流体が通過する扁平管及び前記流体の熱交換を促すための板状のフィンを有する熱交換器であって、前記扁平管と円形配管とを接続するジョイントと、前記扁平管の形状に合わせて形成された挿入孔を有し、前記フィンと前記ジョイントとの間で前記扁平管に取り付けられた熱交換器固定用のサイドプレートとを備えることを特徴とする熱交換器。前記サイドプレートは、ボルト又はスポット溶接により前記サイドプレート同士を固定するための突起を有することを特徴とする請求項1記載の熱交換器。アルミニウムを有する金属を材料として前記サイドプレートを構成することを特徴とする請求項1又は2記載の熱交換器。前記サイドプレートは、炉中ロウ付けにより前記扁平管と接合するブレージングシートを有することを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の熱交換器。前記サイドプレートと前記ジョイントとをバーナロウ付けした接合体を形成した後、前記炉内において前記接合体と前記扁平管とを接合することを特徴とする請求項4記載の熱交換器。前記サイドプレートと前記ジョイントとを一体成形して、前記炉内において前記扁平管と前記サイドプレート及び前記ジョイントとを接合することを特徴とする請求項4記載の熱交換器。冷媒を圧縮して吐出する圧縮機と、熱交換により前記冷媒を凝縮させる凝縮器と、凝縮に係る冷媒を減圧する絞り装置と、熱交換により前記冷媒を蒸発させる凝縮器とを配管接続して冷媒回路を構成し、請求項1~6のいずれかに記載の熱交換器を、前記蒸発器又は前記凝縮器とすることを特徴とする冷凍サイクル装置。上記のような従来の接合方法は、例えば熱交換器の伝熱管が、扁平形状を有する扁平管である場合には、拡管することが困難であり、サイドプレートを固定することが困難であるという問題があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、拡管によらず、熱交換器とサイドプレートとを固定等することができる熱交換器等を得ようとするものである。本発明に係る熱交換器は、流体が通過する扁平管及び流体の熱交換を促すための板状のフィンを有する熱交換器であって、扁平管と円形配管とを接続するジョイントと、扁平管の形状に合わせて形成された挿入孔を有し、フィンとジョイントとの間で扁平管に取り付けられた熱交換器固定用のサイドプレートとを備える。本発明によれば、サイドプレートが挿入孔を有し、フィンとジョイントとの間で扁平管を挿入孔に差し入れる等し、接合することで固定するようにしたので、伝熱管の拡管を行わずにサイドプレートを固定することができる。このため、扁平管へのフィンの積み長さを十分確保することができる。また、ロウ付け等によりサイドプレートとジョイントとを容易に固定することができる。このため、熱交換器性能を向上することができる。実施の形態1.以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。ここで、機器等について、特に区別したり、特定したりする必要がない場合には、添字を省略して記載する場合もある。また、以下で説明する温度、圧力の高低については、特に絶対的な値との関係で高低等が定まっているものではなく、装置等における状態、動作等において相対的に定まる関係に基づいて表記しているものとする。図1はこの発明の実施の形態1に係る熱交換器の構成を表す配管接続側の外観図である。図1は、配管接続側から見た熱交換器の外観を示している。実施の形態1の熱交換器は、伝熱管2に円管を用いた補助熱交換器5a、5b及び5cと、伝熱管2として扁平管を用いた主熱交換器6a、6b、6c、7a、7b及び7cとを有している。そして、本実施の形態の熱交換器は、3つのブロックを段方向に並べ、各ブロック間を冷媒が通過できるようにするために、Uベンド19により直列接続している。各ブロックは、補助熱交換器5、主熱交換器6及び主熱交換器7が積層して3列に並んでいる。ここでは、空気流れ方向列方向の順に、補助熱交換器5が第1列、主熱交換器6が第2列、主熱交換器7が第3列であるものとする。また、主熱交換器6と主熱交換器7とは2列で並んでいるが、各主熱交換器の扁平管は列方向に対して千鳥状に配列されている。また、主熱交換器毎に、扁平管を挟み込んで接合するための挿入孔が扁平管の形状に合わせて形成されている複数の板状フィン1を有している列毎に板状フィン1が独立している。このため、板状フィン1はくし状となっている。主熱交換器6、7の伝熱管2の管軸方向端部には、最終的にユニット筐体に熱交換器を固定するためのサイドプレート3及び4を有している。サイドプレート3及び4は、板状フィン1と同様に、扁平管の形状に合わせて形成された挿入孔を有し、くし状になっている板である。ここで、サイドプレート3及び4は、アルミニウム、アルミニウム合金等、アルミニウムを有する金属を材料として構成しているものとする。また、主熱交換器6とサイドプレート3とは、例えば主熱交換器6の伝熱管2扁平管の端部にリングロウを設置して、加熱炉内で炉中ロウ付けすることで固定する。