"紙支持体上に水溶性高分子と無機層状化合物を含むガスバリア層を少なくとも1層設けたガスバリア性積層体であって、前記ガスバリア層中にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを含有させたことを特徴とするガスバリア性積層体。紙支持体上に水溶性高分子と無機層状化合物を含む第1のガスバリア層と、水溶性高分子を主成分とする第2のガスバリア層を順次設け、前記第1のガスバリア層および/または第2のガスバリア層にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを含有させたことを特徴とするガスバリア性積層体。前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーがポリオキシエチレン3~10モル付加ポリオキシプロピレン25~35モル付加ブロックポリマーであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載のガスバリア性積層体。前記水溶性高分子がポリビニルアルコール系樹脂であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。前記水溶性高分子100質量部に対してポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを0.01~1.0質量部含有させたことを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。前記ポリビニルアルコール系樹脂がエチレン変性ポリビニルアルコールであることを特徴とする請求項4に記載のガスバリア性積層体。前記水溶性高分子と無機層状化合物の質量比が99/1~50/50であることを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーがポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマーであることを特徴とする請求項3に記載のガスバリア性積層体。前記水溶性高分子の溶解時において、前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを昇温前および/または昇温中に添加することを特徴とするガスバリア性積層体の製造方法。本発明は、ポリビニルアルコール系樹脂の溶解時の起泡を抑えて操業性低下を防止し、またガスバリア性塗料の塗工時に、塗料の起泡による操業性低下を防止し、表面欠陥の発生を抑えることによって優れたガスバリア性を有するガスバリア性積層体を提供しようとするものである。本発明者は上記課題を解決するために鋭意検討した結果、ガスバリア塗工層塗料中に特定の構造のポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを添加することにより、水溶性高分子溶解時の起泡による操業性低下を抑え、また塗工時の塗料の起泡による操業性低下を防止し、表面欠陥の発生を抑えることによって優れたガスバリア性が発現することを見出し、本発明を完成するに至った。本発明は以下の各発明を包含する。1紙支持体上に水溶性高分子と無機層状化合物を含むガスバリア層を少なくとも1層設けたガスバリア性積層体であって、前記ガスバリア層中にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを含有させたガスバリア性積層体。2紙支持体上に水溶性高分子と無機層状化合物を含む第1のガスバリア層と、水溶性高分子を主成分とする第2のガスバリア層を順次設け、前記第1のガスバリア層および/または第2のガスバリア層にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを含有させたガスバリア性積層体。3前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーがポリオキシエチレン3~10モル付加ポリオキシプロピレン25~35モル付加ブロックポリマーである1または2に記載のガスバリア性積層体。4前記水溶性高分子がポリビニルアルコール系樹脂である1~3のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。5前記水溶性高分子100質量部に対してポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを0.01~1.0質量部含有させた1~4のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。6前記ポリビニルアルコール系樹脂がエチレン変性ポリビニルアルコールである4に記載のガスバリア性積層体。7前記水溶性高分子と無機層状化合物の質量比が99:1~50:50である1~6のいずれか1項に記載のガスバリア性積層体。