"電気機械、特に車両駆動系のハイブリッド同期モータを回転させる積層ロータであって、前記積層ロータのロータプレート6が磁束障壁または磁石ポケットとして1個または複数の凹部9を有し、前記凹部が、前記凹部の間に存在するエッジ部からの/への、丸みを帯びた遷移領域13として半径方向最内側および最外側のエッジ部を含み、前記遷移領域内の少なくとも1個が、円形または楕円形に構成されていて、前記凹部9の各々の丸みを帯びた遷移領域13が楕円15の外周の一部に従い整形され、隣接する凹部9間に横材32が設けられていて、全ての横材32の中心線34が極軸10に対して斜めに配置されていることを特徴とするロータ。前記横材32の前記中心線34が、前記極軸10に対して10~50°の角度33、好適には30°の角度をなしていることを特徴とする、請求項1に記載のロータ。前記凹部9の第1のグループが、直径に関して、略半径方向スリットとして構成され、前記凹部9の別のグループが、永久磁石30を備えた接線スリットとして構成されていることを特徴とする、請求項1または2に記載のロータ。前記楕円の主軸が、少なくとも前記接線スリット内では基本的に半径方向に、好適には前記横材32の前記中心線34に平行に配置され、最も好適には略半径方向スリットの半径方向内側のエッジについても同様であることを特徴とする、請求項3に記載のロータ。前記楕円の前記主軸が、前記略半径方向スリットの前記半径方向外側のエッジに対して、基本的に接するように向けられていることを特徴とする、請求項3または4に記載のロータ。磁束線Mの半径方向における偏向または集中が増大した場合に、凹部9の前記第1のグループの半径方向外エッジが、ハムまたは腎臓状の輪郭に整形されることを特徴とする、請求項5に記載のロータ。電気機械、特に車両駆動系のハイブリッド同期モータを回転させる積層ロータであって、前記ロータのロータプレート6が磁束障壁または磁石ポケットとして1個または複数の凹部9を有し、前記凹部が、前記凹部の間に存在するエッジ部からの/への、丸みを帯びた遷移領域13として半径方向最内側および最外側のエッジ部を含み、前記遷移領域内の少なくとも1個が、円形または楕円形に構成されていて、前記ロータ極2の前記凹部9が半径方向スリットとして構成され、前記凹部9の内側エッジが、前記凹部9の前記中心線に接するように、且つ対称に配置された楕円15の外周の一部に従い整形されていて、前記半径方向スリットの2個の隣接する部分9A,9Bの間にブリッジ19が設けられていることを特徴とするロータ。前記接楕円15の主軸16が、前記半径方向スリット9の幅18よりも40~60大きく、前記楕円15の第2軸17が前記スリット9の幅18よりも70~80小さいことを特徴とする、請求項7に記載のロータ。前記半径方向内側の第1スリット部9Aが永久磁石30を備えていることを特徴とする、請求項7または8に記載のロータ。前記半径方向外側の第2スリット部9Bが永久磁石を備えているということを特徴とする、請求項7~9のいずれか1項に記載のロータ。両方のスリット部9A,9Bの少なくとも半径方向内側終端12または20が楕円形に構成されていることを特徴とする、請求項7~10のいずれか1項に記載のロータ。追加的に、少なくとも前記第1スリット部9Aの半径方向外側終端21もまた楕円形に構成されていることを特徴とする、請求項11に記載のロータ。前記半径方向スリット9の最外側点26が、ロータ極4の外殻27から半径方向距離28に配置されていて、前記距離の値が好適には0.6~0.7mmの間にあることを特徴とする、請求項7~12のいずれか1項に記載のロータ。前記ロータプレート6の全ての凹部9および輪郭断面27において、前記2次曲線15が各遷移領域13において楕円形に構成されていることを特徴とする、請求項7~13のいずれか1項に記載のロータ。前記ロータプレート6が、好適にはコバルト50と鉄50の比率の鉄コバルト合金製であることを特徴とする、請求項1~14のいずれか1項に記載のロータ。公知のように、電気自動車またはハイブリッド車の主駆動系の電気モータは多くの場合、最大毎分約12000回転の回転速度で動作する。これらの高い回転速度により、外周に極めて大きな遠心力が生じる。例えば、電流励起同期モータCSMを参照されたい。当初、このような電流励起同期モータまたは発電機は、回転速度が上述の値の分数である大型モータまたは発電所で用いられていた。電流励起同期モータは、電気自動車にこれまで用いられてきた他の種類のモータ例:非同期および永久磁石同期モータとは巻線型電流励起ロータが実質的に異なる。電気自動車の新たな用途において、特に銅巻き線の重量により生じて極帽に作用する極めて強い遠心力に起因して、CSM内のロータの極/極磁片またはプレートスタックには特に強い応力が掛かる。とりわけ巻き線により生じ、極帽に梃子力で作用する強い遠心力に起因して、磁束障壁として機能するスロットの領域、すなわち水平から垂直方向への形状遷移箇所で強い切り欠き応力が生じる。また、従来の丸みを帯びた構成円形では、すなわち円形の丸みから直線に遷移する際に極めて強い応力ピークも生じる。昨今、これらの応力ピークにより、CSM内におけるロータ形状の更なる発展の可能性が制約されるか、または高い回転速度が阻害される。しかし、例えばロータの安定性を増すことを意図した溶接されているかまたはねじ留め構造のケブラーケージを使用する従来の方法は性能を低下させる効果を有している。しかし、自動車分野における主駆動系用の公知の、埋め込み磁石および/または穿孔磁束障壁用に凹部が設けられたハイブリッド同期モータHSMでも同様の効果が生じる。従来の電流励起同期機械のロータ形状には、同一寸法のロータのプレートスタックも同様に、回転速度により生じた遠心力下において閉ロータプレートスタックを有する同等の電気モータよりも早くシャフトから浮き上がってしまうという別の問題がある。従ってシャフトからの浮き上がり現象は同様に、可能な回転速度を制約する。浮き上がり現象は閉極構造例:HSMを有する機械では少ないもの、相当程度ある。