そして、例えば、サイドプレート3がブレージングシートロウ付けのための金属を表面等に有している場合には、リングロウを設置する工程を省略して固定することができる。主熱交換器7とサイドプレート4とを固定する場合についても同様である。また、補助熱交換器5と補助サイドプレート23とは、例えば機械拡管により補助熱交換器5端部に補助サイドプレート23を固定する。そして、補助サイドプレート23とサイドプレート3とにより、空気流れ方向の1列目にある補助熱交換器5と2列目にある主熱交換器6との列間固定をする。このとき、例えば補助サイドプレート23に設けられた爪21をサイドプレート3に設けられた穴に貫通させて折り曲げることで、補助熱交換器5と主熱交換器6とを固定する。さらに、サイドプレート4が有する突起部25をサイドプレート3に重ね、突起部25に形成した穴にボルト8を貫通させることにより、サイドプレート3と4とを固定する。このように、列毎にサイドプレートサイドプレート3、サイドプレート4を分割することで、扁平管伝熱管2と板状フィン1とを接合させる炉中ロウ付け工程において、主熱交換器6、7とサイドプレート3、4の容積を小さくすることができる。このため、炉中ロウ付けを容易にすることができる。図2はこの発明の実施の形態1に係る主熱交換器6、ジョイント9、サイドプレート3との関係を示す外観図である。ここでは主熱交換器6について説明するが主熱交換器7についても同様である。ジョイント9は主熱交換器6を構成する扁平管伝熱管2と円形状の配管を繋ぐための継ぎ手となり、それぞれの形状に合わせた開口部を有している。図2に示すように、ジョイント9と板状フィン1との間にサイドプレート3を設置することで、サイドプレート3を板状フィン1に隣接して設置することができる。例えばジョイント9の円管に合わせた開口部を機械拡管してサイドプレート3を固定する場合と比べて板状フィン1の扁平管軸方向の積み長さを十分大きくすることができる。このため、主熱交換器6の伝熱面積を拡大することができ、熱交換器能力の向上が期待できる。また、サイドプレート3とジョイント9とを近接させて設置するようにしておくことで、リングロウを用いて、炉中において、サイドプレート3とジョイント9とを同時に伝熱管2扁平管とロウ付けすることができる。さらに、サイドプレート3とジョイント9とを予めバーナ等でロウ付けしておき、炉中において、サイドプレート3及びジョイント9との接合体と伝熱管2扁平管とをロウ付けすることができる。また、サイドプレート3とジョイント9とを一体成型で製作しておき、伝熱管2扁平管とジョイント9とをロウ付けすることができる。以上のような製造を行うことができるため、製造工程を削減することができる。図3はこの発明の実施の形態1に係る熱交換器に配管を接合した状態を示す外観図である。図3では、3つのブロックを固定プレート12により固定し、配管を接合している。上記の製造工程により、1列目の補助熱交換器5、2列および3列目の主熱交換器6及び7の列間の固定がなされているが、更に段方向に分割している各ブロックを、サイドプレート4と固定プレート12とがそれぞれ有する穴20にボルト図示せずを貫通させて固定する。その上でUベンド19、再熱弁15、ディストリビュータ14、出入り口配管13等をバーナロウ付けにて取り付ける。図4はこの発明の実施の形態1の配管側熱交換器とユニットとの構成を表す外観図である。固定プレート12に設けられた穴22にユニット筐体の側壁板18に設けられたプラスチック製の爪を挿入し、かしめることで熱交換器をユニット筐体に固定する。そして、配管カバー24で覆う。図5はこの発明の実施の形態1の熱交換器の構成を表すヘアピン側の外観図である。図5は、熱交換器において配管接続側と軸方向反対側のヘアピン側の状態を示している。補助熱交換器5の伝熱管2円管並びに主熱交換器6及び7の伝熱管2扁平管は、段方向にUの字に折り曲げてヘアピン状にして配管接続側に折り返している。ここで、板状フィンに挿入されており、ヘアピン側の端部は伝熱管2が剥き出しの状態となっているが、プラスチック製のヘアピンホルダーを用いてヘアピンと熱交換器全体を覆い、ユニットに固定する。以上のように、実施の形態1の熱交換器によれば、例えば、熱交換器を、熱交換器同士、ユニット筐体等と固定する板であるサイドプレート3、4が挿入孔を有し、板状フィン1とジョイント9との間で挿入孔に差し入れる等して伝熱管2扁平管に取り付け、接合して固定するようにしたので、伝熱管の拡管を行わずにサイドプレートを固定することができる。このため、扁平管と接合する板状フィン1の積み長さを十分確保することができる。また、ロウ付け等によりサイドプレートとジョイントとを容易に固定することができる。このため、熱交換器性能を向上することができる。また、突起部25を有することで、主熱交換器6、7毎にサイドプレート3、4を設け、熱交換器同士を容易に固定することができる。