともに前記筐体内に設置された前記保持具を該筐体に係合するようになっていることを特徴としている。この特徴によれば、軸部材に接続された制流体とともに、この制流体を保持する保持具を軸部材によって筐体内に設置し、この保持具を係合具により筐体に係合できるため、筐体の外方に突出する箇所がない。また、筐体の外方から制流体を保持する別段の工程を経ること無く、制流体の設置後すぐに筐体に保持できるばかりか、制流体を保持した保持具を筐体に残して係合具を取り外すことで、取り外した係合具を別の制流体保持方法の際に再使用することができる。本発明に係る制流体保持方法及びその際に用いられる係合具を実施するための形態を、実施例に基づいて以下に説明する。実施例1に係る制流体保持方法及びその際に用いられる係合具につき、図1から図7を参照して説明する。図1に示されるように、符号1の流体管は、例えば、地中に埋設されるガス用の鋳鋼製の流体管1であって、この流体管1は、2分割構造の筐体20によって所定箇所が囲繞されている。尚、本発明に係る流体管は、ダクタイル鋳鉄、その他鋳鉄、鋼、塩化ビニール、ポリエチレン若しくはポリオレフィン製等であってもよく、また、流体管は、3分割以上の複数分割構造の筐体によって囲繞されても構わない。更に尚、本実施例では流体管内の流体はガスであるが、流体管の内部を流れる流体は必ずしもガスに限らず、例えば上水、工業用水や下水等の他、ガスと液体との気液混合体であっても構わない。図1aに示されるように筐体20は、流体管1を囲繞する本体部2cと、本体部2cから上方に延出され、上端に開口する開口部20aを有する延設部2bと、から構成されており、流体管1の外面に対して溶接されることで密封状に取り付けられている。尚、この筐体は、例えば、分割筐体同士にシール部材を介して密封状に接続し、管軸方向の両端部に別体の押輪等を取り付けてもよく、密封状に取り付けられるものであれば構わない。本体部2cの内面には、流体管1に向けて突設された凸部25が形成されている。開口部20aの外周面には、環条の凹溝26が全周に亘って形成されており、凹溝26より上部である開口部20aの上端は、後述する本実施例の取付具40が設置される被設置部27となっている。さらに、開口部20aの内周面には、全周に亘って設けられる環条の環状溝24aと、この環状溝24aから開口部20aの上端までそれぞれ垂直に延び、略90度間隔ごとに離間して設けられる4条の導入溝24bと、から構成される嵌合溝部24が形成されている。尚、導入溝は、例えば3条以下であってもよいし、若しくは5条以上であっても構わない。更に尚、環状溝24aに替えて、周方向に部分的のみに設けられる溝を複数条穿設し、各溝の端部に後述する中蓋の嵌合部が当接することで係合するようにしてもよい。先ず、この筐体20の開口部20aに対して、環状の取付具40を密封状に取り付ける。この取付具40は、開口部20aの外周面よりも外径方向に環状に張り出した本発明のフランジ部である取付部40aと、取付部40aの外径と略同一の外径を有する2分割構造の係止部40bと、から構成されている。尚、係止部は、2分割構造に限らず、3分割以上の分割構造であってもよい。図1bに示すように、取付部40aには、軸方向に連通する連結ネジ孔44が所定間隔毎に周方向に沿って穿設され、且つ同じく軸方向に連通する接続孔42が隣接する連結ネジ孔44同士の間に穿設されている。この取付部40aの内径側の下面には、開口部20aの上端の外径より若干大径に切り欠かれた設置部28が形成されている。設置部28には、開口部20aの上端に向けて垂直に開口する環状の溝18が設けられているとともに、この溝18には、環状のシール部材6が収納されている。更に、取付部40aの内径側の上面には、上方に向けて開口する環状の溝19が設けられているとともに、この溝19に、環状のシール部材7が収納されている。また、図1cに示されるように係止部40bは、半円状の割部材40c、40cを接続することによって環状を成しており、割部材40c、40cの両端には、それぞれ接続部40dが設けられている。