"少なくとも、結着樹脂、着色剤、離型剤、及び可塑剤を用いて、水系媒体中で造粒されてなるトナーであって、結着樹脂が結晶性ポリエステル樹脂を含有し、可塑剤が下記構造式で表されるものであることを特徴とするトナー。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基前記結着樹脂は結晶性ポリエステル樹脂を50質量以上含むことを特徴とする請求項1に記載のトナー。前記トナーのDSC測定の昇温第二回目における吸熱ピークのピークトップ位置の温度Taが50°C~60°Cの範囲であることを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー。前記トナーが、第一の結晶性ポリエステル樹脂と、該第一の結晶性ポリエステル樹脂よりも重量平均分子量Mwが大きい第二の結晶性ポリエステル樹脂と、を含むことを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載のトナー。前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、末端にイソシアネート基を有する変性結晶性ポリエステル樹脂を伸長させてなるものであることを特徴とする請求項4に記載のトナー。前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、前記第一の結晶性ポリエステル樹脂を活性水素基と反応可能な官能基を有する結晶性樹脂に変性させた変性結晶性ポリエステル樹脂をさらに伸長させてなるものであることを特徴とする請求項4に記載のトナー。前記可塑剤の融点が35°C以下であることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載のトナー。請求項1~7のいずれかに記載のトナーとキャリアを含むことを特徴とする現像剤。静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像を現像剤を用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記現像剤が、請求項8に記載の現像剤であることを特徴とする画像形成装置。少なくとも、結晶性ポリエステル樹脂、着色剤、離型剤、及び下記構造式で表される可塑剤を用いて、水系媒体中で造粒されてなる請求項1~7のいずれかに記載のトナーの製造方法であって、前記結晶性ポリエステル樹脂を溶剤に溶解させる溶解工程を含み、該溶解工程において前記可塑剤を導入し、更に50°C~65°Cの温度条件で脱溶剤を行う工程を含むことを特徴とするトナーの製造方法。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基本発明は、低温定着性に優れ、耐熱保存性にも優れるトナーを提供することを目的とする。具体的には、主たる結着樹脂を可塑化させることができる成分を、主たる結着樹脂と共存させたトナーにおいて、耐熱保存性を向上させたトナーを提供することを目的とする。本発明が解決しようとする課題は以下の手段により解決された。即ち、本発明は以下の通りである。1少なくとも、結着樹脂、着色剤、離型剤、及び可塑剤を用いて、水系媒体中で造粒されてなるトナーであって、結着樹脂が結晶性ポリエステル樹脂を含有し、可塑剤が下記構造式で表されるものであることを特徴とするトナー。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基2前記結着樹脂は結晶性ポリエステル樹脂を50質量以上含むことを特徴とする前記1に記載のトナー。3前記トナーのDSC測定の昇温第二回目における吸熱ピークのピークトップ位置の温度Taが50°C~60°Cの範囲であることを特徴とする前記1又は2に記載のトナー。4前記トナーが、第一の結晶性ポリエステル樹脂と、該第一の結晶性ポリエステル樹脂よりも重量平均分子量Mwが大きい第二の結晶性ポリエステル樹脂と、を含むことを特徴とする前記1~3のいずれかに記載のトナー。5前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、末端にイソシアネート基を有する変性結晶性ポリエステル樹脂を伸長させてなるものであることを特徴とする前記4に記載のトナー。6前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、前記第一の結晶性ポリエステル樹脂を活性水素基と反応可能な官能基を有する結晶性樹脂に変性させた変性結晶性ポリエステル樹脂をさらに伸長させてなるものであることを特徴とする前記4に記載のトナー。7前記可塑剤の融点が35°C以下であることを特徴とする前記1~6のいずれかに記載のトナー。8前記1~7のいずれかに記載のトナーとキャリアを含むことを特徴とする現像剤。9静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像を現像剤を用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記現像剤が、前記8に記載の現像剤であることを特徴とする画像形成装置。10少なくとも、結晶性ポリエステル樹脂、着色剤、離型剤、及び下記構造式で表される可塑剤を用いて、水系媒体中で造粒されてなる前記1~7のいずれかに記載のトナーの製造方法であって、前記結晶性ポリエステル樹脂を溶剤に溶解させる溶解工程を含み、該溶解工程において前記可塑剤を導入し、更に50°C~65°Cの温度条件で脱溶剤を行う工程を含むことを特徴とするトナーの製造方法。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基本発明によれば、低温定着性に優れ、耐熱保存性にも優れるトナーを提供することができる。具体的には、主たる結着樹脂を可塑化させることができる成分を、主たる結着樹脂と共存させたトナーにおいて、耐熱保存性を向上させたトナーを提供することができる。本発明のトナーは、少なくとも、結着樹脂、着色剤、離型剤、及び可塑剤を用いて、水系媒体中で造粒されてなるトナーであって、結着樹脂として結晶性ポリエステル樹脂を含有し、可塑剤として下記構造を有する可塑剤を用いる。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基上記可塑剤としては常温で液体であるものが好ましく、融点が35°C以下であることがより好ましい。融点が35°C以下の場合には可塑効果がより鮮明になるため定着下限の低下の仕方もより鮮明になる。上記特定の可塑剤を用いることにより、可塑剤が結晶性ポリエステル樹脂の結晶構造の中に取り込まれていると考えられる。液体であっても結晶性ポリエステル樹脂と混ぜた後、常温では結晶性樹脂から染み出しが確認されないことからも結晶性樹脂の結晶構造内部に取り込まれており、結晶構造の一部分をなしていると考えられる。さらに、結晶構造に取り込まれることによって、液体であってもトナーにとって可塑剤として使用することができる。尚、本発明においては、DSC測定で昇温第二回目における融解の吸熱ピーク吸熱量Q2が明瞭なピークとして確認される樹脂を結晶性樹脂と判断した。前記結晶性ポリエステル樹脂の前記結着樹脂に対する含有量としては、50質量以上であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、結晶性ポリエステル樹脂による優れた低温定着性と耐熱保存性の両立性を最大限に発現させる観点から、65質量以上が好ましく、80質量以上がより好ましく、95質量以上が特に好ましい。前記含有量が、50質量未満の場合、結着樹脂の熱急峻性がトナーの粘弾特性上で発現できず、低温定着性と耐熱保存性の両立は難しい。結晶性ポリエステル樹脂の結着樹脂に対する含有量は初めの仕込み量から算出することができる。本発明におけるトナーは、第一の結晶性ポリエステル樹脂と、第一の結晶性ポリエステル樹脂よりも重量平均分子量Mwが大きい第二の結晶性ポリエステル樹脂を少なくとも含む構成であることが好ましく、第一の結晶性ポリエステル樹脂に低温定着性を付与し、第二の結晶性ポリエステル樹脂に耐ホットオフセット性を付与させることで、相反する特性を機能分離できるため、より定着可能な温度範囲が広いトナーが得られる。また、前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、後述のイソシアネート基を有する変性された結晶性ポリエステル樹脂を伸長させてなる樹脂であることが良く、トナーの結着樹脂中により分子量の高い結晶性樹脂を形成させることができる点で好ましい。その際、前記第二の結晶性ポリエステル樹脂は、前記第一の結晶性ポリエステル樹脂を、活性水素基と反応可能な官能基を有する結晶性樹脂に変性させた変性結晶性ポリエステル樹脂を伸長させてなる樹脂であることが好ましく、トナーの結着樹脂中に第二の結晶性ポリエステル樹脂が均一に微分散し、より低温定着性や耐ホットオフセット性に優れたトナーが得られる。前記第一の結晶性ポリエステル樹脂の重量平均分子量は、定着性の観点から2,000~100,000が好ましく、さらに好ましくは5,000~60,000、特に好ましくは8,000~30,000である。2,000より小さい場合は耐ホットオフセット性が悪化する傾向にあり、100,000より大きい場合は低温定着性が悪化する傾向にある。前記第二の結晶性ポリエステル樹脂の重量平均分子量は、前記第一の結晶性ポリエステル樹脂の重量平均分子量よりも大きいことが好ましく、耐ホットオフセット性の観点かた10,000~2,000,000が好ましく、さらに好ましくは30,000~1000,000、特に好ましくは50,000~500,000である。10,000より小さい場合は耐ホットオフセット性が悪化する傾向にあり、2,000,000より大きい場合は低温定着性が悪化する傾向にある。前記第一の結晶性ポリエステル樹脂と前記第二の結晶性ポリエステル樹脂のMwの差は、5,000以上が好ましく、10,000以上がより好ましい。5,000より小さい場合は、トナーの定着幅が狭くなる傾向にあるため、好ましくない。前記第一の結晶性ポリエステル樹脂Aと前記第二の結晶性ポリエステル樹脂Bとの含有比率は、A:B=95:5~70:30の範囲であることが好ましい。この範囲よりもAの比率が多い場合には、トナーの耐ホットオフセット性が悪化する傾向にあり、この範囲よりもBの比率が多い場合には、トナーの低温定着性が悪化する傾向にあるため、好ましくない。<<<変性結晶性樹脂結着樹脂前駆体>>>変性結晶性樹脂としては、活性水素基と反応可能な官能基を有する結晶性樹脂であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記活性水素基と反応可能な官能基を有する結晶性ポリエステル樹脂、結晶性ポリウレタン樹脂、結晶性ポリウレア樹脂、結晶性ポリアミド樹脂、結晶性ポリエーテル樹脂、結晶性ビニル樹脂などが挙げられる。前記変性結晶性樹脂は、トナーの製造過程において、活性水素基を有する樹脂や、活性水素基を有する架橋剤や伸長剤等の活性水素基を有する化合物と反応させることで、樹脂を高分子量化させ、結着樹脂を形成することができる。したがって、これらの変性結晶性樹脂は、トナーの製造において、結着樹脂前駆体として使用することができる。なお、前記結着樹脂前駆体とは、上述の結着樹脂を構成するモノマーやオリゴマー、及び前記活性水素基と反応可能な官能基を有する変性された樹脂、オリゴマー類を含む伸長又は架橋反応が可能な化合物を指し、これらの条件を満たしていれば、これらは結晶性樹脂であっても非結晶性樹脂であってもよい。これらの中でも、前記結着樹脂前駆体としては、少なくとも末端にイソシアネート基を有する前記変性結晶性樹脂であることが好ましく、水系媒体中に分散乃至乳化してトナー粒子を造粒する際に、活性水素基との反応によって、伸長乃至架橋反応して結着樹脂を形成することが好ましい。このような前記結着樹脂前駆体から形成される結着樹脂としては、前記活性水素基と反応可能な官能基を有する変性された樹脂と、前記活性水素基を有する化合物とを伸長乃至架橋反応してなる結晶性樹脂が好ましく、これらの中でも、末端にイソシアネート基を有するポリエステル樹脂と、前記ポリオールとを伸長乃至架橋反応してなるウレタン変性ポリエステル樹脂;末端にイソシアネート基を有するポリエステル樹脂と、アミン類とを伸長乃至架橋反応してなるウレア変性ポリエステル樹脂などが好ましい。前記活性水素基と反応可能な官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、イソシアネート基、エポキシ基、カルボン酸、酸クロリド基などの官能基が挙げられる。