"切れ目スリットを有するシリコーンゴム成形品の該切れ目表面をシリル化剤で処理することを特徴とするシリコーンゴム成形品の切れ目の再密着防止方法。シリコーンゴム成形品が液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化させてなるものである請求項1記載の再密着防止方法。シリル化剤がオルガノジシラザンである請求項1又は2記載の再密着防止方法。気相のシリル化剤を使用するものである請求項1~3のいずれか1項記載の再密着防止方法。シリコーンゴム成形品として、シリル化剤で予め表面処理したヒュームドシリカを再度シリコーンオイル中でシリル化処理したヒュームドシリカを含有する液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化させてなるシリコーンゴム成形品を使用することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項記載の再密着防止方法。請求項1~5のいずれか1項記載の方法により処理された切れ目を有するシリコーンゴム成形品よりなる哺乳瓶用乳首。請求項1~5のいずれか1項記載の方法により処理された切れ目を有するシリコーンゴム成形品よりなる赤ちゃん用おしゃぶり。本発明は、上記問題を鑑みて、切れ目スリットを有するシリコーンゴム成形品の切れ目スリットの再密着を防止する方法及び該方法により処理された切れ目を有するシリコーンゴム成形品よりなる哺乳瓶用乳首や赤ちゃん用おしゃぶりを提供することを目的とする。本発明は、上記目的を達成する手段として、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化させてなり、切れ目スリットを有するシリコーンゴム成形品の該切れ目表面をシリル化剤で処理するもので、これによりシリコーンゴム成形品の切れ目の再密着を効果的に防止することができる。本発明の再密着を防止する方法により、シリコーンゴム成形品の切れ目の正常な機能を維持し、従来のものと比較して再密着性が顕著に低減した哺乳瓶用乳首や赤ちゃん用おしゃぶり等のシリコーンゴム成形品を得ることができる。従って、本発明は、下記に示すシリコーンゴム成形品の再密着防止方法、哺乳瓶用乳首及び赤ちゃん用おしゃぶりを提供する。切れ目スリットを有するシリコーンゴム成形品の該切れ目表面をシリル化剤で処理することを特徴とするシリコーンゴム成形品の切れ目の再密着防止方法。シリコーンゴム成形品が液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化させてなるものである記載の再密着防止方法。シリル化剤がオルガノジシラザンである又は記載の再密着防止方法。気相のシリル化剤を使用するものである~のいずれかに記載の再密着防止方法。シリコーンゴム成形品として、シリル化剤で予め表面処理したヒュームドシリカを再度シリコーンオイル中でシリル化処理したヒュームドシリカを含有する液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化させてなるシリコーンゴム成形品を使用することを特徴とする~のいずれかに記載の再密着防止方法。~のいずれかに記載の方法により処理された切れ目を有するシリコーンゴム成形品よりなる哺乳瓶用乳首。~のいずれかに記載の方法により処理された切れ目を有するシリコーンゴム成形品よりなる赤ちゃん用おしゃぶり。本発明によれば、シリコーンゴム成形品の切れ目スリットの再密着を効果的に防止し得る。以下に、本発明について更に詳しく説明する。本発明の再密着防止方法において用いられるシリコーンゴム成形品には特に制限はないが、特には液状付加硬化型シリコーンゴム組成物を加熱硬化してなるものが好ましい。このような液状付加硬化型シリコーンゴム組成物は下記の従来公知の組成であり、A一分子中に少なくとも2個のケイ原子と結合したアルケニル基を含有するオルガノポリシロキサン、B一分子中に少なくとも2個のケイ原子と結合した水素原子Si-H基を含有するオルガノハイドロジェンポリシロキサン、CBET法による比表面積が50m2/g以上であるヒュームドシリカ、D付加反応触媒を主成分としてなるものである。Aアルケニル基含有オルガノポリシロキサン本発明に使用されるA成分のアルケニル基含有オルガノポリシロキサンは、通常、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物のベースポリマーとして使用されている公知のオルガノポリシロキサンであり、23°Cで1~100Pas、好ましくは5~100Pas、より好ましくは10~100Pasの粘度を有するものである。