環状に形成されたヨーク12と、該ヨーク12の半径方向に延伸すると共に、巻線が巻廻される複数のティース1620とを備えた電機子であって、上記複数のティース1620は、上記延伸方向と平行に延びる側面部23が形成される可動ティース20を備える一方、上記ヨーク12は、該ヨーク12の周縁部から上記可動ティース20の延伸方向と平行に延びると共に、互いに対向する対向面13a13aを有するスライド部13を備え、上記可動ティース20の両側面部2323の一部が上記スライド部13の対向面13a13aと相対して配置されていることを特徴とする電機子。請求項1において、上記スライド部13は、上記対向する対向面13a13a間が上記ヨーク12を半径方向に分断するように形成されていることを特徴とする電機子。請求項1において、上記スライド部13は、上記対向面13a13aと、該対向面13a13aの基端を結んで形成される底面14aとを有する凹部14に形成される一方、上記可動ティース20の基端と上記凹部14の底面14aとが所定の距離を隔てて対向していることを特徴とする電機子。請求項1~3の何れか1つにおいて、上記ティース1620は、上記ヨーク12と一体形成される固定ティース16を備え、上記可動ティース20と、固定ティース16とが上記ヨーク12の周方向において交互に配置されていることを特徴とする電機子。環状に形成されたヨーク12と、該ヨーク12の半径方向に延びると共に、巻線が巻廻される複数のティース1620とを備えた電機子の製造方法であって、延伸方向と平行な側面部が形成される可動ティース20の両側面部2323と、上記ヨーク12の周縁部から可動ティース20の延伸方向と平行に延びると共に、互いに対向する対向面13a13aとを相対させて配置し、上記可動ティース20を半径方向にスライドさせて可動ティース20の位置を調節するスライド工程を含んでいることを特徴とする電機子の製造方法。ところが、従来の固定子では、各ティースごとの寸法にばらつきが生じると、隣り合うティースの先端部の同心を得ることができない場合がある。このような固定子を用いた電動機を回転させると、回転時にトルク変動トルクムラが発生するという問題があった。このような問題に対して、従来は、ヨークとティースとを接合した後、ティースの先端部を切削加工するなどによって、隣り合うティースの先端部の同心を得るようにしていた。しかしながら、コアとティースとを接合した後に、ティースの加工を行うと、製造工程が増加する結果、固定子の製造コストが増加するという課題があった。本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、ティースの切削加工などを行うことなく、ティースの先端部の同心を得ることを目的とする。第1の発明は、環状に形成されたヨーク12と、該ヨーク12の半径方向に延伸すると共に、巻線が巻廻される複数のティース1620とを備えた電機子であって、上記複数のティース1620は、上記延伸方向と平行に延びる側面部23が形成される可動ティース20を備える一方、上記ヨーク12は、該ヨーク12の周縁部から上記可動ティース20の延伸方向と平行に延びると共に、互いに対向する対向面13a13aを有するスライド部13を備え、上記可動ティース20の両側面部2323の一部が上記スライド部13の対向面13a13aと相対して配置されている。上記第1の発明に係る電機子は、環状に形成されたヨーク12と、ヨーク12の半径方向に延伸する複数のティース1620を備えている。この複数のティース1620のそれぞれに巻線が巻廻される。そして、複数のティース1620は、可動ティース20を備えている。この可動ティース20は、その延伸方向と平行に延びる側面部23が形成されている。また、ヨーク12は、その周縁部外周縁部又は内周縁部から可動ティース20の延伸方向と平行に延び、且つ互いに対向する対向面13a13aを有するスライド部13を備えている。そして、可動ティース20の両側面部2323の一部が上記スライド部13の対向面13a13aと相対するように配置されている。こうすることで、製造段階において、可動ティース20をヨーク12のスライド部13の対向面13a13aに対して半径方向にスライド移動させることができる。