8前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーがポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマーである3に記載のガスバリア性積層体。9前記水溶性高分子の溶解時において、前記ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを昇温前および/または昇温中に添加するガスバリア性積層体の製造方法。本発明により、水溶性高分子の溶解作業を高効率化し、またガスバリア層塗料の塗工時に、塗料の起泡による操業性低下を防止し、表面塗工欠陥の発生を抑えることによって、優れたガスバリア性積層体が得られる。以下に本発明について詳細に説明する。本発明において少なくとも1層のガスバリア層中にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーを含有させることを特徴とする。ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーについては各種のブロックポリマーが知られているが、本発明ではポリビニルアルコール樹脂等の水溶性高分子に対する抑泡性の点から該ブロックポリマーとしてポリオキシエチレン3~10モル付加ポリオキシプロピレン25~35モル付加ブロックポリマーを使用することが好ましい。なかでも、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマーがポリビニルアルコール樹脂等の水溶性高分子の溶解時の起泡やガスバリア層塗料の塗工時の起泡を効果的に抑制するので特に好ましい。具体的には、例えば東邦化学社製ペポールBシリーズ、第一工業製薬社製エパンシリーズ等が挙げられる。本発明においてガスバリア層に添加されるポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーの添加量としては水溶性高分子100質量部に対して0.01~1.0質量部添加することが好ましく、より好ましくは、0.05~0.5質量部である。ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーの添加量が0.01質量部未満の場合、満足な消泡効果が得られないおそれがある。また、1.0質量部を超える場合は、塗工面にハジキを発生させてガスバリア性が低下するおそれがある。本発明において用いられる水溶性高分子としては、例えばデンプンおよびその誘導体、セルロース誘導体、ポリビニルピロリドン、ウレタン系樹脂、ポリアクリル酸およびその塩、カゼイン、ポリエチレンイミン、ポリビニルアルコール系樹脂、変性ポリビニルアルコール系樹脂等が例示することができる。なかでも、未変性の完全ケン化ポリビニルアルコール系樹脂、部分ケン化ポリビニルアルコール系樹脂や変性ポリビニルアルコール系樹脂が好ましい。変性ポリビニルアルコールとしては、エチレン変性ポリビニルアルコール、カルボキシ変性ポリビニルアルコール、珪素変性ポリビニルアルコール、アセトアセチル基変性ポリビニルアルコール、ジアセトン基変性ポリビニルアルコール等が挙げられるが、エチレン変性ポリビニルアルコール例えば、商品名:エクセバールシリーズ、株クラレ製はガスバリア性が優れるため、特に好ましい。本発明ではポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーは水溶性高分子の溶解時において、昇温前および/または昇温中に添加することにより、水溶性高分子溶解時の起泡を抑制でき、また加温により消泡効果が損なわれることはないため好ましい。もちろん溶解後の高分子水溶液やガスバリア層塗料へ直接添加し、塗工時の抑泡効果を得ることもできる。ポリビニルアルコール系樹脂のような水溶性高分子とモンモリロナイトのような膨潤性無機層状化合物を混合した水性塗料を紙支持体上に塗工してバリア層を形成すると、無機層状化合物の曲路効果により、バリア性が大幅に向上する。しかし、高いバリア性を発揮するためには、無機層状化合物の配合量を増やさなければならないが、無機層状化合物がある一定量以上になると、バリア層の密着強度や塗膜強度が大幅に低下することを本発明者は見出した。ここでいうバリア層の密着強度とは、バリア層とシーラント層を積層した時のバリア層とシーラント層の密着強度をいう。密着強度が弱いと、包装後のヒートシール強度が弱くなるばかりでなく、シーラント層とバリア層の界面に空隙ができ、その部分を空気が透過して、包装袋としての酸素バリア性が大幅に低下することが判明した。そこで、本発明では紙基材表面にポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子と無機層状化合物を含むガスバリア層を少なくとも1層設けることや、ポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子と無機層状化合物を含む第1のガスバリア層と、ポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子からなる第2のガスバリア層を順次設けることで、バリア層とシーラント層との密着強度を改善させている。