第1と第2の電子機器との間で信号を伝達するためのケーブルコネクタであって、被覆内に配置される1以上の信号線を備えるケーブルと、前記ケーブルの一端に形成されるコネクタとを含み、前記コネクタは、前記ケーブルに接続される回転部材と、前記回転部材が回転自在に装着される回転部材装着部を備えるメインボディと、前記第1の電子機器の端子部に挿入されるプラグを一端に備え、前記メインボディに対して相対的に移動自在なサブボディとを含むことを特徴とするケーブルコネクタ。前記サブボディの他端には、前記サブボディが前記メインボディから離脱されることを防止する離脱防止突起が形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記メインボディと前記サブボディとの間の両接触面のうち、いずれか一方の接触面には弾性突起が形成され、他方の接触面には前記弾性突起とかみ合う複数の溝が形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記回転部材と前記回転部材装着部との間の両接触面のうち、いずれか一方の接触面には弾性突起が形成され、他方の接触面には前記弾性突起とかみ合う複数の溝が形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記回転部材は、上面と下面に第1と第2の回転ボスを含み、前記回転部材内で前記ケーブルは第1と第2の内部ケーブルに分割され、前記第1の内部ケーブルは前記第1の回転ボスの第1の開放部を通過し、前記第2の内部ケーブルは前記第2の回転ボスの第2の開放部を通過することを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記メインボディは、前記ケーブルと電気的に接続される第1の内部コネクタを含み、前記サブボディは、前記第1の内部コネクタと電気的に接続される第2の内部コネクタを含むことを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記第1の内部コネクタは複数の第1の電極を含み、前記第2の内部コネクタは前記複数の第1の電極と電気的に接続される複数の第2の電極を含み、前記複数の第1と第2の電極のうちいずれか一方の電極は、前記サブボディの移動距離以上の長さをもつことを特徴とする請求項6に記載のケーブルコネクタ。前記第1と第2の内部コネクタのうち、いずれか一方の内部コネクタはオスコネクタであり、他方の内部コネクタはメスコネクタであることを特徴とする請求項6に記載のケーブルコネクタ。前記ケーブルコネクタの用途を表示するための表示ユニットを更に含むことを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記表示ユニットは、前記コネクタに回転自在に装着される円板部材を含み、前記円板部材は複数の区域に分割され、前記円板部材の前記複数の区域のうちいずれか一区域を露出させるウィンドウが前記コネクタに形成されることを特徴とする請求項9に記載のケーブルコネクタ。前記円板部材の前記複数の区域には、相違した色相や文字が形成されることを特徴とする請求項10に記載のケーブルコネクタ。前記表示ユニットは、前記コネクタに回転自在に装着されるリング部材を含み、前記リング部材は複数の区域に分割される表示部と外部に露出されるグリップ部を含み、前記表示部の前記複数の区域のうちいずれか一区域を露出させるウィンドウが前記コネクタに形成されることを特徴とする請求項9に記載のケーブルコネクタ。前記表示部の前記複数の区域には、相違した色相や文字が形成されることを特徴とする請求項12に記載のケーブルコネクタ。前記コネクタと隣接した前記ケーブルの一部区間にはフレキシブルコイルが形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。前記フレキシブルコイルは外部に露出され、前記フレキシブルコイルの直径と前記ケーブルの前記被覆の直径は同様であることを特徴とする請求項14に記載のケーブルコネクタ。前記フレキシブルコイルは、前記ケーブルの前記被覆内に形成されることを特徴とする請求項14に記載のケーブルコネクタ。前記サブボディは、押出アルミニウムで形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブルコネクタ。少なくとも一つの信号線を含むケーブルと、前記ケーブルの一端に設置され、少なくとも一つのボディを含むコネクタと、前記少なくとも一つのボディに回転自在に設置され、複数の区域を含む表示部を含む表示ユニットと、前記ボディに形成され、前記表示ユニットの複数の区域のうちいずれか一区域が見えるウィンドウとを含むことを特徴とするケーブルコネクタ。