複数枚の太陽光発電パネルを互いに近接させて装荷した基盤を、回転手段によって、前記太陽光発電パネルが水平面において太陽と正対するように自動的に回転させるように構成された太陽追尾型太陽光発電システムにおいて、前記回転手段は、基台上に同心円状に敷設された複数のレールと、前記基盤を、前記レール上において転動可能に支持する複数の車輪と、を備えていることを特徴とする太陽追尾型太陽光発電システム。前記同心円状に敷設された複数のレールは、前記基盤の重量を支えるように構成された荷重支持レールと、前記基盤が台風や地震等により脱輪あるいは離脱する事を防ぐための脱輪防止レールの2種類のレールを備えていることを特徴とする請求項1に記載の太陽追尾型太陽光発電システム。前記回転手段は、前記基盤の回転に連動して、装荷する太陽光発電パネルの仰俯角を、日の出から日没まで時間毎に変化する太陽の高度に合わせて変化させるように構成された仰俯角連動機構を備えていることを特徴とする請求項1または2の何れか1項に記載の太陽追尾型太陽光発電システム。前記仰俯角連動機構は、季節毎もしくは月毎に南中高度が変化する太陽位置に合わせて、装荷する太陽光発電パネルの仰俯角を、季節毎もしくは月毎に補正する仰俯角補正機構を備えていることを特徴とする請求項3に記載された太陽追尾型太陽光発電システム。以上のような出力低下の問題を解決するために、太陽光発電パネルを回転させるように構成された太陽追尾型の発電装置も提案されている。例えば、図14Bのように、太陽光20の入射角が45度になった際に、図15Aのように太陽光発電パネル10を45度回転して太陽と正対させると、太陽光20は100パネルに入射して発電量が増える。同様に図15Bのように入射角が60度になっても太陽光発電パネル10を60度回転すると太陽光20の持つエネルギーの100を太陽光発電パネル10に入射して発電量を増やすことができる。このようにして、太陽光発電パネル10を回転させることによって出力低下の問題を解決するように構成された太陽追尾型の発電装置が提案されている。例えば、特許文献1等を参照。しかし、個々あるいは小数枚の太陽光発電パネルを動かして太陽を追尾する方法の場合は、それぞれの発電量は増えるが、図16に示す様に回転した際に太陽に近い側の太陽光発電パネルが隣のパネルに影を作るため、それを避けるには図17のように、太陽光発電パネルを相当な距離を離して設置する必要がある。そのため、固定型に比べ同一面積に設置できる太陽光発電パネルの数が減り、同面積当たりの発電量を増やす事は難しくなる。更に、追尾装置が太陽光発電パネル毎あるいは、例えば数枚毎に必要になるため、その費用がかさみ、経済効果も得にくいため、ビルの屋上の様な設置面積が限られたごく小規模な発電にしか使われていない。以上の課題を解決する為に、本発明による太陽追尾型太陽光発電システムでは、例えば直径10mの基盤上に、複数の太陽光発電パネルを一般的な設置状態と同様に装荷し、同基盤を回転させる事により、個々の太陽光発電パネルによる追尾時に生じる影の問題を無くする事が可能になるため、密接して太陽光発電パネルを装荷できることにより、単位面積当たりに設置できる太陽光発電パネルの面積も減る事が無いので単位面積当たりの発電量が高くなり、更に、東→南→西に移動する太陽に水平面として正対する為、大幅な発電効率向上が可能になる。また、多数の太陽光発電パネルを実装した基盤を回転運動させる事から、旧来の1枚ないし数枚の太陽光発電パネル毎に必要とした追尾装置の駆動機構が一つで済むため、コストダウン効果も大きい。本発明の係る請求項1に係る発明は、複数枚の太陽光発電パネルを互いに近接させて装荷した基盤を、回転手段によって、前記太陽光発電パネルが水平面において太陽と正対するように自動的に回転させるように構成された太陽追尾型太陽光発電システムにおいて、前記回転手段は、基台上に同心円状に敷設された複数のレールと、前記基盤を、前記レール上において転動可能に支持する複数の車輪と、を備えていることを特徴としている。