盛土材を含む層を上下多層に備える土留め構造体であって、前記層が、前記盛土材を締め固めた盛土部と、前記盛土部より法面側に配置された壁面材と、前記盛土部の底面側、前記壁面材の法面側、及び前記盛土部の天面のうち法面側の一部を連続して覆うジオテキスタイルと、を備えており、前記壁面材が、略水平に設置される水平片と、該水平片の法面側の端に立設する立設片とを備えており、前記水平片と前記立設片との交差角が45度以上120度以下であり、かつ、下側の前記層から上側の前記層に向かうにしたがってセットバックするように階段状に前記層が積層されている、土留め構造体。前記ジオテキスタイルのうち前記壁面材の法面側を覆う部分が前記壁面材の立設片に追従可能な柔軟性を有する、請求項1に記載の土留め構造体。前記ジオテキスタイルが複数のジオテキスタイルを連結して構成されており、前記壁面材の法面側を覆う部分と、前記盛土部の底面側を覆う部分とが、硬さが異なるジオテキスタイルで構成されており、前記壁面材の法面側を覆う前記ジオテキスタイルが、前記盛土部の底面側を覆う前記ジオテキスタイルより柔らかい、請求項1又は2に記載の土留め構造体。連結される前記ジオテキスタイルが縦方向ストランドと横方向ストランドとを有する網目状に構成されており、前記縦方向ストランドと前記横方向ストランドとが交わる結節点の引張強さが、前記縦方向ストランドの引張強さ、及び前記横方向ストランドの引張強さ以上である、請求項3に記載の土留め構造体。上記非特許文献1に開示されている土留め構造体のように、締め固められた盛土材及び該盛土材の法面側に設置された鋼製枠をジオテキスタイルで巻き込んだ従来の土留め構造体では、鋼製枠壁面材が座屈するという問題があった。非特許文献1に記載されているような従来の土留め構造体において、壁面材が座屈する原因について、図10A及び図10Bを参照しつつ以下に説明する。以下、土留め構造体や土留め構造体を構成する層の地盤側の面を底面、地盤側の面に対向する面を天面という。また、土留め構造体の法面を境にして土留め構造体側を内側、その反対側を外側という。なお、本発明において法面とは、土留め構造体によって形成される略垂直な面も含む概念であり、土留め構造体によって水平に近い面と該面より垂直に近い面とが交互になって階段状の面が形成される場合においては、該垂直に近い面の方を指す概念である。図10Aは、施工初期における従来の土留め構造体500の一部を概略的に示す断面図である。図10Bは、施工後、しばらく時間が経過した後における従来の土留め構造体500の一部を概略的に示す断面図である。土留め構造体500は、図10Aに示したように、壁面材504と、壁面材504より内側において締め固めた盛土材1で構成される盛土部502と、一部が盛土部502の底面側を覆うように敷設されるとともに、他の部分で壁面材504を巻き込むようにして壁面材504の法面側及び盛土部502の天面のうち法面側の一部を覆うジオテキスタイル505と、を備える層510を上下に複数積層して構成されている図10には2層のみ示している。。壁面材504は、略水平に設置された水平片504a及び該水平片504aの法面側の端に立設する立設片504bを備えており、立設片504bの水平片504aに対する角度θ2は、通常70度程度である。このような層510を積み重ねていくと、下側の層510aに備えられたジオテキスタイル505のうち該層510aの天面側の一部を覆う部分505cが、層510aより上に重ねられた層510bなどの他の層の圧縮沈下によって矢印yの方向に荷重を加えられることになる。このとき、層510aに備えられたジオテキスタイル505のうち法面を覆う部分505bが、矢印xの方向に引っ張られ、その引張応力により壁面材504の立設片504bの上端部側から曲げ応力が加わることになる。その結果、施工後ある程度時間が経過すると、図10Bに示したように壁面材504の立設片504bが座屈していた。そこで、本発明は、壁面材の座屈を防止できる土留め構造体を提供することを課題とする。上記課題を解決するために、本発明は以下の手段をとる。