第1のガスバリア層には、ポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子に加えてスチレン-ブタジエン共重合体ラテックスやアクリル酸アルキルエステル-スチレン共重合体エマルジョンなどの合成樹脂が含まれてもかまわない。第2のガスバリア層は、ポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子を主体として構成されるが、その効果を妨げない範囲で、必要に応じて各種合成樹脂等を添加することが可能である。添加して使用可能な合成樹脂としては、前記の第1のガスバリア層で使用可能なものが同様に使用できる。なお、本発明において、無機層状化合物は、ポリオレフィン系基材との密着を妨げるので、第2のガスバリア層には添加しない。本発明において、塗膜強度を改良する目的で、ガスバリア層に水素結合性基用架橋剤を添加することができる。本発明で使用可能な水素結合性基用架橋剤としては、特に限定されないが、例えば、チタン系カップリング剤、シラン系カップリング剤、メラミン系カップリング剤、エポキシ系カップリング剤、イソシアネート系カップリング剤、銅化合物、ジルコニウム化合物、ホウ素化合物、コロイダルシリカなどが挙げられ、この中でも、ジルコニウム化合物、ホウ素化合物がより好適に用いられる。ジルコニウム化合物の具体例としては、例えば、オキシ塩化ジルコニウム、ヒドロキシ塩化ジルコニウム、塩化ジルコニウムIV、臭化ジルコニウム等のハロゲン化ジルコニウム、硫酸ジルコニウム、塩基性硫酸ジルコニウム、硝酸ジルコニウムなどの鉱酸のジルコニウム塩、蟻酸ジルコニウム、酢酸ジルコニウム、プロピオン酸ジルコニウム、カプリル酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウムなどの有機酸のジルコニウム塩、炭酸ジルコニウムアンモニウム、硫酸ジルコニウムナトリウム、酢酸ジルコニウムアンモニウム、蓚酸ジルコニウムナトリウム、クエン酸ジルコニウムナトリウム、クエン酸ジルコニウムアンモニウムなどのジルコニウム錯塩などが挙げられる。なお、前記ガスバリア層には、濡れ剤、染料、色合い調整剤、増粘剤などが必要に応じて含まれてもかまわない。本発明において水溶性高分子と無機層状化合物を含むガスバリア層の塗工量は0.5~5.0g/m2であることが好ましい。塗工量が0.5g/m2未満であると、酸素バリア性が低下したり、塗膜強度が低下するおそれがある。5g/m2を超えると密着強度や塗膜強度が低下するおそれがあり、好ましくない。また、第1のガスバリア層の塗工量は0.1~3.0g/m2が好ましく、0.5~2.5g/m2がさらに好ましい。第1のガスバリア層の塗工量が3.0g/m2より超えると塗膜強度が大幅に低下するおそれがあり、0.1g/m2未満であると酸素バリア性が不十分となるおそれがある。また、第2のガスバリア層の塗工量は0.1~3.0g/m2が好ましく、0.5~2.5g/m2がさらに好ましい。第2のガスバリア層の塗工量が3.0g/m2を超えると塗膜強度が低下するおそれがあり、0.1g/m2未満であるとシーラント層との密着強度が不十分となり、酸素バリア性も低下するおそれがある。また、第1のガスバリア層と第2のガスバリア層の塗工量の合計は、0.2~6g/m2が好ましく、より好ましくは0.5~5g/m2の範囲である。塗工量の合計が0.2g/m2未満であると、酸素バリア性が低下したり、塗膜強度が低下するおそれがある。また、6g/m2を超えると密着強度や塗膜強度が低下するおそれがあり好ましくない。本発明で使用できる無機層状化合物の具体例としては、グラファイト、リン酸塩系誘導体型化合物リン酸ジルコニウム系化合物等、カルコゲン化物、ハイドロタルサイト類化合物、リチウムアルミニウム複合水酸化物、粘土系鉱物、合成マイカ、合成スメクタイト等を挙げることができる。グラファイト、リン酸塩系誘導体型化合物リン酸ジルコニウム系化合物等、カルコゲン化物、ハイドロタルサイト類化合物、リチウムアルミニウム複合水酸化物は、単位結晶層が互いに積み重なって層状構造を有する化合物ないし物質であり、ここで層状構造とは、原子が共有結合等によって強く結合して密に配列した面が、ファンデルワールス力等の弱い結合力によって略平行に積み重なった構造をいう。カルコゲン化物とは、IV族Ti,Zr,Hf、V族V,Nb,Ta及び/又はVI族Mo,W元素のジカルコゲン化物であって、式MX2Mは上記元素、XはカルコゲンS,Se,Teを示す。で表されるものをいう。粘土系鉱物は、一般に、シリカの四面体層の上部に、アルミニウムやマグネシウム等を中心金属にした八面体層を有する2層構造を有するタイプと、シリカの四面体層が、アルミニウムやマグネシウム等を中心金属にした八面体層を両側から挟んでなる3層構造を有するタイプに分類される。