それぞれマガジンを搭載可能で、上下に積み重ねて配置される複数段の棚と、上下に隣接する前記棚同士を連結するジョイント構造と、を有し、前記ジョイント構造は、上下に隣接する第1及び第2の棚のうち前記第1の棚に形成され、前記第2の棚に向けて上方向又は下方向に突出する突出部と、前記第2の棚に形成され、前記突出部と係合することで連結される連結孔と、前記第1の棚に形成された第1部分と、前記第2の棚に形成された第2部分と、を含み、前記突出部と前記連結孔との係合状態の解除を規制する係合解除規制部と、を有し、前記突出部がその突出方向へと前記連結孔に対して差し込まれた後、前記第1及び第2の棚が水平方向における第1方向へ相対移動させられると、前記突出部と前記連結孔とが係合することによって前記第1及び第2の棚の上下方向の相互離間が規制されるとともに、前記第1部分と前記第2部分とが相互に係合することによって、前記第1方向に対する反対方向である第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動が規制されることを特徴とする什器。前記第1及び第2部分のうちの一方の部分は、当該部分が形成されている前記棚の上端面又は下端面から上方向又は下方向に突出する水平移動規制突起を含んで構成され、前記第1及び第2部分のうちの他方は、当該部分が形成されている前記棚の下端面又は上端面に形成され、前記水平移動規制突起と係合する水平移動規制凹部であり、前記水平移動規制突起と前記水平移動規制凹部とが係合することによって、前記第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動が規制されることを特徴とする請求項1に記載の什器。前記第1及び第2部分のうちの前記一方の部分は、当該部分が形成されている前記棚に対して前記水平移動規制突起が上下に弾性的に変位可能となるように構成されていることを特徴とする請求項2に記載の什器。前記第1及び第2部分のうちの前記一方の部分は、前記棚に一端が固定され弾性変形可能な梁状部を有し、前記梁状部の先端側に前記水平移動規制突起が形成されていることを特徴とする請求項3に記載の什器。前記水平移動規制突起及び前記水平移動規制凹部は、相互に係合し合うことにより前記第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動を規制する鉛直面をそれぞれ有していることを特徴とする請求項2乃至4の何れか一項に記載の什器。前記突出部は、前記第1の棚から前記突出方向に突出した平板状の本体部と、前記本体部の一方の面から水平方向に突出した突起と、を有していることを特徴とする請求項1乃至5の何れか一項に記載の什器。前記突出部と前記連結孔とが連結された状態において、前記本体部の他方の面が前記連結孔の内面と面接触することを特徴とする請求項6に記載の什器。前記ジョイント構造は、前記第2の棚に形成され、前記第1の棚に向けて前記突出方向に対する反対方向に突出する第2突出部と、前記第1の棚に形成され、前記第2突出部と係合することで連結される第2連結孔と、を有し、前記突出部が前記連結孔に対して差し込まれることにより、前記第2突出部が前記第2連結孔に対して差し込まれ、前記第2突出部が前記第2連結孔に差し込まれた後、前記第1及び第2の棚が前記第1方向へ相対移動させられると、前記第2突出部と前記第2連結孔とが係合することによって前記第1及び第2の棚の上下方向の相互離間が規制されることを特徴とする請求項1乃至7の何れか一項に記載の什器。前記棚は、互いに平行に対向する左右一対の側壁部を有し、前記ジョイント構造は、上下に隣接する前記棚の前記側壁部同士を連結し、前記第1方向は、前方又は後方であることを特徴とする請求項1乃至8の何れか一項に記載の什器。前記棚は、互いに平行に対向する左右一対の側壁部と、前記側壁部の上端部間に亘って架設された天板部と、を有し、前記ジョイント構造は、上側の前記棚の前記側壁部と、下側の前記棚の前記天板部と、を連結することを特徴とする請求項1乃至8の何れか一項に記載の什器。それぞれマガジンを搭載可能な複数段の棚同士を上下に連結するジョイント構造であって、上下に隣接する第1及び第2の棚のうち前記第1の棚に形成され、前記第2の棚に向けて上方向又は下方向に突出する突出部と、前記第2の棚に形成され、前記突出部と係合することで連結される連結孔と、前記第1の棚に形成された第1部分と、前記第2の棚に形成された第2部分と、を含み、前記突出部と前記連結孔との係合状態の解除を規制する係合解除規制部と、を有し、前記突出部がその突出方向へと前記連結孔に対して差し込まれた後、前記第1及び第2の棚が水平方向における第1方向へ相対移動させられると、前記突出部と前記連結孔とが係合することによって前記第1及び第2の棚の上下方向の相互離間が規制されるとともに、前記第1部分と前記第2部分とが相互に係合することによって、前記第1方向に対する反対方向である第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動が規制されることを特徴とする什器のジョイント構造。ところで、特許文献1の技術のように、突起部と係止穴との差込構造だけで上下の棚商品陳列棚を連結する場合、連結強度が不足し、棚を動かす場合などに下段の棚が上段の棚から予期せず抜け落ちてしまう懸念がある。一方、特許文献2の技術のように、上下の棚ストレッチトレイをネジ固定することにより、それらの上下方向の離間を抑制する場合、上下の棚の連結作業に非常に手間が掛かる。本発明は、上述のような課題に鑑みてなされたものであり、什器の上下段の棚を容易に連結でき、且つ、上下の棚の予期しない離脱を抑制することができるジョイント構造、およびこれを用いた什器を提供する。本発明は、それぞれマガジンを搭載可能で、上下に積み重ねて配置される複数段の棚と、上下に隣接する前記棚同士を連結するジョイント構造と、を有し、前記ジョイント構造は、上下に隣接する第1及び第2の棚のうち前記第1の棚に形成され、前記第2の棚に向けて上方向又は下方向に突出する突出部と、前記第2の棚に形成され、前記突出部と係合することで連結される連結孔と、前記第1の棚に形成された第1部分と、前記第2の棚に形成された第2部分と、を含み、前記突出部と前記連結孔との係合状態の解除を規制する係合解除規制部と、を有し、前記突出部がその突出方向へと前記連結孔に対して差し込まれた後、前記第1及び第2の棚が水平方向における第1方向へ相対移動させられると、前記突出部と前記連結孔とが係合することによって前記第1及び第2の棚の上下方向の相互離間が規制されるとともに、前記第1部分と前記第2部分とが相互に係合することによって、前記第1方向に対する反対方向である第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動が規制されることを特徴とする什器を提供する。この什器によれば、上下に隣接する第1及び第2の棚を上下方向に相対移動させることによって突出部を連結孔に差し込んだ状態で、第1及び第2の棚を水平方向における第1方向へ相対移動させることにより、突出部と連結孔とを係合させて、第1及び第2の棚の上下方向の相互離間を規制することができるとともに、係合解除規制部の第1部分と第2部分とを相互に係合させて、第1方向に対する反対方向である第2方向への第1及び第2の棚の相対移動を規制することができる。