前記表示部の複数の区域のそれぞれには、相違した色相や文字が形成されることを特徴とする請求項18に記載のケーブルコネクタ。ケーブルと、メインボディと、前記ケーブルの一端に固定されて前記メインボディの一端に回転自在に接続される回転部材と、前記メインボディの他端に移動自在に接続されるサブボディとを含むことを特徴とするケーブルコネクタ。そこで、本発明が解決しようとする課題は、ケーブルコネクタの整理と識別を容易にできるようなケーブルコネクタを提供することにある。本発明の一実施形態によると、第1と第2の電子機器との間で信号を伝達するためのケーブルコネクタは、被覆内に配置される1以上の信号線を備えるケーブルと、前記ケーブルの一端に形成されるコネクタとを含む。前記コネクタは、前記ケーブルに接続される回転部材と、前記回転部材が回転自在に装着される回転部材装着部を備えるメインボディと、前記第1の電子機器の端子部に挿入されるプラグを一端に備え、前記メインボディに対して相対的に移動自在なサブボディとを含む。前記サブボディの他端には、前記サブボディが前記メインボディから離脱されることを防止する離脱防止突起が形成されてよい。前記メインボディと前記サブボディとの間の両接触面のうち、いずれか一方の接触面には弾性突起が形成され、他方の接触面には前記弾性突起とかみ合う複数の溝が形成されてよい。前記回転部材と前記回転部材装着部との間の両接触面のうち、いずれか一方の接触面には弾性突起が形成され、他方の接触面には前記弾性突起とかみ合う複数の溝が形成されてよい。前記回転部材は、上面と下面に第1と第2の回転ボスを含み、前記回転部材内で前記ケーブルを第1と第2の内部ケーブルに分割し、前記第1の内部ケーブルは前記第1の回転ボスの第1の開放部を通過し、前記第2の内部ケーブルは前記第2の回転ボスの第2の開放部を通過してよい。前記メインボディは、前記ケーブルと電気的に接続される第1の内部コネクタを含み、前記サブボディは、前記第1の内部コネクタと電気的に接続される第2の内部コネクタを含んでよい。前記第1の内部コネクタは複数の第1の電極を含み、前記第2の内部コネクタは前記複数の第1の電極と電気的に接続される第2の電極を含んでよい。前記複数の第1と第2の電極のうちいずれか一方の電極は、前記サブボディの移動距離以上の長さをもってよい。前記第1と第2の内部コネクタのうち、いずれか一方の内部コネクタはオスコネクタであり、他方の内部コネクタはメスコネクタであってよい。前記ケーブルコネクタは、前記ケーブルコネクタの用途を表示するための表示ユニットを更に含んでよい。前記表示ユニットは、前記コネクタに回転自在に装着される円板部材を含み、前記円板部材は複数の区域に分割され、前記円板部材の前記複数の区域のうちいずれか一区域を露出させるウィンドウが前記コネクタに形成されてよい。前記円板部材の前記複数の区域には、相違した色相や文字が形成されてよい。前記表示ユニットは、前記コネクタに回転自在に装着されるリング部材を含み、前記リング部材は複数の区域に分割される表示部と外部に露出されるグリップ部を含み、前記表示部の前記複数の区域のうちいずれか一区域を露出させるウィンドウが前記コネクタに形成されてよい。前記表示部の前記複数の区域には、相違した色相や文字が形成されてよい。前記コネクタと隣接した前記ケーブルの一部区間にはフレキシブルコイルが形成されてよい。前記フレキシブルコイルは外部に露出され、前記フレキシブルコイルの直径と前記ケーブルの前記被覆の直径は同様であってよい。前記フレキシブルコイルは、前記ケーブルの前記被覆内に形成されてよい。前記サブボディは、押出アルミニウムで形成されてよい。前記のような本発明の一実施形態に係るケーブルコネクタによると、回転部材の回転角度を調整できるため、ケーブルが無闇にテレビの全面に露出することを防止することができる。なお、本発明の一実施形態に係る2つのケーブルコネクタが隣接して配置された場合、一つのケーブルコネクタの長さを延長することができるため、干渉を防止することができる。なお、本発明の一実施形態に係るケーブルコネクタは表示ユニットを含むため、ユーザはケーブルコネクタの用途を容易に識別することができる。本発明は添付の図面を参照に本発明の好適な実施形態を詳細に説明することにより、更に明確になるであろう。ここで説明する実施形態は、発明の理解を促すために例示的に示したものであり、本発明はここで説明される実施形態とは異なって多様に変形されて実施できることを理解すべきである。なお、発明の理解を促すために、添付の図面は実際の縮尺の通りに示したものではなく、一部の構成要素の尺度が縮小または拡大して示されることがある。図1は第1実施形態に係るケーブルコネクタ10を概略的に示したものであり、図2は図1に示されたケーブルコネクタ10の分解斜視図を概略的に示す図であり、図3はおよび図4は図1に示されたケーブルコネクタ10の断面図を概略的に示す図である。