従って、改善された浮き上がり現象、すなわちプレートスタックをシャフトから簡単に放さないことも望ましい。ロータプレートの浮き上がり現象は理論的に、シャフトとロータプレート間のより大きな締まりばめの影響を受ける可能性がある。しかし、プレートの形状に掛かる応力は、半径方向スリットの領域において更に増大するが、上述の理由により望ましくない。従って、浮き上がり現象およびロータプレートスタックとシャフト間における切り欠き応力または増大した接触圧力、および増大した切り欠きは互いに不都合な仕方で作用し合う。高回転速度例:毎分約12000回転において遠心力に起因する問題が無いロータ形状の発見を、優先すべき目的として定義できよう。特許文献2にモータ用のロータが開示されている。しかし、この解決策は、ロータ外周に隣接するロータプレートの凹部のエッジ経路しか明示的に扱わず、専ら当該凹部の湾曲した終端だけが円形に、または適用可能ならば楕円形に構成されている。上に示す二つの公知技術のいずれも提示した問題を満足に解決しない。特許文献3によれば、電気モータ構造における磁気飽和を増大させるべく磁石回路にコバルト合金が用いられた。本発明は、改良されたロータ形状を生成する課題の解決に基づくものであり、上述の従来技術の短所が減少または除去される。すなわち、一方では、強い遠心力が存在しても応力ピーク、特にロータにおける切り欠き応力を大幅に低下させることができる。他方、本発明を通じて、ロータまたは電気モータの寿命が延びると共にトルクが増大し、従って浮き上がり現象も好ましい影響を受ける、すなわち減少する。上述の課題は、添付の独立請求項の特徴により解決される。本発明の解決策の更に有利な発展型を従属請求項に示す。上述の課題を解決すべく、電気機械、特に車両駆動系のハイブリッド同期モータを回転させる積層ロータであって、ロータプレートが磁束障壁または磁石ポケットとして1個または複数の凹部を有する積層ロータを発展させる。これら凹部の半径方向に最も内側および最も外側エッジ部丸みを帯びた遷移領域は、その間に存在するエッジ部を含んでいて、これらの遷移領域のうち少なくとも1個が円形または楕円形に構成されている。本発明によれば、丸みを帯びた遷移領域の各々が少なくとも略2次曲線の一部に従い整形されていて、一方、各々の場合に隣接する凹部間に傾斜横材が設けられていて、その中心線は極軸に対して斜めに配置され、ここでは当該極軸と好適に約20°~50°、特に30°の角度をなしている。2次曲線という用語は本出願において、明細書本文と請求項の両方で、円錐曲線と呼ばれ、楕円、放物線、または双曲線状に構成されたすなわち、円形でも角ばってもいない曲線の形状を意味するものと理解されたい。当該ロータプレートの形状は、特に高速動作HSMまたはCSMに適している。CSMにおいて、ロータは少なくとも2本のロータ極を含んでいて、その各々が励磁器巻線を有し、各ロータ極において少なくとも1個の磁束障壁が半径方向スリットの形状をなしている。HSMにおいて、ロータ極毎に少なくとも1個の磁石が磁石ポケットに収容されていて、積層もまた少なくとも1個の磁束障壁を有している。発明者らの計算有限要素方法FEMによるおよび試験により、凹部遷移領域の楕円の形状が最小応力に関与することが確認された。発明者らの意見では、これは楕円の主軸の交点からの距離の連続的な変化に起因する。これは半径の連続的な変化に対応する。高さと幅の系統的な判定により、可能な限り最小の切り欠き応力に関して楕円の形状を最適化することができる。半径が異なる2個の協働する円形の丸みを用いれば楕円の良い近似を表すため、完全な円形の丸みと比較して明確な向上が既に実現されている可能性がある。凹部の遷移領域の楕円構成により、ロータの寿命が延びると共に、遠心力により生じる破損の危険性が低下する。本発明により、遷移領域において磁力束の明らかに有効な偏向、または切り欠き効果の軽減が生じ、これにより危険ゾーンにおいて応力ピークが一切生じない。楕円形をその連続的な距離増大と合わせて利用することにより、これは特に調和的に生じる。距離という用語は各々の場合において楕円の主軸の交点からの距離を意味するものと理解されたい。連続的な距離増加の機能を実現するための条件も距離勾配と称する場合がある。しかし本発明によれば、条件としてのこの連続的な距離の増大は、楕円以外に、放物線二次関数、より高次の多項式、または互いに連接する異なる値の2個の半径による楕円の近似により満たすことができる。従って本発明の当該部分は基本的に、切り欠き応力が生じる半径方向スリット、磁石ポケットおよび/または他の凹部を有する全ての電気モータにおいて使用されることが有利である。この点で、本発明はCSMまたはHSMに限定されず、凹部を有する任意のロータ形状に好都合に用いることができる。好適な例示的バージョンにおいて、鉄シリコンプレートに代えて、少なくともロータプレートは、実現可能なロータトルクを増大させるべく、好適にはコバルト50および鉄50の比率で、鉄コバルト合金から製造される。この方式により、例えばHSMのトルクが従って更に増大し、そのため出力密度を大幅に増大させることができる。CSMの例示的バージョンにおいて、半径方向スロットは、横方向に配置されたブリッジにより、自身の主軸方向において、2個以上の領域に分割され、半径方向内側の第1スリット部が、永久磁石の受容に適用可能ならば、第1の磁束障壁として構成され、半径方向外側の第2スリット部が、永久磁石の受容に適用可能ならば、第2の磁束障壁として構成されている。永久磁石により、ロータプレートのロータ鉄は、ブリッジまたは残りの接続箇所において飽和しているため、これらの磁束領域は極を分割する働きをする。これにより、磁場線の効果をロータ極で最適化できる。好都合なバージョンにおいて、連続的に距離を増大させる2個のスリット部の少なくとも半径方向内側終端が、楕円および/または放物線状に、および/または互いに連接する2個の半径により構成されている。