よって、上下段の棚の確実な連結作業を容易に行うことができる。また、発明は、それぞれマガジンを搭載可能な複数段の棚同士を上下に連結するジョイント構造であって、上下に隣接する第1及び第2の棚のうち前記第1の棚に形成され、前記第2の棚に向けて上方向又は下方向に突出する突出部と、前記第2の棚に形成され、前記突出部と係合することで連結される連結孔と、前記第1の棚に形成された第1部分と、前記第2の棚に形成された第2部分と、を含み、前記突出部と前記連結孔との係合状態の解除を規制する係合解除規制部と、を有し、前記突出部がその突出方向へと前記連結孔に対して差し込まれた後、前記第1及び第2の棚が水平方向における第1方向へ相対移動させられると、前記突出部と前記連結孔とが係合することによって前記第1及び第2の棚の上下方向の相互離間が規制されるとともに、前記第1部分と前記第2部分とが相互に係合することによって、前記第1方向に対する反対方向である第2方向への前記第1及び第2の棚の相対移動が規制されることを特徴とする什器のジョイント構造を提供する。本発明によれば、什器の上下段の棚を容易に連結でき、且つ、上下の棚の予期しない離脱を抑制することができる。以下、本発明の実施形態について、図面を用いて説明する。なお、すべての図面において、同様の構成要素には同一の符号を付し、適宜に説明を省略する。第1の実施形態図1は第1の実施形態に係る什器100の棚110の斜視図である。図2は什器100の斜視図である。図3は什器100の正面図であり、このうち図3aは什器100の横幅をマガジン40図2の横幅の6つ分に設定した状態を示し、図3bは什器100の横幅をマガジン40の横幅の5つ分に設定した状態を示し、図3cは什器100の横幅をマガジン40の横幅の4つ分に設定した状態を示し、図3dは什器100の横幅をマガジン40の横幅の3つ分に設定した状態を示す。図4は棚110の第2構造体20を構成する第2側壁部21を示す図であり、このうち図4aは平面図、図4bは正面図、図4cは右側面図、図4dは底面図である。図5は図4の第2側壁部21と対をなす第2仕切壁部22を示す図であり、このうち図5aは平面図、図5bは正面図、図5cは左側面図、図5dは底面図である。図6は什器100のジョイント構造の連結動作を説明するための要部の側面図である。このうち図6aは突出部31を連結孔33に差し込むとともに、突出部32を連結孔34に差し込んだ状態を示す。図6bは図6aの状態の後で上下の棚110を水平方向に相対移動させることにより、突出部31と連結孔33とを係合させ、突出部32と連結孔34とを係合させ、且つ、係合解除規制部の第1部分36と第2部分37とを係合させた状態を示す。図7は什器100の左右一対の台座部第1台座部120及び第2台座部130の斜視図である。図8は什器100の左右一対の天板部第1天板部140及び第2天板部150の斜視図下から見上げた図である。図9は什器100の前面パネル50を示す図であり、このうち図9aは前側の斜視図、図9bは後側の斜視図である。図10は前面パネル50の連結構造を示す正面図であり、前面パネル50の第1部分51と第2部分とを分離した状態を示す。本実施形態に係る什器100は、それぞれマガジン40を搭載可能で、上下に積み重ねて配置される複数段の棚110と、上下に隣接する棚110同士を連結するジョイント構造とを有している。ジョイント構造は、例えば、突出部31と、連結孔33と、係合解除規制部と、を有している。突出部31は、上下に隣接する棚110a、110b図6のうち下側の棚110a第1の棚に形成され、上側の棚110b第2の棚に向けて上方向又は下方向例えば上方向に突出している。連結孔33は、棚110bに形成されている。連結孔33は、突出部31と係合することで、該突出部31と連結される。係合解除規制部は、棚110aに形成された第1部分36と、棚110bに形成された第2部分37と、を含み、突出部31と連結孔33との係合状態の解除を規制する突出部31と連結孔33との係合が外れてしまうことを規制する。突出部31がその突出方向へと連結孔33に対して差し込まれた後、棚110a、110bが水平方向における第1方向へ相対移動例えば、図6に示すように、棚110bを棚110aに対して相対的に矢印A方向後方に移動させられると、突出部31と連結孔33とが係合することによって棚110a、110bの上下方向の相互離間が規制されるとともに、係合解除規制部の第1部分36と第2部分37とが相互に係合する。係合解除規制部の第1部分36と第2部分37とが係合することにより、第1方向に対する反対方向である第2方向への棚110a、110bの相対移動例えば、図6に示すように、棚110bが棚110aに対して相対的に矢印B方向前方に移動することが規制される。以下、詳細に説明する。図2及び図3に示すように、本実施形態に係る什器100は、上下に積み重ねて配置される複数段の棚110を有している。図2及び図3の例では、什器100は6段の棚110を有している。各段の棚110には、それぞれ、複数のマガジン40を横並びに搭載できるようになっている。なお、図2では、最下段の棚110にのみマガジン40を搭載した状態を示し、図3ではマガジン40の図示を省略している。上下に隣接する棚110110a、110b図6同士は、ジョイント構造詳細後述により連結されている。図1に示すように、各段の棚110は、第1構造体10と第2構造体20とを有している。これら第1及び第2構造体10、20は、相対的に横移動可能となるように、相互に横方向に抜け止めされた状態で連結されている。第1構造体10は、相互に平行に対向して配置された第1側壁部11及び第1仕切壁部12と、これら第1側壁部11と第1仕切壁部12とを相互に連結する第1連結体13と、を有している。第1側壁部11及び第1仕切壁部12は、それぞれ平板状に形成され、その板面が左右方向を向いている。第1側壁部11及び第1仕切壁部12は、各々の上端面14、15と下端面がそれぞれ水平に配置される。第1連結体13は、例えば、断面が円形の直線状の棒状に形成され、その長手方向が左右方向に延在するように水平に配置されている。第1連結体13の一端は、第1側壁部11の下端近傍に形成された固定孔84に対し、ボルトなどの止着部材により固定されている。例えば、第1連結体13の一端を固定孔84の縁部に形成された座繰りに突き当て、第1側壁部11を挟んで第1連結体13とは反対側から、固定孔84を介して、第1連結体13の一端部にボルトを螺入することにより、第1連結体13の一端が固定孔84に固定されている。同様に、第1連結体13の他端は、第1仕切壁部12の下端近傍に形成された固定孔94に対して固定されている。第1構造体10は、例えば、奥行き方向に離間して複数例えば3つの第1連結体13を有している。第1連結体13は、マガジン40の支持部を兼ねる。マガジン40は、複数の第1連結体13間に架け渡されるように配置され、これら第1連結体13により支持される。