"ウォームと、前記ウォームに噛合するウォームホイールと、を備えた減速機構であって、前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるように前記ウォームの圧力角が前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定される減速機構。前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時5つになるか、若しくは、5つと4つとの間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数が4つ以下となるように前記ウォームの圧力角が前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定される請求項1に記載の減速機構。前記ウォームの圧力角は、前記ウォームと前記ウォームホイールとの関係が成り立つ中で、最大の角度に設定される請求項1又は2に記載の減速機構。請求項1~3のいずれか一項に記載の減速機構と、前記ウォームを回転駆動するモータ本体とを備える減速機構付きモータ。ウォーム及びウォームホイールを備える減速機構の製造方法であって、前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるように前記ウォームの圧力角を前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定する製造方法。ところで、特許文献1の減速機構は、ウォームの圧力角をウォームホイールの圧力角より僅かに大きくして摩耗量を減少させている。しかしながら、このような減速機構では、噛合い部分で主に動摩擦による回転力の大きな損失が発生し回転力の伝達効率が悪くなるため、回転力の伝達効率の向上が求められている。特に上記のような減速機構を備えた減速機構付きモータでは、回転力の伝達効率の悪化に伴いモータの効率が悪くなり所望の減速効率を得られない虞がある。そのため、回転力の伝達効率の向上が求められている。本発明の目的は、回転力の伝達効率の良い減速機構、減速機構付きモータ及び減速機構の製造方法を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明の一態様では、ウォームと、前記ウォームに噛合するウォームホイールと、を含む減速機構が提供される。前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるように前記ウォームの圧力角が前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定される。同構成によれば、ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するウォーム及びウォームホイールでは、噛合い歯数が増加すると各歯に対する面圧が低下し、それにより摩擦係数が増大し、噛合い部分での動力損失が増大してしまう。しかし、上記構成では、最大の噛合い歯数がn以下となるようにウォームの圧力角がウォームホイールの圧力角より大きく設定されるため、噛合い歯数がn1となることがない。そのため、動力損失を低減することができ、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。好ましくは、前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時5つになるか、若しくは、5つと4つとの間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数が4つ以下となるように前記ウォームの圧力角が前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定される。同構成によれば、ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同という条件下では回転により噛合い歯数が常時5つになるか、若しくは、5つと4つとの間で変化するウォーム及びウォームホイールでは、噛合い歯数が5つに増加すると各歯に対する面圧が低下し、それにより摩擦係数が増大し、噛合い部分での動力損失が増大してしまう。しかし、上記構成では、最大の噛合い歯数が4以下となるようにウォームの圧力角がウォームホイールの圧力角より大きく設定されるため、噛合い歯数が5つとなることがない。そのため、動力損失を低減することができ、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。