"エレベータシステムのかごに昇降力を供給するための引張り部材であって、前記引張り部材は、前記エレベータシステムの回転可能な滑車と係合することが可能なものであり、前記引張り部材は、幅w、曲げ方向に測定された厚さtおよび前記引張り部材の幅寸法によって画定された係合面を有しており、厚さtに対する幅wの比として規定された前記引張り部材の縦横比が、1より大きいことを特徴とする引張り部材。コーティング共通層内部に挿入された複数の独立した荷重伝達コードを備えており、前記コーティング層によって独立したコードが分離されており、前記コーティング層によって、前記滑車と係合する前記係合面が画定されていることを特徴とする請求項1記載の引張り部材。前記の独立したコードは、非金属材料のストランドから形成されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記引張り部材は、非金属材料のストランドから形成されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記コーティング層によって、前記の複数の独立したコードが長手方向へと別々に移動しないようになっていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記コーティング層によって各コードが拘束されていることによって、各コードが別々に移動しないようになっていることを特徴とする請求項5記載の引張り部材。前記縦横比は、2以上であることを特徴とする請求項1記載の引張り部材。前記の独立したコードは、前記コーティング共通層内部で、幅方向に離間されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記コーティング層によって、前記の複数の独立したコードのための1つの係合面が画定されていることをことを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記コーティング層が幅方向に延びていることによって、前記係合面が前記の複数の独立したコードの周囲に延びていることを特徴とする請求項9記載の引張り部材。前記滑車は係合面を備えており、前記引張り部材の前記係合面は、前記滑車の前記係合面に対して相補的な外形を有していることを特徴とする請求項1記載の引張り部材。前記コーティング層の前記係合面が前記コードの外側表面によって画定されていることによって、前記牽引滑車と前記牽引部材との間の牽引力が増大されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。エラストマーから形成されたコーティング層を備えていることを特徴とする請求項1記載の引張り部材。前記コーティング層は、エラストマーから形成されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記荷重伝達コードの最大ロープ圧力は、以下の式によって近似的に求められ、PMAX=2F/DwFは、前記引張り部材における最大張力であり、Dは、牽引滑車の直径であることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記係合面は、前記滑車と係合した状態で、前記引張り部材を案内するような形状を有していることを特徴とする請求項1記載の引張り部材。前記コーティング層の前記係合面は、前記コードの外側表面によって形状付けられていることによって、前記滑車と係合した状態で前記引張り部材を案内するようになっていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記の複数の独立したコードは、直線的に配置されていることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記の複数の独立したコードは、直線的に配置されていることを特徴とする請求項8記載の引張り部材。前記の複数の独立したコードの断面は、円形であることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記の独立したコードの縦横比は、1より大きいことを特徴とする請求項8記載の引張り部材。前記の複数の独立したコードの断面は、平形であることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記の独立したコードは、金属からなることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記の独立したコードは、複数の独立したワイヤから構成されており、このワイヤには、直径が0.25ミリメートル未満のものが含まれていることを特徴とする請求項23記載の引張り部材。