なお、マガジン40は、複数のたばこ商品60を縦置きで前後方向に一列に搭載することが可能なトレイである。第2構造体20も第1構造体10と同様に構成されている。すなわち、第2構造体20は、相互に平行に対向して配置された第2側壁部21及び第2仕切壁部22と、これら第2側壁部21と第2仕切壁部22とを相互に連結する第2連結体23と、を有している。第2側壁部21及び第2仕切壁部22は、それぞれ平板状に形成され、その板面が左右方向を向いている。第2側壁部21及び第2仕切壁部22は、各々の上端面24、25と下端面26図4、27図5がそれぞれ水平に配置される。第2連結体23は、例えば、断面が円形の直線状の棒状に形成され、その長手方向が左右方向に延在するように水平に配置されている。第2連結体23の一端は、第2側壁部21の下端近傍に形成された固定孔84に対して固定され、第2連結体23の他端は、第2仕切壁部22の下端近傍に形成された固定孔94図5cに対して固定されている。第2構造体20は、例えば、奥行き方向に離間して複数例えば3つの第2連結体23を有している。第2連結体23は、マガジン40の支持部を兼ねる。マガジン40は、複数の第2連結体23間に架け渡されるように配置され、これら第2連結体23により支持される。ここで、第1側壁部11、第2仕切壁部22、第1仕切壁部12及び第2側壁部21は、この順で横一列に配置されている。すなわち、第1側壁部11と第1仕切壁部12との間に第2仕切壁部22が配置され、第2仕切壁部22と第2側壁部21との間に第1仕切壁部12が配置されている。各第1連結体13は、例えば、第2仕切壁部22を左右に貫通するように該第2仕切壁部22の下端近傍に形成された挿通孔93図5cにそれぞれ遊挿されて、第2仕切壁部22を左右に貫通している。これにより、第2仕切壁部22は、第1構造体10に対して連結されている。すなわち、第2仕切壁部22は、第1仕切壁部12によって、第1構造体10から第2側壁部21側に抜けてしまうことが規制されている。同様に、各第2連結体23は、例えば、第1仕切壁部12を左右に貫通するように該第1仕切壁部12の下端近傍に形成された挿通孔93にそれぞれ遊挿されて、第1仕切壁部12を左右に貫通している。これにより、第1仕切壁部12は、第2構造体20に対して連結されている。すなわち、第1仕切壁部12は、第2仕切壁部22によって、第2構造体20から第1側壁部11側に抜けてしまうことが規制されている。各第1連結体13と各第2連結体23は、互いに同一の高さに配置されている。なお、第1連結体13と第2連結体23とが干渉しないように、第1連結体13と第2連結体23とは互いに前後にオフセットして配置されている。第1構造体10と第2構造体20とは、上記のように連結されているため、相互に横方向に抜け止めされ、且つ、相対的に横移動可能となっている。第1及び第2構造体10、20を相対的に横移動させることにより、棚110の横幅を変更することができる。そして、什器100の各段の棚110の横幅を変更することにより、什器100全体の横幅も変更することができる。例えば、図2及び図3aに示すように、各段の棚110に合計で6つのマガジン40を横並びで搭載できる状態にしたり、図3bに示すように、各段の棚110に合計で5つのマガジン40を横並びで搭載できる状態にしたり、図3cに示すように、各段の棚110に合計で4つのマガジン40を横並びで搭載できる状態にしたり、図3dに示すように、各段の棚110に合計で3つのマガジン40を横並びで搭載できる状態にしたりすることができる。なお、第1連結体13は、第2仕切壁部22に形成された挿通孔93に遊挿され、第2連結体23は、第1仕切壁部12に形成された挿通孔93に遊挿されているため、第1連結体13が第2仕切壁部22に対して干渉せず、且つ、第2連結体23が第1仕切壁部12に対して干渉しないようにして、第1構造体10と第2構造体20とを相対的に横移動させることができる。次に、図4を参照して、第2側壁部21の構造を詳細に説明する。第2側壁部21は、平板状の本体部80を有している。本体部80の上端面24は、上段に隣接する棚110の第2側壁部21の下端面26に当接した状態で、該下端面26に対して相対的に前後にスライド移動できるように、平坦に形成され、且つ、水平に配置される。同様に、本体部80の下端面26は、下段に隣接する棚110の第2側壁部21の上端面24に当接した状態で、該上端面24に対して相対的に前後にスライド移動できるように、平坦に形成され、且つ、水平に配置される。例えば、本体部80の側面形状は、前後方向に長尺な平行四辺形となっている。ただし、本体部80の側面形状は、矩形状であっても良い。本体部80には、その上端面24から上方向に向けて突出している突出部31と、その下端面26から下方向突出部31の突出方向に対する反対方向に向けて突出している突出部本実施形態の場合、例えば、第2突出部32と、が形成されている。更に、本体部80には、その上段に隣接する棚110の第2側壁部21の突出部31と係合することで連結される連結孔33と、その下段に隣接する棚110の第2側壁部21の突出部32と係合することで連結される連結孔第2連結孔34と、が形成されている。連結孔33は、突出部31を受け容れ可能となるように、第2側壁部21の下端面26において開口下方向に向けて開口している。連結孔34は、突出部32を受け容れ可能となるように、第2側壁部21の上端面24において開口上方向に向けて開口している。第2側壁部21には、例えば、奥行き方向に離間して複数ずつ例えば2つずつの突出部31、突出部32、連結孔33及び連結孔34が形成されている。各突出部31は、連結孔33と1対1で対応しており、対応する連結孔33と連結される。各突出部32は、連結孔34と1対1で対応しており、対応する連結孔34と連結される。突出部31は、本体部80の上端面24から上方向に突出している平板状の本体部31aと、本体部31aの一方の面から水平方向に突出している突起31bと、を有している。なお、本体部31aは、その板面が左右方向を向いており、突起31bは、左方向又は右方向例えば、図1に示すように、右方向に向けて突出している。連結孔33には、ロック部33aが形成されている。このロック部33aは、突出部31の突出方向に対する反対方向への突起31bの移動を規制することにより、突出部31が連結孔33から抜けてしまうことを規制し、且つ、上下に隣接する棚110同士が上下方向において相互に離間してしまうことを規制する。連結孔33を下から見たときの左右幅は、ロック部33aが形成されている部位において幅狭例えば、本体部31aの厚みと同じ左右幅となっており、それ以外の部位において幅広例えば、本体部31aと突起31bとを合わせた左右幅となっている。また、連結孔33において、その深さ方向におけるロック部33aよりも奥の部分上の部分は、例えば、突起31bの突出方向と同方向へ横方向に開放している。突出部31がその突出方向へと連結孔33に対して差し込まれた後、上下に隣接する棚110が水平方向における第1方向に相対的に移動させられると、突出部31と連結孔33とが係合する。