電磁鋼板10が複数枚積層されてなる筒状のステータ1と、前記ステータ1を収容する筒状のケーシング2とを備え、前記複数枚の電磁鋼板10は、その外周部に空間部104、107を形成し、前記複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の前記空間部104、107は、少なくとも一部が互いに重なり合うように形成され、前記ステータ1と前記ケーシング2との間には、前記空間部104、107によって冷却用流体通路9が形成されていることを特徴とする電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の外周部には、径方向外側に突出する突起部103が形成され、前記複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の前記突起部103は、互いに重なり合わないように形成され、前記空間部104は、前記複数枚の電磁鋼板10の外周部のうち前記突起部103以外の部位に形成されていることを特徴とする請求項1に記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の各々には前記突起部103が複数個形成され、前記複数枚の電磁鋼板10の前記突起部103は、前記ステータ1の周方向に千鳥配置されていることを特徴とする請求項2に記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10は互いに同一形状になっており、前記電磁鋼板10は、仮想直線L1に対して線対称な線対称形状部101を有し、前記線対称形状部101の外周縁部から前記複数個の突起部103が径方向外側に突出し、前記複数個の突起部103は、前記仮想直線L1に対して非線対称に配置され、前記複数枚の電磁鋼板10は、表裏の向きが交互に逆になり、前記仮想直線L1同士が重合するように積層されていることを特徴とする請求項3に記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10は互いに同一形状になっており、前記電磁鋼板10は、仮想点P1に対して点対称な点対称形状部101を有し、前記点対称形状部101の外周縁部から前記複数個の突起部103が径方向外側に突出し、前記複数枚の電磁鋼板10は、表裏の向きが揃えられ、前記仮想点P1を中心に角度が変えられて積層されていることを特徴とする請求項3に記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の各々には前記突起部103が複数個形成され、前記複数枚の電磁鋼板10の各々において前記複数個の突起部103は、前記冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって周方向幅が小さくなっていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1つに記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の各々には前記突起部103が複数個形成され、前記複数枚の電磁鋼板10の各々において前記複数個の突起部103は、前記冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって径方向高さが高くなっていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1つに記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の各々には前記突起部103が複数個形成され、前記複数枚の電磁鋼板10の各々において前記突起部103同士間の距離は前記冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって小さくなっていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1つに記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の間には、前記冷却用流体通路9を前記ステータ1の軸方向に複数個に分割するための大外径電磁鋼板11が配置され、前記ケーシング2には、前記分割された冷却用流体通路9の各々に対応する冷却用流体供給口22、23が形成され、前記冷却用流体供給口22、23の各々の大きさが互いに異なっていることにより、前記分割された冷却用流体通路9の各々に互いに異なる流量の冷却用流体が分配されるようになっていることを特徴とする請求項2ないし8のいずれか1つに記載の電動機。前記ケーシング2には、径方向内側に突出するケーシング側突起部202が形成され、前記ケーシング側突起部202は、前記冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって周方向幅が小さくなるように形成されていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1つに記載の電動機。