請求項2では、前記同心円状に敷設された複数のレールは、前記基盤の重量を支えるように構成された荷重支持レールと、前記基盤が台風や地震等により脱輪あるいは離脱する事を防ぐための脱輪防止レールの2種類のレールを備えている。請求項3では、前記回転手段は、前記基盤の回転に連動して、装荷する太陽光発電パネルの仰俯角を、日の出から日没まで時間毎に変化する太陽の高度に合わせて変化させるように構成された仰俯角連動機構を備えている。請求項4では、前記仰俯角連動機構は、季節毎もしくは月毎に南中高度が変化する太陽位置に合わせて、装荷する太陽光発電パネルの仰俯角を、季節毎もしくは月毎に補正する仰俯角補正機構を備えている。以上説明したように、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムよれば、基台上に同心円状に敷設された複数のレールと、前記基盤を、前記レール上において転動可能に支持する複数の車輪と、を備えた回転手段を備えることにより、基盤全体を1つの回転手段で回転させて太陽を追尾することができるので、太陽の方向の変化による太陽光発電の効率の低下を防止することができる。また、前記同心円状に敷設された複数のレールは、前記基盤の重量を支えるように構成された荷重支持レールと、前記基盤が台風や地震等により脱輪あるいは離脱する事を防ぐための脱輪防止レールの2種類のレールを備えることにより、基盤を安定して確実に支持することができる。さらにまた、仰俯角連動機構を備えることによって、太陽光発電パネルを日の出から日没までの太陽高度の変化に合わせることができる。また、仰俯角補正機構を備えることによって、季節毎もしくは月毎に南中高度が変化する太陽位置に合わせて、装荷する太陽光発電パネルの仰俯角を補正することができる。本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムは、図1に示すように、複数枚の太陽光発電パネル10を密接して装荷した基盤を、太陽に正対するように動かすように構成されたものであり、図2に示す様に、太陽の方位が変化しても、複数枚の太陽光発電パネル10を太陽に正対するように追尾させて動かすことにより、太陽光発電パネル10面に照射される太陽光20の持つエネルギーの全てが太陽光発電パネル10に入射し、更に、太陽光発電パネル10を密接して装荷できるため、単位面積当たりの発電量を大きく向上できる。以下においては、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムの実施形態を図3に示して、その構成と作用効果を説明する。図3に示したように、複数枚例えば20組の太陽光発電パネル10は、それぞれ基盤30の上に所定の仰角で傾斜させ、互いに密接させた状態で配設されている。基盤30は、後述する回転手段によって、矢印で示したように、水平面内で回転駆動されるように構成されている。前記所定の仰角は、設置場所の緯度に応じて発電効率のよい角度に設定されている。このように、一つの基盤上に20組の太陽光発電パネル10を装荷した基盤30を、1つの回転手段によって、太陽の方位角に合わせて追尾するように回転させるように構成することにより、20組の太陽光発電パネル10であっても1台の回転手段で太陽を追尾できるため、太陽追尾型太陽光発電システムの費用対効果も高めやすいという効果が得られる。1つの基盤の直径が、例えば直径10mのものを複数枚使用するような大規模な太陽光発電所の例を図4に示す。1種類の直径の基盤のみを複数枚使用すると、それらの間に相当な空き空間を生じるが、図4に示したように、直径10mの複数の基盤31の間の隙間に、例えば直径4mの基盤32を配設するようにして、直径の異なる基盤を組み合わせて使用する事により、基盤の間の空き空間を大幅に低減することが可能となり、限られた設置面積に効率良く多数の基盤を配設することができる。なお、直径10mの複数の基盤31と直径4mの基盤32との間の隙間に、さらに小さな直径の基盤を配設してもよい。