金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、酸化体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤は、表面に、前記pH調整剤と前記酸化体とが反応する活性点を有し、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記酸化体で酸化して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする腐食抑制剤注入方法。金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤が前記高温水から酸化体を生成し、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記酸化体で酸化して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする腐食抑制剤注入方法。前記pH調整剤は、前記高温水への添加により前記高温水のpHを高くするアルカリ性型pH調整剤であり、前記防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、前記放射線または紫外線の照射前の液性がアルカリ性であり、前記放射線または紫外線の照射により、前記pH調整剤を前記酸化体で酸化して、前記高温水の液性を中性側にシフトさせることを特徴とする請求項1または2に記載の腐食抑制剤注入方法。金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、還元体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤は、表面に、前記pH調整剤と前記還元体とが反応する活性点を有し、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記還元体で還元して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする腐食抑制剤注入方法。金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤が前記高温水から還元体を生成し、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記還元体で還元して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする腐食抑制剤注入方法。前記pH調整剤は、前記高温水への添加により前記高温水のpHを低くする酸性型pH調整剤であり、前記防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、前記放射線または紫外線の照射前の液性が酸性であり、前記放射線または紫外線の照射により、前記pH調整剤を前記還元体で還元して、前記高温水の液性を中性側にシフトさせることを特徴とする請求項4または5に記載の腐食抑制剤注入方法。中性側にシフトした後の前記高温水のpHが4~10の範囲内にあることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記放射線は、α線、γ線、または中性子線であることを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記pH調整剤は、窒素、硫黄および炭素から選ばれる1種以上の元素を含む、無機化合物または有機化合物であることを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記防食剤は、半導体であることを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記防食剤は、酸化チタンTiO2であることを特徴とする請求項1~3、および7~10のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記防食剤は、酸化鉄Fe3O4、酸化クロムCr2O3、および酸化ニッケルNiOから選ばれる1種以上の酸化物であることを特徴とする請求項4~10のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記酸化体は、過酸化水素、酸素、オゾン、スーパーオキサイドラジカル、およびヒドロキシラジカルから選ばれる1種以上であることを特徴とする1~12のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記高温水は、100~350°Cであることを特徴とする1~13のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。前記金属構造材は、ステンレス鋼、Ni基合金、または炭素鋼であることを特徴とする1~14のいずれか1項に記載の腐食抑制剤注入方法。上記特許文献に記載されたような現状の防食剤の注入施工方法では、施工に時間がかかり、定期検査の長期間化をもたらすという課題がある。そして、このように防食剤の注入施工に時間がかかると、発電稼働率が低下するという課題がある。本発明は上記課題を解決するものであり、原子炉構造材表面への付着速度を増加させることにより、防食剤の注入施工を短時間で行う腐食抑制剤注入方法を提供することを目的とする。本発明は、放射線または紫外線の照射下で、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、必要により酸化体や還元体をさらに加えると、防食剤が金属構造材の表面に速やかに付着することを見出してなされたものである。すなわち、本発明の腐食抑制剤注入方法は、上記課題を解決するためのものであり、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、酸化体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤は、表面に、前記pH調整剤と前記酸化体とが反応する活性点を有し、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記酸化体で酸化して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする。また、本発明の腐食抑制剤注入方法は、上記課題を解決するためのものであり、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤が前記高温水から酸化体を生成し、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記酸化体で酸化して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする。さらに、本発明の腐食抑制剤注入方法は、上記課題を解決するためのものであり、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、還元体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤は、表面に、前記pH調整剤と前記還元体とが反応する活性点を有し、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記還元体で還元して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする。また、本発明の腐食抑制剤注入方法は、上記課題を解決するためのものであり、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、前記放射線または紫外線の照射により、前記防食剤が前記高温水から還元体を生成し、前記防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および前記高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、前記還元体で還元して前記pH調整剤のpH調整力を変化させ、前記高温水のpHを中性側にシフトさせることにより、前記防食剤の前記金属構造材への付着を加速することを特徴とする。本発明の腐食抑制剤注入方法によれば、防食剤の金属構造材への付着速度を増加させることができる。本発明の腐食抑制剤注入方法について、図面を参照して説明する。[第1の実施形態]本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態は、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、酸化体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法である。金属構造材としては、たとえば、ステンレス鋼SUS、Ni基合金、または炭素鋼が用いられる。SUS、Ni基合金、または炭素鋼は、沸騰水型原子力発電プラント等の原子力発電プラントの原子炉構造材として用いられている。このSUS、Ni基合金、または炭素鋼の腐食を抑制できると、原子力発電プラントの安全性が高くなるため、好ましい。高温水としては、たとえば、純水やこの純水に不純物イオン等が含まれた水溶液が用いられる。高温水の温度は、通常100~350°C、好ましくは120~180°Cである。高温水の温度が100~350°Cであると、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着したpH調整剤が防食剤表面から脱離して防食剤の表面エネルギーを変化させ、防食剤が金属構造材に付着しやすくなるため好ましい。また、高温水の温度が100~350°Cであると、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着し、または高温水中に存在するpH調整剤が酸化体で酸化されやすくなるため好ましい。防食剤-pH調整剤複合体本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態では高温水に防食剤-pH調整剤複合体が注入される。防食剤-pH調整剤複合体は、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる。<防食剤>防食剤は、金属構造材に付着して金属構造材に防食効果を付与する固体の物質である。防食剤としては、金属構造材に対する充分な防食効果を有するとともに、放射線または紫外線の照射により光触媒反応を生じる、光触媒が用いられる。また、光触媒としては、たとえば半導体が用いられる。