"配管および該配管を複数の拘束点において支持する複数の支持部材を有する配管系の振動解析方法であって、前記拘束点ごとに前記配管系を複数の要素に分割する分割工程と、前記複数の要素のそれぞれについて、固有振動数が既知である基準モデルを当てはめる基準モデル当てはめ工程と、各要素と該要素に当てはめられた基準モデルとの相違に基づく補正係数を前記複数の要素のそれぞれについて求める補正係数算出工程と、各要素に当てはめられた基準モデルの前記固有振動数に前記補正係数を乗じて、前記複数の要素のそれぞれの固有振動数を求める固有振動数算出工程とを備えることを特徴とする配管系の振動解析方法。前記基準モデル当てはめ工程を行う前に、固有振動数が既知である代表モデルを複数用意する代表モデル準備工程をさらに備え、前記基準モデル当てはめ工程では、複数の前記代表モデルの中から各要素に最も近い代表モデルを前記基準モデルとして選択して各要素に当てはめることを特徴とする請求項1に記載の配管系の振動解析方法。前記補正係数算出工程を行う前に、前記代表モデルの固有振動数と該固有振動数に影響する影響因子との関係を示す関数を求める関数算出工程をさらに備え、前記補正係数算出工程では、各要素と該要素に当てはめられた前記基準モデルとの前記影響因子の相違から前記関数を用いて前記補正係数を求めることを特徴とする請求項2に記載の配管系の振動解析方法。前記分割工程、前記基準モデル当てはめ工程、前記補正係数算出工程および前記固有振動数算出工程を互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について繰り返すことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一項に記載の配管系の振動解析方法。前記3方向について前記固有振動数算出工程で算出した各要素の前記固有振動数のうち最小の固有振動数を求める最小固有振動数算出工程をさらに備えることを特徴とする請求項4に記載の配管系の振動解析方法。配管および該配管を複数の拘束点において支持する複数の支持部材とを備える配管系の振動解析装置であって、前記拘束点ごとに前記配管系を複数の要素に分割する分割手段と、前記複数の要素のそれぞれについて、固有振動数が既知である基準モデルを当てはめる基準モデル当てはめ手段と、各要素と該要素に当てはめられた基準モデルとの相違に基づく補正係数を前記複数の要素のそれぞれについて求める補正係数算出手段と、各要素に当てはめられた基準モデルの前記固有振動数に前記補正係数を乗じて、前記複数の要素のそれぞれの固有振動数を求める固有振動数算出手段とを備えることを特徴とする配管系の振動解析装置。固有振動数が既知である複数の代表モデルが記憶された記憶手段と、オペレータとの情報のやり取りを行う表示部および入力部を有するユーザインターフェースとをさらに備え、前記基準モデル当てはめ手段は、前記記憶手段に記憶された複数の前記代表モデルの中から各要素に最も近い代表モデルを選択することを前記表示部によってオペレータに促し、オペレータが前記入力部によって選択した代表モデルを前記基準モデルとして各要素に当てはめることを特徴とする請求項6に記載の配管系の振動解析装置。しかしながら、非特許文献1及び2に記載の手法は、いずれも、解析対象とするプラントの配管系について個別にモデル化を行う必要があり、配管系の振動解析を行うのに多大な時間を要する。一方、解析時間を短縮するために、配管系のうち振動への寄与が大きいと考えられる部分揺れやすい部分だけに限定して振動解析を行うことも考えられるが、この場合には配管系の振動特性を正確に把握することができない。そのため、所望の振動特性を実現するように配管系を設計しても、配管系を実際に組み上げて配管系に流体を流すプラント試運転時になって、配管系の振動対策が十分でないことが明らかになり、配管支持構造物の修正を余儀なくされて、コストがかさむ原因となり得る。本発明は、上述の事情に鑑みてなされたものであり、複雑な形状の配管系であっても簡便に振動解析を行うことができる配管系の振動解析方法および配管系の振動解析装置を提供することを目的とする。本発明に係る配管系の振動解析方法は、配管および該配管を複数の拘束点において支持する複数の支持部材を有する配管系の振動解析方法であって、前記拘束点ごとに前記配管系を複数の要素に分割する分割工程と、前記複数の要素のそれぞれについて、固有振動数が既知である基準モデルを当てはめる基準モデル当てはめ工程と、各要素と該要素に当てはめられた基準モデルとの相違に基づく補正係数を前記複数の要素のそれぞれについて求める補正係数算出工程と、各要素に当てはめられた基準モデルの前記固有振動数に前記補正係数を乗じて、前記複数の要素のそれぞれの固有振動数を求める固有振動数算出工程とを備えることを特徴とする。