次に、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムの実施例1として、実際の基盤の構造と同敷設例を、図5と図6を用いて説明する。図5は、基盤30とそれを支え保持するレール40~レール44の具体的な構成例の平面図を示したものである。基盤30は、金属製のLアングル等を連結して碁盤の目状に構築したものであり、この基盤30の上に太陽光発電パネルを装荷する。レール40~レール44は、基盤30の下の基台上に同心円に配設され固定されている。レール40~レール44の第一の目的は、相当数の太陽光発電パネルを装荷し、且つ金属製のLアングルのように丈夫で重量のある素材で構成された基盤30を、歪を生じる事無く支えることであり、第二の目的は、基盤30をスムーズに回転できるように支持することであり、第三の目的は、台風などの強風や地震により基盤が持ちあげられてレール40~レール44から脱輪するのを防ぐ事である。本実施例では、後述するように2種類のレール形状を使用する例を示すが、上記3つの目的を達成できれば形状は限定する必要は無く、例えば、図7に示す様に、1種類のレールで二つの目的を達成可能な構成とすることもできる。図5において、破線で示すレール41、43は、図6Aに示すLアングル状の金属を使ったレール51であり、後述する第一の導輪53と合わせて特許請求の範囲に記載された荷重支持レールに対応している。同心円の実線で示すレール40、42、44は、図6Bに示すCチャンネル状の金属を使ったレール52であり、後述する第二の導輪54と合わせて特許請求の範囲に記載された脱輪防止レールに対応している。本発明を実施する場合、まず、対象とするエリアにコンクリートやアスファルト等による基礎舗装を施工して基台とし、その基台の表面上に円弧状に成形したレール40~レール44をアンカーボルト等で固定する。この施工に際し、基台の表面に凸凹があると、レール40~レール44に装荷した基盤に歪が生じたり、スムーズに回転できない要因になるため、基台の表面の凸凹を基盤の直径の1/1000以内の規定値にするのが望ましい。前記凸凹が前記規定値より大きい場合は、基台の表面と各レールの間にスペーサ等を入れ、各レール上のうねりを調整することが望ましい。このようにして、レール40~レール44を施工後、その上に基盤30を組み立て、その基盤30と、レール40~レール44とが対向する位置に、それぞれ導輪を取り付ける。本実施例は2種類のレールを使用する例であるので、2種類の導輪を使用した例を図6に示して説明する。図6Aに、第一の導輪53と、Lアングル状のレール51とを示す。第一の導輪53は、基盤30の下面においてLアングル状のレール51に対向する位置に固定されており、基盤30の荷重を支えるとともに、基盤30のセンターを中心に回転する方向の動きに対しては、車輪として抵抗が少なく軽く回転するが、そのような回転方向以外の力に対してはLアングル状のレール51を挟むように設けたフランジ531、532が応力を支えるため、レール51から容易に脱輪する事は無い。この第一の導輪53は図5の基盤30上にマークした○印の位置に取り付けられている。レール51は基台に対してアンカーボルト50等で固定されている。図6Bに、第二の導輪54と、Cチャンネル状のレール52とを示す。第二の導輪54は、基盤30の下面においてCチャンネル状のレール52に対向する位置に固定されており、フランジが無いためレールから脱輪する事を防ぐ機能は無いが、Cチャンネルを抱くように、レール52の下側まで回り込むように延設された浮き防止体55により、強風や地震等で基盤30がレール52から浮き上がって引き剥がされる不具合を防ぐ事が出来る。この第二の導輪54は図5の基盤30上にマークした●印の位置に取り付けられている。レール52は基台に対してアンカーボルト50等で固定されている。この様に、多数の導輪と基台に固定されたレールで基盤を支える事により、相当な重量になる太陽電池を装荷した基盤でも容易に支え、少ない抵抗で回転させる事ができ、また、台風等の強風や地震によりレールから脱輪する不具合も防ぐ事ができ、更に、基盤自体を剛性の高い金属材で作らなくともよいため、面積の広い基盤でも安価に構築できる事になる。