半導体のうち、n型半導体は、放射線または紫外線の照射により光触媒反応が生じ、n型半導体の表面およびこの表面の近傍の高温水中で、高温水から酸化体を生成し、酸化体量を増加させることにより、防食剤の金属構造材への付着速度が増加するため好ましい。また、n型半導体は、金属構造材が原子炉構造材として用いられる場合に、原子炉構造材の腐食を抑制しやすいため好ましい。すなわち、原子炉構造材の表面に腐食酸化皮膜が形成されるとき、この腐食酸化皮膜はp型半導体になることがある。そして、p型半導体の腐食酸化皮膜は、圧力容器内でチェレンコフ光が照射されると、腐食電位が上昇し、原子炉構造材の腐食が進行するおそれがある。これに対し、原子炉構造材の表面に付着させる防食剤が光触媒反応を生じるn型半導体であると、n型半導体がp型半導体の腐食酸化皮膜の腐食電位を低下させ、原子炉構造材の腐食を抑制することができるため好ましい。n型半導体としては、たとえば、酸化チタンTiO2が用いられる。n型半導体中、酸化チタンは、光触媒性能が高くかつ安定しているため好ましい。防食剤の形態は特に限定されないが、通常、粉末状である。防食剤が粉末状の場合、防食剤の平均粒径は、通常1μm以下、好ましくは0.02μm~1μm、さらに好ましくは0.02μm~0.3μmである。防食剤の平均粒径が1μm以下であると、防食剤が金属構造材の表面に付着しやすいとともに防食剤の表面積が大きくなることにより、金属構造材の腐食電位を低下させる効果が大きくなるため、好ましい。防食剤は、その表面に、防食剤に吸着しているpH調整剤と、酸化体とが反応する活性点を有する。ここで、活性点とは、防食剤の露出した表面であって、かつpH調整剤と酸化体との反応が生じる部位を意味する。このため、防食剤の露出した表面であっても、pH調整剤と酸化体との反応が生じない部位は、活性点ではない。防食剤表面の活性点は、防食剤表面の化学研磨や物理研磨等により形成される。<pH調整剤>pH調整剤は、高温水のpHを調整するものである。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態では、pH調整剤として、高温水への添加により高温水のpHを高くするアルカリ性型pH調整剤が用いられる。アルカリ性型pH調整剤としては、たとえば、窒素、硫黄および炭素から選ばれる1種以上の元素を含む、無機化合物または有機化合物が用いられる。無機化合物としては、たとえば、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、またはこれらの塩が挙げられる。有機化合物としては、たとえば、クエン酸三ナトリウム、エタノールアミン、トリエタノールアミン、ヒドラジンまたはこれらの塩が挙げられる。なお、pH調整剤が液体の場合は、防食剤-pH調整剤複合体は、防食剤の表面にpH調整剤が濡れるという形態をとり、高温水に注入されるとpH調整剤が防食剤の表面から脱離しやすくなる。本発明では、防食剤-pH調整剤複合体が高温水に注入されても、酸化体で酸化されるまでは防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が防食剤の表面に吸着し続けることが望ましい。このため、防食剤の表面に吸着するpH調整剤は、微粉末等のような防食剤の表面に吸着しやすい固体状、またはペースト状であることが好ましい。pH調整剤がアルカリ性型pH調整剤である防食剤-pH調整剤複合体が、高温水に注入されると、防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、放射線または紫外線の照射前の液性がアルカリ性になる。pH調整剤がアルカリ性型pH調整剤である場合、防食剤-pH調整剤複合体が注入された高温水のpHは、たとえば、9を超える値である。防食剤-pH調整剤複合体は、pH調整剤が固体またはペースト状であるときは、たとえば、防食剤とpH調整剤とを混合して、防食剤の表面にpH調整剤を吸着させることにより得られる。ここで、pH調整剤がペースト状とは、pH調整剤自体がペースト状である態様と、pH調整剤自体が固体でこのpH調整剤をペースト中に混合した態様との両方を含む意味である。また、防食剤-pH調整剤複合体は、pH調整剤が液体であるときは、たとえば、pH調整剤中に防食剤を投入して、防食剤の表面にpH調整剤を吸着させることにより得られる。酸化体酸化体は、pH調整剤を酸化する酸化剤である。酸化体としては、過酸化水素、酸素、オゾン、スーパーオキサイドラジカルO2-、およびヒドロキシラジカルOHから選ばれる1種以上が用いられる。これらの酸化体のうち、スーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOHは、通常、高温水等の水への放射線または紫外線の照射により高温水等の水から生成され、短時間で消滅する。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態において、酸化体を高温水に注入する時点で存在させる必要がある場合には、過酸化水素、酸素、およびオゾンから選ばれる1種以上が好ましい。ただし、放射線場または紫外線照射環境、すなわち高温水に放射線が照射される環境または紫外線が照射される環境が形成されているときは、高温水に放射線または紫外線が照射された時点で高温水等の水から酸化体が生成する。また、酸化体の水溶液等のように酸化体が水を含む形態で高温水に注入されるときは、放射線場または紫外線照射環境に注入された水に放射線または紫外線が照射された時点で注入された水から酸化体が生成する。このため、放射線場または紫外線照射環境の高温水に放射線または紫外線が照射されるときは、実質的に、高温水に酸化体が注入された時点において、高温水から生成したスーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOHも注入されているということができる。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態では、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤-pH調整剤複合体と、酸化体とが注入される。防食剤-pH調整剤複合体および酸化体の高温水への注入の順番は、特に限定されない。たとえば、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とは、高温水に同時に注入されてもよいし、いずれか一方が注入された後に他方が注入されるのでもよい。放射線または紫外線本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態において、放射線または紫外線は、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、酸化体で酸化する反応を促進するとともに、高温水から新たに酸化体を生成するものである。ここで、高温水中に存在するpH調整剤とは、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面から脱離して、高温水中に存在するpH調整剤を意味する。また、pH調整剤を酸化する酸化体とは、防食剤-pH調整剤複合体とともに高温水に注入された酸化体と、高温水から新たに生成される酸化体と、を含む意味である。ここで、高温水から新たに生成される酸化体とは、防食剤-pH調整剤複合体中に存在する防食剤や金属構造材に付着した防食剤が、放射線または紫外線の照射により光触媒反応を生じて生成される、スーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOH等の酸化体である。なお、防食剤-pH調整剤複合体とともに高温水に注入された酸化体とは、上記のとおり、過酸化水素、酸素、オゾン、スーパーオキサイドラジカルO2-、およびヒドロキシラジカルOHから選ばれる1種以上を意味する。放射線としては、たとえば、α線、γ線、または中性子線が用いられる。α線、γ線、または中性子線は、酸化体によるpH調整剤の酸化反応を充分に促進するとともに、高温水から新たに酸化体を生成する生成効率が高いため好ましい。紫外線としては、たとえば、波長200~380nmの近紫外線、波長10~200nmの遠紫外線等が用いられる。近紫外線は、ピーク波長が、通常200~300nm、好ましくは230~270nmの範囲内にあることが望ましい。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態では、上記のように、放射線または紫外線の照射により、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、酸化体で酸化することにより、pH調整剤を化学変化させて、pH調整剤のpH調整力を変化させる。ここで、pH調整力が変化するとは、pH調整力を失うこと、およびpH調整力が弱くなることの両方を含む意味である。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態では、pH調整剤として、高温水への添加により高温水のpHを高くするアルカリ性型pH調整剤が用いられる。このため、防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着した、または防食剤表面から脱着して高温水中に存在するアルカリ性型pH調整剤によりpH調整され、放射線または紫外線の照射前の液性がアルカリ性になっている。このアルカリ性型pH調整剤は、酸化体で酸化されてpH調整力が変化すると、高温水のpHをアルカリ性に維持することが困難になるため、高温水のpHは、アルカリ性から中性側にシフトする。高温水のpHがアルカリ性から中性側にシフトすると、防食剤の表面電位が低下するため、防食剤の防食効果が高くなる。また、高温水のpHがアルカリ性から中性側にシフトすると、高温水60の液性がアルカリ性の場合に比べて防食剤の凝集速度が増加するため、防食剤の金属構造材への付着速度および防食剤同士の付着速度が増加する。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤の金属構造材への付着速度が加速される。中性側にシフトした後の高温水の液性は、中性、弱酸性または弱アルカリ性であると、防食剤の金属構造材への付着速度が加速されるため好ましい。具体的には、中性側にシフトした後の高温水は、通常pH4~10、好ましくはpH5~9、さらに好ましくはpH6~8の範囲内にあることが望ましい。作用本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態の作用について、図面を参照して説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態には、放射線を照射する方法と、紫外線を照射する方法とがある。はじめに、放射線を照射する方法の作用について説明する。