この割部材40c、40cの内径側の下面には、開口部20aの凹溝26に向けて嵌合される突片29、29を有している。更に、係止部40bには、取付部40aの連結ネジ孔44と対応する位置に連結孔45が穿設され、且つ取付部40aの接続孔42と対応する位置に接続孔43が穿設されている。開口部20aに対して取付具40を設置する手順について詳しく説明すると、開口部20aの凹溝26に対して割部材40c、40cの突片29、29を嵌合し、割部材40c、40cの各接続部40dを位置合わせした後、ボルトナット30を挿通して緊締することで環状の係止部40bを形成する。係止部40bを凹溝26に対して設置した後、開口部20aの被設置部27に対して取付部40aの設置部28を載置組付けする。これにより、設置部28と被設置部27とをシール部材6が密封状にシールする。そして、取付部40aの連結ネジ孔44と係止部40bの連結孔45との位置合わせを行い、取付部40aと係止部40bとに亘って挿入される連結ボルト46を各連結ネジ孔44、連結孔45に挿通して緊締する。したがって、被設置部27は、設置部28と突片29、29との間で狭圧されるようになり、これによって取付具40が筐体20に対して強固に設置されるようになる。このように、取付具40が、開口部20aの上端から外面に亘って設けられた被設置部27に設置されることで、開口部20aの内方領域を用いることなく、この領域を後述するカッタ及びプラグ9用に確保できるばかりか、取付具40を筐体20の外面に着脱し易い。また、取付具40を、筐体20の開口部20aから取り外すことで、開口部20a自体にケース体3とのフランジ部を設けること無く、外方への張出を抑え小型化した開口部20aを備えた筐体20とすることができるばかりか、掘削作業等における干渉を防止できる。更には、取り外した取付具40を別の作業具の導入の際に再使用することができる。次に、図2に示されるように、取付具40の取付部40aに対して、筐体20の開口部20aと連通するケース体3を密封状に取り付ける。このケース体3は、下端にフランジ3a,上端にフランジ3bをそれぞれ備えており、筐体20内を閉塞可能な作業弁14を更に有している。フランジ3aには、接続孔42、43と対応した位置にフランジネジ孔32が穿設されている。取付具40の取付部40aに対してケース体3を載置した後、接続孔42、43からフランジネジ孔32に向けて取付部40a、係止部40b及びフランジ3aに亘って挿通される接続ボルト15を挿入して緊締することで、取付具40とケース体3とが接続され、取付部40aとフランジ3aとに介設されたシール部材7によって密封状に接続される。そして、ここでは図示しないが、ケース体3の上端のフランジ3bには、内空構造の筒状部材が密封状に取り付けられ、当該筒状部材の内部に流体管1を切断する切断装置が取り付けられる。当該切断装置は、筐体20内において所定の作業を行う作業具であるカッタを備え、当該カッタが前記筒状部材、ケース体3及び筐体20の内部を進行移動することで流体管1が切断される。その後、前記カッタを流体管1の切片とともに上方へ引き戻し、作業弁14によって筐体20内を一時的に閉塞する。その後、前記筒状部材及び前記切断装置が取り外されることで流体管1の不断流状態での切断作業が完了する。次に、図2に示されるようにケース体3の上端のフランジ3bには、前記筒状部材に替えて、外部に開口した窓部16aを2箇所に備えた筒胴部材16が、ケース体3に連通して上方に設置される。一方の窓部16aは、延設部2b及びケース体3の軸方向と略直交方向に開口しているとともに、他方の窓部16aは、当該一方の窓部16aに対抗して開口している。さらに、窓部16a,16aには、各々の開口を密封状に閉塞する外蓋16b、16bがそれぞれ固定具16cによって着脱可能に固定されている。この筒胴部材16の上端に対して、先端に流体管1内の流体を遮断する本発明の制流体であるプラグ9を取り付け可能な軸部材8と、軸部材8を先端に取り付ける移動体17と、移動体17を軸方向に駆動する駆動手段図示略を支持する支持部材11と、から構成された導入装置5が密封状に設置される。