前記突起部103は、前記ステータ1の半周分形成されていて、前記冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって径方向高さが高くなっていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1つに記載の電動機。前記複数枚の電磁鋼板10の外周部には、その表裏を貫通する穴部107が形成され、前記複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の前記穴部107は、少なくとも一部が互いに重なり合うように形成され、前記空間部は、前記穴部107で構成されていることを特徴とする請求項1に記載の電動機。しかしながら上記従来技術では、ステータが圧粉磁心材料で成形されているので、ステータが電磁鋼板の積層構造になっている場合に比べて鉄損が大きく、強度でも劣る。本発明は上記点に鑑みて、ステータが電磁鋼板の積層構造になっており且つ冷却性能に優れた電動機を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明では、電磁鋼板10が複数枚積層されてなる筒状のステータ1と、ステータ1を収容する筒状のケーシング2とを備え、複数枚の電磁鋼板10は、その外周部に空間部104、107を形成し、複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の空間部104、107は、少なくとも一部が互いに重なり合うように形成され、ステータ1とケーシング2との間には、空間部104、107によって冷却用流体通路9が形成されていることを特徴とする。これによると、ステータ1を構成する電磁鋼板10に空間部104、107を形成することで冷却用流体通路9を形成することができるので、ステータが電磁鋼板の積層構造になっており且つ冷却性能に優れた電動機を提供することができる。請求項2に記載の発明では、請求項1に記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の外周部には、径方向外側に突出する突起部103が形成され、複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の突起部103は、互いに重なり合わないように形成され、空間部104は、複数枚の電磁鋼板10の外周部のうち突起部103以外の部位に形成されていることを特徴とする。これによると、冷却用流体通路9における冷却用流体の流れが突起部103によって乱されるので、冷却性能を向上させることができる。請求項3に記載の発明では、請求項2に記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の各々には突起部103が複数個形成され、複数枚の電磁鋼板10の突起部103は、ステータ1の周方向に千鳥配置されていることを特徴とする。これによると、冷却用流体通路9における冷却用流体の流れが突起部103によって効果的に乱されるので、冷却用流体によるステータ1の冷却性能が一層向上する。請求項4に記載の発明では、請求項3に記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10は互いに同一形状になっており、電磁鋼板10は、仮想直線L1に対して線対称な線対称形状部101を有し、線対称形状部101の外周縁部から複数個の突起部103が径方向外側に突出し、複数個の突起部103は、仮想直線L1に対して非線対称に配置され、複数枚の電磁鋼板10は、表裏の向きが交互に逆になり、仮想直線L1同士が重合するように積層されていることを特徴とする。これによると、1種類の形状の電磁鋼板10でステータ1を構成することができるので、電磁鋼板10の生産性を高めることができる。なお、本発明における線対称形状部とは、仮想直線に対して厳密に線対称になっていることのみを意味するものではなく、全体として仮想直線に対して線対称になっていて、機能上支障のない範囲において部分的に非線対称になっていることをも含む意味のものである。請求項5に記載の発明では、請求項3に記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10は互いに同一形状になっており、電磁鋼板10は、仮想点P1に対して点対称な点対称形状部101を有し、点対称形状部101の外周縁部から複数個の突起部103が径方向外側に突出し、複数枚の電磁鋼板10は、表裏の向きが揃えられ、仮想点P1を中心に角度が変えられて積層されていることを特徴とする。これによると、1種類の形状の電磁鋼板10でステータ1を構成することができるので、電磁鋼板10の生産性を高めることができる。なお、本発明における点対称形状部とは、仮想点に対して厳密に点対称になっていることのみを意味するものではなく、全体として点対称になっていて、機能上支障のない範囲において部分的に非点対称になっていることをも含む意味のものである。請求項6に記載の発明では、請求項2ないし5のいずれか1つに記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の各々には突起部103が複数個形成され、複数枚の電磁鋼板10の各々において複数個の突起部103は、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって周方向幅が小さくなっていることを特徴とする。