こうすることで、複数のティース1620のうち、他のティースの先端部と同心となる位置まで可動ティース20を移動させることができる。このため、可動ティース20の先端部24を切削加工することなく、複数のティース1620の先端部1824の同心を得ることができる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記スライド部13は、上記対向する対向面13a13a間が上記ヨーク12を半径方向に分断するように形成されている。上記第2の発明では、ヨーク12は、その周縁部外周縁部又は内周縁部から可動ティース20の延伸方向と平行に延び、且つ互いに対向する対向面13a13aを有するスライド部13を備えている。このスライド部13では、対向面13a13aが円環状に形成されたヨーク12を半径方向に分断するように形成されている。また、可動ティース20は、ヨーク12の内周縁部から外周縁部に亘って半径方向に移動することができる。こうすることで、可動ティース20がヨーク12の周方向の一部を形成することになるため、ヨーク12の材料の削減や、ヨーク12の製造装置を小型化することができる。第3の発明は、上記第1の発明において、上記スライド部13は、上記対向面13a13aと、該対向面13a13aの基端を結んで形成される底面14aとを有する凹部14に形成される一方、上記可動ティース20の基端と上記凹部14の底面14aとが所定の距離を隔てて対向している。上記第3の発明では、スライド部13が対向面13a13aと、対向面13a13aの基端を結んで形成される底面14aとを有する凹部14に形成されている。このため、スライド部13の対向面13a13aと可動ティース20の両側面部2323の一部とを相対して配置すると、可動ティース20をスライド部13内の半径方向に移動させることができる。尚、可動ティース20とヨーク12とを接合すると、ヨーク12の凹部14の底面14aと、可動ティース20の基端との間が所定の間隔を隔てて対向する場合がある。第4の発明は、上記第1~第3の発明の何れか1つにおいて、上記ティース1620は、上記ヨーク12と一体形成される固定ティース16を備え、上記可動ティース20と、固定ティース16とが上記ヨーク12の周方向において交互に配置されている。上記第4の発明では、複数のティース1620は、可動ティース20の他に、ヨーク12と一体形成される固定ティース16を備えている。そして、可動ティース20と固定ティース16とは、ヨーク12の周方向において交互に配置されている。ここで、最終的に可動ティース20はヨーク12と固定接合されるものの、磁石磁束は分割された部分ギャップを通過することになる。このため、仮に円環状に一体形成されたヨークにおいて可動ティース20が隣り合うと、磁石磁束は、それぞれの分割部分ギャップを通過することになるすなわち、磁石磁束は少なくとも2回分割部分ギャップを通過することになる。これにより、磁気抵抗の増加による磁束密度の不均一化による鉄損の増加を招いてしまう。ところが、可動ティース20と固定ティース16とは、ヨーク12の周方向において交互に配置されているため、磁石磁束は1回だけ分割部分ギャップを通過することになる。このため、磁気抵抗の増加が抑えられる。第5の発明は、環状に形成されたヨーク12と、該ヨーク12の半径方向に延びると共に、巻線が巻廻される複数のティース1620とを備えた電機子の製造方法であって、延伸方向と平行な側面部が形成される可動ティース20の両側面部2323と、上記ヨーク12の周縁部から可動ティース20の延伸方向と平行に延びると共に、互いに対向する対向面13a13aとを相対させて配置し、上記可動ティース20を半径方向にスライドさせて可動ティース20の位置を調節するスライド工程を含んでいる。上記第5の発明に係る電機子は、環状に形成されたヨーク12と、ヨーク12の半径方向に延伸する複数のティース1620を備えている。この複数のティース1620のそれぞれに巻線が巻廻される。まず、スライド工程では、延伸方向と平行な側面部23が形成される可動ティース20の両側面部2323と、ヨーク12の周縁部から可動ティース20の延伸方向と平行に延びると共に、互いに対応する対向面13a13aとを相対させて配置し、可動ティース20を半径方向にスライドさせて可動ティース20の位置を調節する。