これらの中でも、反応性や安定性の観点から、イソシアネート基などが好ましい。前記末端にイソシアネート基を有するポリエステル樹脂としては、後述のポリオールとポリカルボン酸の重縮合物でかつ活性水素基を有するポリエステルをさらにポリイソシアネートと反応させたものなどが挙げられる。上記ポリエステルの有する活性水素基としては、水酸基アルコール性水酸基およびフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基などが挙げられ、これらのうち好ましいものはアルコール性水酸基である。ポリイソシアネートとしては、脂肪族ポリイソシアネートテトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、2,6-ジイソシアナトメチルカプロエートなど;脂環式ポリイソシアネートイソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネートなど;芳香族ジイソシアネートトリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネートなど;芳香脂肪族ジイソシアネートα,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネートなど;イソシアヌレート類;前記ポリイソシアネートをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタムなどでブロックしたもの;およびこれら2種以上の併用が挙げられる。イソシアネート基と水酸基の比ポリイソシアネートの比率は、イソシアネート基[NCO]と、水酸基を有するポリエステルの水酸基[OH]の当量比[NCO]/[OH]として、通常5/1~1/1、好ましくは4/1~1.2/1、さらに好ましくは2.5/1~1.5/1である。[NCO]/[OH]が5を超えると低温定着性が悪化する。[NCO]のモル比が1未満では、変性ポリエステル中のウレア含量が低くなり、耐オフセット性が悪化する。末端にイソシアネート基を有するポリエステル樹脂中のポリイソシアネート構成成分の含有量は、通常0.5~40質量、好ましくは1~30質量、さらに好ましくは2~20質量である。0.5質量未満では、耐オフセット性が悪化する。また、40質量を超えると低温定着性が悪化する。変性結晶性樹脂中のイソシアネート基の数イソシアネート基を有する変性結晶性ポリエステル樹脂中の1分子当たりに含有するイソシアネート基は、通常1個以上、好ましくは、平均1.5~3個、さらに好ましくは、平均1.8~2.5個である。1分子当たり1個未満では、鎖伸長及び/又は架橋後の変性ポリエステルの分子量が低くなり、耐オフセット性が悪化する。前記活性水素基を有する化合物としては、前記活性水素基を有していれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、前記活性水素基と反応可能な官能基がイソシアネート基である場合には、水酸基アルコール性水酸基及びフェノール性水酸基、アミノ基、カルボキシル基、メルカプト基などを前記活性水素基として有する化合物が挙げられる。これらの中でも、反応速度の観点から、アミノ基を有する化合物即ち、アミン類が特に好ましい。前記アミン類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、4,4’ジアミノジフェニルメタン、4,4’-ジアミノ-3,3’ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミンシクロヘキサン、イソホロンジアミン、エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、エタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリン、アミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタン、アミノプロピオン酸、アミノカプロン酸などが挙げられる。また、これらのアミン類のアミノ基をケトン類アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等でブロックした、ケチミン化合物、オキサゾリゾン化合物などが挙げられる。前記結晶性ポリエステル樹脂は、結晶性部と非結晶性部をもつブロック樹脂であってもよく、前記結晶性部としては、前記結晶性ポリエステル樹脂を用いることができる。前記非結晶性部の形成に用いられる樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ビニル樹脂ポリスチレン、スチレンアクリル系ポリマー等、エポキシ樹脂などが挙げられる。ただし、前記結晶性部としては、ポリエステル樹脂であるので、相溶性の観点から、前記非結晶性部の形成に用いられる樹脂もポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、及びそれらの複合樹脂であることが好ましく、ポリウレタン樹脂及びポリエステル樹脂がより好ましい。これらの非結晶性部の組成としては、非結晶性樹脂となるものであれば、特に制限はなく、目的に応じていかなる組合せでも適宜選択することができ、使用するモノマーとしては、後述のポリオール、ポリカルボン酸、ポリイソシアネート、ポリアミン、AOなどが挙げられる。本発明におけるトナーの上記結晶性ポリエステル樹脂以外の結着樹脂としては、結晶性ポリエステル樹脂以外の結晶性樹脂、及び非結晶性樹脂が挙げられる。<<非結晶性樹脂>>前記非結晶性樹脂としては、非結晶性であれば特に制限はなく、公知の樹脂の中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、ポリp-スチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン又はその置換体の単重合体、スチレン-p-クロルスチレン共重合体、スチレン-プロピレン共重合体、スチレン-ビニルトルエン共重合体、スチレン-アクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸共重合隊、スチレン-メタアクリル酸メチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸エチル共重合体、スチレン-メタアクリル酸ブチル共重合体、スチレン-α-クロルメタアクリル酸メチル共重合体、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン-ビニルメチルケトン共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-イソプロピル共重合体、スチレン-マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体、ポリチメルメタクリレート樹脂、ポリブチルメタクリレート樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアクリル酸樹脂、ロジン樹脂、変性ロジン樹脂、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族又は芳香族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂など、及び活性水素基と反応可能な官能基を有するように変性されたこれらの樹脂類が挙げられる。これらは1種単独で使用してもよいし、2種以上を併用してもよい。まず、これら結晶性ポリエステル樹脂に用いられるジオール成分、ジカルボン酸成分についてそれぞれ示す。[ジオール成分]ジオール成分としては、脂肪族ジオールが好ましく、鎖炭素数が2~36の範囲であることが好ましく、可塑剤を考慮すると鎖炭素数が3~15の範囲がより好ましい。また直鎖型脂肪族ジオールがより好ましい。脂肪族ジオールが分岐型では、ポリエステル樹脂の結晶性が低下し、融点が降下するため、耐ブロッキング性、及び、低温定着性が悪化してしまう場合がある。また、炭素数が36を超えると、実用上の材料の入手が困難な場合がある。ジオール成分は、直鎖型脂肪族ジオールの含有量が使用ジオール成分の80モル以上であることが好ましく、より好ましくは90モル以上である。80モル以上では、ポリエステル樹脂の結晶性が低下し、融点が上昇するため、耐ブロッキング性、及び低温定着性がより良好となる。直鎖型脂肪族ジオールとしては、具体的には、例えば、エチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,7-ヘプタンジオール、1,8-オクタンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオール、1,11-ウンデカンジオール、1,12-ドデカンジオール、1,13-トリデカンジオール、1,14-テトラデカンジオール、1,18-オクタデカンジオール、1,20-エイコサンジオールなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらのうち、入手容易性を考慮するとエチレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオールが好ましい。その他必要に応じて使用されるジオールとしては、炭素数2~36の上記以外の脂肪族ジオール1,2-プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、オクタンジオール、デカンジオール、ドデカンジオール、テトラデカンジオール、ネオペンチルグリコール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオールなど;炭素数4~36のアルキレンエーテルグリコールジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリテトラメチレンエーテルグリコールなど;炭素数4~36の脂環式ジオール1,4-シクロヘキサンジメタノール、水素添加ビスフェノールAなど;上記脂環式ジオールのアルキレンオキサイド以下AOと略記するエチレンオキサイド以下EOと略記する、プロピレンオキサイド以下POと略記する、ブチレンオキサイド以下BOと略記するなど付加物付加モル数1~30;ビスフェノール類ビスフェノールA、ビスフェノールF、ビスフェノールSなどのAOEO、PO、BOなど付加物付加モル数2~30;ポリラクトンジオール;およびポリブタジエンジオールなどが挙げられる。さらにその他必要に応じて使用されるジオールとしては、他の官能基を有するジオールを用いてもよい。官能基を有するジオールとしては、カルボキシル基を有するジオール、スルホン酸基もしくはスルファミン酸基を有するジオール、およびこれらの塩等が挙げられる。カルボキシル基を有するジオールとしては、ジアルキロールアルカン酸[C6~24のもの、例えば2,2-ジメチロールプロピオン酸DMPA、2,2-ジメチロールブタン酸、2,2-ジメチロールヘプタン酸、2,2-ジメチロールオクタン酸など]が挙げられる。スルホン酸基もしくはスルファミン酸基を有するジオールとしては、スルファミン酸ジオール[N,N-ビス2-ヒドロキシアルキルスルファミン酸アルキル基のC1~6またはそのAO付加物AOとしてはEOまたはPOなど、AOの付加モル数1~6:例えばN,N-ビス2-ヒドロキシエチルスルファミン酸およびN,N-ビス2-ヒドロキシエチルスルファミン酸PO2モル付加物など];ビス2-ヒドロキシエチルホスフェートなどが挙げられる。これらの中和塩基を有するジオールの中和塩基としては、例えば前記炭素数3~30の3級アミントリエチルアミンなどおよび/またはアルカリ金属ナトリウム塩などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、炭素数2~12のアルキレングリコール、カルボキシル基を有するジオール、ビスフェノール類のAO付加物、およびこれらの併用である。必要により用いられる3~8価またはそれ以上のポリオールとしては、炭素数3~36の3~8価またはそれ以上の多価脂肪族アルコールアルカンポリオールおよびその分子内もしくは分子間脱水物、例えばグリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ソルビタン、およびポリグリセリン;糖類およびその誘導体、例えばショ糖、およびメチルグルコシド;トリスフェノール類トリスフェノールPAなどのAO付加物付加モル数2~30;ノボラック樹脂フェノールノボラック、クレゾールノボラックなどのAO付加物付加モル数2~30;アクリルポリオール[ヒドロキシエチルメタアクリレートと他のビニル系モノマーの共重合物など];などが挙げられる。