上記配管系の振動解析方法では、配管系を拘束点ごとに分割した複数の要素のそれぞれについて基準モデルを当てはめ、各要素と基準モデルとの相違に基づいて基準モデルの既知の固有振動数を補正係数によって補正して各要素の固有振動数を求める。このように複雑な形状の配管系をそのままモデル化するのではなく、配管系を複数の要素に分割し、基準モデルとの比較に基づいて各要素の固有振動数を求めることで、配管系の振動解析を簡便に行うことができ、解析に要する時間を大幅に短縮できる。そのため、配管系のより広い範囲にわたって解析を行うことが可能になり、配管系の振動特性を正確に把握することができる。よって、プラント試運転段階になってから配管支持構造物支持部材の修正を余儀なくされる事態を防ぐことができる。また、要素ごとに固有振動数が得られるため、配管系のどの箇所要素に振動対策を施すべきかが明確になる。よって、配管系の設計段階で、回転体や往復運動体を備えた機器との共振のおそれがなく、振動に対する剛性に優れた配管系を容易に実現できる。上記配管系の振動解析方法は、前記基準モデル当てはめ工程を行う前に、固有振動数が既知である代表モデルを複数用意する代表モデル準備工程をさらに備え、前記基準モデル当てはめ工程では、複数の前記代表モデルの中から各要素に最も近い代表モデルを前記基準モデルとして選択して各要素に当てはめてもよい。これにより、プラントの配管系で典型的に用いられる要素を代表モデルとして予め用意しておけば、種々のプラントにおける任意の形状の配管系の振動解析を簡便かつ迅速に行うことができる。上記配管系の振動解析方法は、前記補正係数算出工程を行う前に、前記代表モデルの固有振動数と該固有振動数に影響する影響因子との関係を示す関数を求める関数算出工程をさらに備え、前記補正係数算出工程では、各要素と該要素に当てはめられた前記基準モデルとの前記影響因子の相違から前記関数を用いて前記補正係数を求めてもよい。このように、代表モデルの固有振動数とこれに影響する影響因子との関係を示す関数を予め求めておき、各要素と基準モデルとの影響因子の相違から前記関数を用いて補正係数を求めることで、各要素の正確な固有振動数を簡便かつ迅速に求めることができる。上記配管系の振動解析方法は、前記分割工程、前記基準モデル当てはめ工程、前記補正係数算出工程および前記固有振動数算出工程を互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について繰り返してもよい。プラントの配管系は、通常、複雑な三次元形状であるから、あらゆる方向の振動が問題になりえる。このため、1方向について解析を行っても、配管系の振動特性を正確に知ることはできないことが多い。そこで、上述のように、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について、分割工程~固有振動数算出工程を繰り返すことで、複雑な三次元形状の配管系の振動特性を確実に把握することができる。また、3方向について分割工程~固有振動数算出工程を繰り返す場合、前記3方向について前記固有振動数算出工程で算出した各要素の前記固有振動数のうち最小の固有振動数を求める最小固有振動数算出工程をさらに備えてもよい。このようにして得られた最小の固有振動数から、配管系のうちどの要素の何れの方向の振動モードについて振動対策を施すべきかを知ることができる。そのため、配管系への振動対策を効率的に行うことができる。また本発明に係る配管系の振動解析装置は、配管および該配管を複数の拘束点において支持する複数の支持部材とを備える配管系の振動解析装置であって、前記拘束点ごとに前記配管系を複数の要素に分割する分割手段と、前記複数の要素のそれぞれについて、固有振動数が既知である基準モデルを当てはめる基準モデル当てはめ手段と、各要素と該要素に当てはめられた基準モデルとの相違に基づく補正係数を前記複数の要素のそれぞれについて求める補正係数算出手段と、各要素に当てはめられた基準モデルの前記固有振動数に前記補正係数を乗じて、前記複数の要素のそれぞれの固有振動数を求める固有振動数算出手段とを備えることを特徴とする。上記配管系の振動解析装置では、分割手段による配管系の分割により得られた複数の要素のそれぞれについて基準モデル当てはめ手段が基準モデルを当てはめ、固有振動数算出手段において、基準モデルの既知の固有振動数を補正係数算出手段で求めた補正係数で補正することで各要素の固有振動数を求める。