太陽電池と、前記太陽電池の出力電圧を制御する電圧制御部と、前記太陽電池の出力電圧を検出する電圧検出部と、前記太陽電池の出力電流を検出する電流検出部と、前記電圧制御部に前記出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後における前記太陽電池の出力電力を比較する第1の制御部と、前記電圧制御部に前記出力電圧を前記第1の変化幅よりも大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後における前記出力電力を比較する第2の制御部と、前記電流検出部によって検出された電流の単位時間当たりの変化量の絶対値と、所定のしきい値とを比較する比較部とを有し、前記比較部によって、前記変化量の絶対値が前記所定のしきい値よりも小さいと判定された場合は、前記第1の制御部が選択され、前記比較部によって、前記変化量の絶対値が前記所定のしきい値よりも大きいと判定された場合は、前記第2の制御部が選択されることを特徴とする太陽光発電システム。請求項1記載の太陽光発電システムにおいて、前記太陽電池は、複数の太陽電池モジュールを直列に接続した太陽電池ストリングを複数有し、前記複数の太陽電池ストリングが並列に接続された太陽電池アレイであることを特徴とする太陽光発電システム。請求項1記載の太陽光発電システムにおいて、前記太陽電池は、複数の太陽電池モジュールを直列に接続した太陽電池ストリングであることを特徴とする太陽光発電システム。請求項1記載の太陽光発電システムにおいて、前記しきい値は、前記出力電圧及び前記出力電流に基づいて算出されることを特徴とする太陽光発電システム。請求項1記載の太陽光発電システムにおいて、前記しきい値は、前記太陽電池の温度及び前記太陽電池に対する日射量に基づいて算出されることを特徴とする太陽光発電システム。請求項1記載の太陽光発電システムにおいて、前記変化量を算出して前記比較部に供給する電流変化演算部と、前記出力電圧を、アナログからデジタルに変換して前記第1の制御部及び前記第2の制御部に供給する第1のAD変換器と、前記出力電流を、アナログからデジタルに変換して前記第1の制御部及び前記第2の制御部に供給する第2のAD変換器と、前記出力電流を、アナログからデジタルに変換して前記電流変化演算部に供給する第3のAD変換器とをさらに有し、前記第3のAD変換器に供給されるクロックの周波数は、前記第1のAD変換器に供給されるクロックの周波数及び前記第2のAD変換器に供給されるクロックの周波数よりも高いことを特徴とする太陽光発電システム。太陽電池を制御する制御システムにおいて、前記太陽電池の出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後における前記太陽電池の出力電力を比較する第1の制御部と、前記出力電圧を前記第1の変化幅よりも大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後における前記出力電力を比較する第2の制御部と、前記太陽電池の出力電流の単位時間当たりの変化量の絶対値と、所定のしきい値とを比較する比較部とを有し、前記比較部によって、前記変化量の絶対値が前記所定のしきい値よりも小さいと判定された場合は、前記第1の制御部が選択され、前記比較部によって、前記変化量の絶対値が前記所定のしきい値よりも大きいと判定された場合は、前記第2の制御部が選択されることを特徴とする制御システム。請求項7記載の制御システムにおいて、前記太陽電池は、複数の太陽電池モジュールを直列に接続した太陽電池ストリングを複数有し、前記複数の太陽電池ストリングが並列に接続された太陽電池アレイであることを特徴とする制御システム。請求項7記載の制御システムにおいて、前記太陽電池は、複数の太陽電池モジュールを直列に接続した太陽電池ストリングであることを特徴とする制御システム。請求項7記載の制御システムにおいて、前記しきい値は、前記出力電圧及び前記出力電流に基づいて算出されることを特徴とする制御システム。請求項7記載の制御システムにおいて、前記しきい値は、前記太陽電池の温度及び前記太陽電池に対する日射量に基づいて算出されることを特徴とする制御システム。