ヘリカルコイルと、該ヘリカルコイルのコイルピッチを可変するコイルピッチ可変部とを具備することを特徴とするピッチ可変コイル。前記コイルピッチ可変部は、前記ヘリカルコイルの各ターン部に装着される支持部材と、当該各支持部材の前記ヘリカルコイルの軸線方向における間隔を調整する間隔調整機構とからなることを特徴とする請求項1記載のピッチ可変コイル。前記コイルピッチ可変部は、前記ヘリカルコイルの各端部に装着される支持部材と、当該各支持部材の前記ヘリカルコイルの軸線方向における間隔を調整する間隔調整機構とからなることを特徴とする請求項1記載のピッチ可変コイル。前記間隔調整機構は、ボールねじ機構を用いて前記ヘリカルコイルの各ターン部の間隔あるいは前記ヘリカルコイルの各端部の間隔を調節することを特徴とする請求項2または3記載のピッチ可変コイル。請求項1~4のいずれか一項に記載のピッチ可変コイルとコンデンサとを具備することを特徴とする共振回路。ところで、上記従来技術では、共振回路の共振周波数を調整する必要から、コイルとして可変コイルを採用する場合がある。しかしながら、可変コイルは、コアを巻線の軸線方向にスライドさせることにより透磁率を変化させてインダクタンスを可変するものなので、可変範囲が比較的小さく、よって共振周波数の可変範囲が小さい。また、コンデンサとして可変コンデンサを採用して共振周波数を調整する場合もあるが、可変コンデンサは静電容量が比較的小さいので、やはり共振周波数の可変範囲が小さいという問題がある。本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、共振回路における共振周波数の可変範囲を従来よりも大きくすることを目的とする。上記目的を達成するために、本発明では、ピッチ可変コイルに係る第1の解決手段として、ヘリカルコイルと、該ヘリカルコイルのコイルピッチを可変するコイルピッチ可変部とを具備する、という手段を採用する。また、ピッチ可変コイルに係る第2の解決手段として、上記第1の解決手段において、コイルピッチ可変部は、ヘリカルコイルの各ターン部に装着される支持部材と、当該各支持部材のヘリカルコイルの軸線方向における間隔を調整する間隔調整機構とからなる、という手段を採用する。また、ピッチ可変コイルに係る第3の解決手段として、上記第1の解決手段において、コイルピッチ可変部は、ヘリカルコイルの各端部に装着される支持部材と、当該各支持部材のヘリカルコイルの軸線方向における間隔を調整する間隔調整機構とからなる、という手段を採用する。また、ピッチ可変コイルに係る第4の解決手段として、上記第1~第3のいずれか1つの解決手段において、間隔調整機構は、ボールねじ機構を用いてヘリカルコイルの各ターン部の間隔あるいはヘリカルコイルの各端部の間隔を調節する、という手段を採用する。また、本発明では、共振回路に係る解決手段として、上記第1~第4のいずれか1つの解決手段のピッチ可変コイルとコンデンサとを具備する、という手段を採用する。本発明によれば、コイルピッチ可変部でヘリカルコイルのコイルピッチを可変するので、従来の可変コイルよりもインダクタンスの可変範囲を大きくすることが可能であり、よって共振回路の共振周波数の可変範囲を従来よりも大きくすることができる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。第1実施形態初めに第1実施形態について説明する。本第1実施形態に係るピッチ可変コイルAは、コイルピッチを調節することによりインダクタンスを可変する受動素子である。本ピッチ可変コイルAは、図1に示すように、コイル1と、コイルピッチ可変部2とを備えている。コイル1は、丸線あるいは平角線等の導線をらせん状かつ円筒状に巻回したヘリカルコイルである。上記導線は、銅CuやAg等の金属線コストの観点からすればCuが望ましいの表面を所定の絶縁膜で覆った絶縁膜被覆線であり、図1に示すように各端部が交流電源Pwの各出力端に接続される。また、コイル1の径や巻数は、実現しようとするインダクタンスの値に応じて適宜設定されている。コイルピッチ可変部2は、コイル1のコイルピッチPを可変つまりコイルピッチPを広くまたは狭くするものであり、コイル支持体21支持部材、可動部22、回転操作部23及びメインギア24から構成されている。