"異なる無線方式を用いて周辺無線端末装置と通信可能なネットワークを構成する無線端末装置であって、基準無線端末装置から前記周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、前記異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する無線方式の周辺無線端末装置を選択する状態管理部、を備えることを特徴とする無線端末装置。前記状態管理部は、前記パスコストと前記リンクコストとの和を前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストとして算出し、算出されたコストが最も小さくなる無線方式の周辺無線端末装置を選択することを特徴とする請求項1に記載の無線端末装置。前記状態管理部は、前記リンクコストを、前記無線方式毎に固定した値に定めることを特徴とする請求項1又は2に記載の無線端末装置。前記状態管理部は、前記リンクコストを、前記周辺無線端末装置と前記無線端末装置との通信状態に応じて前記無線方式毎に動的に変化させることを特徴とする請求項1又は2に記載の無線端末装置。前記周辺無線端末装置は複数であり、無線方式が認識可能な各周辺無線端末装置の識別情報と、基準無線端末装置から各周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストを含む送信情報とを前記複数の周辺無線端末装置から受信する受信部を更に備え、前記状態管理部は、前記識別情報から識別される各周辺無線端末装置の無線方式毎に前記コストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する周辺無線端末装置及び無線方式を選択することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の無線端末装置。前記無線端末装置及び前記各周辺無線端末装置はそれぞれ、異なる無線方式による無線通信が可能な複数の無線機を有し、前記状態管理部は、前記各周辺無線端末装置の識別情報から、予め定められた規則に基づき、前記無線端末装置及び前記各周辺無線端末装置がそれぞれ有する複数の無線機の識別情報をそれぞれ生成することを特徴とする請求項5に記載の無線端末装置。前記パスコスト及び前記リンクコストに基づき、前記識別情報により識別される各周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストのうち、同一周辺無線端末装置のコストが高い無線方式のコストに関する情報を除いて、前記各周辺無線端末装置の識別情報、前記算出されたコスト及び前記無線端末装置の無線機の識別情報を記憶する記憶部を更に備えることを特徴とする請求項6に記載の無線端末装置。前記状態管理部は、前記記憶部に前記無線端末装置のいずれかの無線機の識別情報が記憶されていないとき、前記記憶されていない識別情報により識別される無線機の作動を停止させることを特徴とする請求項7に記載の無線端末装置。前記算出されたコストのうち、最も小さいコストを前記無線端末装置のパスコストとして含んだ送信情報と、前記無線端末装置の識別情報とを送信する送信部を更に備えることを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の無線端末装置。請求項1~9のいずれかに記載の無線端末装置を有する無線システム。異なる無線方式を用いて周辺無線端末装置と通信可能なネットワークを構成する無線端末装置を用いた無線通信方法であって、基準無線端末装置から前記周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、前記異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出するステップと、前記算出されたコストに応じて、送受信に使用する無線方式の周辺無線端末装置を選択するステップと、を含むことを特徴とする無線通信方法。しかしながら、上記無線ネットワークにおいて適切な中継端末を選択する技術では、無線マルチホップネットワークの全体が同一の無線方式によって動作することが前提となっている。よって、同一の無線方式による動作が前提の無線ネットワーク用の上記技術を、全く方式の異なる複数の無線方式によって動作する無線ネットワークに適用することは、難しい。例えば、上記技術では、複数の無線方式を使用可能な複数の無線機を搭載した無線端末装置の無線方式の一部が無線端末装置の故障等によって使用できなくなった場合や、状況によって同一無線端末装置との通信に用いる無線方式がある方式から別の方式に変更された場合を考慮することは皆無であり、そのような状況になった場合の対応が難しいと考えられる。また、複数の無線方式を用いて動作する無線ネットワークの通信方式の違いから生じる新たな問題も考えられる。具体的には、複数の無線方式の通信速度が数百倍以上異なる場合や、各無線方式による無線通信の伝搬距離が、例えば数十倍以上異なる場合等である。