好ましくは、前記ウォームの圧力角は、前記ウォームと前記ウォームホイールとの関係が成り立つ中で、最大の角度に設定される。同構成によれば、ウォームの圧力角を、ウォームとウォームホイールとの関係が成り立つ中で、すなわち、ウォームとウォームホイールとがウォームギヤとして機能し得る範囲で、最大の角度とすることで噛合い歯数の平均を最小とすることができる。そのため、動力損失を大幅に低減することができ、ひいては回転伝達効率を大幅に向上させることができる。好ましくは、減速機構付きモータは、上記構成の減速機構と前記ウォームを回転駆動するモータ本体とを備える。同構成によれば、減速機構付きモータの効率を向上させることができる。好ましくは、ウォーム及びウォームホイールを含む減速機構の製造方法が提供される。前記ウォーム及び前記ウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるように前記ウォームの圧力角を前記ウォームホイールの圧力角より大きく設定する。同方法によれば、ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するウォーム及びウォームホイールでは、噛合い歯数が増加すると各歯に対する面圧が低下し、それにより摩擦係数が増大し、噛合い部分での動力損失が増大してしまう。しかし、上記方法で製造された減速機構では、最大の噛合い歯数がn以下となるようにウォームの圧力角がウォームホイールの圧力角より大きく設定されるため、噛合い歯数がn1となることがない。そのため、動力損失を低減することができ、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。よって、減速効率の良い減速機構を容易に製造することができる。以下、本発明を具体化した一実施の形態を図1~図4bに従って説明する。図1及び2に示すように、減速機構付きモータ1は、モータ本体2とギヤ部3とを備えている。このモータ1は、車両のフロントガラス等を払拭する車両用ワイパ図示略の駆動源として用いられる。モータ本体2は、底部4aを有する筒状のヨークハウジング4を含み、該ヨークハウジング4の内周面には、4つの磁極部2つのN極及び2つのS極を有する少なくとも1つのマグネット5が固着されている。即ち、モータ本体2は2つの磁気回路を含む。マグネット5において、N極とS極とはヨークハウジング4の周方向において交互に配置されている。マグネット5の径方向内側には、電機子であるロータ回転子6が回転可能に配置されている。ロータ6は、回転軸7とロータコア63と整流子25とを含む。ヨークハウジング4の底部4a側に位置する回転軸7の基端部は、底部4aの中央に設けられた軸受23によって支持されている。また、回転軸7の先端部は、ヨークハウジング4の開口部からギヤ部3に向かって延びている。前記ロータコア63は、前記マグネット5と径方向に対向する位置に配置され、前記回転軸7に一体回転可能に固定されている。ロータコア63は、回転軸7を中心として径方向外側に向かって放射状に延びる18本のティース63aを備える。ロータコア63の周方向に隣り合うティース63a間の空間には、スロット63bが形成されている図3参照。また、ロータコア63よりもギヤ部3側の回転軸7の部位には、前記整流子25が一体回転可能に固定されている。整流子25は、絶縁性樹脂材料よりなり回転軸7に外嵌される円筒状の絶縁体図示略と、該絶縁体の外周面に固着された18個のセグメント27とを含む。各セグメント27は、回転軸7の軸方向に長い長方形の板状を有するとともに絶縁体の外周面に沿って湾曲している。18個のセグメント27は周方向に等角度間隔に並設されるとともに、全体として略円筒状を呈するように配置される。また、回転軸7の周方向において隣り合うセグメント27同士は回転軸7の周方向において離間する。図2に示すように、前記ギヤ部3は、ヨークハウジング4の開口縁部に連結固定されるギヤハウジング11を備えている。ギヤハウジング11はヨークハウジング4に向かって開口した開口部を有し、その開口部には、整流子25の径方向外側に配置されたブラシホルダ32が螺子33により固定されている。前記ブラシホルダ32は絶縁性樹脂材料から構成され、円環形状を有する。また、図2に示すように、ギヤハウジング11の前記開口部には、回転軸7の軸方向に沿って延びる円筒状の軸受保持部31aが設けられている。この軸受保持部31a内には、回転軸7の略中央部を軸支する円環状の軸受34が収容される。本実施形態において、軸受34としてボールベアリングを用いている。これは、軸受34として焼結メタル軸受等の滑り軸受を用いた場合、必要な耐荷重を得ることができず軸受34が破損する虞があるためである。