前記の複数のワイヤは、複数のワイヤおよび中心ワイヤのストランドを構成する捻りパターンで配置されていることを特徴とする請求項25記載の引張り部材。前記ストランドパターンは、前記の複数のワイヤが1本の前記中心ワイヤの周りで捻られたものとされていることを特徴とする請求項25記載の引張り部材。全ワイヤの直径が、0.25ミリメートル未満であることを特徴とする請求項24記載の引張り部材。前記の複数のコードは、それぞれ、中心ストランドの周りを複数のストランドが囲んだ状態のパターンで構成されていることを特徴とする請求項26記載の引張り部材。前記コードパターンは、前記中心ストランドの周りで複数の外側ストランドが捻られたものであることを特徴とする請求項28記載の引張り部材。前記中心ストランドは、1本の前記中心ワイヤの周りで複数のワイヤが第1の方向に捻られたものからなり、各外側ストランドは、1本の前記中心ワイヤの周りで複数の前記ワイヤが第2の方向に捻られたものからなり、前記外側ストランドは、前記中心ストランドの周りで前記第1の方向に捻られていることを特徴とする請求項29記載の引張り部材。各ストランドの各中心ワイヤは、各中心ワイヤの周りで捻られている全てのワイヤよりも太いことを特徴とする請求項29記載の引張り部材。前記中心ストランドの前記中心ワイヤは、各外側ストランドの前記中心ワイヤよりも太いことを特徴とする請求項31記載の引張り部材。前記ワイヤは、約0.10~0.20ミリメートルの範囲内にあることを特徴とする請求項24記載の引張り部材。前記中心ストランドの前記中心ワイヤは、前記の複数のコードの各コードに含まれる他の全てのワイヤよりも、直径が大きいことを特徴とする請求項29記載の引張り部材。前記エラストマーは、ウレタンであることを特徴とする請求項13記載の引張り部材。前記ウレタン材料は、熱可塑性ウレタンであることを特徴とする請求項35記載の引張り部材。前記コーティング層は、透過性を有するものであることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。前記コーティング層は、難燃性を有するものであることを特徴とする請求項2記載の引張り部材。エレベータシステム用の牽引駆動装置であって、前記エレベータシステムは、かごおよびつりあいおもりを備えたものにおいて、前記牽引駆動装置は、機械により駆動される牽引滑車と、前記かごと前記つりあいおもりとを相互に連結させている引張り部材と、を備えており、前記引張り部材は、幅w、曲げ方向に測定された厚さtおよび前記引張り部材の幅寸法によって画定された係合面を有しており、厚さtに対する幅wの比として規定された前記引張り部材の縦横比は1より大きくなっており、前記牽引滑車が前記引張り部材の前記係合面を受容するように構成された牽引面を備えていることによって、前記滑車と前記引張り部材との間の牽引力により前記かごと前記つりあいおもりとが移動するようになっていることを特徴とする牽引駆動装置。前記牽引面は、直径Dを有しており、前記直径Dは、横方向に変化していることによって、前記引張り部材と前記牽引滑車とが係合している状態で、案内機構を構成することを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記牽引滑車は、前記牽引滑車のそれぞれ反対側に、一対の保持リムを備えていることを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記引張り部材を複数備えていることを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記牽引滑車は、各引張り部材に対する牽引面と、複数の牽引面を分離させている1つあるいは複数のデバイダと、を備えていることを特徴とする請求項42の牽引駆動装置。前記牽引面は、非金属材料から形成されていることを特徴とする請求項39の牽引駆動装置。前記牽引滑車の周りに配置された滑車ライナを備えており、前記滑車ライナによって前記牽引面が画定されていることを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記牽引面は、前記牽引滑車に接合されたコーティング層によって画定されていることを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記牽引滑車は、前記牽引面を画定している材料から形成されていることを特徴とする請求項39記載の牽引駆動装置。