基台上に被支持部材を支持するすべり支承であって、長尺板状とされ、前記基台及び前記被支持部材の一方に固定され、前記基台及び前記被支持部材の他方との対向面が第1すべり面とされ、該第1すべり面に長尺方向である第1方向に沿って第1ガイド部が形成された第1すべり板と、前記第1すべり板との対向面に前記第1すべり面に接触する係合すべり面が構成されると共に、前記第1ガイド部と係合して前記第1すべり面に前記係合すべり面が接触しつつ前記第1方向に沿って移動可能とされた係合すべり部材と、長尺板状とされ、前記係合すべり部材の前記係合すべり面と逆側面に固定され、前記第1方向と交差するように長尺方向である第2方向が配置され、前記基台及び前記被支持部材の他方との対向面が第2すべり面とされ、該第2すべり面に前記第2方向に沿って第2ガイド部が形成された第2すべり板と、前記基台及び前記被支持部材の他方に固定され、前記第2すべり板との対向面に前記第2すべり面に接触する本体すべり面が構成されると共に、前記第2ガイド部と係合して前記係合すべり面に本体すべり面が接触しつつ前記第2方向に移動可能とされた支承本体と、を備えたすべり支承。前記第1ガイド部は、前記係合すべり部材の端辺部を前記第1すべり面との間で挟持するように構成され、前記第2ガイド部は、前記支承本体の端辺部を前記係合すべり面との間で挟持するように構成されていること、を特徴とする請求項1に記載のすべり支承。前記第1すべり板の第1方向と前記第2すべり板の第2方向とが、直交するように配置されていること、を特徴とする請求項1または請求項2に記載のすべり支承。請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のすべり支承と、前記基台と前記被支持部材との相対移動に対し復元力を発揮する復元部材と、を有する免震装置。本発明は上記事実を考慮し、取り扱いの簡単な、すべり支承、及び、このすべり支承を備えた免震装置を得ることを課題とする。上記課題を解決するために、本発明の請求項1に係るすべり支承は、基台上に被支持部材を支持するすべり支承であって、長尺板状とされ、前記基台及び前記被支持部材の一方に固定され、前記基台及び前記被支持部材の他方との対向面が第1すべり面とされ、該第1すべり面に長尺方向である第1方向に沿って第1ガイド部が形成された第1すべり板と、前記第1すべり板との対向面に前記第1すべり面に接触する係合すべり面が構成されると共に、前記第1ガイド部と係合して前記第1すべり面に前記係合すべり面が接触しつつ前記第1方向に沿って移動可能とされた係合すべり部材と、長尺板状とされ、前記係合すべり部材の前記係合すべり面と逆側面に固定され、前記第1方向と交差するように長尺方向である第2方向が配置され、前記基台及び前記被支持部材の他方との対向面が第2すべり面とされ、該第2すべり面に前記第2方向に沿って第2ガイド部が形成された第2すべり板と、前記基台及び前記被支持部材の他方に固定され、前記第2すべり板との対向面に前記第2すべり面に接触する本体すべり面が構成されると共に、前記第2ガイド部と係合して前記係合すべり面に本体すべり面が接触しつつ前記第2方向に移動可能とされた支承本体と、を備えている。このすべり支承では、第1すべり板は、長尺板状とされ、長尺方向に沿って第1ガイド部が形成されている。第1すべり板は、基台及び被支持部材の一方に固定され、基台及び被支持部材の他方との対向面が第1すべり面とされている。係合すべり部材は、第1ガイド部に係合され、第1すべり面に係合すべり面を接触させつつ第1方向に沿って移動可能とされている。第2すべり板は係合すべり部材に固定され、係合すべり部材を介して第1すべり板に取り付けられている。第2すべり板は、長尺板状とされ、長尺方向である第2方向が第1方向と交差するように配置されている。また、基台及び被支持部材の他方との対向面が第2すべり面とされ、第2すべり面に第2方向に沿って第2ガイド部が形成されている。支承本体は、基台及び被支持部材の他方、すなわち、第1すべり板が固定されていない基台及び被支持部材の一方に固定され、第2すべり板との対向面に第2すべり面に接触する本体すべり面が構成されている。また、第2ガイド部と係合して係合すべり面に本体すべり面が接触しつつ第2方向に沿って移動可能とされている。上記構成のすべり支承では、第1すべり板と第2すべり板が長尺板状とされ、第1すべり板の長尺方向である第1方向に沿って第2すべり板が移動可能とされ、第2すべり板の長尺方向である第2方向に沿って支承本体が移動可能とされ有している。