該軸受34は前記軸受23と共に回転軸7を軸支する。また、軸受34を貫通してギヤハウジング11内に延びる回転軸7の部位には、螺子歯状のウォーム8が形成される。ギヤハウジング11は、ウォーム収容凹部11aと、ウォーム収容凹部11aに連通するホイール収容凹部11bとを有する。ウォーム収容凹部11a内にはウォーム8が収容され、ホイール収容凹部11b内には円板状のウォームホイール12がウォーム8に噛合された状態で収容されている。このウォーム8とウォームホイール12とは回転軸7の回転を減速する減速機構53を構成している。ウォーム8は金属からなる。ウォームホイール12は、直鎖状分子構造をもつ自己潤滑性樹脂であって、例えば、POMポリアセタールやPAナイロンからなる。また、ウォームホイール12の径方向の中央部には連結孔12aが形成され、該連結孔12aにはウォームホイール12の軸方向に延び該ウォームホイール12と一体回転する略円柱状の出力軸54が設けられている。この出力軸54の先端部は、ギヤハウジング11から外部に突出するとともに、該出力軸54の先端部にはクランクアーム55の基端部が固定されている。そして、クランクアーム55の先端部にはリンク機構図示略を介して車両用ワイパ図示略が連結される。図3は、本実施形態におけるモータ本体2及び給電ブラシを平面状に展開した模式図を示す。図3に示すように、前記ティース63aには、18個のコイル65が重ね巻にて巻装されている。各コイル65は、連続して周方向に並ぶ4つのティース63aをそれぞれ跨ぐように、スロット63bを通ってロータコア63に巻装されている。また、各コイル65の巻き始めの端部は前記セグメント27のうちの一つに接続され、各コイル65の巻き終わりの端部は前記巻き始めの端部が接続されたセグメント27と周方向に隣り合う他のセグメント27に接続されている。また、ギヤ部3に備えられる前記ブラシホルダ32図2参照は、径方向に延びる四角筒状の6個の給電ブラシ70を保持している。6個の給電ブラシ70のうち2つのブラシは共通ブラシ71であり、もう2つのブラシは低速駆動用ブラシ72であり、残りの2つのブラシは高速駆動用ブラシ73である。これらのブラシ71,72,73は、整流子25の回転方向の後側から先行側に向かって、共通ブラシ71、高速駆動用ブラシ73、低速駆動用ブラシ72の順に配置されている。即ち、共通ブラシ71に対し、整流子25の回転方向先行側に高速駆動用ブラシ73が配置され、同高速駆動用ブラシ73に対し、整流子25の回転方向先行側に低速駆動用ブラシ72が配置されている。そして、各給電ブラシ70は、ばね等図示略によって整流子25に向かって付勢されており、その先端部が、整流子25の外周面即ちセグメント27の径方向外側の側面に摺接可能に押し付けられている。尚、図3に示すように、18個のセグメント27に対し、周方向に順にセグメント番号1~18を付すことにする。また、共通ブラシ71は陽極ブラシとして機能し、低速駆動用ブラシ72及び高速駆動用ブラシ73は陰極ブラシとして機能する。また、各給電ブラシ70にはピッグテール図示略が接続されており、これらピッグテールを介して給電ブラシ70に電流が供給される。上記のように構成されたモータ1では、共通ブラシ71及び低速駆動用ブラシ72を介してロータ6に電流が供給されると、該ロータ6は低速で回転される。また、共通ブラシ71及び高速駆動用ブラシ73を介してロータ6に電流が供給されると、該ロータ6は、低速駆動時よりも速い高速で回転される。そして、ロータ6が回転されると、回転軸7の回転がウォーム8及びウォームホイール12にて減速されて出力軸54から出力され、リンク機構を介してクランクアーム55に連結された車両用ワイパが往復回動運動される。次に、6つの給電ブラシ70即ち、2つの共通ブラシ71、2つの低速駆動用ブラシ72及び2つの高速駆動用ブラシ73の回転軸7の周方向における幅及び回転軸7の周方向における配置位置について詳述する。図3に示すように、本実施形態のモータ1においては、ロータ6の回転に伴って、共通ブラシ71、低速駆動用ブラシ72及び高速駆動用ブラシ73の3種類の給電ブラシ70のうち1種類の給電ブラシ70のみが周方向に隣り合う2つのセグメント27を短絡する1種短絡状態短絡状態と、何れの給電ブラシ70も周方向に隣り合う2つのセグメント27を短絡しない無短絡状態とを繰り返すように、各ブラシ71~73の周方向の幅及び周方向の幅が設定されている。まず、モータ1において、マグネット5が有する磁極部の数PはP≧4を満たす値に設定され、ティース63aの数とセグメント27の数とが同数に設定される。