"同一の電源14から電力が供給される複数の空気調和機12を備えた空気調和システムにおいて、前記各空気調和機12に対応する空調領域における室内温度をそれぞれ検出する温度検出センサ29と、前記複数の空気調和機12の各設定温度、及び前記温度検出センサ29により検出された各室内温度を記憶する温度記憶部33と、停電後に復電したことを検知する復電検知部34と、前記復電検知部34によって復電が検知された場合に、複数の空気調和機12毎に前記温度記憶部33に記憶された前記設定温度と復電後又は停電前に前記温度検出センサ29によって検出されかつ前記温度記憶部33に記憶された前記室内温度とを比較し、両者の差に基づく空調負荷が大きい空調領域に対応する空気調和機12ほど早期に始動させるように各空気調和機12の始動時期を設定する始動時期設定部35と、を備えていることを特徴とする空気調和システム。前記温度検出センサ29が前記空気調和機12に一体に備わっている請求項1に記載の空気調和システム。前記温度検出センサ29が、前記各空気調和機12に対応する空調領域に当該空気調和機12とは別体として備わっている請求項1に記載の空気調和システム。前記複数の空気調和機12に、それぞれ前記温度記憶部33、前記復電検知部34、及び前記始動時期設定部35が備わっている請求項1~3のいずれかに記載の空気調和システム。前記温度記憶部33、前記復電検知部34、及び前記始動時期設定部35を有している集中制御装置36を更に備え、この集中制御装置36と、前記各空気調和機12とが通信可能に接続されている請求項1~3のいずれかに記載の空気調和システム。同一の電源14から電力が供給される複数の空気調和機12を備えている空気調和システムにおいて、停電後、復電した場合に、各空気調和機12の設定温度と各空気調和機12に対応する空調領域における復電後又は停電前の室内温度とを比較し、両者の差に基づく空調負荷が大きい空調領域に対応する空気調和機12ほど早期に始動させることを特徴とする空気調和システムの始動制御方法。データセンターに並設された複数のラックには、均等にコンピュータ機器が配置されているとは限らず、特定のラックに集中してコンピュータ機器が配置されている場合がある。この場合、コンピュータ機器が集中している室内の特定領域で温度上昇が顕著となり、室内の温度分布に偏りが生じる。そのため、停電後、復電したときに予め設定された順番で空気調和機を始動すると、温度の上昇が顕著な特定領域を迅速に効率よく冷却することができない場合がある。本発明は、上記のような実情に鑑みてなされたものであり、停電後、復電したときに効率よく室温制御を行うことができる空気調和システム及びその始動制御方法を提供することとを目的とする。本発明の第1の観点に係る空気調和システムは、同一の電源から電力が供給される複数の空気調和機を備えた空気調和システムにおいて、前記各空気調和機に対応する空調領域における室内温度をそれぞれ検出する温度検出センサと、前記複数の空気調和機の各設定温度、及び前記温度検出センサにより検出された各室内温度を記憶する温度記憶部と、停電後、復電したことを検知する復電検知部と、前記復電検知部によって復電が検知された場合に、複数の空気調和機毎に前記温度記憶部に記憶された前記設定温度と復電後又は停電前に前記温度検出センサによって検出されかつ前記温度記憶部に記憶された前記室内温度とを比較し、両者の差に基づく空調負荷が大きい空調領域に対応する空気調和機ほど早期に始動させるように各空気調和機の始動時期を設定する始動時期設定部と、を備えていることを特徴とする。本発明の空気調和システムによれば、停電後、復電した場合に、設定温度と室内温度との差に基づく空調負荷の大きい空調領域に対応する空気調和機を迅速に始動させることができ、当該空調領域の温度制御を効率よく行うことができる。なお、本発明の空気調和機は、1台に対して1又は複数系統の冷媒回路を構成する1又は複数の圧縮機を備えたものとする。例えば、共通の圧縮機によって複数台の室内機が運転される場合には、これら複数台の室内機は1台の空気調和機を構成するものとなる。前記温度検出センサは、前記空気調和機に一体的に備わっていてもよい。この場合、空気調和機に予め備わっている温度検出センサを、復電後の空気調和機の始動時期の設定に利用することができる。前記温度検出センサは、前記各空気調和機に対応する空調領域に対して当該空気調和機とは別体として備わっていてもよい。この場合、室内に設置された発熱体の周辺など、温度変化が顕著な場所に対応して温度検出センサを設けることができ、より効率的な始動順序の設定を行うことができる。前記複数の空気調和機のそれぞれに、前記復電検知部、前記温度記憶部、及び前記始動時期設定部が備わっていてもよい。この構成によれば、各空気調和機がそれぞれ自立して始動時期を適切に設定することができる。