なお、これら構成要素のうち、可動部22、回転操作部23及びメインギア24は、本実施形態における間隔調整機構を構成している。コイル支持体21は、図1aに示すように、絶縁材からなる平板状の小片であり、コイル1のターン部一巻部分の1つ1つに対してコイル1の軸線方向巻心方向に並ぶように複数装着されている。各コイル支持体21は、各ターン部を各々支持する。可動部22は、図1bに示すように、雌ねじ溝が形成された雌ねじ部22aと、当該雌ねじ部22aに螺合する雄ねじ溝が周面に形成された棒状の雄ねじ部22bと、当該雄ねじ部22bが回転中心に固定されたサブギア22cとからなり、各コイル支持体21の間にそれぞれ介装されている。この可動部22は、メインギア24を介して各サブギア22cが回転駆動されることにより雄ねじ部22bが回転し、当該雄ねじ部22bの回転に伴って雌ねじ部22aをコイル1の軸線方向に移動させる一種のボールねじ機構である。このように雌ねじ部22aがコイル1の軸線方向に可動することによって、コイル1の各ターン部の間隔つまりコイル1のコイルピッチPが広くまたは狭く調節される。回転操作部23は、メインギア24の一端部に同軸状に連結され、ユーザからの回転操作を受け付けてメインギア24に伝達する。メインギア24は、上記サブギア22cに噛み合い、回転操作部23から得た回転力をサブギア22cに伝達する。このようなピッチ可変コイルAは、例えば、磁界共鳴方式に基づく非接触給電装置において、コンデンサCと並列接続されることにより並列共振回路K1を構成し、各端部が交流電源Pwの出力端に各々接続される。すなわち、このピッチ可変コイルAは、非接触給電装置における給電コイル1次コイルとして使用される。また、このピッチ可変コイルAは、負荷側2次側に接続された受電コイル2次コイルとして使用される。すなわち、このピッチ可変コイルAを2次コイルとして使用する場合には、2次側に設けられたコンデンサと並列接続されて並列共振回路を構成する。なお、このような1次側及び2次側の各並列共振回路では、ピッチ可変コイルAによってインダクタンスが可変されることによって共振周波数が所望の値に設定される。次に、上記構成の本実施形態に係るピッチ可変コイルAの動作について説明する。本ピッチ可変コイルAにおいて、図1に示すように、回転操作部23がユーザにより右または左方向に回転されると、回転操作部23の回転に連動してメインギア24が回転する。この結果、各可動部22のサブギア22c雄ねじ部22bが回転するので、各可動部22の雌ねじ部22aがコイル1の軸線方向同一方向に移動してコイルピッチPが調節される。ここで、本ピッチ可変コイルAのような円筒状単層空芯コイルのインダクタンスはコイルの軸方向長さに反比例することが一般に知られている。つまり、コイル1におけるコイルピッチPが狭くなった場合には、インダクタンスが大きくなると共に並列共振回路K1における共振周波数fが小さくなり、またコイルピッチPが広くなった場合には、インダクタンスが小さくなると共に並列共振回路K1における共振周波数fが大きくなる。本ピッチ可変コイルAでは、上述したようにコイルピッチPが調節されることに伴って軸方向長さが調節される。このような軸方向長さの可変に伴うインダクタンスの変化量は、一般的な可変コイル、つまりコアを巻線の軸線方向にスライドさせることにより透磁率を変化させてインダクタンスを可変するものよりも大きい。したがって、本第1実施形態によれば、インダクタンスの可変範囲が従来の可変コイルよりも大きいので、コンデンサと共に共振回路を構成した場合に共振周波数の可変範囲が広いというメリットがある。第2実施形態次に、第2実施形態について図2を参照して説明する。第2実施形態に係るピッチ可変コイルBは、コイルピッチ可変部3の構成が上記第1実施形態のピッチ可変コイルAにおけるコイルピッチ可変部2と相違する。したがって、第2実施形態において第1実施形態と同一の機能構成要素には同一符号を付し、説明を省略する。ピッチ可変コイルBは、図2に示すように、コイル1と、コイルピッチ可変部3とを備えている。