本発明は、盛土材を含む層を上下多層に備える土留め構造体であって、該層が、盛土材を締め固めた盛土部と、盛土部より法面側に配置された壁面材と、盛土部の底面側、壁面材の法面側、及び盛土部の天面のうち法面側の一部を連続して覆うジオテキスタイルと、を備えており、壁面材が、略水平に設置される水平片と、該水平片の法面側の端に立設する立設片とを備えており、水平片と立設片との交差角が45度以上120度以下であり、かつ、下側の層から上側の層に向かうにしたがってセットバックするように階段状に層が積層されている、土留め構造体である。ここに盛土材を締め固めたとは、盛土材に何らかの手段で圧力を加え固めることを意味し、当該手段としては従来の公知の手段を特に限定することなく用いることができる。また、盛土部の天面のうち法面側の一部とは、ジオテキスタイルによって盛土部の底面側、壁面材の法面側、及び盛土部の天面のうち法面側の一部を連続して覆ったときに、該ジオテキスタイルがその状態を維持できる外れてしまわない程度の長さを意味する。すなわち、盛土部の天面のうち法面側の一部を覆うとは、例えば、盛土部の天面のうち法面側の端から1m以上覆うことが好ましく、2m以上覆うことがより好ましい。また、略水平とは、水平面に対して±10度の範囲を意味する。また、本発明の土留め構造体において、ジオテキスタイルのうち壁面材の法面側を覆う部分が壁面材の立設片に追従可能な柔軟性を有することが好ましい。ここにジオテキスタイルのうち壁面材の法面側を覆う部分が壁面材の立設片に追従可能な柔軟性を有するとは、ジオテキスタイルによって盛土部の底面側、壁面材の法面側、及び盛土部の天面のうち法面側の一部を連続して覆ったとき、法面に直交する鉛直断面において、立設片の高さ方向の中点とジオテキスタイルとの間隔を5cm以下にできるような柔軟性をジオテキスタイルが有していることを意味する。当該間隔は3cm以下であることが好ましく、2cm以下であることがより好ましい。なお、上記のように立設片の高さ方向の中点とジオテキスタイルとの間隔を見る場合において、立設片の法面側の面が凹凸を有している場合は、立設片の法面側における底面側の端と天面側の端とを結ぶ面に平行な面のうち、立設片の最も外側の部分と接する平面を考えて、該平面における壁面材の高さ方向の中点と同じ高さの位置と、ジオテキスタイルとの間隔を立設片の高さ方向の中点とジオテキスタイルとの間隔とみなすことができる。また、上記立設片の高さ方向の中点とジオテキスタイルとの間に他の部材が介在している場合は、該他の部材とジオテキスタイルとの間隔を壁面材の高さ方向の中点とジオテキスタイルとの間隔とみなすことができる。また、本発明の土留め構造体において、盛土部の底面側、壁面材の法面側、及び盛土部の天面のうち法面側の一部を覆うジオテキスタイルが複数のジオテキスタイルを連結して構成されており、壁面材の法面側を覆う部分と、盛土部の底面側を覆う部分とが、硬さが異なるジオテキスタイルで構成されており、壁面材の法面側を覆うジオテキスタイルが、盛土部の底面側を覆うジオテキスタイルより柔らかいことが好ましい。本発明においてジオテキスタイルの硬さや柔らかさとは、ジオテキスタイルの曲げ易さを意味している。すなわち、柔らかいとは、曲げ易いことを意味しており、硬いとは、曲げ難いことを意味している。また、本発明の土留め構造体において、ジオテキスタイルを複数連結する場合、連結されるジオテキスタイルが縦方向ストランドと横方向ストランドとを有する網目状に構成されており、縦方向ストランドと横方向ストランドとが交わる結節点の引張強さが、縦方向ストランドの引張強さ、及び横方向ストランドの引張強さ以上であることが好ましい。本発明の土留め構造体によれば、壁面材の座屈を防止することができる。また、本発明の土留め構造体は、盛土材を含む層を下側から上側に向かうにしたがってセットバックされているので、上下層間にあるステップ部に種子が根付き易く、法面側の緑化を促進することができるほか、雨天時にステップ部で雨水の流れを減速させ、雨水による侵食を抑制することができる。本発明の上記した作用及び利得は、次に説明する発明を実施するための形態から明らかにされる。以下、本発明を図面に示す実施形態に基づき説明する。ただし、本発明はこれら実施形態に限定されるものではない。なお、図面は、図示と理解のしやすさの便宜上、適宜縮尺及び縦横の寸法比などを実物のそれから変更し、誇張している場合がある。また、各図面において同様の構成のものには同じ符号を付している。