<第1の実施形態において放射線を照射する方法の作用>図1は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1および後述する第2の実施形態で放射線を照射した場合における防食剤の付着過程を説明する概略図である。具体的には、図1Aは、放射線場において、防食剤-pH調整剤複合体が酸化体で酸化される前の様子を模式的に示す概略図である。また、図1Bは、放射線場において、防食剤-pH調整剤複合体が酸化体で酸化された後の様子を模式的に示す概略図である。図2は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1および後述する第2の実施形態で放射線を照射した場合における防食剤-pH調整剤複合体の変化を説明する概略図である。具体的には、図2Aは、放射線の照射前において、アルカリ性の高温水中に防食剤-pH調整剤複合体が存在する様子を模式的に示す概略図である。また、図2Bは、放射線の照射後において、防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が酸化されてpH調整剤の酸化生成物が生成し、高温水が中性側にシフトする様子を模式的に示す概略図である。さらに、図2Cは、放射線の照射後において、中性、弱酸性または弱アルカリ性の高温水中で、pH調整剤の酸化生成物が防食剤から脱離する様子を模式的に示す概略図である。なお、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法と、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法とがある。はじめに、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体を注入した後に放射線を照射する方法の作用について説明する。[第1の実施形態において、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用]第1の実施形態では、防食剤-pH調整剤複合体10を構成するpH調整剤12がアルカリ性型pH調整剤12Aであり、防食剤-pH調整剤複合体10が防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aになっている。はじめに、図1Aおよび図2Aに示されるように、放射線場70の高温水60に、防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aと、酸化体25とが注入され、かつ図1Aに示される放射線75が照射される前の状態では、高温水60は、アルカリ性型pH調整剤12AによりpH調整されてアルカリ性になっている。なお、図1Aでは、アルカリ性型pH調整剤12Aの全てが、防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11に吸着している状態を示しているが、本発明では、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aの一部が防食剤11から脱離して高温水60中に存在していてもよい。次に、放射線場70で高温水60に放射線75が照射されると、図1Aに示されるように、高温水60中の酸化体25は、防食剤-pH調整剤複合体10Aに接近し、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化する。また、放射線75の照射により、防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11は光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60からスーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOH等の酸化体25が生成される。このため、高温水60中の酸化体25には、高温水60に注入された酸化体25に加え、光触媒反応により高温水60中から生成されるスーパーオキサイドラジカルO2-等の酸化体25も含まれる。防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aは、酸化体25で酸化されると、図2Bに示されるように、pH調整剤の酸化生成物42に変化する。pH調整剤の酸化生成物42は、酸化前のアルカリ性型pH調整剤12Aに比較して高温水60をアルカリ性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性はアルカリ性から中性側にシフトする。酸化体25によるアルカリ性型pH調整剤12Aの酸化が充分に進行し、アルカリ性型pH調整剤12AのpH調整力が変化して、高温水60の液性が中性側に大きくシフトすると、アルカリ性型pH調整剤12Aから生成したpH調整剤の酸化生成物42は、図1Bおよび図2Cに示されるように、防食剤11から脱離する。pH調整剤の酸化生成物42が脱離して露出した防食剤11は、図1Bに示されるように、金属構造材65の表面に付着する。なお、高温水60の液性が中性側に大きくシフトして中性、弱酸性または弱アルカリ性になると、高温水60の液性がアルカリ性の場合に比べて防食剤11の凝集速度が増加するため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態は、従来の方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度および防食剤11同士の付着速度が増加する。ここで、中性、弱酸性または弱アルカリ性とは、具体的には、高温水60の液性が、通常pH4~10、好ましくはpH5~9、さらに好ましくはpH6~8の範囲内にあることを意味する。また、高温水60の液性が中性側に大きくシフトして中性、弱酸性または弱アルカリ性になると、防食剤11の表面電位が低下するため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態は従来の方法に比べて、金属構造材65に対する防食剤11の防食効果が高くなる。酸化体25は、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化した際に自身が還元されて、図1Bに示されるように、酸化体の還元生成物45になる。[第1の実施形態において、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法の作用]次に、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法のうち、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用に比較して、高温水中の酸化体が防食剤-pH調整剤複合体のアルカリ性型pH調整剤を速やかに酸化する点、で異なり、他の作用は同じである。このため、作用が重複する部分については、説明を省略または簡略化する。図1および図2を参照して作用を説明する。はじめに、放射線場70の高温水60に、防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aと、酸化体25とが注入されると、図1Aおよび図2Aに示されるように、高温水60中には防食剤-pH調整剤複合体10Aと酸化体25とが存在する。このため、高温水60に、防食剤-pH調整剤複合体10Aと酸化体25とが注入された直後で、アルカリ性型pH調整剤12Aが酸化体25で充分に酸化されていない状態では、高温水60は、アルカリ性型pH調整剤12AによりpH調整されてアルカリ性になる。しかし、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、図1Aに示されるように、高温水60中の酸化体25は、速やかに、防食剤-pH調整剤複合体10Aに接近し、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化する。また、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11が速やかに光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、高温水60中からスーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOH等の酸化体25も生成される。このため、高温水60中の酸化体25には、高温水60に注入された酸化体25に加え、光触媒反応により高温水60中から生成されるスーパーオキサイドラジカルO2-等の酸化体25も含まれる。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。<第1の実施形態において紫外線を照射する方法の作用>紫外線を照射する方法の作用について説明する。図3は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1および後述する第2の実施形態で紫外線を照射した場合における防食剤の付着過程を説明する概略図である。具体的には、図3Aは、紫外線照射環境において、防食剤-pH調整剤複合体が酸化体で酸化される前の様子を模式的に示す概略図である。また、図3Bは、紫外線照射環境において、防食剤-pH調整剤複合体が酸化体で酸化された後の様子を模式的に示す概略図である。なお、図3は、図1に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じであるため、同じ構成を同じ符号で示し、構成の説明を省略する。図4は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1および後述する第2の実施形態で紫外線を照射した場合における防食剤-pH調整剤複合体の変化を説明する概略図である。具体的には、図4Aは、紫外線の照射前において、アルカリ性の高温水中に防食剤-pH調整剤複合体が存在する様子を模式的に示す概略図である。また、図4Bは、紫外線の照射後において、防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が酸化されてpH調整剤の酸化生成物が生成し、高温水が中性側にシフトする様子を模式的に示す概略図である。さらに、図4Cは、紫外線の照射後において、中性、弱酸性または弱アルカリ性の高温水中で、pH調整剤の酸化生成物が防食剤から脱離する様子を模式的に示す概略図である。なお、図4は、図2に比較して、放射線75が紫外線85になる点以外は同じであるため、同じ構成を同じ符号で示し、構成の説明を省略する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で紫外線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法の作用に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じである。