そのため、空気調和機相互の始動時期の調整を行う機器を設ける必要が無く、空気調和システムを安価かつ簡素に構成することができる。空気調和システムは、前記復電検知部、前記温度記憶部、及び前記始動時期設定部を有している集中制御装置を更に備え、この集中制御装置と、前記各空気調和機とが通信可能に接続されていてもよい。このような構成によって、例えば、集中制御装置が各空気調和機の始動時期を相互に調整し、始動時期が重ならないように設定するような制御が実現可能となる。本発明の第2の観点に係る空気調和システムの始動制御方法は、同一の電源から電力が供給される複数の空気調和機を備えている空気調和システムにおいて、停電後、復電した場合に各空気調和機の設定温度と各空気調和機に対応する空調領域における復電後又は停電前の室内温度とを比較し、両者の差に基づく空調負荷が大きい空調領域に対応する空気調和機ほど早期に始動させることを特徴とする。このような構成によって、停電後、復電したときに、設定温度と室内温度との差が大きい空調領域に対応する空気調和機を迅速に始動させることができ、当該空調領域の温度制御を効率よく行うことができる。本発明によれば、停電後、復電したときに効率的な室温制御を実行することができる。《第1の実施の形態》以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図1は、本発明の第1の実施の形態に係る空気調和システムを概略的に示す構成図である。空気調和システム10は、1つの部屋11に設置された複数台の空気調和機12を備えている。この部屋11は、例えば、サーバーコンピュータやネットワーク機器等の多数のコンピュータ機器を設置したデータセンターとされ、室内には、コンピュータ機器を設置するための複数のラック13が併設されている。また、複数台の空気調和機12は、各ラック13に設置されたコンピュータ機器の発熱による室内の温度上昇を効率的に抑制するように、部屋11内に分散して配置されている。また、複数の空気調和機12は、共通の商用電源14から電力が供給されている。図2は、空気調和機の冷媒回路を示す図である。空気調和機12は、ヒートポンプ式の冷媒回路16を備えている。冷媒回路16は、冷媒を圧縮して高温高圧のガス冷媒を生成する圧縮機17と、冷房運転時に凝縮器として作用する室外側熱交換器18と、冷媒を減圧する電磁膨張弁膨張手段19と、冷房運転時に蒸発器として作用する室内側熱交換器20と、これらを順次接続する冷媒配管21とを備えている。また、室外側熱交換器18と室内側熱交換器20には、それぞれ送風ファン22a,22bが当該室外側熱交換器18及び室内側熱交換器20と対向して設けられている。冷媒配管21には四路切換弁切換手段24が設けられ、この四路切換弁24を切り換えることによって冷媒の流れを反転させ、圧縮機17から吐出される冷媒を室外側熱交換器18と室内側熱交換器20とに切り換えて供給し、冷房運転と暖房運転とを切り換えることが可能となっている。すなわち、冷房運転時には、四路切換弁24を実線のように切り換えることによって冷媒を実線矢印で示す方向に流し、圧縮機17から吐出された冷媒を室外側熱交換器18に供給し、膨張弁19を通過した冷媒を室内側熱交換器20に供給する。これにより、室外側熱交換器18を凝縮器として作用させて高温高圧のガス状冷媒を凝縮液化し、室内側熱交換器20を蒸発器として作用させて低温低圧の液状冷媒を蒸発気化させる。そして、室内側熱交換器20と熱交換することによって冷やされた空気を部屋11の内部に送り込むことによって冷房を行う。また、暖房運転時には、四路切換弁24を点線のように切り換えることによって、冷媒の流れを反転させ、点線矢印で示す方向に冷媒を流すことによって室内側熱交換器20を凝縮器として作用させ、室外側熱交換器18を蒸発器として作用させる。そして、室内側熱交換器20と熱交換することによって暖められた空気を部屋11の内部に送り込むことによって暖房を行う。なお、空気調和機12によって冷房又は暖房のみを行う場合には、四路切換弁24を省略し、冷媒の流れを一方向に固定することができる。膨張弁19、四路切換弁24、圧縮機17、及び送風ファン22a,22bは、操作スイッチのオンオフや温度センサ等のセンサ出力に応じて制御装置27図1,図3参照により動作制御される。制御装置27は、CPUや、RAM、ROM等のメモリを備えたマイクロコンピュータを有しており、メモリに記憶されたプログラムをCPUが実行することによって各種機能を実現する。また、図1に示すように、空気調和機12は、室内の温度を検出する温度検出センサ29を備えており、この温度検出センサ29の検出情報は制御装置27に入力される。そして、制御装置27は、温度検出センサ29の検出情報を含む各種入力情報等に基づいて空気調和機12全体を制御する。本実施の形態の制御装置27は、停電が発生することによって空気調和機12への電力の供給が遮断された後、電源が復旧復電したときに、自動的に空気調和機12を始動再起動することによって停電前の運転状態に戻し、部屋11の温度上昇を抑制する機能を有している。