これらのうち好ましいものは、3~8価またはそれ以上の多価脂肪族アルコールおよびノボラック樹脂のAO付加物であり、さらに好ましいものはノボラック樹脂のAO付加物である。[ジカルボン酸成分]ジカルボン酸成分としては、種々のジカルボン酸が挙げられるが、脂肪族ジカルボン酸及び芳香族ジカルボン酸が好ましく、脂肪族ジカルボン酸は直鎖型のカルボン酸がより好ましい。ジカルボン酸としては、炭素数4~36のアルカンジカルボン酸コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸、ドデカンジカルボン酸、オクタデカンジカルボン酸、デシルコハク酸など;炭素数6~40の脂環式ジカルボン酸ダイマー酸2量化リノール酸など、炭素数4~36のアルケンジカルボン酸ドデセニルコハク酸、ペンタデセニルコハク酸、オクタデセニルコハク酸などのアルケニルコハク酸、マレイン酸、フマール酸、シトラコン酸など;炭素数8~36の芳香族ジカルボン酸フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、t-ブチルイソフタル酸、2,6-ナフタレンジカルボン酸、4,4’-ビフェニルジカルボン酸などなどが挙げられる。また、必要により用いられる3~6価またはそれ以上のポリカルボン酸としては、炭素数9~20の芳香族ポリカルボン酸トリメリット酸、ピロメリット酸などなどが挙げられる。なお、ジカルボン酸または3~6価またはそれ以上のポリカルボン酸としては、上述のものの酸無水物または炭素数1~4の低級アルキルエステルメチルエステル、エチルエステル、イソプロピルエステルなどを用いてもよい。これらジカルボン酸の中では、脂肪族ジカルボン酸特に直鎖型のカルボン酸を単独で用いるのが特に好ましいが、脂肪族ジカルボン酸と共に芳香族ジカルボン酸テレフタル酸、イソフタル酸、t-ブチルイソフタル酸、および、これらの低級アルキルエステル類が好ましい。を共重合したものも同様に好ましい。芳香族ジカルボン酸の共重合量としては20モル以下が好ましい。ジカルボン酸成分としては、主には上記のカルボン酸が挙げられるが、この限りではない。これらのうち、結晶性や入手容易性を考慮すると、アジピン酸、セバシン酸、ドデカンジカルボン酸、テレフタル酸、およびイソフタル酸が好ましい。結晶性ポリエステル樹脂のうち、ラクトン開環重合物は、例えば、β-プロピオラクトン、γ-ブチロラクトン、δ-バレロラクトン、ε-カプロラクトンなどの炭素数3~12のモノラクトン環中のエステル基数1個等のラクトン類を金属酸化物、有機金属化合物などの触媒を用いて、開環重合させることにより得ることができる。これらのうち、好ましいラクトンは、結晶性の観点からε-カプロラクトンである。開始剤として、グリコールを用いると、末端にヒドロキシル基を有するラクトン開環重合物が得られる。例えば、上記ラクトン類とエチレングリコール、ジエチレングリコール等の前記ジオール成分を触媒の存在下で反応させることにより得ることができる。触媒としては、有機スズ化合物、有機チタン化合物、有機ハロゲン化スズ化合物等が一般的であり、0.1~5000ppm程度の割合で添加して、100~230°Cで、好ましくは不活性雰囲気下に重合させることによって、ラクトン開環重合物を得ることができる。ラクトン開環重合物は、その末端を例えばカルボキシル基になるように変性したものであってもよい。ラクトン開環重合物は、結晶性の高い熱可塑性脂肪族ポリエステル樹脂である。ラクトン開環重合物は、市販品を用いてもよく、例えば、ダイセル株式会社製のPLACCELシリーズのH1P、H4、H5、H7などいずれも、融点=約60°C、Tg=約-60°Cの高結晶性ポリカプロラクトンが挙げられる。結晶性ポリエステル樹脂のうち、ポリヒドロキシカルボン酸は、グリコール酸、乳酸L体、D体、ラセミ体等のヒドロキシカルボン酸を直接脱水縮合することで得られるが、グリコリド、ラクチドL体、D体、ラセミ体などのヒドロキシカルボン酸の2分子間もしくは3分子間脱水縮合物に相当する炭素数4~12の環状エステル環中のエステル基数2~3個を金属酸化物、有機金属化合物などの触媒を用いて、開環重合する方が分子量の調整の観点から好ましい。これらのうち、好ましい環状エステルは、結晶性の観点からL-ラクチド、およびD-ラクチドである。開始剤として、グリコールを用いると、末端にヒドロキシル基を有するポリヒドロキシカルボン酸骨格が得られる。例えば、上記環状エステルとエチレングリコール、ジエチレングリコール等の前記ジオール成分を触媒の存在下で反応させることにより得ることができる。触媒としては、有機スズ化合物、有機チタン化合物、有機ハロゲン化スズ化合物等が一般的であり、0.1~5000ppm程度の割合で添加して、100~230°Cで、好ましくは不活性雰囲気下に重合させることによって、ポリヒドロキシカルボン酸を得ることができる。ポリヒドロキシカルボン酸は、その末端を例えばカルボキシル基になるように変性したものであってもよい。結晶性ポリエステル樹脂は、本発明のトナーの結着樹脂として単独で用いられても構わないが、非結晶性樹脂と共に用いられてもよい。非結晶性樹脂としては、例えば、数平均分子量以下、Mnと記載が1000~100万のポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ビニル樹脂、およびそれらの併用が挙げられる。好ましいものは、ポリエステル樹脂、およびビニル樹脂であり、さらに好ましくはポリエステル樹脂である。ただし低温定着性、および光沢性の観点から、樹脂中の結晶性ポリエステル樹脂の割合は、50質量以上が好ましく、より好ましくは65質量以上、さらに好ましくは80質量以上、95質量~100質量が特に好ましい。前記トナーのDSC測定の昇温第二回目における融解の吸熱ピーク吸熱量Q2のピークトップ位置の温度Taが50°C~60°Cの範囲であることが好ましい。トナーの保存性を担保するには昇温第二回目における融解の吸熱ピーク吸熱量Q2のピークトップ位置の温度が50°C以上であることが望ましい。また、60°Cを越える場合には保存性としては良好だが定着下限が悪化するため、50°C~60°Cの範囲が好ましい。≪トナー及び結晶性樹脂の融解ピーク温度測定≫トナー及び結晶性ポリエステル樹脂の融解ピークの温度測定としては、例えば、DSCシステム示差走査熱量計DSC-60、島津製作所製を用いて、以下の方法により測定することができる。昇温一回目におけるトナー又は結晶性樹脂の融解ピーク温度については、まず、樹脂又はトナー試料約5.0mgをアルミニウム製の試料容器に入れ、該試料容器をホルダーユニットに載せ、電気炉中にセットする。次いで、窒素雰囲気下、20°Cから昇温速度10°C/minにて150°Cまで加熱し、示差走査熱量計DSC-60、島津製作所製によりDSC曲線を計測する。得られたDSC曲線から、DSC-60システム中の解析プログラムを用いて、結晶性樹脂の融解ピークトップを選択し、Taを求めることができる。昇温二回目におけるトナー又は結晶性樹脂の融解ピーク温度については、前記一回目の昇温の後、150°Cから降温速度10°C/minにて0°Cまで冷却し、更に窒素雰囲気下、昇温速度10°C/minにて150°Cまで加熱し、示差走査熱量計DSC-60、島津製作所製によりDSC曲線を計測する。得られたDSC曲線から、DSC-60システム中の解析プログラムを用いて、結晶性樹脂の融解ピークトップを選択し、ピークトップ位置の温度を求めることができる。前記結晶性樹脂の融解ピークが他の材料樹脂、ワックス等の融解ピークと重なる場合は、他の材料単体、結晶性樹脂単体について同様のDSC測定を行い、結晶性樹脂由来の融解ピークを同定し、他の材料由来の融解ピークを差し引くことで、同様にQ1、Q2を算出することができる。≪分子量測定≫本発明において、樹脂の分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフイーGPCを用いて以下の条件で測定される。装置一例:東ソー株製HLC-8120カラム一例:TSKGELGMH62本東ソー株製測定温度:40°C試料溶液:0.25質量のTHF溶液溶液注入量:100μL検出装置:屈折率検出器基準物質:東ソー製標準ポリスチレンTSKstandardPOLYSTYRENE12点分子量500105028005970910018100379009640019000035500010900002890000≪可塑剤≫可塑剤を選定する場合、結晶性ポリエステル樹脂のモノマー成分の構造に対して適切な可塑剤を選定することで可塑剤の効果をより発揮させることができる。例えば、脂肪族の結晶性樹脂を用いた場合には脂肪族の可塑剤を使用することが好ましい。一方で、芳香族の結晶性ポリエステル樹脂を用いた場合には、芳香族の可塑剤を使用することが好ましい。特に同じ脂肪族系であっても、直鎖状樹脂の場合には直鎖状の可塑剤を選択することが好ましい。さらには、結晶性ポリエステル樹脂のモノマー成分の炭素数と同じ炭素数を有する可塑剤を選択することは構造の類似性から、今回の発明においてより可塑剤の効果を発揮する要因となる。本発明においては、下記式で表される可塑剤を用いる。R1-OCO-n-COO-R2n=3~15の整数R1、R2は炭素数1~5の脂肪族基nが2個以下の場合理由は定かではないが結晶性内部にうまくとりこまれずに結晶性ポリエステル樹脂から染み出してしまうため、可塑剤として不適である。おそらく、主鎖の長さが結晶性ポリエステル樹脂よりも短くなっているため、結晶性内部に入り込めないと考える。一方で、nが16個以上では結着樹脂の融点と同等、もしくは融点が高くなる傾向が見られ、可塑剤の効果が低下してしまう。nのより好ましい範囲は3~8である。またR1、R2の炭素数は1~5では分岐してもそれほど立体障害になることはなく、結晶性ポリエステル樹脂の結晶内部に容易に侵入できる。しかし、6以上では融点が向上してしまい、可塑剤の効果が減少すること、さらに、結晶性ポリエステル樹脂の結晶構造内に取り込まれにくくなるためである。より好ましい構造は分岐型ではなく直鎖状の分子構造を有する可塑剤である。nの値は、結晶性ポリエステル樹脂のモノマー成分によって適宜選択することが好ましい。多少n数が異なっていたとしても可塑剤の効果は得られるが、あまりに異なると結晶性ポリエステル樹脂の結晶構造に入り込めず、可塑剤が表面に染み出して可塑剤として不適である。具体的にはグルタル酸ジメチル、グルタル酸ジエチル、グルタル酸ジプロピル、グルタル酸ジブチル、グルタル酸ジペンチル、アジピン酸ジメチル、アジピン酸ジエチル、アジピン酸ジプロピル、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジペンチル、ピメリン酸ジメチル、ピメリン酸ジエチル、ピメリン酸ジプロピル、ピメリン酸ジブチル、ピメリン酸ジペンチル、スベリン酸ジメチル、スベリン酸ジエチル、スベリン酸ジプロピル、スベリン酸ジブチル、スベリン酸ジペンチル、アゼライン酸ジメチル、アゼライン酸ジエチル、アゼライン酸ジプロピル、アゼライン酸ジブチル、アゼライン酸ジペンチル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジプロピル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジペンチルが挙げられる。前記可塑剤としては、液体であることにより可塑剤の効果が発揮されやすくなるため、より好ましい状態としては常温で液体であり、融点が35°C以下である。本発明のトナーは、水系媒体を用い、水系媒体中で結晶性ポリエステル樹脂を粒子化して作製される。水系媒体中での造粒方法としては、通常用いられる方法でよく、懸濁重合法、乳化凝集法、溶解懸濁法等いずれの方法を用いてもよい。これらの中で、溶解懸濁法で得られるトナーであることが、結晶性樹脂による造粒性粒度分布制御の容易さ、粒子形状の制御などの観点から好ましく、さらに好ましくは以下の[粒子化方法1]である。[粒子化方法1]樹脂dおよび/または無機化合物eを含有する粒子Dの水性分散液Wと、結晶性ポリエステル樹脂A、着色剤、離型剤、可塑剤もしくはそれらの有機溶剤溶液Oとを混合し、W中にOを分散させ、水性分散液W中でAを含有する樹脂粒子C0を形成させて、C0の表面にDが付着したトナー母体粒子Cの水性分散体Yを得て、その後Yから水性媒体を除去する方法。