"筒状の筐体と、前記筐体の内側に設けられた固定子と、前記固定子の一端側に設けられ、前記固定子の巻線の端部を周方向に引き回した環状配線群と、前記環状配線群より引き出された複数の配線が接続された少なくとも1つの端子台と、前記筐体の一端側に設けられ、前記端子台が固定された端子台固定部材と、を有し、前記複数の配線は、異なる太さの配線を含み、前記端子台は、前記複数の配線のうち最も太い第1配線を少なくとも1本含む第1配線群が、前記端子台固定部材の半径方向最外周側に配線されるように、前記複数の配線を接続することを特徴とする回転電機。前記端子台は、前記複数の配線のうち前記第1配線よりも細い第2配線を少なくとも1本含む第2配線群が、前記端子台固定部材の半径方向略中央位置に配線されるように、前記複数の配線を接続することを特徴とする請求項1に記載の回転電機。前記端子台は、前記第1配線群と前記第2配線群が隣接して配線されるように、前記複数の配線を接続することを特徴とする請求項2に記載の回転電機。前記端子台固定部材は、前記第1配線群を挿通させる第1開口と、前記第2配線群を挿通させる第2開口を有し、前記端子台は、前記環状配線群より引き出され前記第1及び第2開口を各々挿通させた前記第1及び第2配線群を、前記端子台固定部材の前記環状配線群とは反対側で接続することを特徴とする請求項2又は3記載の回転電機。前記筐体の内側で回転自在に支持されたシャフトと、前記シャフトの一端側に設けられたレゾルバと、をさらに有し、前記端子台固定部材は、前記レゾルバに近接する半径方向略中央位置に、前記配線より生じるノイズを遮蔽するシールド板を有することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の回転電機。前記端子台固定部材は、前記レゾルバに接続されるレゾルバ用配線を挿通させる第3開口を、前記端子台の配線接続側とは反対側となる領域に有していることを特徴とする請求項5に記載の回転電機。特許文献1には明確に記載されていないが、巻線切替器を一体的に備えたモータにおいては、モータ本体部の巻線と巻線切替器とを接続する配線等が、モータの内部で引き回される。特に、巻線切替器を用いて低速領域で大きいトルクを得るとともに、高速領域での運転を可能にするような場合には、複数の巻線端部からなる比較的太い高速用配線と、単数の巻線端部からなる比較的細い低速用配線とが、引き回されることになる。このように太さの異なる配線を引き回す場合、配線の太さに応じて引き回しの融通性が異なる。しかしながら、上記従来技術では、配線の引き回しについて特に工夫等は施されていなかった。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、配線の引き回しが容易となる回転電機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一の観点によれば、筒状の筐体と、前記筐体の内側に設けられた固定子と、前記固定子の一端側に設けられ、前記固定子の巻線の端部を周方向に引き回した環状配線群と、前記環状配線群より引き出された複数の配線が接続された少なくとも1つの端子台と、前記筐体の一端側に設けられ、前記端子台が固定された端子台固定部材と、を有し、前記複数の配線は、異なる太さの配線を含み、前記端子台は、前記複数の配線のうち最も太い第1配線を少なくとも1本含む第1配線群が、前記端子台固定部材の半径方向最外周側に配線されるように、前記複数の配線を接続する回転電機が適用される。本発明によれば、回転電機の配線の引き回しが容易となる。以下、一実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は、一実施形態に係る電動機を主要構成部ごとに分解した状態の外観全体を斜視で表した図であり、図2は、組み立てた状態の電動機を図1中の矢視A-A線から見た軸方向側断面で表した図である。図示する例の電動機は、例えば電気自動車の駆動用モータに適用される回転型電動機である。なお、図2中においては、図示の煩雑を避けるために、ケーブル等の配線は省略している。これら図1、図2において、電動機100は、電動機本体1と、配線ユニット2と、切替制御ユニット3と、蓋部4とを有している。