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなり、ステータ1の温度分布が緩和される。請求項7に記載の発明では、請求項2ないし5のいずれか1つに記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の各々には突起部103が複数個形成され、複数枚の電磁鋼板10の各々において複数個の突起部103は、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって径方向高さが高くなっていることを特徴とする。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなり、ステータ1の温度分布が緩和される。請求項8に記載の発明では、請求項2ないし5のいずれか1つに記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の各々には突起部103が複数個形成され、複数枚の電磁鋼板10の各々において突起部103同士間の距離は冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって小さくなっていることを特徴とする。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなり、ステータ1の温度分布が緩和される。請求項9に記載の発明では、請求項2ないし8のいずれか1つに記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の間には、冷却用流体通路9をステータ1の軸方向に複数個に分割するための大外径電磁鋼板11が配置され、ケーシング2には、分割された冷却用流体通路9の各々に対応する冷却用流体供給口22、23が形成され、冷却用流体供給口22、23の各々の大きさが互いに異なっていることにより、分割された冷却用流体通路9の各々に互いに異なる流量の冷却用流体が分配されるようになっていることを特徴とする。これにより、ステータ1の軸方向の温度分布を緩和できる。請求項10に記載の発明では、請求項2ないし5のいずれか1つに記載の発明において、ケーシング2には、径方向内側に突出するケーシング側突起部202が形成され、ケーシング側突起部202は、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって周方向幅が小さくなるように形成されていることを特徴とする。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなり、ステータ1の温度分布が緩和される。請求項11に記載の発明では、請求項2ないし5のいずれか1つに記載の発明において、突起部103は、ステータ1の半周分形成されていて、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって径方向高さが高くなっていることを特徴とする。これにより、突起部103による流れを乱す効果を少なくして圧力損失を低減できる。請求項12に記載の発明では、請求項1に記載の発明において、複数枚の電磁鋼板10の外周部には、その表裏を貫通する穴部107が形成され、複数枚の電磁鋼板10のうち隣り合う電磁鋼板10の穴部107は、少なくとも一部が互いに重なり合うように形成され、空間部は、穴部107で構成されていることを特徴とする。このように、穴部107によって冷却用流体通路9を形成するようにしてもよい。なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。以下、本発明の第1実施形態を説明する。本実施形態の電動機は、ステータ1、ケーシング2、コイル3、ロータ4およびシャフト5を備えている。ステータ1は円筒状であり、電磁鋼板を多数枚積層して形成されている。ケーシング2は、両端が閉塞された円筒状の部材であり、ステータ1を収容する有底円筒状のステータ収容部20と、ステータ収容部20の開口部を閉塞する蓋部21とに分割して成形されている。コイル3は、ステータ1のティース図示せずに巻回されている。ロータ4は、円筒状で所定数の極を有するものであり、例えば永久磁石で構成されている。ロータ4の中心にシャフト5が貫通して設けられている。シャフト5の両端部は、ベアリング6を介してケーシング2に回転可能に支持されているとともに、ケーシング2に形成された孔からケーシング2の外部に突出している。図2、図3はステータ1の分解図である。図2では電磁鋼板10同士が軸方向に若干離れて示され、図3では電磁鋼板10同士が径方向にずれて示されている。ステータ1の電磁鋼板10は、互いに同一形状に形成され、表裏の向きが交互に逆になるように積層されている。具体的には、電磁鋼板10は、図3に示す仮想直線L1を中心に表裏の向きが逆になり、仮想直線L1同士が重合するように積層されている。電磁鋼板10は、1つの円環部101と、円環部101の内周縁部から中心に向かって細長く突出する複数個のティース形成部102と、円環部101の外周縁部から径方向外側に幅広に突出する複数個の突起部103と、突起部103に隣接する空間部104とを有している。空間部104は、電磁鋼板10の外周部のうち突起部103以外の部位に形成されている。