以下、この機能について詳細に説明する。停電後、復電したときに複数の空気調和機12が同時に始動すると、ピーク電流が増大して電源設備に対する負荷が集中し、遮断器が作動するおそれがある。そのため、本実施の形態の制御装置27は、他の空気調和機12と始動時期が重ならないように自身の空気調和機12の始動時期を適切に設定する機能始動時期設定機能を有している。図3は、制御装置の構成を示すブロック図である。制御装置27は、上述の始動時期設定機能を実現するために、空調温度設定部32、温度記憶部33、復電検知部34、及び始動時期設定部35を備えている。空調温度設定部32は、部屋11の目標温度設定温度を図示しない操作部リモートコントローラを介して設定する機能設定を受け付けて温度記憶部33に記憶させる機能を有している。温度記憶部33は、空調温度設定部32において設定された設定温度や、温度検出センサ29によって検出された温度を記憶する機能を有する。復電検知部34は、停電後、電源が復旧したことを検知する機能を有している。具体的に、復電検知部34は、空気調和機12が停止したときに、その停止が停電によるものであるか否かを判断し、停電による停止であると判断した場合には、その後に投入された電源を停電後の復電であると判断する。例えば、復電検知部34は、空気調和機12の圧縮機17が作動しているか否かを常時監視し、圧縮機17が作動している場合にはその状態圧縮機オンをメモリに記録する。そして、空気調和機12が停止した後電源が投入されたときに、復電検知部34は、メモリに記録されている圧縮機17の状態を読み出し、その状態が圧縮機オンである場合には、空気調和機12が停電により異常停止し、かつその後の復電によって電源が投入されたと判断することができる。始動時期設定部35は、復電検知部34によって停電後の復電が検知された場合に、空気調和機12の始動時期を設定する。具体的に、始動時期設定部35は、温度比較部35Aと、遅延時間演算部35Bとを有している。温度比較部35Aは、温度記憶部33に記憶されている設定温度と、復電後に温度検出センサ29によって検出され、温度記憶部33に記憶された室内温度とを比較し、両者の温度差を求める。この温度差が大きくなるほど空調負荷が大きくなり、空気調和機12の迅速な始動が必要となる。なお、ここで温度差が大きくなるとは、冷房運転時には設定温度に対して室内温度がプラス側に大きくなることをいい、暖房運転時には設定温度に対して室内温度がマイナス側に大きくなることをいう。遅延時間演算部35Bは、設定温度と室内温度との温度差に基づいて、復電後、空気調和機12の運転が始動圧縮機17が始動するまでの遅延時間を求める。例えば、制御装置27のメモリには、図4に示すような遅延時間の設定に使用されるテーブルが記憶されている。このテーブルには、設定温度と室内温度との温度差Δtと、遅延時間とが対応付けられた状態で記憶されている。図4の例では、設定温度と室内温度との温度差Δtが2.0°Cを超える場合は、遅延時間が0秒とされ、温度差Δtが2.0°C以下1.6°Cを超える場合は、遅延時間が1秒とされ、以下、温度差Δtが0.4°C小さくなるごとに遅延時間が1秒ずつ増えている。したがって、設定温度と室内温度との温度差Δtが大きいほど空調負荷が大きいほど遅延時間は短くなり、迅速に空気調和機12が始動されることになる。したがって、部屋11の内部で、より空調が必要な領域に対して迅速な室温制御を行うことが可能となっている。また、復電後の始動時期設定は、各空気調和機12の制御装置27がそれぞれ自立して実行するものであるため、始動時期設定のために各空気調和機12間の調整、管理を行うための機器が不要となり、空気調和システム10を安価かつ簡素に構成することができる。図5は、図4に示すテーブルを用いて複数台の空気調和機12の始動順位を求めた例を示す。ここではNo.1からNo.4の4台の空気調和機12について冷房運転時の室内温度t2を検出し、設定温度t1との温度差Δtに基づいて始動順位を求めた。No.1からNo.4の空気調和機12の設定温度t1はいずれも27.0°Cで同一である。復電後の室内温度t2は、それぞれ、27.2°C、27.9°C、28.5°C、27.5°Cであり、設定温度t1との温度差Δtは、0.2°C、0.9°C、1.5°C、0.5°Cとなる。そして、図4のテーブルを参酌することによって、それぞれの遅延時間が求められ、この遅延時間によって複数の空気調和機12の始動順位が定められることになる。なお、図4に示すテーブルはあくまで例示であり、温度差Δtの数値範囲や遅延時間については空気調和機12の使用環境等に応じて適宜設定することができる。