前記牽引滑車は、ポリウレタンから形成されていることを特徴とする請求項47記載の牽引駆動装置。エレベータシステム用の滑車であって、前記エレベータシステムは、1つあるいは複数の引張り部材を備えているものにおいて、各引張り部材は、幅w、曲げ方向に測定された厚さtおよび前記引張り部材の幅寸法によって画定された係合面を有しており、厚さtに対する幅wの比として規定された前記引張り部材の縦横比は1より大きくなっており、前記牽引滑車は、前記引張り部材の前記係合面を受容するように構成された面を備えていることを特徴とする滑車。前記エレベータシステムは、前記引張り部材によって相互に連結されているかごおよびつりあいおもりを備えており、前記滑車の前記面は、前記係合面を受容するように構成された牽引面となっていることによって、前記滑車と前記引張り部材との間の牽引力により前記かごおよび前記つりあいおもりが移動するようになっていることを特徴とする請求項49記載の滑車。記牽引面が、前記引張り部材の前記係合面に対して相補的な外形を有していることによって、前記滑車と前記引張り部材との間の牽引力が増大されていることを特徴とする請求項50記載の滑車。前記牽引面が、前記引張り部材の前記係合面に対して相補的な外形を有していることによって、前記引張り部材が前記滑車と係合している状態で、前記引張り部材を案内するようになっていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記面は、直径Dを有しており、前記直径Dは、横方向に変化していることによって、前記引張り部材と前記滑車とが係合している状態で、案内機構を構成することを特徴とする請求項49記載の滑車。前記牽引滑車は、前記滑車のそれぞれ反対側に、一対の保持リムを備えていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記滑車は、各引張り部材に対する面と、複数の前記面を分離させている1つあるいは複数のデバイダと、を備えていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記面は、非金属材料から形成されていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記面は、ポリウレタンから形成されていることを特徴とする請求項56記載の滑車。前記滑車の周りに配置された滑車ライナを備えており、前記滑車ライナによって、前記面が画定されていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記面は、前記滑車に接合された非金属コーティングから形成されていることを特徴とする請求項49記載の滑車。前記滑車は、非金属材料から形成されており、前記非金属材料によって、1つあるいは複数の引張り部材の係合面と係合する前記面が画定されていることを特徴とする請求項49記載の滑車。エレベータシステムの滑車用のライナであって、前記エレベータシステムは、1つあるいは複数の引張り部材を備えているものにおいて、各引張り部材は、幅w、曲げ方向に測定された厚さtおよび前記引張り部材の幅寸法によって画定された係合面を有しており、厚さtに対する幅wの比として規定された前記引張り部材の縦横比は1より大きくなっており、前記ライナは前記滑車に固定的に配置されているとともに、前記引張り部材の前記係合面を受容するように構成された面を備えていることを特徴とするライナ。前記エレベータシステムは、前記引張り部材によって相互に連結されたかごおよびつりあいおもりを備えており、前記ライナの前記面が前記係合面を受容するように構成された牽引面となっていることによって、前記ライナと前記引張り部材との間の牽引力により前記かごおよび前記つりあいおもりが移動するようになっていることを特徴とする請求項61記載のライナ。前記面が、前記引張り部材の前記係合面に対して相補的な外形を有していることによって、前記ライナと前記引張り部材との間の牽引力が増大されていることを特徴とする請求項50記載のライナ。前記面が、前記引張り部材の前記係合面に対して相補的な外形を有していることによって、前記引張り部材が前記ライナと係合している状態で、前記引張り部材を案内するようになっていることを特徴とする請求項49記載のライナ。前記面は、直径Dを有しており、前記直径Dは、横方向に変化していることによって、前記引張り部材と前記ライナとが係合している状態で、案内機構を構成することを特徴とする請求項61記載のライナ。