このように複雑な形状の配管系をそのままモデル化するのではなく、配管系を複数の要素に分割し、基準モデルとの比較に基づいて各要素の固有振動数を求めることで、配管系の振動解析を簡便に行うことができ、解析に要する時間を大幅に短縮できる。そのため、配管系のより広い範囲にわたって解析を行うことが可能になり、配管系の振動特性を正確に把握することができる。よって、プラント試運転段階になってから配管支持構造物支持部材の修正を余儀なくされる事態を防ぐことができる。また、要素ごとに固有振動数が得られるため、配管系のどの箇所要素に振動対策を施すべきかが明確になる。よって、配管系の設計段階で、回転体や往復運動体を備えた機器との共振のおそれがなく、振動に対する剛性に優れた配管系を容易に実現できる。また上記配管系の振動解析装置は、固有振動数が既知である複数の代表モデルが記憶された記憶手段と、オペレータとの情報のやり取りを行う表示部および入力部を有するユーザインターフェースとをさらに備え、前記基準モデル当てはめ手段は、前記記憶手段に記憶された複数の前記代表モデルの中から各要素に最も近い代表モデルを選択することを前記表示部によってオペレータに促し、オペレータが前記入力部によって選択した代表モデルを前記基準モデルとして各要素に当てはめるようになっていてもよい。これにより、プラントの配管系で典型的に用いられる要素を代表モデルとして予め用意しておけば、種々のプラントにおける任意の形状の配管系の振動解析を簡便かつ迅速に行うことができる。本発明によれば、複雑な形状の配管系をそのままモデル化するのではなく、配管系を複数の要素に分割し、基準モデルとの比較に基づいて各要素の固有振動数を求めるので、配管系の振動解析を簡便に行うことができ、解析に要する時間を大幅に短縮できる。そのため、配管系のより広い範囲にわたって解析を行うことが可能になり、配管系の振動特性を正確に把握することができる。よって、プラント試運転段階になってから配管支持構造物支持部材の修正を余儀なくされる事態を防ぐことができる。また、要素ごとに固有振動数が得られるため、配管系のどの箇所要素に振動対策を施すべきかが明確になる。よって、配管系の設計段階で、回転体や往復運動体を備えた機器との共振のおそれがなく、振動に対する剛性に優れた配管系を容易に実現できる。以下、添付図面に従って本発明の実施形態について説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、特定的な記載がない限り本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。なお、以下では、はじめに本実施形態に係る配管系の振動解析方法について説明した後、この振動解析方法を実行するための振動解析装置について説明する。図1は本実施形態に係る配管系の振動解析方法の基本概念を示す図であり、図1Aは配管系を複数の要素に分割する様子を示し、図1Bは各要素に基準モデルを当てはめる様子を示している。図2は、本実施形態に係る配管系の振動解析方法のフローチャートである。図1Aに示すように、振動解析の対象である配管系1は、配管2及び配管2を複数の拘束点において支持する支持部材3を有する。従来の振動解析方法であれば、この配管系1全体をモデル化して振動解析を行うのであるが、本実施形態では配管系1を拘束点ごとに複数の要素に分割して振動解析を行う。図2に示すように、はじめに、固有振動数Xi0が既知である複数の代表モデル4iただし、iは各代表モデルに付された番号である。を準備しておくステップS2。代表モデル4iは、プラントの配管系で典型的に用いられる要素であり、任意の形状の配管及び該配管の両端を支持する支持部材3を有する。例えば、直管及び該直管の両端を支持する支持部材3からなる要素、屈曲部を1箇所だけ有するL字型の配管及び該配管の両端を支持する支持部材3からなる要素、屈曲部を2箇所有して一の平面内で延在する配管及び該配管の両端を支持する支持部材3からなる要素、屈曲部を2箇所有して立体的に延在する配管及び該配管の両端を支持する支持部材3からなる要素、母管から分岐した配管及び該配管を支持する支持部材3からなる要素等を代表モデル4iとして準備しておく。各代表モデル4iの固有振動数Xi0は、計算により求めてもよいし、各代表モデル4iを模したモックアップ試験体を用いて実測により求めてもよい。