例えば、図4では、温度差Δtが2°Cを超える空気調和機12が複数台ある場合、これらは同時に始動することになるが、このようなことが生じないように温度差Δtの全体の設定範囲をより広くしたり、全体の設定範囲内における温度の区分けをより細かく設定したりすることが可能である。例えば、温度差Δtの全体の設定範囲は、0°C~2°Cとしていたのを0°C~10°Cのように広げることができ、全体の設定範囲内における区分けを0.4°C刻みとしていたのを0.2°C刻みのように細かくすることができる。また、図4のようなテーブルを用いずに、温度差Δtを係数とした演算式によって遅延時間を求めることも可能である。《第2の実施の形態》図6は、本発明の第2の実施の形態に係る空気調和システムの概略構成図である。本実施の形態の空気調和システム10には、集中制御装置36が設けられており、この集中制御装置36は、各空気調和機12の制御装置27に通信可能に接続されている。そして、第1の実施の形態で説明した始動時期設定機能が集中制御装置36に備わっている。図7は、集中制御装置36の機能構成を示すブロック図である。この集中制御装置36は、第1の実施の形態の制御装置27と同様に、温度記憶部33、復電検知部34、及び始動時期設定部35を備えており、これらの機能は、第1の実施の形態と概ね同じである。また、第1の実施の形態において説明した空調温度設定部32図3参照は、本実施の形態でも各空気調和機12の制御装置27の機能として備えられている。ただし、この空調温度設定部32は、集中制御装置36の機能として備えられていてもよい。図7に示すように、集中制御装置36は、無停電電源装置又は自家発電装置に接続されており、停電が起きたとしても電力の供給が遮断されないように構成されている。温度記憶部33には、各空気調和機12の空調温度設定部32において設定された設定温度が通信部37を介して入力され、記憶される。また、各空気調和機12の温度検出センサ29によって検出された室内温度も通信部37を介して入力され、記憶される。そして、始動時期設定部35では、温度比較部35Aにおいて設定温度と室内温度との差が求められ、遅延時間演算部35Bにおいて温度差に基づいて遅延時間が求められる。本実施の形態では、上述の第1の実施の形態と概ね同様の作用効果を奏するが、各空気調和機12における始動時期が集中制御装置36において集中管理されるため、例えば、遅延時間を求めた結果、複数台の空気調和機12の間で始動時期が重なった場合には、これらの始動時期を相互にずらすような調整例えば、一方の始動時期を更に0.5秒遅延させる等を行うことが可能となる。したがって、集中制御装置36は、重複した始動時期を相互にずらすように調整を行う調整部35C図7参照を備えていてもよい。これにより、ピーク電流の増大を確実に抑制することができ、電源設備に対する負担をより軽減することができる。《第3の実施の形態》図8は、本発明の第3の実施の形態に係る空気調和システムの概略構成図である。本実施の形態の空気調和システム10は、始動時期設定のために用いられる温度検出センサ29が、各空気調和機12ではなく部屋11の内部、例えば、よりラック13に近い位置等に設けられている。複数の温度検出センサ29は、それぞれ空気調和機12による空調の影響がおよぶ領域、すなわち、各空気調和機12に対応する空調領域の範囲内にそれぞれ設けられている。また、各温度検出センサ29は、図示しない通信線を介して空気調和機12の制御装置27に接続されており、検出された室内温度が制御装置27に入力され、記憶される。本実施の形態では、温度検出センサ29は、発熱体となるコンピュータ機器により近く、温度変化が顕著となる場所に設置されるため、室内の温度分布温度ムラをより正確に把握して効率のよい始動時期の設定を行うことができる。なお、本実施の形態においても、第2の実施の形態のように集中制御装置36を設け、この集中制御装置36によって空気調和機12の始動時期の設定を行ってもよい。本発明は、上記実施の形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内において適宜変更することができる。例えば、上記実施の形態において、始動時期設定部35の温度比較部35Aによって設定温度と比較されていた室内温度は、復電したときの室内温度とされていたが、停電直前の室内温度とすることができる。停電直前の室内温度と設定温度との差が大きいということは、その空気調和機12は停電の直前まで高い能力で運転していたことになり、その空気調和機12に対応する空調領域の空調負荷が高くなっていたといえる。したがって、このような空調領域に対しては、復電後、迅速に空気調和機12を始動させることにより、空調能力を迅速に高めることができる。上記実施の形態では、空気調和システムがデータセンターに設置されている場合について説明したが、これに限定されるものではない。また、複数台の空気調和機は、一つの部屋に限らず、複数の部屋に分散して設置されていてもよい。"