第1スリット部の半径方向外側終端もまた、楕円および/または放物線状に、および/または楕円の近似として互いに連接する2個の半径により構成されていてよい。適用可能ならば、半径方向外側のスリット部はまた、代替的または追加的に、永久磁石を受容してもよい。本発明の好適な例示的バージョンにおいて、全ての凹部における遷移領域およびロータプレートの輪郭断面の2次曲線は、楕円または略楕円形に構成されていてよい。更なる好適な例示的バージョンにおいて、シャンクを有する少なくとも1個の突極を有するロータ部品が存在し、前記シャンクは半径方向シャンク軸を有し、前記少なくとも1個の突極は磁極片を有している。前記少なくとも1個の突極には半径方向に延在する長手方向スロットが存在し、前記半径方向に延在する長手方向スロットは前記シャンク軸に一致する中心スロット軸を有し、前記半径方向に延在する長手方向スロットは第1および第2の横方向側面を有し、前記第1および第2の横方向側面間の距離はスロット幅を画定する。更に、前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向最外側エッジ部が存在し、前記半径方向最外側エッジ部は前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向外側終端に配置されている。この半径方向最外側エッジ部は、少なくとも略2次曲線の形状をなす側面形状を有する湾曲した最外側遷移領域を含んでいる。前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向最内側エッジ部は、前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向内側終端に配置されている。この半径方向最内側エッジ部は、少なくとも略2次曲線の形状をなす側面形状を有する湾曲した最内側遷移領域を含んでいる。スロット幅にわたり前記第1および前記第2の横方向側面に接続するブリッジが、前記半径方向に延在する長手方向スロットを、第1の半径方向内側スロット部分および前記第2の半径方向外側がスロット部分に分割し、前記第1スロット部分は、少なくとも略2次曲線の形状をなす側面形状を有する個別の湾曲した外側遷移領域を有している。第2スロット部分は、少なくとも略2次曲線の形状をなす側面形状を有する個別の湾曲した内側遷移領域を有し、永久磁石は前記第1スロット部分に配置されている。この永久磁石が、前記磁束障壁の効果を前記少なくとも1個の突極の主軸の全領域に拡大すべく、前記ブリッジを飽和させる磁束を生成して前記ブリッジ内における更なる磁束に対する高磁気抵抗を生成すると共に、前記ブリッジの磁気伝導率を下げる。第2の半径方向外側のスロット部分は好適には、空の空隙空間磁束障壁であるか、または第2の永久磁石を内部に有していてよい。好適には、ロータ極の凹部は半径方向スロットとして構成されていて、2次曲線は半径方向スリット内で楕円として接するように、且つ対称に配置されている。ここで、丸みを画定する接楕円の主軸は好適には半径方向スリットの幅より40~60大きく構成することができ、楕円の第2軸は好適にはスリットの幅よりも70~80小さく構成することができる。しかし、適用可能ならば、遷移領域内の曲線は、遷移領域内の従来の完全な半径と比較した向上を実現するために、放物線状、双曲線状、従ってより高次3次以上の多項式に従い、あるいは楕円の近似として互いに連接する異なる値の2個の半径により構成されていてよい。従って、上述の更なる好適な例示的バージョンにおいて、前記湾曲した最外側遷移領域の輪郭形状、前記湾曲した最内側遷移領域の輪郭形状、前記湾曲した外側遷移領域の輪郭形状、および前記湾曲した内側遷移領域の輪郭形状は各々、楕円輪郭、放物線輪郭、およびより高次の多項式輪郭からなるグループから選択された個別の輪郭形状を含んでいてよい。本発明の更に更なる好適な例示的バージョンにおいて、シャンクを有する少なくとも1個の突極を有するロータ部品が存在し、前記シャンクは半径方向シャンク軸を有し、前記少なくとも1個の突極は磁極片を有している。前記少なくとも1個の突極の半径方向に延在する長手方向スロットは、前記シャンク軸に一致する中心スロット軸を有している。この半径方向に延在する長手方向スロットは第1および第2の横方向側面を有し、前記第1および第2の横方向側面間の距離がスロット幅を画定する。前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向最外側エッジ部は前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向外側終端に配置されていて、前記半径方向最外側エッジ部は少なくとも略2次曲線の形状をなす輪郭形状を有する湾曲した最外側遷移領域を含んでいる。更に、前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向最内側エッジ部は、前記半径方向に延在する長手方向スロットの半径方向内側終端に配置されている。この半径方向最内側エッジ部は、長さが前記スロット幅よりも40~60長い長径を有し、且つ長さが前記スロット幅よりも70~80短い短径を有する楕円により形成された楕円外周を少なくとも近似する輪郭形状を有する湾曲した最内側遷移領域を含んでいる。スロット幅にわたり前記第1および前記第2の横方向側面に接続するブリッジが存在し、当該ブリッジが、前記半径方向に延在する長手方向スロットを、第1の半径方向内側スロット部分および第2の半径方向外側スロット部分に分割している。永久磁石が前記第1スロット部分に配置されている。永久磁石が、前記磁束障壁の効果を前記少なくとも1個の突極の主軸の全領域に拡大すべく、前記ブリッジを飽和させる磁束を生成して前記ブリッジ内における更なる磁束に対する高磁気抵抗を生成すると共に、前記ブリッジの磁気伝導率を下げるならば更に有利である。