次に、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムにおいて、太陽を追尾する為の回転手段の1例を、実施例2として説明する。本実施例は、図5に示す基盤30に内接する一点鎖線で示す位置に、図7Aに示すようにLアングルを円弧上に成形した輪を受動輪60として固定する。次に、追尾駆動モータ63と同モータの軸に取り付けたゴムなどの滑り難い材質でできた動輪61を、受動輪60の径方向には自在に、円周方向と上下方向には剛性のあるように軸64で支えたフレーム62で保持し、動輪61を受動輪60に、バネ等の付勢手段による適当な力で押し付け、モータ63を回転させる事により、基盤30を回転させるように構成して、特許請求の範囲に記載された回転手段に対応する構成を実現している。ここで、受動輪60の直径をDm1、動輪61の直径をDm2とすると、減速比がDm1/Dm2という、大きな減速比の減速機を構成できることになり、逆に、モータ63のトルクはDm2/Dm1となるため、小さなモータでも大きな基盤を回転する事ができる。基盤30を回転させる回転手段としては、当実施例のように動輪61と受動輪60の摩擦を利用した構成以外に、ベルト駆動やギア駆動を用いた構成など多種あり、何れの構成も本発明の特許請求の範囲に記載された回転手段の技術的範囲に含まれることは当然である。次に、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムにおいて、太陽光発電パネル10の仰俯角を、日の出から日没まで時間毎に変化する太陽の高度に合わせて変化させるように構成された仰俯角連動機構について説明する。図9Aは、北緯35度の地点における太陽の夏至の南中時の高度と、正対した状態の太陽光発電パネル10を示す。日の出とともに現れた太陽は徐々に高度が高まり、径度によるが概ね正午に南中し最高高度に達し、その後徐々に高度を下げ日没する。地球の地軸は概ね23.4度傾いているため、北緯35度地点の夏至の南中高度は78.4度になり、それに正対する太陽光発電パネル10の仰俯角は11.6度になる。このため、太陽光発電パネル10の仰俯角は、日の出時に90度、南中時に21.6度、日没時に90度と大きく変化させる必要がある。太陽光発電パネル10の仰俯角の時間による変化を、モータ等のアクチェータを用いて実現する事も出来るが、本発明においては、太陽を追いかけて回転する基盤30の回転を利用して実現した。太陽光発電パネル10の仰俯角を変えるための仰俯角連動機構として、本実施例では、図9A、Bに示したように、太陽光発電パネル10の下端部を、仰俯角方向に回転自在に基盤30に連結し、太陽光発電パネル10の裏面の一部、例えば中間部に、仰俯角方向に回転自在に連結したリンク材11を設け、同リンク材11の下端部を、スライド梁32に対して、仰俯角方向に回転自在に連結してある。スライド梁32は基盤30の上面に沿ってスライドするスライド体33に固定されている。以上の構成によって、スライド体33を図9A、Bに示した矢印方向にスライドさせることにより、スライド梁32が前記矢印方向にスライドし、連動してリンク材11が図9Aの状態から図9Bの状態に立ち上がって太陽光発電パネル10の背面を押すので、太陽光発電パネル10は図9Aの状態から図9Bの状態に立ち上って仰俯角が変わるのである。以上の構成によって、太陽光発電パネル10の仰俯角を変えることができるので、日の出から日没まで時間毎に変化する太陽の高度に合わせて、スライド体33を矢印方向に所定のスライド量だけスライドさせることによって、太陽光発電パネル10の向きを太陽の高度に追尾させることができるのである。更に、図10及び図11に示す様に、複数のスライド梁32は、基盤30の太陽が南中時に南北方向に走る構造体に沿ってスライドする複数のスライド体33に固定されている。