電動機本体1はその全体の外観が略円筒形状であり、その一方側図1中の左下側、図2中の左側の軸方向端部で後述の出力軸12を突出させ、その反対側図1中の右上側、図2中の右側の軸方向端部に、それぞれ略同じ外径で軸方向に短い形状の配線ユニット2と、切替制御ユニット3とを同軸的に重ねて連結している。この重ねる順序としては、電動機本体1、配線ユニット2、及び切替制御ユニット3の順である。さらに、切替制御ユニット3の開放端部に同じ外径の蓋部4を取り付けて、電動機100の全体が略円筒形状の組立体に構成される。電動機本体1は、電動機本体フレーム11と、出力軸12と、永久磁石が埋め込まれた回転子13と、巻線を有する固定子14と、レゾルバ15とを有している。電動機本体フレーム11は、全体が略円筒形状で構成され、一方側図1中の左下側、図2中の左側の軸方向端部が閉塞壁11aで閉じており、他方側図1中の右上側、図2中の右側の軸方向端部が開口している。図示する本実施形態の例では、閉塞壁11aに上記出力軸12が貫通しており、開口している側の軸方向端部に配線ユニット2が連結している。また、電動機本体フレーム11の内部で開口側に近い軸方向位置に支持壁11bが設けられており、この支持壁11bと上記閉塞壁11aがそれぞれの中心位置でベアリング11cを介して出力軸12を回転自在に支持している。また、この電動機本体フレーム11の外周側壁11dの内部には、冷却水を周方向に流通可能な冷却水路11eが全周に渡って設けられている。なお、特に詳しく図示しないが、この冷却水路11eには冷却水を流通させる配管を介して外部の冷却水ポンプに接続されている配管、冷却水ポンプ共に図示省略。当該冷却水路11eに冷却水を流通させることで、電動機本体1の発熱を吸熱させることができる。本実施形態の電動機100の例では、永久磁石が埋め込まれた回転子13が略円柱形状に構成され、電動機本体フレーム11の内部で上記出力軸12に同軸的に固定されている。また、巻線を有する固定子14は円筒形状に構成されており、上記永久磁石が埋め込まれた回転子13の外周側を囲む配置で電動機本体フレーム11の内周面に固定されている。上述したように、出力軸12の一方側図1中の左下側、図2中の左側の端部は上記電動機本体フレーム11の閉塞壁11aを貫通して突出しており、他方側図1中の右上側、図2中の右側の端部は電動機本体フレーム11の内部に収まっている。この出力軸12の他方側の端部には、当該出力軸12の回転速度や回転位置を検出するためのレゾルバ15が設けられている。以上のように構成された電動機本体1は、巻線を有する固定子14に3相交流電力を供給することで、永久磁石が埋め込まれた回転子13と出力軸12を回転駆動できる3相交流同期型のモータであり、レゾルバ15によってその回転子13の回転角を検出できる。特に図示しないが、巻線を有する固定子14には3相交流の各相に対応した巻線を3本並列に巻回して構成する巻線を2組備えている。これらのうち一つの巻線のみに3相交流を供給した場合には、インピーダンスが低いため高周波領域でも十分な電流を流すことができ、電動機100を高速で駆動するのに好適な状態となる。また、2組の巻線を直列に接続してその全体に3相交流を供給した場合には、インピーダンスが高いので低周波領域でも十分な電圧を印加することができ、同一電流に対して電動機100に大きいトルクを発生させることができ、低速駆動に好適な状態となる。切替制御ユニット3は、外部から供給された3相交流電力に対して上記2組の巻線をどのように接続して供給するかの切り替え制御を行うユニットであり、配線ユニット2は3相交流電力の供給端子と、切替制御ユニット3と、電動機本体1の2組の巻線との間を接続するケーブルを最適に這いまわして収容するユニットである。図3は、上記図2中の矢視B-B線断面から見た配線ユニット2の平面図である。上記図1~図3において、配線ユニット2は、配線ユニットフレーム21と、巻線用端子台22と、電源用端子台23と、シールド板24とを有している。配線ユニットフレーム21の外観は、その外周部分で上記電源用端子台23の配置位置に角部21aを有する以外は、上記電動機本体フレーム11と同じ外径の略円筒形状を有している。