前記ライナは、非金属材料から形成されることを特徴とする請求項61記載のライナ。前記ライナは、ポリウレタンから形成されることを特徴とする請求項66記載のライナ。前記エレベータシステムは、複数の引張り部材を備えており、前記ライナは横方向に延びていることによって、前記の複数の引張り部材に適合していることを特徴とする請求項61のライナ。上述した技術があるにも拘わらず、本出願人の譲度人の指示下にある科学者および技術者は、エレベータシステムを駆動するための、効率および耐性が優れた方法および装置を開発するために努めている。本発明によると、エレベータ用の引張り部材の縦横比は1より大きくされている。縦横比は、引張り部材の厚さtに対する幅wの比とする縦横比=w/t。本発明の主な特徴は、引張り部材が平らなことである。縦横比が増大されていることによって、引張り部材の係合面がその幅寸法により画定されるようになっており、この幅寸法は、ロープ圧力を分配させるために最適化される。従って、最大圧力が、引張り部材において最小とされる。加えて、円形ロープ縦横比は1よりも縦横比を大きくすることによって、引張り部材の断面積を一定に維持しながら、引張り部材の厚さを減少させることができる。さらに、本発明によると、引張り部材のコーティングの共通層内部に、複数の独立した荷重伝達コードが挿入されている。このコーティング層によって、個々のコードが分離されているとともに、牽引滑車と係合する係合面が画定されている。引張り部材のこのような形状に起因して、ロープ圧力が、引張り部材に亘ってより均一に分散され得る。結果として、ロープの最大圧力が、同等の荷重伝達能力を有する一般的なロープを用いたエレベータと比較して、著しく減少する。さらに、荷重耐性を同等とした場合に、ロープの実効的直径d曲げ方向に測定したものが減少する。従って、滑車の直径Dを、D/d比率を減少させることなく、減少させることが可能となる。加えて、滑車の直径Dを減少させることによって、変速機を必要とせずに、低コストでより小型の高速モータを駆動用機械として利用することが可能となる。本発明の特定の実施例では、個々のコードは、アラミド繊維といった非金属材料のストランドからなる。このような材料の重量特性、強度特性、耐性および特に柔軟性を有するコードを本発明の引張り部材に挿入することによって、ロープの最大圧力を許容可能な限界値以下に抑えながら、牽引滑車の許容可能な直径をさらに減少させることができる。上述したように、滑車の直径が減少することによって、滑車を駆動する機械に必要なトルクが減少し、回転速度が増大する。従って、エレベータシステムを駆動するために、小型で低コストの機械を利用することが可能となる。本発明の他の特定の実施例では、個々のコードは、鋼といった金属材料のストランドから形成されている。適切な寸法および構造を有する金属材料の柔軟性を有するコードを、本発明の引張り部材に挿入することによって、牽引滑車の許容可能な直径が減少されると同時に、ロープの最大圧力を許容可能な限界値以下に抑えることができる。本発明の更に他の特定の実施例では、エレベータシステムの牽引駆動装置は、縦横比が1より大きな引張り部材と、引張り部材を受容するように設けられた牽引面と、を備えている。引張り部材は、その幅寸法によって画定されている係合面を有する。滑車の牽引面とこの係合面とは、相補的な形状を有しており、これによって、牽引力が得られるとともに、引張り部材と滑車との間の係合が案内されるようになっている。代わりの実施例の構成では、牽引駆動装置は、滑車と係合する複数の引張り部材を備えており、滑車は、滑車のそれぞれ反対側に配置された一対のリムと、互いに隣接する引張り部材の間に配置された1つあるいは複数のデバイダと、を備えている。一対のリムおよびデバイダは、ロープが緩んだ状態等でアライメントが乱れることがないように、引張り部材を案内するよう機能する。更に他の実施例では、滑車の牽引面は、滑車と引張り部材との間の牽引力を適したものとし、かつ引張り部材の摩耗を減少させるような材料によって画定されている。1つの構成では、牽引面は、滑車に備えられた滑車ライナに一体に設けられている。他の構成では、牽引面は、牽引滑車に接合されたコーティング層によって画定されている。更に他の構成では、牽引滑車は、牽引面を画定している材料から形成される。本願では、主に、牽引滑車を備えたエレベータ装置に利用される牽引駆動装置として記載されたが、引張り部材は、引張り部材を移動させるために牽引滑車を利用していないエレベータ装置例えば、間接ロープ式エレベータシステム、リニアモータ駆動式エレベータシステム、もしくは、つりあいおもりを備えた自己駆動式エレベータにも、利用可能であるとともに、利益をもたらす。