すなわち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法の作用の説明部分において、図1を図3と読み替え、図2を図4と読み替え、放射線場70を紫外線照射環境80と読み替え、かつ放射線75を紫外線85と読み替えることにより、説明することができる。具体的には、これらの読み替えにより、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で紫外線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入する方法との両方の場合の作用について、説明することができる。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で紫外線を照射する方法の作用の説明を省略する。第1の実施形態の効果本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度が加速される。[第2の実施形態]本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態は、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、放射線または紫外線の照射により、防食剤が高温水から酸化体を生成する腐食抑制剤注入方法である。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態に比較して、高温水に酸化体を注入する必要がない点、および放射線または紫外線の照射により防食剤が高温水から酸化体を生成する点で異なり、他の点は同じである。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態の構成および作用の説明のうち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態と同じ構成および作用についての説明は省略または簡略化する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態において、高温水に酸化体を注入する必要がない理由は、放射線または紫外線の照射により防食剤が高温水から酸化体を生成するからである。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態によれば、高温水に酸化体を注入する必要がないため、経済的であるとともに、注入した酸化体に由来する不純物が高温水中に残存して高温水の純度が低下することが抑制される。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態において、放射線または紫外線の照射により防食剤が高温水中に生成する酸化体は、通常、スーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOHの少なくともいずれか一方である。スーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOHは、放射線または紫外線の照射により、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤が光触媒反応を生じることで、高温水の水から生成される。作用本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態の作用について、図1~図4を参照して説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態には、放射線を照射する方法と、紫外線を照射する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態のうち、放射線を照射する方法の作用については図1および図2を参照して説明し、紫外線を照射する方法の作用については図3および図4を参照して説明する。はじめに、放射線を照射する方法の作用について説明する。<第2の実施形態において放射線を照射する方法の作用>本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で放射線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法と、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法とがある。はじめに、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用について説明する。[第2の実施形態において、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用]第2の実施形態では、防食剤-pH調整剤複合体10を構成するpH調整剤12がアルカリ性型pH調整剤12Aであり、防食剤-pH調整剤複合体10が防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aになっている。はじめに、図1Aおよび図2Aに示されるように、放射線場70の高温水60に、防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aが注入され、かつ図1Aに示される放射線75が照射される前の状態では、高温水60は、アルカリ性型pH調整剤12AによりpH調整されてアルカリ性になっている。なお、図1Aでは、アルカリ性型pH調整剤12Aの全てが、防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11に吸着している状態を示しているが、本発明では、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aの一部が防食剤11から脱離して高温水60中に存在していてもよい。次に、放射線場70で高温水60に放射線75が照射されると、図1Aに示されるように、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11が光触媒反応を生じ、この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60からスーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOH等の酸化体25が生成される。高温水60中で生成された酸化体25は、図1Aに示されるように、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化する。防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aは、酸化体25で酸化されると、図2Bに示されるように、pH調整剤の酸化生成物42に変化する。pH調整剤の酸化生成物42は、酸化前のアルカリ性型pH調整剤12Aに比較して高温水60をアルカリ性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性はアルカリ性から中性側にシフトする。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。[第2の実施形態において、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用]次に、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で放射線を照射する方法のうち、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用に比較して、高温水中の酸化体が防食剤-pH調整剤複合体のアルカリ性型pH調整剤を速やかに酸化する点、で異なり、他の作用は同じである。このため、作用が重複する部分については、説明を省略または簡略化する。図1および図2を参照して作用を説明する。はじめに、放射線場70の高温水60に、防食剤11とアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aが注入されると、図1Aおよび図2Aに示されるように、高温水60中には防食剤-pH調整剤複合体10Aが存在する。このため、高温水60に、防食剤-pH調整剤複合体10Aが注入された直後は、高温水60は、アルカリ性型pH調整剤12AによりpH調整されてアルカリ性になる。しかし、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Aの防食剤11が速やかに光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60からスーパーオキサイドラジカルO2-およびヒドロキシルラジカルOH等の酸化体25が生成される。高温水60中で生成された酸化体25は、図1Aに示されるように、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化する。防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aは、酸化体25で酸化されると、図2Bに示されるように、pH調整剤の酸化生成物42に変化する。pH調整剤の酸化生成物42は、酸化前のアルカリ性型pH調整剤12Aに比較して高温水60をアルカリ性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性はアルカリ性から中性側にシフトする。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と酸化体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。<第2の実施形態において紫外線を照射する方法の作用>紫外線を照射する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で紫外線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で放射線を照射する方法の作用に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じである。すなわち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で放射線を照射する方法の作用の説明部分において、図1を図3と読み替え、図2を図4と読み替え、放射線場70を紫外線照射環境80と読み替え、かつ放射線75を紫外線85と読み替えることにより、説明することができる。