また、この配線ユニットフレーム21は、電動機本体フレーム11に連結する側図1中の左下側、図2中の左側、図3中の奥側の軸方向端部に遮蔽壁21bを有しており、反対側図1中の右上側、図2中の右側、図3中の手前側の軸方向端部は開口している。配線ユニットフレーム21の内部では、軸中心に近い位置に巻線用端子台22が、上記角部21aの位置に電源用端子台23が、それぞれ遮蔽壁21bに固定されている。巻線用端子台22は全体が成形樹脂部材で構成されており、遮蔽壁21bに直接固定される基台部22aと、上記切替制御ユニット3に連結する連結部22bとを一体に備えている。基台部22aは、遮蔽壁21bとの設置面からの高さが比較的低い略直方体形状を備えている。連結部22bは、基台部22aの幅方向一方側図2、図3中の上側の辺に沿って長手方向に同じ長さに配置され、その上端が配線ユニットフレーム21の開口側端部から突出するほどの高さの略直方体形状を備えている。このため当該巻線用端子台22は、図2中に示すような略L字形状の断面を長手方向に連続する形状を備えている。配線ユニットフレーム21の底面に位置する略円形形状の遮蔽壁21bにおいて、巻線用端子台22の基台部22aは遮蔽壁21bの中心から外れてその長手方向に沿った辺を遮蔽壁21bの弦とする配置で固定されている。また連結部22bは、基台部22aのうちの遮蔽壁21bの外周側に近い方の辺に位置している。連結部22bに接続する以外の基台部22aの上面には、その長手方向に渡って6つの端子結合部22cが等間隔もしくは不等間隔の配置で設けられている。隣り合う2つの端子結合部22cの間には少しだけ高くなった分断壁22dが設けられている。また、連結部22bの先端部には、その長手方向に渡って6つの接続部22eが等間隔もしくは不等間隔の配置で設けられている後述の図4参照。同じ長手方向位置に位置する端子結合部22cと接続部22eどうしは、基台部22aと連結部22bの内部に設けられた金属製のバスバー22fを介して電気的に接続されている。電源用端子台23は、上記巻線用端子台22と同様に、略L字形状の断面が長手方向に連続する形状を備えており、配線ユニットフレーム21の外周側の角部21aに配置されて遮蔽壁21bに固定されている。この電源用端子台23には、その長手方向に渡って3つの電源結合部23aが等間隔もしくは不等間隔の配置で設けられている。これら3つの電源結合部23aは、外部電源ケーブル25を介して図示しない外部のインバータに接続されている。配線ユニットフレーム21の遮蔽壁21bの中心位置には、上記電動機本体1に設けられたレゾルバ15より少し大きい外径で例えば磁性体などからなるシールド板24が設けられている。また遮蔽壁21bにおいて、シールド板24より外周側で適宜の周方向位置に2つの挿通穴21c、21dが隣接して設けられている。また遮蔽壁21bにおいて、巻線用端子台22より外周側の位置には、遮蔽壁21bを貫通して上記レゾルバ15の配線を配線ユニットフレーム21の内部へ通すための連通穴21eが設けられている。そして、巻線用端子台22の基台部22aに設けられた6つの端子結合部22cのうち、図3中の左側の3つはそれぞれ高速用ケーブル26の端子を結合するための結合部であり、図3中の右側の3つはそれぞれ低速用ケーブル27の端子を結合するための結合部である。上記連結部22bは、これら高速用ケーブル26と低速用ケーブル27のそれぞれに対応して長手方向に2分割されている。電源用端子台23に設けられた3つの電源結合部23aは、それぞれ電源用ケーブル28の端子を結合するための結合部である。各結合部は、ボルトなどの締結によって各ケーブルの端子が結合される。高速用ケーブル26、低速用ケーブル27、及び電源用ケーブル28はそれぞれ3本ずつ配線されるが、それら3本の内訳は3相交流のU、V、Wの各相に対応している。電源用ケーブル28は、図示しない外部のインバータから供給された駆動用の3相交流電流が流れるケーブルである。高速用ケーブル26は、上述した電動機本体1の内部に備えられる2組の巻線に対して高速駆動の切替時に接続するケーブルであり、接続の切り替え状態によっては比較的大きな電流が流れるため太いケーブルが用いられている。