このように、性質の全く異なる複数の無線方式を混在させて動作させる無線ネットワークにおいて、無線方式毎の性質を活かして、より適切な無線通信を行う発想は従来の技術では全く考えられていなかった。上記課題に対して、本発明の目的とするところは、複数の無線方式を用いて動作する無線ネットワークにおいて、より適切な無線通信を行うことが可能な、無線端末装置、無線システム及び無線通信方法を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、異なる無線方式を用いて周辺無線端末装置と通信可能なネットワークを構成する無線端末装置であって、基準無線端末装置から前記周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、前記異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する無線方式の周辺無線端末装置を選択する状態管理部、を備えることを特徴とする無線端末装置が提供される。前記状態管理部は、前記パスコストと前記リンクコストとの和を前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストとして算出し、算出されたコストが最も小さくなる無線方式の周辺無線端末装置を選択してもよい。前記状態管理部は、前記リンクコストを、前記無線方式毎に固定した値に定めてもよい。前記状態管理部は、前記リンクコストを、前記周辺無線端末装置と前記無線端末装置との通信状態に応じて前記無線方式毎に動的に変化させてもよい。前記周辺無線端末装置は複数であり、無線方式が認識可能な各周辺無線端末装置の識別情報と、基準無線端末装置から各周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストを含む送信情報とを前記複数の周辺無線端末装置から受信する受信部を更に備えてもよく、前記状態管理部は、前記識別情報から識別される各周辺無線端末装置の無線方式毎に前記コストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する周辺無線端末装置及び無線方式を選択してもよい。前記無線端末装置及び前記各周辺無線端末装置はそれぞれ、異なる無線方式による無線通信が可能な複数の無線機を有してもよく、前記状態管理部は、前記各周辺無線端末装置の識別情報から、予め定められた規則に基づき、前記無線端末装置及び前記各周辺無線端末装置がそれぞれ有する複数の無線機の識別情報をそれぞれ生成してもよい。前記パスコスト及び前記リンクコストに基づき、前記識別情報により識別される各周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストのうち、同一周辺無線端末装置のコストが高い無線方式のコストに関する情報を除いて、前記各周辺無線端末装置の識別情報、前記算出されたコスト及び前記無線端末装置の無線機の識別情報を記憶する記憶部を更に備えてもよい。前記状態管理部は、前記記憶部に前記無線端末装置のいずれかの無線機の識別情報が記憶されていないとき、前記記憶されていない識別情報により識別される無線機の作動を停止させてもよい。前記算出されたコストのうち、最も小さいコストを前記無線端末装置のパスコストとして含んだ送信情報と、前記無線端末装置の識別情報とを送信する送信部を更に備えてもよい。また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、上記記載の無線端末装置を有する無線システムが提供される。また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、異なる無線方式を用いて周辺無線端末装置と通信可能なネットワークを構成する無線端末装置を用いた無線通信方法であって、基準無線端末装置から前記周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、前記異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、前記周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出するステップと、前記算出されたコストに応じて、送受信に使用する無線方式の周辺無線端末装置を選択するステップと、を含むことを特徴とする無線通信方法が提供される。以上説明したように本発明によれば、複数の無線方式を用いて動作する無線ネットワークにおいて、より適切な無線通信を行うことが可能な、無線端末装置、無線システム及び無線通信方法を提供することができる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の一実施形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。まず、本発明の一実施形態に係る無線システムについて、図1を参照しながら説明する図1は、無線ネットワークの一例を概念的に示した図である。