より具体的には、突起31bと上端面24との間にロック部33aが入り込み、突起31bとロック部33aとが上下に重なることによって、突出部31と連結孔33とが係合し、連結孔33から抜ける方向へ突起31bが移動してしまうことが規制される。なお、具体的には、例えば、突起31bは、ロック部33aの上面に対して当接する。突出部31と連結孔33とが係合することによって、突出部31と連結孔33との上下方向の相互離間、ひいては上下に隣接する棚110の上下方向の相互離間が規制される。突出部31の本体部31aの他方の面突起31bが形成されているのとは反対側の面は、突出部31と連結孔33とが連結された状態において、連結孔33の内面33bと面接触し、この内面33bにより位置決めされる。より具体的には、例えば、突出部31が連結孔33に対して差し込まれる際、並びに、突出部31が連結孔33に対して水平に移動する際にも、本体部31aの他方の面は、連結孔33の内面33bに対して面接触し、該内面33bによりガイドされる。更に、本体部80には、係合解除規制部の第1部分36と第2部分37とが形成されている。第1及び第2部分36、37のうちの一方例えば第1部分36は、例えば、当該第1部分36が形成されている本体部80の上端面24から上方向に突出する水平移動規制突起36aを含んで構成されている。第1及び第2部分のうちの他方例えば第2部分37は、例えば、当該第2部分37が形成されている本体部80の下端面26に形成されている。第2部分37は、例えば、水平移動規制突起36aと係合する水平移動規制凹部である。突出部31が連結孔33に対して差し込まれた後、上下に隣接する棚110が第1方向へ相対的に移動させられると、突出部31と連結孔33とが上記のように係合するとともに、第1部分36の水平移動規制突起36aと、水平移動規制凹部である第2部分37とが相互に係合する。この係合により、上下に隣接する棚110の突出部31と連結孔33との係合が外れる方向、すなわち第1方向に対する反対方向である第2方向へと、これら棚110が水平方向へ相対移動してしまうことが規制されるようになっている。より具体的には、例えば、水平移動規制突起36a及び第2部分水平移動規制凹部37は、相互に係合し合う鉛直面36c、37aを有している。これら鉛直面36c、37aが相互に係合し合うことにより、上下に隣接する棚110が第2方向へと相対移動してしまうことが規制されるようになっている。第1部分36は、例えば、第1部分36が形成されている本体部80に対して、水平移動規制突起36aが上下に弾性的に変位可能となるように、構成されている。より具体的には、例えば、第1部分36は、本体部80に一端が固定され弾性変形可能な梁状部36bを有し、梁状部36bの先端側の部分に水平移動規制突起36aが形成されている。なお、本体部80の上端部は平板状に形成され、且つ、その板面が水平に配置されている。梁状部36bと本体部80の上端部との間にはスリットが形成されていることによって、梁状部36bは、本体部80の上端部に対して上下に弾性変形可能となっている。水平移動規制突起36aには傾斜面36dが形成され、第2部分水平移動規制凹部37には、第1部分36と第2部分37とが係合した状態において傾斜面36dと平行に当接する傾斜面37b図6が形成されている。また、突出部32は、本体部80の下端面26から下方向に突出している平板状の本体部32aと、本体部32aの一方の面から水平方向に突出している突起32bと、を有している。本体部32aは、その板面が左右方向を向いており、突起32bは、左方向又は右方向例えば、図1に示すように、右方向に向けて突出している。なお、突出部32は、前後方向に離間して配置された複数例えば2つの突起32bを有している。連結孔34には、ロック部34aが形成されている。なお、連結孔34は、前後方向に離間して配置された複数例えば2つのロック部34aを有している。これらロック部34aは、突出部32の突出方向に対する反対方向への突起32bの移動を規制することにより、突出部32が連結孔34から抜けてしまうことを規制し、且つ、上下に隣接する棚110同士が上下方向において相互に離間してしまうことを規制する。連結孔34を下から見たときの左右幅は、ロック部34aが形成されている部位において幅狭例えば、本体部32aの厚みと同じ左右幅となっており、それ以外の部位において幅広例えば、本体部32aと突起32bとを合わせた左右幅となっている。また、連結孔34において、その深さ方向におけるロック部34aよりも奥の部分下の部分は、例えば、突起32bの突出方向と同方向へ横方向に開放している。突出部31が連結孔33に対して差し込まれるように、上下に隣接する棚110を相対的に移動させることにより、突出部32がその突出方向へと連結孔34に対して差し込まれる。突出部32が連結孔34に差し込まれた後、上下に隣接する棚110が第1方向へ相対的に移動させられると、突出部32と連結孔34とが係合する。より具体的には、各突起32bと下端面26との間にそれぞれロック部34aが入り込み、突起32bとロック部34aとが上下に重なることによって、突出部32と連結孔34とが係合し、連結孔34から抜ける方向へ突起32bが移動してしまうことが規制される。なお、具体的には、例えば、突起32bは、ロック部33aの下面に対して当接する。突出部32と連結孔34とが係合することによって、突出部32と連結孔34との上下方向の相互離間、ひいては上下に隣接する棚110の上下方向の相互離間が規制される。突出部32の本体部32aの他方の面突起32bが形成されているのとは反対側の面は、突出部32と連結孔34とが連結された状態において、連結孔34の内面34bと面接触し、この内面34bにより位置決めされる。より具体的には、例えば、突出部32が連結孔34に対して差し込まれる際、並びに、突出部32が連結孔33に対して水平に移動する際にも、本体部32aの他方の面は、連結孔34の内面34bに対して面接触し、該内面34bによりガイドされる。例えば、本体部80には、その上端面24から上方向に向けて突出している位置決め突起38が形成され、本体部80の下端面26には位置決め突起38が嵌入される位置決め凹部39図4dが形成されている。位置決め突起38及び位置決め凹部39は、本体部80の前端部と後端部との少なくとも一方例えば、前端部のみに形成されている。突出部31、32と連結孔33、34とを係合させるために上下に隣接する棚110を相対的に移動させる際に、位置決め凹部39内で位置決め突起38が前後方向に移動できるように、前後方向における位置決め凹部39の寸法は、その方向における位置決め突起38の寸法よりも大きく設定されている。上下に隣接する棚110を連結した状態で、位置決め突起38が位置決め凹部39に嵌入することにより、上下に隣接する棚110の本体部80同士が相対的に横方向に揺れ動いてしまうことが抑制される。他に、本体部80の前端部には、その長手方向に沿って保持爪83が形成され、本体部80の後端部にも、その長手方向に沿って保持爪83が形成されている。これら保持爪83は、本体部80の一方の面例えば、右側の面に沿って配設される側面パネル70後述を保持するためのものである。