低速用ケーブル27は、上述した電動機本体1の内部に備えられる2組の巻線に対して低速駆動の切替時に接続するケーブルであり、どのような接続の切り替え状態であっても上記電源用ケーブル28と同等またはそれより低い電流が流れるため、電源用ケーブル28と同じ太さのケーブルが用いられている。3本の高速用ケーブル26は、巻線用端子台22に最も近い位置の挿通穴21cに挿通させて電動機本体1の内部に挿通されている。3本の低速用ケーブル27は、もう一方の挿通穴21dを通過して電動機本体1の内部に挿通されている。このように電動機本体1の内部に挿通された高速用ケーブル26と低速用ケーブル27の併せて6本のケーブルは、図1に示すように、それぞれ電動機本体フレーム11の内周側で同じ巻回方向に何重にも巻回された状態で収納され、その巻回部分29から出たそれぞれの端部が2組の巻線に接続される図2中ではこの巻回部分29を含めた配線全体を省略している。この電動機本体1内におけるケーブルの巻回部分29の巻回経路は、図3の断面から見て、配線ユニットフレーム21と同等の外径である電動機本体フレーム11の外周側壁11dの内面に沿って反時計回り方向に描く円形経路である特に図示せず。この円形経路に対して、図3中に示す配置の高速用ケーブル26は、比較的曲率の小さい曲率半径の大きい配線経路で進入できるよう引き回せる。また、同じ円形経路に対して、図3中に示す配置の低速用ケーブル27は、比較的曲率の大きい曲率半径の小さい配線経路で進入するよう引き回している。ここで、基台部22aの上面で隣り合う2つの端子結合部22cの間の分断壁22dは、近傍のケーブルの配線経路に沿う方向で設けられている。それら分断壁22dの間の出口位置を考慮すると、最も太い3本の高速用ケーブル26が、巻線用端子台22の半径方向最外周側に配線され、最も細い低速用ケーブル27が巻線用端子台22の半径方向略中央位置に配線されるよう、それぞれ接続されていると見なせる。なお、ここでの半径方向とは、略円筒形状の配線ユニットフレーム21における半径方向を意味する。また、図示するこの例の配線経路では、3本の高速用ケーブル26と3本の低速用ケーブル27とが互いに隣接するよう配置されている。図4は、上記図2中の矢視C-C線断面から見た切替制御ユニット3の平面図である。上記図1、図2及び図4において、切替制御ユニット3は、切替制御ユニットフレーム31と、ダイオードモジュール32と、IGBTモジュール33と、制御回路基板34とを有している。切替制御ユニットフレーム31の外観は、上記電動機本体フレーム11と同じ外径の略円筒形状を有している。また、この切替制御ユニットフレーム31は、配線ユニットフレーム21に連結する側図1中の左下側、図2中の左側、図4中の奥側の軸方向端部に水冷冷却室35を有しており、反対側図1中の右上側、図2中の右側、図4中の手前側の軸方向端部は開口している。上記水冷冷却室35は、切替制御ユニットフレーム31の周方向の一部分図2中、図4中の上方部分において配線ユニット2に向けて開口させ、それ以外では全面的に遮蔽するよう設けられている。配線ユニット2と連結した際には、この水冷冷却室35が設けられていない開口部分以下において、開放口31aというに上記巻線用端子台22の連結部22bが貫通し、切替制御ユニットフレーム31の内部に挿入される。なお、水冷冷却室35の構造については後に詳述する。切替制御ユニットフレーム31の内部では、ダイオードモジュール32が上記開放口31aに近い側の位置で、IGBTモジュール33が上記開放口31aから遠い側の位置で、それぞれ水冷冷却室35の上面壁35a図2中の右側の壁面、図4中の手前側の壁面に固定されている。そして制御回路基板34は、ダイオードモジュール32及びIGBTモジュール33の上方側図2中の右側、図4中の手前側に重なる配置で固定され、外部制御ケーブル36を介して図示しない外部の切替制御装置に接続されている。なおここでは、説明の便宜上、蓋部4の側を上方側、電動機本体1の側を下方側としている。ダイオードモジュール32は、配線ユニット2から当該切替制御ユニット3の内部に挿入された上記連結部22bの先端の6つの接続部22eからそれぞれ適宜の配線を介して接続されている。またIGBTモジュール33は、ダイオードモジュール32と制御回路基板34にそれぞれ適宜の配線を介して接続しているこれらの配線は図示を省略。