前者の2層構造タイプとしては、カオリナイト族、アンチゴライト族等を挙げることができ、後者の3層構造タイプとしては、層間カチオンの数によってスメクタイト族、バーミキュライト族、マイカ族等を挙げることができる。これらの粘土系鉱物としては、スメクタイト族、バーミキュライト族などの粘土鉱物を挙げることができる。より具体的には、カオリナイト、ディッカイト、ナクライト、ハロイサイト、アンチゴライト、クリソタイル、パイロフィライト、モンモリロナイト、ヘクトライト、テトラシリリックマイカ、ナトリウムテニオライト、マーガライト、タルク、バーミキュライト、ザンソフィライト、緑泥石等を挙げることができる。また、白水晴雄著粘土鉱物学朝倉書店、1988年などの文献を参照することができる。特にスメクタイトが好ましく、スメクタイトにはモンモリロナイト、ハイデライト、ノントロナイト、サポナイト、鉄サポナイト、ヘクトライト、ソーコナイト、スチブンサイトなどを挙げることができる。粘土性鉱物天然品以外にも、合成品、加工処理品例えばシランカップリング剤の表面処理品のいずれであってもよく、合成スメクタイトとしては、式Na0.1~1.0Mg2.4~2.9Li0.0~0.6Si3.5~4.0O9.0~10.6OH及び/又はF1.5~2.5で示されるものが挙げられる。合成スメクタイトや合成マイカの製造方法には、水熱反応法特開平6-345419号公報、固相反応法、熔融法特開平5-270815号公報参照の3つの合成方法がある。水熱反応法は、珪酸塩、マグネシウム塩、アルカリ金属イオン、アルカリ金属塩、フッ素イオンなど各種原料を含んだ水溶液あるいは水性スラリーをオートクレーブやパイプリアクターの中で100~400°Cの高温、高圧下で反応させ合成する方法である。水熱反応法では、結晶の成長が遅いため大きな粒子のものが得られないため、一般に粒子径が10~100nmのものがほとんどである。もちろん、水熱反応においても、低濃度、低温、長時間の条件で合成すれば粒子径が1μm以上の大きな粒子を製造することは可能であるが、製造コストが極端に高くなるといった問題がある。固相反応法はタルクと珪フッ化アルカリと他の原料とともに400~1000°Cの範囲で数時間反応させ、合成マイカを製造する方法である。固相反応は原料のタルクの構造を残したまま元素移動を起こしマイカが生成するトポタキシーため、得られる合成マイカの品質が原料のタルク物性やその不純物に依存したり、元素移動を完全にコントロールできないため、合成マイカの純度や結晶化度が低いといった問題がある。熔融法は、無水珪酸、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、珪フッ化カリウム、炭酸カリウム、その他の原料をマイカの熔融点例えば1500°C以上で熔融後、徐冷結晶化し、合成マイカや合成スメクタイトを製造する方法である。また、加熱方法の違いにより、外熱式熔融法と内熱式熔融法がある。外熱式熔融法は原料を入れたるつぼを熔融点以上の温度の室に入れて昇温後、熔融点以下の温度の室に移動させて製造する方法であるが、るつぼの費用が高いといった問題点がある。内熱式熔融法は黒鉛炭素電極や金属電極を備えていた容器中で通電により原料を加熱熔融させた後、冷却させる方法であり、熔融合成法においては内熱式熔融法が一般的である。熔融合成法は冷却結晶化した塊を粉砕、分級することにより粒子径をコントロールした合成品を製造することができる。熔融合成法は原料として純度が高い原料を使用することができ、熔融化するため原料が均一に混合できるため、結晶化度が高く、粒子径が大きく、純度の高い合成マイカや合成スメクタイトを製造することができるといった利点がある。合成無機層状化合物としては、フッ素金雲母KMg3AlSi3O10F、熔融法又は固相反応法、カリウム四珪素雲母KMg2.5Si4O10F2、熔融法、ナトリウム四珪素雲母NaMg2.5Si4O10F2、熔融法、ナトリウムテニオライトNaMg2LiSi4O10F2、熔融法、リチウムテニオライトLiMg2LiSi4O10F2、熔融法などの合成マイカ、ナトリウムヘクトライトNa0.33Mg2.67Li0.33Si4.0O102、水熱反応法又は熔融法、リチウムヘクトライトNa0.33Mg2.67Li0.33Si4.0O102、水熱反応法又は熔融法、サポナイトNa0.33Mg2.67AlSi4.0O102、水熱反応法などの合成スメクタイトが挙げられる。粘土鉱物の市販品としては、一般にナトリウムベンナイトと呼ばれる天然のベントナイトやクニピア天然モンモリロナイト、クニミネ工業社製、スメクトン水熱反応法合成スメクタイト、クニミネ工業社製、ビーガム商標:バンダービルト社製、ラポナイト商標:ラポルテ社製、DMクリーンA、DMA-350、Na-Ts、NTO-5熔融法、ナトリウム四珪素雲母、商標:トピー工業社製、ベンゲル商標:豊順洋行社製、ソマシフME-100固相反応法合成マイカ、商標:コープケミカル社製等を挙げることができ、これらは単独で用いても、2種以上を混合して用いることもできる。