上記の造粒方法で使用される粒子Dは水系媒体中で微粒子を形成することができ、また結晶性樹脂Aに吸着するものであれば素材は何でも構わない。可塑剤は、乳化分散の際に必要に応じて水性媒体中に加えても、被乳化分散体中[結晶性樹脂Aを含む油相O中]に加えても良いが、結晶性ポリエステル樹脂Aを溶剤に溶解させる溶解工程において導入することが好ましい。また、水性媒体を除去する前に、50°C~65°Cの温度条件で脱溶剤を行う工程を含むことが好ましい。脱溶剤を行う温度を50°C~65°Cとすることにより、結晶性ポリエステル樹脂を脱溶剤中に水性媒体中で溶融させ、形状をよくすることができ、溶媒を飛ばしやすくすることができる。また、脱溶剤中にポリエステル樹脂を結晶化させないためにも50~65°Cで脱溶剤を行うことが好ましい。尚、本発明においては、前記結晶性ポリエステル樹脂Aとして、前記変性結晶性ポリエステル樹脂も含まれる。伸長反応第二の結晶性ポリエステル樹脂を導入する目的で、末端にイソシアネート基を有する変性ポリエステル樹脂およびこれと反応可能なアミン類を添加する場合は、水系分散液中にトナー組成物の有機溶剤溶液を分散する前に有機溶剤溶液中でアミン類を混合しても良いし、水系分散液中にアミン類を加えても良い。上記反応に要する時間は、変性ポリエステル樹脂の有するイソシアネート基構造と、加えたアミン類との反応性により選択されるが、通常1分~40時間、好ましくは1~24時間である。反応温度は、通常、0~150°C、好ましくは20~98°Cである。樹脂dとしてはビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂等が挙げられる。dとしては、上記樹脂の2種以上を併用しても差し支えない。無機化合物eとしては、シリカ、アルミナ、チタニア、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、リン酸三カルシウム等が挙げられ、2種以上併用してもよい。これらうち好ましいのは、低温定着性の観点から、炭酸カルシウム、ビニル系樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂およびそれらの複合樹脂である。粒子Dに用いる樹脂dの融解熱の最大ピーク温度Tdは、トナー母体粒子Cの粒径均一性、粉体流動性、保存時の耐熱性、耐ストレス性の観点から、好ましくは0°C~300°C、さらに好ましくは20°C~250°C、とくに好ましくは40°C~200°Cである。樹脂粒子の水性樹脂分散体を作成する温度よりTdが低いと、合一を防止したり、分裂を防止したりする効果が小さくなり、粒径の均一性を高める効果が小さくなる。なおTdは、DSC測定から求められる値である。粒子Dが水や分散時に用いる溶剤に対してに対して、溶解したり、膨潤したりするのを低減する観点から、樹脂dの分子量、SP値SP値の計算方法はPolymerEngineeringandScience,Feburuary,1974,Vol.14,No.2P.147~154による、結晶性、架橋点間分子量等を適宜調整するのが好ましい。樹脂dの数平均分子量GPCにて測定、以下Mnと略記は、好ましくは200~500万、さらに好ましくは2,000~500,000である。SP値は、好ましくは7~18、さらに好ましくは8~14である。樹脂dの融点DSCにて測定は、好ましくは50°C以上、さらに好ましくは80°C以上である。また、トナー母体粒子Cの、耐熱性、耐水性、耐薬品性、粒径の均一性等を向上させたい場合には、樹脂dに架橋構造を導入させても良い。かかる架橋構造は、共有結合性、配位結合性、イオン結合性、水素結合性等、いずれの架橋形態であってもよい。樹脂dに架橋構造を導入する場合の架橋点間分子量は、好ましくは30以上、さらに好ましくは50以上である。樹脂dを粒子Dの水性分散液にする方法は、特に限定されないが、以下の1~8が挙げられる。1ビニル系樹脂の場合において、モノマーを出発原料として、懸濁重合法、乳化重合法、シード重合法または分散重合法等の重合反応により、直接、粒子Dの水性分散液を製造する方法。2ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加あるいは縮合系樹脂の場合において、前駆体モノマー、オリゴマー等またはその溶剤溶液を適当な分散剤存在下で水性媒体中に分散させ、その後に加熱したり、硬化剤を加えたりして硬化させて粒子Dの水性分散体を製造する方法。3ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加あるいは縮合系樹脂の場合において、前駆体モノマー、オリゴマー等またはその溶剤溶液液体であることが好ましい。加熱により液状化してもよい中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法。4あらかじめ重合反応付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。以下の本項の重合反応についても同様。により作成した樹脂を機械回転式またはジェット式等の微粉砕機を用いて粉砕し、次いで、分級することによって樹脂粒子を得た後、適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。5あらかじめ重合反応により作成した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を霧状に噴霧することにより樹脂粒子を得た後、該樹脂粒子を適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。6あらかじめ重合反応により作成した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液に貧溶剤を添加するか、またはあらかじめ溶剤に加熱溶解した樹脂溶液を冷却することにより樹脂粒子を析出させ、次いで、溶剤を除去して樹脂粒子を得た後、該樹脂粒子を適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。7あらかじめ重合反応により作成した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を、適当な分散剤存在下で水性媒体中に分散させ、これを加熱または減圧等によって溶剤を除去する方法。8あらかじめ重合反応により作成した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法。粒子Dの粒径は、通常、トナー母体粒子Cから粒子Dを除いた結晶性樹脂Aを含有する樹脂粒子C0の粒径よりも小さく、粒径均一性の観点から、粒径比[粒子Dの体積平均粒径]/[樹脂粒子C0の体積平均粒径]の値が0.001~0.3の範囲であるのが好ましい。かかる粒径比が、0.3より大きいとDがC0の表面に効率よく吸着しないため、得られるCの粒度分布が広くなる傾向がある。粒子Dの体積平均粒径は、所望の粒径のトナー母体粒子Cを得るのに適した粒径になるように、上記粒径比の範囲で適宜調整することができる。例えば、体積平均粒径1μmのCを得たい場合には、好ましくは0.0005~0.3μm、特に好ましくは0.001~0.2μmの範囲、10μmのCを得た場合には、好ましくは0.005~3μm、特に好ましくは0.05~2μm、100μmのCを得たい場合には、好ましくは0.05~30μm、特に好ましくは0.1~20μmである。なお、体積平均粒径は、レーザー式粒度分布測定装置LA-920堀場製作所製やマルチサイザーIIIコールター社製で測定できる。前記の本発明のトナー母体粒子の好ましい製造方法である[粒子化方法1]においては、樹脂dおよび/または無機化合物eを含有する粒子Dの水性分散液Wと、結晶性樹脂A溶融し液状化して用いるのが好ましい、着色剤、離型剤、可塑剤とを混合し、W中にAを分散させ、水性分散液W中でAを含有する樹脂粒子C0を形成させて、C0の表面にDが付着したトナー母体粒子Cの水性分散体Yを得る。または、樹脂dおよび/または無機化合物eを含有する粒子Dの水性分散液Wと、結晶性樹脂A、着色剤、離型剤、可塑剤の有機溶剤溶液とを混合し、W中にAの有機溶剤溶液を分散させ、水性分散液W中でAを含有する樹脂粒子C0を形成させて、C0の表面にDが付着したトナー母体粒子Cの水性分散体Yを得る。これらのうち、好ましいのは後者の方法である。また、結晶性樹脂A100部に対する水性分散液Wの使用量は、好ましくは50~2,000部、さらに好ましくは100~1,000部である。50部以上ではAの分散状態が良好であり、2,000部以下であると経済的である。上記および以下において、部は質量部を意味する。結晶性樹脂Aもしくはその有機溶剤溶液を水性分散液W中に分散させる場合には、分散装置を用いることができる。使用する分散装置としては、一般に乳化機、分散機として市販されているものであればとくに限定されず、例えば、ホモジナイザーIKA社製、ポリトロンキネマティカ社製、TKオートホモミキサー特殊機化工業社製等のバッチ式乳化機、エバラマイルダー荏原製作所社製、TKフィルミックス、TKパイプラインホモミキサー特殊機化工業社製、コロイドミル神鋼パンテック社製、スラッシャー、トリゴナル湿式微粉砕機三井三池化工機社製、キャピトロンユーロテック社製、ファインフローミル太平洋機工社製等の連続式乳化機、マイクロフルイダイザーみずほ工業社製、ナノマイザーナノマイザー社製、APVガウリンガウリン社製等の高圧乳化機、膜乳化機冷化工業社製等の膜乳化機、バイブロミキサー冷化工業社製等の振動式乳化機、超音波ホモジナイザーブランソン社製等の超音波乳化機等が挙げられる。このうち粒径の均一化の観点で好ましいものは、APVガウリン、ホモジナイザー、TKオートホモミキサー、エバラマイルダー、TKフィルミックス、TKパイプラインホモミキサーが挙げられる。結晶性樹脂Aもしくはその有機溶剤溶液の粘度は、粒径均一性の観点から好ましくは10~5万mPasB型粘度計で測定、さらに好ましくは100~1万mPasである。分散時の温度としては、好ましくは0~150°C、さらに好ましくは5~98°Cである。分散体の粘度が高い場合は、高温にして粘度を上記好ましい範囲まで低下させて、乳化分散を行うのが好ましい。結晶性樹脂Aの有機溶剤溶液樹脂に用いる有機溶剤は、Aを常温もしくは加熱下で溶解しうる溶剤であればとくに限定されず、具体的には、有機溶剤uと同様のものが例示される。好ましいものはAの種類によって異なるが、Aとのsp値差が3以下であるのが好適である。また、トナー母体粒子Cの粒径均一性の観点からは、Aを溶解させるが、樹脂dを含有する粒子Dを溶解膨潤させにくい溶剤が好ましい。トナー母体粒子Cの水性分散体Yは、アルカリ水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等および/または酸塩酸等で処理してもよい。アルカリおよび/または酸処理することにより、得られるCの帯電特性が向上する場合がある。トナー母体粒子Cは、水性分散体Yから水性媒体を除去することにより得られる。トナー母体粒子Cの水性樹脂分散体から水性媒体を除去する方法としては、1水性樹脂分散体を減圧下または常圧下で乾燥する方法2遠心分離器、スパクラフィルター、フィルタープレスなどにより固液分離し、得られた粉末を乾燥する方法3水性樹脂分散体を凍結させて乾燥させる方法いわゆる凍結乾燥等が例示される。上記1、2において、得られた粉末を乾燥する際、流動層式乾燥機、減圧乾燥機、循風乾燥機など公知の設備を用いて行うことができる。また、必要に応じ、風力分級器などを用いて分級し、所定の粒度分布とすることもできる。トナー母体粒子Cを構成する、結晶性樹脂A含有する樹脂粒子C0および/または粒子D中に、添加剤顔料、充填剤、帯電防止剤、着色剤、離型剤、荷電制御剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、ブロッキング防止剤、耐熱安定剤、難燃剤などを混合しても差し支えない。C0またはD中に添加剤を添加する方法としては、水系媒体中でトナー母体粒子Cを含有する水性樹脂分散体Yを形成させる際に混合してもよいが、あらかじめ結晶性樹脂Aまたは樹脂dと添加剤を混合した後、水系媒体中にその混合物を加えて分散させたほうがより好ましい。また、本発明においては、添加剤は、必ずしも、水系媒体中で樹脂粒子を形成させる時に混合しておく必要はなく、粒子を形成せしめた後、添加してもよい。