換言すれば、空間部104は、電磁鋼板10の外周部に形成された切り欠き部によって構成されている。円環部101は、仮想直線L1に対して線対称な形状を有している。換言すれば、円環部101は、仮想直線L1に対して線対称な線対称形状部を構成している。複数個のティース形成部102は、仮想直線L1に対して線対称に配置されている。ここで、線対称とは、厳密に線対称になっていることのみを意味するものではなく、全体として線対称になっていて、機能上支障のない範囲において部分的に非線対称になっていることをも含む意味のものである。電磁鋼板10は、仮想直線L1を中心に表裏の向きが逆になり、仮想直線L1同士が重合するように積層されると、円環部101同士がちょうど重なり合い、複数個のティース形成部102同士もちょうど重なり合う。各突起部103は円弧状になっており、空間部104も突起部103同士の間にて円弧状になっている。突起部103および空間部104は、仮想直線L1に対して非線対称に配置されている。突起部103の中心角θ1は、空間部104の中心角θ2よりも小さくなっている。本例では、突起部103の中心角θ1は20°、空間部104の中心角θ2は25°になっている。したがって、電磁鋼板10は、仮想直線L1を中心に表裏の向きが逆になり、仮想直線L1同士が重合するように積層されると、各電磁鋼板10の突起部103同士がずれて重なり合わず、各電磁鋼板10の空間部104同士が部分的に重なり合う。本例では、電磁鋼板10には、円環部101の外周縁部から径方向外側に突出する三角状突起部105が形成されており、三角状突起部105の形成範囲には突起部103および空間部104が設けられていない。三角状突起部105には、電磁鋼板10の位置決めに用いられる位置決め孔106が形成されている。三角状突起部105および位置決め孔106は、仮想直線L1に対して線対称に配置されている。図4に示すように、ケーシング2のうちステータ収容部20の内周面には、電磁鋼板10の三角状突起部105に対応する三角状溝201が形成されている。三角状溝201は、三角状突起部105よりも若干大きく形成されている。したがって、ステータ収容部20にステータ1を収容した状態では、電磁鋼板10の三角状突起部105の各辺とステータ収容部20の三角状溝201の各辺との間に隙間が形成されている。図1に示すように、ステータ収容部20の筒壁部には、入口パイプ7が接続される孔と、出口パイプ8が接続される孔とが形成されている。入口パイプ7は冷却用流体の入口を構成し、出口パイプ8は冷却用流体の出口を構成している。ステータ1とケーシング2との間に冷却用流体通路9が形成されている。図5に示すように、冷却用流体通路9は、具体的には、電磁鋼板10の空間部104で構成されている。電磁鋼板10の外周部に形成された突起部103は冷却用流体通路9中に配置されている。本例では、電磁鋼板10の突起部103は冷却用流体通路9中に千鳥配置されている。上記構成によると、入口パイプ7からケーシング2の内部に流入した冷却用流体冷媒は、図5の矢印のようにステータ1の周方向に冷却用流体通路9を流れて出口パイプ8からケーシング2の外部に流出する。冷却用流体通路9において、冷却用流体の流れは突起部103によって乱される。換言すれば、突起部103は流れ乱し手段としての役割を果たす。このため、冷却用流体によるステータ1の冷却性能が向上する。特に、本実施形態では突起部103が千鳥配置されているので、冷却用流体通路9における冷却用流体の流れが複雑になる。具体的には、冷却用流体通路9を流れる冷却用流体は、蛇行しながら分岐合流を繰り返す。このため、冷却用流体の流れが効果的に乱され、冷却性能が2倍程度向上する。しかも、本実施形態によると、電磁鋼板10の突起部103は、仮想直線L1に対して非線対称に配置され、複数枚の電磁鋼板103は、表裏の向きが交互に逆になり、仮想直線L1同士が重合するように積層されているので、1種類の形状の電磁鋼板10でステータ1を構成することができる。このため、電磁鋼板10の生産性を高めて生産コストを抑制することができる。特に、本実施形態では、電磁鋼板10が、仮想直線L1に対して線対称な円環部101を有し、突起部103および空間部104が円環部101の外周縁部に複数個設けられ、突起部103の中心角θ1が空間部104の中心角θ2よりも小さくなっているので、1種類の形状の電磁鋼板10により突起部103をステータ1の周方向に千鳥配置することができる。また、本実施形態によると、ステータ1が電磁鋼板10の積層構造になっているので、上記従来技術のようにステータが圧粉磁心材料で成形されている場合に比べて鉄損を抑えて、強度を向上できる。因みに、本実施形態では、電磁鋼板10の三角状突起部105の各辺とステータ収容部20の三角状溝201の各辺との間に形成された隙間を冷却用流体通路9が流れるようになっている。換言すれば、冷却用流体通路9が電磁鋼板10の三角状突起部105によって塞がれないようになっている。また、本実施形態では、ステータ1の軸方向両端部に位置する電磁鋼板10にも空間部104が設けられているので、ステータ1の軸方向両端部において冷却用流体通路9が塞がれていない。このため、ステータ1の軸方向両端部から冷却用流体通路9の冷却用流体が洩れ出ることが起こり得るが、ステータ1の外部に洩れ出た冷却用流体は、ステータ1の軸方向両端部から再び冷却用流体通路9に流入して出口パイプ8からケーシング2の外部に流出することができるので、実用上不具合は生じない。