相違構成要素である第2のコイルピッチ可変部3は、コイル1における一端をコイル1の軸線方向に移動させることによりコイルピッチPを可変するものであり、雄ねじ部31、コイル一端支持体32支持部材及びコイル他端支持体33支持部材から構成されている。なお、これら構成要素のうち、雄ねじ部31は、本実施形態における間隔調整機構である。雄ねじ部31は、雄ねじ溝が周面に形成された棒状の部材であり、後述するコイル一端支持体32に形成されている雌ねじ溝に螺合すると共に、コイル他端支持体33の位置を固定するようにコイル他端支持体33に係合している。この雄ねじ部31は、ユーザからの回転操作を受け付けて回転する。例えば、雄ねじ部31がユーザが手で操作するに十分な大きさを有していればよいが、雄ねじ部31に十分な大きさがない場合には、ユーザがドライバを使って雄ねじ部31を回転操作できるように、雄ねじ部31の頂点にドライバを挿入するための溝を設けるようにしてもよい。コイル一端支持体32は、コイル1の一端に装着され、コイル1の一端を支持するものであり、雄ねじ部31に螺合する雌ねじ溝が形成されている。このコイル一端支持体32は、ユーザにより雄ねじ部31が回転させられた場合に、雄ねじ部31の回転に伴ってコイル1の軸線方向に移動する。つまり、コイル一端支持体32は、雄ねじ部31と共に一種のボールねじ機構を構成する。コイル他端支持体33は、コイル1の他端に装着され、コイル1の他端を支持するものであり、雄ねじ部31の端部に係合して固定されている。このようなピッチ可変コイルBは、第1実施形態と同じく、磁界共鳴方式に基づく非接触給電装置において、コンデンサCと並列接続されることにより並列共振回路K2を構成し、各端部が交流電源Pwの出力端に各々接続される。次に、上記構成の本実施形態に係るピッチ可変コイルBの動作について説明する。本ピッチ可変コイルBにおいて、雄ねじ部31がユーザにより右または左方向に回転されると、コイル一端支持体32がコイル1の軸線方向同一方向に移動してコイルピッチPが調節される。第1実施形態の説明において記述したように、本ピッチ可変コイルBのような円筒状単層空芯コイルのインダクタンスはコイルの軸方向長さに反比例する。つまり、コイル1におけるコイルピッチPが狭くなった場合には、インダクタンスが大きくなると共に並列共振回路K2における共振周波数fが小さくなり、またコイルピッチPが広くなった場合には、インダクタンスが小さくなると共に並列共振回路K2における共振周波数fが大きくなる。本ピッチ可変コイルBでは、上述したようにコイルピッチPが調節されることに伴って軸方向長さが調節される。このような軸方向長さの可変に伴うインダクタンスの変化量は、一般的な可変コイル、つまりコアを巻線の軸線方向にスライドさせることにより透磁率を変化させてインダクタンスを可変するものよりも大きい。したがって、本第2実施形態によれば、第1実施形態と同様に、インダクタンスの可変範囲が従来の可変コイルよりも大きいので、コンデンサと共に共振回路を構成した場合に共振周波数の可変範囲が広いというメリットがある。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されることなく、例えば以下のような変形が考えられる。1上記第1実施形態においては、回転操作部23から得た回転力によってメインギア24を回転駆動したが、本発明はこれに限定されない。例えば、ピッチ可変コイルA全体のサイズが小さい場合には、ユーザが回転操作部23を回転操作することが困難になってしまう。そのような場合には、メインギア24の頂点にドライバを挿入するための溝を設けるようにしてもよい。これにより、ユーザはドライバを使用してメインギア24を回転することができる。2上記第2実施形態では、コイル一端支持体32を移動させることによりコイル1のコイルピッチPを可変したが、本発明これに限定されない。例えば、コイル他端支持体33を移動させるようにしてよいし、またコイル一端支持体32及びコイル他端支持体33両方を移動させるようにしてもよい。つまり、本発明では、コイル1における一端及び他端の少なくとも一方をコイル1の軸線方向に移動させることによりコイルピッチPを可変するようにすればよい。