たとえば、着色剤を含まない粒子を形成させた後、公知の染着の方法で着色剤を添加したり、有機溶剤uおよび/または可塑剤vとともに上記添加剤を含浸させることもできる。本発明のトナー母体粒子中の結晶性ポリエステル樹脂の含有量は、低温定着性および光沢性の観点から、好ましくは50質量以上、さらに好ましくは70質量以上である。粒径均一性から、トナー母体粒子Cの[体積平均粒径/個数平均粒径]の値は、1.0~1.4であるのが好ましく、1.0~1.2であるのがさらに好ましい。Cの体積平均粒径は、用途により異なるが、一般的には0.1~300μmが好ましい。上限は、さらに好ましくは250μm、特に好ましくは200μmであり、下限は、さらに好ましくは0.5μm、特に好ましくは1μmである。なお、体積平均粒径および個数平均粒径は、マルチサイザーIIIコールター社製で同時に測定することができる。着色剤としては、トナー用着色剤として使用されている染料、顔料等のすべてを使用することができる。具体的には、カーボンブラック、鉄黒、スーダンブラックSM、ファーストイエローG、ベンジジンイエロー、ソルベントイエロー21,77,114など、ピグメントイエロー12,14,17,83など、インドファーストオレンジ、イルガシンレッド、パラニトアニリンレッド、トルイジンレッド、ソルベントレッド17,49,128,5,13,22,482など、ディスパースレッド、カーミンFB、ピグメントオレンジR、レーキレッド2G、ローダミンFB、ローダミンBレーキ、メチルバイオレットBレーキ、フタロシアニンブルー、ソルベントブルー25,94,60,153など、ピグメントブルー、ブリリアントグリーン、フタロシアニングリーン、オイルイエローGG、カヤセットYG、オラゾールブラウンBおよびオイルピンクOP等が挙げられ、これらは単独でまたは2種以上を混合して用いることができる。また、必要により磁性粉鉄、コバルト、ニッケル等の強磁性金属の粉末もしくはマグネタイト、ヘマタイト、フェライト等の化合物を着色剤としての機能を兼ねて含有させることができる。着色剤の含有量は、結晶性樹脂Aを含有する樹脂100部に対して、好ましくは0.1~40部、さらに好ましくは0.5~10部である。なお、磁性粉を用いる場合は、好ましくは20~150部、さらに好ましくは40~120部である。離型剤としては、軟化点が50~170°Cのものが好ましく、ポリオレフィンワックス、天然ワックス例えばカルナウバワックス、モンタンワックス、パラフィンワックスおよびライスワックスなど、炭素数30~50の脂肪族アルコール例えばトリアコンタノールなど、炭素数30~50の脂肪酸例えばトリアコンタンカルボン酸などおよびこれらの混合物等が挙げられる。ポリオレフィンワックスとしては、オレフィン例えばエチレン、プロピレン、1-ブテン、イソブチレン、1-ヘキセン、1-ドデセン、1-オクタデセンおよびこれらの混合物等の共重合体[共重合により得られるものおよび熱減成型ポリオレフィンを含む]、オレフィンの共重合体の酸素および/またはオゾンによる酸化物、オレフィンの共重合体のマレイン酸変性物[例えばマレイン酸およびその誘導体無水マレイン酸、マレイン酸モノメチル、マレイン酸モノブチルおよびマレイン酸ジメチル等変性物]、オレフィンと不飽和カルボン酸[メタアクリル酸、イタコン酸および無水マレイン酸等]および/または不飽和カルボン酸アルキルエステル[メタアクリル酸アルキルアルキルの炭素数1~18エステルおよびマレイン酸アルキルアルキルの炭素数1~18エステル等]等との共重合体、およびポリメチレン例えばサゾールワックス等のフィシャートロプシュワックスなど、脂肪酸金属塩ステアリン酸カルシウムなど、脂肪酸エステルベヘニン酸ベヘニルなどが挙げられる。荷電制御剤としては、ニグロシン染料、3級アミンを側鎖として含有するトリフェニルメタン系染料、4級アンモニウム塩、ポリアミン樹脂、イミダゾール誘導体、4級アンモニウム塩基含有ポリマー、含金属アゾ染料、銅フタロシアニン染料、サリチル酸金属塩、ベンジル酸のホウ素錯体、スルホン酸基含有ポリマー、含フッ素系ポリマー、ハロゲン置換芳香環含有ポリマー、サリチル酸のアルキル誘導体の金属錯体、セチルトリメチルアンモニウムブロミド等が挙げられる。流動化剤としては、コロイダルシリカ、アルミナ粉末、酸化チタン粉末、炭酸カルシウム粉末、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ベンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム等が挙げられる。粒子化するときの組成比は、粒子の質量に基づき以下の本項のは質量である。、本発明の結晶性樹脂Aが、好ましくは30~97、さらに好ましくは40~95、とくに好ましくは45~92;着色剤が、好ましくは0.05~60、さらに好ましくは0.1~55、とくに好ましくは0.5~50;添加剤のうち、離型剤が、好ましくは0.1~30、さらに好ましくは0.5~20、とくに好ましくは1~10;荷電制御剤が、好ましくは0~20、さらに好ましくは0.1~10、とくに好ましくは0.5~7.5;流動化剤が、好ましくは0~10、さらに好ましくは0~5、とくに好ましくは0.1~4である。また、添加剤の合計含有量は、好ましくは3~70、さらに好ましくは4~58、とくに好ましくは5~50である。粒子の組成比が上記の範囲であることで帯電性が良好なものを容易に得ることができる。本発明のトナーは、必要に応じて、キャリアー粒子{鉄粉、ガラスビーズ、ニッケル粉、フェライト、マグネタイト及び樹脂アクリル樹脂及びシリコーン樹脂等により表面をコーティングしたフェライト等}と混合して、電気的潜像の現像剤として用いることができる。また、キャリアー粒子のかわりに、帯電ブレード等と摩擦させて、電気的潜像を形成させることもできる。そして、電気的潜像は、公知の熱ロール定着方法等によって、支持体紙及びポリエステルフィルム等に定着される。画像形成方法及び画像形成装置本発明の画像形成方法は、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像を現像剤を用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも含む画像形成方法であって、前記現像剤が、本発明のトナーを用いた現像剤である。更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、除電工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程等を含む。本発明の画像形成装置は、静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像を現像剤を用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記現像剤が、本発明のトナーを用いた現像剤である。更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。―静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段―前記静電潜像形成工程は、静電潜像担持体上に静電潜像を形成する工程である。前記静電潜像担持体電子写真感光体、感光体と称することがあるとしては、その材質、形状、構造、大きさ、等について特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができるが、その形状としてはドラム状が好適に挙げられ、その材質としては、例えばアモルファスシリコン、セレン等の無機感光体、ポリシラン、フタロポリメチン等の有機感光体OPC、等が挙げられる。これらの中でも、長寿命性の点でアモルファスシリコン等が好ましい。前記静電潜像の形成は、例えば、前記静電潜像担持体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。前記静電潜像形成手段は、例えば、前記静電潜像担持体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記静電潜像担持体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記静電潜像担持体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、等が挙げられる。前記帯電器としては、静電潜像担持体に接触乃至非接触状態で配置され、直流及び交流電圧を重畳印加することによって静電潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。また、前記帯電器が、静電潜像担持体にギャップテープを介して非接触に近接配置された帯電ローラであり、該帯電ローラに直流並びに交流電圧を重畳印加することによって静電潜像担持体表面を帯電するものが好ましい。前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記静電潜像担持体の表面を像様に露光することにより行うことができる。前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記静電潜像担持体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、等の各種露光器が挙げられる。なお、本発明においては、前記静電潜像担持体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。―現像工程及び現像手段―前記現像工程は、前記静電潜像を、本発明の前記現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を本発明の前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。前記現像手段は、例えば、本発明の前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、本発明の前記現像剤を収容し、前記静電潜像に該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適であり、前記現像剤入り容器を備えた現像器等がより好ましい。前記現像器は、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有するもの等が好適に挙げられる。前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記静電潜像担持体感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該静電潜像担持体感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該静電潜像担持体感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。前記現像器に収容させる現像剤は、本発明の前記現像剤である。―転写工程及び転写手段―前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記静電潜像担持体感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。前記転写手段前記第一次転写手段、前記第二次転写手段は、前記静電潜像担持体感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は1つであってもよいし、2以上であってもよい。前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、等が挙げられる。なお、前記記録媒体としては、特に制限はなく、公知の記録媒体記録紙の中から適宜選択することができる。―定着工程及び定着手段―前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色の現像剤に対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色の現像剤に対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。前記定着装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、等が挙げられる。前記定着装置が、発熱体を具備する加熱体と、該加熱体と接触するフィルムと、該フィルムを介して前記加熱体と圧接する加圧部材とを有し、前記フィルムと前記加圧部材の間に未定着画像を形成させた記録媒体を通過させて加熱定着する手段であることが好ましい。