次いで、第2の半径方向外側スロット部分は、好適には空スペースの磁束障壁であるか、または第2の永久磁石を内部に有しているかのいずれかである。本発明のこれらの更なる好適な例示的バージョンの変型例において、前記湾曲した最外側遷移領域の輪郭形状を、楕円輪郭、放物線輪郭、およびより高次の多項式輪郭からなるグループから選択された輪郭形状を含むように構成することも更に有利であろう。あるいは、前記第1スロット部分を、長さが前記スロット幅よりも40~60長い個別の長径を有し、且つ長さが前記スロット幅よりも70~80短い個別の短径を有する個別の楕円により形成された個別の楕円外周を少なくとも近似する輪郭形状を有する個別の湾曲した外側遷移領域を有するように構成することも同様である。あるいは、前記第2スロット部分を、長さが前記スロット幅よりも40~60長い個別の長径を有し、且つ長さが前記スロット幅よりも70~80短い個別の短径を有する個別の楕円により形成された個別の楕円外周を少なくとも近似する輪郭形状を有する個別の湾曲した内側遷移領域を有するように構成することも同様である。追加的な変型例において、前記第1スロット部分の前記湾曲した外側遷移領域内の前記個別の楕円外周の個別の短径を、前記湾曲した最内側遷移領域内の楕円外周の前記短径よりも短く構成すること、または追加的に、前記第2スロット部分の前記湾曲した内側遷移領域内の前記個別の楕円外周の前記個別の短径を、前記湾曲した最内側遷移領域内の楕円外周の前記短径よりも短く構成することもまた有利であろう。これらの例示的バージョンにおいて、ロータ極の外殻から半径方向距離に配置された半径方向スリットの最外側点の位置を、好適には値が0.6~0.7mmの間にあるように当該ロータサイズで毎分12000回転に耐えるため決定することも更に有利であろう。この配置は、前記半径方向に延在する長手方向スロットの前記半径方向最外側エッジ部の半径方向最遠端が、前記少なくとも1個の突極の外周から0.6~0.7mmの距離にあると言い換えることができる。更に本発明によれば、従って各々の場合に、隣接する凹部の間例えば磁石ポケットと磁束障壁の間に傾斜横材が設けられている。これにより、最大応力を有する横材は、引っ張りに対して強い応力を、曲げに対して弱い応力を受ける。この結果、切り欠き応力が弱まるため、横材が破損する危険性が大幅に低下する。傾斜横材が、同時にその磁気飽和をより急速に行なえるように、可能な限り狭く構成されていれば、使用する磁気質量をより効果的に利用できるためモータの性能が向上するため、更に好都合である。従って、更なる発展型において、本発明は有利に、中心軸を有し、且つ前記中心軸からの半径方向範囲を有しているロータ部品を含んでいてよい。第1の磁石ポケット凹部が、前記ロータ部品内に、且つ前記ロータ部品の半径に対して横方向に配置されている。当該磁石ポケット凹部は、前記半径方向範囲により画定されるロータ円の弦に一致する主軸を有している。磁石ポケット凹部は、半径方向外側上面壁および半径方向内側底面壁を有している。また、前記半径方向外側上面壁と前記半径方向内側底面壁の間で閉じた第1終端、および前記半径方向外側上面壁と前記半径方向内側底面壁の間で閉じた第2終端を有している。第1の磁束障壁凹部が、前記第1終端に近接して配置されていると共に前記磁石ポケット凹部の中心を貫通する前記ロータ部品の半径に対して10°~50°の角度で斜めに配置された第1の傾斜横材により前記第1終端から分離されていて、前記第1の磁束障壁凹部は個別の上部壁および個別の下部壁を有している。第2の磁束障壁凹部が、前記第2終端に近接して配置されていると共に前記磁石ポケット凹部の中心を貫通する前記ロータ部品の半径に対して10°~50°の角度で斜めに配置された第2の傾斜横材により前記第2終端から分離されている。当該第2の磁束障壁凹部は、個別の上部壁および個別の下部壁を有している。ポケット凹部の第1の外側遷移領域が前記半径方向外側上面壁と前記第1終端との間に存在する。ポケット凹部の第1の内側遷移領域が前記半径方向内側底面壁と前記第1終端との間に存在する。ポケット凹部の第2の外側遷移領域が前記半径方向外側上面壁と前記第2終端との間に存在する。ポケット凹部の第2の内側遷移領域が前記半径方向内側底面壁と前記第2終端との間に存在する。第1の磁束障壁上部遷移領域が前記第1の磁束障壁の個別の上部壁と前記第1の傾斜横材との間に存在する。第1の磁束障壁下部遷移領域が前記第1の磁束障壁の個別の下部壁と前記第1の傾斜横材との間に存在する。第2の磁束障壁上部遷移領域が前記第2の磁束障壁の個別の上部壁と前記第2の傾斜横材との間に存在する。第2の磁束障壁下部遷移領域が前記第2の磁束障壁の個別の下部壁と前記第2の傾斜横材との間に存在する。前記遷移領域の各々は好適には、個別の2次曲線の少なくとも概ね個別の形状をなす個別の輪郭形状を有している。変型例として、各遷移領域の輪郭形状は、楕円輪郭、放物線輪郭、およびより高次の多項式輪郭からなるグループから選択された個別の輪郭形状を含んでいてよく、あるいは、各遷移領域の輪郭形状は、個別の楕円輪郭である。本発明のこれらの発展型の範囲内においてもまた、上述のようにロータ部品が鉄コバルト合金から製造できる点が有利であることを再び理解されたい。好適な例示的バージョンにおいて、半径方向外側を向いた凹部は、偏向が増大した、または磁束線が半径方向に集中した場合に、ハムまたは腎臓状の輪郭を有している。更なる発展型において、本発明は有利に、前記ロータ部品内および前記ロータ部品の半径に対して横方向に配置された外側磁石ポケット凹部を含んでいてよく、当該外側磁石ポケット凹部は第1の磁石ポケット凹部の主軸に平行な個別の主軸有している。当該外側磁石ポケット凹部は、個別の半径方向外側上面壁および個別の半径方向内側底面壁を有している。また、自身の個別の半径方向外側上面壁と自身の個別の半径方向内側底面壁との間で閉じた個別の第1終端、および自身の個別の半径方向外側上面壁と自身の個別の半径方向内側底面壁との間で閉じた第2終端を有している。