次に、接合工程では、スライドさせた可動ティース20とヨーク12とを接合させる。上記第1および第5の発明によれば、ヨーク12と分割させた可動ティース20の両側面部2323とスライド部13の対向面13a13aとを平行に形成したため、ヨーク12と可動ティース20とを接合する前において、可動ティース20のみをヨーク12に対して半径方向に移動させることができる。このため、可動ティース20の先端部24が他のティースの先端部と同心となる位置まで可動ティース20を移動させることができる。これにより、可動ティース20の先端部24を切削加工することなく、複数のティース1620の同心を得ることができる。上記第2の発明によれば、対向面13a13aが円環状に形成されたヨーク12を半径方向に分断するように形成されている。このため、可動ティース20がヨーク12の周方向の一部を構成することができる。これにより、ヨーク12の材料の削減や、ヨーク12の製造装置を小型化することができる。上記第3の発明によれば、ヨーク12に対向面13a13aと底面14aとからなる凹部14を設けたため、凹部14内で可動ティース20を半径方向に移動させることができる。こうすることで、可動ティース20の先端部24が他のティースの先端部と同心となる位置まで可動ティース20を移動させることができる。これにより、可動ティース20の先端部24を切削加工することなく、複数のティース1620の同心を得ることができる。上記第4の発明では、可動ティース20と固定ティース16とをヨーク12の周方向において交互に配置した。ここで、可動ティース20はヨーク12と接合されるものの、磁石磁束は分割された部分ギャップを通過することになる。このため、可動ティース20が隣り合うと、磁石磁束は、それぞれの分割部分ギャップを通過する必要があるすなわち、磁石磁束は少なくとも2回分割部分ギャップを通過することになる。つまり、円環状に一体形成されたヨークにおいて可動ティース20が隣り合うと、磁石磁束は、それぞれの分割部分ギャップを通過することになるすなわち、磁石磁束は少なくとも2回分割部分ギャップを通過することになる。これにより、磁気抵抗が増加して磁束密度の不均一化による鉄損の増加を招いてしまう。ところが、第4の発明によれば、可動ティース20を通過する磁石磁束は、次に、固定ティース16を通過するため、2回分割部分ギャップを通過することはない。これにより、磁気抵抗の増加によるティース鎖交磁束量の低下を防止することができる。この結果、トルクの低下や銅損の上昇を防止することができる。また、ギャップ寸法のばらつきに起因する磁束密度の不均一化による鉄損の増加も防止することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。発明の実施形態1図1に示すように、本実施形態1に係る電動機は、アウターロータ型電動機であり、略円筒形状のアウターロータ図示なしの内側に配置されたステータである固定子10の外周面とアウターロータの内周面がエアギャップを隔てて対向している。上記固定子10は、固定子コア11とコイル図示なしとを備えており、本発明に係る電機子を構成している。固定子コア11は、多数の薄い磁性板である電磁鋼板が上下に積層され、これらを一体化することにより構成されている。固定子コア11は、略円弧状に形成された6つのヨーク12と、複数のティース1620とで構成されている。上記複数のティース1620は、6本の固定ティース16と、6本の可動ティース20とを備えている。上記固定ティース16は、各ヨーク12から半径方向外方側へ延伸して一体に形成されている。固定ティース16は、半径方向外方へ延びる巻廻部17と、該巻廻部17と一体で先端が周方向へ拡がる先端部18とで形成されている。上記可動ティース20は、上記ヨーク12の周方向における一部を構成するティースである。可動ティース20は、上記ヨーク12と周方向に連続するように円弧状に形成されるヨーク部21と、該ヨーク部21から半径方向外方へ一体に延びる巻廻部22と、該巻廻部22と一体で先端がその周方向へ拡がる先端部24とで構成されている。ヨーク部21の側面部23は、可動ティース20の延伸方向と平行に形成されている。