本実施形態では、センサネットワークをはじめとする無線マルチホップネットワークにおいて、複数種類の異なる無線方式を併用した場合の無線システムについて説明する。概要本実施形態に係る無線システム10では、例えば、通信速度を考慮した高速通信、無線端末装置の故障若しくは無線端末装置間の無線リンクの切断による通信途絶の回避、無線端末装置の消費電力の削減等を実現するために、これらの要因の一つ又は複数の組み合わせを数値化したパスコストの概念を用いる。また、本実施形態に係る無線システム10では、複数の無線方式の伝送速度や伝搬距離等の性質を考慮した無線通信を実現するために、複数の無線方式の性質の一つ又は複数の組み合わせを数値化したリンクコストの概念を用いる。以下では、リンクコストとは、親の無線端末装置と自身の無線端末装置間の1リンクにかかるコストをいう。そして、本実施形態に係る無線システム10では、パスコストだけでなく、パスコストとリンクコストとを併用して無線端末装置間のコストを算出し、コストの値に基づき適切な中継経路を選択する。無線システム本実施形態に係る無線システム10は、例えば、無線により通信可能な複数の装置により形成される無線マルチホップネットワークにより構築される。無線システム10は、典型的には、外部ネットワークとの接続機能を有する基地局装置BS基準無線端末装置に相当する。以下、コーディネータ101と呼ぶ。と、コーディネータ101を介して外部ネットワークに接続する1つ以上の無線端末装置ここでは、無線端末装置102~109とを含む、木構造の無線ネットワークである。ここで、コーディネータ101は、当該木構造の無線ネットワークの根であり、ネットワーク全体の管理機能を有する無線端末装置である。無線端末装置102~109は、当該木構造のネットワークの節または葉である。木構造上の節となる無線端末装置、すなわち木構造上の子を有する無線端末装置はルータであり、木構造上の葉となる無線端末装置、すなわち木構造上の子を有さない無線端末装置はエンドデバイスである。各無線端末装置102~109は、直接的に、または木構造上の先祖親を含むである無線端末装置を経由して、コーディネータ101にデータを送信することができ、またコーディネータ101からのデータを受信することができる。また、各無線端末装置102~109は、自身の木構造上の子孫宛のデータを受信した場合には、当該無線端末装置のいずれかの子に当該データを転送する。各無線端末装置102~109は、コーディネータ101宛のデータを受信した場合には、当該無線端末装置の親として選択された無線端末装置に当該データを転送する。このように、各無線端末装置102~109は、直接的に、または他の無線端末装置を経由して、コーディネータ101に接続される。コーディネータ101及び無線端末装置102~109のうち、隣接する無線端末装置間は、実線及び点線により結ばれている。これは、隣接する無線端末装置同士が、異なる無線方式にて直接通信可能であることを意味する。2つの無線端末装置が実線で結ばれている場合、その2つの無線端末装置は第1の無線方式を用いて直接通信することができる。2つの無線端末装置が点線で結ばれている場合、その2つの無線端末装置は第2の無線方式を用いて直接通信することができる。以下では、各無線端末装置102~109は、2つの異なる無線方式を用いて通信可能であることを前提に説明するが、無線方式の数は2つに限定されるものではなく、3つ以上であってもよい。また、ここでは、点線の第2の無線方式では、実線の第1の無線方式より長距離の通信が可能であると仮定する。コーディネータ101と通信するために、無線端末装置102~109はそれぞれ、無線ネットワークを構成する無線端末装置のうち、各無線端末装置と通信可能なもの以下、周辺の無線端末装置と呼ぶのいずれかを、木構造上の親として選択する。例えば、無線端末装置109にとって周辺の無線端末装置は、直接通信可能な無線端末装置105、106、108である。親の選択の際には、パスコストが用いられる。そのため、各無線端末装置は、自らの識別情報とパスコストとを含んだ情報を定期的に送信する。これにより、各無線端末装置は、周辺の無線端末装置のパスコストを定期的に取得することができる。無線端末装置の内部構成次に、図2を参照しながら、無線端末装置の内部構成について説明する。コーディネータ101として特定される無線端末装置及び各無線端末装置102~109は同一構成を有する。よって、ここでは、無線端末装置102を例に挙げて説明し、コーディネータ101及び他の無線端末装置103~109の説明は省略する。無線端末装置102は、2つの無線機210、220、受信データ処理部230、送信データ生成部240、状態管理部250、記憶部260及び無線方式決定部270を有する。無線機210は、受信回路212、送信回路214及びアンテナ216を有する。無線機220は、受信回路222、送信回路224及びアンテナ226を有する。無線機210は、第1の無線方式実線を用いてデータの送受信を行う。無線機220は、第2の無線方式点線を用いてデータの送受信を行う。