該アルケニル基含有オルガノポリシロキサンは、通常、平均組成式I:RaSiO2にて示される。ここで、Rは独立にメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、tert-ブチル、ヘキシル、シクロヘキシル等のアルキル基、ビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、ブテニル等のアルケニル基、フェニル、トリル、キシリル等のアリール基、ベンジル等のアラルキル基などの非置換の炭素数1~10の一価炭化水素基;3,3,3-トリフルオロプロピル基、シアノメチル基等の上記一価炭化水素基の水素原子の少なくとも一部がハロゲン原子やシアノ基で置換された置換アルキル基等の置換一価炭化水素基である。複数の置換基は、異なっていても同一であってもよいが、分子中にアルケニル基を2個以上通常、2~20個、好ましくは2~10個程度含んでいることが必要である。このアルケニル基は分子鎖末端のケイ素原子に結合したものであっても、分子鎖途中分子鎖非末端のケイ素原子に結合したものであってもよく、またこれらの両者であってもよいが、好ましくは、少なくとも分子鎖両末端のケイ素原子に結合したアルケニル基を含有するものであることが望ましい。aは1.9~2.4、好ましくは1.95~2.05の範囲の数である。このオルガノポリシロキサンは直鎖状であってもよいし、RSiO32単位Rは前記の通りあるいはSiO42単位を含んだ分岐状であってもよいが、通常は主鎖がジオルガノシロキサン単位R2SiO22の繰り返しからなり、分子鎖両末端がトリオルガノシロキシ基R3SiO12で封鎖された、直鎖状のジオガノポリシロキサンであることが好適である。ケイ原子に結合した置換基は、基本的には上記のいずれであってもよいが、アルケニル基は好ましくはビニル基が挙げられ、その他の置換基としてはメチル基、フェニル基が望ましい。なお、本発明において、粘度は、通常、回転粘度計BH型、BL型、BS型等の各種回転粘度計により測定することができる。また、オルガノポリシロキサンの平均分子量又は平均重合度は、通常、トルエンを展開溶媒としたゲルパーミエーションクロマトグラフィGPC分析におけるポリスチレン換算の重量平均分子量又は重量平均重合度として求めることができる。BオルガノハイドロジェンポリシロキサンB成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンは、A成分のアルケニル基含有オルガノポリシロキサン中のアルケニル基とB成分中のケイ原子結合水素原子Si-H基との付加ヒドロシリル化反応において、架橋剤として作用する成分である。このオルガノハイドロジェンポリシロキサンとしては、分子構造に特に制限はなく、従来製造されている、例えば線状直鎖状、環状、分岐状、三次元網状構造等各種のものが使用可能であるが、ケイ原子に結合した水素原子、即ちSi-H基を一分子中に少なくとも2個通常、2~200個、好ましくは3個以上より好ましくは3~100個程度含有することが必要である。なお、B成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンの一分子中のケイ素原子数又は重合度は、通常、2~200個、好ましくは3~100個程度のものが好適に使用される。B成分のSi-H基以外のケイ原子に結合した基は、前記平均組成式Iの置換又は非置換の一価炭化水素基Rと同様の置換又は非置換の一価炭化水素基であるが、アルケニル基等の脂肪族不飽和結合を含有しないものが好ましく、特にメチル基及びフェニル基が好ましい。B成分の配合量は、A成分中に含まれるアルケニル基1個に対してB成分中のSi-H基が0.4~5.0当量即ち、0.4~5.0個、好ましくは0.8~3.0当量0.8~3.0個の範囲となる量である。0.4当量より少ない場合は、架橋密度が低くなりすぎて、ゴム成形品の耐熱性に悪影響を与えるおそれがあり、また5.0当量より多い場合は、脱水素反応による発泡の問題が生じる上、同様に耐熱性に悪影響を与えるおそれがある。