これらの用途では、滑車の寸法を減少させることは、エレベータシステムに必要なスペースを減少させるために効果的である。本発明の上述した目的および他の目的、特徴、利点は、実施例についての以下の詳細な説明および付随の図面によってより明確となるだろう。図1に、牽引式エレベータシステム12が示されている。エレベータシステム12は、かご14、つりあいおもり16、牽引駆動装置18および機械20を備えている。牽引駆動装置18は、かご14とつりあいおもり16とを相互に連結させている引張り部材22と、牽引滑車24と、を備えている。滑車24が回転した場合に、引張り部材22、ひいてはかご14およびつりあいおもり16、が移動するように、引張り部材22は滑車24と係合している。機械20は、滑車24と係合して、これを回転させる。ギアを備えた機械20が図示されているが、この構成は単に例示的な目的のために図示されていることは認識されるべきであり、本発明では、ギアを備えた機械もしくはギアを備えていない機械のどちらも利用できる。引張り部材22および滑車24は、図2により詳細に示されている。引張り部材22は、共通コーティング層28内部に複数のコード26を備えた単一部材である。各ロープ26は、商業的に入手可能なアラミド繊維といった高強度の合成非金属繊維のストランドがよられたものつまり捻られたものから形成されている。コード26は、長さが等しく、コーティング層28内部で幅方向にほぼ等間隔で離間されており、かつ幅寸法に沿って直線的に配置されている。コーティング層28は、ポリウレタン材料から形成され、好ましくは、熱可塑性ウレタンから形成される。このような材料は、各コード26が他のコードに26に対して長手方向に移動しないように拘束し得る方法で、複数のコード26の表面全体に亘って押し出される。代わりの実施例として、透過性材料を用いることも可能であり、この場合、平らなロープの視覚的点検が容易となるという利点が得られる。構造上、当然、その色については制限がない。牽引力、摩耗性、コードへの牽引荷重の伝達性、環境要因に対する耐性、といったコーティング層に必要な機能を十分に満たすものであれば、他の材料をコーティング層に用いることも可能である。その材料が熱可塑性ウレタンの機械的特性と同等もしくはこれ以上でない場合は、滑車の直径を効果的に減少させられるという本発明の付加的な利点が十分に得られない可能性があることは、認識されるべきである。熱可塑性ウレタンの機械的特性によって、滑車の直径を、100ミリメートル未満にまで減少させることができる。コーティング層28によって、牽引滑車24の対応する面と接触する係合面30が画定されている。図6aでより詳細に示されているように、引張り部材22は、引張り部材22の長さに対して横方向に測定された幅wと、滑車24を中心として引張り部材22が曲がる方向に測定された厚さt1と、を有する。各コード26は直径dを有するとともに、距離sだけ離間されている。加えて、コード26と係合面30との間のコーティング層28の厚さがt2とされ、コード26と反対側の面との間の厚さをt3とされており、t1=t2t3dとなっている。引張り部材22の全体的な寸法に起因して、断面積の縦横比が1よりはるかに大きくなる。ここで、縦横比を、厚さt1に対する幅wの比つまり縦横比=w/t1とする。縦横比1は、一般的な円形ロープが有するような円形断面に対応している。縦横比が大きくなるほど、引張り部材22の断面積はより平らになる。引張り部材22を平らにすることによって、引張り部材22の断面積つまり荷重伝達能力に悪影響を及ぼすことなく、その厚さt1を小さくするとともに、幅wを大きくすることができる。このような形状によって、ロープ圧力が引張り部材22の幅wに亘って分散されるとともに、ロープの最大圧力が、断面積および荷重伝達能力が同等な円形ロープを用いる場合よりも減少する。図2に示されているように、独立した5本のコード26をコーティング層28内部に備えた引張り部材22では、縦横比は5より大きくなっている。縦横比が5より大きい状態で図示されているが、引張り部材の縦横比が1より大きい場合、特に2より大きい場合に、効果が得られると考えられる。互いに隣接するコード26の間隔sは、引張り部材22の材料および形成工程、引張り部材22に亘るロープ圧力の分布、に依存する。重量を考慮すると、互いに隣接するコード26の間隔を最小とすることによって、コード26の間のコーティング材料の量を少なくすることが望ましい。