この移動体17と軸部材8とは、ボルトナット23によって接続されており、前記駆動手段によって移動体17が筐体20内に進退移動するようになり、この移動体17の進退移動に伴って軸部材8も連動するようになっている。この導入装置5の組み立ての際には、先ず軸部材8の先端とプラグ9とを軸部材8の軸方向に所定の本数螺挿される六角孔ボルト33によって連結し、その後、軸部材8の先端における側周面に対して、プラグ9を保持する本発明における保持具である中蓋12を回転可能に挿入設置する。すなわち、中蓋12は、プラグ9の直上に位置するようになる。この中蓋12に対して、内部に軸部材8が挿入される略円筒状の係合具21を取り外し可能に接続する。この係合具21は、先端が外径方向に張り出される鍔部21aと成っており、この鍔部21aには、中蓋12の各ネジ孔部12cに対応するネジ孔がそれぞれ設けられている。この各ネジ孔と各ネジ孔部12cとにそれぞれ固定ボルト34を螺挿することで中蓋12に係合具21が取り外し可能に固定される。このように係合具21は、鍔部21aに中蓋12が設置され、中蓋12から軸部材8の軸方向に延設されている。また、係合具21の後端は、外径方向から軸部材8に向けて螺設された貫通孔22が所定間隔に離間して配置されている。この貫通孔22に取り外し可能な留め具31を螺挿することで軸部材8と係合具21とを接続する。このことで、軸部材8と中蓋12とは、係合具21を介して一体と成っている。その後、このようにプラグ9、係合具21、及び中蓋12が接続された軸部材8は、ボルトナット23によって移動体17と接続される。したがって、軸部材8、プラグ9、係合具21、及び中蓋12が軸方向に連動して移動するようになっており、且つ後述するように係合具21及び中蓋12は、軸部材8、プラグ9とは独立して、周方向に連動して回動するようになっている。中蓋12についてより詳しく説明すると、図4aに示されるように、中蓋12は、開口部2aに内包される外径を有し、軸方向に貫通するネジ孔部12cが略90度間隔ごとに離間して4箇所に穿設された環状の基盤12aと、基盤12aから嵌合溝部24の各導入溝24bに向けてそれぞれ突設された4つの嵌合部12bとから成っている。この嵌合部12bは、開口部20aの導入溝24bを介し環状溝24a内に嵌入するようになっている。図3に示されるように、図示しない前記駆動手段によって軸部材8を筐体20内に進行させることによって、軸部材8と一体になったプラグ9、中蓋12及び係合具21がケース体3と取付具40とを介して流体管1の切断箇所に向けて導入される。このときには、図4aに示されるように、各嵌合部12bを各導入溝24bに嵌合するように配設した後、その状態を保ったまま流体管1の切断箇所に向けてプラグ9を進行させる。このプラグ9は、延設部2bの内周面とプラグ9との間に当接する密封部材9aと、この密封部材9aに連続して、凸部25の上面及び筐体20の内側面とプラグ9との間に当接する密封部材9bと、を備えている。密封部材9aによって筐体20内の流体が筐体20の外方へ漏出することを防止することができるとともに、密封部材9bによって図3における切断された左右の流体管1同士の流路を遮断することができる。プラグ9は、流体管1の切断箇所に到達した後も、軸部材8によって流体管1内の流体圧に対抗して筐体20の内方に向けて押圧され続けている。このようにプラグ9が押圧され続けた状態で、窓部16a,16aの外蓋16b、16bを取り外し、この開放された窓部16a,16aを介し軸部材8及び係合具21の留め具31を取り外す。さらに、留め具31が取り外された貫通孔22に対して、留め具31より外径方向に延設されるハンドルボルト35を螺挿する。このハンドルボルト35を操作して軸部材8の軸回りに係合具21を所定角度回動させる。