第1の半径方向外側に存在する凹部が前記第1終端に近接して配置されていて、当該第1の半径方向外側に存在する凹部はハム状または腎臓状の輪郭を有している。第2の半径方向外側に存在する凹部が前記第2終端に近接して配置されていて、当該第2の半径方向外側に存在する凹部がハム状または腎臓状の輪郭を有している。以下で容易に理解できるように、有利な変型例において、前記外側磁石ポケット凹部の半径方向外側上面壁と、前記外側磁石ポケット凹部の第1終端と間に、外側磁石ポケット凹部の第1の外側遷移領域が存在し、前記外側磁石ポケット凹部の半径方向内側底面壁と、前記外側磁石ポケット凹部の第1終端と間に、外側磁石ポケット凹部の第1の内側遷移領域が存在し、前記外側磁石ポケットの半径方向外側上面壁と、前記外側磁石ポケットの第2終端との間に、外側磁石ポケット凹部の第2の外側遷移領域が存在し、前記外側磁石ポケットの半径方向内側底面壁と、前記外側磁石ポケットの第2終端との間に、外側磁石ポケット凹部の第2の内側遷移領域が存在する。これらの外側磁石ポケットの遷移領域の各々は有利に、個別の2次曲線の少なくとも概ね個別の形状をなす個別の輪郭形状を有していてよい。更に容易に理解できるように、変型例において、前記外側磁石ポケットの遷移領域グループの各遷移領域は有利に、楕円輪郭、放物線輪郭、およびより高次の多項式輪郭からなるグループから選択された個別の輪郭形状を含んでいてよい。あるいは変型例として、各遷移領域の個別の輪郭形状は、個別の楕円輪郭であってよい。本発明による楕円または略楕円形あるいは2次曲線に従い切り欠き内で丸みを帯びた磁束障壁を有するコバルト/鉄合金のプレートのロータ1を備えたHSMまたはCSMは従って、車両駆動系の電気自動車構造における重要な基準である空間または重量当たりの出力密度の驚異的な向上をもたらす。図1に、例えば車両駆動系に適した電流励起同期モータCSM用に提供される、本発明によるロータ1ロータシャフト無しの例示的バージョンを示す。この例示的バージョンではロータ1は6極実施形態を有しているが、適用可能ならば、2極に、4極、8極等のロータ形状もまた本発明の範囲に含まれる。ロータ極は図1~2に示されている。ロータ1は、図1に突極ロータとして示されており、ロータ極2の各々はポールシャンク3および磁極片4を有している。各ロータ極2には、ポールシャンク3の周囲に配置された励磁器巻線5が公知の方法で設けられている。励磁器巻線5の断面は、図1に概要のみ示してハッチングを付している。この場合におけるロータ1は、均一なロータプレート6のスタック束からなり、例えば接着、溶接、または押込嵌め図示せずにより接続等、公知の方法で組み合わされている。図1において、ここで積層が、技術的にハブ7と称する閉リング要素から、その上に外から接続された6個のロータ極2に変化し、励磁器巻き線5の導線例えば銅線により各々周囲が巻かれていることが分かる。ロータシャフト図示せずを受容するロータ1の中央開口部を参照番号8で示す。各ロータ極2において、磁束障壁として機能する半径方向凹部、すなわち極軸10に沿ったスリット9が設けられている。凹部またはスリット9はここではロータ極2においてほぼ平行なエッジまたは側面11図1、2を有する中央長手方向開口部として構成されている。ロータ極、または本例示的バージョンのロータ極2におけるスリット9の寸法および相対的な配置を図1、2に示す。本発明により、新規のロータ形状を示す。実質的に、その意図および目的の全てを本明細書に引用している独国特許102007040750A1公報におけるArnoMathoyによる構造CSM内の磁束障壁の磁気的構造米国特許20100308686A1号公報がここでも機械的に最適化されている。本発明は、ロータプレート6内の半径方向スリット9を、少なくともその原点、すなわち、その遷移領域13内のスリット9の半径方向内側終端12において、当該遷移領域13図3における切り欠き応力を現実に可能な限り減らすべく、楕円形に、すなわち楕円15の主軸16と第2軸17の交点Oからの距離14a,...14gが連続的に増大するように構成するものである。楕円15は従って理想的には、自身の主軸16が、高い回転速度でのトルク伝達に必要な高い圧力および強い遠心力の両方により両方の力がロータを半径方向外向きに広げるように働くため生じる高い半径方向応力に接するように配置されている。楕円15は従って、極軸10に対して略横方向に配置されている。図3において、凹部またはスリット部9Aは、左側面11エッジから半径方向最深点Pを越えて右側面11エッジまで3個の遷移領域13を有している。本発明の当該バージョンにおいて、連続的に増大する距離14a~14gは、楕円15図3の一部として構成されている。完全な楕円15は、図3に一点鎖線で示すのみである。半径方向スリット9の内側終端12前面において、楕円15は従って極軸10に接するように、すなわち自身の主軸16が極軸10に垂直に配置されている図2。図に示す例示的バージョンにおいて、楕円15の主軸16は好適には、スリット9の幅18よりも40~60長い。楕円15の第2軸17は好適には、スリット9の幅18よりも70~80短い。図3による例示的バージョンにおいて、スリット9の幅18は約2.5mmに、主軸16は約3.6mmに、および楕円15の第2軸17は約1.4mmに各々選択されている。発明者らが実行した計算および考察によれば、本構成により、遷移領域13において応力の効果的、且つ調和した偏向が生じる。しかし、条件としての距離のこの連続的な増大もまた、既に上述のように本発明に従い、楕円15に加えて、より高次の多項式としての放物線二次関数、双曲線により、または直径が異なる円楕円の近似の互いに連接する2個以上の半径により実現可能である。そのような楕円への近似は例えば図6、すなわち磁束障壁の半径方向外側の丸みに見ることができ、図6によれば各々の場合に異なる半径を有する3個の円で構成されている一方、図4による同等の丸みは円形であるかまたは完全に楕円形に構成できる。