しかし、ロープの応力分布を考慮した場合、過度な応力がコーティング層28内部の互いに隣接するコード26の間に発生しないように、コード26を互いに近づける程度が制限される。これらの考察に基づいて、この間隔は、要求される特定の荷重伝達能力のために最適化される。コーティング層28の厚さt2は、ロープの応力分布およびコーティング層28の材料の特性に依存する。上述したように、引張り部材22の期待寿命を最大とするのに十分な材料を配置するとともに、コーティング層28に過度な応力が生じないようにすることが望ましい。コーティング層28の厚さt3は、引張り部材22の使用法に依存する。図1に示されているように、引張り部材22は、1つの滑車24の表面上を移動するため、頂部面32は滑車24と係合することがない。このような用途では、厚さt3を、非常に小さくすることができるが、引張り部材22が滑車24の表面上を移動する際の歪みに耐え得るのに十分な大きさとしなければならない。厚さt3における張力を減少させるために、引張り部材の表面32に溝を設けることが望ましい。これに対して、第2の滑車を中心とした引張り部材22の曲げ方向を逆にすることが必要なエレベータシステムでは、厚さt3と厚さt2とを等しくしなければならない場合がある。このような用途では、引張り部材22の上方面32および下方面30の両方が係合面となるため、摩耗および応力に対する要求事項が同じである。個々のコード26の直径dおよび数は、特定の用途に依存する。上述したように、柔軟性を大きくするとともに、コード26における応力を小さくするために、厚さdを可能な限り小さくすることが望ましい。図2には、複数の円形状ロープ26がコーティング層28内部に埋め込まれているものを示したが、コスト、耐性および製造の容易性などの理由により、縦横比が1より大きいものを含め、他の形状を有する個々のロープを引張り部材22に利用することも可能である。実施例では、長円形ロープ34図6b、平形つまり方形のロープ36図6c、もしくは、引張り部材22の幅に亘って配置された1本の平形ロープ38図6d、が利用されている。図6dの実施例の利点は、ロープ圧力がより均一に分散されるため、引張り部材22におけるロープの最大圧力が、他の形状の場合よりも低減されることである。ロープはコーティング層内部に挿入され、コーティング層によって係合面が画定されているため、実際のロープ形状は、牽引力のためにはあまり重要ではなく、他の目的のために最適化される。他の好適な実施例では、各コード26は、好ましくは、7本のストランドが捻られたものから形成され、各ストランドは、7本の金属ワイヤが捻られたものからなる。本発明のこの構成の好適な実施例では、高炭素鋼が用いられる。好ましくは、このような鋼には冷間引抜きおよび亜鉛めっきが行われ、これによって、このようなプロセスの認識されている強度特性および耐腐食性が得られるようにする。コーティング層は、好ましくは、難燃性成分をベースとして含んでいるウレタン材料である。図7を参照すると、鋼のコードを利用した好適な実施例では、コード26の各ストランド27は、7本のワイヤを有しており、中心ワイヤ31の周りで6本のワイヤ29が捻られた状態となっている。各コード26は、中心に配置された1本のストランド27aと、中心のストランド27aの周りで捻られた外側の6本のストランド27bと、を有する。好ましくは、中心ストランド27aを構成する個々のワイヤ29の捻りパターンは、中心ストランド27aの中心ワイヤ31の周りで単一方向に捻られたものであり、外側ストランド27bのワイヤ29は、外側ストランド27bの中心ワイヤ31の周りで反対方向に捻られている。ストランド27aにおいてワイヤ29が中心ワイヤ31の周りで捻られている状態と同様に、外側のストランド27bは、中心ストランド27aの周りで同一方向に捻られている。例えば、1つの実施例では、個々のストランドが中心ワイヤ31を有しており、各中心ワイヤ31の周りで、中心ストランド27aの捻られたワイヤ29は時計方向に捻られ、外側ストランド27bのワイヤ29は反時計方向に捻られている。さらに、コード26のレベルでは、外側ストランド27bは、中心ストランド27aの周りで時計方向に捻られている。捻りの方向によって、コードの全ワイヤにおける荷重分配特性が改善される。本発明のこのような実施例を成功させるためには、非常に小さな寸法のワイヤ29を用いることが重要である。各ワイヤ29,31の直径は、0.25ミリメートル未満であり、好ましくは、約0.10~0.20ミリメートルである。特定の実施例では、ワイヤの直径は、0.175ミリメートルである。小さな寸法のワイヤを好んで用いることによって、直径の小さな滑車を使用することができるという利点が得られる。