本発明においてより好ましく用いられる無機層状化合物としては、水中で容易に膨潤、壁開及び分散する膨潤性無機層状化合物である。膨潤性無機層状化合物の溶媒への膨潤へき開性の程度は、以下の膨潤へき開試験により評価することができる。該膨潤性無機層状化合物の膨潤性は、下記膨潤性試験において約5mL以上の程度であることが好ましく、より好ましくは約20mL以上の範囲である。膨潤性の具体的なものとしては、上記クニピア膨潤力:65mL/2g以上、スメクトン膨潤力:60mL/2g以上、DMクリーンA、DMA-350、Na-Ts膨潤力:30mL/2g以上、ME-100商標:コープケミカル社製、膨潤力:20mL/2g以上及びベンゲル膨潤力:38mL/2g以上等である。一方、該膨潤性無機層状化合物のへき開性は、下記へき開性試験において約5mL以上の程度であることが好ましく、より好ましくは約20mL以上の範囲である。これらの場合、溶媒としては、膨潤性無機層状化合物の密度より小さい密度を有する溶媒を用いる。このような溶媒としては、水を用いることが好ましい。膨潤性試験を詳述する。膨潤性無機層状化合物2gを溶媒100mLにゆっくり加える100mLメスシリンダーを容器とする。静置後、23°C、24hr後の膨潤性無機層状化合物分散層と上澄みとの界面の目盛から前者膨潤性無機層状化合物分散層の体積を読む。この数値が大きい程、膨潤性が高い。へき開性試験を詳述する。膨潤性無機層状化合物30gを溶媒1500mLにゆっくり加え、分散機浅田鉄工株製、デスパーMH-L、羽根径52mm、回転数3100rpm、容器容量3L、底面-羽根間の距離28mmにて周速8.5m/secで90分間分散した後23°C、分散液100mLをとりメスシリンダーに入れ60分静置後、上澄みとの界面から、膨潤性無機層状化合物分散層の体積を読む。また、本発明で使用するのに好ましい膨潤性無機層状化合物としては、陽イオン交換容量が100g当り30~300meq、より好ましくは50~250meq、特に好ましくは60~200meqである。陽イオン交換容量が30meq/100g未満であると含窒素化合物との効果が小さくなり防湿性に優れない。また、300meq/100gを越えて大きいと塗料が凝集しやすくなり好ましくない。一般に、天然及び合成スクメタイトは85~130meq/100gの陽イオン交換容量を有するものが本発明において特に好ましいものである。陽イオン交換容量の測定は一般にアルコール洗浄法Schollenberger法あるいはその改良法、和田光史粘土の陰陽イオン交換容量測定粘土科学21巻4号160~163頁1981参照と呼ばれる測定方法で行う。膨潤性無機層状化合物の粉末0.2~1.0gあるいは約1~3水分散液約10~30mlを100ml容量の遠心分離管に採取する。1Nの酢酸アンモニウムCH3COONH4液pH7を加えて約80mlとして、十分に振とうした後、遠心沈降させ上澄みを捨てる遠沈洗浄。遠沈洗浄を4回繰り返した後、遠心分離管に残っている余剰の塩を取り除くため80エタノール水溶液pH7で遠沈洗浄を3回行う。次に10のNaCl水溶液を用いて遠沈洗浄を4回繰り返し、遠心管の上澄み液をすべて集めて抽出液とする。抽出液のNH4を蒸留法で定量し、試料の乾燥質量100g当りのミリグラム当量数meqを陽イオン交換容量cationexchangecapacity,CECの値とする。なお測定は23°Cの環境下で行う。また、測定は7点行い、最大値と最小値を除いた5点の平均を測定値とした。膨潤性無機層状化合物としては、そのアスペクト比が50~5000のものが好ましい。アスペクト比ZとはZ=L/aなる関係で示されるものであり、Lは膨潤性無機層状化合物の水中での平均粒子径レーザー回折法で測定。堀場製作所LA-910、屈折率1.3、体積分布50のメジアン径であり、aは膨潤性無機層状化合物の厚みである。厚みは、防湿層の断面をSEMやTEMによる写真観察によって求めた値である。平均粒子径は0.1μm~100μmが好ましく、とりわけ0.5μm~50μmが好ましい。平均粒子径が0.1μm未満になるとアスペクト比が小さくなる上、防湿層中で防湿面に対して平行に並びにくくなり、防湿効果が不十分になる。平均粒子径が100μmを越えて大きくなると防湿層から膨潤性無機層状化合物が突き出てしまい好ましくない。これら膨潤性無機層状化合物の中でも、ナトリウム四珪素雲母、ナトリウムテニオライト、リチウムテニオライト、ナトリウムヘクトライト、リチウムヘクトライト、サポナイト、天然スメクタイトモンモリロナイトが好ましい。これらの中でも、平均粒子径、アスペクト比、結晶性の面から熔融合成法で製造されたナトリウム四珪素雲母トピー工業社製、DMA350やタルクにフッ化ケイ素をインターカレートし、約800°Cで焼成して得られる膨潤性フッ素マイカが特に好ましい。また、本発明で使用する無機層状化合物は水あるいは溶剤中で分散された状態での平均粒子径が20nm~100μmの間にあるものが好適であり、好ましくは0.1μm~50μm、より好ましくは1μm~30μmである。