受信回路212は、アンテナ216からの無線信号に対して信号波形を復号する復調処理を行い、デジタル情報に変換して、受信データとして受信データ処理部230に出力する。同様に、受信回路222は、アンテナ226からの無線信号に対して復調処理を行い、デジタル情報に変換して、受信データとして受信データ処理部230に出力する。受信回路212、222は、受信部に相当する。送信回路214は、送信データ生成部240により生成された第1の無線方式用の送信データを、無線信号としての信号波形に変換してアンテナ216に出力する。同様に、送信回路224は、送信データ生成部240により生成された第2の無線方式用の送信データを無線信号に変換してアンテナ226に出力する。送信回路212、222は、送信部に相当する。アンテナ216は、捕捉した無線信号を受信回路212に出力し、送信回路214からの無線信号を送波する。同様に、アンテナ226は、捕捉した無線信号を受信回路222に出力し、送信回路224からの無線信号を送波する。受信データ処理部230は、無線機210,220のいずれかがデータを受信したかを判定する手段を有する。受信データ処理部230は、受信回路212,222からの受信データに対して所定の処理を行った後、状態管理部250に必要なデータを出力する。受信データ処理部230は、自端末宛のデータ信号を受信した場合には、受信処理を行い、他の無線端末宛のデータ信号を受信した場合には、状態管理部250から出力された情報を用いて転送先を決定し、送信データ生成部240に出力する。送信データ生成部240は、状態管理部250から取得した隣接する無線端末装置の情報を利用して、周辺の無線端末装置に送信する送信データを生成したり、受信データ処理部230から受け取った転送すべきデータを転送データとして生成し、生成された送信データや転送データを送信回路214又は送信回路224に出力する。状態管理部250は、受信データ処理部230から受信データを受け取り、周辺の無線端末装置の状態情報や自端末の動作状態を管理し、必要な情報を記憶部260に記憶する。具体的には、状態管理部250は、コーディネータ101から周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する周辺無線端末装置を親として選択するとともに、通信に使用する無線方式を決定する。選択方法についての詳細は後述する。無線方式決定部270は、送信データに応じて、送信に用いる無線機を無線機210と無線機220のいずれにするかについての決定を行う。なお、受信データ処理部230、送信データ生成部240、状態管理部250及び無線方式決定部270の機能は、例えば、図示しないCPUCentralProcessingUnitが記憶部260に格納されたプログラムに従って動作することによって実現されうる。このプログラムは、記憶媒体に格納して提供され、図示しないドライバを介して記憶部260に読み込まれるものであってもよく、また、ネットワークからダウンロードされて記憶部260に格納されるものであってもよい。また、上記各部の機能を実現するために、CPUに代えてDSPDigitalSignalProcessorが用いられてもよい。記憶部260は、例えば半導体メモリ、磁気ディスク、または光学ディスクなどを用いるRAMRandomAccessMemoryまたはROMReadOnlyMemoryとして実現されうる。また、上記各部の機能は、ソフトウエアを用いて動作することにより実現されてもよく、ハードウエアを用いて動作することにより実現されてもよい。コストに基づく経路選択次に、本実施形態に係る無線システム10の動作について説明する。前提として、無線システム10は、無線ネットワークを構成するための具体的方法に依存するものではない。コーディネータ101及び無線端末装置102~109は、自らの情報を周辺の無線端末装置に向けて送信する。無線端末装置102~109は、周辺の無線端末装置から情報を得て、パケットの転送先を決定する。コーディネータ101及び各無線端末装置102~109は、複数の無線方式を動作させ、周辺の無線端末装置と必要な情報を交換する。以下では、コーディネータ101と他の無線端末装置102~109とが通信する機能ルーティングの伝搬を実現する例を示す。各無線端末装置102~109が送信する情報には、自らの無線端末装置のアドレス、ルーティング情報等が含まれる。ルーティング情報には、コーディネータ101からのパスコストが含まれる。コーディネータ101は、パスコストを0に設定する。各無線端末装置102~109は、周辺の無線端末装置からパスコストに関する情報を得られなかった場合、パスコストを予め定められた最大値に設定して送信する。これにより、パスコストには、最低値0と予め定められた最大値との範囲で所定の値が設定されることになる。コーディネータ101以外の無線端末装置は、周辺の無線端末装置から受信したデータのうち、最もパスコストが小さい端末を親として選択し、親が送信したコストに無線方式、無線状態等に応じて数値化されたリンクコストを加算した合計のコストを自らのパスコストとする。