直径の小さなワイヤは、平形ロープのストランドに大きな応力を加えることなく、小さな直径の滑車直径約100ミリメートルの曲げ半径に耐え得る。本発明のこのような特別の実施例では、複数の細いコード26、好ましくは全直径が約1.6ミリメートルのもの、が平形ロープのエラストマーに挿入されているため、各コードに加わる圧力が、従来技術のロープよりもはるかに低減される。nを平形ロープ内部の平行なコードの数とすると、所定の荷重およびワイヤ断面積に対して、コード圧力は少なくともn12に減少する。図8を参照すると、金属材料からなるコードを利用した構成の代わりの実施例では、各コード26における中心ストランド37の中心ワイヤ35の直径が大きくなっている。例えば、上述した実施例のワイヤ290.175ミリメートルが利用される場合、全コードにおける中心ストランドの中心ワイヤ35のみが、約0.20~0.22ミリメートルの直径を有する。このように中心ワイヤの直径を変更することの効果は、ストランド37aの周りで捻られているストランド37b間の接触が低減されるだけでなく、ワイヤ35を囲んでいるワイヤ29間の接触が低減されることである。このような実施例では、コード26の直径は、上述した実施例の1.6ミリメートルよりも僅かに大きくなる。図9を参照すると、金属材料から形成されたコードを利用した構成の第3の実施例では、図8の実施例の構想が拡大されていることによって、ワイヤとワイヤとの間、ストランドとストランドとの間、の接触がさらに低減されている。3つの異なる寸法のワイヤを用いて、本発明のコードが構成されている。この実施例では、最も太いワイヤは、中心ストランド200の中心ワイヤ202である。中間の直径を有するワイヤ204は、中心ストランド200の中心ワイヤ202の周りに配置されていることによって、中心ストランド200の一部となっている。この中間の直径を有するワイヤ204は、さらに、全ての外側ストランド210の中心ワイヤ206となっている。最も小さな直径のワイヤは、208の番号が付けられており、各外側ストランド210における各ワイヤ206を囲んでいる。この実施例の全ワイヤの直径もまた、0.25mm未満である。代表的な実施例では、ワイヤ202を0.21mm、ワイヤ204を0.19mm、ワイヤ206を0.19mm、ワイヤ208を0.175mm、とすることができる。この実施例では、ワイヤ204およびワイヤ206は、直径が等しく、単に配置に関する情報を与えるために、別個に番号が付けられていることは認識されるだろう。本発明は、ワイヤ204およびワイヤ206の直径を等しくしたものに制限されない。用いられているワイヤの全直径は、単に例示的なものであり、中心ストランドの外側ワイヤ間の接触が低減され、外側ストランドの外側ワイヤ間の接触が低減され、かつ外側ストランド間の接触が低減されるような原理を用いて再決定することが可能である。単に例示的目的のために記載された実施例では、外側ストランドの外側ワイヤ間には、0.14mmの間隔が得られる。図2に戻って参照すると、牽引滑車24は、基部40およびライナ42を備えている。基部40は、鋳鉄からなるとともに、滑車24のそれぞれ反対側に配置されたリム44を備えていることによって溝部46を構成している。ライナ42は、牽引面50を有する基部48と、滑車24のリム44によって支持されている一対のフランジ52と、を備えている。ライナ42は、ポリウレタン材料例えば出願人が所有する米国特許第5,112,933号に記載されているもの、もしくは、コーティング層28の係合面30に所望の牽引力を与え、かつ摩耗性を有するような他の適した材料から形成される。引張り部材22もしくは滑車24を交換する際のコストは高いため、牽引駆動装置18内部では、滑車24もしくは引張り部材22ではなく、滑車のライナ42が摩耗することが望ましい。従って、ライナ42は、牽引駆動装置18内部では、犠牲層として機能する。ライナ42は、接合もしくは他の一般的方法により溝部46内に固定されているとともに、引張り部材22を受容するための牽引面50を画定している。牽引面50は、直径Dを有する。牽引面50と係合面30との間の係合によって、エレベータシステム12を移動させるための牽引力が得られる。上述した牽引部材とともに利用される滑車の直径は、従来技術の滑車よりも効果的に減少される。特に、本発明の平形ロープとともに利用されるべき滑車の直径は、100mm以下にまで減少され得る。当業者にはすぐ認識され得るように、このように滑車の直径が減少することによって、非常に小さな機械を使用することが可能となる。