第1方向と第2方向とは交差する方向なので、第2すべり板と支承本体が、各々第1方向及び第2方向に移動することにより、基台と被支持部材の相対移動に対応させて、第1すべり板と第2すべり板の長尺方向の長さだけ、支承本体と第1すべり板を移動させることができる。このように、第1すべり板と第2すべり板を構成することにより、すべり板を1枚で構成する場合と比較して、小型のすべり支承とすることができ、運搬や設置の際の取り扱いが簡単になる。本発明の請求項2に係るすべり支承は、請求項1に記載のすべり支承において、前記第1ガイド部が、前記係合すべり部材の端辺部を前記第1すべり面との間で挟持するように構成され、前記第2ガイド部は、前記支承本体の端辺部を前記係合すべり面との間で挟持するように構成されていること、を特徴とする。このように、第1ガイド部が係合すべり部材の端辺部を第1すべり面との間で挟持することにより、すべり支承へ、第1すべり面と係合すべり面とが離れる方向に力が作用しても、第1すべり面と係合すべり面とが離れることが防止され、両者の間の摩擦力により、適切に振動エネルギーを吸収することができる。また、第2ガイド部が支承本体の端辺部を第2すべり面との間で挟持することにより、すべり支承へ、第2すべり面と本体すべり面とが離れる方向に力が作用しても、第2すべり面と本体すべり面とが離れることが防止され、両者の間の摩擦力により、適切に振動エネルギーを吸収することができる。本発明の請求項3に係るすべり支承は、請求項1または請求項2に記載のすべり支承において、前記第1すべり板の第1方向と前記第2すべり板の第2方向とが、直交するように配置されていること、を特徴とする。このように、第1すべり板の第1方向と第2すべり板の第2方向とを直交させることにより、支承本体の可動領域を広範囲にすることができる。本発明の請求項4に係る免震装置は、請求項1~請求項3のいずれか1項に記載のすべり支承と、前記基台と前記被支持部材との相対移動に対し復元力を発揮する復元部材と、を有している。このように、復元部材と共に用いることにより、すべり支承を相対移動前の位置に戻すことができる。なお、上記の被支持部材としては、本発明のすべり支承を介して支持される構造物であればよく、例えば、オフィスビル、病院、集合住宅、美術館、公会堂、学校、庁舎、神社仏閣、橋梁、競技場、照明灯等を挙げることができる。また、基台としては、本発明のすべり支承を介して上記の被支持部材を支持するものであればよく、例えば、これら被支持部材の基礎、土台、地盤等を含む。本発明は上記構成としたので、すべり板を1枚で構成する場合と比較して、小型のすべり支承とすることができ、運搬や設置の際の取り扱いを簡単にすることができる。図1には、本発明の実施形態の免震装置10が、基台の一例である建物基礎12上の基台12Bと、被支持部材の一例であるビルの鉄骨架台14あるいはPC板との間に配置した状態が示されている。免震装置10は、弾性すべり支承30と、復元部材20とで構成されている。図2~図5にも示すように、弾性すべり支承30は、第1すべり板32、係合すべり部材34、第2すべり板36、及び、支承本体40を備えている。第1すべり板32は、長方形板状とされ、建物基礎12の基台12B上に固定されている。第1すべり板32の基台12Bと逆側面、すなわち、鉄骨架台14と対向する面には、第1すべり面32Aが形成されている。第1すべり面32Aは、平坦状とされている。第1すべり板32の長手方向以下第1方向Xというに沿った両端辺には、一対の第1ガイド部33が形成されている。各々の第1ガイド部33は、断面が逆L字状とされ、第1すべり面32Aから上へ突出された第1側板部33A、及び、第1側板部33Aの上端から他方の第1ガイド部33へ向かって延出された引抜防止部33Bを備えている。第1すべり面32Aと引抜防止部33Bの間には、第1挟持空間R1が構成されている。係合すべり部材34は、略正方形板状とされ、下面が平坦状の係合すべり面34Aとされ、第1すべり板32の第1すべり面32A上に接触配置されている。係合すべり面34Aは、第1すべり面32Aとの摩擦が小さくなるように、たとえばテフロン登録商標加工などの処理が施されている。係合すべり部材34の上面は、第2すべり板36に固定されている。係合すべり部材34には、一組の対向する端辺に第1係合部34Bが形成されている。第1係合部34Bは、係合すべり部材34の側面より外側へ突出され、第1ガイド部33の第1挟持空間R1に係合されている。