請求項7記載の制御システムにおいて、前記出力電流の変化量を算出して前記比較部に供給する電流変化演算部と、前記出力電圧を、アナログからデジタルに変換して前記第1の制御部及び前記第2の制御部に供給する第1のAD変換器と、前記出力電流を、アナログからデジタルに変換して前記第1の制御部及び前記第2の制御部に供給する第2のAD変換器と、前記出力電流を、アナログからデジタルに変換して前記電流変化演算部に供給する第3のAD変換器とをさらに有し、前記第3のAD変換器に供給されるクロックの周波数は、前記第1のAD変換器に供給されるクロックの周波数及び前記第2のAD変換器に供給されるクロックの周波数よりも高いことを特徴とする制御システム。特許文献1や非特許文献2のように、MPPではない局所解の問題を解決するために遺伝的アルゴリズムやフィボナッチ探索を用いる等の、最適化問題を適用したMPPT制御では、広範囲の動作電圧における電力を何点も取得するため、結果として最大電力点以外での動作が多くなり、部分陰のない定常状態での性能が悪くなるという課題がある。すなわち、山登り法を用いたMPPT制御では、定常状態での性能が良い半面局所解に陥る危険性があり、最適化問題を利用したMPPT制御では、局所解を避けることが可能である半面定常状態での電力効率が悪化する。そのため、最適化問題を適用したMPPT制御を行う期間は極力短くして、可能な限り山登り法にてMPPT制御を行うことが必要である。さらに、特許文献2や特許文献3のように、太陽電池モジュール毎にMPPT制御する技術は、太陽電池モジュール毎に回路を設けるため、コストが高くなるという課題がある。特に、特許文献2に係る発明では、太陽電池モジュール毎に最大電力点を探索する回路を搭載するため、コストが高くなるという課題がある。また、当該探索回路は、太陽電池モジュール内のストリングに直列に接続されるため、当該探索回路が故障すると、ストリング全体が機能しなくなるという課題もある。また、特許文献3に係る発明では、モジュール毎の電圧、太陽電池表面温度、日射計、外気温度、リファレンスセル等の計測部とその情報を格納するメモリを搭載する必要があるが、係る計測部は高額であり、やはりコストが高くなるという課題がある。したがって、本発明の目的は、回路コストの増大を抑えつつ、より電力効率の良好な太陽電池の制御を実現することにある。本発明による課題を解決する手段のうち、代表的なものを挙げると次の通りである。第1に、太陽光発電システムにおいて、太陽電池と、太陽電池の出力電圧を制御する電圧制御部と、太陽電池の出力電圧を検出する電圧検出部と、太陽電池の出力電流を検出する電流検出部と、電圧制御部に出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後における太陽電池の出力電力を比較する第1の制御部と、電圧制御部に出力電圧を第1の変化幅よりも大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後における出力電力を比較する第2の制御部と、電流検出部によって検出された電流の単位時間当たりの変化量の絶対値と、所定のしきい値とを比較する比較部とを有し、比較部によって、変化量の絶対値が所定のしきい値よりも小さいと判定された場合は、第1の制御部が選択され、比較部によって、変化量の絶対値が所定のしきい値よりも大きいと判定された場合は、第2の制御部が選択されることを特徴とする。第2に、太陽電池を制御する制御システムにおいて、太陽電池の出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後における太陽電池の出力電力を比較する第1の制御部と、出力電圧を第1の変化幅よりも大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後における出力電力を比較する第2の制御部と、太陽電池の出力電流の短時間当たりの変化量の絶対値と、所定のしきい値とを比較する比較部とを有し、比較部によって、変化量の絶対値が所定のしきい値よりも小さいと判定された場合は、第1の制御部が選択され、比較部によって、変化量の絶対値が所定のしきい値よりも大きいと判定された場合は、第2の制御部が選択されることを特徴とする。本発明によれば、より効率的に太陽電池を動作させることができる。