ディーゼル機関の排気に対し上流側から順に、排気中のHCをHC吸着材で吸着する工程、排気中のHCを酸化触媒で酸化する工程、及び排気中の粒子状物質をフィルタ装置で捕捉する工程を行う排気浄化方法において、前記HC吸着材の入口排気温度及び前記酸化触媒の出口排気温度を検出し、これらの検出値から酸化触媒出口のHC放出量を算出する第1工程と、第1工程で算出されたHC放出量から前記フィルタ装置の再生に必要な燃料のポスト噴射量を算出する第2工程と、前記フィルタ装置の再生工程において、第2工程で算出されたポスト噴射量に基づいてポスト噴射する第3工程とからなることを特徴とする排気浄化方法。前記第1工程は、前記HC吸着材の入口排気温度からHC吸着材のHC吸着量を推定する第1ステップと、前記入口排気温度と前記酸化触媒の出口排気温度との差分から酸化触媒によるHC酸化量を推定する第2ステップと、第1工程で推定されたHC吸着量から第2ステップで推定されたHC酸化量を差し引いて酸化触媒出口のHC放出量を求める第3ステップとからなることを特徴とする請求項1に記載の排気浄化方法。ディーゼル機関の排気通路に上流側から順に、排気中のHCを吸着するHC吸着材、排気中のHCを酸化する酸化触媒、及び排気中の粒子状物質を捕捉するフィルタ装置を備えた排気浄化装置において、前記HC吸着材の入口側排気通路に設けられた第1の排気温センサーと、前記酸化触媒の出口側排気通路に設けられた第2の排気温センサーと、前記第1の排気温センサー及び第2の排気温センサーの検出値に基づいて、前記酸化触媒出口のHC放出量を算出し、該HC放出量から前記フィルタ装置の再生に必要なポスト噴射量を算出するポスト噴射量算出手段と、該ポスト噴射量算出手段で算出されたポスト噴射量に基づいて燃料噴射装置のポスト噴射量を制御する制御装置とを備えていることを特徴とする排気浄化装置。前記HC吸着材の入口排気温度と該HC吸着材のHC吸着量との相関関係を示す相関マップが予め前記制御装置に記憶され、前記ポスト噴射量算出手段は、前記相関マップによって算出されたHC吸着材によるHC吸着量と、前記第1の排気温センサー及び第2の排気温センサーの検出値の差分から求められる酸化触媒のHC酸化量とからポスト噴射量を算出することを特徴とする請求項3に記載の排気浄化装置。前記ゼオライト触媒の入口側排気通路に酸素濃度センサーが設けられ、前記ポスト噴射量算出手段は、前記差分と該酸素濃度センサーの検出値とから前記HC酸化量を求めるものであることを特徴とする請求項4に記載の排気浄化装置。特許文献1や特許文献2には、排気通路に酸化触媒や酸化触媒からゼオライト材が分離されて配置されているので、排気通路に配置されるゼオライト量の制約をなくすことができる。しかし、酸化触媒でのHCコーキングの発生によるHC排出量の増加や、ポスト噴射量によるオイルダイリューションの発生、燃費悪化といった問題に対する解決策は開示されていない。本発明は、かかる従来技術の課題に鑑み、ディーゼル機関において、HCコーキングの発生によるHC排出量の増加や、オイルダイリューションの発生及び燃費悪化といった問題を解決することを目的とする。かかる目的を達成するため、本発明の排気浄化方法は、ディーゼル機関の排気に対し上流側から順に、排気中のHCをHC吸着材で吸着する工程、排気中のHCを酸化触媒で酸化する工程、及び排気中の粒子状物質をフィルタ装置で捕捉する工程を行う排気浄化方法において、HC吸着材の入口排気温度及び酸化触媒の出口排気温度を検出し、これらの検出値から酸化触媒出口のHC放出量を算出する第1工程と、第1工程で算出されたHC放出量からフィルタ装置の再生に必要な燃料のポスト噴射量を算出する第2工程と、フィルタ装置の再生工程において、第2工程で算出されたポスト噴射量に基づいてポスト噴射する第3工程とからなるものである。このように、フィルタ装置の再生工程で、酸化触媒出口から放出されるHCを利用するようにしているので、ポスト噴射量を低減できる。