さらに、見易さのために簡略化して示したり、繰り返しとなる符号を一部省略したり、説明を省略する構成部材の図示を省略していたりする場合がある。図1は、一つの実施形態にかかる本発明の土留め構造体100を概略的に示す斜視図である。図2は、図1に示したII-IIでの断面を概略的に示した図である。図1及び図2に示したように、土留め構造体100は略水平に均した地盤50上に施工されており、地山51の法面を覆っている。土留め構造体100は、盛土材1を含む層10を上下多層に備えている。層10は、下側の層10から上側の層10に向かうにしたがってセットバックするように階段状に積層されている。すなわち、図1及び図2に示したように、土留め構造体100にはステップ部11が形成されている。図3及び適宜示す図を参照しつつ、土留め構造体100について、さらに詳細に説明する。図3は、図2に破線IIIで囲った部分層10aの一部及び層10bの一部を拡大した概略図である。図3に示すように、層10は、盛土材1を締め固めて形成された盛土部2と、盛土部2の法面側に配置された壁面材4と、ジオテキスタイル5と、を備えている。図3には盛土部2の一部のみ示しているが、盛土部2は地山51の法面まで形成されている。盛土部2を構成する盛土材1としては、従来の盛土材を特に限定することなく用いることができる。また、図3に示すように壁面材4と盛土部2との間には、植生マット3を備えてもよい。このように植生マット3を備えることによって、層10に充填された盛土材1が層10の法面側から漏れることを防止できるとともに、層10の法面側を緑化することが容易になる。植生マット3としては、公知の植生マットを特に限定することなく用いることができる。壁面材4は、略水平に設置される水平片4aと、該水平片4aの法面側の端に立設する立設片4bとを備えている。また、ジオテキスタイル5は、盛土部2の底面側を覆う部分以下、底面部という。5a、壁面材の法面側を覆う部分以下、法面部という。5b、及び盛土部2の天面のうち少なくとも法面側の一部を覆う部分以下、天面部という。5cを備えている。壁面材4及びジオテキスタイル5の構成については、後に詳述する。上述したように、土留め構造体100にはステップ部11が設けられている。このようにステップ部11を設けることによって、上に積層された層に押さえつけられることによって壁面材4の立設片4bが座屈することを防止できる。土留め構造体100によれば、ステップ部11を設けることによって、層10b及び層10bよりも上に積まれた層10によって層10aに備えられるジオテキスタイル5の天面部5cが押さえつけられたとしても、ジオテキスタイル5の法面部5bが立設片4bの上端部を内側に押す力は、図10に示したようなステップ部がない従来の土留め構造体よりも弱くなる。そのため、立設片4bの座屈を防止することができる。ステップ部11の幅図2におけるステップ部11の左右方向の長さは、壁面材4の水平片4aと立設片4bとの交差角θ1を考慮して適宜決定される。すなわち、水平片4aと立設片4bとの交差角θ1が直角に近い角度である場合や立設片4bの上端が少し外側に倒れた形態である場合θ1が鈍角である場合は、後述するように立設片4bが座屈し難くなるため、ステップ部11の幅を小さくすることができる。一方、水平片4aと立設片4bとの交差角がθ1が小さい場合は、ステップ部11の幅を大きくする方が好ましい。ステップ部11の幅は、例えば、5cm以上であることが好ましく、10cm以上であることがより好ましく、15cm以上であることがさらに好ましい。また、土留め構造体100の表面によって構成される斜面の勾配を適切な範囲にするという観点からは、ステップ部11の幅は100cm以下であることが好ましく、50cm以下であることがより好ましく、20cm以下であることがさらに好ましい。また、ステップ部11を設けることによって、土留め構造体100の表面法面及びステップ部11を緑化することが容易になる。さらに、雨天時にステップ部11で雨水の流れを減速させることができるため、土留め構造体100が雨水によって侵食されることを防止することもできる。次に、壁面材4について説明する。壁面材4は、略水平に設置される水平片4aと、該水平片4aの法面側の端に立設する立設片4bとを備えている。水平片4aと立設片4bとの交差角θ1は、45度以上120度以下であり、55度以上110度以下であることが好ましく、85度以上100度以下であることがより好ましく、88度以上95度以下であることが最も好ましい。