前述のとおり、リンクコストとは、親の装置と自装置の端末間の1リンクにかかるコストを示している。周辺の無線端末装置に向けて情報を送信するときには、自らのパスコストを含めて送信する。各無線端末装置102~109がコーディネータ101に向けてデータを送信するときには、選択された親に向けてデータを送信する。コーディネータ101宛のデータを受信した場合にも、選択された親に向けてデータを送信する。これを繰り返すことにより、すべての無線端末装置からコーディネータ101への通信を、コストが低くなるような適切なルートで実現することができる。無線端末装置の識別情報無線端末装置にアドレス等の識別情報を付与する場合、通常は、各無線端末装置に一対一に識別情報を割り当て、識別情報により各無線端末装置が一意に定まるようにする。しかしながら、本実施形態に係る無線システム10によれば、無線方式の数と同数の識別情報を各無線端末装置に割り当てる。識別情報の付与方法の具体例を以下に説明する。1用いる無線方式の数をNで示す。各無線方式には、各無線方式を識別可能な番号0、1、、N-1を付与する。各無線端末装置には、Nの倍数のアドレスを与える。各無線端末装置のアドレスに無線方式の番号を加えたものが、各無線端末装置の無線機無線方式毎のアドレスとして用いられることになる。図3に、図1に示した無線端末装置の各無線機に上記方法でアドレスを割り当てた例を示す。実線で示した第1の無線方式を方式0、点線で示した第2の無線方式を方式1とする。コーディネータ101及び無線端末装置102~109は、図1で示した無線端末装置と同じ構成である。各無線端末装置に対して円が2つ図示されているのは、各無線方式に対応した無線端末装置の無線機を示すためである。何れの円に対しても実線、点線のいずれかしか接続されていない。つまり、無線端末装置に設けられた2つの無線機は、方式0又は方式1のいずれか一方の無線方式により通信を行うことを示している。2つの円が太線でつながれているのは、同一の無線端末装置であることを示している。円の中の数字は各無線機に割り当てられたアドレスである。例えば、図3に示したように、無線方式の数が方式0,1の2つの場合、コーディネータ101及び無線端末装置102~109には、0,2,4とアドレスが割り当てられる。アドレス0が割り当てられたコーディネータ101の方式0はアドレス0、アドレス0が割り当てられたコーディネータ101の方式1はアドレス1、アドレス2が割り当てられた無線端末装置102の方式0はアドレス2、アドレス2が割り当てられた無線端末装置102の方式1はアドレス3が識別番号となる。このように、同一無線端末装置であっても、無線方式毎に一対一に対応してアドレスが付与される。よって、アドレスにより、同一無線端末装置であっても無線方式毎に無線端末装置の2つの無線機を別々に識別することができる。2アドレス空間、すなわち、アドレスを表現する数値の範囲をNで割った数値をXとする。各無線端末装置には0からXの間のアドレスを与える。与えられたアドレスにX×Nを加えたものを各無線方式のアドレスとする。例えば、無線方式の数が2でアドレス空間が0~65536であったと仮定すると、アドレス0を割り当てられたコーディネータ101の方式0はアドレス空間の0、方式1はアドレス空間の32768を使用する。アドレス1を割り当てられた無線端末装置102の方式0はアドレス空間の1、第2の方式1はアドレス空間の32769を使用する。このようなアドレスの割り当てを実現する具体的な手段の一例としては、コーディネータ101がすべてのアドレスを管理し、ネットワークに参加した無線端末装置はコーディネータ101に対してアドレスの割り当てを要求する。要求を受けたコーディネータ101は、必要な数のアドレスをまとめて各無線端末装置102~109に割り当てる。この場合にも、必要な数のアドレスは、前述した規則に従った複数のアドレスであって、無線端末装置の数×無線方式の数となる。なお、上記アドレスの割り当てを実現する具体的な手段は、上記例に限られる必要はなく、他の方法により実現してもよい。パスコスト:例1以上に説明した構成のネットワークを構築し、上述した方法でパスコストを親から子へと引き継がせる。例えば、2つの無線方式が同等の通信速度であるときのように、2つの無線方式が同じ性質を有するため、リンクコストに無線方式毎の差異を設けなかった場合に引き継がれるパスコストの例1について、図4を参照しながら説明する。図中の円、点線、実線、太線の意味は図3と同一である。図4における円中の数字は、図3とは異なり、コーディネータ101を基準無線端末装置としてコーディネータ101から周辺無線端末装置へと引き継がれたパスコストを示す。ここでは、説明を簡略化するために、すべてのリンクコストを1に設定するが、リンクコストはパスコストの値を考慮して適正値に設定される。コーディネータ101及び各無線端末装置102~109の状態管理部250は各無線端末装置に1つ存在するため、同一無線端末装置の内部で管理されるその無線端末装置のパスコストが複数存在することはない。