このようなケーブルコネクタ10は、両電子機器の間で電気的信号を伝達するのに使うことができる。例えば、このようなケーブルコネクタ10は、HDMIケーブルコネクタ、USBケーブルコネクタ、オーディオケーブルコネクタ、ビデオケーブルコネクタなどであってよい。ケーブル100の被覆101内には1以上の信号線102が形成される。ケーブルコネクタ10が両電子機器に接続される場合、ケーブル100内にある1以上の信号線102を介して両電子機器間で電気的信号が伝達される。コネクタ200は、ケーブル100の一端に形成される。図1および図2には示されていないが、ケーブル100の他端にも図1および図2に示されたコネクタ200と類似した別のコネクタが形成される。コネクタ200はいずれか一つの電子機器の端子部に挿入されてよい。図1および図2に示されたように、コネクタ200は回転部材210と、メインボディ220と、サブボディ230を含む。回転部材210は、ケーブル100と接続され、メインボディ220に回転自在に装着される。メインボディ220には回転部材210が装着される回転部材装着部221が形成される。回転部材210が図1の矢印Aで示したように回転することにより、コネクタ200とケーブル100との間の角度が調節される。第1実施形態では、回転部材210が180度くらい回転できる。しかし、回転部材210の回転角度の範囲は必要に応じて変更され得ることを理解すべきである。図3および図4を参照すると、回転部材210にはケーブル100の通路のための空洞211が形成される図3、4参考。ケーブル100は回転部材210とメインボディ220を通過してサブボディ230のプラグ231に接続されることができる。説明の便宜のために、コネクタ200の内部にあるケーブル100を内部ケーブルと呼ぶ。図面を明確にするために、図2では内部ケーブルが示されていないことに注意すべきである。回転部材210の上面210aには第1の回転ボス215aが形成され、回転部材210の下面210bには第2の回転ボス215bが形成される。第1、2の回転ボス215a、215bは回転部材210の回転軸に対して同軸上にあるように配置される。第1、2の回転ボス215a、215bは回転部材210がメインボディ220に対して相対的に回転することを可能とする。図2ないし図4を参照し、回転部材210の上面210aには第1の弾性突起217aが形成され、回転部材210の下面210bには第2の弾性突起217bが形成される。図5は、図2に示された回転部材装着部221を拡大して示したものである。回転部材装着部221には回転部材210の第1、第2の回転ボス215a、215bの装着されるスロット222が形成される。回転部材210の上面210aまたは下面210bと接触する回転部材装着部221の接触面には第1、第2の弾性突起217a、217bとかみ合うように複数の溝227が形成される。図5では、7つの溝227が30度の間隔で一定に配置された様子が示されている。ユーザが一定の力を回転部材210に加えると、第1、第2の弾性突起217a、217bはいずれか一つの溝227から離脱して別の溝227とかみ合うことができる。従って、ユーザは計7段階に回転部材210の回転角度を調節することができる。このような複数の溝227の個数と隣接した溝227の間の角度は必要に応じて多様に変更され得ることを理解すべきである。第1実施形態においては、第1、第2の弾性突起217a、217bが回転部材210に形成され、複数の溝227がメインボディ220に形成されているが、第1、第2の弾性突起217a、217bがメインボディ220に形成され、複数の溝227が回転部材210に形成されてよい。なお、第1実施形態においては、回転部材210の上面210aと下面210bの全てに第1、第2の弾性突起217a、217bが形成されているが、回転部材210の上面210aと下面210bのうちいずれか一面にのみ弾性突起が形成されてよい。図3および図4を参照すると、ケーブル100は回転部材210の空洞211内で第1、第2の内部ケーブル100a、100bに分割される。第1の内部ケーブル100aは、第1の回転ボス215aの第1の開放部216aを通過し、第2の内部ケーブル100bは第2の回転ボス215bの第2の開放部216bを通過する。それにより、コネクタ200の上面200aとケーブル100との間の距離d1と、コネクタ200の下面200bとケーブル100との間の距離d2は同様になってよい。ケーブル100が分割されずに、第1の回転ボス215aの第1の開放部216aを通過する場合には、コネクタ200の上面200aとケーブル100との間の距離d1がケーブル100の直径だけコネクタ200の下面200bとケーブルとの間の距離d2より大きくなる。