"軸芯に沿って電線挿通孔が貫通し全体が略筒状に形成された防水ゴム栓であって、長さ方向の一端側に形成され端子金具のインシュレーションバレルによって電線の端末部にかしめられる電線かしめ部と、この電線かしめ部から長さ方向へ連続して形成され外周面には周方向に沿ってリップが突出して形成されたシールリップ部とを有し、前記電線かしめ部の外周面には、前記インシュレーションバレルによるかしめがなされるときに前記インシュレーションバレルとの間に介在される介在物が設けられることを特徴とする防水ゴム栓。前記介在物は、前記電線かしめ部の外周面に一体に突出形成された突片であることを特徴とする請求項1に記載の防水ゴム栓。前記突片は、前記インシュレーションバレルの両かしめ片に対応して前記電線かしめ部の外周面に複数個所に設けられるとともに、各突片は自然状態では前記電線かしめ部の外周面から径方向へ突出し、前記両かしめ片によってかしめられることに伴ってかしめ方向へ倒れ込み変形して、前記電線かしめ部の外周面に沿うようにしてかしめられることを特徴とする請求項2に記載の防水ゴム栓。前記インシュレーションバレルの両かしめ片は、長さ方向に位相をずらして配置されるとともに、前記突片は長さ方向の中央部で先端から径方向に沿ってスリットが切り込まれることで、前記両かしめ片によるかしめがなされるときに、前記スリットを挟んで前記突片の倒れ込み方向が相互に逆向きとなるようにしてあることを特徴とする請求項3に記載の防水ゴム栓。しかし、電線かしめ部をインシュレーションバレルのかしめ片によってかしめると、両かしめ片の間に防水ゴム栓の肉が局部的に盛り上がる可能性がある。このような箇所では応力集中に起因した切れが懸念される。切れの発生はゴム栓に対する保持力が低下してしまうため、適切な対策が望まれていた。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、端子金具によるかしめがなされても、切れ等の損傷から保護される防水ゴム栓を提供することを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、軸芯に沿って電線挿通孔が貫通し全体が略筒状に形成された防水ゴム栓であって、長さ方向の一端側に形成され端子金具のインシュレーションバレルによって電線の端末部にかしめられる電線かしめ部と、この電線かしめ部から長さ方向へ連続して形成され外周面には周方向に沿ってリップが突出して形成されたシールリップ部とを有し、前記電線かしめ部の外周面には、前記インシュレーションバレルによるかしめがなされるときに前記インシュレーションバレルとの間に介在される介在物が設けられる構成としたところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記介在物は、前記電線かしめ部の外周面に一体に突出形成された突片であるところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載のものにおいて、前記突片は、前記インシュレーションバレルの両かしめ片に対応して前記電線かしめ部の外周面に複数個所に設けられるとともに、各突片は自然状態では前記電線かしめ部の外周面から径方向へ突出し、前記両かしめ片によってかしめられることに伴ってかしめ方向へ倒れ込み変形して、前記電線かしめ部の外周面に沿うようにしてかしめられるところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項3に記載のものにおいて、前記インシュレーションバレルの両かしめ片は、長さ方向に位相をずらして配置されるとともに、前記突片は長さ方向の中央部で先端から径方向に沿ってスリットが切り込まれることで、前記両かしめ片によるかしめがなされるときに、前記スリットを挟んで前記突片の倒れ込み方向が相互に逆向きとなるようにしてあるところに特徴を有する。<請求項1の発明>請求項1の発明によれば、電線かしめ部がインシュレーションバレルによって電線の端末部にかしめられるときに、かしめ力は電線かしめ部の外周面に直接作用するのでなく、介在物を介して間接的に作用するため、電線かしめ部を切れ等の損傷から保護することができる。