この全体的な構造を図10で説明すると、太陽光発電パネル10の下端を回転自在に保持する基盤30と、同基盤30上にあって太陽光発電パネル10の仰俯角を変えるリンク材11を支持し、スライドする複数のスライド梁32と、同複数のスライド梁32を連接するスライド体33により、複数枚の太陽光発電パネル10の仰俯角を同時に変える事ができる仰俯角連動機構が構成されている。回転する基盤30の中心点を通る一本のスライド体331には、日の出から日没に至る太陽高度の変化に追従させて太陽光発電パネル10の仰俯角を変えるために、同基盤30の回転を利用してスライド体33及びスライド梁32をスライドさせるリンク機構5図11参照。が設けてある。同リンク機構5は、スライド体331から下方に伸びるリンク体34と、基盤30の回転中心から、北側に距離aだけ離れた固定体36と、同リンク体34と固定体36を回転自在に接続するリンク棒35と、固定体36の固定位置を季節毎または月毎に変える事ができるように複数の取付機構371が設けられた固定ベース37により構成されている。リンク棒35の固定体36側には、季節毎または月毎にその有効長を変える為に、固定体36に回転自在に取り付ける複数の取付機構351が設けてある。前記固定ベース37の取付機構371と前記固定体36の取付機構351とを備えたリンク機構5は、特許請求の範囲に記載された仰俯角補正機構に対応する構成である。このリンク機構5について、図12、13を参照して説明する。図12は、太陽光発電パネル10とスライド33を中心として図示した西側から見た側面図であり、図13は、図12の平面図である。回転する基盤30の中心点をOとし、太陽光発電パネル10の長さを2f、そのリンク材11の接続点を太陽光発電パネル10の裏面の中央部とし、同リンク材11の長さをfとし、太陽光発電パネル10の下端部の回転自在連結部の位置をRとし、中心点OからRまでの距離をd、リンク材11とスライド梁32の連結をP、固定体36の固定位置をAとし、中心点Oから同固定位置Aまでの距離をa、リンク棒35の固定体36からリンク体34までの距離有効長をcとし、以下の計算によりaとcを求める。図12、図13よりとすると余弦定理より各辺の長さに関する式はとなる。日の出時の太陽高度を0度とすると、太陽光発電パネル10は垂直になるので、b=0になり、であるから式1はとなる。次に、南中時の各線分の関係を求めるとここで式を簡単にする為にd-b=eとするととなるから、式2に代入して整理すると更に整理すると次に、式5にe=d-bを代入してcについて解くとこのcを式3に代入するととなる。以上の式により、太陽光発電パネル10の設置場所の緯経度から季節毎あるいは月毎あるいは日毎の太陽の南中高度と日の出時刻を求め、同南中高度に正対する太陽電池パネルの仰俯角φと日の出の方位角θを式6及び式7に代入する事により、中心点Oから固定体36までの距離aと、リンク棒35の長さcを求める事ができるので、基盤30の回転に連動させて、太陽の方位及び高度に対し、太陽光発電パネルを概ね正対することができる。なお、以上の計算及び以上の機構は簡略化したものであって、厳密に太陽に対し正対することを目的としたものではなく、簡易な構造即ち安価に太陽光追尾型発電システムを構築する為には十分に有効である。設置場所の緯度を北緯35度、東経135度とし、図12においてf=1、d=4とし、図13における方位角θを基盤の方位角即ち時刻を基準に計算すると、春分、夏至、秋分、冬至における線分aとcの値は次の表1に示した様になる。以上説明したように、本発明に係る太陽追尾型太陽光発電システムよれば、回転手段により、日の出から日没までの太陽の方向の変化に追従するとともに、リンク機構5を備えた仰俯角補正機構と、リンク材11とスライド梁32とスライド体33を備えた仰俯角連動機構とによって、日の出から日没までの太陽高度の変化に追従するだけでなく、四季毎あるいは月毎の太陽の南中高度の変化にも追従することができるので、一年間を通して発電効率の低下を防止することができる。また、前記仰俯角補正機構も前記仰俯角連動機構も、モータ等のアクチェータや制御装置等を使用していないので、安価に太陽光追尾型発電システムを実現することができる。