すなわち、複数の無線方式を用いた場合であっても、周辺の無線端末装置から受信したパスコストが最も小さいものだけが自装置で採用され、次に引き継がれることになる。例えば、無線端末装置109において、実線で示したネットワークのみを通信に用いた場合、無線端末装置109が通信可能な周辺の無線端末装置は、無線端末装置106、108の2つとなる。無線端末装置106、108のパスコストは2であるため、無線端末装置109のパスコストは、無線端末装置106、108のパスコスト2とリンクコスト1とを加算した合計のコスト3となる。しかし、実線で示したネットワークに加え点線のネットワークを通信に用いると、無線端末装置109が通信可能な周辺の無線端末装置に無線端末装置105が加わり、周辺の無線端末装置は、無線端末装置105、106、108の3つとなる。つまり、無線端末装置109には、実線及び点線のネットワークを用いることによって、無線端末装置106とのリンク及び無線端末装置108とのリンクに加えて、無線端末装置105とのリンクが存在することになる。このため、無線端末装置105との方式1点線を用いた通信により、無線端末装置109のパスコストは、引き継がれたパスコスト1とリンクコスト1とを加算した合計のコスト2となる。なお、太線で示した同一無線端末装置の内部のリンクはコスト0で利用可能であるといえる。これは、同一の無線端末装置内の通信は、無線通信を伴わないために妥当なものと考えられる。パスコスト:例2次に、2つの無線方式の通信速度が顕著に異なるときのように、2つの無線方式が異なる性質を有するために無線方式に差異を設けた場合の例2について、図5を参照しながら説明する。具体的には、方式0実線のすべてのリンクコストを100、方式1点線のすべてのリンクコストを1とした場合について説明する。例2では、方式1は長距離の通信が可能であるが、通信速度が低い場合を想定している。ただし、リンクコストに100倍の差異があったとしても、方式0と方式1とで通信速度に100倍の違いがあるとは限らない。つまり、リンクコストは、必ずしも通信速度に比例しているわけではない。例えば、遅い通信方式は原則として使用しないようにするためにリンクコストを極めて大きく設定したり、消費電力の大きい通信方式に大きなリンクコストを設定したり、他のシステムとの混信が多く見込まれる通信方式のリンクコストを大きく設定する等、様々な観点からの抑止効果を期待したリンクコストの設定方法があり得る。例2では、無線端末装置103と無線端末装置102との間の実線が描かれていない。これは、無線端末装置103と無線端末装置102との第1の無線方式方式0のリンクは利用できないことを示している。同様に、無線端末装置103と無線端末装置106の間、及び無線端末装置103と無線端末装置105の実線も描かれていない。よって、無線端末装置103と周辺の無線端末装置105、106との第1の無線方式方式0による通信も利用できない。従って、無線端末装置103は、やむを得ず、第2の無線方式方式1のリンクを用いて通信を行う。この結果、無線端末装置103のパスコストは、周辺の無線端末装置のパスコストのうちの最小値1とリンクコスト100とを加算した合計のコスト101となる。また、無線端末装置109は、例1図4では、無線端末装置105を転送先として選択することにより、パスコストは2となった。しかし、例2図5の場合では、この経路のパスコストは101となる。このため、無線端末装置109は、無線端末装置106又は無線端末装置108を転送先として選択することにより、パスコストは3となる。以上に説明したように、異なる無線方式にリンクコストの差を設けることにより、無線方式が高速な通信方式及び無線方式が低速な通信方式が混在するネットワークにおいて、高速な通信方式が使えない場合には低速な通信方式を使うことができる。また、中継回数が増加しても、高速な通信を用いた方がスループットを向上させることができる状況の場合にも、図5の無線端末装置109のように、パスコストのみでその状況を考慮した経路を選択でき、状況の変化に簡単に対応することができる。なお、本実施形態に係る無線システム10では、経路の選択に際し、次のようなルールが用いられた。1.状態管理部250は、基準無線端末装置コーディネータから周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストと、異なる無線方式毎に定められるリンクコストとに基づき、周辺無線端末装置の無線方式毎のコストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する無線方式の周辺無線端末装置無線機を選択する。特に、本実施形態では、状態管理部250は、パスコストとリンクコストとの和を周辺無線端末装置の無線方式毎のコストとして算出し、算出されたコストが最も小さくなる無線方式の周辺無線端末装置を選択する。2.周辺無線端末装置は複数であり、各無線機の受信回路212,222は、無線方式が認識可能な各周辺無線端末装置の識別情報と、基準無線端末装置から各周辺無線端末装置までの経路毎に定められるパスコストを含む送信情報とを前記複数の周辺無線端末装置から受信する。