実施例の説明をするに当たり、本願明細書にて用いられる用語の定義を説明する。以下の実施例において、太陽電池モジュールとは、図1aの1に示すように、太陽光発電を行う単位を指すものとし、並列にバイパスダイオード2が取り付けられる単位を指すものとする。太陽電池ストリングとは、図1aの3のように、複数の太陽電池モジュールを直列に接続した単位を指すものとする。太陽電池アレイとは、図1aのように、複数の太陽電池ストリングを並列に接続した単位を指すものとする。本願発明者は、引用文献として挙げた各従来技術の課題を解決するために、複数の局所解をもつ特性となる過渡的な挙動に着目した。図8は、14直列のストリング3が4並列になって構成される太陽電池アレイ5に対して、ある程度の風速で動く雲によって、複数の局所解の主要因であるストリングと平行な方向に陰100が移動していった時図8aの太陽電池アレイの特性の変化を模式的に表したものである。灰色のハッチングの掛かっている部分が、雲によってストリングに陰が掛かっている部分を示す。このような雲による部分陰を検討したのは、メガソーラといった大規模発電システムにおいては、周りに大きな建物のない広大な環境に設置されることが多いため、建物による陰よりも、図8aに示すような雲による陰が大きな問題となるためである。但し、本願発明の適用先はこのような雲による部分陰に限定されるものではなく、建物等の部分陰一般に適用しうるものであることは言うまでもない。陰が掛かり始めてからt1、t2、t3、t4、t5と等間隔で時間が経過した時、図8bに示すように、t1における太陽電池の特性PV1、t2における太陽電池の特性PV2、t3における太陽電池の特性PV3、t4における太陽電池の特性PV4、t5における太陽電池の特性PV5といった具合に特性が変化する。この場合、従来の山登り法を用いた場合は、追従点が、PP1、PP2、PP3といった具合に変化するため、最大電力点ではない局所解付近で動作が落ち着き、発電効率が低下してしまう。ここで、図8cに示すように、太陽電池アレイ全体の、出力電流の時間変化に着目する。Iaは理論上の最大電力点となる時の太陽電池アレイの出力電流の時間変化をモニターしたものであり、Ibは従来のMPPT制御によって追従された太陽電池アレイの出力電流の時間変化をモニターしたものである。図8bと図8cを比較することによって、太陽電池アレイが最大電力点でない局所解での動作に陥る時、出力電流の変化が通常の変化に比べて非常に大きいことが分かる。これを踏まえ本願発明者は、以下の回路構成によって、定常状態における動作効率を悪化させることなく、また、回路コストを過剰に増加させることなく、部分陰による課題を解決しうるという知見を得た。図1aは、本発明の実施例1に係る太陽光発電システムのブロック図である。太陽電池アレイ5は、太陽電池モジュール1を複数枚直列に並べたストリング3と呼ばれる単位が並列に並べられることによって構成される。各太陽電池モジュール1には、逆バイアスが掛かった時、逆方向電流が流れるのを防止するため、バイパスダイオード2が取り付けられており、各ストリング単位でも、逆方向に電流が流れ込むのを防止するための逆流防止ダイオード4が取り付けられている。この太陽電池アレイの出力電圧を制御するために、DC/DCコンバータ回路を用いる。DC/DCコンバータ回路は、コイル6、ダイオード7、コンデンサ8、スイッチング素子9で構成された昇圧チョッパ10によって実現され、スイッチング素子9のスイッチング動作におけるオンとオフ比である通流率を可変することによって太陽電池アレイの出力電圧を制御する。ある通流率を持った制御信号は、制御部13におけるMPPT制御部において生成され、レベルシフタ15を介してスイッチング素子9のゲート電極に送信される。MPPT制御部には、パワーエレクトロニクスOSPEOSを内蔵したCPUやDSPが用いられる。また、センサ11bは、太陽電池パネルの出力電圧を検出する電圧検出回路、センサ12bは、太陽電池の出力電流を検出する出力電流検出回路である。検出された電圧情報と電流情報は、それぞれ、バッファ11a、バッファ12aを介してインピーダンス変換され、AD変換器ADC1、AD変換器ADC2によってデジタル値に変換された後、MPPT制御部に送信される。