B成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンとしては、例えば1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン、トリスジメチルハイドロジェンシロキシメチルシラン、トリスジメチルハイドロジェンシロキシフェニルシラン、1,3,5,7-テトラメチルテトラシクロシロキサン、1,3,5,7,8-ペンタメチルぺンタシクロシロキサン、メチルハイドロジェンシクロポリシロキサン、メチルハイドロジェンシロキサンジメチルシロキサン環状共重合体等のシロキサンオリゴマー;分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンポリシロキサン、分子鎖両末端トリメチルシロキシ基封鎖ジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体、分子鎖両末端ジメチルハイドロジェンシロキシ基封鎖ジメチルポリシロキサン、分子鎖両末端ジメチルハイドロジェンシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンポリシロキサン、分子鎖両末端ジメチルハイドロジェンシロキシ基封鎖ジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体等;R2HSiO12単位とSiO42単位からなり、任意にR3SiO12単位、R2SiO22単位、RHSiO22単位、HSiO32単位又はRSiO32単位上記式中、Rは平均組成式IのRに同じを含み得るシリコーンレジンや、上記各化合物においてメチル基の一部又は全部を他のアルキル基やフェニル基等で置換したもの等を例示することができる。Cヒュームドシリカ本発明のC成分であるヒュームドシリカ乾式シリカは、シリコーンゴムに十分な強度を与えるための補強性充填剤として必須なものである。ヒュームドシリカのBET法による比表面積は、50m2/g以上、好ましくは100~400m2/g、より好ましくは150~350m2/gである。比表面積が50m2/gより小さいと十分な強度が得られないばかりか、ゴム成形品の外観も劣るようになるおそれがあり、400m2/gより大きいと配合が困難になったりするおそれがある。これらヒュームドシリカはそのまま用いても構わないが、シリコーンゴム成形品の切れ目の再密着を防止する観点からは、シリル化剤で予め表面処理したヒュームドシリカを使用したり、あるいは本発明に係る組成物を製造する時点で、ヒュームドシリカを上記A成分のアルケニル基含有オルガノポリシロキサンベースポリマー及び/又はB成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサン架橋剤等のシリコーンオイルとの混練時にシリル化剤を添加して、好適には少量の水の存在下に、加熱することによってシリル化剤で表面処理したヒュームドシリカを使用することが好ましい。これらシリル化剤は、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、トリメチルメトキシシラン、エチルトリメトキシシラン等のアルキルアルコキシシラン、メチルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、エチルトリクロロシラン等のアルキルクロロシラン、ヘキサメチルジシラザン等のヘキサアルキルジシラザン、オクタメチルトリシラザン等のオクタアルキルトリシラザンなどのアルキルシラザン、シランカップリング剤即ち、ビニル基等のアルケニル基、メタアクリロキシ基、エポキシ基、アミノ基、メルカプト基等の官能性基を有するオルガノアルコキシシラン及び/又はその部分加水分解物など公知のものであればいかなるものを用いてもよく、1種又は2種以上を同時又は異なるタイミングで用いても構わない。また、予め表面処理したヒュームドシリカを、シリコーンオイルとの混練時にシリル化剤を添加して、再度シリル化剤で表面処理したヒュームドシリカ即ち、少なくとも2度シリル化剤で表面処理したヒュームドシリカを使用することも、再密着防止に有効である。これらヒュームドシリカの配合量は、A成分100質量部に対し、10~40質量部、好ましくは15~35質量部である。配合量が10質量部より少ないと十分なゴム強度が得られず、また40質量部を超える量では配合が困難になってしまう。D付加反応触媒D成分の付加反応触媒としては、白金黒、塩化第2白金、塩化白金酸、塩化白金酸と一価アルコールとの反応物、塩化白金酸とオレフィン類との錯体、白金ビスアセトアセテート等の白金系触媒、パラジウム系触媒、ロジウム系触媒等の白金族金属触媒が挙げられる。なお、この付加反応触媒の配合量は触媒量とすることができ、通常、白金族金属の質量換算としてA成分に対し、0.5~1,000ppm、特に1~200ppm程度である。