遷移箇所が角張った、または単一円半径が一定のの形ではなく、点Oからの距離14a...14gが連続的に増大することで生じることが明らかに重要である。本発明は、楕円と同様の他の2次曲線双曲線または放物線に従うように構成することにより、距離勾配の要件、すなわち楕円の中心点O図3からの個々の楕円点の距離14a...14gが連続的に変化するという要件もまた指定される。図1~3で分かるように、当該バージョンにおいて、半径方向スリット9は自身の長軸ここで極軸10と一致する方向に見て、ブリッジまたは横材19により2個の部分に分割されており、半径方向内側の第1スリット部9Aは追加的な磁束障壁図1も参照として永久磁石30を受容すべく構成され、半径方向外側の第2スリット部9Bは補強されたエアギャップ磁束障壁として構成されている。本発明による開示内容を用いることにより、以下の部分を好適には楕円および/または放物線状に構成することができる。スリット9、または第1スリット部9Aの半径方向内側終端12、両スリット部9A、9Bの各内側端12または20、第1スリット部9A、またはスリット部9A、9Bの半径方向外側終端21、同様に、楕円もまた想定でき、第2スリット部9Bの最外側点26で好適に用いることができる。好適な例示的バージョンにおいて、ロータ極2のスリット部9A、9Bの当該終端12、20、21だけでなく、ロータ形状の開口部または凹部の中実部分への全ての遷移箇所が、遠心力により誘発されてロータプレートにかかる応力を更に弱めるべく距離勾配を有するように、特に楕円形に構成されている。図2によるバージョンにおいて、ブリッジ19の幅を参照番号22で示す。ブリッジ19の幅22の値はここでは約1.2mmに、内側の第1スリット部9Aの長さ23は約15.5mmに、半径方向外側の第2スリット部9Bの長さ24は約12.5mmに選択されている。第2スリット部9Bの外側終端25の領域はここでは、半径R1の円形に広げられていて図2、その値はここでは約2.6mmである。スリット部9Bの最外側点26は、磁極片4の外殻27から半径方向距離28に配置され、この場合その値は約0.7mmである。本例示的バージョンにおいて、最大ロータ半径Rは82mm図1に選択され、ロータ1の開口部8の直径は85mmに選択されている。図2において、遷移領域13内の丸みまたは曲線として同じ楕円15’が第1スリット部9Aの外側終端21および第2スリット部9Bの内側終端20で用いられているが、その第2軸17’は第1スリット部9Aの内側終端12の楕円15の第2軸17よりも約1.0mm小さいことが分かる。楕円15’は、楕円15と同一主軸16を有している。図2、3において、楕円15または15’はスリット9の側面11エッジと半径29により接続されていて、ここではその値は約5.0mmに選択されている。図1において、スリット9の開口部8と最内側Pとの間の半径方向距離図3も参照を参照番号31で示す。この場合の距離31は10.0mm.の値を有している。本発明によるロータ形状はモータ設計者の新たな可能性を開くものであり、以下の発見に基づいている。従来技術ではこの構造のおよび出力規模の電流励起同期モータのモータ種類について何ら基本原理を提示しないにため、上述の概念を実現すべく広範な試験、計算およびモデリングが発明者らにより実施された。第1ステップにおいて、ロータシャフトとロータのプレートスタックとの間におけるシリンダの締嵌が試験された。特に毎分8000~12000回転の高回転速度域において、ハイブリッド同期モータまたはIPM内部永久磁石により励磁されるモータと同様に、従来のプレートスタックと比較して動作挙動の明確な差をここで確証することができた。これらの2個の積層を接合圧に関して比較すれば、最大回転速度において約70の減少を確証することができた。中位径がより大きく、それに付随して遠心力がより強いことに起因して、回転速度が上がるにつれてシャフトに対するハブ7の拡張がより急速に増大するため、締まりばめが、従って接合圧が減少する。従って、電流励起同期モータの形状に関する本発明によれば、締まりばめの増大は、高回転速度でもロータハブの浮き上がりを防止するため、決定的に好適である。この浮き上がりは、あらゆる動作状況においてロータシャフトとプレートスタックとの間のトルク伝達を確実にするために防止しなければならない。ここでは上の理由により、本発明によれば、図4と類似の公知の従来技術による閉じた積層の場合と同一の接合圧がロータシャフトとハブの間に生じる筈である。本発明のこれらの発見に基づいて、ロータプレート6の形状寸法を、本発明による安定性に関してより客観的に決定することができた。完成したロータスタックの動作時における故障を防止すべく、必要な構成要素が応力に関して試験されて、形状的に首尾よく適合されている。提案されたロータプレート6の形状もまた、ロータ1のシャフトからの浮き上がり現象に対して極めて明示的に影響を及ぼす。本発明によるロータ形状に起因するロータシャフトからのロータハブの浮き上がりについて、毎分12000回転の最大回転速度において、公差位置に応じた最小接合圧6122MPaおよび最大接合圧14862MPaが、本発明によるプロトタイプにおいて測定された。機械シャフトからロータハブを浮き上がらせる回転速度の下限の大幅な増大は、根源的且つ極めて有利な技術的効果をもたらし、この理由のため革新的であると考えられる。有限要素方法による積層の寸法決定は60°切片のモデルの解析を通じて行なわれるが、シリンダの締嵌の計算に既に利用されていた。凹部半径方向部スリット9は極軸に配置されていて、励磁電流無しで利用可能なトルクの磁気抵抗モーメントを増大させるのに役立つ。この特性は、故障時に車両駆動系における緊急動作特性を得るCSMにとって必須の重要事項である。物理的観点から、当該磁束障壁は、反対方向に向う2本の磁束線を互いから分離して、電流軸と磁場軸の間に過度に大きい位相ずれが生じるのを防止する。従って、生じたトルクもまた依然としてロータ巻線の電流供給無しでも例えば緊急動作時においても名目トルクに保持できる。