これは、ケーブル100がコネクタ200に対して非対称的に配置されることを意味し、見掛け上望ましくない。この場合、コネクタ200の上面200aとケーブル100との間の距離d1と、コネクタ200の下面200bとケーブルとの間の距離d2を同様にするには、無闇にコネクタ200が厚くなってしまう。第1実施形態には、ケーブル100が回転部材210の空洞211内で第1、第2の内部ケーブル100a、100bに分割されるため、コネクタ200の無駄な厚み増加をもたらさずに、ケーブル100がコネクタ200に対して対称的に配置されることができる。サブボディ230は一端で電子機器の端子部に挿入されることのできるプラグ231を備える。サブボディ230は押出アルミニウムで形成されてよく、それによりコネクタ200の美感が増大し、サブボディ230内の部品を外部の衝撃から安全に保護することができる。サブボディ230は、図1の矢印Bに示すように、メインボディ220に対して相対的に移動が可能である。このようなサブボディ230の移動により、コネクタ200の全体的な長さが調節できる。図3は、サブボディ230が左側に即ち、メインボディ220から遠のく方向に移動した様子を示し、図4は、サブボディ230が右側に即ち、メインボディ220に向かっている方向に移動した様子を示す。サブボディ230の他端には、離脱防止突起232が形成される。離脱防止突起232は、サブボディ230がメインボディ220から離脱することを防止する。メインボディ220と接触するサブボディ230の接触面233には、弾性突起233aが形成され、サブボディ230と接触するメインボディ220の接触面223には弾性突起233aとかみ合うように、複数の溝223aが形成される。ユーザが一定の力をサブボディ230に加えると、弾性突起233aはいずれか一つの溝223aから離脱して別の溝223aとかみ合うようになる。第1実施形態では、メインボディ220に4つの溝223aが形成されたため、コネクタ200の長さは、4段階に調節できる。しかし、このような複数の溝223aの個数は、必要に応じて多様に変更できることを理解すべきである。なお、第1実施形態では、弾性突起233aがサブボディ230に形成され、複数の溝223aがメインボディ220に形成されているが、弾性突起233aがメインボディ220に形成されて複数の溝223aがサブボディ230に形成されてよい。上述のように、第1実施形態に係るケーブルコネクタ10はコネクタ200の長さとコネクタ200とケーブル100との間の角度を調節できるという長所を提供する。図6を参照し、第1実施形態に係るケーブルコネクタ10の長所をより詳細に説明する。図6は、第1実施形態に係る二つのケーブルコネクタ10a、10bがテレビ1の端子部1aに挿入された様子を概略的に示すものである。一般的に、テレビ1の端子部1aはテレビ1の背面に配置される。即ち、図6はテレビ1の背面から眺めた様子である。ケーブルコネクタ10aのケーブル100が厚い場合、ケーブル100の柔軟性Flexibilityが減り、点線で示したように、ケーブル100は無駄にテレビ1の側面を越えて延長することになり、これは見た目上好ましくない。この場合、ユーザはケーブルコネクタ10aの回転部材210の回転角度を調節してケーブル100が不要にテレビ1の全面に露出されることを防止することができる。なお、いずれか一つのケーブルコネクタ10aが隣接したケーブルコネクタ10bに隣接するように配置される場合、これらケーブルコネクタ10a、10bの間に干渉が生じかねない。この場合、ユーザはケーブルコネクタ10aの長さを伸ばして、これらケーブルコネクタ10a、10bの間の干渉を防止することができる。図7ないし図13を参照し、本発明の第2実施形態に係るケーブルコネクタ20を説明する。上述の実施形態で説明した構成要素と同様の機能および作用を有する構成要素には同様の参照符号を付けて詳細な説明は省略する。第1実施形態では、図3および図4に示されたように、第1、第2の内部ケーブル100a、100bがメインボディ220とサブボディ230との間で延長されたが、第2実施形態では第1、第2の内部コネクタ225、235が使われて、第1、第2の内部ケーブル100a、100bとサブボディ230のプラグ231の間の電気的接続が行なわれる。図7および図8は、サブボディ230の移動による第1、第2の内部コネクタ225、235の様子を概略的に示すものである。図7は図3と同様にサブボディ230が左側に移動した場合に該当し、図8は図4と同様にサブボディ230が右側に移動した場合に該当する。第1の内部コネクタ225はメインボディ220に形成され、第2の内部コネクタ235はサブボディ230に形成される。