状態管理部250は、受信された情報のうち、前記識別情報から識別される各周辺無線端末装置の無線方式毎に前記コストを算出し、算出されたコストに応じて、送受信に使用する周辺無線端末装置及び無線方式を選択する。3.各無線機の送信回路214,224は、算出されたコストのうち、最も小さいコストを自装無線端末装置のパスコストとして含んだ送信情報と、当該無線端末装置の識別情報とを送信する。情報の記憶次に、図6を参照しながら、図5の通信状態において無線端末装置109が記憶部260に保持する周辺の無線端末装置の情報の例を説明する。無線端末装置109が、周辺の無線端末装置から情報を受信した場合、無線端末装置109の記憶部260に格納されている周辺の無線端末装置の情報が更新される。このように、無線端末装置101~109の各記憶部260は、図6のようなテーブルを保持し、随時情報を更新している。情報は、アドレス毎、つまり、各無線端末装置の無線機毎無線方式毎に格納される。例えば、図6では、無線端末装置109が受信機となっていて、図3に示したように、アドレスが第1の無線方式の場合に16、第2の無線方式の場合に17となっている。また、図6では、周辺の無線端末装置が、アドレス9の場合には図3に示した第2の無線方式の無線端末装置105、アドレス10、11の場合には図3に示した第1及び第2の無線方式の無線端末装置106、アドレス14,15の場合には図3に示した第1及び第2の無線方式の無線端末装置108と識別される。この例では、無線端末装置109は、第1の無線方式を用いて無線端末装置105と通信することはできない。よって、周辺端末のアドレス8に関する情報は記憶部260に記憶されていない。以上に説明された情報を用いて転送先のアドレスつまり親を選択する際、状態管理部250は、周辺の無線端末装置毎のパスコスト及びリンクコストから、それらの合計値であるコストを算出し、記憶部260に記憶する。状態管理部250は、この結果に基づき、コストが最も小さいアドレス10で示される第1の無線方式の無線端末装置106、又はアドレス14で示される第1の無線方式の無線端末装置108を親として選択し、選択された装置に、送信機アドレス16で示される第1の無線方式の無線端末装置109からデータが送信される。記憶部260に記憶される情報としては、受信機アドレスを記憶する代わりに無線方式の種別を保持してもよい。また、前述したアドレス付与の規則を用いると、必ずしも、受信機アドレス若しくは無線方式の種別を記憶部260に保持する必要はない。周辺の無線端末装置のアドレスから、利用される無線方式を計算によって算出可能なためである。図6の例では、周辺の無線端末装置のアドレスが偶数の場合には受信機のアドレスが16で識別される無線端末装置とデータを送受信し、周辺の無線端末装置のアドレスが奇数の場合には受信機のアドレスが17で識別される無線端末装置とデータを送受信すればよい。更に、周辺の無線端末装置のアドレスから、同一の無線端末装置か否かの判定を行うこともできる。例えば、各無線端末装置に割り当てられているアドレスの中で最も小さいアドレスを端末識別用アドレスとすると、通信状況が図5の場合であって、かつ各無線機のアドレスが図3の場合、無線機のアドレスが奇数だった場合には1を引いた数値が端末識別用アドレスとなり、無線機のアドレスが偶数だった場合にはそのままの数値が端末識別用アドレスとなる。また、記憶部260に記憶した情報のうち、前述のようにパスコストとリンクコストから算出された合計のコストのうち、同一周辺無線端末装置のコストが高い無線方式に関する情報を除き、それ以外の各周辺無線端末装置の識別情報、パスコスト、リンクコスト、合計のコスト及び受信機の識別情報を記憶部260に記憶するようにしてもよい。例えば、周辺の無線端末装置のアドレスが同一の情報に対しては、合計のコストの値が最も小さい情報だけを保持するだけで同じ機能を実現できる。一例を図7に示す。取消し線を引いた部分は説明用に数値を記載したものであり、実際には情報を保持していない。つまり、周辺の無線端末装置のアドレス端末識別用のアドレスが同一のアドレス10、14の情報に対しては、合計のコストの値が小さい方の情報のみを記憶し、合計のコストの値が大きい方の情報は削除されている。なお、合計のコストが記憶されていれば、パスコスト及びリンクコストを記憶する必要はない。このようにして、周辺の無線端末装置のアドレス毎に情報を保持するのではなく、受信機の必要アドレス毎に情報を保持することにより、記憶部260に保持する情報量を減らすことができる。ただし、この場合には、受信機アドレス又は無線方式の種別を記憶しておく必要がある。周辺の無線端末装置のアドレスを保持していないために、情報の送信時にどの無線種別を用いるべきかわからなくなる事態を回避するためである。以上に説明したように、各周辺無線端末装置の識別情報から、例えば、数式で表すことができるような、予め定められた簡単なルールに基づき、無線端末装置及び周辺無線端末装置がそれぞれ有する複数の無線機の識別情報をそれぞれ生成することができる。