更に、本体部80の一方の面には、側面パネル70が本体部80側へと側方に沈み込んでしまうことを抑制するための支保部82が形成されている。なお、本体部80の一方の面には、本体部80の機械的強度を高めるために、補強リブ81が縦横に形成されている。次に、図5を参照して、第2仕切壁部22の構造を詳細に説明する。第2仕切壁部22は、平板状の本体部90を有している。なお、本体部90の上下寸法は、本体部80の上下寸法と等しい。第2仕切壁部22の本体部90の一方の面にも、補強リブ91が形成されている。本体部90には、該本体部90を左右に貫通する開口92が、例えば、本体部90の前部と後部にそれぞれ形成されている。これにより、本体部90の軽量化が図られている。本体部90の上端面25は、上段に隣接する棚110の第2仕切壁部22の下端面27に当接した状態で、該下端面27に対して相対的に前後にスライド移動できるように、平坦に形成され、且つ、水平に配置される。同様に、本体部90の下端面27は、下段に隣接する棚110の第2仕切壁部22の上端面25に当接した状態で、該上端面25に対して相対的に前後にスライド移動できるように、平坦に形成され、且つ、水平に配置される。第2仕切壁部22の本体部90には、第2側壁部21の本体部80と同様に、突出部31、32と、連結孔33、34と、位置決め突起38と、位置決め凹部39と、が形成されている。第2仕切壁部22の突出部31は、本体部90の上端面25から上方向に突出し、連結孔33は、本体部90の下端面27に開口している。連結孔33は、下段に隣接する棚110の第2仕切壁部22の突出部31と係合することで、該突出部31と連結される。また、突出部32は、本体部90の下端面27から下方向に突出し、連結孔34は、本体部90の上端面25に開口している。連結孔34は、上段に隣接する棚110の第2仕切壁部22の突出部32と係合することで、該突出部32と連結される。第2仕切壁部22は、これら突出部31、32、連結孔33、34を用いて、上段に隣接する棚110の第2仕切壁部22、並びに、下段に隣接する棚110の第2仕切壁部22に対して連結できるようになっている。なお、第2仕切壁部22の突出部31、32は、例えば、第2側壁部21の突出部31、32をそれぞれ左右反転したような配置となっており、第2仕切壁部22の突出部31、32の突起31b、32bの突出方向は、第2側壁部21の突出部31、32の突起31b、32bの突出方向に対して反対方向となっている。第2仕切壁部22の連結孔33、34も、例えば、第2仕切壁部22の連結孔33、34をそれぞれ左右反転したような構造となっている。ただし、第2仕切壁部22の突起31b、32b、連結孔33、34は、第2側壁部21の突起31b、32b、連結孔33、34と同じ向きに配置されていても良い。第2仕切壁部22の位置決め突起38は、本体部90の上端面25から上方向に突出し、位置決め凹部39は、本体部90の下端面27に形成されている。この位置決め突起38が位置決め凹部39に対して嵌入することにより、上下に隣接する棚110の本体部90同士が相対的に横方向に揺れ動いてしまうことが抑制される。第1側壁部11は、第2側壁部21を左右反転したような構造となっている。同様に、第1仕切壁部12は、第2仕切壁部22を左右反転したような構造となっている図1参照。ただし、上記のように第1連結体13と第2連結体23とが互いに前後にオフセットされていることから、第2側壁部21の固定孔84と第1側壁部11の固定孔84とは、互いに前後にオフセットされている。同様に、第2仕切壁部22の固定孔94と第1仕切壁部12の固定孔94とは互いに前後にオフセットされ、第2仕切壁部22の挿通孔93と第1仕切壁部12の挿通孔93とは互いに前後にオフセットされている。以上において、第1側壁部11、第1仕切壁部12、第2側壁部21及び第2仕切壁部22の突出部31、32、連結孔33、34と、第1及び第2側壁部11、21の係合解除規制部第1部分36及び第2部分37とにより、上下に隣接する棚110同士を連結するジョイント構造が構成されている。上下に隣接する棚110同士は、その第1側壁部11同士、第1仕切壁部12同士、第2側壁部21同士、及び、第2仕切壁部22同士がそれぞれ連結されることによって、上下に連結される。更に、図2及び図3に示すように、什器100は、例えば、左右一対の台座部第1台座部120及び第2台座部130と、左右一対の天板部第1天板部140及び第2天板部150と、を有している。第1及び第2台座部120、130には最下段の棚110が連結され、第1及び第2天板部140、150には最上段の棚110が連結されている。第1及び第2台座部120、130と最下段の棚110とを連結するジョイント構造、並びに、第1及び第2天板部140、150と最上段の棚110とを連結するジョイント構造は、上下に隣接する棚110同士のジョイント構造と同様である。図7に示すように、第1台座部120と第2台座部130とは相互に横方向にスライド可能に連結され、第1台座部120と第2台座部130とを合わせた台座部の全体幅が可変となっている。例えば、第1台座部120、第2台座部130には、それぞれ横方向に延在するガイド溝122、132が、例えば複数例えば2つずつ形成されている。第2台座部130は、第1台座部120のガイド溝122内に嵌め込まれ、該ガイド溝122に沿って横方向にスライド移動可能な連結壁部133を有している。同様に、第1台座部120は、第2台座部130のガイド溝132内に嵌め込まれ、該ガイド溝132に沿って横方向にスライド移動可能な連結壁部123を有している。第1台座部120と第2台座部130とを合わせた台座部の全体幅が最大幅となった状態では、連結壁部123と連結壁部133とが接触し、これら連結壁部123と連結壁部133とが相互に横方向へ移動規制しあう。このように、第1台座部120と第2台座部130とは相互に横方向に抜け止めされている。連結壁部123、133にはそれぞれ連結孔34が形成され、連結壁部123に対して最下段の棚110の第1仕切壁部12が連結され、連結壁部133に対して最下段の棚110の第2仕切壁部22が連結されるようになっている。また、第1台座部120には最下段の棚110の第1側壁部11が連結され、第2台座部130には最下段の棚110の第2側壁部21が連結されるようになっている。図8に示すように、第1天板部140と第2天板部150とは相互に横方向にスライド可能に連結され、第1天板部140と第2天板部150とを合わせた天板部の全体幅が可変となっている。第1天板部140は、例えば、板状の本体部140aと、この本体部140aの左右両端からそれぞれ垂下する側壁部141a、141bと、本体部140a上に重ねて配置される板状の蓋部144と、を有している。例えば、第1天板部140の本体部140aには、それぞれ横方向に延在するガイド溝142、143が形成されている。第2天板部150は、例えば、板状の本体部150aと、この本体部150aの右端から垂下する側壁部151と、本体部150aの左端において、前後方向において間欠的に設けられ、それぞれ本体部150aの左端から垂下する連結壁部152、153と、を有している。