実際、機械の寸法は、例えば8人乗りエレベータのための低揚程用ギアレス装置の用途において通常の寸法の1/4に減少され得る。このことは、100mmの滑車によって必要なトルクが約1/4に低減し、モータの回転速度が増大するためである。従って、図示されている機械にかかるコストが減少する。滑車がライナ42を備えているように図示されているが、ライナ42を備えていない滑車とともに引張り部材22を利用することも可能なことは、当業者には認識されるべきである。代わりの実施例として、ライナ42に代えて、ポリウレタンといった選択された材料の層を滑車にコーティングすることもでき、もしくは、滑車を、適切な合成材料から成形もしくは鋳造することも可能である。このような代わりの実施例では、滑車の寸法が減少したことにより滑車におけるライナを交換するよりも単に滑車全体を交換する方が低コストとなる場合には、良好なコスト効率が得られることが確認されている。滑車24およびライナ42の形状によって、引張り部材22が受容されるスペース54が画定されている。リム44およびライナ42のフランジ52は、引張り部材22と滑車24との間の係合に対する境界面を画定し、引張り部材22が滑車24から外れないようにこの係合を案内するようになっている。牽引駆動装置18についての代わりの実施例が図3に示されている。この実施例では、牽引駆動装置18は、3本の引張り部材56および牽引滑車58を備えている。各引張り部材56の形状は、図1および図2に関して述べられた引張り部材22と同じである。牽引滑車58は、基部62、滑車58のそれぞれ反対側に配置された一対のリム64、一対のデバイダ66および3つのライナ68を備えている。デバイダ66は、横方向に、リム64から離間されているとともに、互いに離間されており、これによって、ライナ68を受容するための3つの溝70を画定している。図2に関して述べられたライナ42と同様に、各ライナ68は、引張り部材56の1つを受容するための牽引面74を画定している基部72と、リム64もしくはデバイダ66に隣接した一対のフランジと、を備えている。さらに図2に示されているように、ライナ42は、引張り部材の端部とライナ42のフランジ76との間にスペース54が存在し得るのに十分な幅となっている。牽引駆動装置18の代わりの実施例が図4および図5に示されている。図4には、凸形状の牽引面88を有する滑車86が示されている。このような牽引面88の形状によって、運転中、平形引張り部材90が中央に保持される。図5には、外形が設けられた係合面94を有する引張り部材92が示されており、この係合面94は、被覆されたコード96によって画定されている。牽引滑車98は、ライナ100を備えており、このライナ100は、引張り部材92の外形に対して相補的な外形を有する牽引面102を有する。このような相補的形状によって、引張り部材が係合状態で案内されるとともに、引張り部材92と牽引滑車98との間の牽引力が増大する。本発明の引張り部材および牽引駆動滑車を利用することによって、ロープの最大圧力が著しく減少し、これに対応して、滑車の直径および要求されるトルクが減少する。このようなロープの最大圧力の減少は、引張り部材の断面積の縦横比が1より大きいことに起因する。このような形状の場合、引張り部材が図6dに示されたようなものであるとすると、ロープの最大圧力の概算値は、以下のように計算される。ここで、Fは、引張り部材における最大張力である。この他の図6а-cの形状の場合も、ロープの最大圧力は、ほぼ同じであるが、個々のロープが不連続なことに起因して僅かに大きい値となる。円形ロープが円形状溝部内にある場合、ロープの最大圧力の概算値は、以下のように計算される。直径および張力レベルが同等であるとすると、係数4/πに起因して、ロープの最大圧力が少なくとも27大きい値となる。より重要なことは、幅wがコードの直径dよりもはるかに大きいことであり、これによって、ロープの最大圧力が著しく減少する。通常のロープ用の溝部が切り込まれている場合は、ロープの最大圧力はいっそう大きくなるため、平形引張り部材を用いることによって、ロープの最大圧力の相対的減少量がより大きくなる。本発明の引張り部材の他の利点は、引張り部材の厚さt1が、同等の荷重伝達能力を有する円形ロープの直径dよりもはるかに小さいことである。このことによって、引張り部材の柔軟性が、一般的なロープよりも向上される。本発明は、その実施例に関して図示および記載が行われたが、本発明の主旨および範囲から逸脱することなく、様々な変更、省略および追加を加えることができることは、当業者には認識されるべきである。"