壁面材4は、水平片4aと立設片4bとの交差角θ1が上記範囲内であれば、その他は従来の壁面材と同様の構成とすることができる。ただし、水平片4aと立設片4bとの交差角θ1を直角に近い角度にする、又は立設片4bの上端が少し外側に倒れた形態とすれば、以下に説明するように、立設片4bの座屈を防止することがさらに容易になる。上述したように、従来の、締め固められた盛土材及び該盛土材の法面側に設置された壁面材をジオテキスタイルで巻き込んだ土留め構造体では、壁面材が座屈するという問題があった。一方、土留め構造体100では、壁面材4の水平片4aと立設片4bとの交差角θ1を直角に近い角度にする、又は立設片4bの上端が少し外側に倒れた形態とすることによって、層10b及び層10bよりも上に積まれた層10によって層10aに備えられるジオテキスタイル5の天面部5cが押さえつけられ、ジオテキスタイル5の法面部5bによって立設片4bの上端部が内側に押されたとしても、その力に対して立設片4bが対抗しやすくなるため、立設片4bの座屈を防止し易くなる。また、水平片4aと立設片4bとの交差角θ1を直角に近い角度にすることによって、土留め構造体100のR部や隅部101図1参照の施工をする際に、壁面材4を切断せずに並べることができるため、施工性が向上する。例えば、図10に示した壁面材504のようにθ2が70度程度であると、壁面材504を並べてR部や隅部を形成する際、隣接する壁面材504の立設片504b同士が当たるため、少なくとも一方の壁面材504の立設片504bを切断しなければならなくなる。さらに、層10では、盛土材1を締め固める際などに壁面材4が変形することを防止するため、図3に示すように斜体材6を用いている。斜体材6は、壁面材4の水平片4aと立設片4bとの交差角θ1が広がることを防止するように設けられている。例えば、壁面材4の水平片4aと立設片4bとが、それぞれ水平面及び法面に平行な横筋と該横筋に直交する縦筋とを有する格子状に構成されている場合、斜体材6の一方の端を水平片4aの横筋に引っ掛けるとともに、斜体材6の他方の端を立設片4bの横筋に引っ掛けることによって、壁面材4の水平片4aと立設片4bとの交差角θ1が広がることを防止できる。斜体材6としては、従来と同様のものを特に限定することなく用いることができる。次に、ジオテキスタイル5について説明する。ジオテキスタイル5は、盛土部2の底面側、壁面材4の法面側、及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を連続して覆っている。最下層10aでは、ジオテキスタイル5のうち底面部5aは地盤50に固定されており、その他の層10では、ジオテキスタイル5のうち底面部5aは当該層10の下に備えられる層10の盛土部2の天面層10bの場合は、層10aの盛土部2の天面に固定されている。さらに、各層10において、ジオテキスタイル5のうち天面部5cは当該層10の盛土部2の天面に固定されている。このようにしてジオテキスタイル5の底面部5a及び天面部5cを固定することによって、壁面材4及び盛土部2の法面側の一部をジオテキスタイル5で包み込んでいる。ジオテキスタイル5は一つのジオテキスタイルで構成されていても良いが、複数のジオテキスタイルを連結して構成されていてもよい。ただし、以下に説明するように、複数のジオテキスタイルを連結してジオテキスタイル5を構成し、法面部5bは壁面材4の立設片4bに追従可能な柔軟性を有するジオテキスタイルで構成することが好ましい。従来技術の例として示した図10Aでは、ジオテキスタイル505が壁面材504に密着しているように示したが、実際には図11に示すように、壁面材504とジオテキスタイル505との間には間隙sが形成されることがあった。このような間隙sが形成されるのは、壁面材に追従できないような硬いジオテキスタイルが用いられていたからである。そのような硬いジオテキスタイルが用いられていたのは、盛土材内に埋設されるジオテキスタイル底面部の強度は、土留め構造体の高さ、土留め構造体の法面の勾配、盛土材の質などを基に、設計基準に沿って決定されるものであり、通常、そのようにして決定された強度を有するジオテキスタイルは、壁面材に追従できないような硬いジオテキスタイルだからである。