係合具21を回動させる際には、プラグ9が軸部材8によって筐体20の内方に向けて押圧され続けていることによって、プラグ9が流体圧で筐体20の外方に押し上げられることが防がれ、これにより環状溝24aの内面における開口部20a側に中蓋12が当接しないようになっているため、係合具21が回動し易くなっている。これによって、図4bに示されるように、各嵌合部12bが周方向に導入溝24bと異なる所定位置に配置されるようになり、各嵌合部12bがこの環状溝24aに対し軸方向に係止されるようになる。このように、係合具21の鍔部21aから軸方向に離間した箇所においてハンドルボルト35を操作することで、中蓋12を筐体20内に係合できるため、中蓋12の係合操作をし易い。さらに、中蓋12は、回動するだけで開口部20aの内面に環状溝24aに係合できるため、係合操作が容易である。次に、図5に示されるように、軸部材8から移動体17を取り外し、支持部材11、前記した駆動手段及び筒胴部材16を取り外す。そして、ケース体3を取付部40a及び係止部40bから取り外し、固定ボルト34を中蓋12及び係合具21から取り外すとともに六角孔ボルト33を軸部材8の先端及びプラグ9から取り外す。更に、軸部材8と係合具21とをプラグ9及び中蓋12から取り外す。上記したように、係合具21を中蓋12とともに進行させる際には外れてしまうことなく、中蓋12を筐体20に係合した後の係合具21を、軸部材8の退行方向に移動するだけで容易に取り外すことができる。そして、取付部40a及び係止部40bを筐体20から取り外す。この際には、上述したように中蓋12が開口部20aにおける環状溝24aに係止されており、この中蓋12によってプラグ9が筐体20内に係止されているため、筐体20内に設置されたプラグ9に負荷される流体管1内の流体の圧力に対抗でき、プラグ9が筐体20から外れることが無く、密封状態が維持される。その後、図6に示されるように、中蓋12の中央部に嵌合する断面視下向き略凸形状の押蓋36が設置され、この押蓋36とプラグ9とに亘って略垂直に固定ネジ36aを所定の本数挿入して固定する。このことで、各固定ネジ36aを締め込むことによってプラグ9と押蓋36とで中蓋12が狭圧され、この中蓋12が移動不能に位置決めされ、周方向に回転することが防止される。つまり、中蓋12の各嵌合部12bが周方向に導入溝24bと異なる所定位置に固定され、開口部20aの内面から中蓋12及びプラグ9が外れることが防止される。その後、図7に示されるように、筐体20の開口部20aの上端には、開口部20aを閉塞する上蓋13が設置される。上蓋13は、断面視略コ字状を成しており、開口部20aの上端に外嵌されるように形成されている。開口部20aに上蓋13を外嵌設置した後、上蓋13の端部と開口部20aの外周面とが当接する部位を溶接する。このことによって、開口部20aの開口から筐体20内に夾雑物等が混入することが防止されるばかりか、開口部20aの外方に張り出す接続部やネジ等の別段の部材を用いることなく上蓋13を設置できる。流体管1の切断箇所に対してプラグ9の設置が完了する。尚、この上蓋は、開口部の上端に外嵌されるものに限らず、開口部が密封状に閉塞されるものであればよい。更に尚、このような上蓋13を特段に設けず、押蓋を設置後、当該押蓋の外周面を筐体の内周面に対して溶接等により密封することで、当該押蓋のみによって開口部を閉塞してもよい。以上説明したように、本発明の制流体保持方法は、流体管1に対し密封状に取り付けられる筐体20と、筐体20に連通するケース体3と、プラグ9が接続され、軸方向に進退移動することによってプラグ9をケース体3を介し筐体20内に設置する軸部材8と、筐体20内に設置されたプラグ9を保持する中蓋12と、中蓋12に取外し可能に設けられ、中蓋12を筐体20に係合させる係合具21とを用い、筐体20内に不断流状態で設置されたプラグ9を筐体20に保持する制流体保持方法であって、中蓋12及び中蓋12に設けられた係合具21を軸部材8によってプラグ9とともに筐体20に向けて導入し、軸部材8によりプラグ9とともに筐体20内に設置された中蓋12を、係合具21によって筐体20に係合し、係合具21を中蓋12から取り外す。