具体的には、これらの読み替えにより、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で紫外線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法との両方の場合の作用について、説明することができる。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態で紫外線を照射する方法の作用の説明を省略する。第2の実施形態の効果本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度が加速される。また、本発明の腐食抑制剤注入方法の第2の実施形態によれば、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態に比べて、高温水に酸化体を注入する必要がないため、経済的であるとともに、注入した酸化体に由来する不純物が高温水中に残存して高温水の純度が低下することが抑制される。[第3の実施形態]本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態は、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体と、還元体とを注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法である。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態に比較して、高温水に酸化体を注入することに代えて高温水に還元体を注入する点、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤が、表面にpH調整剤と還元体とが反応する活性点を有する点、防食剤-pH調整剤複合体を構成する防食剤としてp型半導体が好ましい点、防食剤-pH調整剤複合体を構成するpH調整剤として酸性型pH調整剤が好ましい点、および放射線または紫外線の照射により、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、還元体で還元してpH調整剤のpH調整力を変化させる点で異なり、他の点は同じである。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態の構成および作用の説明のうち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態と同じ構成および作用についての説明は省略または簡略化する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で用いられる金属構造材および高温水としては、本発明の腐食抑制剤注入方法の第1の実施形態で用いられる金属構造材および高温水と同じものが用いられる。高温水の温度は、通常100~350°C、好ましくは120~180°Cである。高温水の温度が100~350°Cであると、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着したpH調整剤が防食剤表面から脱離して防食剤の表面エネルギーを変化させ、防食剤が金属構造材に付着しやすくなるため好ましい。また、高温水の温度が100~350°Cであると、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着したまたは高温水中に存在するpH調整剤が還元体で還元されやすくなるため好ましい。防食剤-pH調整剤複合体本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態では高温水に防食剤-pH調整剤複合体が注入される。防食剤-pH調整剤複合体は、防食剤とこの防食剤の表面に吸着したpH調整剤とからなる。<防食剤>防食剤は、金属構造材に付着して金属構造材に防食効果を付与する固体の物質である。防食剤としては、金属構造材に対する充分な防食効果を有するとともに、放射線または紫外線の照射により光触媒反応を生じる、光触媒が用いられる。また、光触媒としては、たとえば半導体が用いられる。半導体のうち、p型半導体は、放射線または紫外線の照射により光触媒反応が生じ、p型半導体の表面およびこの表面の近傍の高温水中で、高温水から還元体を生成し、還元体量を増加させることにより、防食剤の金属構造材への付着速度が増加するため好ましい。p型半導体としては、たとえば、酸化鉄Fe3O4、酸化クロムCr2O3、および酸化ニッケルNiOから選ばれる1種以上の酸化物が用いられる。酸化鉄Fe3O4、酸化クロムCr2O3、および酸化ニッケルNiOは、光触媒性能が高くかつ安定しているため好ましい。防食剤の形態は特に限定されないが、通常、粉末状である。防食剤が粉末状の場合、防食剤の平均粒径は、通常1μm以下、好ましくは0.02μm~1μm、さらに好ましくは0.02μm~0.3μmである。防食剤の平均粒径が1μm以下であると、防食剤が金属構造材の表面に付着しやすいとともに防食剤の表面積が大きくなることにより、金属構造材の腐食電位を低下させる効果が大きくなるため、好ましい。防食剤は、その表面に、防食剤に吸着しているpH調整剤と、還元体とが反応する活性点を有する。ここで、活性点とは、防食剤の露出した表面であって、かつpH調整剤と還元体との反応が生じる部位を意味する。このため、防食剤の露出した表面であっても、pH調整剤と還元体との反応が生じない部位は、活性点ではない。防食剤表面の活性点は、防食剤表面の化学研磨や物理研磨等により形成される。<pH調整剤>pH調整剤は、高温水のpHを調整するものである。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態では、pH調整剤として、高温水への添加により高温水のpHを低くする酸性型pH調整剤が用いられる。酸性型pH調整剤としては、たとえば、窒素、硫黄および炭素から選ばれる1種以上の元素を含む、無機化合物または有機化合物が用いられる。無機化合物としては、たとえば、ギ酸、シュウ酸、炭酸、硫酸、塩酸またはこれらの塩が挙げられる。有機化合物としては、たとえば、クエン酸、グルコン酸、リンゴ酸またはこれらの塩が挙げられる。なお、pH調整剤が液体の場合は、防食剤-pH調整剤複合体は、防食剤の表面にpH調整剤が濡れるという形態をとり、高温水に注入されるとpH調整剤が防食剤の表面から脱離しやすくなる。本発明では、防食剤-pH調整剤複合体が高温水に注入されても、還元体で還元されるまでは防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が防食剤の表面に吸着し続けることが望ましい。このため、防食剤の表面に吸着するpH調整剤は、微粉末等のような防食剤の表面に吸着しやすい固体状、またはペースト状であることが好ましい。pH調整剤が酸性型pH調整剤である防食剤-pH調整剤複合体が、高温水に注入されると、防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、放射線または紫外線の照射前の液性が酸性になる。pH調整剤が酸性型pH調整剤である場合、防食剤-pH調整剤複合体が注入された高温水のpHは、たとえば、5未満である。防食剤-pH調整剤複合体は、pH調整剤が固体またはペースト状であるときは、たとえば、防食剤とpH調整剤とを混合して、防食剤の表面にpH調整剤を吸着させることにより得られる。ここで、pH調整剤がペースト状とは、pH調整剤自体がペースト状である態様と、pH調整剤自体が固体でこのpH調整剤をペースト中に混合した態様との両方を含む意味である。また、防食剤-pH調整剤複合体は、pH調整剤が液体であるときは、たとえば、pH調整剤中に防食剤を投入して、防食剤の表面にpH調整剤を吸着させることにより得られる。還元体還元体は、pH調整剤を還元する還元剤である。還元体としては、水素化アルミニウムリチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ジイソブチルアルミニウム、シュウ酸、ギ酸、鉄イオン、スズイオン、および亜硫酸塩から選ばれる1種以上が用いられる。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態では、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤-pH調整剤複合体と、還元体とが注入される。防食剤-pH調整剤複合体および還元体の高温水への注入の順番は、特に限定されない。たとえば、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とは、高温水に同時に注入されてもよいし、いずれか一方が注入された後に他方が注入されるのでもよい。放射線または紫外線本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態において、放射線または紫外線は、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、還元体で還元する反応を促進するとともに、高温水から新たに還元体を生成するものである。ここで、高温水中に存在するpH調整剤とは、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面から脱離して、高温水中に存在するpH調整剤を意味する。また、pH調整剤を還元する還元体とは、防食剤-pH調整剤複合体とともに高温水に注入された還元体と、高温水から新たに生成される還元体とを含む意味である。なお、防食剤-pH調整剤複合体とともに高温水に注入された還元体とは、上記のとおり、水素化アルミニウムリチウム、水素化ホウ素ナトリウム、水素化ジイソブチルアルミニウム、シュウ酸、ギ酸、鉄イオン、スズイオン、および亜硫酸塩から選ばれる1種以上を意味する。放射線としては、たとえば、α線、γ線、または中性子線が用いられる。α線、γ線、または中性子線は、還元体によるpH調整剤の還元反応を充分に促進するとともに、高温水から新たに還元体を生成する効率が高いため好ましい。紫外線としては、たとえば、波長200~380nmの近紫外線、波長10~200nmの遠紫外線等が用いられる。近紫外線は、ピーク波長が、通常200~300nm、好ましくは230~270nmの範囲内にあることが望ましい。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態では、上記のように、放射線または紫外線の照射により、防食剤-pH調整剤複合体の防食剤の表面および高温水中の少なくとも一方に存在するpH調整剤を、還元体で還元することにより、pH調整剤を化学変化させて、pH調整剤のpH調整力を変化させる。