また、酸化触媒出口から放出されるHC量を算出することで、ポスト噴射量を必要最小限に留めることができ、これによって、オイルダイリューション及び燃費悪化を抑制できる。また、ゼオライト等のHC吸着材と酸化触媒とを分離したことで、酸化触媒に担持される貴金属の酸化性能がHC吸着材によって阻害される懸念がなくなる。そのため、HC吸着材及び酸化触媒に担持された貴金属の容量を必要な分だけ確保できる。従って、未処理のHC排出量を低減できる。また、HC吸着材を増量できるので、該貴金属の酸化負担分を軽減でき、貴金属を減量でき低コスト化できる。本発明方法において、第1工程は、HC吸着材の入口排気温度からHC吸着材のHC吸着量を推定する第1ステップと、HC吸着材の入口排気温度と酸化触媒の出口排気温度との差分から酸化触媒によるHC酸化量を推定する第2ステップと、第1工程で推定されたHC吸着量から第2ステップで推定されたHC酸化量を差し引いて酸化触媒出口のHC放出量を求める第3ステップとからなるものであるとよい。これによって、酸化触媒出口のHC放出量を正確に推定できるので、ポスト噴射量を必要最小限の量に正確に制御できる。排気温度と排気中に含まれるHC量とは相関がある。そこで、HC吸着材の入口排気温度を検出することで、排気中HC量を推定でき、排気中HC量からHC吸着材のHC吸着量を推定できる。また、酸化触媒の出口排気温度を検出し、この検出値とHC吸着材の入口排気温度との差分から酸化触媒のHC酸化量を推定できる。従って、HC吸着材のHC吸着量から酸化触媒のHC酸化量を差し引くことで、酸化触媒のHC放出量を算出できる。フィルタ装置の再生工程に必要なポスト噴射量から酸化触媒のHC放出量を差し引くことで、実際に必要なポスト噴射量を算出できる。前記本発明方法の実施に直接使用可能な本発明の排気浄化装置は、ディーゼル機関の排気通路に上流側から順に、排気中のHCを吸着するHC吸着材、排気中のHCを酸化する酸化触媒、及び排気中の粒子状物質を捕捉するフィルタ装置を備えた排気浄化装置において、HC吸着材の入口側排気通路に設けられた第1の排気温センサーと、酸化触媒の出口側排気通路に設けられた第2の排気温センサーと、第1の排気温センサー及び第2の排気温センサーの検出値に基づいて、酸化触媒出口のHC放出量を算出し、該HC放出量からフィルタ装置の再生に必要なポスト噴射量を算出するポスト噴射量算出手段と、ポスト噴射量算出手段で算出されたポスト噴射量に基づいて燃料噴射装置のポスト噴射量を制御する制御装置とを備えているものである。これによって、フィルタ装置の再生工程で、酸化触媒出口から放出されるHCを利用でき、ポスト噴射量を低減でき、オイルダイリューション及び燃費悪化を抑制できる。また、ゼオライト等のHC吸着材と酸化触媒とを分離したことで、酸化触媒に担持される貴金属の酸化性能がHC吸着材によって阻害される懸念がなくなり、HC吸着材及び貴金属の容量を必要な分だけ確保できる。そのため、未処理のHC排出量を低減できる。また、HC吸着材と酸化触媒とを分離したことで、酸化触媒の設置位置の制約が緩和され、酸化触媒の設置位置とフィルタ装置の設置位置とを接近できる。そのため、フィルタ装置の昇温が容易になり、これによって、ポスト噴射量を低減できる。本発明装置において、HC吸着材の入口排気温度と該HC吸着材のHC吸着量との相関関係を示す相関マップが予め制御装置に記憶され、ポスト噴射量算出手段は、相関マップ相関マップによって算出されたHC吸着材によるHC吸着量と、第1の排気温センサー及び第2の排気温センサーの検出値の差分から求められる酸化触媒のHC酸化量とからポスト噴射量を算出するようにするとよい。前記相関マップを用いることで、HC吸着材のHC吸着量をさらに正確に推定できる。これによって、必要なポスト噴射量を正確に算出できる。