前記加熱加圧手段における加熱は、通常、80°C~200°Cが好ましい。なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着工程及び定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。前記除電工程は、前記静電潜像担持体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。前記除電手段としては、特に制限はなく、前記静電潜像担持体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。前記クリーニング工程は、前記静電潜像担持体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記静電潜像担持体上に残留する前記トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、各工程は制御手段により好適に行うことができる。前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。図1に、本発明で用いられる画像形成装置の第一例を示す。画像形成装置100Aは、感光体ドラム10と、帯電ローラ20と、露光装置不図示と、現像装置40と、中間転写ベルト50と、クリーニングブレードを有するクリーニング装置60と、除電ランプ70とを備える。中間転写ベルト50は、内側に配置されている3個のローラ51で張架されている無端ベルトであり、図中、矢印方向に移動することができる。3個のローラ51の一部は、中間転写ベルト50に転写バイアス一次転写バイアスを印加することが可能な転写バイアスローラとしても機能する。また、中間転写ベルト50の近傍に、クリーニングブレードを有するクリーニング装置90が配置されている。さらに、転写紙95にトナー像を転写するための転写バイアス二次転写バイアスを印加することが可能な転写ローラ80が中間転写ベルト50と対向して配置されている。また、中間転写ベルト50の周囲には、中間転写ベルト50に転写されたトナー像に電荷を付与するためのコロナ帯電装置58が、中間転写ベルト50の回転方向に対して、感光体ドラム10と中間転写ベルト50の接触部と、中間転写ベルト50と転写紙95の接触部との間に配置されている。現像装置40は、現像ベルト41と、現像ベルト41の周囲に併設したブラック現像ユニット45K、イエロー現像ユニット45Y、マゼンタ現像ユニット45M及びシアン現像ユニット45Cから構成されている。なお、各色の現像ユニット45は、現像剤収容部42、現像剤供給ローラ43及び現像ローラ44を備える。また、現像ベルト41は、複数のベルトローラで張架されている無端ベルトであり、図中、矢印方向に移動することができる。さらに、現像ベルト41の一部が感光体ドラム10と接触している。次に、画像形成装置100Aを用いて画像を形成する方法について説明する。まず、帯電ローラ20を用いて、感光体ドラム10の表面を一様に帯電させた後、露光装置不図示を用いて、感光ドラム10に露光光Lを露光し、静電潜像を形成する。次に、感光ドラム10上に形成された静電潜像を、現像装置40から供給されたトナーで現像してトナー像を形成する。さらに、感光体ドラム10上に形成されたトナー像が、ローラ51から印加された転写バイアスにより、中間転写ベルト50上に転写一次転写された後、転写ローラ80から印加された転写バイアスにより、転写紙95上に転写二次転写される。一方、トナー像が中間転写ベルト50に転写された感光体ドラム10は、表面に残留したトナーがクリーニング装置60により除去された後、除電ランプ70により除電される。図2に、本発明で用いられる画像形成装置の第二例を示す。画像形成装置100Bは、現像ベルト41を設けずに、感光体ドラム10の周囲に、ブラック現像ユニット45K、イエロー現像ユニット45Y、マゼンタ現像ユニット45M及びシアン現像ユニット45Cが直接対向して配置されている以外は、画像形成装置100Aと同様の構成を有する。図3に、本発明で用いられる画像形成装置の第三例を示す。画像形成装置100Cは、タンデム型カラー画像形成装置であり、複写装置本体150と、給紙テーブル200と、スキャナ300と、原稿自動搬送装置ADF400とを備える。複写装置本体150の中央部に設けられている中間転写ベルト50は、3個のローラ14、15及び16に張架されている無端ベルトであり、図中、矢印方向に移動することができる。ローラ15の近傍には、トナー像が記録紙に転写された中間転写ベルト50上に残留したトナーを除去するためのクリーニングブレードを有するクリーニング装置17が配置されている。ローラ14及び15により張架された中間転写ベルト50に対向すると共に、搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ及びブラックの画像形成ユニット120Y、120C、120M及び120Kが並置されている。また、画像形成ユニット120の近傍には、露光装置21が配置されている。さらに、中間転写ベルト50の画像形成ユニット120が配置されている側とは反対側には、二次転写ベルト24が配置されている。なお、二次転写ベルト24は、一対のローラ23に張架されている無端ベルトであり、二次転写ベルト24上を搬送される記録紙と中間転写ベルト50は、ローラ16と23の間で接触することができる。また、二次転写ベルト24の近傍には、一対のローラに張架されている無端ベルトである定着ベルト26と、定着ベルト26に押圧されて配置された加圧ローラ27とを備える定着装置25が配置されている。なお、二次転写ベルト24及び定着装置25の近傍に、記録紙の両面に画像を形成する場合に、記録紙を反転させるためのシート反転装置28が配置されている。次に、画像形成装置100Cを用いて、フルカラー画像を形成する方法について説明する。まず、原稿自動搬送装置ADF400の原稿台130上に、カラー原稿をセットするか、原稿自動搬送装置400を開いてスキャナ300のコンタクトガラス32上に、カラー原稿をセットし、原稿自動搬送装置400を閉じる。スタートスイッチ不図示を押すと、原稿自動搬送装置400に原稿をセットした場合は、原稿が搬送されてコンタクトガラス32上へと移動された後で、一方、コンタクトガラス32上に原稿をセットした場合は、直ちに、スキャナ300が駆動し、光源を備える第1走行体33及びミラーを備える第2走行体34が走行する。このとき、第1走行体33から照射された光の原稿面からの反射光を第2走行体34で反射した後、結像レンズ35を介して、読み取りセンサ36で受光することにより、原稿が読み取られ、ブラック、イエロー、マゼンタ及びシアンの画像情報が得られる。各色の画像情報は、各色の画像形成ユニット120に伝達され、各色のトナー像が形成される。各色の画像形成ユニット120は、図4に示すように、それぞれ、感光体ドラム10と、感光体ドラム10を一様に帯電させる帯電ローラ160と、各色の画像情報に基づいて、感光体ドラム10に露光光Lを露光し、各色の静電潜像を形成する露光装置と、静電潜像を各色の現像剤で現像して各色のトナー像を形成する現像装置61と、トナー像を中間転写ベルト50上に転写させるための転写ローラ62と、クリーニングブレードを有するクリーニング装置63と、除電ランプ64とを備える。各色の画像形成ユニット120で形成された各色のトナー像は、ローラ14、15及び16に張架されて移動する中間転写体50上に順次転写一次転写され、重ね合わされて複合トナー像が形成される。一方、給紙テーブル200においては、給紙ローラ142の一つを選択的に回転させ、ペーパーバンク143に多段に備える給紙カセット144の一つから記録紙を繰り出し、分離ローラ145で1枚ずつ分離して給紙路146に送出し、搬送ローラ147で搬送して複写機本体150内の給紙路148に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。あるいは、給紙ローラを回転して手差しトレイ54上の記録紙を繰り出し、分離ローラ58で1枚ずつ分離して手差し給紙路53に導き、レジストローラ49に突き当てて止める。なお、レジストローラ49は、一般には接地されて使用されるが、記録紙の紙粉を除去するためにバイアスが印加された状態で使用されてもよい。次に、中間転写ベルト50上に形成された複合トナー像にタイミングを合わせてレジストローラ49を回転させることにより、中間転写ベルト50と二次転写ベルト24との間に記録紙を送出させ、複合トナー像を記録紙上に転写二次転写する。なお、複合トナー像を転写した中間転写ベルト50上に残留したトナーは、クリーニング装置17により除去される。複合トナー像が転写された記録紙は、二次転写ベルト24により搬送された後、定着装置25により複合トナー像が定着される。次に、記録紙は、切換爪55により搬送経路が切り換えられ、排出ローラ56により排紙トレイ57上に排出される。あるいは、記録紙は、切換爪55により搬送経路が切り換えられ、シート反転装置28により反転され、裏面にも同様にして画像が形成された後、排出ローラ56により排紙トレイ57上に排出される。プロセスカートリッジ本発明のプロセスカートリッジは、画像形成装置に搭載することができ、静電潜像を担持する静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に担持された静電潜像を、現像剤を用いて現像し可視像を形成する現像手段とを、少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択した、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段などのその他の手段を有してなる。前記現像手段としては、本発明の前記トナー乃至前記現像剤を収容する現像剤収容器と、該現像剤収容器内に収容されたトナー乃至現像剤を担持しかつ搬送する静電潜像担持体とを、少なくとも有してなり、更に、担持させるトナー層厚を規制するための層厚規制部材等を有していてもよい。本発明のプロセスカートリッジは、各種電子写真装置、ファクシミリ、プリンターに着脱自在に備えさせることができ、後述する画像形成装置に着脱自在に備えさせるのが好ましい。ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図5に示すように、感光体101を内蔵し、他に帯電手段102、現像手段104、クリーニング手段107を含み、更に必要に応じてその他の部材を有してなる。図2のプロセスカートリッジ例では、現像済みの感光体101上のトナー像を、受像紙105に転写するための転写手段108を有している。前記感光体101としては、前述したものを用いることができる。露光手段103には、高解像度で書き込みが行うことのできる光源が用いられる。帯電手段102には、任意の帯電部材が用いられる。以下実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。以下の記載において、は質量、部は質量部を示す。<製造例1><結晶性樹脂A1の製造>冷却管、撹拌機及び窒素導入管を装備した反応槽中に、セバシン酸241質量部、アジピン酸31質量部、1,4-ブタンジオール164質量部及び縮合触媒としてチタニウムジヒドロキシビストリエタノールアミネート0.75質量部を入れ、窒素気流下にて180°Cで、生成する水を留去しながら8時間反応させた。次いで225°Cまで徐々に昇温しながら、窒素気流下にて生成する水及び1,4-ブタンジオールを留去しながら4時間反応させ、さらに5mmHg~20mmHgの減圧下にて、Mwがおよそ19000に達するまで反応を行って、[結晶性樹脂A1]結晶性ポリエステル樹脂を得た。[結晶性樹脂A1]はDSC測定での明瞭な吸熱ピークが59°Cに観察された。<製造例2><結晶性樹脂前駆体B1の製造>冷却管、撹拌機及び窒素導入管を装備した反応槽中に、ヘキサメチレンジイソシアネートHDI247質量部、及び酢酸エチル247質量部を入れ、更に[結晶性樹脂A1]249質量部を酢酸エチル249質量部に溶解させた樹脂溶液を加え、窒素気流下にて80°Cで5時間反応させ、末端にイソシアネート基を有する[結晶性樹脂前駆体B1]変性ポリエステル樹脂の50質量酢酸エチル溶液を得た。<比較例1>-着色剤マスターバッチP1の製造-[結晶性樹脂A1]100質量部、シアン顔料C.I.Pigmentblue15:3100質量部、及びイオン交換水30質量部をよく混合して、オープンロール型混練機ニーデックス/三井鉱山株製にて混練を行った。