そして、ティース63aの数即ちセグメント27の数をSとすると、2S/Pが奇数となるようにSの値が設定される。本実施形態では、P=4、S=18であることから、2S/Pは9であり奇数となっている。また、回転軸7の周方向に関して、セグメント27の幅をL1、隣り合うセグメント27間の間隔をL2、共通ブラシ71の幅をB1、低速駆動用ブラシ72の幅をB2、高速駆動用ブラシ73の幅をB3とする。さらに、回転軸7の周方向に関して、高速駆動用ブラシ73を中央として配置された3つのブラシ71~73を1組と考え、1組のブラシ71~73の配置領域の幅をA、高速駆動用ブラシ73を挟んだ共通ブラシ71と低速駆動用ブラシ72との間の間隔をD1、共通ブラシ71と高速駆動用ブラシ73との間の間隔をD2、高速駆動用ブラシ73と低速駆動用ブラシ72との間の間隔をD3とする。この場合、各値は以下の条件を満たすように設定される。B1>L2、B2>L2、B3>L2A<n×L1n1×n2、D1>n-1×L1n-2×L2、D2>n1×L1n1-1×L2D3>n2×L1n2-1×L2n=n1n21尚、nは、360°/Pの角度範囲に配置されたセグメント27の数に相当する数である。言い換えると、nは、モータ本体2に備えられるセグメント27の数即ちティース63aの数Sに同じを磁極部の数Pで割って得られた商である。商が整数でない場合には、切り上げた数がnとされる。また、n1及びn2は、前記n=n1n21を満たす正の整数である。本実施形態のように、マグネット5の磁極部の数Pが4、セグメント27の数が18であるときは、例えば、n=5、n1=2、n2=2に設定される。そして、本実施の形態では、上記の条件を満たすように共通ブラシ71、低速駆動用ブラシ72及び高速駆動用ブラシ73は周方向の幅及び周方向の配置位置が設定され、各ブラシ71~73の周方向の幅B1,B2,B3は同じ値であるとともにセグメント27の周方向の幅よりも狭くなっている。また、高速駆動用ブラシ73を挟んで配置された共通ブラシ71と低速駆動用ブラシ72とは、マグネット5の隣り合う磁極部同士の角度間隔と同じ90°間隔に配置されている。ここで、本実施の形態のウォーム8とウォームホイール12とは、ウォーム8の圧力角がウォームホイール12の圧力角より大きくなるように設定されている。ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するようなウォーム及びウォームホイールについて、最大の噛合い歯数がn以下となるようにウォーム8の圧力角がウォームホイール12の圧力角より大きく設定されている。詳しくは、図5a及び図5bに示すウォーム51及びウォームホイール52では、それらの圧力角が共にα°であって、回転により噛合い歯数が5つ図5a参照と4つ図5b参照との間で変化する噛合い歯数の平均は4.1。そして、このようなウォーム51及びウォームホイール52の圧力角を変更したものが、図4a及び図4bに示すウォーム8及びウォームホイール12である。すなわち、最大の噛合い歯数が4つ以下となるようにウォーム8の圧力角がウォームホイール12の圧力角より大きく設定されている。又、本実施の形態では、ウォームホイール12の圧力角がα°に設定され、ウォーム8の圧力角が1.76×α°に設定されることで、最大の噛合い歯数が4つであって、噛合い歯数の平均が3.7とされている。即ち、本実施の形態では、図4aに示すように、ウォーム8の歯8aとウォームホイール12の歯12bとが噛み合う接触する噛合い歯数が4つとなる期間角度が7割を占め、図4bに示すように、噛合い歯数が3つとなる期間角度が3割を占めている。尚、最大の噛合い歯数が4つ以下となるようにウォーム8の圧力角を本実施の形態では1.76×α°に大きく設定する際、その法線ピッチは圧力角がα°の場合と同じとする。又、本実施の形態のウォーム8の圧力角1.76×α°は、ウォーム8とウォームホイール12との関係所謂ウォームギヤとしての関係が成り立つ中で、最大の角度に設定されている。この最大の角度にすると、ウォーム8の歯先が台形から三角形状となるが、ウォーム8の直径は小さくならない。又、因みに、噛合い歯数が常時4つとなるウォーム8の圧力角は、1.2×α°である。又、図4及び図5では、噛み合っている接触していることを視覚的に分かり易くするために、噛み合っている接触している箇所に黒丸を図示している。また、本実施の形態では、ウォーム8が金属からなり、ウォームホイール12が樹脂からなる。図6は、図4の減速機構53のウォーム8における軸方向位置と噛み合い位置との関係を示す。すなわち、図6は、ウォーム8が金属からなるとともにウォームホイール12が樹脂からなり、且つウォーム8の圧力角がウォームホイール12の圧力角より大きい減速機構53における噛み合い特性を示す。