本発明装置において、HC吸着材の入口側排気通路に酸素濃度センサーが設けられ、ポスト噴射量算出手段は、前記差分と該酸素濃度センサーの検出値とからHC酸化量を求めるものであるとよい。HC吸着材の入口排気の酸素濃度を加味することで、酸化触媒におけるHC酸化量をさらに正確に求めることができる。そのため、ポスト噴射量をさらに精度良く算出できる。本発明方法によれば、フィルタ装置の再生工程で、酸化触媒出口から放出されるHCを利用するようにしているので、ポスト噴射量を低減でき、これによって、オイルダイリューション及び燃費悪化を抑制できる。また、ゼオライト等のHC吸着材と酸化触媒とを分離したことで、夫々の機能を十分に発揮でき、排気中の未処理のHC排出量を低減できる。また、本発明装置も、本発明方法と同様の作用効果を得ることができる。以下、本発明を図に示した実施形態を用いて詳細に説明する。但し、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは特に特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではない。本発明装置を車載用直噴式ディーゼルエンジン10に適用した一実施形態を図1及び図2に基づいて説明する。図1において、車載用ディーゼルエンジン10のシリンダブロック12の上部にシリンダヘッド14が設けられ、シリンダヘッド14に、吸気aが吸入される吸気管16及び排気eが排出される排気管18が接続されている。シリンダヘッド14には、低温時期の着火用として、燃焼室内に頭部を露出させたグロープラグ20と、燃焼室の中央に位置したコモンレール式燃料噴射装置22が設けられている。排気管18は、過給機24の排気タービン24aに接続されている。排気タービン24aより下流側の排気管18には、酸素濃度センサー26が設けられている。酸素濃度センサー26の下流側には、触媒ハウジング28が設けられ、触媒ハウジング24の入口に排気温センサー30が設けられている。触媒ハウジング24の内部に、上流側から順にゼオライト触媒32及び酸化触媒34が設けられている。ゼオライト触媒32は、結晶の中に1ナノメートル以下の穴細孔が空いた構造をしており、HCを該細孔内に吸着する機能を有する。酸化触媒34は、例えば、白金、パラジウムなどの貴金属を触媒とし、排気中の酸素を使い、PMに含まれるHCやCOを酸化し、水とCO2に変える。触媒ハウジング28の出口に排気温センサー36が設けられている。酸化触媒34の下流側排気通路18に、DPFフィルタ装置38が設けられている。DPFフィルタ装置38の入口及び出口に、夫々排気温センサー40及び42が設けられている。前記各センサーの検出値は制御装置44に入力される。制御装置44はメモリ440とポスト噴射量算出部442とを内蔵している。排気温度と排気中のHC量とは相関がある。排気中のHC量とゼオライト触媒32に吸着されるHC吸着量とはほぼ同等である。過去の実験データから、排気温センサー30の検出値とゼオライト触媒32に吸着されるHC吸着量との相関関係を示す相関マップが予め作成されており、該相関マップがメモリ440に記憶されている。かかる構成において、車載用直噴式ディーゼルエンジン10の運転中、特に、始動時や低速低負荷時等の冷態運転時に、ゼオライト触媒32にHCが吸着される。排気中のCOは酸化触媒34でCO2に変換される。排気温がHCの脱離温度例えば200°Cに達すると、ゼオライト触媒32からHCが脱離する。脱離したHCは酸化触媒34で水とCO2に変換される。残りのPMはDPFフィルタ装置38で捕捉される。DPFフィルタ装置38の再生工程は、酸化触媒34で排気中のNOXをNO2が多い状態にし、NO2の強力な酸化作用によりDPFフィルタ装置38に捕捉されたPMを燃焼させ除去して再生させる。再生するためには、酸化触媒34内の温度をNO2を生成させるのに必要な250~300°C程度に上昇させる必要がある。