係合すべり部材34は、係合すべり面34Aを第1すべり面32Aに接触させつつ、第1ガイド部33に沿って第1方向Xに移動可能とされている。第1すべり板32の第1方向Xの長さ第1ガイド部33の長さは、振動入力時に想定される、基台12Bと鉄骨架台14との相対移動量を考慮して、十分な長さが確保されている。第2すべり板36は、長方形板状とされ、長手方向以下この方向を第2方向Yというが第1方向Xと直交するように配置されている。第2すべり板36の中央部下面に係合すべり部材34が固定されている。第2すべり板36は、係合すべり部材34と共に、第1ガイド部33に沿って第1方向Xに移動可能となっている。第2すべり板36の上面、すなわち、鉄骨架台14と対向する面には、第2すべり面36Aが形成されている。第2すべり面36Aは、平坦状とされている。第2すべり板36の第2方向Yに沿った両端辺には、一対の第2ガイド部37が形成されている。各々の第2ガイド部37は、断面が逆L字状とされ、第2すべり面36Aから上へ突出された第2側板部37A、及び、第2側板部37Aの上端から他方の第2ガイド部37へ向かって延出された引抜防止部37Bを備えている。第2すべり面36Aと引抜防止部37Bの間には、第2挟持空間R2が構成されている。支承本体40は、上板46、本体すべり板42、及び、積層ゴム体44を有している。上板46は、正方形板状とされ、図1に示されるように、ボルト16によって鉄骨架台14に固定されている。積層ゴム体44は、複数のゴム板44Bと複数の金属板44Bとが交互に積層されて構成されている。積層ゴム体44の側面は、被覆ゴム44Cで覆われている。ゴム板44B及び被覆ゴム44Cは、たとえば、EPDMなどの合成ゴムで構成することができる。積層ゴム体44の一端面は、上板46の下面に固定されている。積層ゴム体44の他端面には、本体すべり板42が固定されている。本体すべり板42は、略正方形板状とされ、下面が平坦状の本体すべり面42Aとされ、第2すべり板36の第2すべり面36A上に接触配置されている。本体すべり面42Aは、第2すべり面36Aとの摩擦が小さくなるように、たとえばテフロン登録商標加工などの処理が施されている。本体すべり板42には、一組の対向する端辺に第2係合部42Bが形成されている。第2係合部42Bは、積層ゴム体44の側面より外側へ突出され、第2ガイド部36の第2挟持空間R2に係合されている。本体すべり板42の上面は、積層ゴム体44の下面に固定されている。本体すべり板42は、係合すべり面42Aを第2すべり面36Aに接触させつつ、第2ガイド部37に沿って移動可能となっている。第2すべり板36の第2方向Yの長さ第2ガイド部37の長さは、振動入力時に想定される、基台12Bと鉄骨架台14との相対移動量を考慮して、十分な長さが確保されている。これに対し、復元部材20は、円盤状の下フランジ22と、下フランジ22の中央から立設された略円柱状のゴム体24と、及びゴム体24の上面に固定された円盤状の上フランジ26と、を有している。下フランジ22は、ボルト22Bによって基台12Bに固定されている。上フランジ26も、ボルト26Bによって、鉄骨架台14に固定されている。ゴム体24は、複数のゴム板24Aと複数の金属板24Bとが交互に積層されて構成されている。積層ゴム体24の側周面は、被覆ゴム24Cで覆われている。ゴム板24A及び被覆ゴム24Cは、たとえば、EPDMなどの合成ゴムで構成することができる。なお、弾性すべり支承30及び復元部材20の数及び位置は、それぞれに求められる作用を果たすことが可能であれば特に限定されない。また、弾性すべり支承30と復元部材20の数が一致している必要もない。また、弾性すべり支承30及び復元部材20を構成している各部材を固定する構造も、特に限定されない。たとえば、上記したボルト25A、26Aやネジなどの係止部材を用いてもよいが、接着剤等による接着や、物理的な嵌合が可能である場合には、これらの方法でもよい。次に、本実施形態の免震装置10の作用について説明する。本実施形態の免震装置10は、復元部材20、及び、弾性すべり支承30が、基台12B上で、ビルの鉄骨架台14を支持している。たとえば、地震等によって建物基礎12に横揺れが発生したような場合には、横揺れの第1方向X成分と第2方向Y成分に応じて、係合すべり面34Aと第1すべり面32Aとがすべると共に、本体すべり面42Aと第2滑り面36Aとがすべる。この揺れは鉄骨架台14へ直接的には伝わらなくなる。