これらのうち、上記連結部22b、ダイオードモジュール32、及びIGBTモジュール33には、上記高速用ケーブル26と低速用ケーブル27を介して大きな電流が流れるため、高い温度に発熱する。このため、これら連結部22b、ダイオードモジュール32、及びIGBTモジュール33は、切替制御ユニットフレーム31に設けられた水冷冷却室35を構成する部材に接触させて吸熱させる必要がある。図5は、上記図2中の矢視D-D線断面から見た切替制御ユニットフレーム31の軸方向断面図であり、図6は、図5中の矢視E-E線断面から見た切替制御ユニットフレーム31の側断面図である。つまり、図5、図6はそれぞれ主に水冷冷却室35の軸方向断面及び側断面を表している。これら図5、図6において、水冷冷却室35は、配線ユニット2側への開放口31aの周囲部分を除いた切替制御ユニットフレーム31の外周側面の部分と、上記開放口31aを仕切る内壁部31bとで側方を囲まれて、さらに配線ユニット2側に位置する下面壁35bとその軸方向逆側の上面壁35aとに挟まれた密閉空間で構成されている。なお、本実施形態の例では、下面壁35bと上面壁35aのそれぞれの内面が並行に対向するよう配置されている。さらに、水冷冷却室35の内部において、その略中心位置から上記開放口31aと逆側図2中、図5中の下側の外周側壁に渡って延設されて下面壁35bと上面壁35aを接続する仕切り壁部35cが設けられており、このため図5の平面図で見た当該水冷冷却室35の全体は略U字型形状図5中では上下逆向きを備えている。この略U字形状の両端位置、つまり上記開放口31aと逆側で仕切り壁部35cを挟んだ2箇所の位置における外周側壁がそれぞれ開口されており、それぞれノズル37,38が連通して設けられている。本実施形態の例では、図5中の左側のノズル37が当該水冷冷却室35の内部に冷却水を供給する供給口ノズル37として機能し、図5中の右側のノズル38が当該水冷冷却室35の内部から冷却水を排出する排出口ノズル38として機能する。これら供給口ノズル37と排出口ノズル38は、それぞれ冷却水を流通させる配管を介して外部の冷却水ポンプに接続されている配管、冷却水ポンプ共に図示省略。そして、この略U字形状の水冷冷却室35の内部においては、供給口ノズル37から排出口ノズル38へ向かう方向で冷却水が流通するが、図5の平面図で見た水冷冷却室35の形状としては、上記供給口ノズル37と排出口ノズル38を設けた側つまり略U字形状の両端側よりも上記開放口31aの側つまり略U字形状の屈曲側の方が流路幅が大きくなるように形成されている。つまり、流路幅が2つのノズル37,38側から流路奥側に向けて拡大するように形成されている。特に上記仕切り壁部35cによって仕切られた領域においては、ノズル37,38側より開放口31a側に向けて流路幅が拡大するように形成されている。また、水冷冷却室35の内部には、配線ユニット2側の上面壁35aに複数の整流フィン35dが設けられている。これら整流フィン35dは、上面壁35aから下面壁35bに到達しない程度に突出した壁部であり、冷却水が流通する経路の各領域においてそれぞれ冷却水の流通方向に沿って4つ設けられている。そして上述したように、特に上記仕切り壁部35cによって仕切られた領域においては、ノズル37,38側より開放口31a側に向けて流路幅が拡大するように形成されているため、当該領域に設けられた各整流フィン35dは略放射状に配置されている。それ以外の領域では、冷却水の流通方向に沿って4つの整流フィン35dが略平行に配置されている。また、水冷冷却室35の内部には、上記ダイオードモジュール32とIGBTモジュール33を上面壁35aに接触させて固定するためのネジ穴39を内部に有した取付部35eが設けられている。各整流フィン35dは、これら取付部35eに干渉しない配置で設けられている。各取付部35eは、上面壁35aから下面壁35bに渡って両方に接続するように設けられている。このようにしてダイオードモジュール32とIGBTモジュール33は各ネジ穴39に螺合させたネジを介して各取付部35eに固定され、水冷冷却室35の上面壁35aに広い範囲で接触している。これにより、ダイオードモジュール32とIGBTモジュール33に大きい電流が流れて発熱しても、水冷冷却室35に吸熱させることができる。