連結壁部152は、ガイド溝142内に嵌め込まれ、該ガイド溝142に沿って横方向にスライド移動可能となっている。同様に、連結壁部153は、ガイド溝143内に嵌め込まれ、該ガイド溝143に沿って横方向にスライド移動可能となっている。第1天板部140と第2天板部150とを合わせた天板部の全体幅が最大幅となった状態では、連結壁部152及び153が側壁部141bに対して接触し、連結壁部152及び153と、側壁部141bとが相互に横方向に移動規制しあう。このように、第1天板部140と第2天板部150とは相互に横方向に抜け止めされている。なお、側壁部141a、141b、側壁部151、及び連結壁部153に、それぞれ連結孔33が形成されている。これにより、側壁部141aに対して最上段の棚110の第1側壁部11が連結され、側壁部141bに対して最上段の棚110の第1仕切壁部12が連結され、側壁部151に対して最上段の棚110の第2側壁部21が連結され、連結壁部153に対して最上段の棚110の第2仕切壁部22が連結されるようになっている。更に、側壁部141a、141b、側壁部151、及び連結壁部152に、それぞれ位置決め凹部39が形成されている。これにより、最上端の棚110の第1側壁部11、第1仕切壁部12、第2側壁部21及び第2仕切壁部22の上端部の横ブレが抑制されるようになっている。ここで、什器100は、例えば、たばこ商品60が搭載されたマガジン40を棚110に搭載して用いられる。什器100は、例えば、レジカウンタ上又はその周辺に配置され、その前面側から、店舗に来店した顧客がマガジン40上のたばこ商品60を取り出し可能となっている。顧客がたばこ商品60を取り出す動作を検出できるように、什器100は、例えば、センサ部161図2、図7と、反射板162図8と、を有している。センサ部161は、例えば、第1台座部120及び第2台座部130に複数例えば3つずつ設けられている。反射板162は、例えば、第1天板部140及び第2天板部150に複数例えば3つずつ設けられている。例えば、センサ部161と反射板162とは1対1で対応している。センサ部161は、例えば、発光素子と受光素子とを有している。センサ部161の発光素子から上向きに照射された照射光が、対応する反射板162にて下向きに反射され、センサ部161の受光素子により検出されるようになっている。センサ部161の発光素子から反射板162を経由して受光素子に至る光路上に、顧客の手が存在すると、発光素子からの照射光を受光素子により検出できないため、たばこ商品60の取り出し動作が行われている旨を検出することができる。什器100は、更に、たばこ商品60の取り出し動作が行われている旨を店員に報知するための報知部スピーカなどを有している。図2に示すように、什器100は、更に、前面パネル50を有している。図9に示すように、前面パネル50は、第1部分51と、複数例えば3つの第2部分52と、を有している。第1及び第2部分51、52の各々は、平板状の本体部53と、本体部53の上縁部と下縁部にそれぞれ形成された保持爪54と、を有している。第1及び第2部分51、52は、上下の保持爪54によって、本体部53の前面側に、それぞれ表示パネル59を保持可能となっている。表示パネル59には、例えば、商品のブランドイメージなどを表す装飾表示や、広告表示が印刷されている。第1部分51の上端部と下端部には、該第1部分51を棚110の第1連結体13、第2連結体23、或いは第1及び第2連結体13、23に対して係止するための係止突起55、56が、それぞれ後方に延出するように形成されている。第2部分52の上端部と下端部にも、係止突起55、56が、それぞれ後方に延出するように形成されている。各係止突起55の上面には、係止突起55を第1連結体13と第2連結体23の何れにも係合させることができ、且つ、係止突起55を第1及び第2連結体13、23の双方に対して同時に係合させることもできるように、互いに前後にオフセットされた2つずつの係合凹部55aが形成されている。同様に、各係止突起56の下面には、互いに前後にオフセットされた2つずつの係合凹部56aが形成されている。図10に示すように、第1部分51の一端部例えば右端部には、複数の連結片57aからなる連結部57が形成されている。各連結片57aは、本体部53の板厚の半分の厚みを有している。例えば、3つの連結片57aのうち、上の連結片57aは後側に位置し、中央の連結片57aは前側に位置し、下の連結片57aは後側に位置するといったように、交互に前後に配置されている。同様に、第2部分52の一端部例えば右端部にも、連結部57が形成されている。また、第2部分52の他端部例えば左端部には、複数の連結片58aからなる連結部58が形成されている。各連結片58aは、本体部53の板厚の半分の厚みを有している。例えば、3つの連結片58aのうち、上の連結片58aは前側に位置し、中央の連結片58aは後側に位置し、下の連結片58aは前側に位置するといったように、交互に前後に配置されている。各連結片57aと各連結片58aは、1対1で対応し、対応する連結片57a、58aは互いに同じ高さに配置されている。ただし、対応する連結片57aと連結片58aは、一方が前、他方が後に配置されている。すなわち、連結片57aと連結片58aは、前後に互い違いに配置されている。このような連結部57と連結部58とを相互に連結することにより、第1部分51と第2部分52とを横並びに連結したり、或いは、複数の第2部分52を横並びに連結したりすることができる。連結部57と連結部58とを連結するには、対応する連結片57aと連結片58aとが互いに前後に位置して接触するように、連結部57と連結部58とを相互に差し込む。なお、例えば、中央の連結片57aの裏面に形成された係合突起図示略が、中央の連結片58aに形成された係合孔58bに対して係合することで、連結部57と連結部58との離脱が抑制されるようになっていても良い。第1部分51はマガジン40の3個分の横幅を有し、第2部分52はマガジン40の1個分の横幅を有している。什器100の横幅の変更に合わせて、第1部分51に連結する第2部分52の数を選択することにより、前面パネル50の横幅も変更することができる。図2及び図3aに示すように、什器100がマガジン40の6つ分の横幅のときには、1つの第1部分51と3つの第2部分52とを横並びに連結することにより、マガジン40の6つ分の横幅の前面パネル50を構成する。そして、係止突起55、56を用いてこの前面パネル50を第1及び第2連結体13、23に対して取り付けることにより、前面パネル50を什器100の前面に位置するように取り付けることができる。また、図3bに示すように、什器100がマガジン40の5つ分の横幅のときには、1つの第1部分51と2つの第2部分52とを横並びに連結することにより、マガジン40の5つ分の横幅の前面パネル50を構成し、この前面パネル50を什器100の前面に位置するように取り付けることができる。また、図3cに示すように、什器100がマガジン40の4つ分の横幅のときには、1つの第1部分51と1つの第2部分52とを横並びに連結することにより、マガジン40の4つ分の横幅の前面パネル50を構成し、この前面パネル50を什器100の前面に位置するように取り付けることができる。