例えば、土留め構造体の高さを高くしなければならない場合や、盛土材が滑り易い土や砂である場合には、構造体を安定させるため高い引張強度のジオテキスタイルが必要となる。高い引張強度のジオテキスタイルは重量が大きく硬いため、このようなジオテキスタイルは壁面材に追従できなかった。上述したように、従来は壁面材とジオテキスタイルとの間に間隙が形成されることがあったが、少なくとも法面部5bは壁面材4の立設片4bに追従可能な柔軟性を有するジオテキスタイルで構成することによって、法面部5bと立設片4bとの間隙を少なくすることができる。このようにして法面部5bと立設片4bとの間隙を少なくすることによって、立設片4bが外側に膨らむように変形することを抑制できる。そのため、盛土部2が該盛土部2を備える層10の上に積まれた他の層10によって押さえつけられ、該盛土部2が立設片4bを外側に押したとしても、立設片4bが座屈することを防止でき、法面部5bが立設片4bに密着している場合には、法面部5bのテンションも相俟って立設片4bの座屈を防止することができる。なお、壁面材4の立設片4bに追従可能な柔軟性を有するジオテキスタイルとは、例えば、一般的なポリエチレン、ポリプロピレン製補強材ジオテキスタイルの場合、目付量1000gm2以下、好ましくは500gm2以下であるジオテキスタイルを挙げることができる。また、法面部5bに柔らかいジオテキスタイルを用いることによって、土留め構造体100の施工性を向上させることもできる。上述したように、底面部5aには硬いジオテキスタイルを用いなければならないことがあるので、そのような場合において法面部5bには柔らかいジオテキスタイルを用いる場合、底面部5aと法面部5bとで硬さが異なるジオテキスタイルを用いて、それらを連結することが好ましい。あるジオテキスタイルと他のジオテキスタイルとを連結する方法の具体例について、図4を参照しつつ説明する。図4は、ジオテキスタイル15とジオテキスタイル25とが連結材20によって連結された部分の一部を概略的に示す平面図である。図4には、縦方向ストランドと横方向ストランドとを有する網目状に構成されたジオテキスタイル同士を連結する例を示している。一方のジオテキスタイル15の端部に他方のジオテキスタイル25の端部を連結させるには、図4に示すように、まず、一方のジオテキスタイル15の端部に他方のジオテキスタイル25の端部を重ねる。そして、上側のジオテキスタイル15の横方向ストランド15a、15a、...と縦方向ストランド15b、15bとによってできる隙間15c、15c、...に、下側のジオテキスタイル25の横方向ストランド25a、25a、...を通し、横方向ストランド15a、15a、...と横方向ストランド25a、25a、...との間に連結材20を通すことによって、ジオテキスタイル15とジオテキスタイル25とを簡単に連結することができる。このようにして2つのジオテキスタイルを連結させると、横方向ストランド15a、15a、...及び縦方向ストランド15b、15b、...の結節点15d、15d、...と、横方向ストランド25a、25a、...及び縦方向ストランド25b、25b、...の結節点25d、25d、...とに強い負荷がかかる。そのため、縦方向ストランドと横方向ストランドとが交わる結節点の引張強さが、縦方向ストランドの引張強さ及び横方向ストランドの引張強さ以上であることが好ましい。これによりジオテキスタイル同士を強度低下なく、また張力が作用した場合でも変形することなく連結することができる。このようなジオテキスタイルは、例えば、合成高分子製のシートに一定間隔で所定の大きさの穴を開け、当該シートを一軸又は二軸に加熱延伸することによって成形することができる。このようなジオテキスタイルで市販されているものとしては、例えば、三菱樹脂株式会社製のテンサー登録商標を挙げることができる。なお、天面部5cに用いるジオテキスタイルは上述したような設計基準に沿って決定されるものではないため、底面部5aと法面部5bとで異なるジオテキスタイルを用いる場合であっても、天面部5c及び法面部5bは一つのジオテキスタイルで構成することができる。