また、同じ水冷冷却室35でも、流路幅の広い開放口31a側の領域図2中、図5中の上側の領域より、流路幅が狭いノズル37,38側の領域図2中、図5中の下側の領域の方が冷却水の流速が速いため冷却効率がよい。このため、図示するように、比較的発熱温度が高くなるIGBTモジュール33をノズル37,38側の領域に配置し、比較的発熱温度が低いダイオードモジュール32を開放口31a側の領域に配置させている。また、図2、図5に示すように、配線ユニット2から上記開放口31aを貫通して切替制御ユニット3の内部に挿入されている上記巻線用端子台22の連結部22bは、その側部の平坦面を水冷冷却室35の開放口31a側の上記内壁部31bに接触させている。これにより、当該連結部22bの内部に設けられているバスバー22fに大きな電流が流れて連結部22b全体が発熱しても、水冷冷却室35に吸熱させることができる。また、電源用端子台23もまた電流が流れた際に発熱する部材であるため、上記図2に示すようにその断面略L字形状の先端部を水冷冷却室35の下面壁35bに接触させることで吸熱できる。また、特に図示しないが、電動機本体1の内部に設けられたレゾルバ15に接続された配線が、配線ユニットフレーム21の上記連通穴21e及び切替制御ユニットフレーム31の開放口31aを介して配線され、制御回路基板34に接続されている。以上のように構成された電動機100の全体を見ると、上述したように、電動機本体1と、配線ユニット2と、切替制御ユニット3と、蓋部4とを、この順序で重ねて連結した構成である。このうち、巻線を有する固定子14を内部に備えた電動機本体1が最も発熱量が大きく、それに次いでダイオードモジュール32及びIGBTモジュール33を内部に備えた切替制御ユニット3の発熱量が高い。配線ユニット2は、内部に備えた各端子台22,23や各ケーブル26,27,28が大きな電流を流すことで発熱するものの、ユニット単位で見れば電動機本体1や切替制御ユニット3よりも大分発熱量が低い。これにより、配線ユニット2は、電動機本体1から切替制御ユニット3への熱の伝達を遮断する断熱室として機能する。以上において、電動機本体フレーム11が各請求項記載の筐体に相当し、電動機本体1内部に挿通された高速用ケーブル26と低速用ケーブル27の巻回部分29が各請求項記載の環状配線群に相当し、高速用ケーブル26と低速用ケーブル27が各請求項記載の複数の配線に相当し、巻線用端子台22が各請求項記載の端子台に相当し、配線ユニットフレーム21が各請求項記載の端子台固定部材に相当し、高速用ケーブル26が各請求項記載の第1配線及び第1配線群に相当し、電動機100全体が各請求項記載の回転電機に相当する。また、低速用ケーブル27が各請求項記載の第2配線及び第2配線群に相当し、巻線用端子台22に近い方の挿通穴21cが各請求項記載の第1開口に相当し、巻線用端子台22から離れた方の挿通穴21dが各請求項記載の第2開口に相当し、出力軸12が各請求項記載のシャフトに相当し、連通穴21eが各請求項記載の第3開口に相当する。以上説明したように、本実施形態の電動機100によれば、巻線を有する固定子14の一端側に当該巻線の端部を周方向に引き回した巻回部分29が設けられており、この巻回部分29より引き出された複数の高速用ケーブル26及び低速用ケーブル27が、配線ユニットフレーム21に設けられた巻線用端子台22に接続されている。ここで、巻回部分29より引き出される複数の高速用ケーブル26及び低速用ケーブル27に、異なる太さのケーブルが含まれる場合がある。この場合、太い高速用ケーブル26は曲げ剛性が高いため配線経路の曲率を大きくできないが、細い低速用ケーブル27は曲げ剛性が低いため配線経路の曲率を大きくできるというように、ケーブルの太さに応じて引き回しの融通性が異なる。そこで本実施形態では、最も太いケーブルを少なくとも1本含む高速用ケーブル26が、配線ユニットフレーム21の半径方向最外周側に配線されるように、巻線用端子台22が複数のケーブルを接続する。これにより、高速用ケーブル26の巻回部分29から巻線用端子台22までの配線経路の曲率を極力小さく抑えることが可能となり、最も太い配線である高速用ケーブル26の引き回しを容易に行うことができる。したがって、配線の引き回しが容易となる。