このヨーク部21の側面部23は、本発明に係る可動ティースの側面部を構成している。上記ヨーク12は、略円弧状に形成され、上記可動ティース20の形成される部分に、ヨーク12の外周縁部から該可動ティース20の延伸方向と平行に内周縁部まで延び、且つ互いが対向する対向面13a13aを有するスライド部13が形成されている。このスライド部13の対向面13a13a間の距離は、可動ティース20のヨーク部21の幅方向寸法よりもやや大きく形成されている。すなわち、ヨーク12は、対向面13a13aの間が半径方向に分断され、その分断された部分に上記可動ティース20のヨーク部21が嵌め込まれる。具体的には、ヨーク12のスライド部13の対向面13a13aと、可動ティース20のヨーク部21の両側面部2323の一部が相対して配置される。-固定子コアの製造方法-次に、上記固定子コア11の製造方法について説明する。まず、固定ティース16およびヨーク12を、固定ティース16の先端部18の外周が同心円状となるように治具で固定する。次に、ヨーク12および固定ティース16の内周を拡げる方向へ力を加える。次に、図2に示すように、可動ティース20をヨーク12の対向面13a13a間に挿入し、可動ティース20の内側から可動ティース20の先端部24を拡げる方向図2の矢印方向に力を加え、可動ティース20の先端部24と固定ティース16の先端部18との同心が揃うように調節する。その後、樹脂モールドによって可動ティース20とヨーク12とを固定接合する。尚、固定コアの製造方法としては、ヨーク12および固定ティース16の外側から固定ティース16の先端部18の内周を縮める方向へ力を加え、且つ可動ティース20の外側から可動ティース20の先端部24の外周を縮める方向に力を加え、可動ティース20の先端部24と固定ティース16の先端部18との同心が揃うように調節してもよい。-実施形態1の効果-上記実施形態1によれば、ヨーク12と分割させた可動ティース20の両側面部2323とスライド部13の対向面13a13aとを平行に形成したため、ヨーク12と可動ティース20とを接合する前において、可動ティース20のみをヨーク12に対して半径方向に移動させることができる。このため、可動ティース20の先端部24が他のティースの先端部と同心となる位置まで可動ティース20を移動させることができる。これにより、可動ティース20の先端部24を切削加工することなく、複数のティース1620の同心を得ることができる。また、対向面13a13aが円環状に形成されたヨーク12を半径方向に分断するように形成されている。このため、可動ティース20がヨーク12の周方向の一部を構成することができる。これにより、ヨーク12の材料の削減や、ヨーク12の製造装置を小型化することができる。また、可動ティース20と固定ティース16とをヨーク12の周方向において交互に配置した。ここで、可動ティース20はヨーク12と接合されるものの、磁石磁束は分割された部分ギャップを通過することになる。このため、仮に円環状に一体形成されたヨークを有する形態例えば図7において、可動ティース20が隣り合うと、磁石磁束は、それぞれの分割部分ギャップを通過することになるすなわち、磁石磁束は少なくとも2回分割部分ギャップを通過することになる。これにより、磁気抵抗が増加して磁石密度の不均一化による鉄損の増加を招いてしまう。ところが、本実施形態1によれば、可動ティース20を通過する磁石磁束は、次に、固定ティース16を通過するため、2回分割部分ギャップを通過することはない。これにより、磁気抵抗の増加によるティース鎖交磁束量の低下を防止例えば半減することができる。この結果、トルクの低下や銅損の上昇を防止することができる。また、ギャップ寸法のばらつきに起因する磁束密度の不均一化による鉄損の増加も防止例えば半減することができる。-実施形態1の変形例1-次に、本実施形態1の変形例1について説明する。本変形例は、上記実施形態1とは異なり、インナーロータ型の電動機に構成されている。具体的に、本変形例1に係る電動機は、ブラシレスDCモータにより構成されている。この電動機は、固定子10と、図示はしないが、該固定子10に対して回転自在に配設された回転子とを備えている。上記回転子は、上記固定子10の内側に設けられ、回転子コアと永久磁石とを有している。