これにより、太陽電池パネルの出力をフィードバックしながら、通流率を制御することできる。太陽電池アレイからの出力はDCであるため、DC/ACインバータ回路を介して、商用の系統電源に接続する。太陽電池システムの中において、インバータ回路と商用の系統電源は、電気的負荷18の役割を担っているとみなすことができる。一般に、太陽電池アレイから商用の系統電源に接続するまでの機器がパワーコンディショナ14である。センサ12bによって、太陽電池の出力電流は検出され、AD変換器ADC2によってデジタル値に変換されるので、この情報を用いて、電流変化演算部によって出力電流の単位時間当たりの変化を演算することができる。しきい値設定部において予め設定しておいたしきい値と演算結果を比較して、その変化の絶対値がしきい値を超えない場合は、MPPT制御部1を選択し、太陽電池アレイの出力を制御する。逆に、電流変化の絶対値がしきい値を超えた場合は、MPPT制御部2を選択する。ここで、MPPT制御部1は、太陽電池アレイの出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後で出力電圧を比較する制御であれば良く、例えば前述の山登り法が該当する。これに対し、MPPT制御部2は、太陽電池アレイの出力電圧を、第1の変化幅より大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後で出力電圧を比較する制御であれば良く、例えば、遺伝アルゴリズムやフィボナッチ探索といった、探索幅を可変にするMPPT制御がこれに該当する。ここで、変化幅とは、変化前の出力電圧と、変化後の出力電圧の差の絶対値を意味する。ここで、上記2種のMPPT制御には、以下の特徴がある。MPPT制御部1による制御は、出力電圧の変化幅が相対的に小さいため、最大電力点付近で太陽電池アレイを動作させられる半面、太陽電池アレイに部分陰が生じた場合に局所解に陥る課題がある。これに対し、MPPT制御部2による制御は、出力電圧の変化幅が相対的に大きいため、部分陰が生じても局所解に陥らず最大電力点を探索できる半面、最大電力点と外れた電圧に出力電圧を制御する期間が長くなり、動作効率が劣る課題がある。これに対し、実施例1に係る発明は、太陽電池の出力電圧を第1の変化幅で変化させ、変化の前後における太陽電池の出力電力を比較する第1の制御部と、出力電圧を第1の変化幅よりも大きい第2の変化幅で変化させ、変化の前後における出力電力を比較する第2の制御部と、太陽電池の出力電流の単位時間当たりの変化量の絶対値と、所定のしきい値とを比較する比較部とを有し、比較部によって変化量の絶対値が所定のしきい値よりも小さいと判定された場合は、第1の制御部が選択され、比較部によって変化量の絶対値が所定のしきい値よりも大きいと判定された場合は、第2の制御部が選択されることを特徴とする。ここで、本実施例においては、太陽電池とは太陽電池アレイを想定している以後の実施例では異なる場合がある。また、出力電圧はセンサ11b等の電圧検出部より、出力電流はセンサ12b等の電流検出部より得ることができ、これらを乗ずることで出力電力も得ることができる。係る構成を有することで、以下の効果を有する。上述の通り本願発明者は、出力電流の変化量により部分陰の有無を判定できるという知見を得ているため、出力電流の変化量が所定のしきい値を超えていない場合は、太陽電池アレイに部分陰が掛かっていないと判定できる。従って、この場合は、MPPT制御部1を選択することで、より効率的に太陽電池アレイを動作できる。これに対し、出力電流の変化量が所定のしきい値を超えている場合は、太陽電池アレイに部分陰が掛かっていると判定できるので、MPPT制御部2を選択することで、MPPT制御が局所解に陥るのを防止できるのである。また、係る制御は、比較器、電流変化演算部、しきい値設定部といった一般的な回路にて実現できる。そのため、計測部を太陽電池に搭載するようなコストが問題になることも無い。図5は、MPPT制御1とMPPT制御2の選択機能をより具体的にしたものである。まず、図5aに示すように、まず、MPPT制御1によって制御され、動作電圧Vg、Vmpp、Vhを行き来し、最大電力点を追従している状態を考える。