このような規則性のあるアドレスの割り当て方法により、各装置が保持する必要のある情報量を削減できる。また、図7に示した情報から、受信機アドレス欄、またはこれに代わる無線方式の種別欄に一度も現れないアドレス若しくは種別が存在した場合には、当該無線機受信機を停止させることも可能である。これによって、無線機が消費する電力を削減することができる。無線システムの動作最後、本実施形態に係る各無線端末装置の動作について、図8の親選択処理のフローチャートを参照しながら説明する。処理はステップS805から始まり、ステップS805にて、受信回路212、222のいずれかが、周辺の無線端末装置から無線方式毎のアドレス、基準無線端末装置であるコーディネータ101から周辺の無線端末装置までのパスコストを受信する。次に、ステップS810にて、受信データ処理部230は、通信可能なすべての周辺無線端末装置から情報を受信したかを判定し、通信可能なすべての周辺無線端末装置から情報を受信するまで、ステップS805、810を繰り返す。次に、ステップS815にて、状態管理部250は、周辺の無線端末装置毎にパスコストとリンクコストの合計をコストとして算出する。次に、ステップS820にて、状態管理部250は、少なくとも周辺の無線端末装置のアドレス、合計のコスト及び受信機のアドレス自身の無線端末装置のアドレスを記憶部260に記憶する。次に、ステップS825にて、算出された合計のコストが、最も小さくなる無線方式の周辺の無線端末装置を親として選択する。最後に、ステップS830にて、送信データ生成部240は、合計のコストを自身の無線端末装置のパスコストとして生成する。生成されたパスコストは、コーディネータ101から引き継がれたパスコストとして隣接する無線端末装置に送信される。以上、本実施形態に係る無線システム10によれば、複数の無線方式がネットワークに混在していることを意識することなく無線通信することが可能であり、このような状況によっても、複数の無線方式が持つ性質をコストに反映させることによって、それぞれが持つ特徴を利用した適切な経路選択が可能なネットワーク通信を実現することができる。この結果、高速通信低速通信等の複数の通信速度を考慮した上での適切な経路選択、無線端末装置の故障若しくは無線端末装置間の無線リンクの切断による通信途絶の回避、無線端末装置の消費電力の削減等を実現することができる。たとえば、本実施形態に係る無線端末装置では、各無線端末装置に無線方式の数に対応した個数の無線機が設けられている。そこで、本実施形態では無線機毎に異なるアドレスを割り当てることにより、同一無線端末装置のいずれかの無線機が故障した場合であっても、他の無線機と識別することができる。このため、故障した無線機を切り離して無線通信することができ、故障した無線方式の種別にしか対応していない無線端末装置が混在している場合等にも柔軟に対応することができる。更に、各無線端末装置の記憶部260に格納された情報を通信の状況に応じて随時更新することにより、通信に不要な無線機の電源を切ることができる。これにより、無線端末装置の消費電力を削減することができる。変形例上記実施形態の変形例について説明する。上記実施形態では、リンクコストは、無線方式毎に固定した値に定められていた。しかしながら、リンクコストは、周辺無線端末装置と前記無線端末装置受信機との通信状態に応じて無線方式毎に動的に変化させるようにしてもよい。例えば、各無線端末装置の通信量等のネットワークの状況に応じて、無線方式毎に設定したリンクコストを変化させるようにしてもよい。これにより、複数の無線方式が持つ性質をより適切にコストに反映させることができ、それぞれが持つ特徴を利用したより適切な経路選択が可能なネットワーク通信を実現することができる。上記実施形態において、各部の動作は互いに関連しており、互いの関連を考慮しながら、一連の動作及び一連の処理として置き換えることができる。これにより、無線端末装置の実施形態を、無線通信方法の実施形態及び無線端末装置が有する機能をコンピュータに実現させるためのプログラムの実施形態とすることができる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、本発明に係る無線システムを構成する無線端末装置は、携帯電話であってもよく、その他の携帯型端末装置であってもよい。本発明に係る無線端末装置のうち、基準無線端末装置は、例えば、スマートグリッドにおけるスマートメータであってもよい。また、本発明に係るその他の無線端末装置は、例えば、スマートメータと通信する、テレビ、プロジェクタ、DVDレコーダ、ブルーレイレコーダ、音楽プレイヤ、ゲーム機器、エアコンディショナ、洗濯機、冷蔵庫等の家電機器、PCPersonalComputer、プリンタ、スキャナ等の情報処理機器、または照明機器、湯沸かし器等のその他の電気を使用する機器であってもよい。ただし、本発明に係る無線端末装置は、これらに限られるものではなく、複数の無線方式を用いて無線通信が可能ないかなる機器も適用可能である。"