また、図3dに示すように、什器100がマガジン40の3つ分の横幅のときには、1つの第1部分51を前面パネル50として什器100の前面に位置するように取り付けることができる。なお、例えば、什器100の各段の棚110のうち、前面パネル50が取り付けられる段には、マガジン40を搭載しないことが挙げられる図2参照。図2に示すように、什器100は、更に、棚110の側面に取り付けられる側面パネル70を有している。側面パネル70は、例えば、棚110の1つ分の上下寸法を有する小パネル71と、棚110の整数倍例えば、4倍の上下寸法を有する大パネル72と、を含む。これら小パネル71及び大パネル72は、第1側壁部11及び第2側壁部21の保持爪83によって、その前端部及び後端部が保持されることにより、第1側壁部11及び第2側壁部21の側面に保持される。なお、第1側壁部11及び第2側壁部21の支保部82図4参照により、小パネル71及び大パネル72が本体部80側へと側方に沈み込んでしまうことが抑制される。側面パネル70の小パネル71及び大パネル72にも、例えば、商品のブランドイメージなどを表す装飾表示や、広告表示が印刷されている。次に、図6を参照して、上下に隣接する棚110下段の棚110aと上段の棚110bを相互に連結する動作を説明する。例えば、先ず、棚110bを棚110aに対して位置合わせする。ここで、突出部31の突起31bが連結孔33のロック部33aに対して干渉せず、突出部32の突起32bが連結孔34のロック部34aに対して干渉しないように、棚110bを棚110aに対して前方にオフセットさせる。次に、棚110bを棚110aの上に載置するとともに、棚110aの突出部31の各々を、棚110bの対応する連結孔33内に差し込み、棚110bの突出部32の各々を、棚110aの対応する連結孔34内に差し込む図6a。このとき、図6aに示すように、棚110aの第2側壁部21の上端面24と、棚110bの第2側壁部21の下端面26とが面接触する。またこのとき、棚110aの第2側壁部21の第1部分36の水平移動規制突起36aが、棚110bの第2側壁部21の下端面26により上から押さえ付けることによって、水平移動規制突起36aが下方向に弾性的に変位する。すなわち、梁状部36bが下方向に弾性変形することにより、梁状部36bの先端側の水平移動規制突起36aが下に移動する。次に、棚110bを棚110aに対して相対的に矢印A方向後方に移動させることにより、突出部31と連結孔33とを係合させ、且つ、突出部32と連結孔34とを係合させるとともに、第1部分36と第2部分37とを係合させる。第1部分36と第2部分37とが係合する際には、第1部分36の梁状部36bが上方に弾性復帰することにより、水平移動規制突起36aが水平移動規制凹部である第2部分37内に嵌入する。これにより、棚110bが棚110aに対して相対的に矢印B方向前方に移動してしまうことが規制されるため、突出部31と連結孔33との係合状態、並びに、突出部32と連結孔34との係合状態の解除が規制される。なお、第1部分36と第2部分37とが係合する際に、第1部分36の梁状部36bが上方に弾性復帰することにより、例えば水平移動規制突起36aの傾斜面36dと第2部分37の傾斜面37bとが衝突することにより、カチッというクリック音が発生する。このため、オペレータは、第1部分36と第2部分37とが係合したことを容易に認識することができる。以上のような第1の実施形態によれば、上下に隣接する棚110a、110bを上下方向に相対移動させることによって突出部31、32を連結孔33、34に差し込んだ状態で、これら棚110a、110bを水平方向における第1方向へ相対移動例えば、図6aに示すように、棚110bを棚110aに対して相対的に矢印A方向に移動させることにより、突出部31、32と連結孔33、34とを係合させて、棚110a、110bの上下方向の相互離間を規制することができるとともに、係合解除規制部の第1部分36と第2部分37とを相互に係合させて、第1方向に対する反対方向である第2方向への棚110a、110bの相対移動を規制することができる。よって、什器100の上下段の棚110a、110bの確実な連結作業を容易に行うことができる。すなわち、上下段の棚110a、110bを容易に連結でき、且つ、係合解除規制部によって第2方向への棚110a、110bの相対移動を規制することにより、突出部31、32と連結孔33、34との係合状態が解除されてしまうことを規制できるので、上下の棚110a、110bの予期しない離脱を抑制することができる。第2の実施形態図11は第2の実施形態に係る什器200の前面側の斜視図、図12は什器200の背面側の斜視図である。図13は什器200の棚210及び台座250の分解斜視図である。図14は棚210の側壁部220を示す図であり、このうち図14aは平面図、図14bは正面図、図14cは側面図外面側、図14dは図14cのB-B線に沿った矢視断面図、図14eは底面図である。図15は側壁部220の側面図内面側である。図16は棚210の天板部240を示す図であり、このうち図16aは平面図、図16bは側面図である。なお、図16aにおいて、図中の左方が天板部240の前側となっている。図17は什器200の台座部250の平面図である。なお、図17において、図中の左方が台座部250の前側となっている。図18は什器200の横連結クリップ260を示す図であり、このうち図18aは正面図、図18bは斜視図である。図19は横方向に隣接する棚110の側壁部220同士を横連結クリップ260により連結した状態を示す要部の正面断面図である。図11及び図12に示すように、本実施形態に係る什器200は、それぞれマガジン40図2を搭載可能で、上下に積み重ねて配置される複数段の棚210と、上下に隣接する棚210同士を連結するジョイント構造と、を有している。什器200は、更に、横方向に隣接する棚210同士を連結するための横連結クリップ260と、什器200の背面を補強する補強材である背面ブレース280と、最下段の棚210の下に配置される台座部250と、を有している。なお、最下段の棚210と台座部250は、上下に隣接する棚210同士のジョイント構造と同様のジョイント構造により連結される。図11乃至図13に示すように、本実施形態に係る什器200の棚210は、互いに平行に対向する左右一対の側壁部220と、側壁部220の上端部間に亘って架設された天板部240と、側壁部220の前端部の上端部間、並びに、側壁部220の後端部の上端部間に亘って架設された側壁間補強材290と、を有している。本実施形態の場合、上下に隣接する棚210のジョイント構造は、上側の棚210の一対の側壁部220と、下側の棚210の天板部240と、を相互に連結する。図14に示すように、側壁部220は、板状の本体部221を有している。本体部221の側面形状は、例えば、矩形状例えば、前後に長尺な長方形状となっている。