これによれば、軸部材8に接続されたプラグ9とともに、このプラグ9を保持する中蓋12を軸部材8によって筐体20内に設置し、この中蓋12を係合具21により筐体20に係合できるため、筐体20の外方に突出する箇所がない。また、筐体20の外方からプラグ9を保持する別段の工程を経ること無く、プラグ9の設置後すぐに筐体20に保持できるばかりか、プラグ9を保持した中蓋12を筐体20に残して係合具21を取り外すことで、プラグ9設置後の筐体20を小型化できる。また、本発明の係合具は、前記制流体保持方法の際に用いられる係合具21であって、係合具21の鍔部21aが中蓋12に取外し可能に設けられ、軸部材8の軸方向に延設されており、軸部材8によってプラグ9及び中蓋12とともに筐体20に向けて導入され、軸部材8によりプラグ9とともに筐体20内に設置された中蓋12を筐体20に係合するようになっている。これによれば、軸部材8に接続されたプラグ9とともに、このプラグ9を保持する中蓋12を軸部材8によって筐体20内に設置し、この中蓋12を係合具21により筐体20に係合できるため、筐体20の外方に突出する箇所がない。また、筐体20の外方からプラグ9を保持する別段の工程を経ること無く、プラグ9の設置後すぐに筐体20に保持できるばかりか、プラグ9を保持した中蓋12を筐体20に残して係合具21を取り外すことで、取り外した係合具21を別の制流体保持方法の際に再使用することができる。次に、実施例2に係る流体管内の圧力が高い等、制流体を強固に保持する必要がある場合の制流体保持方法及びその際に用いられる係合具につき、図8を参照して説明する。尚、前記実施例と同一構成で重複する構成の説明を省略する。前記実施例と同様の工程により、筐体20内における流体管1の切断箇所にプラグ9が設置され、このプラグ9が中蓋12及び押蓋36によって流体管1の切断箇所に保持されている。このような状態において、凹溝26に対して、割部材40c、40cの突片29、29を嵌合し、割部材40c、40cの各接続部40dを位置合わせした後、ボルトナット30を挿通して緊締することで環状の係止部40bを再度形成する。この係止部40bには、開口部20aに外嵌される上蓋13’が密封状に取り付けられる。より具体的に説明すると、この上蓋13’は、係止部40bにおける各連結孔45とそれぞれ対応して軸方向に連通する連結ネジ孔44’が穿設されており、この連結ネジ孔44’は、上蓋13’における外周縁に設けられている。当該外周縁は、係止部40bに向けて延出しており、これにより、上蓋13’は、断面視略コ字形状となっている。更に、上蓋13’の下面には、開口部20aの上端と当接する部位に環状のシール部材38が埋設されているとともに、略中央部に押蓋36に向けて押圧する2条の押圧片37が形成されている。このように構成された上蓋13’と係止部40bとは、各連結ネジ孔44’と各連結孔45とにそれぞれ連結ボルト46が挿通されて緊締される。これによって、上蓋13’及び係止部40bは、被設置部27を狭圧して強固に設置され、且つシール部材38は、開口部20aの上端と当接し、筐体20内が密封状にシールされる。更に、押圧片37は、押蓋36に対して当接して設置されており、各連結ボルト46が緊締されることで押蓋36を押圧した状態となる。これによって、プラグ9による上方への反力及び流体管1の流体圧に対して強固にプラグ9を保持することができる。以上、本発明の実施例を図面により説明してきたが、具体的な構成はこれら実施例に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更や追加があっても本発明に含まれる。例えば、前記実施例では、制流体としてプラグ9を適用しているが、例えば、バタフライ弁、切換弁、ゲート弁、緊急遮断弁などの各種バルブであってもよく、多岐に亘る態様に応用することができる。例えば、前記実施例では、中蓋12に押蓋36を嵌合しているが、これに限らず、例えば中蓋の基盤が流体管の内径と略同一形状を成し、当該基盤から嵌合部が突設されてもよい。"