このため、主熱交換器6、7の製造においてロウ付け等を容易に行うことができ、容積を小さくすることができる。そして、サイドプレート3、4をアルミニウムを有する金属を材料とすることで、伝熱管2扁平管との接合を容易に行うことができる。また、サイドプレート3、4にブレージングシートを有することで、リングロウの設置工程を省略してロウ付けを行うことができる。このとき、サイドプレート3、4とジョイント9とをバーナロウ付けした接合体を形成して接合体と伝熱管2扁平管とを接合することができる。また、サイドプレート3、4とジョイント9とを一体成形して、伝熱管2扁平管と接合することができる。このため、工程の簡略化等をはかることができる。実施の形態2.図6はこの発明の実施の形態2に係る冷凍サイクル装置の構成を示す図である。図6の冷凍サイクル装置は、圧縮機33、凝縮器34、絞り装置35及び蒸発器36を配管接続して冷媒回路冷媒循環回路を構成している。また、送風機37は、それぞれ送風機用モータ38の駆動により、凝縮器34、蒸発器36を通過する冷媒と空気との熱交換を促すために空気の流れを形成する。圧縮機33は冷媒を吸入し、圧縮して高温高圧の状態にして吐出する。ここで、例えばインバータ回路等により回転数を制御し、冷媒の吐出量を調整できるタイプの圧縮機で構成するとよい。熱交換器を有する凝縮器34は、例えば送風機図示せずから供給される空気と冷媒との間で熱交換を行い、冷媒を凝縮させて液状の冷媒にする凝縮液化させるものである。また、絞り装置35は、冷媒を減圧して膨張させるものである。例えば電子式膨張弁等の流量制御手段で構成するが、例えば、感温筒を有する膨張弁、毛細管キャピラリ等の冷媒流量調節手段等で構成してもよい。蒸発器36は、空気等との熱交換により冷媒を蒸発させて気体ガス状の冷媒にする蒸発ガス化させるものである。例えば、蒸発器36、凝縮器34の少なくとも一方に、実施の形態1において説明した熱交換器を用いることができる。これにより、実施の形態2の装置においては、伝熱性能を向上させることができる。伝熱性能が向上することにより、エネルギー効率がよく、省エネルギーの冷凍サイクル装置を得ることができる。ここで、エネルギ効率は、次式1及び2で構成されるものである。暖房エネルギ効率=室内熱交換器凝縮器能力/全入力...1冷房エネルギ効率=室内熱交換器蒸発器能力/全入力...2次に、冷凍サイクル装置の各構成機器における動作等を、冷媒回路を循環する冷媒の流れに基づいて説明する。まず、圧縮機33は、冷媒を吸入し、圧縮して高温高圧の状態にして吐出する。吐出した冷媒は凝縮器34へ流入する。凝縮器34は、送風機37から供給される空気と冷媒との間で熱交換を行い、冷媒を凝縮液化させる。凝縮液化した冷媒は絞り装置35を通過する。絞り装置35は、通過する凝縮液化した冷媒を減圧する。減圧した冷媒は蒸発器36に流入する。蒸発器36は、送風機37から供給される空気と冷媒との間で熱交換を行い、冷媒を蒸発ガス化する。蒸発ガス化した冷媒を圧縮機33が吸入する。ここで、上述の冷凍サイクル装置については、HCFCR22やHFCR116、R125、R134a、R14、R143a、R152a、R227ea、R23、R236ea、R236fa、R245ca、R245fa、R32、R41、RC318など、これら冷媒の数種の混合冷媒R407A、R407B、R407C、R407D、R407E、R410A、R410B、R404A、R507A、R508A、R508Bなど、HCブタン、イソブタン、エタン、プロパン、プロピレンなど、これら冷媒の数種混合冷媒、自然冷媒空気、炭酸ガス、アンモニアなど、これら冷媒の数種の混合冷媒、HFO1234yf等の低GWP冷媒、またこれら冷媒の数種の混合冷媒など、どんな種類の冷媒を用いても、その効果を達成することができる。また、作動流体として、空気と冷媒とを例に示したが、他の気体、液体、気液混合流体を用いるようにしても、同様の効果を奏することができる。さらに、通常、伝熱管2と板状フィン1とが異なった材料を用いていることが多いが、伝熱管2と板状フィン1に銅、アルミニウム等、同じ材料を用いて構成するようにしてもよい。例えば、板状フィン1と伝熱管2とをロウ付け等することが可能となり、板状フィン1と伝熱管2とにおける接触熱伝達率が飛躍的に向上することで、熱交換能力を大幅に向上させることができる。また、リサイクル性も向上させることができる。さらに、伝熱管2と板状フィンを密着させる方法として、炉中ロウ付けを行う場合、フィンに親水材を塗布するのに後処理で行うことで、前処理の場合のロウ付け中の親水材の焼け落ちを防ぐことができる。また、上述の実施の形態1で述べた熱交換器を室外機で用いた場合においても同様な効果を奏することができる。なお、上述の実施の形態で述べた熱交換器およびそれを用いた空調冷凍装置については、鉱油系、アルキルベンゼン油系、エステル油系、エーテル油系、フッ素油系など、冷媒と油が溶ける溶けないにかかわらず、どんな冷凍機油についても、その効果を達成することができる。