図7は図5の従来の減速機構のウォーム51における軸方向位置と噛み合い位置との関係を示す。すなわち、図7は、ウォーム51が金属からなるとともにウォームホイール52が樹脂からなり、且つウォーム51及びウォームホイール52の圧力角が互いに同じ減速機構における噛み合い特性を示す。図6及び図7において、軸方向位置はウォームの軸方向位置を示し、噛み合い位置はウォームとウォームホイールとの噛み合い位置をウォームの径方向における位置として示すものである。また、出力軸中心は、ウォームの軸線に直交するとともにウォームホイールの軸線を通過する直線の、ウォームの軸方向における位置を示す。なお、噛み合い位置の値は、噛み合い位置がウォームの歯底に近づくほど大きくなる。ウォーム及びウォームホイールの両方が金属からなる場合、ウォーム及びウォームホイールが噛み合う際に同ウォーム及びウォームホイールの変形が殆ど許容されない。この場合、軸方向位置と噛み合い位置との関係を示すグラフにおいて、噛み合い位置は出力軸中心において最大値となるとともに、噛み合い始め及び噛み合い終わりにおける噛み合い位置は略同じ値となる。一方、ウォームが金属からなるとともに、ウォームホイールが樹脂からなる場合、ウォーム及びウォームホイールが噛み合う際にウォームホイールの変形が許容される。この場合、軸方向位置と噛み合い位置との関係を示すグラフにおいて、噛み合い始めと噛み合い終わりとの間の軸方向位置の範囲はウォーム及びウォームホイールが共に金属からなる場合に比べて広がる。図7に示すように、従来の減速機構においては、ウォーム51とウォームホイール52との噛み合い始めの軸方向位置E2が出力軸中心0に対して比較的離れており、その分、噛み合い終わりの軸方向位置D2が出力軸中心0に対して比較的近くなる。しかも、噛み合い位置の最大値H2は比較的小さく、また同最大値H2の位置と出力軸中心0との間隔W2は比較的大きい。加えて、噛み合い始めの軸方向位置E2から噛み合い終わりの軸方向位置D2までの範囲の中央C2は、出力軸中心0に対し噛み合い始めの軸方向位置E2側に位置する。一方、図6に示すように、本実施の形態の減速機構53においては、従来の減速機構に比べて、ウォーム8とウォームホイール12との噛み合い始めの軸方向位置E1が出力軸中心0に対してより近く、噛み合い終わりの軸方向位置D1が出力軸中心0に対してより遠い。しかも、噛み合い位置の最大値H1が従来の減速装置に比べてより大きく、また同最大値H2の位置と出力軸中心0との間隔W1が従来の減速装置に比べてより小さい。加えて、噛み合い始めの軸方向位置E1から噛み合い終わりの軸方向位置D1までの範囲の中央C1は、出力軸中心0に対し噛み合い終わりの軸方向位置D1側に位置する。次に、本実施の形態の特徴的な利点を以下に記載する。1ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じ共にα°という条件下では回転により噛合い歯数が5つと4つとの間で変化するウォーム及びウォームホイールでは、噛合い歯数が5つに増加すると各歯に対する面圧が低下し、それにより摩擦係数が増大し、噛合い部分での動力損失が増大してしまう。しかし、本実施の形態では、最大の噛合い歯数が4以下となるようにウォーム8の圧力角がウォームホイール12の圧力角より大きく設定されるため、噛合い歯数が5つとなることがない。そのため、動力損失を低減することができ、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。即ち、本実施の形態のように噛合い歯数が減少すると各歯に対する面圧が増大し、それにより摩擦係数が低下し、噛合い部分での動力損失を低減できることになり、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。よって、減速機構付きモータ1の効率を向上させることができる。又、ウォーム8の圧力角を上記のように設定する製造方法では、回転伝達効率の良い減速機構減速機構付きモータ1を容易に製造することができる。2ウォーム8の圧力角を、ウォーム8とウォームホイール12との関係が成り立つ中で、すなわち、ウォーム8とウォームホイール12とがウォームギヤとして機能し得る範囲で、最大の角度である1.76×α°としたため、噛合い歯数の平均を最小の3.7とすることができる。そのため、動力損失を大幅に低減することができ、ひいては回転伝達効率を大幅に向上させることができる。3ウォームホイール12を、直鎖状分子構造をもつ自己潤滑性樹脂としたことにより、ウォーム8から圧力が加わるとウォームホイール12の表面にある分子がウォーム8からの圧力の方向に沿って直線的に並び、圧力方向に対してより摩擦が低減する。