コモンレール式燃料噴射装置22で燃料をポスト噴射し、燃料を酸化触媒34内で燃焼し、酸化触媒を昇温させて、再生可能な温度にする。この温度下でHCを酸化させ、この酸化反応で発生する反応熱を利用して、DPFフィルタ装置38を昇温させ、PMを燃焼させて再生させる。以下、図2により、ゼオライト触媒32に吸着したHCを利用したポスト噴射工程を説明する。まず、DPFフィルタ装置38を通る排気の圧力損失を圧力センサー図示省略で検出し、該圧力損失が設定値以上になったら、DPFフィルタ装置38の再生工程を開始するS10。次に、ゼオライト触媒32中のHC吸着量を算出するS12。図3は、ゼオライト触媒32の入口排気温度とゼオライト触媒32のHC吸着量との相関関係を過去の実験データから予め求めておいた相関マップであり、メモリ440に記憶されている。排気温センサー30の検出値から該相関マップによりゼオライト触媒32のHC吸着量を求める。次に、ゼオライト触媒32の入口排気温T1がHC脱離温度例えば200°Cに達したらS14、吸着HC再利用可能と判定しS16、入口排気温T1がHC脱離温度に達していないとき、吸着HC再利用不可と判定し、スタート時に戻るS18。吸着HC再利用可能と判定したらS16、酸化触媒34から放出されるHC量を算出するS20。ゼオライト触媒32から脱離するHC量は、ゼオライト触媒32のHC吸着量と同一である。従って、酸化触媒34から排出されるHC量は、ゼオライト触媒32のHC吸着量から酸化触媒34で酸化されるHC量を差し引くことで求められる。図4は、ゼオライト触媒32の温度とHC脱離量との関係を示す。図中、T0はHCの脱離温度である。図4は、脱離温度T0を境にしてHC脱離量が急激に増加することを示している。図5は、排気温センサー30の検出値T1と、排気温センサー36の検出値T2との差分ΔTΔT=T1-T2と、酸化触媒34で燃焼したHC酸化量との関係を示す。ΔTが大きいほどHC酸化量は大きくなる。また、HC酸化量の算出は、酸素濃度センサー26で検出した排気中酸素濃度を加味して算出する。次に、ポスト噴射量を算出するS22。図6は、ポスト噴射量とDPFフィルタ装置38で再生工程を行うための目標温度との関係を示す。図6から、必要ポスト噴射量を求めることができる。この必要ポスト噴射量からS20で求めた酸化触媒のHC放出量を差し引くことで、実際のポスト噴射量を算出できる。図7は、酸化触媒34のHC放出量と必要ポスト噴射量との関係を示す。かかるポスト噴射量の算出をポスト噴射量算出部442で行う。算出したポスト噴射量となるように、制御装置44によってコモンレール式燃料噴射装置22でポスト噴射を開始するS24。車載用直噴式ディーゼルエンジン10の運転中、この一連の操作を繰り返し行う。本実施形態において、排気e中のNOX除去は、DPFフィルタ装置38の下流側に設けられたNOX除去装置、例えば、尿素水溶液の排気への注入と、NOX選択還元触媒とを組み合わせた装置図示省略等で行うようにする。本実施形態によれば、DPFフィルタ装置38の強制再生工程において、ゼオライト触媒32で吸着されたHC量を利用しながら、必要なポスト噴射量を正確に求めることができる。そのため、ポスト噴射量を低減でき、これによって、オイルダイリューション及び燃費悪化を抑制できる。また、ポスト噴射量は、ポスト噴射量算出部442で、図3に示す相関マップや、排気温センサー26、30及び酸素濃度センサー26の検出値に基づいて正確に算出できるので、必要最小限のポスト噴射量で済む。また、ゼオライト触媒32と酸化触媒34とを分離したことで、酸化触媒34に担持される貴金属の酸化性能がゼオライト触媒によって阻害される懸念がなくなる。そのため、ゼオライト触媒32及び酸化触媒34に担持された貴金属の容量を必要な分だけ確保できる。従って、未処理のHC排出量を低減できる。また、HC吸着材を増量できるので、酸化触媒34の貴金属の酸化負担分を軽減でき、貴金属を減量でき低コスト化できる。