上述したように、底面部5aと法面部5bとで硬さが異なるジオテキスタイルを用いる場合であっても、ジオテキスタイルを連結することによって、該ジオテキスタイルで盛土部2の底面側、壁面材4の法面側、及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を連続して覆うことができる。なお、本発明は複数のジオテキスタイルを連結する形態に限定されるものではなく、1枚のジオテキスタイルによって盛土部2の底面側、壁面材4の法面側、及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を連続して覆うこともできる。施工条件によっては、底面部5aに柔軟性を有するジオテキスタイルを使用可能であり、このような場合は、底面部5aと法面部5bを柔軟性を有する1枚のジオテキスタイルで構成することができる。1枚のジオテキスタイルで盛土部2の底面側、壁面材4の法面側、及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を連続して覆う場合は、ジオテキスタイルの連結作業が必要なくなるため、複数のジオテキスタイルを連結する場合に比べて施工性が向上するという利点を有する。また、ジオテキスタイルの連結部における強度低下を懸念する必要もなくなる。また、上述したようにジオテキスタイル5で壁面材4を包み込むことによって、土留め構造体100を施工後、ジオテキスタイル5も壁面材4と同様に盛土材1による土圧に抵抗することができる。すなわち、ジオテキスタイル5にも壁面材4と同様の機能を担わせることができる。よって、単にジオテキスタイルを盛土材内に埋設しただけの土留め構造体壁面材をジオテキスタイルで包み込んでいない土留め構造体に用いる壁面材よりも軽量な壁面材を壁面材4として用いることができる。また、耐候性及び耐薬品性が強いジオテキスタイル5例えば、三菱樹脂株式会社製のテンサー登録商標を用い、上記のようにジオテキスタイル5に壁面材4と同様の役割を担わせることによって、壁面材4が劣化する虞のある重工業地帯、海岸地帯、強酸雰囲気温泉地帯など、強アルカリ雰囲気セメントなどなどでも土留め構造体100を用いることができる。すわなち、土留め構造体100を施工後に壁面材4が劣化したとしても、ジオテキスタイル5が盛土材1による土圧に抵抗し、層10の変形を防止することができる。なお、層10の変形が最も顕著な土留め構造体100の施工初期には、壁面材4によって盛土材1による土圧に抵抗する効果、及びジオテキスタイル5によって盛土材1による土圧に抵抗する効果によって、層10の変形を防止することができる。また、上述したようにジオテキスタイル5は、盛土部2の天面のうち法面側の一部も覆っている。盛土部2の天面のうち法面側の一部とは、ジオテキスタイル5によって盛土部2の底面側、壁面材4の法面側、及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を連続して覆ったときに、ジオテキスタイル5がその状態を維持できる外れてしまわない程度の長さを意味する。すなわち、盛土部2の天面のうち法面側の一部を覆うとは、例えば、盛土部2の天面のうち法面側の端から1m以上覆うことが好ましく、2m以上覆うことがより好ましい。また、少なくともステップ部11全体を覆うことが好ましく、ステップ部11全体に加えてさらに法面側から1m以上、盛土部2の天面を覆うことが好ましい。天面部5cでステップ部11も覆うことによって、ステップ部11が雨水などによって侵食されることを防止できる。これまでは主に層10aを例にして土留め構造体100に備えられる層10の構成について説明したが、その他の層10b、10c、10d、10e、及び10fも層10aと同様の構成とすることができるため、他の層についての説明は省略する。また、図1及び図2には層10が6層積層された形態を例示しているが、層10の積層数は特に限定されない。また、各層10の高さも特に限定されない。次に、図5から図7を参照しつつ、土留め構造体100の施工方法を説明する。図5A、図5B、図6A、図6B及び図7は、それぞれ土留め構造体100の施工過程を概略的に示す断面図である。土留め構造体100を施工するには、まず、図5Aに示したように、ジオテキスタイル5の底面部5aとなる部分を地盤50に固定する。