ここで、pH調整力が変化するとは、pH調整力を失うこと、およびpH調整力が弱くなることの両方を含む意味である。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態では、pH調整剤として、高温水への添加により高温水のpHを低くする酸性型pH調整剤が用いられる。このため、防食剤-pH調整剤複合体が添加された後の高温水は、防食剤-pH調整剤複合体において防食剤表面に付着した、または防食剤表面から脱着して高温水中に存在する酸性型pH調整剤によりpH調整され、放射線または紫外線の照射前の液性が酸性になっている。この酸性型pH調整剤は、還元体で還元されてpH調整力が変化すると、高温水のpHを酸性に維持することが困難になるため、高温水のpHは、酸性から中性側にシフトする。高温水のpHが酸性から中性側にシフトすると、高温水60の液性が酸性の場合に比べて防食剤の凝集速度が増加するため、防食剤の金属構造材への付着速度および防食剤同士の付着速度が増加する。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤の金属構造材への付着速度が加速される。中性側にシフトした後の高温水の液性は、中性、弱酸性または弱アルカリ性であると、防食剤の金属構造材への付着速度が加速されるため好ましい。具体的には、中性側にシフトした後の高温水は、通常pH4~10、好ましくはpH5~9、さらに好ましくはpH6~8の範囲内にあることが望ましい。作用本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態の作用について、図面を参照して説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態には、放射線を照射する方法と、紫外線を照射する方法とがある。はじめに、放射線を照射する方法の作用について説明する。<第3の実施形態において放射線を照射する方法の作用>図5は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3および後述する第4の実施形態で放射線を照射した場合における防食剤の付着過程を説明する概略図である。具体的には、図5Aは、放射線場において、防食剤-pH調整剤複合体が還元体で還元される前の様子を模式的に示す概略図である。また、図5Bは、放射線場において、防食剤-pH調整剤複合体が還元体で還元された後の様子を模式的に示す概略図である。図6は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3および後述する第4の実施形態で放射線を照射した場合における防食剤-pH調整剤複合体の変化を説明する概略図である。具体的には、図6Aは、放射線の照射前において、酸性の高温水中に防食剤-pH調整剤複合体が存在する様子を模式的に示す概略図である。また、図6Bは、放射線の照射後において、防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が還元されてpH調整剤の還元生成物が生成し、高温水が中性側にシフトする様子を模式的に示す概略図である。さらに、図6Cは、放射線の照射後において、中性、弱酸性または弱アルカリ性の高温水中で、pH調整剤の還元生成物が防食剤から脱離する様子を模式的に示す概略図である。なお、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法と、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法とがある。はじめに、防食剤-pH調整剤複合体と還元体を注入した後に放射線を照射する方法の作用について説明する。[第3の実施形態において、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用]第3の実施形態では、防食剤-pH調整剤複合体10を構成するpH調整剤12が酸性型pH調整剤12Bであり、防食剤-pH調整剤複合体10が防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bになっている。はじめに、図5Aおよび図6Aに示されるように、放射線場70の高温水60に、防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bと、還元体35とが注入され、かつ図5Aに示される放射線75が照射される前の状態では、高温水60は、酸性型pH調整剤12BによりpH調整されて酸性になっている。なお、図5Aでは、酸性型pH調整剤12Bの全てが、防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11に吸着している状態を示しているが、本発明では、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bの一部が防食剤11から脱離して高温水60中に存在していてもよい。次に、放射線場70で高温水60に放射線75が照射されると、図5Aに示されるように、高温水60中の還元体35は、防食剤-pH調整剤複合体10Bに接近し、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bを還元する。また、放射線75の照射により、防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11は光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60から還元体35が生成される。このため、高温水60中の還元体35には、高温水60に注入された還元体35に加え、光触媒反応により高温水60中から生成される還元体35も含まれる。防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bは、還元体35で還元されると、図6Bに示されるように、pH調整剤の還元生成物52に変化する。pH調整剤の還元生成物52は、還元前の酸性型pH調整剤12Bに比較して高温水60を酸性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性は酸性から中性側にシフトする。還元体35による酸性型pH調整剤12Bの還元が充分に進行し、酸性型pH調整剤12BのpH調整力が変化して、高温水60の液性が中性側に大きくシフトすると、酸性型pH調整剤12Bから生成したpH調整剤の還元生成物52は、図5Bおよび図6Cに示されるように、防食剤11から脱離する。pH調整剤の還元生成物52が脱離して露出した防食剤11は、図5Bに示されるように、金属構造材65の表面に付着する。なお、高温水60の液性が中性側に大きくシフトして中性、弱酸性または弱アルカリ性になると、高温水60の液性が酸性の場合に比べて防食剤11の凝集速度が増加するため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態は、従来の方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度および防食剤11同士の付着速度が増加する。ここで、中性、弱酸性または弱アルカリ性とは、具体的には、高温水60の液性が、通常pH4~10、好ましくはpH5~9、さらに好ましくはpH6~8の範囲内にあることを意味する。また、高温水60の液性が中性側に大きくシフトして中性、弱酸性または弱アルカリ性になると、防食剤11の表面電位が低下するため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態は従来の方法に比べて、金属構造材65に対する防食剤11の防食効果が高くなる。還元体35は、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bを還元した際に自身が酸化されて、図5Bに示されるように、還元体の酸化生成物55になる。[第3の実施形態において、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法の作用]次に、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法において、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法において、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用に比較して、高温水中の還元体が防食剤-pH調整剤複合体の酸性型pH調整剤を速やかに還元する点、で異なり、他の作用は同じである。このため、作用が重複する部分については、説明を省略または簡略化する。図5および図6を参照して作用を説明する。はじめに、放射線場70の高温水60に、防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bと、還元体35とが注入されると、図5Aおよび図6Aに示されるように、高温水60中には防食剤-pH調整剤複合体10Bと還元体35とが存在する。このため、高温水60に、防食剤-pH調整剤複合体10Bと還元体35とが注入された直後で、酸性型pH調整剤12Bが還元体35で充分に酸化されていない状態では、高温水60は、酸性型pH調整剤12BによりpH調整されて酸性になる。しかし、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、図5Aに示されるように、高温水60中の還元体35は、速やかに、防食剤-pH調整剤複合体10Bに接近し、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bを還元する。また、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11が速やかに光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、高温水60中から還元体35も生成される。このため、高温水60中の還元体35には、高温水60に注入された還元体35に加え、光触媒反応により高温水60中から生成される還元体35も含まれる。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。<第3の実施形態において紫外線を照射する方法の作用>紫外線を照射する方法の作用について説明する。図7は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3および後述する第4の実施形態で紫外線を照射した場合における防食剤の付着過程を説明する概略図である。具体的には、図7Aは、紫外線照射環境において、防食剤-pH調整剤複合体が還元体で還元される前の様子を模式的に示す概略図である。