図面を明確にするために、図7および図8では、メインボディ220とサブボディ230が示されておらず、第1、第2の内部コネクタ225、235のみが示されたことに留意すべきである。図9は、第1の内部コネクタ225を概略的に示すものであって、図10は図9のX-X線に沿った断面図を概略的に示す図である。第1の内部コネクタ225は、第1、第2の内部ケーブル100a、100bと電気的に接続され、メインボディ220に形成される。第1の内部コネクタ225には第1、第2の内部ケーブル100a、100bと電気的に接続される複数の電極225aが形成される。複数のワイヤ225bは第1の内部コネクタ225の複数の電極225bと第1、第2の内部ケーブル100a、100bを電気的に接続する。図11は、第2の内部コネクタ235を概略的に示すものであって、図12は図11のXII-XII線に沿った断面図を概略的に示すものである。第2の内部コネクタ235は、第1の内部コネクタ225と電気的に接続され、サブボディ230に形成される。サブボディ230が移動するにつれ、第2の内部コネクタ235も移動するようになる。第2の内部コネクタ235では、複数の電極235aが基板236上に形成される。第2の内部コネクタ235の複数の電極235aは長さ方向に伸びて形成され、第1の内部コネクタ225の複数の電極225aと接触することができる。第2の内部コネクタ235の複数の電極235aの長さはサブボディ230の移動距離以上となる。第2の内部コネクタ235は、第1の内部コネクタ225に挿入されてよい。即ち、第2の内部コネクタ235がオスコネクタとなり、第1の内部コネクタ225はメスコネクタとなる。これとは違って、第1の内部コネクタ225がオスコネクタとなり、第2の内部コネクタ235がメスコネクタとなる場合も可能であることを理解すべきである。図13は、第2の内部コネクタ235が第1の内部コネクタ225に挿入された場合の断面図を概略的に示すものである。この場合、第1の内部コネクタ225の複数の電極225aは第2の内部コネクタ235の複数の電極235aと接触するようになる。それにより、第1、第2の内部ケーブル100a、100bは、第1、第2の内部コネクタ225、235を介してサブボディ230のプラグ231と電気的に接続できる。図7および図8に示すように、サブボディ230の移動によって、第1、第2の内部コネクタ225、235の間の相対的な位置も変化するようになる。上述したように、第2の内部コネクタ235の複数の電極235aの長さはサブボディ230の移動距離以上となるため、第1、第の内部コネクタ225、235の間の相対的な位置が変化するとしても、第1、第2の内部コネクタ225、235は電気的に接続できる。第2実施形態では、第2の内部コネクタ235の複数の電極235aが伸びて形成されたが、第1の内部コネクタ225の複数の電極225aが長く形成される場合も可能であることを理解すべきである。図14および図15を参照し、第3実施形態に係るケーブルコネクタ30について説明する。上述の実施形態で説明した構成要素と同様の機能および作用を有する構成要素には同様の参照符号を付けて詳細な説明は省略する。図14は、第3実施形態に係るケーブルコネクタ30を概略的に示すものである。第3実施形態に係るケーブルコネクタ30は表示ユニット300を含む。表示ユニット300はケーブルコネクタ30が伝達する信号の種類を表示することができる。これにより、ユーザはケーブルコネクタ30の用途を容易に識別することができる。本実施形態で、表示ユニット300は円板部材310を含む。このような円板部材310はコネクタ200のサブボディ230に回転自在に装着される。サブボディ230には円板部材310の一部を露出させるウィンドウ238が形成される。ユーザは外部に露出された円板部材310の外周面を回して円板部材310を回転させることができる。図15は、円板部材310の多様な例を概略的に示す図である。図15に示すように、円板部材310は4つの区域に分割される。これらの区域には相違した色相と文字が形成される。例えば、円板部材310の第1の区域311にはPCという文字が形成され、円板部材310の第2の区域312にはBDPという文字が形成され、円板部材310の第3の区域313にはDVDという文字が形成され、円板部材310の第4の区域314にはHTSという文字が形成されてよい。円板部材310が回転することにより、4つの区域のうち一部の区域のみがサブボディ230に形成されたウィンドウ238に現れる。ユーザは円板部材310を回転することにより、ケーブルコネクタ30の用途を識別することができる。例えば、ケーブルコネクタ30がパーソナルコンピュータに接続される場合、ユーザはPCという文字の形成された第1の区域311がサブボディ230のウィンドウ238に現れるように円板部材310を回転させることができる。