次に、ステップS4に進んで、各代表モデル4iについて、固有振動数Xiと影響因子ajとの関係を示す関数fijajを準備するただし、iは各代表モデルに付された番号であり、jは各影響因子に付された番号である。i番目の代表モデルの固有振動数Xiとj番目の影響因子ajとの間には次の関係が成立する。なお、影響因子が所定の値aj0のときの各代表モデル4iの固有振動数Xiが、上述した既知の固有振動数Xi0である。つまり、上記式1は、代表モデル4iの各影響因子を所定値aj0から任意の値ajに変化させたとき、その固有振動数が既知の値Xi0からどのように変化するかを表している。ここでいう影響因子ajとは、各代表モデルの固有振動数に影響する任意のパラメータであり、例えば、配管仕様、配管の延べ長さ、集中質点の位置、配管の屈曲部の位置、配管の分岐部の位置、配管内を流れる流体の種類、保温の有無、配管内を流れる流体の温度、配管の厚さ、配管に作用する負荷荷重、計算上の誤差などが影響因子の具体例として挙げられる。また、ここでいう関数fijajの形式は各影響因子ajと固有振動数Xiとの関係を特定可能である限り特に限定されず、上記式1そのものに相当する数式であってもよいし、上記式1に相当する固有振動数Xiと影響因子ajとの関係を示すグラフやテーブルであってもよい。図3AはL字型の配管及びその支持部材からなる代表モデル4iを示す図であり、図3Bは図3Aに示した代表モデル4iの固有振動数Xiと各影響因子ajとの関係を示すグラフである。図3Aに示すように、代表モデル4iは、屈曲部5を1箇所だけ有するL字型の配管と、該配管の両端を下方から支持する支持部材3とで構成される。屈曲部5は、長さL1の直管部と長さL2の直管部との間に位置しており、この代表モデル4iの延べ長さはL1L2で表される。図3Bに示すように、配管の延べ長さa1、配管の厚さa2、配管内の流体の種類a3、配管内の流体温度a4、配管における屈曲部5の位置a5、配管に作用する負荷荷重配管長さ相当a6および計算上誤差a7の合計7種類の影響因子ajと代表モデル4iの固有振動数Xiとの関係を示す関数fi1a1~fi7a7が準備されている。関数fi1a1~fi7a7は、計算により求めてもよいし、代表モデル4iを模したモックアップ試験体を用いて実測により求めてもよい。続いて、図2におけるステップS6に進んで、配管系1を拘束点支持部材3の位置ごとに複数の要素6kただしk=1,2,...,mに分割する図1A参照。ここで、拘束点支持部材3の位置を基準にして配管系1の要素への分割を行うのは、拘束点が振動の分離点であるため拘束点を超えて隣接する要素には振動は伝わりにくい、各要素の振動を独立に扱うことができるからである。すなわち、拘束点ごとに配管系1を分割した各要素6kは、振動を独立的に扱うことができる最小単位である。このようにして分割された各要素に対して、ステップS2で準備された複数の代表モデル4iの中から各要素6kに最も近いものを選択し、これを基準モデル7kただしk=1,2,...,mとして各要素6kに当てはめるステップS8。各要素6kへの基準モデル7kの当てはめは、具体的には次のように行う。すなわち、図1Bに示す例の場合、要素61が屈曲部5を2箇所だけ有する配管及びその支持部材3からなるため、これに最も近い代表モデルを選択して基準モデル71として要素61に当てはめる。また、要素62は直管及びその支持部材3からなるため、これに最も近い代表モデルを選択して基準モデル72として要素62に当てはめる。さらに、要素6mは屈曲部5を1箇所だけ有する配管及びその支持部材3からなるため、これに最も近い代表モデルを選択して基準モデル7mとして要素6mに当てはめる。なお、各基準モデル7kは、複数の代表モデル4iの中から選択されたものであるため、当然、代表モデル4iのうちいずれかに対応している。そのため、基準モデル7kの固有振動数はその基準モデルに対応する代表モデル4iの固有振動数Xi0各影響因子が所定値aj0のときの固有振動数として既知であるし、基準モデル7kの固有振動数Xiと各影響因子ajとの関係はその基準モデルに対応する代表モデル4iについて算出済みである関数fijajをそのまま適用できる。次に、ステップS4で準備された各代表モデル4iの固有振動数Xiと影響因子ajとの関係を示す関数fijajを用いて、各要素と該要素に当てはめられた基準モデル7kとの影響因子ajの相違に基づく補正係数αkを算出するステップS10。補正係数αkは次の式から得られる。ただし、Xkはk番目の要素4kの固有振動数である。