法面部5b及び天面部5cと底面部5aとで異なるジオテキスタイルを使用する場合、底面部5aを構成するジオテキスタイルと法面部5b及び天面部5cを構成するジオテキスタイルとを連結するタイミングは、底面部5aを地盤50に固定する前でもよく、底面部5aを地盤50に固定した後でもよい。ジオテキスタイル同士を連結する方法は上述した通りである。また、底面部5aを地盤50に固定する方法は特に限定されない。例えば、鉄杭などを用いて底面部5aを地盤50に固定することができる。次に、図5Bに示したように、壁面材4をジオテキスタイル5の底面部5a上に載置する。その前に、以下の手順で壁面材4等を組み立てておく。まず、壁面材4の内側に植生マット3を取り付ける。植生マット3を取り付ける方法は特に限定されない。このとき、植生マット3には、紙面奥側又は手前側の端に重ね代同じ高さで隣接する壁面材4に重ねる部分を設けておくことが好ましく、壁面材4の上端側は余分を持たせて外側に折り返しておくことが好ましい。次に植生マット3に斜体材6を通すために切り込みを設けるとともに、上述したようにして斜体材6を用いて壁面材4の水平片4aと立設片4bとを連結する。上述したようにしてジオテキスタイル5の底面部5aを地盤50に固定するとともに壁面材4等の組み立てが完了したら、図5Bに示したように、壁面材4をジオテキスタイル5の底面部5a上に載置するとともに、壁面材4の水平片4aを地盤50に固定する。このとき図5Bの奥/手前方向に隣接する壁面材4、4同士は、一方の壁面材4に取り付けられた植生マット3の重ね代を他方の壁面材4に重ねるとともに、隣接する壁面材4、4の端部同士を固定する。壁面材4、4の端部同士を固定する方法は特に限定されない。上述したようにして複数の壁面材4を地盤50上に並べて固定した後、図6Aに示したように、壁面材4より内側において、壁面材4の上端付近まで盛土材1を締め固めながら充填し、盛土部2を形成する。盛土材1を締め固めながら充填する方法は、特に限定されず、従来の公知の方法を用いることができる。その後、図6Bに示したように、ジオテキスタイル5で壁面材4の法面側及び盛土部2の天面のうち法面側の一部を覆い、ジオテキスタイル5の緩みをとりながらジオテキスタイル5の天面部5cを盛土部2の天面に固定する。天面部5cを盛土部2の天面に固定する方法は特に限定されない。例えば、鉄杭などを用いて天面部5cを盛土部2の天面に固定することができる。上述したようにして層10aを形成した後は、層10aを形成した手順と同様の手順で、図7に示したように、層10a上に層10bを形成する。このようにして、所定の高さとなるまで、下側の層10から上側の層10に向かうにしたがってセットバックするようにしながら階段状に層10を積層していくことによって、土留め構造体100を施行することができる。これまでの本発明の説明では、地山51の法面に沿って設けられた土留め構造体100を例にして説明したが、本発明はかかる形態に限定されない。図8は、他の実施形態にかかる本発明の土留め構造体200の一部を概略的に示した斜視図である。図8に示した土留め構造体200のように、本発明の土留め構造体は、対向する両面に法面を有する形態であってもよい。図8に示したように、土留め構造体200は全ての法面が階段状になるように積層された複数の層20を備えている。各層20の各法面側の構成は、層10の法面側と同様とすることができるので、説明を省略する。土留め構造体200のように対向する両面に法面を有する形態の土留め構造体は、例えば、堤防などに好適に用いることができる。また、これまでの本発明の説明では、壁面材の水平片と立設片との交差角が直角に近い形態を図示して説明したが、上述したように本発明の土留め構造体に備えられる壁面材の水平片と立設片との交差角は45度以上120度以下であればよい。図9は、さらに他の実施形態にかかる本発明の土留め構造体300の一部を概略的に示した断面図であり、図3に対応する図である。図9に示した土留め構造体300は、壁面材34が、水平片34aと水平片34aの法面側の端に立設する立設片34bとを備えており、水平片34aと立設片34bとの交差角θ1が鋭角である以外は、上述した土留め構造体100と同様である。かかる形態であってもステップ部11を設けることによって、土留め構造体100と同様に、壁面材34の立設片34bが座屈することを防止できる。