これと同様に、ケーブルコネクタ30がブルーレイディスクプレーヤーに接続される場合、ユーザはBDPという文字の形成された第2の区域312がサブボディ230のウィンドウ238に現れるように円板部材310を回転させることができ、ケーブルコネクタ30がDVDプレーヤーに接続される場合、ユーザはDVDという文字の形成された第3の区域313がサブボディ230のウィンドウ238に現れるように円板部材310を回転させることができ、ケーブルコネクタ30がホームシアターシステムに接続される場合、ユーザはHTSという文字の形成された第4の区域314がサブボディ230のウィンドウ238に現れるように円板部材310を回転させることができる。このように、円板部材310を通じてユーザはケーブルコネクタ30の用途を容易に識別することができる。これとは違って、円板部材310の各区域311~314には、A、B、C、Dのような文字や、1、2、3、4のような数字が形成されてよい。または、文字や数字なしに色相のみによって円板部材310の各区域311~314が区別されてよい。第3実施形態では、円板部材310が4つの区域311~314に分割されたが、必要に応じては、円板部材310は多様な個数の区域に分割できることを理解すべきである。なお、円板部材310がサブボディ230に装着されずに、メインボディ220に装着されてよい。円板部材310の装着位置は必要に応じて多様に変更できることを理解すべきである。図16および図17を参照し、第4実施形態に係るケーブルコネクタ40を説明する。上述の実施形態で説明した構成要素と同様の機能および作用を有する構成要素には同様の参照符号を付けて詳細な説明は省略する。図16は、第4実施形態に係るケーブルコネクタ40を概略的に示すものであり、図17は図16に示されたリング部材320を概略的に示すものである。第4実施形態では、表示ユニット300がリング部材320を含む。リング部材320はコネクタ200のサブボディ230に回転自在に装着される。図17に示すように、リング部材320が表示部321とグリップ部322を含む。表示部321は複数個の区域に分割される。グリップ部322外部に露出され、ユーザはグリップ部322を握ってリング部材320を回転させることができる。第3実施形態のように、第4実施形態にはユーザがサブボディ230に形成されたウィンドウ238を介して現れる表示部321の特定の区域を見てケーブルコネクタ40の用途を容易に識別することができる。図18を参照して、第5実施形態に係るケーブルコネクタ50を説明する。上述の実施形態で説明した構成要素と同様の機能および作用を有する構成要素には同様の参照符号を付けて詳細な説明は省略する。図18は、第5実施形態に係るケーブルコネクタ50を概略的に示すものである。第5実施形態では、コネクタ200と隣接したケーブル100の一部区間にフレキシブルflexibleコイル400が形成される。ユーザはフレキシブルコイル400の形状を容易に変形させることができ、フレキシブルコイル400は変形された形状を維持することができる。図18では、フレキシブルコイル400が90度の角度でベンディングされた様子が示されたが、フレキシブルコイル400の形状は多様に変形できることを理解すべきである。第5実施形態に係るケーブルコネクタ50が電子機器の端子部に接続された場合、ユーザはフレキシブルコイル400の形状を変形してケーブルコネクタ50の隣接した別のケーブルコネクタに干渉されることを防止することができる。フレキシブルコイル400によってコネクタ200と隣接した部分にあるケーブル100の形状を調節できるため、コネクタ200には回転部材210が省略されてよい。フレキシブルコイル400が形成された部分とフレキシブルコイル400の形成されていない部分との間に生じかねない段差をなくすため、フレキシブルコイル400の直径は、ケーブル100の被覆101の直径と同様であることが望ましい。図19および図20を参照し、第6実施形態に係るケーブルコネクタ60を説明する。上述の実施形態で説明した構成要素と同様の機能および作用を有する構成要素には同様の参照符号を付けて詳細な説明は省略する。図19は、第6実施形態に係るケーブルコネクタ60を概略的に示すものであり、図20はず19のXX-XX線に沿った断面を概略的に示すものである。図20に示すように、第6実施形態ではフレキシブルコイル400がケーブル100の被覆101内に形成される。フレキシブルコイル400が外部に露出されないため、見た目上ケーブル100は均一な形状をもつようになる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。