また、Xk0はk番目の要素に当てはめられた基準モデル7kの固有振動数影響因子がaj0のときの固有振動数であって、その基準モデル7kに対応する代表モデル4iステップS8で選択された代表モデル4iの固有振動数Xi0影響因子がaj0のときの固有振動数から既知である。また、fkjajはk番目の要素6kに当てはめられた基準モデル7kの固有振動数Xkと各影響因子ajとの関係を示す関数であって、その基準モデル7kに対応する代表モデル4iについてステップS4で算出済みの関数fijajを用いる。また、ajは各要素の影響因子の実際の値であり、aj0は基準モデルの影響因子の値既知の固有振動数Xk0に対応する影響因子の値である。具体的には、図1Bに示す例の場合、各要素6kk=1,2,...,mに当てはめられた基準モデル7kの各影響因子の値aj0と、各要素の各影響因子の値ajとの相違を上記式2にて考慮し、補正係数αkk=1,2,...,mを算出する。この後、各要素6kに当てはめられた基準モデル7kの既知の固有振動数Xk0にステップS10で得られた補正係数αkを乗じて、各要素6kの実際の固有振動数Xk=Xk0×αkを算出する。そして、ステップS14において、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について、各要素6kの固有振動数Xkを算出したか否かを判断する。3方向について固有振動数Xkの算出が完了していなければステップS14のNO判定、ステップS6に戻って他の方向に関してステップS6~S12の処理を再び繰り返す。一方、3方向について固有振動数Xkの算出が完了していればステップS14のYES判定、ステップS16に進み、3方向について求めた各要素6kの固有振動数Xkのうち最小の固有振動数を求める3×k個の固有振動数のうち最小のものを求める。この最小固有振動数から、配管系1のうちどの要素6kの何れの方向の振動モードについて振動対策を施すべきかを知ることができる。そのため、配管系1への振動対策を効率的に行うことができる。ここで、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向のそれぞれについて配管系1の振動解析を行う際における配管系1の要素への分割について、具体例を挙げて説明する。図4は配管系1の一例を示す図である。図5は直交する2つの水平方向XY方向及び鉛直方向Z方向のそれぞれについて、図4に示した配管系1を要素に分割する様子を示す図であり、図5AはX方向における要素分割の様子を示し、図5BはY方向における要素分割の様子を示し、図5CはZ方向における要素分割の様子を示している。図4に示す配管系1は、両端に機器A及び機器Bが接続されている。また配管系1は、機器A及びBの間において、2箇所の屈曲部5が存在し、支持部材によって拘束点88A~8Eで支持されている。拘束点8Aは機器Aと配管系1との接続部であり、配管系1は拘束点8Aにおいて機器A支持部材の一例によってXYZの全方向に拘束されている。また配管系1は、拘束点8Bにおいて配管サポート9支持部材の一例によってZ方向にのみ拘束されており、拘束点8Cにおいて配管サポート9によってXY方向に拘束されている。また、拘束点8Dでは、配管系1は配管サポート9支持部材の一例によってZ方向に拘束されている。さらに、機器B支持部材の一例との接続部である拘束点8Eでは、配管系1はXYZの全方向に拘束されている。図5Aの左側に示すように、拘束点88A~8EのうちX方向に配管系1を拘束するものを抽出すると、拘束点8A,8C,8Eのみとなる。そこで配管系1を拘束点88A,8C,8Eごとに分割すると、同図の右側に示すように2つの要素61X,62Xが得られる。つまり、X方向に関して配管系1を拘束点ごとに複数の要素に分割した場合、2つの要素61X,62Xが得られ、その後ステップS8~S12を行うことで要素61X,62Xのそれぞれついて固有振動数Xkが算出される。また、図5Bの左側に示すように、拘束点88A~8EのうちY方向に配管系1を拘束するものを抽出すると、拘束点8A,8C,8Eのみとなる。そこで配管系1を拘束点88A,8C,8Eごとに分割すると、同図の右側に示すように2つの要素61Y,62Yが得られる。つまり、Y方向に関して配管系1を拘束点ごとに複数の要素に分割した場合、2つの要素61Y,62Yが得られ、その後ステップS8~S12を行うことで要素61Y,62Yのそれぞれついて固有振動数Xkが算出される。同様に、図5Cの左側に示すように、拘束点88A~8EのうちZ方向に配管系1を拘束するものを抽出すると、拘束点8A,8B,8D,8Eのみとなる。