次に、図5bに示すように、部分陰が掛かり、太陽電池の特性が、突如、複数の局所解をもつ特性になったと仮定する。この場合、前述したとおり、電流の急激な変化が起こるから、その変化を感知し、制御方法をMPPT制御1からMPPT制御2に変換する。ここで、以下の説明では、MPPT制御2として、図5cに示すような動作電圧Vh、Viと一度探索幅を広げた後で、再度、探索幅を可変しながら、追従し直していくという探索一変数手法の1つであるフィボナッチ探索を適用した場合を例として挙げる。しかし、少なくともVhとViの間の変化幅を、VgとVmmpの間の変化幅及びVhとVmmpとの間の変化幅よりも大きくする制御を行っていれば良く、フィボナッチ探索に限定はされない。そして、図5dに示すようにフィボナッチ探索を何度か続けた後で、動作電圧Vi、Vjとなり、フィボナッチ探索の探索幅を示すフィボナッチ探索数列の値が充分小さくなると、制御方法をMPPT1つまり山登り法に戻して、動作電圧Vi、Vmpp1、Vjを行き来させ、最大電力点付近で常に動作させる。係る制御を行うことによって、図5bのように部分陰が生じた場合でも、最終的に図5eのように最大電力点での動作を実現している。その上で、定常状態では、図5aや図5eのようなMPPT制御1にて動作しているため、常にフィボナッチ探索を行うような制御と比較して、最大電力点以外を探索することによる電力のロスが少ない。さらに、係る機能を実現するために追加される回路は、MPPT制御部2、比較器、電流変化演算部、しきい値設定部等であり、これらは実際には、CPU、DSP等の機能の一部として実現可能であるため、別途計測部等を搭載するのと比較して、追加コストを抑えることが可能である。その結果、従来技術と比較して、定常状態では最大電力付近での動作を行いつつ、部分陰が生じた場合には局所解に陥ることを防止する、という2つの利点を両立することが可能となる。さらに、そのためのコストも安価で実現することが可能となる。ここで、しきい値の設定の例を以下に記述する。各モジュールの出力電流は図9に記載の式で表される。k、q、Egは、一定値であり、n、Coは、太陽電池デバイス特性で左右され、デバイスパラメータとして管理される値である。Rs直列抵抗は、太陽電池セルの測定により判明する値である。これらのパラメータと太陽電池デバイスの静特性から開放電圧、短絡電流、MPP時の出力電流、出力電圧から、連立方程式を解いて、Ishが定まると、式をI、Iph、V、Tをパラメータとした式で表すことができる。n、Coなどの太陽電池セルのデバイス特性で不明なものがある場合でもニュートン法などを適用することで、式1をI、Iph、V、Tをパラメータとした式で表すことができる。ストリングの解析に関しては、4枚のモジュールに流れる電流Iは共通であるので、電流Iが流れている場合のモジュール電圧V1~V4を式から求め、その和Vを求めればよい。すなわち、1つのストリング全体の電圧VIは図10に記載の式である。各太陽電池モジュールには、逆バイアスが掛かった時、逆方向電流が流れるのを防止するバイパスダイオードが取り付けられている。また、式では、IからVを求めるので逆関数を計算しなくてはならない。バイパスダイオードのモデルを取り込んだ逆関数の計算は、ニュートン法を用いて簡単に行うことができる。最大電力点は、dPdV=0となる点であるので、図11に記載のように、式から式に示すような関係が求まる。|dV|は昇圧チョッパの変化幅のため既知の値であり、式より、図12に記載の式に示すような関係が求まる。ここで式を構成するIph及びTは、メガソーラに搭載している日射計や温度計から取得した値を用いて決定することができ、Vは昇圧チョッパ10が定める動作電圧であり、AD変換器ADC1より算出することができる。その他の変数は物理パラメータであり、太陽電池モジュールを構成するデバイスによってある程度のばらつきはあるもののパラメータ値をフィッテング等で定めることができる値である。また、I/Vは、AD変換器ADC1とAD変換器ADC2で検出された値からも算出することができる。このようにして、式によって求まった|dI|を基準として、少なくともdIより大きい値をしきい値として設定すれば、局所解が生じたことを判定可能である。そのため、MPPT制御2に切り替えることで、局所解を防止する効果を奏することができる。