硬貨処理装置本体に着脱可能で、且つその裏面側の一部が硬貨補充時に開閉可能なカセット式コインチューブであって、該カセット式コインチューブを、その前面が下になるように傾けた時に、該カセット式コインチューブの正面から外へ出る支え部材を設けたことを特徴とする硬貨処理装置のカセット式コインチューブ。前記支え部材を、前記カセット式コインチューブの前面中央部に設けたことを特徴とする前記請求項1記載のカセット式コインチューブ。前記支え部材を、前記カセット式コインチューブ側面側に設けたことを特徴とする前記請求項1記載のカセット式コインチューブ。上記のような状況で、カセット式コインチューブを手で持って硬貨補充する場合には、硬貨重量が手にかかり、落下のおそれがある。また、カセット式コインチューブを水平な台に置いて硬貨補充する場合には、整列積載となるように硬貨を抑えておく必要があり、かつ硬貨補充後、水平に置かれた状態から持ち上げる時には、硬貨重量が指にかかって持ち上げ難い。本発明で解決しようとする課題は、カセット式コインチューブへの硬貨補充を容易く行えるようにする点にある。本発明は、カセット式コインチューブを、前面を下にして背面を上にしかつコインベースを下にした傾いた姿勢で水平な台等に置くことができるようにカセット式コインチューブを傾けた時に、前面から支え部材が突出することを最も主要な特徴とする。上記の姿勢となるように、請求項1記載の発明は、硬貨処理装置本体に着脱可能で、且つその裏面側の一部が硬貨補充時に開閉可能なカセット式コインチューブであって、該カセット式コインチューブを、その前面が下になるように傾けた時に表面から突出する支え部材を設けたことを特徴とするものである。また請求項2記載の発明は、請求項1記載の支え部材がカセット式コインチューブ前面中央部に設けたことを特徴とするものである。また請求項3記載の発明は、請求項1記載の支え部材がカセット式コインチューブ側面側に設けたことを特徴とするものである。本発明のカセット式コインチューブは、その背面側にある蓋を開けて硬貨を補充する作業がし易く、硬貨補充後は持ち上げ易いという利点がある。更に、硬貨処理装置本体に装着すると支え部材は前面から突出せず、装置本体から外す時には作業者の手にあたらないので、従前同様の装置本体への脱着作業に支障がない。カセット式コインチューブへの硬貨補充を容易く行うという目的を、硬貨補充時にカセットチューブを傾かせ、硬貨補充し易い状態をつくることで実現した。図1は、カセット式コインチューブ前面中央部に支え部材を設けた実施例であり、このカセット式コインチューブ1を硬貨処理装置本体2に装着した時の状態を示す。図1において、支え部材3はカセット式コインチューブ1の中央部に位置している。この中央部には、カセット式コインチューブ1を硬貨処理装置本体2から脱着する時に指を添える凹部4がある。この凹部4に指を入れ、更に凹部の上部にあるラッチ部5に指を掛けて、カセット式コインチューブ1の脱着を行うことが出来る。図1における支え部材3は、前記凹部4の中央に位置するので、指が凹部4に入ることができるように、カセット式コインチューブ1が装置本体2に装着されている状態では、凹部4の奥の壁に沿って設けられていることになり、カセット式コインチューブ1の前面からは出ない。図2は、図1のカセット式コインチューブ2を装置本体から外し、水平な台などに傾けて置いた状態を示す。図2に示すように、カセット式コインチューブ1を前面側が下になるように傾けると、中央に位置する支え部材3は軸5を中心として自重によって搖動し、カセット式コインチューブ1の前面から出て、傾いたカセット式コインチューブ1を支える。図2の状態では、カセット式コインチューブ1の背面が上になり、その背面側にあるリヤチューブを開くことで、チューブへの硬貨補充が可能である。そして、硬貨補充後、カセット式コインチューブ1をしっかりと持つことが出来、持ち上げることが容易になる。図3は、カセット式コインチューブ側面側に支え部材を設けた実施例であり、このカセット式コインチューブ1を硬貨処理装置本体2に装着した時の状態を示す。図3において、支え部材6はカセット式コインチューブ1の側面に位置している。この位置であれば、カセット式コインチューブ1が装置本体2に装着されている状態で、カセット式コインチューブ1の姿勢に沿うことになり、カセット式コインチューブ1の前面からは出ない。図4は、図3のカセット式コインチューブ2を装置本体から外し、水平な台などに傾けて置いた状態を示す。図4に示すように、支え部材6は、実施例1の図1における支え部材3よりも長い支え部材にすることが出来、カセット式コインチューブ1の傾き角度を図2に示す角度よりも大きくすることが出来、更に硬貨補充を容易にすることができる。以上、本発明の好ましい実施形態について詳述したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されないことは言うまでもない。上記実施形態に、多様な変更または改良を加えることが可能であることが当業者に明らかである。またその様な変更または改良を加えた形態も本発明の技術的範囲に含まれ得ることが、特許請求の範囲の記載から明らかである。