従って、動摩擦による動力損失を大幅に低減することができ、回転伝達効率をより向上させることができる。上記実施の形態は、以下のように変更してもよい。上記実施の形態では、ウォーム8及びウォームホイール12の圧力角が共にα°という条件下では回転により噛合い歯数が5つと4つとの間で変化する減速機構について記載した。圧力角が共に同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるようにウォーム8の圧力角が設定されればよい。例えば、ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が6つと5つとの間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数が5以下となるようにウォーム8の圧力角が設定されればよい。又、例えば、ウォーム及びウォームホイールの圧力角が互いに同じという条件下ででは回転により噛合い歯数が4つと3つとに変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数が3以下となるようにウォーム8の圧力角が設定されればよい。このようにしても、動力損失を低減することができ、ひいては回転伝達効率を向上させることができる。上記実施の形態では、ウォーム8の圧力角を1.76×α°に設定したが、これに限定されない。圧力角が互いに同じという条件下では回転により噛合い歯数が常時n1になるか、若しくは、n1とn但し、nは自然数との間で変化するような減速機構について、最大の噛合い歯数がn以下となるようにウォーム8の圧力角が設定されさえすれば、ウォーム8の圧力角は適宜変更されてもよい。即ち、ウォーム8の圧力角を、ウォーム8とウォームホイール12との関係が成り立つ中ウォーム8とウォームホイール12とがウォームギヤとして機能し得る範囲内での最大の角度である1.76×α°以下例えば、1.5×α°や1.2×α°等に設定してもよい。尚、ウォームホイールの圧力角をα°以外に変更した場合等では、勿論、条件を満たすウォームの圧力角が変化する。又、この場合でも、ウォームの圧力角を、ウォームとウォームホイールとの関係が成り立つ中で、最大の角度とすれば、噛合い歯数の平均を最小とすることができ、動力損失を大幅に低減することができ、ひいては回転伝達効率を大幅に向上させることができる。上記実施の形態において、ウォームホイール12の歯12bの形状を、図8aに示すように、径方向外側から見て、軸方向の両端に切り欠き部12cが形成された形状としてもよい。詳しくは、ウォームホイール12の歯12bの軸方向の両端は、径方向外側から見て、図8aに破線で示すような単なる直線形状とは異なり、軸方向の端部に向かうほど幅が狭くなるように、削り取られた形状切り欠き部12cが形成された形状でもよい。このような形状を採用すれば、接触面積の低減により摩擦係数の低減を図ることができるとともに、切り欠き部12cにて潤滑油の周り込みを良好として更なる摩擦係数の低減を図ることができる。上記実施の形態において、ウォームホイール12の歯12bの先端形状を、図8bに示すように、軸方向から見て、先細となるように切り欠き部12dが形成された形状としてもよい。詳しくは、ウォームホイール12の歯12bの先端は、軸方向から見て、図8bに破線で示すような単なる滑らかな曲線形状とは異なり、急激に幅が狭くなる先細となるように、削り取られた形状切り欠き部12dが形成された形状でもよい。このような形状を採用すれば、接触面積の低減により摩擦係数の低減を図ることができるとともに、切り欠き部12dにて潤滑油の周り込みを良好として更なる摩擦係数の低減を図ることができる。上記実施の形態において、ウォーム8の歯8aの先端形状を、図8cに示すように、軸直交方向から見て、先細となるように切り欠き部8bが形成された形状としてもよい。詳しくは、ウォーム8の歯8aの先端は、軸直交方向から見て、図8cに破線で示すような単なる直線形状とは異なり、急激に幅が狭くなる先細となるように、削り取られた形状切り欠き部8bが形成された形状でもよい。このような形状を採用すれば、接触面積の低減により摩擦係数の低減を図ることができるとともに、切り欠き部8bにて潤滑油の周り込みを良好として更なる摩擦係数の低減を図ることができる。上記実施の形態では、減速機構ウォーム8及びウォームホイール12と、ウォーム8を回転駆動するモータ本体2とを備えた減速機構付きモータ1に本願発明を具体化したが、モータ本体2を備えていない他の装置に用いられる減速機構として具体化してもよい。"