平均粒子径が20nm未満であると、アスペクト比が小さくなり防湿性向上効果が小さい。一方、100μmを越えると塗工層表面から顔料が突き出し、外観不良や防湿性低下を招き、好ましくない。本発明で用いる膨潤性無機層状化合物の水あるいは溶剤に分散された平均粒子径は、平均粒子径が0.1μm以上のものは光散乱理論を応用したレーザー回折による粒度分布測定装置において測定した値である。また、水あるいは溶剤に分散された平均粒子径が0.1μm以下のものについは動的光散乱法を用いて測定した値である。また、本発明で使用する膨潤性無機層状化合物の好ましいアスペクト比は5以上であり、特に好ましくはアスペクト比が10以上である。アスペクト比が5未満のものは曲路効果が小さいために防湿性が低下する。アスペクト比は大きいほど無機層状化合物の塗工層中における層数が大きくなるため高い防湿性能を発揮する。無機層状化合物の厚みは、防湿膜の断面写真より測定する。厚みが0.1μm以上のものは電子顕微鏡写真より画像解析して求める。厚みが0.1μm未満のものは透過型電子顕微鏡写真より画像解析して求める。本発明でいうアスペクト比は、上記水または溶剤に分散された平均粒子径を防湿膜の断面写真より求めた厚さで除したものである。本発明において、ガスバリア層におけるポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子と無機層状化合物の配合量は、質量換算で99:1~50:50が好ましく、より好ましくは97:3~60:40、特に好ましくは95:5~80:20である。無機層状化合物の配合量が1質量未満になると、防湿性向上効果及び離解性向上効果が小さくなる。無機層状化合物が50質量を越えて大きくなると、無機層状化合物の間を埋める樹脂が不足して、空隙やピンホールの増大を招き防湿性が悪化する。本発明におけるガスバリア塗料は水性塗料であるが、必要に応じて、エタノールやイソプロピルアルコールのようなアルコール系溶剤やメチルエチルケトンやトルエンなどの溶剤を加えてもかまわない。本発明において、ガスバリア塗料を紙支持体に塗工してガスバリア層を形成する。塗工設備として特に限定はしないが、ブレードコーター、バーコーター、エアナイフコーター、スリットダイコーター、グラビアコーター、マイクログラビアコーター、ゲートロールコーターなどの方式が好ましい。特にガスバリア層形成にはブレードコーター、バーコーター、エアナイフコーター、スリットダイコーターなどの塗工表面をスクレイプするコーターが無機層状化合物の配向を促すという点で好ましい。本発明に用いられる基材は、植物由来のパルプを主成分とするものであれば特に制限はないが、上質紙、中質紙、微塗工紙、塗工紙、片艶紙、晒または未晒クラフト紙酸性紙又は中性紙、又は段ボール用、建材用、白ボ-ル用、チップボ-ル用などに用いられる板紙、白板紙などが好適である。また、基材と防湿層の間に防湿層の塗工適性や塗工量減のために、顔料と樹脂を含む顔料層を設けてもよい。あるいはガスバリア層とは反対側の基材の表面に、印刷適性を向上させるために顔料と樹脂を含む顔料層を設けてもかまわない。顔料としては炭酸カルシウム、カオリン、クレー、焼成クレー、タルク、硫酸バリウムなどが好適に使用される。樹脂としては、スチレン-ブタジエン系共重合体やアクリル-スチレン系共重合体、ポリビニルアルコール、デンプンなどが好適に使用される。顔料と樹脂の配合比率は質量換算で顔料/樹脂=50/50~99/1が好適である。本発明のガスバリア性積層体の構成は、基材/第1のガスバリア層/第2のガスバリア層、基材/顔料層/第1のガスバリア層/第2のガスバリア層、顔料層/基材/第1のガスバリア層/第2のガスバリア層、顔料層/基材/顔料層/第1のガスバリア層/第2のガスバリア層が挙げられる。また、本発明のガスバリア性積層体の第2のガスバリア層にポリエチレンやポリプロピレンなどのシーラント層を設けて、包装用積層体となる。シーラントは溶融押出ラミ法やドライラミ法、あるいは、塗工などの方法で積層できる。また、ガスバリア層とシーラント層の間に密着性を向上させるために、アンカー層を設けてもよい。アンカー層はウレタン系樹脂やポリエステル系樹脂が好適であり、イソシアネートのような硬化剤が含まれてもよい。以下に、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、例中の部及びは特にことわらない限り、質量部及び質量を示す。<実施例1>[ポリビニルアルコール溶液1の調製]水90.5質量部にエチレン変性ポリビニルアルコール商品名:エクセバールHR3010、クラレ社製含水率約59.5質量部、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製0.009質量部を添加し、撹拌しながら95°Cまで昇温、1時間保持したのち常温まで冷却し、濃度9のエチレン変性ポリビニルアルコール水溶液を得た。なお、昇温過程、温度保持中とも起泡は全く観察されなかった。