また、無理な引き回しを行わないため、ケーブルの断線等を防止でき、且つ、ケーブルの収納が良くなるため、電動機100を小型化できる効果もある。また、本実施形態によれば、高速用ケーブル26よりも細いケーブルを少なくとも1本含む低速用ケーブル27が、配線ユニットフレーム21の半径方向略中央位置に配線されるように、巻線用端子台22が複数のケーブルを接続する。これにより、低速用ケーブル27の巻回部分29から巻線用端子台22までの配線経路の曲率は高速用ケーブル26よりも大きくなるが、低速用ケーブル27は高速用ケーブル26よりも細いケーブルであり曲げ剛性が低いため、引き回しを容易に行うことができる。また、電動機100においては、出力軸12の回転速度や回転位置を検出するために出力軸12の端部にレゾルバ15が設けられるが、このレゾルバ15は配線ユニットフレーム21の中央位置近傍に配置される。したがって、比較的細い低速用ケーブル27を配線ユニットフレーム21の半径方向略中央位置に配線することで、ケーブルからのノイズの影響を小さく抑え、レゾルバ15の検出精度の低下を抑制することができる。さらに、太い高速用ケーブル26と細い低速用ケーブル27を各々の配線群に分けて分離して配線するので、配線が整理され、結線作業が容易となる。また、本実施形態によれば、高速用ケーブル26と低速用ケーブル27が隣接して配線されるように、巻線用端子台22が複数のケーブルを接続する。これにより、本実施形態のように切替制御ユニット3を一体的に備える電動機100において固定子14の巻線中の2つの巻線と切替制御ユニット3とを接続する場合のように、高速用ケーブル26と低速用ケーブル27をまとめて結線処理する際の利便性を向上できる。また、本実施形態によれば、巻回部分29より引き出された高速用ケーブル26及び低速用ケーブル27は、配線ユニットフレーム21に設けられた2つの挿通穴21c、21dを挿通し、配線ユニットフレーム21の巻回部分29とは反対側で巻線用端子台22に接続される。このように、高速用ケーブル26及び低速用ケーブル27を各々異なる挿通穴21c、21dに挿通させて配線することで、複数のケーブルを同じ種類のケーブル群ごとにまとめることができ、ケーブルがより整理される。また、配線ユニットフレーム21に1つの大きな挿通穴を設けて全てのケーブルを挿通させる場合に比べ、2つの挿通穴21c、21dとすることで各挿通穴21c、21d間にリブ21fが形成され図3参照、配線ユニットフレーム21の強度を向上することができる。また、本実施形態によれば、配線ユニットフレーム21の遮蔽壁21bにシールド板24を設けることにより、レゾルバ15がケーブルからのノイズの影響を受けることを防止し、レゾルバ15の検出精度の低下を確実に防止できる。また、本実施形態によれば、巻線用端子台22の配線接続側の領域には、巻回部分29より引き出された複数のケーブルが引き回される。そこで本実施形態では、配線ユニットフレーム21の巻線用端子台22の配線接続側とは反対側となる領域に連通穴21eを設け、この連通穴21eにレゾルバ15に接続されるレゾルバ用配線を挿通させる。これにより、レゾルバ用配線を複数のケーブルから離間して引き回すことが可能となり、ケーブルからのノイズの影響を受けることを抑制できる。なお上記実施形態においては、巻線用端子台22を1つにまとめて設けたが本発明はこれに限られない。例えば、高速用ケーブル26と低速用ケーブル27のそれぞれに個別に対応させて2つの巻線用端子台22を設けてもよいし、もしくは3つ以上に分割して設けてもよい。また、3本の高速用ケーブル26が最も太く、3本の低速用ケーブル27と3本の電源用ケーブル28が同じ細さのケーブルとしていたが、このように2種類の太さに限定する必要はない。例えば、高速用ケーブル26のうちの1本が最も太く、その他の高速用ケーブル26をそれよりも細くしてもよいし、低速用ケーブル27のうちのいずれかを細い方の高速ケーブルより太くしてもよい。つまりケーブルの太さを3種類以上としてもよい。この場合には、最も細いケーブルの配線経路が半径方向中央位置に位置しなくともよい。つまり、最も太いケーブルの配線経路を半径方向最外周位置に位置させることを原則としていればよく、それ以外の中程度の太さのケーブルを半径方向中央位置に位置させてもよい。