そこで配管系1を拘束点88A,8B,8D,8Eごとに分割すると、同図の右側に示すように3つの要素61Z,62Z,63Zが得られる。つまり、Z方向に関して配管系1を拘束点ごとに複数の要素に分割した場合、3つの要素61Z,62Z,63Zが得られ、その後ステップS8~S12を行うことで要素61Z,62Z,63Zのそれぞれついて固有振動数Xkが算出される。本実施形態では、このようなXYZ方向における要素分割及び各要素についての固有振動数の算出が、図2におけるステップS14からステップS6に戻されることで、順に行われるようになっている。次に、上述した振動解析方法を用いた配管系の振動解析装置について説明する。図6は配管系の振動解析装置の構成例を示す図である。同図に示すように、振動解析装置10は、主として、配管系1の振動解析に必要な処理を行うCPU20と、配管系1の振動解析に必要な情報が記憶された記憶手段メモリ30と、入力部42及び表示部44を有し、CPU20とオペレータとの情報のやりとりを行うユーザインターフェース40とを備える。記憶手段30には、予め準備された複数の代表モデル4iがその既知の固有振動数Xi0とともに記憶されている。また、各代表モデル4iについて予め求められた、固有振動数Xiと影響因子ajとの関係を示す関数fijajも記憶手段30に記憶されている。記憶手段30は、CPU20側からの要求に従って、これらの情報をCPU20側に提供する。CPU20は、分割部22、基準モデル当てはめ部24、補正係数算出部26、固有振動数算出部28および最小固有振動数算出部29により構成される。分割部22は、ユーザインターフェース40の入力部42を介してオペレータによって入力された配管系1の設計データに基づいて、配管系1を拘束点ごとに複数の要素6kk=1,2,...,mに分割する。基準モデル当てはめ部24は、分割部22による分割処理によって得られた要素6kのそれぞれについて基準モデル7kを当てはめる。具体的には、ユーザインターフェース40の表示部44を介して、記憶手段30に記憶されている複数の代表モデル4iの中から各要素6kに最も近いものを選択するようにオペレータに促す。そして、オペレータがユーザインターフェース40の入力部42によって選択した代表モデル4iを、基準モデル7kとして各要素6kに当てはめる。なお、オペレータの負担を軽減する観点から、基準モデル当てはめ部24は、記憶手段30に記憶された複数の代表モデル4iの中から各要素6kに比較的近いものだけを候補として表示部44に表示するようにしてもよい。補正係数算出部26は、上記式2を用いて、各要素6kと基準モデル7kとの影響因子ajの相違に基づく補正係数αkを算出する。このとき、各要素6kに当てはめられた基準モデル7kに対応する代表モデル4iの固有振動数Xi0を記憶手段30から受け取って、該固有振動数をその基準モデル7kの固有振動数Xk0として用いる。また、各要素6kに当てはめられた基準モデル7kに対応する代表モデル4iに関して予め求められた関数fijajを記憶手段30から受け取って、該関数fijajを基準モデル7kの固有振動数Xkと各影響因子ajとの関係を示す関数fkjajとして用いる。固有振動数算出部28は、各要素6kに当てはめられた基準モデル7kの固有振動数Xk0に補正係数算出部26にて得られた補正係数αkを乗じて、各要素6kの実際の固有振動数Xk=Xk0×αkを算出する。このような一連の処理を、分割部22、基準モデル当てはめ部24、補正係数算出部26および固有振動数算出部28によって繰り返し、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向XYZ方向について、各要素6kの固有振動数Xkが算出される。最小固有振動数算出部29は、固有振動数算出部28で得られた各要素6kの固有振動数Xkのうち最小の固有振動数を求める3×k個の固有振動数のうち最小のものを求める。これにより、配管系1のうちどの要素6kの何れの方向の振動モードについて振動対策を施すべきかを知ることができる。なお、最小固有振動数算出部29によって求められた最小の固有振動数はユーザインターフェース40の表示部44に表示される。