<請求項2の発明>請求項2の発明によれば、介在物は防水ゴム栓と一体に形成されているため、部品点数の増加を招くことがなく、また部品の取り扱い性にも優れる。<請求項3の発明>請求項3の発明によれば、突片はインシュレーションバレルの両かしめ片に対応して設けられ、電線かしめ部の外周面に沿うようにしてかしめられるため、突片をかしめ片の長さ方向にそって介在させることができる。したがって、電線かしめ部の保護を確実に行なうことができる。<請求項4の発明>請求項4の発明によれば、インシュレーションバレルにおける両かしめ片のかしめ方向は相互に反対となることに対応して、突片にスリットを切り込むことで、突片はかしめ時においてスリットを挟んだ両側で反対向きに倒れ込むことができる。したがって、突片はねじれを生じることなく円滑な倒れ込み動作を行うことができる。<実施形態1>以下、本発明の実施形態1を図1乃至図6によって説明する。本実施形態に係る防水ゴム栓1は電線2に挿通され、電線2の端末部において端子金具3本実施形態では雌端子金具のインシュレーションバレル7によりかしめられることによって電線2への固定がなされている。図3に示すように、端子金具3は薄板の導電金属材料によって一体に形成されている。全体は、前部に設けられ相手側端子金具雄端子金具との接続を行なう端子接続部4と、後部に設けられ電線2との接続及び防水ゴム栓1の固定を行なうためのバレル部5とから構成されている。バレル部5は、さらに前部のワイヤバレル6と後部のインシュレーションバレル7とに分かれる。ワイヤバレル6は電線芯線8に対するかしめを行なって電線2と電気的に接続される。インシュレーションバレル7は一対のかしめ片7A,7Bによって構成されている。両かしめ片7A,7Bは共に端子金具3の底面の幅方向両側縁から張り出し形成されるとともに、図3に示されているように、前後方向に関して位相をずらして配置されている。以下、ワイヤバレル6に近い側のかしめ片を前部かしめ片7Aと呼び、遠い側のかしめ片を後部かしめ片7Bと呼ぶ。両かしめ片7A,7Bは、防水ゴム栓1をかしめた状態では、防水ゴム栓1を軸方向から見た時に、かしめ片7A,7Bの先端が周方向に関して約半周弱の長さ範囲、ラップするような長さをもって形成されている。防水ゴム栓1は良好な弾性を有するゴム材によって一体にかつ筒状に形成されている。その軸芯には電線挿通孔9が貫通して形成されている。電線挿通孔9は電線2を挿通可能な孔径を有し、電線をシール状態とすることができる。防水ゴム栓1は、長さ方向に関して前部側に配置された電線かしめ部10と、後部側に配置されたシールリップ部11とから形成されている。シールリップ部11の外周面には二条のリップ12が突出し、それぞれはシールリップ部11の外周面の全周に亘って形成されている。図2に示すように、電線かしめ部10は円筒状に形成された筒状本体部13を有している。筒状本体部13の外周面には略90度間隔毎に突片14介在物が配されている。各突片14はいずれも筒状本体部13の外周面から径方向外方へ向けて突出し、図示のものでは付け根部分から先端に向うに連れて徐々に先細りとなるように形成されている。各突片14は図1に示すように、長さ方向軸方向のほぼ中央部においてスリットが切り込まれている。このスリットは突片14の先端縁から径方向に沿って筒状本体部13の外周面に至るまでの全高さ範囲に亘って設けられている。このことによって、各突片14は前側突片部14Aと後側突片部14Bとに2分割され、それぞれは独立して周方向に関し時計方向反時計方向のいずれの方向への倒れ込み変形も可能である。前側突片部14Aはその前端縁が電線かしめ部10の前端縁に揃うように形成されるとともに、前側突片部14Aおよび後側突片部14Bはいずれもインシュレーションバレル7の前部かしめ片7A及び後部かしめ片7Bに対応して形成され、それぞれの前後方向の幅寸法は両かしめ片7A,7Bの最大幅寸法部分とほぼ等しいか、それよりもやや広めとなるように設定されている。