本発明の液状付加硬化型シリコーンゴム組成物において、その他の成分として、必要に応じて、沈降シリカ、石英粉、珪藻土、炭酸カルシウムのような充填剤、カーボンブラック、導電性亜鉛華、金属粉等の導電剤、窒素含有化合物やアセチレン化合物、リン化合物、ニトリル化合物、カルボキシレート、錫化合物、水銀化合物、硫黄化合物等のヒドロシリル化反応制御剤、酸化鉄、酸化セリウムのような耐熱剤、ジメチルシリコーンオイル等の内部離型剤、接着性付与剤、チクソ性付与剤等を配合することは、ゴム成形品の外観を損なわない範囲で任意とされる。本発明の液状付加硬化型シリコーンゴム組成物は、ニーダー、プラネタリーミキサー等の通常の混合撹拌器、混練器等を用いて上記各成分を均一に混合することにより調製することができる。[シリコーンゴム成形品]成形方法としては、目的とする成形品の形状及び大きさに合わせて公知の成形方法を選択すればよい。例えば、注入成形、圧縮成形、射出成形等の方法が挙げられる。硬化条件は、用いる成形方法における公知の条件でよく、一般的に60~230°Cの温度で数秒~1日程度である。また、得られる成形品の圧縮永久歪の低減、得られるシリコーンゴム中に残存している低分子シロキサン成分の低減等の目的で、200°C以上、好ましくは200~250°Cのオーブン内等で1時間以上、好ましくは1~70時間程度、より好ましくは1~10時間のポストキュア2次キュアを行ってもよい。[シリコーンゴム成形品の切れ目表面をシリル化剤で処理する工程]シリコーンゴム成形品の切れ目の表面をシリル化剤で処理することができる限り、この工程を行う方法は特に限定されないが、該工程を気相で行うこと、即ち、シリコーンゴム成形品の切れ目の表面を気体状の処理剤シリル化剤に曝すことが好ましい。シリコーンゴム成形品の切れ目表面を気体状のシリル化剤に曝す方法としては、例えば、液状の処理剤を入れた密閉容器中の気相部分に切れ目スリットを有するシリコーンゴム成形品を入れて、該気相部分に気化した処理剤に該シリコーンゴム成形品の切れ目の表面を暴露する方法、シリコーンゴム成形品の切れ目の表面に気化させた処理剤を吹き付ける方法等が挙げられる。シリル化剤としては、前記したヒュームドシリカの表面処理に用いるシリル化剤と同様のものを挙げることができるが、好ましくは、例えば、ヘキサメチルジシラザン等のヘキサオルガノジシラザンなどが挙げられる。密閉容器中の気相部分へと気化した処理剤による処理は、室温25±10°Cでも加熱下例えば、40~130°C、好ましくは50~120°Cでも行うことができる。処理時間は特に限定されず、室温25±10°Cでは1~10日間、加熱下では1時間~5日間でよい。上記切れ目をシリル化剤で処理した後、必要によっては切れ目から過剰のシリル化剤を除去することができる。シリコーンゴム成形品の切れ目表面から過剰なシリル化剤を取り除くことができる限り、方法は特に限定されないが、例えば、シリル化剤により処理されたシリコーンゴム成形品の切れ目を室温25±10°Cに放置するか又は加熱オーブン等で加熱することにより、過剰のシリル化剤を気化及び飛散させて除去する方法等が挙げられる。加熱温度は例えば100~200°Cである。室温25±10°Cでの放置時間は特に限定されず、1~72時間でよく、また、加熱時間も特に限定されず、1~24時間でよい。本発明の製造方法により得られた切れ目の再密着防止性を有するシリコーンゴム成形品は、従来のものと比較して再密着性が顕著に低減しているため、電気及び電子用部品、自動車用部品並びに食品容器、ニップル、おしゃぶり等のベビーケア用品において好適に使用することができる。以下、実施例と比較例を示して本発明を具体的に説明するが、これらは本発明を何ら限定するものではない。なお、粘度は回転粘度計による測定値であり、平均重合度はトルエンを展開溶媒としたゲルパーミエーションクロマトグラフィGPC分析におけるポリスチレン換算の重量平均重合度を示す。[液状付加硬化型シリコーンゴム組成物の調製例1]両末端がジメチルビニルシロキシ基で封鎖された23°Cの粘度が30Pasである平均重合度約750であるジメチルポリシロキサン[ビニル基含有量3×105mol/g]84質量部、両末端がトリメチルシロキシ基で封鎖され、主鎖のジオルガノシロキサン単位中にメチルビニルシロキサン単位を5モル含有する平均重合度が約230であるジメチルポリシロキサン[ビニル基含有量6.5×104mol/g]5質量部、比表面積が300m2/gであるヒュームドシリカ日本アエロジル株製、アエロジル30040質量部、ヘキサメチルジシラザン8質量部、水2質量部を室温25°Cで30分混合後、150°Cに昇温し、3時間撹拌を続けた後、室温まで冷却し、シリコーンゴムベースを得た。