この理由により、当該磁束障壁に寸法決めに対し益々注目が集まっている。理想的には、極は垂直軸において完全に分離されていなければならない。しかし、機械的理由によりこれが不可能なため、磁束障壁は極力大きくなり、磁気ブリッジと称する残りの機械的接続は、永久磁石または基本的に存在する磁束により、好適には磁気的に飽和されている。ブリッジが飽和したならば直ちに磁束障壁として作用する。このように、磁束に関する2個の領域の完全な分離が実現される。出願人の試験により、標準的寸法決めを伴う本発明が無ければ、MISESによる870MPa超の比較応力に対して、ロータプレートの毎分2000回転において応力ピークに到達する。パラメータは、相互に影響を及ぼしながら、本発明でしか断ち切れない悪循環を形成していた。本発明により、少なくとも同一性能および同一回転速度範囲を有するIPMと同じ全体的なサイズのCSMを提供することが初めて可能になる。半径方向スリット9の磁束障壁の領域において、水平から垂直への形状遷移箇所で極めて強い切り欠き応力が生じた。従来の丸みでは、応力ピークもまた接線方向の遷移箇所で生じた。本発明により、また変分法により事実として確認されたように、形状的変化により、応力を最小限に抑えることができ、楕円の形状が最終的に最小応力での遷移をモータらした。これは明らかに、切り欠きまでの距離の連続的増大に帰することができる。楕円15は従って図1~3、横向きすなわち主軸16がスリット9に垂直に、または半径方向スリット9の終端に接するように構成される。定義から、切り欠き応力は、切り欠きおよび突起に対する力の偏向の結果として応力が集中したものである。本発明によれば、力の偏向は、より調和的に構成することができ、これは本発明の重要な効果である。積層内の応力は、外周方向における半径方向応力が主であり、これらは凹部スリット9の領域内に偏向される。連続的に距離が増大する楕円15により、この力の偏向は特に調和的に生じる。図4において、本発明によるHSM用のロータ1のロータプレート6の形状の第2のバージョンの部分図を示す。ここで、ロータプレート6には磁束障壁としての凹部9が設けられており、凹部9の第1のグループが直径に関して略半径方向スリットとして構成されているのに対し、凹部9の別のグループは接線スリット磁石ポケットとして構成されているが、いずれの場合も永久磁石30を備えている。本バージョンにおいて、全ての凹部9の機械的に極めて強い応力を受ける遷移領域13が楕円形に構成されている。各々の場合において隣接する凹部9の間に横材32が設けられており、その幅は飽和目的で、且つ遠心力に機械的に耐えるように可能な限り狭く構成されている。図4で分かるように、本バージョンでは横材32は極軸10に平行な位置を有している。横材32の中心線は図4において参照番号34で示す。図5-8において、本発明によるHSM用のロータ1のロータプレート6の形状の第3の且つ好適なバージョンを示し、図5はロータプレート6の完全図、図6は図5のVIを比例的に拡大した部分図、図7および8は各々同様に図6の比例的に拡大した部分図である。図5~8によるHSM用のプレート形状が図4によるバージョンと実質的に異なるのは、ここではロータプレート6の隣接する凹部9間の横材32の中心線34が極軸10に対して斜めに、好適には約10~50°、特に30°の角度33で構成されている点である。本発明による横材32が傾く理由は以下の通りである。高回転速度では、極軸の半径方向において、永久磁石および永久磁石間の追加的な鉄極による材料の蓄積に起因して、最も強い遠心力がこの方向に生じるため、強い遠心力が影響を及ぼして横材32を極軸10の方向に引っ張り、本発明による傾きにより、最大応力の下で、横材32における材料疲労の兆候を防止して破損の危険性を減らすべく、横材32は長手方向の張力に対して最も強い応力が掛かるようにし、曲げ応力に対する応力を可能な限り小さくすることが実現される。楕円15を用いることにより、力が偏向している箇所における局所切り欠き効果が減少する。横材32における応力は、傾きの増大に伴い連続的に減少させることができる。横材32の傾きにより、遷移楕円の実装が向上したのと合わせて、共働効果が生じて切り欠き効果を更に減らす。従って本発明により、傾斜横材32および特別な、特に凹部9の楕円遷移により、ロータプレート6における機械的応力が大幅に軽減される。この応力減少により、特に以下の結論が得られる。傾斜横材32を明らかにより狭く構成することができ、これは磁石材料に関する材料の節約、従って一定程度の重量削減につながり、傾斜横材32を明らかにより狭く構成することができ、且つ磁気質量は不変のためトルクおよび出力に関して機械の性能が向上し、またはロータ1または機械の最大回転速度に関する安全性を明らかに向上させることができる。図8に、図6の更なる部分図を示し、最小磁石の側のロータプレート6の2個の半径方向最外側の凹部9の特別なハムまたは腎臓状の形状を比例的に拡大して見ることができる。半径方向外側に存在する全ての凹部9の全ての曲線形状はここでは、平坦であってロータの外周にほぼ接している楕円15の一部完全な楕円15は図8に一点鎖線で示すのみ、または実際に楕円を近似するように互いに連接する異なる値の2個の半径の一部のいずれかからなる。従って、例えば左右に2個のより小さい半径を用い、半径方向外側を指す中心には1個のより大きい半径を用いてもよい。または図8において、半径R2またはR3が各々楕円15の両側に接続されていて、当該半径は、より小さい半径R4により互いに接続されていることが分かる。上でより広範に述べてきたように、最小磁石30の側にある横材32はまた、本バージョンにおいて特別の傾斜配置、すなわち、ロータプレート6内隣接する凹部9間の横材32の中心線34が、極軸10に対して、値が約10~50°、特に15~30°の角度33で斜めに配置されている。