前側突片部14Aと後側突片部14Bは共に良好な撓み性を有し、インシュレーションバレル7の両かしめ片7A,7Bによってかしめられると、かしめ片のかしめ方向に沿う方向へ倒れ込むような撓み変形をし、倒れ込んだ状態では筒状本体部13の外周面に沿って付け根から先端に至るまでの全長さ範囲に亘って周方向に沿ってほぼ密着するようになっている。但し、図2に示すように、突片14の径方向に関する長さは、シールリップ部11の両リップ12の外周縁の高さよりも高く形成されている。しかし、図5及び図6に示すように、両かしめ片7A,7Bによるかしめがなされて周方向で隣り合う突片14同士が互いに接近する方向へ倒れ込んだ場合でも、周方向で隣り合う突片14の先端同士は干渉し合わないようになっている。次に、上記のように構成された本実施形態の作用効果を具体的に説明する。防水ゴム栓1を電線2に装着する作業は次のようにしてなされる。まず、防水ゴム栓1の電線挿通孔9へ電線2を通し、防水ゴム栓1を電線2の端末部に位置させておく。そして、展開状態にあるバレル部の底面上に防水ゴム栓1の電線かしめ部10と電線芯線8を位置させる。その場合、電線芯線8はワイヤバレル6と対応させ、電線かしめ部10はインシュレーションバレル7と対応するように位置させる。そのとき、インシュレーションバレル7の底面に対し周方向に隣接する二つの突片14がほぼ対称となるように位置させると、これら突片14は電線2及び防水ゴム栓1の自重にて相互に逆向きとなる方向開脚する方向へ倒れ込むように撓み変形する。この状態で、かしめ機によってワイヤバレル6を電線芯線8にかしめ、その一方で、同じかしめ機あるいは異なるかしめ機によって電線かしめ部10に対するインシュレーションバレル7のかしめを行なう。インシュレーションバレル7のかしめがなされると、図5に示すように、バレル部の底面側に位置している二つの突片14は相互に反対方向を向きつつバレル部の底面に沿って密着する。図5は前部かしめ片7Aによる前側突片部14Aのかしめ状況が示されている。これによると、前部かしめ片7Aのかしめ方向は図示反時計方向であることから、前部かしめ片7Aに対応した周方向に隣接する2つの前側突片部14Aは共に図示反時計方向へ倒れ込ように撓み変形し、前部かしめ片7Aの内周面と筒状本体部13の外周面との双方に沿った状態でこれらに密着してかしめられる。図6は後部かしめ片7Bによる後側突片部14Bのかしめ状況が示されている。これによると、後部かしめ片7Bのかしめ方向は図示時計方向であることから、後部かしめ片に対応した周方向に隣接する2つの後側突片部14Bは共に図示時計方向へ倒れ込むように撓み変形し、後部かしめ片7Bの内周面と筒状本体部13の外周面との双方に沿った状態でこれらに密着してかしめられる。こうしてかしめが完了した状態では、両かしめ片7A,7Bの内面の全領域と筒状本体部13との間には前側あるいは後側突片部14Bが共に介在されている。したがって、筒状本体部13の外周面に両かしめ片7A,7Bからのかしめ力が直接に作用することがない。また、従来であれば、両かしめ片7A,7Bの間に筒状本体部13の肉の盛り上がりが生じ、この盛り上がり部分に応力が集中する事態が生じていた。これに対し、本実施形態であれば、かしめ力の集中箇所が複数個所両かしめ片7A,7Bに分散するため、この点からも電線かしめ部10の切れの問題を有効に解消することができる。万一、かしめ片に切れが生じても、その影響が筒状本体部13にまで至ることは回避される。さらに、上記したように、前部後部の両かしめ片7A,7Bのかしめ方向が逆方向であることに対応して、突片14は前側突片部14Aと後側突片部14Bとに分割されているため、かしめに伴って突片14がねじれてしまうことはない。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態では突片14が径方向外方へ突出する形態を示したが、倒れ込みが予定されている方向へ予め倒れている状態で成形された形態であってもよい。2上記実施形態ではかしめ片が前後に位相をずらして形成される場合を示したが、位相を揃えかつ先端同士が僅かな間隔をおいて向き合うようにしてもよい。3上記実施形態では、突片14はかしめに伴って周方向への倒れ変形を生じる形態であったが、これに代えて軸方向に沿ったリブ状の突起を形成するようにしてもよい。"