上記と同様にして得られたシリコーンゴムベース256質量部、両末端がジメチルビニルシロキシ基で封鎖された23°Cの粘度が100Pasである平均重合度約1,080ジメチルポリシロキサン[ビニル基含有量2.5×105mol/g]42質量部、架橋剤として側鎖にSi-H基を有するメチルハイドロジェンポリシロキサン[粘度0.018Pas、Si-H基量0.0074mol/g]4.1質量部と両末端にSi-H基を有するメチルハイドロジェンポリシロキサン[粘度0.017Pas、Si-H基量0.0014mol/g]2.2質量部[Si-H基/アルケニル基=1.7]、反応制御剤としてエチニルシクロヘキサノール0.10質量部、白金触媒Pt濃度1質量0.2質量部を適宜混合し、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物1を調製した。[液状付加硬化型シリコーンゴム組成物の調製例2]上記液状付加硬化型シリコーンゴム組成物の調製例1において、比表面積が300m2/gであるヒュームドシリカ日本アエロジル株製、アエロジル300に代えて、該ヒュームドシリカアエロジル300を予めヘキサメチルジシラザンで処理して表面のシラノール基をトリメチルシリル基で被覆したヒュームドシリカ40質量部を使用する以外は調製例1と同様にして、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物2を調製した。[実施例1]液状付加硬化型シリコーンゴム組成物1を120°Cの条件で10分間プレスキュアし、2mm厚のシート状成形物を作製した。作製したシート状成形物を、ヘキサメチルジシラザン液状物を底に張ったデシケータ中の気相部分に静置して、該デシケータ中で気化するヘキサメチルジシラザンを含む雰囲気に暴露することによって、室温25°Cで5日間処理を行った。その後、過剰なヘキサメチルジシラザンを取り除くために、シート状成形物を150°Cのオーブン中で4時間熱処理して試験シート厚み2mmを得た。該試験シートに関するゴム物性を表1に示した。なお、硬さType-A、引張り強度、切断時伸びは、JISK6249に基づき測定した。[再密着試験方法]切れ目スリット表面の再密着強度を評価するために、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物1を120°Cの条件で10分間プレスキュアし、6mm厚のシート状成形物を作製し、該シート状成形物について、図1に示すように切れ目を入れた試験片厚み6mmを作製し、上記と同様にして、切れ目を有する該シート状成形物を、ヘキサメチルジシラザン液状物を底に張ったデシケータ中の気相部分に静置して、該デシケータ中で気化するヘキサメチルジシラザンを含む雰囲気に暴露することによって、室温25°Cで5日間処理を行った。その後、過剰なヘキサメチルジシラザンを取り除くために、シート状成形物を150°Cのオーブン中で4時間熱処理して切れ目を有する試験シート厚み6mmを得た。この試験シートを、150°Cで2日間、切れ目を密着させたまま試験シートを乾燥機中に置いた。2日後、試験シート厚み6mmを乾燥機から取り出し、室温25°Cに戻し、引張り試験機を使用して、再密着強度3回の測定値の平均値を測定した。結果を表2に示す。[比較例1]実施例1において、ヘキサメチルジシラザンを含む雰囲気への暴露を行わず、作製したシート状成形物厚み2mm及び厚み6mmをそのまま試験シートとして用いた以外は、実施例1と同様にして、試験シート厚み2mm、切れ目無しシート及び厚み6mm、切れ目有りシートを作製し、同様にして、ゴム物性及び再密着性を評価した。結果を表1,2に示す。[実施例2]液状付加硬化型シリコーンゴム組成物1に代えて、液状付加硬化型シリコーンゴム組成物2を使用した以外は実施例1と同様にして、ヘキサメチルジシラザンを含む雰囲気への暴露処理を施した切れ目を有する試験シート厚み6mmを作製し、実施例1と同様にして、再密着強度を測定した。結果を表2に示す。[比較例2]実施例2において、ヘキサメチルジシラザンを含む雰囲気への暴露を行わず、作製したシート状成形物厚み6mmをそのまま試験シートとして用いた以外は、実施例2と同様にして切れ目を有する試験シート厚み6mmを作製し、実施例2と同様にして再密着強度を測定した。結果を表2に示す。"