本発明による凹部9図8の楕円終端領域を有するハムまたは腎臓状の曲線形状により、破損に対する有利な応力減少とは別に、これらが磁気レンズ磁束線Mに焦点を合わせるレンズを形成し、且つ磁束線Mを半径方向最外側の小型磁石から略半径方向図8に束ねるかまたは偏向させることができる。一方、傾斜横材形状により力の偏向が減少するため、極端に強い切り欠き応力が弱められる。その結果、例えば磁気質量が減少した本発明によるHSMはより軽量で、且つ外側領域の磁気レンズにより機械的応力に対する安定性が増すと共に、より大きなトルクを有している。これらの違いのため、図4の構造はこの点では余り好適ではない。また、少なくとも本発明によるロータプレート6は、但し適用可能ならば固定子プレートもまた、好適には鉄コバルト合金製であることにも言及する。これにより、電気モータの性能および温度に対する不感性が向上すると共に、熱損失を少なくすることができる。この合金では、好適にはコバルト約50と鉄約50の合金が得られる。このようなコバルトプレートにより、これ以外はHSMの同一機械設計でも驚くことに従来の鉄プレートによるHSMと比較して約40高いトルクが生じる。従って特に高性能レース用の電気エンジンの理想的な構造が見出された。従ってこの方式もまた、発明として重要であると考えられる。適用可能ならば、これらの鉄コバルトプレートはまた、永久磁石として構成することができ、永久磁石HSMまたは電磁石CSMにより生じた磁場がロータプレート6を磁化させる効果が得られる。これはHSMでは本質的な役割を果たさない。一方、CSMでは、励磁電流の遮断故障後であってもロータ磁場が存続し、これをトルク生成に利用できるという効果をもたらす。一方、磁気極性が変化する固定子では、好適には永久磁気プレートは一切用いられることはない。上述のように、本発明による方式、すなわち他の積層および好適には凹部9の全ての遷移領域に対する楕円または他の2次曲線の利用と拡張は実際に極めて重要である。本発明によれば、HSM内のロータプレート6の切り欠き応力を25も減らすことができたが、これもまた本発明の驚くべき効果である。電気モータの積層は、明らかに極めて多様である。原理的には少なくともシャフトの近く内側形状の近くに存在する凹部9の全ての遷移箇所高い応力が掛かっている遷移箇所は、本発明に従いこのように構成することができる。この形状はまた、曲げ応力の軽減にも利用できるであろう。外側領域の遷移領域13における好適には楕円による切り欠き応力の系統的軽減は、これにより外側領域における磁気的短絡を大幅に減少させることが可能なため、機械的利点に加えて磁気的利点をモータらし、従って効率が幾分向上することも強調しておく。ロータ1の外側領域における上述の楕円15による磁気的短絡面の減少およびこれによる性能向上もまた、性能の向上と同時にモータの安定性の向上という全体的な目的に属するものである。遷移領域13における楕円15を備えた本発明によるロータプレート構造は、傾斜横材32と組み合わせることにより、破損すなわち、横材32のロータプレート6の固体材料への遷移箇所におけるの危険がある箇所に掛かる応力を大幅に軽減することが可能となる。提案された傾斜横材32により応力の原因が大幅に軽減でき、且つ楕円15により応力効果が有効に軽減でき、そのため両方の方策により上述の目的の観点からロータの向上が共生的に生じることが試験により確認された。提案されたロータ形状は、ツールに関して製造コストが僅かに増大するもの、安定性に関して高い要求がなされる用途の場合、凹部の遷移領域13における楕円または放物線の使用は依然として絶対的に推奨される。また、提案された傾斜横材32が比較的長いことにも注意されたい。このため、傾斜横材32により、磁気経路もまた若干長くなり、従ってこれによる攪乱的、磁束逸脱効果も幾分軽減される。提案された傾斜横材32は従って、磁場に対するより大きな磁気抵抗をモータらし、そのようにして更なる磁束に対して飽和的に、すなわち非磁気的により急速に作用する。提案された傾斜横材32の使用の現実的な観点から更に重要な側面が、傾斜に伴い機械的応力が30減少するという点に見られ、これにより、傾斜横材32を明らかにより狭く構成することができ、これは磁石材料に関する材料の節約、従って一定程度の重量削減につながり、傾斜横材32を明らかにより狭く構成することができ、且つ磁気質量は不変のためトルクおよび出力に関して機械の性能が向上し、またはロータ1または機械の最大回転速度に関する安全性を明らかに向上させることができる。シリンダ接合圧の試験にも用いた、本発明およびこれに続くANSYSプログラムを用いた有限要素方法による解析を用いて、60°切片のモデルに基づいて、スリットを不都合無く設けることができ、励磁電流が存在しない場合に利用可能なトルクの磁気抵抗モーメントを増大すべく機能できることが分かった。この特性は、故障の際に緊急時動作特性を得るためにCSMにとり必須の重要性を有し、本発明に従い搭載される電気自動車に好適である。また、永久磁石ロータプレートを選択する場合、この効果は更に強まる。この磁束障壁は、反対方向に向かう2本の磁束線を互いから分離して、電流軸と磁場軸の間に過度に大きい位相ずれ生じるのを防止する。従って、生じるトルクは依然としてロータ巻線の電流供給無しでも名目トルクに保持でき、これは機能的な安全性とは無関係に電気自動車において極めて重要な役割を果たす。本発明により、ロータスタック全体、従ってハイブリッド同期モータHSMおよび適用可能ならば、本発明の利用に従い、電流励起同期モータCSMもが変革される。本発明は従って、特に毎分約12000回転で高い角速度による強い遠心力に起因して動作時に積層に集中的に応力が掛かるため、ロータプレート内の強い力を従来技術よりもうまく扱う改良された積層を提供する。更なる実施形態、本発明の変型例、およびそれらの組み合わせもまた、添付の請求項に従い権利保護される範囲の枠組み内で考えられるが、本発明の開示内容に関する知識があれば、当業者は本発明による知見を得た後で更なる技術情報を一切必要としない。"