また、図7Bは、紫外線照射環境において、防食剤-pH調整剤複合体が還元体で還元された後の様子を模式的に示す概略図である。なお、図7は、図5に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じであるため、同じ構成を同じ符号で示し、構成の説明を省略する。図8は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3および後述する第4の実施形態で紫外線を照射した場合における防食剤-pH調整剤複合体の変化を説明する概略図である。具体的には、図8Aは、紫外線の照射前において、酸性の高温水中に防食剤-pH調整剤複合体が存在する様子を模式的に示す概略図である。また、図8Bは、紫外線の照射後において、防食剤-pH調整剤複合体のpH調整剤が還元されてpH調整剤の還元生成物が生成し、高温水が中性側にシフトする様子を模式的に示す概略図である。さらに、図8Cは、紫外線の照射後において、中性、弱酸性または弱アルカリ性の高温水中で、pH調整剤の還元生成物が防食剤から脱離する様子を模式的に示す概略図である。なお、図8は、図6に比較して、放射線75が紫外線85になる点以外は同じであるため、同じ構成を同じ符号で示し、構成の説明を省略する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で紫外線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法の作用に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じである。すなわち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法の作用の説明部分において、図5を図7と読み替え、図6を図8と読み替え、放射線場70を紫外線照射環境80と読み替え、かつ放射線75を紫外線85と読み替えることにより、説明することができる。具体的には、これらの読み替えにより、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で紫外線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入する方法との両方の場合の作用について、説明することができる。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で紫外線を照射する方法の作用の説明を省略する。第3の実施形態の効果本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度が加速される。[第4の実施形態]本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態は、金属構造材の表面に接液する高温水に、防食剤とこの防食剤の表面に付着したpH調整剤とからなる防食剤-pH調整剤複合体を注入し、放射線または紫外線を照射する腐食抑制剤注入方法であって、放射線または紫外線の照射により、防食剤が高温水から還元体を生成する腐食抑制剤注入方法である。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態に比較して、高温水に還元体を注入する必要がない点、および放射線または紫外線の照射により防食剤が高温水から還元体を生成する点で異なり、他の点は同じである。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態の構成および作用の説明のうち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態と同じ構成および作用についての説明は省略または簡略化する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態において、高温水に還元体を注入する必要がない理由は、放射線または紫外線の照射により防食剤が高温水から還元体を生成するからである。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態によれば、高温水に還元体を注入する必要がないため、経済的であるとともに、注入した還元体に由来する不純物が高温水中に残存して高温水の純度が低下することが抑制される。作用本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態の作用について、図5~図8を参照して説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態には、放射線を照射する方法と、紫外線を照射する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態のうち、放射線を照射する方法の作用については図5および図6を参照して説明し、紫外線を照射する方法の作用については図7および図8を参照して説明する。はじめに、放射線を照射する方法の作用について説明する。<第4の実施形態において放射線を照射する方法の作用>本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で放射線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法と、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法とがある。はじめに、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用について説明する。[第4の実施形態において、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用]第4の実施形態では、防食剤-pH調整剤複合体10を構成するpH調整剤12が酸性型pH調整剤12Bであり、防食剤-pH調整剤複合体10が防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bになっている。はじめに、図5Aおよび図6Aに示されるように、放射線場70の高温水60に、防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bが注入され、かつ図5Aに示される放射線75が照射される前の状態では、高温水60は、酸性型pH調整剤12BによりpH調整されて酸性になっている。なお、図5Aでは、酸性型pH調整剤12Bの全てが、防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11に吸着している状態を示しているが、本発明では、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bの一部が防食剤11から脱離して高温水60中に存在していてもよい。次に、放射線場70で高温水60に放射線75が照射されると、図5Aに示されるように、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11が光触媒反応を生じ、この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60から還元体35が生成される。高温水60中で生成された還元体35は、図5Aに示されるように、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bを還元する。防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bは、還元体35で還元されると、図6Bに示されるように、pH調整剤の還元生成物52に変化する。pH調整剤の還元生成物52は、還元前の酸性型pH調整剤12Bに比較して高温水60を酸性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性は酸性から中性側にシフトする。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。[第4の実施形態において、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用]次に、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で放射線を照射する方法のうち、放射線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に放射線を照射する方法の作用に比較して、高温水中の還元体が防食剤-pH調整剤複合体の酸性型pH調整剤を速やかに還元する点、で異なり、他の作用は同じである。このため、作用が重複する部分については、説明を省略または簡略化する。図5および図6を参照して作用を説明する。はじめに、放射線場70の高温水60に、防食剤11と酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bが注入されると、図5Aおよび図6Aに示されるように、高温水60中には防食剤-pH調整剤複合体10Bが存在する。このため、高温水60に、防食剤-pH調整剤複合体10Bが注入された直後は、高温水60は、酸性型pH調整剤12BによりpH調整されて酸性になる。しかし、放射線場70の高温水60には放射線75が照射されているため、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Bの防食剤11が速やかに光触媒反応を生じる。この光触媒反応により、防食剤11の表面または近傍で高温水60から還元体35が生成される。高温水60中で生成された還元体35は、図5Aに示されるように、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bを還元する。防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bは、還元体35で還元されると、図6Bに示されるように、pH調整剤の還元生成物52に変化する。pH調整剤の還元生成物52は、還元前の酸性型pH調整剤12Bに比較して高温水60を酸性にするpH調整力が小さくなるため、高温水60の液性は酸性から中性側にシフトする。これ以後の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態で放射線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体と還元体とを注入した後に放射線を照射する方法の作用と同じであるため、説明を省略する。<第4の実施形態において紫外線を照射する方法の作用>紫外線を照射する方法の作用について説明する。