以上説明したように、本実施形態では、拘束点8ごとに配管系1を複数の要素6kに分割する分割工程ステップS6と、複数の要素6kのそれぞれについて、固有振動数Xk0が既知である基準モデル7kを当てはめる基準モデル当てはめ工程ステップS8と、各要素6kと該要素に当てはめられた基準モデル7kとの相違に基づく補正係数αkを複数の要素6kのそれぞれについて求める補正係数算出工程ステップS10と、各要素6kに当てはめられた基準モデル7kの固有振動数Xkに補正係数αkを乗じて、複数の要素6kのそれぞれの固有振動数Xkを求める固有振動数算出工程ステップS12とによって、配管系1の振動解析を行う。このように複雑な形状の配管系1をそのままモデル化するのではなく、配管系1を複数の要素6kに分割し、基準モデル7kとの比較に基づいて各要素6kの固有振動数Xkを求めることで、配管系1の振動解析を簡便に行うことができ、解析に要する時間を大幅に短縮できる。そのため、配管系1のより広い範囲にわたって解析を行うことが可能になり、配管系1の振動特性を正確に把握することができる。よって、プラント試運転段階になってから配管支持構造物支持部材の修正を余儀なくされる事態を防ぐことができる。また、要素6kごとに固有振動数Xkが得られるため、配管系1のどの箇所要素6kに振動対策を施すべきかが明確になる。よって、配管系の設計段階で、回転体や往復運動体を備えた機器との共振のおそれがなく、振動に対する剛性に優れた配管系1を容易に実現できる。また、上述の実施形態では、基準モデル当てはめ工程ステップS8を行う前に、固有振動数Xj0が既知である代表モデル4iを複数用意する代表モデル準備工程ステップS2を行うようにした。そして、基準モデル当てはめ工程ステップS8では、複数の代表モデル4iの中から各要素6kに最も近い代表モデルを基準モデル7kとして選択して各要素6kに当てはめるようにした。これにより、プラントの配管系1で典型的に用いられる要素を代表モデル4iとして予め用意しておけば、種々のプラントにおける任意の形状の配管系1の振動解析を簡便かつ迅速に行うことができる。また、上述の実施形態では、補正係数算出工程ステップS10を行う前に、代表モデル4iの固有振動数Xiと該固有振動数Xiに影響する影響因子ajとの関係を示す関数fijajを求める関数算出工程ステップS4を行うようにした。そして、補正係数算出工程ステップS10では、各要素6kと該要素に当てはめられた基準モデル7kとの影響因子ajの相違から前記関数fijajを用いて補正係数αkを求めるようにした。具体的には、上記式2におけるfkjajとして、基準モデル7kに対応する代表モデル4iについてステップS4で算出済みの関数fijajを用いて補正係数αkを求める。これにより、各要素6kの正確な固有振動数Xkを簡便かつ迅速に求めることができる。また、上述の実施形態では、分割工程ステップS6、基準モデル当てはめ工程ステップS8、補正係数算出工程ステップS10および固有振動数算出工程ステップS12を、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について繰り返すようにした。プラントの配管系は、通常、複雑な三次元形状であるから、あらゆる方向の振動が問題になりえる。このため、1方向について解析を行っても、配管系の振動特性を正確に知ることはできないことが多い。そこで、上述のように、互いに直交する2つの水平方向及び鉛直方向の3方向について、分割工程~固有振動数算出工程を繰り返すことで、複雑な三次元形状の配管系1の振動特性を確実に把握することができる。さらに、上述の実施形態では、3方向について固有振動数算出工程ステップS12で算出した各要素6kの固有振動数Xkのうち最小の固有振動数を求める最小固有振動数算出工程ステップS16をさらに行うようにした。このようにして得られた最小の固有振動数から、配管系1のうちどの要素6kの何れの方向の振動モードについて振動対策を施すべきかを知ることができる。そのため、配管系1への振動対策を効率的に行うことができる。以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明はこれに限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変形を行ってもよいのはいうまでもない。例えば、上述の実施形態では、XYZ方向についてステップS6~S12を繰り返す例について説明したが、特定の方向における振動解析を行えば十分である場合、その方向についてのみステップS6~S12を行うようにしてもよい。また上述の実施形態では、図2に示した振動解析方法を実施するために振動解析装置10図6参照を用いる例を説明したが、本発明に係る振動解析方法は振動解析装置10を用いずに行ってもよい。この際、ステップS2~S16の全部又は一部を自動化してもよい。"