回転子コアは、多数の薄い磁性板である電磁鋼板が上下に積層し、これらを一体化することにより、全体として、上下に延びる略円柱状に形成されている。回転子コアには、中心にクランク軸が連結され、その周囲には薄板状の複数の永久磁石が配置されている。図3に示すように、上記固定子10は、固定子コア11とコイル図示なしとを備えており、本発明に係る電機子を構成している。固定子コア11は、多数の薄い磁性板である電磁鋼板が上下に積層され、これらを一体化することにより構成されている。固定子コア11は、略円弧状に形成された6つのヨーク12と、複数のティース1620とで構成されている。上記複数のティース1620は、6本の固定ティース16と、6本の可動ティース20とを備えている。上記固定ティース16は、各ヨーク12から半径方向内方側へ延伸して一体に形成されている。固定ティース16は、半径方向内方へ延びる巻廻部17と、該巻廻部17と一体で先端が周方向へ拡がる先端部18とで形成されている。上記可動ティース20は、上記ヨーク12の周方向における一部を構成するティースである。可動ティース20は、上記ヨーク12と周方向に連続するように円弧状に形成されるヨーク部21と、該ヨーク部21から半径方向内方へ一体に延びる巻廻部22と、該巻廻部22と一体で先端が周方向へ拡がる先端部24とで構成されている。ヨーク部21の側面部23は、可動ティース20の延伸方向と平行に形成されている。このヨーク部21の側面部23は、本発明に係る可動ティースの側面部を構成している。上記ヨーク12は、略円弧状に形成され、上記可動ティース20の形成される部分に、ヨーク12の外周縁部から該可動ティース20の延伸方向と平行に内周縁部まで延び、且つ互いが対向する対向面13a13aを有するスライド部13が形成されている。このスライド部13の対向面13a13a間の距離は、可動ティース20のヨーク部21の幅方向寸法よりもやや大きく形成されている。すなわち、ヨーク12は、対向面13a13aの間が半径方向に分断され、その分断された部分に上記可動ティース20のヨーク部21が嵌め込まれている。具体的には、ヨーク12のスライド部13の対向面13a13aと、可動ティース20のヨーク部21の両側面部2323の一部が相対して配置されている。-固定子コアの製造方法-次に、上記固定子コア11の製造方法について説明する。まず、固定ティース16およびヨーク12を、固定ティース16の先端部18の内周が同心円状となるように治具で固定する。次に、ヨーク12および固定ティース16の内周を縮める方向へ力を加える。次に、図4に示すように、可動ティース20をヨーク12の対向面13a13a間に挿入し、可動ティース20の外側から可動ティース20の先端部24を縮める方向に力を加え、可動ティース20の先端部24と固定ティース16の先端部18との同心が揃うように調節する。その後、樹脂モールドによって可動ティース20とヨーク12とを固定接合する。尚、固定コアの製造方法としては、ヨーク12および固定ティース16の内側から固定ティース16の先端部18の外周を拡げる方向へ力を加え、且つ可動ティース20の内側から可動ティース20の先端部24の内周を拡げる方向に力を加え、可動ティース20の先端部24と固定ティース16の先端部18との同心が揃うように調節してもよい。-実施形態1の変形例2-次に、本実施形態1の変形例2について説明する。本変形例2は、上記実施形態1とは異なり、ティース本数が少なく、且つスライド部13の構成が異なっているものである。尚、本変形例2では、上記実施形態1と異なる部分についてのみ説明する。具体的に、図5に示すように、本変形例2に係る固定子コア11は、固定子コア11とコイル図示なしとを備えており、本発明に係る電機子を構成している。固定子コア11は、略円弧状に形成された2つのヨーク12と、複数のティース1620とで構成されている。上記複数のティース1620は、2本の固定ティース16と2本の可動ティース20とを備えている。その他の構成、作用効果は実施形態1と同様である。発明の実施形態2次に、本発明に係る実施形態2について説明する。実施形態2は、上記実施形態1とは異なり、ティース本数が少なく、且つスライド部13の構成が異なっているものである。尚、本実施形態2では、上記実施形態1と異なる部分についてのみ説明する。