[ガスバリア積層体の製造]坪量84g/m2の塗工紙王子製紙社製:商品名OKトップコート、顔料層/基材/顔料層、顔料層の塗工量は片面15g/m2の片面に、上記エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製で得た、9のポリビニルアルコール溶液1111質量部に、無機層状化合物の水分散液トピー工業社製、NTO-5、固形分6、ナトリウム四珪酸雲母を33.3質量部、水5.7質量部を加え、攪拌して得られた第1のガスバリア性塗料固形分8、粘度350mPasを固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターで塗工後、乾燥して第1のガスバリア層を形成した。次に、9のポリビニルアルコール溶液1を水で5まで希釈して、第2のガスバリア性塗料とし、第1のガスバリア層上に固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターを用いて塗工、乾燥して第2のガスバリア層を形成して、本発明のガスバリア性積層体を得た。<実施例2>実施例1の[エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製]において、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製0.009質量部の代わりに、ポリオキシエチレン10モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-182、東邦化学工業社製0.009質量部を添加した以外は、実施例1と同様にしてガスバリア性積層体を得た。<実施例3>[ポリビニルアルコール溶液2の調製]水90.5質量部に珪素変性ポリビニルアルコール商品名:R-1130、クラレ社製含水率約59.5質量部、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製0.009質量部を添加し、撹拌しながら95°Cまで昇温、1時間保持したのち常温まで冷却し、濃度9の珪素変性ポリビニルアルコール水溶液を得た。なお、昇温過程、温度保持中とも起泡は全く観察されなかった。[ガスバリア積層体の製造]坪量84g/m2の塗工紙王子製紙社製:商品名OKトップコート、顔料層/基材/顔料層、顔料層の塗工量は片面15g/m2の片面に、上記珪素変性ポリビニルアルコール溶液2の調製で得た、9のポリビニルアルコール溶液1111質量部に、無機層状化合物の水分散液トピー工業社製、NTO-5、固形分6、ナトリウム四珪酸雲母を33.3質量部、水5.7質量部を加え、攪拌して得られた第1のガスバリア性塗料固形分8、粘度300mPasを固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターで塗工後、乾燥して第1のガスバリア層を形成した。次に、9のポリビニルアルコール溶液2を水で5まで希釈して、第2のガスバリア性塗料とし、第1のガスバリア層上に固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターを用いて塗工、乾燥して第2のガスバリア層を形成して、本発明のガスバリア性積層体を得た。<実施例4>[ガスバリア積層体の製造]坪量84g/m2の塗工紙王子製紙社製:商品名OKトップコート、顔料層/基材/顔料層、顔料層の塗工量は片面15g/m2の片面に、上記エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製で得た、9のエチレン変性ポリビニルアルコール溶液1111質量部に、無機層状化合物の水分散液トピー工業製、NTO-1、固形分2、ナトリウム四珪酸雲母を25.0質量部、水39.0質量部を加え、攪拌して得られた第1のガスバリア性塗料固形分6、粘度100mPasを固形分で2.0g/m2になるように、エアーナイフコーターで塗工後、乾燥して第1のガスバリア層を形成した。次に、9のエチレン変性ポリビニルアルコール溶液1を水で5まで希釈して、第2のガスバリア性塗料とし、第1のガスバリア層上に固形分で1.0g/m2になるように、エアーナイフコーターを用いて塗工、乾燥して第2のガスバリア層を形成してガスバリア性積層体を得た。<実施例5>実施例1の[エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製]において、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製の添加量を0.009質量部から0.0005質量部に減量して溶解を行った結果、消泡効果は十分ではなく、液面上昇が見られた。また、このポリビニルアルコール溶液を用いて、実施例1と同様にして第1、第2のガスバリア層を形成してガスバリア積層体を得た。塗工中に若干の発泡が認められたが、得られたガスバリア性積層体の酸素透過性は実用上問題なかった。