しきい値としては、例えば、2×|dI|といった値をしきい値として設定すれば良い。このように、本願発明のしきい値は、出力電圧及び出力電流および探索幅である電圧幅を元に決定することができる。この場合のしきい値の決定は、従来用いられているシステムに搭載されている電流センサおよび電圧センサで実現することが可能で、現状システムのコストのままで発電効率を上げることができるので、発電コストと言う面で大きな効果がある。また、図1bに示すように、日射計20、温度計21から取得した値に基づいて決定することもできる。メガソーラのような大規模発電では、計測サイトにおいて日射計や温度計といった計測器が設置されている。日射計から太陽電池アレイに照射されている日射量を計測することができ、温度計で計測した気温情報から、JISC8907より太陽電池アレイ温度を推測することができる。これらの情報をAD変換器ADC3、AD変換器ADC4でデジタル変換し、式、及び式と電流センサおよび電圧センサのデジタル情報から理論値予測部において、部分陰のない状態での動作点を予測することができるため、予測値と計測結果と式によって求まった|dI|を比較演算することによって、特性の予測制度を向上させることができる。図2は、本発明の実施例2に係る太陽光発電システムのブロック図である。同図において、図1aに示す太陽光発電システム内の太陽電池アレイを太陽電池モジュールが直列に接続されているストリングに置き換えたものであるので、図1aと同一符号は、同一動作を行なうので説明は省略する。図7を用いて上述したように、太陽光発電システムが複数の局所解をもつ特性となる主要因は、太陽電池モジュールが直列に接続されているストリングに掛かる部分陰であるため、図2のようなストリング単位で制御することによっても、実施例1に係る発明と同様の効果を奏することが可能である。さらに、制御対象に含まれる太陽電池モジュールの数が、実施例1に係る場合よりも少なくなるため、より太陽電池モジュールのばらつきの影響を受けにくいというメリットがある。本実施例の場合、ストリング毎に制御を行うため、アレイ毎に制御を行うよりはある程度コストが増大するが、この差よりもばらつきの影響が大きい場合に、特に本実施例が有効となる。また、モジュール毎に制御を行うことに比較すれば、コスト面においても大きくならない。図3は、本発明の実施例3に係る太陽光発電システムのブロック図である。図1a同様、センサ12bによって検出され、AD変換器ADC2によってデジタル値に変換された出力電流の変化をしきい値設定部において予め設定しておいたしきい値と演算結果を比較する。センサ12bによって検出し、AD変換器ADC2によってデジタル値に変換する動作は、MPPT制御部1での山登り法を行うためのものであり、昇圧チョッパ10の性能等によってサンプリング速度が制約される。これに対し、図8cを用いて詳述した通り、部分陰が生じる場合においては、短時間に電流が急激に変化する場合がある。したがって、電流の変化をモニターするために、サンプリング速度が足りない場合も考えられる。そこで、本実施例に係る発明においては、出力電流をアナログからデジタルに変換して前記電流変化演算部に供給するAD変換器であるADC3に供給されるクロックの周波数は、AD変換器ADC1及びAD変換器ADC2に供給されるクロックの周波数よりも高いことを特徴とする。このようなクロックは、サンプリング速度の速い分周器1を用いて生成され、これによって、部分陰により短時間に電流変化が生じる場合であっても、当該電流変化をモニターすることができる。図4は、本発明の実施例3に係る太陽光発電システムのブロック図である。同図において、図3に示す太陽光発電システム内の太陽電池アレイを太陽電池モジュールが直列に接続されているストリングに置き換えたものであるので、図3と同一符号は、同一動作を行なうので説明は省略する。図8を用いて上述したように、太陽光発電システムが複数の局所解をもつ特性となる主要因は、太陽電池モジュールが直列に接続されているストリングに掛かる部分陰であるため、図4のようなストリング単位で制御することで、最大電力点ではない局所解での動作に対する回避が可能であり、ストリング毎に設けるため、コスト面においても大きくならないというメリットがある。