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で紫外線を照射する方法には、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法とがある。本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で放射線を照射する方法の作用に比較して、放射線場70が紫外線照射環境80になる点、および放射線75が紫外線85になる点以外は同じである。すなわち、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で紫外線を照射する方法の作用は、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で放射線を照射する方法の作用の説明部分において、図5を図7と読み替え、図6を図8と読み替え、放射線場70を紫外線照射環境80と読み替え、かつ放射線75を紫外線85と読み替えることにより、説明することができる。具体的には、これらの読み替えにより、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で紫外線を照射する方法のうち、防食剤-pH調整剤複合体を注入した後に紫外線を照射する方法と、紫外線を照射した状態で防食剤-pH調整剤複合体を注入する方法との両方の場合の作用について、説明することができる。このため、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態で紫外線を照射する方法の作用の説明を省略する。第4の実施形態の効果本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態によれば、従来の腐食抑制剤注入方法に比べて、防食剤11の金属構造材65への付着速度が加速される。また、本発明の腐食抑制剤注入方法の第4の実施形態によれば、本発明の腐食抑制剤注入方法の第3の実施形態に比べて、高温水に還元体を注入する必要がないため、経済的であるとともに、注入した還元体に由来する不純物が高温水中に残存して高温水の純度が低下することが抑制される。なお、上記の第1~第4の実施形態では、放射線と紫外線とを別々に照射する例について説明したが、第1~第4の実施形態では、放射線の照射と紫外線の照射とを併用してもよい。放射線の照射と紫外線の照射とを併用する方法としては、放射線と紫外線とを同時に照射する方法、放射線の照射後に紫外線を照射する方法、紫外線の照射後に放射線を照射する方法等が挙げられる。以下に実施例を示すが、本発明はこれらに限定されて解釈されるものではない。[実施例1]放射線の照射による防食剤の金属構造材への付着試験図1Aに示されるように、金属構造材としてのSUS65の表面に接液する150°Cの高温水60に、防食剤としての二酸化チタンTiO2粒子11とこの二酸化チタン粒子11の表面に吸着したアルカリ性型pH調整剤12Aとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Aと、酸化体としての酸素25とを注入した。注入後、高温水60の液性はアルカリ性であった。なお、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Aは、その多くが、図2Aに示されるように、二酸化チタン粒子11の表面にアルカリ性型pH調整剤12Aが吸着した状態を保っていた。この状態で、高温水60に放射線としてのγ線75を照射したところ、放射線場70において、防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aと、酸素25とが反応した。防食剤-pH調整剤複合体10Aのアルカリ性型pH調整剤12Aは、酸素25で酸化されて、図2Bに示されるように、pH調整剤の酸化生成物42に変化した。pH調整剤の酸化生成物42は、高温水60のpHをアルカリ性にするpH調整力が、アルカリ性型pH調整剤12Aに比べて弱くなり、高温水60の液性はアルカリ性から中性側にシフトし、弱アルカリ性~弱酸性になった。一方、酸素25は還元されてスーパーオキサイドラジカルO2-に変化した。二酸化チタン粒子11の表面に吸着していたpH調整剤の酸化生成物42は、図1Bおよび図2Cに示されるように、二酸化チタン粒子11の表面から脱離した。pH調整剤の酸化生成物42が脱離した二酸化チタン粒子11は、表面エネルギーが変化した。また、高温水60の液性がアルカリ性から中性側にシフトし、弱アルカリ性~弱酸性になったため、二酸化チタン粒子11の凝集速度が増加し、他の物質への付着速度が増加した。このため、二酸化チタン粒子11は、図1Bに示されるように、SUS65の表面に速やかに付着した。なお、二酸化チタン粒子11がSUS65の表面に付着した後の高温水60中には、pH調整剤の酸化生成物42およびスーパーオキサイドラジカルO2-が存在していた。[実施例2、比較例1]放射線の照射の有無の影響酸化体として酸素に代えて過酸化水素を用いた以外は、実施例1と同様にして、SUS65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた実施例2。実施例2では、防食剤-pH調整剤複合体10Aと過酸化水素とを注入した後の高温水60の液性はアルカリ性であったが、γ線75の照射後の高温水60のpHは7であった。また、比較例として、γ線を照射しない以外は実施例2と同様にして、SUS65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた比較例1。比較例1では、防食剤-pH調整剤複合体10Aと過酸化水素とを注入した後の高温水60の液性は、アルカリ性のまま変化しなかった。また、実施例2および比較例1について、SUS65の表面への二酸化チタン粒子11の付着量を測定した。図9は、放射線照射の有無による防食剤の付着量の変化を示す特性図である。図9に、実施例2および比較例1における、高温水のpH、およびSUSの表面への二酸化チタン粒子の付着量を示す。図9より、放射線γ線を照射すると、高温水のpHが中性側にシフトし、SUSの表面への二酸化チタン粒子の付着量も増加することが分かる。[実施例3および4、比較例2および3]紫外線の照射の有無の影響SUS65に代えてSUS試験片65を用い、放射線γ線に代えてピーク波長254nm、0.2mW/cm2の紫外線を用いるとともに、高温水の温度を160°Cとした以外は、実施例2と同様にして、SUS試験片65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた実施例3。また、高温水の温度を100°Cとした以外は、実施例3と同様にして、SUS試験片65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた実施例4。さらに、紫外線を照射しない以外は、実施例3と同様にして、SUS試験片65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた比較例2。また、紫外線を照射しない以外は、実施例4と同様にして、SUS試験片65の表面に二酸化チタン粒子11を付着させた比較例3。実施例3および4では、n型半導体である二酸化チタン粒子11が紫外線の照射によって高温水中に酸化体を生成し、この酸化体がアルカリ性型pH調整剤12Aを酸化していた。そして、アルカリ性型pH調整剤12Aが酸化されることにより、高温水のpHがアルカリ性から中性側にシフトし、SUS試験片65の表面への二酸化チタン粒子11の付着速度が増加していた。実施例3および4、ならびに比較例2および3について、SUS試験片65の表面への二酸化チタン粒子11の付着量を測定した。図10は、紫外線照射の有無による防食剤の付着量の変化を示す特性図である。図10に、実施例3および4、ならびに比較例2および3における、SUS試験片の表面への二酸化チタン粒子の付着量を示す。図10より、紫外線を照射すると、紫外線を照射しない場合に比べて二酸化チタン粒子の付着量が増加することが分かる。また、図10より、高温水の温度が高いと、二酸化チタン粒子の付着量が増加することが分かる。[実施例5]高温水のpHの影響図5Aに示されるように、金属構造材としてのSUS試験片65の表面に接液する180°Cの高温水60に、防食剤11とこの防食剤11の表面に吸着した酸性型pH調整剤12Bとからなる防食剤-pH調整剤複合体10Bと、還元体35とを注入した。注入後、高温水60の液性は酸性でpHは4であった。なお、高温水60中の防食剤-pH調整剤複合体10Bは、その多くが、図6Aに示されるように、防食剤11の表面に酸性型pH調整剤12Bが吸着した状態を保っていた。この状態で、高温水60に放射線としてのγ線75を照射したところ、放射線場70において、防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bと、還元体35とが反応した。防食剤-pH調整剤複合体10Bの酸性型pH調整剤12Bは、還元体35で還元されて、図6Bに示されるように、pH調整剤の還元生成物52に変化した。pH調整剤の還元生成物52は、高温水60のpHを酸性にするpH調整力が、酸性型pH調整剤12Bに比べて弱くなり、高温水60の液性はpH4から中性側にシフトし、最終的にpH7になった。一方、還元体35は酸化されて酸化物55となった。防食剤11の表面に吸着していたpH調整剤の還元生成物52は、図5Bおよび図5Cに示されるように、防食剤11の表面から脱離した。pH調整剤の還元生成物52が脱離した防食剤11は、表面エネルギーが変化した。また、高温水60の液性がpH4の酸性から中性側にシフトし、pH7になったため、防食剤11の凝集速度が増加し、他の物質への付着速度が増加した。このため、防食剤11は、図5Bに示されるように、SUS試験片65の表面に速やかに付着した。なお、防食剤11がSUS試験片65の表面に付着した後の高温水60中には、pH調整剤の還元生成物52および還元体の酸化生成物55が存在していた。実施例5について、SUS試験片65の表面への防食剤11の付着量を測定した。図11は、水のpHと防食剤の付着量との関係を示す特性図である。図11に、実施例5における、SUS試験片の表面への防食剤の付着量を示す。[比較例4]高温水のpHの影響γ線を照射しない以外は実施例5と同様にして、SUS試験片65の表面に防食剤11を付着させた。比較例4について、SUS試験片65の表面への防食剤11の付着量を測定した。図11に、比較例4における、SUS試験片の表面への防食剤の付着量を示す。図11より、高温水の液性が酸性よりも中性のほうが防食剤の付着量が多いことが分かる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。