<実施例6>実施例1の[エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製]において、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製の添加量を0.009質量部から5.0質量部に増量して溶解を行った。また、このポリビニルアルコール溶液を用いて、実施例1と同様にして第1、第2のガスバリア層を形成してガスバリア積層体を得た。<実施例7>実施例1の[ガスバリア積層体の製造]において、第1のガスバリアの塗工量を固形分で3.0g/m2となうように、エアーナイフコーターで塗工後、乾燥し、第2のバリア層を形成しなかった以外は実施例1と同様にしてガスバリア積層体を得た。<実施例8>[酸化デンプン溶液1の調製]水89.7質量部に酸化デンプン商品名:王子エースA、王子スターチ社製含水率約1210.3質量部、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製0.009質量部を添加し、撹拌しながら95°Cまで昇温、1時間保持したのち常温まで冷却し、濃度9の酸化デンプン水溶液を得た。なお、昇温過程、温度保持中とも起泡は全く観察されなかった。[ガスバリア積層体の製造]坪量84g/m2の塗工紙王子製紙社製:商品名OKトップコート、顔料層/基材/顔料層、顔料層の塗工量は片面15g/m2の片面に、実施例1で得たエチレン変性ポリビニルアルコール水溶液1の調製で得た、9のポリビニルアルコール溶液1111質量部に、無機層状化合物の水分散液トピー工業社製、NTO-5、固形分6、ナトリウム四珪酸雲母を33.3質量部、水5.7質量部を加え、攪拌して得られた第1のガスバリア性塗料固形分8、粘度350mPasを、固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターで塗工後、乾燥して第1のガスバリア層を形成した。次に、上記酸化デンプン溶液1の調製で得た9の酸化デンプン水溶液1を水で5まで希釈して、第2のガスバリア性塗料とし、第1のガスバリア層上に固形分で1.5g/m2になるように、エアーナイフコーターを用いて塗工、乾燥して第2のガスバリア層を形成して、本発明のガスバリア性積層体を得た。<比較例1>実施例1の[エチレン変性ポリビニルアルコール溶液1の調製]において、ポリオキシエチレン5モル付加ポリオキシプロピレン30モル付加ブロックポリマー商品名:ペポールB-181、東邦化学工業社製を添加しなかった以外は、実施例1と同様にして、ガスバリア性積層体を得た。なお、ポリビニルアルコール溶解時、昇温中に起泡による液面上昇が起こり、タンクから溢れそうになるため溶解量を制限しなければならなかった。また、第1ガスバリア層、第2ガスバリア層塗工時においても塗料の起泡が激しく、十分なアプリケート量を供給すると、カラーパンから塗料が溢れる状態であった。実施例、比較例で得たガスバリア性積層体を以下の方法で評価し、結果を表1に示す。評価方法<酸素透過度>実施例、比較例で製造したガスバリア性積層体のガスバリア層上に、ラミネート用アンカー剤東洋モートン製、ポリエステル系主剤ポリエステルEL557A/ポリイソシアネート系硬化剤/酢酸エチル=1.6/0.8/12.5部の有姿比で混合して作成を有姿で4cc/m2と塗工量がなるように塗布して、80°C30秒間乾燥させた。得られたアンカー層上に、ポリエチレン日本ポリケム製、LC522、低密度ポリエチレン、MFR3.5g/10minを厚さ20μmになるように溶融押出ラミした。得られたポリエチレンラミネート積層体のサンプルを、JIS-K-7126B法等圧法でポリエチレンラミ側を酸素検出器側窒素側にして、酸素側も窒素側も23°C90RH条件で測定した酸素透過度測定装置:OX-TRAN100型、MOCON社製。酸素透過度はサンプルをセットした後、24時間後の値を酸素透過度とした。酸素透過度は30cc/m224hr以下が好ましく、20cc/m224hr以下が特に好ましい。<ポリビニルアルコール溶解時の起泡状態の評価>○:溶解時、起泡が見られない。△:起泡は多少見られ、冷却後も液面に泡が残る。×:昇温中に激しく起泡し、溶解液がタンクから溢れそうになる。<ガスバリア層塗工時の起泡状態の評価>○:塗工中のカラーパンに起泡が見られない。△:カラーパン中のガスバリア層塗料が泡で白濁する。流動性もやや悪い。×:カラーパン中のガスバリア層塗料の起泡が激しく、塗料がカラーパンから溢れる。表1により明らかなように、ポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子と無機層状化合物を含む第1のガスバリア層とポリビニルアルコール系樹脂等の水溶性高分子を主成分とする第2のガスバリア層の少なくとも1層にポリオキシエチレン3~10モル付加ポリオキシプロピレン25~35モル付加ブロックポリマーを添加することによって、無機層状化合物の配向を促す塗工方法であるエアーナイフコーティングにおいても泡による塗工欠陥から生じるバリア性低下を来たさず、優れたガスバリア積層体が得られた。"