混練温度は90°Cから混練を始め、その後、50°Cまで徐々に冷却し、樹脂と顔料の比率質量比が1:1である[着色剤マスターバッチP1]を作製した。-ワックス分散液の製造-冷却管、温度計及び撹拌機を装備した反応容器に、パラフィンワックスHNP-9融点75°C、日本精蝋社製20質量部、及び酢酸エチル80質量部を入れ、78°Cに加熱して充分溶解し、撹拌しながら1時間で30°Cまで冷却を行った後、さらにウルトラビスコミルアイメックス製にて、送液速度1.0Kg/hr、ディスク周速度10m/秒間、0.5mmジルコニアビーズ充填量80体積、パス数6回の条件で湿式粉砕し、[ワックス分散液]を得た。-トナー1の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌し、更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相1]を得た。なお、[油相1]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相1]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー1]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー1]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー1]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー1]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ1]を得た。得られた[濾過ケーキ1]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子1]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子1]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.1μmの[トナー1]を作製した。得られた[トナー1]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。また、実施例1、並びに後述する実施例2~6及び比較例1~5について、用いた可塑剤及び結着樹脂の種類及び含有量を表に示した。<実施例1>-トナー2の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤1を4.05質量部トナー樹脂に対して5wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相2]を得た。なお、[油相2]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相2]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー2]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー2]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー2]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー2]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ2]を得た。得られた[濾過ケーキ2]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子2]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子2]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.1μmの[トナー2]を作製した。得られた[トナー2]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<実施例2>-トナー3の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤2を4.05質量部トナー樹脂に対して5wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相3]を得た。なお、[油相3]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相3]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー3]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー3]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー3]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー3]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ3]を得た。得られた[濾過ケーキ3]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子3]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子3]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.3μmの[トナー3]を作製した。得られた[トナー3]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<実施例3>-トナー4の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤3を9.1質量部トナー樹脂に対して10wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相4]を得た。なお、[油相4]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相4]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー4]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー4]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー4]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー4]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ4]を得た。得られた[濾過ケーキ4]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子4]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子4]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.2μmの[トナー4]を作製した。得られた[トナー4]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<実施例4>-トナー5の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤4を1.62質量部トナー樹脂に対して2wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相5]を得た。なお、[油相5]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相5]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー5]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー5]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー5]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー5]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ5]を得た。得られた[濾過ケーキ5]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子5]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子5]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.2μmの[トナー5]を作製した。得られた[トナー5]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<実施例5>-トナー6の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤5を12.2質量部トナー樹脂に対して15wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相6]を得た。なお、[油相6]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相6]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー6]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー6]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー6]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー6]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ6]を得た。得られた[濾過ケーキ6]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子6]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子6]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.3μmの[トナー6]を作製した。得られた[トナー6]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<実施例6>-トナー7の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤6を8.1質量部トナー樹脂に対して10wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相7]を得た。なお、[油相7]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相7]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー7]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー7]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー7]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー7]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ7]を得た。得られた[濾過ケーキ7]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子7]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子7]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.0μmの[トナー7]を作製した。