なお、切替制御ユニットフレーム31に設けた水冷冷却室35において、上記実施形態では下面壁35bと上面壁35aのそれぞれの内面が平行に対向するよう配置していたが、本発明はこれに限られない。例えば、上記図6に対応する図7に示すように、側面方向から見た場合の流路幅が、ノズル37,38側の流路幅W1よりも開放口31a側の流路幅W2の方が小さくなるよう、下面壁35bAと上面壁35aAのそれぞれの内面を互いに傾けて配置してもよい。すなわち、流路の深さがノズル37,38側から流路奥側に向けて浅くなるように形成してもよい。このような流路形状とすることにより、図5の平面方向から見た場合の流路幅をノズル37,38側から流路奥側に向けて拡大しつつ、流路断面積をほぼ一定に保つことが可能となる。その結果、冷却水の流速をほぼ一定に保持することができるので、冷却効率を下げることなく、冷却面の面積を増大することができる。その結果、冷却性能をさらに向上できる。また、上記構成の水冷冷却室35は、上述した切替制御ユニット3や電動機100以外にも適用可能であり、例えば同様に高い温度で発熱するインバータなどへの適用も有効である。また、整流フィン35dについては、上面壁35aから下面壁35bに到達しない程度に突出した壁部で設けていたが、これに限られない。例えば、下面壁35bから突出させてもよいし、又は下面壁35bと上面壁35aの両方から突出させてその間に隙間を空けるか、もしくは接続するように設けてもよい。なお、図2に対応する図8に示すように、電源用端子台23における断面略L字形状の底辺部を水冷冷却室35の下面壁35bに接触させ、当該電源用端子台23自体を水冷冷却室35に固定させることでさらに冷却効率を向上させてもよい。また、配線ユニット2側の部材では、各端子台22,23の樹脂部分の平坦面だけを水冷冷却室35の内壁部31bや下面壁35bに接触させていたが、これに限られない。例えば、各ケーブル26,27,28を、水冷冷却室35を構成するいずれかの壁部に接触させるよう配線してもよい。または、各端子台22,23の内部の金属製のバスバー22fを外部に露出させ、それを水冷冷却室35を構成するいずれかの壁部に直接接触させてもよい。この場合には、各バスバー間の絶縁を考慮した構成が必要になる。なお、電動機本体フレーム11と配線ユニットフレーム21が別体で構成されていたが、これに限られない。例えば、特に図示しないが、電動機本体フレーム11と配線ユニットフレーム21とを一体に形成してもよい。この場合には、電動機本体フレーム11の内部へのアクセスを容易とするために、上記閉塞壁11aを別体で構成して着脱可能にする必要がある。又は、配線ユニットフレーム21と切替制御ユニットフレーム31とを一体に形成してもよい。また、電動機本体1と配線ユニット2とを必ずしも隣接して連結させる必要はなく、例えばそれらの間に出力軸12に連結したブレーキのユニット等を配置して連結させてもよい。また、電動機本体1において出力軸12を突出させた側と逆側の軸方向端部に配線ユニット2と切替制御ユニット3を配置して連結したが、これに限られない。例えば、電動機本体1の出力軸12を突出させた側の軸方向端部に配線ユニット2と切替制御ユニット3を配置して連結させてもよい。この場合には、配線ユニット2と切替制御ユニット3の中心位置に出力軸12を貫通させるよう構成する必要がある。また、上記実施形態では、回転電機が電動機である場合を一例として説明したが、これに限られず、回転電機が発電機である場合にも適用することができる。また、上記実施形態では、反負荷側ブラケットとしての支持壁11bと、配線ユニット2を別体としたが、例えば配線ユニット2の配線ユニットフレーム21が支持壁を備え、ベアリング11cを支持する構成としてもよい。言い換えれば、配線ユニット2が反負荷側ブラケットに設けられた構成としてもよい。これにより、電動機100のさらなる小型化を図ることができる。また、以上既に述べた以外にも、上記実施形態や各変形例による手法を適宜組み合わせて利用しても良い。その他、一々例示はしないが、その趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更が加えられて実施されるものである。"