ここで、支承本体40は、第2すべり板36との間で第2方向Yにのみ相対移動可能であるが、第2すべり板36は、第1すべり板32との間で第1方向Xに相対移動可能とされている。したがって、支承本体40は、第1方向X×第2方向Yの領域E内で、入力される振動に応じて、基台12Bとの間で、自由に移動することができる。このとき、弾性すべり支承30は、建物の固有周期を排除し、揺れの大きさを制限する。建物基礎12と鉄骨架台14とが水平方向に相対移動すると、復元部材20のゴム体24がせん断変形し、その弾性力が、建物基礎12及び鉄骨架台14に対し復元力として作用する。これにより、建物基礎12と鉄骨架台14との相対移動が制限されると共に長周期化されるので、これらが相対移動前の位置に戻ろうとすると共に、相対移動のエネルギーが吸収される。本実施形態の弾性すべり支承30では、長方形板状の第1すべり板32及び第2すべり板36を組み合わせて、領域E内での支承本体40の移動を可能としているので、同じ面積のすべり面を一枚のすべり板で形成する場合と比較して、すべり板を小型化することができる。したがって、運搬、設置の際の取り扱いを簡単にすることができる。また、本実施形態では、第1ガイド部33が引抜防止部33Bを含んで形成され、第2ガイド部37が引抜防止部37Bを含んで形成された例について説明したが、引抜防止部33B、37Bは、必須ではない。本実施形態のように引抜防止部33B、37Bを設けることにより、第1ガイド部33と第1すべり面32Aとの間で係合すべり部材34の第1係合部34Bが挟持され、第2ガイド部37と第2すべり面36Aとの間で本体すべり板42の第2係合部42Bが挟持されるので、第1ガイド部33と第1すべり面32A、第2ガイド部37と第2すべり面36Aが離れる方向に力が作用しても、第1すべり面32Aと係合すべり面42A、第2すべり面36Aと本体すべり面42Aが離れることが防止され、両者の間の摩擦力により、適切に振動エネルギーを吸収することができる。また、本実施形態では、第1すべり板32と第2すべり板36の長手方向第1方向Xと第2方向Yが直交しているので、支承本体40の可動範囲を広くすることができる。なお、本実施形態の弾性すべり支承30を運搬する際には、第1すべり板32と第2すべり板36の長手方向を揃えれば、幅を狭くすることができ、トラック等の運搬車への積載が容易になる。また、図6に示すように、係合すべり部材34と第2すべり板36を、ピンを用いて固定してもよい。運搬時には、図6に実線で示すように、第1すべり板32及び第2すべり板36の長手方向を揃ええて、第2すべり板36と係合すべり部材34を中央ピンP0、及び、角部ピンP1~P4で固定する。設置時には、図6に二点鎖線で示すように、角部ピンP1~P4を外して第2すべり板36を中央ピンP0を中心に回転させて、第1すべり板32と第2すべり板36の長手方向を直交させ、その後、角部ピンP1~P4を再度挿入して、係合すべり部材34と第2すべり板36を固定する。このように、ピンを用いて容易に固定することができる。また、上記説明では、本発明の支承として、積層ゴム体44を備えた弾性すべり支承30を挙げたが、積層ゴム体44に変えて、ゴム等の弾性部材のみ金属板44Bを有さないで構成されたゴム体を使用してもよい。また、弾性変形することなく、単にすべり面上をすべり部材がすべる支承であってもよい。さらに、いわゆる転がり支承としてもよい。また、本実施形態では、上板46を正方形板状とした例について説明したが、上板は他の形状、例えば、円板状としてもよい。また、図7に示すように、第1ガイド部材33の短手方向の両外側に、各々補助すべり板31を配置してもよい。補助すべり板31は、第1方向Xに長尺とされ、上面に平坦状の補助すべり面31Aが形成されている。補助すべり面31Aは、引抜防止部33Bの上面と面一とされている。このように、補助すべり板31を配置することにより、第2すべり板36は、補助すべり板31に支持され、安定して第1方向Xに沿って移動することができる。本実施形態では、第1すべり板32を基台12Bに設置したが、第1すべり板32を鉄骨架台14側に設置し、支承本体40を基台12B側に設置してもよい。また、本発明の免震装置として、弾性すべり支承と復元部材とで構成されたものを例に挙げたが、これらに加えて、ダンパー等のエネルギー吸収部材減衰部材を設け、地震のエネルギーをより効果的に吸収できる揺れを減衰できるようにした構造のものであってもよい。