具体的には、図6に示すように、本実施形態2に係る電動機では、固定子10は、固定子コア11とコイル図示なしとを備えており、本発明に係る電機子を構成している。固定子コア11は、略円弧状に形成されたヨーク12と、複数のティース1620とで構成されている。上記複数のティース1620は、2本の固定ティース16と、2本の可動ティース20とを備えている。上記ヨーク12は、略円環状に形成されている。ヨーク12には、2本の固定ティース16が一体に形成され、固定ティース16の周方向における間には、スライド部13が設けられている。このスライド部13は、ヨーク12の外周縁部から半径方向内方に凹んだ2つの凹部14を備えている。この凹部14は、可動ティース20の延伸方向と平行で、且つ互いが対向する対向面13a13aと、両対向面13a13aを結んで形成される底面14aとを有している。対向面13a13a間の距離は、可動ティース20のヨーク部21の幅方向寸法よりもやや大きく形成されている。上記固定ティース16は、ヨーク12と一体に半径方向外方側へ延伸して一体に形成されている。固定ティース16は、半径方向外方へ一体に延びる巻廻部17と、該巻廻部17と一体で先端が周方向へ拡がる先端部18とで形成されている。上記可動ティース20は、上記ヨーク12の周方向における一部に取り付けられるティースである。可動ティース20は、半径方向外方へ延びる巻廻部22と、該巻廻部22と一体で先端がその周方向へ拡がる先端部24とで構成されている。可動ティース20には、可動ティース20の延伸方向と平行な側面部23が形成されている。すなわち、ヨーク12の凹部14には、上記可動ティース20の基端部が嵌め込まれている。具体的には、ヨーク12の凹部14の対向面13a13aと、可動ティース20の両側面部2323の一部が相対して配置されている。本実施形態2によれば、ヨーク12に対向面13a13aと底面14aとからなる凹部14を設けたため、凹部14内で可動ティース20を半径方向に移動させることができる。こうすることで、可動ティース20の先端部24が他のティースの先端部と同心となる位置まで可動ティース20を移動させることができる。これにより、可動ティース20の先端部24を切削加工することなく、複数のティース1620の同心を得ることができる。また、本実施形態2では、可動ティース20と固定ティース16とをヨーク12の周方向において交互に配置した。ここで、可動ティース20はヨーク12と接合されるものの、磁石磁束は分割された部分ギャップを通過することになる。このため、仮に円環状に一体形成されたヨークを有する形態例えば図7において、可動ティース20が隣り合うと、磁石磁束は、それぞれの分割部分ギャップを通過することになるすなわち、磁石磁束は少なくとも2回分割部分ギャップを通過することになる。これにより、磁気抵抗が増加して磁束密度の不均一化による鉄損の増加を招いてしまう。ところが、本実施形態2によれば、可動ティース20を通過する磁石磁束は、次に、固定ティース16を通過するため、2回分割部分ギャップを通過することがない図6の矢印。これにより、磁気抵抗の増加によるティース鎖交磁束量の低下を防止例えば半減することができる。この結果、トルクの低下や銅損の上昇を防止することができる。また、ギャップ寸法のばらつきに起因する磁束密度の不均一化による鉄損の増加も防止例えば半減することができる。-実施形態2の変形例-次に、本実施形態2の変形例について説明する。本変形例は、上記実施形態2とは異なり、固定ティースの構成が異なっているものである。尚、本変形例では、上記変形例2と異なる部分についてのみ説明する。具体的に、図7に示すように、本変形例に係る電動機では、固定子10は、固定子コア11とコイル図示なしとを備えており、本発明に係る電機子を構成している。固定子コア11は、略円弧状に形成されたヨーク12と、複数のティース20とで構成されている。複数のティース20は、4本の可動ティース20で構成されている。その他の構成、作用効果は実施形態2と同様である。尚、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物、あるいはその用途の範囲を制限することを意図するものではない。