得られた[トナー7]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<比較例2>-トナー8の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤7を4.05質量部トナー樹脂に対して5wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相8]を得た。なお、[油相8]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相8]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー8]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー8]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー8]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー8]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ8]を得た。得られた[濾過ケーキ8]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子8]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子8]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.4μmの[トナー8]を作製した。得られた[トナー8]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<比較例3>-トナー9の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤8を4.05質量部トナー樹脂に対して5wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相9]を得た。なお、[油相9]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相9]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー9]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー9]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー9]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー9]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ9]を得た。得られた[濾過ケーキ9]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子9]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子9]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.1μmの[トナー9]を作製した。得られた[トナー9]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<比較例4>-トナー10の製造-温度計及び攪拌機を装備した容器に、[結晶性樹脂A1]37質量部、及び酢酸エチル37質量部を入れ、樹脂の融点以上まで加熱してよく溶解させ、[ワックス分散液]30質量部、[着色剤マスターバッチP1]12質量部及び酢酸エチル47質量部を加え、50°CにてTK式ホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで撹拌した。ここで、可塑剤9を4.05質量部トナー樹脂に対して5wt加えた。更に[結晶性樹脂前駆体B1]の50質量酢酸エチル溶液を88質量部加え、50°CにてTK式ホモミキサーで回転数12,000rpmで撹拌し、均一に溶解、分散させて[油相10]を得た。なお、[油相10]の温度は容器内にて50°Cに保つようにし、結晶化しないように作製から5時間以内に使用した。次に、撹拌機及び温度計をセットした別の容器内に、イオン交換水90質量部、分散安定用の有機樹脂微粒子スチレン-メタクリル酸-アクリル酸ブチル-メタクリル酸エチレンオキサイド付加物硫酸エステルのナトリウム塩の共重合体の25質量分散液三洋化成工業社製3質量部、カルボキシメチルセルロースナトリウム1質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの48.5水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業製16質量部及び酢酸エチル5質量部を40°Cで混合撹拌させて水相溶液を作製し、50°Cに保たれた[油相10]80質量部及びイソホロンジアミン7.5質量部を加え、40°C~50°CにてTKホモミキサー特殊機化株式会社製で回転数12,000rpmで1分間混合して、[乳化スラリー10]を得た。撹拌機及び温度計をセットした容器内に、[乳化スラリー10]を投入し、60°Cで6時間脱溶剤した後、45°Cで10時間、未反応の結晶性樹脂前駆体を反応熟成させ、[スラリー10]を得た。得られたトナー母粒子の[スラリー10]100質量部を減圧濾過した後、以下の洗浄処理を行った。1濾過ケーキにイオン交換水100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。2前記1の濾過ケーキに10質量水酸化ナトリウム水溶液100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで10分間した後、減圧濾過した。3前記2の濾過ケーキに10質量塩酸100質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過した。4前記3の濾過ケーキにイオン交換水300質量部を加え、TKホモミキサーで混合回転数6,000rpmで5分間した後濾過する操作を2回行い、[濾過ケーキ10]を得た。得られた[濾過ケーキ10]を循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥した。その後目開き75μmメッシュで篩い、[トナー母粒子10]を作製した。次に、得られた[トナー母体粒子10]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.0μmの[トナー10]を作製した。得られた[トナー10]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。<比較例5><非結晶性ポリエステル樹脂aの製造>L-ラクチド70質量部D-ラクチド30質量部ε-カプロラクトン5質量部オクタン酸第1スズ0.03質量部温度計、攪枠機および窒素挿入管の付いたオートクレーブ反応槽中に、上記の原材料を入れ、窒素雰囲気下、190°Cで1時間開環重合させた。その後、残留ラクチドを減圧留去し、ポリヒドロキシカルボン酸骨格を含有する[非結晶性ポリエステル樹脂a]を得た。[非結晶性ポリエステル樹脂a]の数平均分子量は9,200、重量平均分子量は37,000、光学純度は40であった。<マスターバッチの調製>水1200質量部、カーボンブラックPB-k7:Printex60、デグサ社製、DBP吸油量=114ml/100g、pH=7540質量部、及び前記樹脂a1200質量部を、ヘンシェルミキサー三井鉱山株式会社製を用いて混合した。該混合物を二本ロールで150°Cにて30分混練した後、圧延冷却し、パルペライザーホソカワミクロン社製で粉砕して、マスターバッチを調製した。<ケチミンの合成>撹拌棒及び温度計をセットした反応容器中に、イソホロンジアミン170質量部及びメチルエチルケトン75質量部を仕込み、50°Cにて5時間反応を行い、ケチミン化合物前記活性水素基含有化合物を合成した。得られたケチミン化合物前記活性水素機含有化合物のアミン価は418であった。<油相の調製>ビーカー内に、前記非結晶性ポリエステル樹脂aを50質量部、酢酸エチル130質量部を加えて攪拌し、溶解させて、樹脂溶解液を得た。次いで、カルナウバワックス分子量=1,800、酸価=2.5mgKOH/g、針入度=1.5mm40°C10質量部、及び前記マスターバッチ10質量部を仕込み、ビーズミルウルトラビスコミル、アイメックス社製を用いて、送液速度1kg/hr、ディスク周速度6m/s、及び0.5mmジルコニアビーズを80体積充填した条件で3パスして原料溶解液を調製し、前記ケチミン2.7質量部を加えて溶解させ、トナー材料の溶解乃至分散液を調製した。<水相の調製>水3700質量部、酢酸エチル560質量部、ドデシルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウムの50.0質量水溶液エレミノールMON-7、三洋化成工業株式会社製370質量部、塩化マグネシウム1質量部、U-CAT5質量部を混合攪拌し、混合溶液水相を得た。<乳化乃至分散>前記水相150質量部を容器に入れ、TK式ホモミキサー特殊機化工業株式会社製を用い、回転数12,000rpmで攪拌し、これに前記トナー材料の溶解乃至分散液100質量部を添加し、10分間混合して乳化乃至分散液乳化スラリーを調製した。<有機溶媒の除去>攪拌機及び温度計をセットした反応容器中に、前記収斂後の乳化スラリーを仕込み、30°Cにて1時間脱溶剤した後、60°Cにて5時間熟成を行い、分散スラリーを得た。<洗浄乾燥>前記分散スラリー100質量部を減圧濾過した後、濾過ケーキにイオン交換水300質量部を添加し、TK式ホモミキサーで混合回転数12,000rpmにて10分間した後濾過する操作を3回行い、最終濾過ケーキを得た。得られた最終濾過ケーキを循風乾燥機にて45°Cで48時間乾燥し、目開き75μmメッシュで篩い、比較例5のトナー母体粒子11を得た。<外添剤処理>次に、得られた[トナー母体粒子11]100質量部に疎水性シリカHDK-2000、ワッカーケミー社製1.0質量部を、ヘンシェルミキサーを用いて混合して、体積平均粒径5.1μmの[トナー11]を作製した。得られた[トナー11]について、以下の評価を実施し、結果を表に示した。得られたトナーの評価結果を以下に示す。トナー1~11の可塑剤含有量、吸熱ピーク温度、トナー分子量、樹脂融点、トナー粒径を表1に示す。次に各可塑剤を表2に示す。続いて各トナーの定着評価、保存性評価結果を以下の表3に示す。<<耐熱保存性針入度>>10mLのガラス容器に各トナーを充填し、50°Cの恒温槽に24時間放置した。このトナーを25°Cに冷却し、針入度試験JISK2235-1991により針入度mmを測定し、下記基準に基づいて評価した。なお、針入度の値が大きいほど耐熱保存性が優れていることを示し、6mm未満の場合には、使用上問題が発生する可能性が高い。評価基準◎:針入度14mm以上○:針入度6mm以上13mm未満×:針入度6mm未満<<定着性>>定着ローラとして、テフロン登録商標ローラを使用した電子写真方式の複写機MF-200、株式会社リコー製の定着部を改造した装置を用いて、定着ベルトの温度を変化させて、普通紙及び厚紙の転写紙タイプ6200株式会社リコー製及び複写印刷用紙<135>NBSリコー社製に、トナーの付着量が0.85±0.1mg/cm2のベタ画像を形成した。このとき、普通紙でホットオフセットの発生しない上限温度を定着上限温度とした。また、厚紙でベタ画像をパットで擦った後の画像濃度の残存率が70以上となる下限温度を定着下限温度とした。このようにして得た定着上限温度及び定着下限温度について、下記の評価基準に基づいて、評価した。定着下限温度の評価基準◎:定着下限温度が90°C未満○:定着下限温度が90°C以上110°C未満×:定着下限温度が110°C以上可塑剤の融点が35°C以下の場合には可塑効果がより鮮明になるため定着下限の低下の仕方もより鮮明になる。35°C以下の可塑剤を用いた場合は可塑剤を用いない場合と比較して15°C以上の定着下限の向上が見られた。一方で保存性に影響は大きく与えておらず、今回の可塑剤が結晶性樹脂を用いたトナーの場合に有効であることがわかる。"