もちろん、ステータ1の軸方向両端部に位置する電磁鋼板10に空間部104を設けずに当該電磁鋼板10の外形を円形状にすれば、ステータ1の軸方向両端部において冷却用流体通路9が塞がれるので、ステータ1の軸方向両端部から冷却用流体通路9の冷却用流体が洩れ出ないようにすることができる。第2実施形態上記第1実施形態では、多数枚の電磁鋼板10が、表裏の向きが交互に逆になるように積層されているが、本第2実施形態では、図6に示すように、多数枚の電磁鋼板10が、表裏の向きが揃えられ、仮想点P1を中心に角度が変えられて積層されている。本例では、多数枚の電磁鋼板10が、仮想点P1を中心に22.5°ずつ角度が変えられて積層されている。円環部101は、仮想点P1に対して点対称な形状を有している。換言すれば、円環部101は、仮想点P1に対して点対称な点対称形状部を構成している。ここで、点対称とは、厳密に点対称になっていることのみを意味するものではなく、全体として点対称になっていて、機能上支障のない範囲において部分的に非点対称になっていることをも含む意味のものである。複数個のティース形成部102は、仮想点P1を中心に22.5°間隔で同じパターンが繰り返し現れるような配置になっている。したがって、電磁鋼板10は、表裏の向きが揃えられ、仮想点P1を中心に22.5°ずつ角度が変えられて積層されると、円環部101同士がちょうど重なり合い、複数個のティース形成部102同士もちょうど重なり合う。突起部103の中心角θ1は、空間部104の中心角θ2よりも小さくなっている。本例では、突起部103の中心角θ1は20°、空間部104の中心角θ2は25°になっており、三角状突起部105は形成されていない。したがって、電磁鋼板10は、表裏の向きが揃えられ、仮想点P1を中心に45°ずつ角度が変えられて積層されると、各電磁鋼板10の突起部103同士がずれて重なり合わず、各電磁鋼板10の空間部104同士が部分的に重なり合う。本実施形態においても、1種類の形状の電磁鋼板10により、突起部103をステータ1の周方向に千鳥配置することができる。このため、上記第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。なお、本例では、説明の便宜上、電磁鋼板10に三角状突起部105が形成されていないが、三角状突起部105を適宜寸法、形状で形成してもよい。すなわち、仮想点P1を中心に角度を変えて積層した場合に三角状突起部105が互いに重なり合うようになっていればよい。第3実施形態上記実施形態では、入口パイプ7から冷却用流体通路9に入った冷却用流体は出口側出口パイプ8側に向かうにつれ、徐々に温度が上がっていくため、出口付近では入口付近に比べて冷却効果が低下し、ステータ1に温度分布ができる。そこで、ステータ1の温度分布を緩和してステータ1の最高温度を低下させるべく、本第3実施形態では、図7、図8に示すように、電磁鋼板10の突起部103の周方向幅中心角θ1を冷却用流体通路9の入口側入口パイプ7側、図7、図8では上方側から出口側出口パイプ8側、図7、図8では下方側に近づくにしたがって小さくしている。このとき、電磁鋼板10の突起部103同士の間の距離空間部104の中心角θ2を適宜設定することによって、図9に示すように隣り合う電磁鋼板10の突起部103同士の間の距離Pが一定になるようにしている。なお、図9では、理解を容易にするために、突起部103にハッチングを施してある。これによると、冷却用流体通路9の入口側入口パイプ7側から出口側出口パイプ8側に近づくにしたがって突起部103が細かく密になる。換言すれば、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって冷却用流体の流れの乱れが大きくなるとともにステータ1から冷却用流体への熱伝達面積も大きくなる。このため、ステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなるので、ステータ1の温度分布が緩和され、ひいてはステータ1の最高温度を下げることができる。図10はモータ各部と冷却用流体の温度差の周方向の分布を示すグラフである。図10では、冷却用流体通路9の入口側を0°、冷却用流体通路9の出口側を180°と表している。図10の実線は本実施形態、破線は上記第1実施形態を示している。図10からわかるように、上記第1実施形態では温度差に分布があるのに対し、本実施形態では温度差の分布を緩和して最高温度を低減することができる。第4実施形態上記第3実施形態では、電磁鋼板10の突起部103の周方向幅中心角θ1を冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって小さくしているが、本第4実施形態では、図11に示すように、電磁鋼板10の突起部103の径方向高さHを冷却用流体通路9の入口側図11では上方側から出口側図11では下方側に近づくにしたがって大きくしている。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって冷却用流体の流れの乱れが大きくなるとともにステータ1から冷却用流体への熱伝達面積も大きくなるので、ステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなる。そのため、ステータ1の温度分布が緩和され、ステータ1の最高温度を下げることができる。なお、図示を省略しているが、本例では、ステータ収容部20の形状を上記第1~第3実施形態と同様にしているので、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ収容部20の内壁面と電磁鋼板10の突起部103との間の隙間が小さくなっている。第5実施形態上記第3実施形態では、電磁鋼板10の突起部103の周方向幅中心角θ1を冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって小さくしているが、本第5実施形態では、図12に示すように、電磁鋼板10の突起部103の周方向幅を一定にして、電磁鋼板10の突起部103同士の間の距離空間部104の中心角θ2を冷却用流体通路9の入口側図12では上方側から出口側図12では下方側に近づくにしたがって小さくしている。これにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって突起部103が密になるので、ステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなる。そのため、ステータ1の温度分布が緩和され、ステータ1の最高温度を下げることができる。第6実施形態上記実施形態では、ステータ1の軸方向の端面からの放熱により、軸方向に温度分布ができる。そこで、本第6実施形態では、図13、図14に示すように、冷却用流体通路9を軸方向に複数個に分割するための大外径電磁鋼板11を電磁鋼板10の間に配置している。図13では、理解を容易にするために、大外径電磁鋼板11にハッチングを施している。さらに、分割された各通路に、互いに異なる流量の冷却用流体が分配されるようになっている。例えば、図13に模式的に示すように、分割された各通路に対応する冷却用流体供給口22、23をケーシング2に設け、各冷却用流体供給口22、23の穴径を互いに異ならせることによって、分割された各通路における冷却用流体の流量を互いに異ならせることができる。これにより、軸方向の温度分布に応じて冷却用流体の流量を調整することができるので、ステータ1の軸方向の温度分布を緩和でき、ステータ1の最高温度を下げることができる。第7実施形態本第7実施形態では、図15aに示すようにケーシング2のステータ収容部20にケーシング側突起部202を複数個設けている。ケーシング側突起部22は、ステータ収容部20の内壁から径方向内側に突出している。また、ケーシング側突起部22は、図15bに示すようにケーシング2にステータ1を入れたときに電磁鋼板10の空間部104突起部103が形成されていない部位に位置するようになっている。これにより、図15cに示すように電磁鋼板側突起部103とケーシング側突起部202とが千鳥配置となる冷却用流体通路が形成されることとなる。図15では図示を省略しているが、電磁鋼板側突起部103およびケーシング側突起部202の幅中心角を冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがって小さくすることで、ステータ1から冷却用流体への等価熱伝達率が高くなり、ステータ1の温度分布が緩和されるので、ステータ1の最高温度を下げることができる。第8実施形態本第8実施形態では、図16aに示すように電磁鋼板10に突起部103を半周分半円分設け、図16bに示すように電磁鋼板10を任意の枚数毎に表裏交互に積層することによってステータ1を形成し、図16cに示すような冷却用流体通路9を形成している。なお、図16cでは、理解を容易にするために、突起部103にハッチングを施してある。また、突起部103の高さを連続的に徐々に高くすることにより、冷却用流体通路9の入口側から出口側に近づくにしたがってステータ1から冷却用流体への熱伝達面積が大きくなるので、ステータ1の温度分布が緩和され、ステータ1の最高温度を下げることができる。また、本実施形態の構成の場合、突起部103による流れを乱す効果が少ないため、圧力損失を低減できる。第9実施形態本第9実施形態では、図17に示すように、電磁鋼板10の円環部101外周部に複数の穴部107を設けることで空間部を形成している。穴部107は、電磁鋼板10を表裏交互に積層した際に少なくとも一部同士が重なるように形成されている。このため、穴部107によって冷却用流体通路9を形成することができる。図示を省略しているが、本実施形態においては、冷却用流体通路9に対して冷却用流体を軸方向に流入、流出させればよい。また、一部の電磁鋼板10の外縁部に、冷却用流体通路9に対して冷却用流体を流入、流出させるための切り欠きを設けてもよい。他の実施形態なお、上記第1実施形態では、突起部103がステータ1の周方向に千鳥配置されているが、これに限定されるものではなく、突起部103の配置を適宜変更可能である。例えば、上記第1実施形態に対して突起部103を適宜間引いてもよいし、突起部103を不規則に配置したりしてもよい。また、必ずしも突起部103同士が完全にずれている必要はなく、冷却用流体通路9の形成に支障のない範囲において突起部103同士が部分的に重なり合っていてもよい。