本体部221の下端面223は、下段に隣接する棚210の天板部240の上面に当接した状態で、該天板部240の上面に対して相対的に前後にスライド移動できるように、平坦に形成され、且つ、水平に配置される。本体部221には、その下端面223から下方向に向けて突出している突出部32が形成されている。本体部221には、例えば、前後方向において一定間隔で、複数例えば4つの突出部32が形成されている。本体部221の下端面には、係合解除規制部の第2部分37が形成されている図15。なお、本体部221の前端部と後端部に、それぞれ第2部分37が形成されている。本体部221には、例えば、その下端面223から下方向に突出している位置決め突起38が形成されている。例えば、本体部221の前端部と後端部に、それぞれ位置決め突起38が形成されている。本体部221には、本体部221と天板部240とを連結するための差込溝224が、本体部221の上端部から上方に向けて開口するように形成されている。本体部221には、例えば、前後方向において一定間隔で、複数例えば3つの差込溝224が形成されている。差込溝224の深さ方向における奥部には、該差込溝224の内部と、本体部221の外面側における外部空間と、を連通させる係合孔229が形成されている。例えば、各差込溝224の前部と後部にそれぞれ係合孔229が形成されている。本体部221の上端部には、上側及び内面側に向けて開放した切欠形状部226が形成されている図14a、図15。例えば、本体部221の前端部と後端部に、それぞれ切欠形状部226が形成されている。本体部221には、該本体部221に対して側壁間補強材290図13を差し込んで固定するための差込孔225が、本体部221の上方に向けて開口するように形成されている。例えば、本体部221の前端部と後端部に、それぞれ差込孔225が形成されている。本体部221の上端部と下端部には、それぞれ複数ずつの保持爪227が形成されている。これら保持爪227は、本体部221の外面側の収容凹部233図14d内に配設される側面パネル270を保持するためのものである。本体部221の外面側には、本体部221の機械的強度を高めるために、補強リブ221aが縦横に形成されている。本体部221には、該本体部221を、横方向に隣接する棚210の側壁部220の本体部221と連結するための連結用開口228が、該本体部221を左右に貫通するように形成されている。例えば、本体部221の前部と後部にそれぞれ連結用開口228が形成されている。図15に示すように、本体部221の内面側において、連結用開口228の下縁に位置する部位には、横連結クリップ260の挟持部261図18を位置決めするクリップ固定用凹部232が形成されている。このクリップ固定用凹部232には、横連結クリップ260の挟持部261に形成された係合突起264図18が嵌入されることで、該係合突起264と係合する係合凹部230が形成されている。なお、側壁部220は、例えば、前後対称に形成されている。これにより、左右の側壁部220を共通の部材とすることができる。図16aに示すように、天板部240には、上段に隣接する棚210の側壁部220の突出部32と係合することで該突出部32と連結される連結孔34が形成されている。連結孔34は、突出部32を受け容れ可能となるように、天板部240の上面において開口上方向に向けて開口している。天板部240の左端部と右端部の各々には、例えば、前後方向において一定間隔で、複数ずつ例えば4つずつの連結孔34が形成されている。各突出部32と連結孔34とは1対1で対応しており、対応する突出部32と連結孔34とが相互に連結される。例えば、天板部240の後端部には、係合解除規制部の第1部分36が形成されている。この第1部分36は、上段に隣接する棚210の側壁部220の第2部分37と係合する。図16bに示すように、天板部240には、固定用爪部241が形成されている。固定用爪部241は、例えば、天板部240の左右の側面のそれぞれに、前後方向において一定間隔で複数ずつ例えば3つずつ形成されている。各固定用爪部241は、側壁部220の差込溝224と1対1で対応し、各固定用爪部241は、それぞれ対応する差込溝224に対して固定される。固定用爪部241は、例えば、前側及び後側に離間して配置された2つの第1爪部241aと、これら第1爪部241aの間に配置された第2爪部241bと、を含む。これら第1爪部241aと第2爪部241bとが、対応する差込溝224に差し込まれることにより、固定用爪部241が差込溝224に対して固定される。ここで、各第1爪部241aの先端部は、天板部240の側方に向けて突出する突起形状に形成されており、固定用爪部241が差込溝224に対して固定されることにより、これら突起形状の部分がそれぞれ係合孔229内に嵌入される。これにより、側壁部220からの天板部240の離脱が抑制されるようになっている。更に、天板部240の前端部と後端部には、その下面側に開口する保持凹部244がそれぞれ形成されている。これら保持凹部244は、その内部に側壁間補強材290図13を保持する。図16に示すように、天板部240の前端部と後端部には、該天板部240を上下に貫通する孔部243が形成されている。棚210を分解する際には、天板部240の上方から、孔部243を介して図示しない棒状体を差し込むことにより、保持凹部244に保持されている側壁間補強材290を突き落として、該天板部240から離脱させることができるようになっている。また、天板部240の後端部には、固定ネジ282図12により背面ブレース280図12を固定するためのブレース固定溝242が形成されている。図17に示すように、台座部250にも、天板部240と同様の配置で、連結孔34と第1部分36とが形成されている。更に、台座部250の後端部には、天板部240のブレース固定溝242と同様の配置で、ブレース固定溝252が形成されている。図18に示すように、横連結クリップ260は、互いに平行に対向している左右一対の挟持部261と、これら挟持部261の上端部同士を連結している連結部262と、連結部262の下面の中央部より垂下しているスペーサ部265と、を有している。挟持部261の外面には、オペレータの指の掛かりを良くするための把持部263が形成されている。把持部263には、例えば、水平方向に延在する複数の溝が形成されている。挟持部261の内面には、内向きに突出する係合突起264が形成されている。棚210を組み立てるには、先ず、一対の側壁部220を所定の間隔で互いに平行に対向するように配置し、前側並びに後側の側壁間補強材290の両端部を左右の側壁部220の差込孔225に対してそれぞれ差し込む。次に、天板部240の各固定用爪部241をそれぞれ対応する差込溝224に対して固定することにより、天板部240と一対の側壁部220とを相互に固定する。このとき、側壁部220の上端面222と天板部240の上端面とが面一となる。更に、側壁部220の切欠形状部226と天板部240の側面とにより、上記の第1の実施形態における位置決め凹部39と同様の形状の凹部が形成される。上下に隣接する棚210同士の連結は、下側の棚210の天板部240の連結孔34及び第1部分36と、上側の棚210の側壁部220の突出部32及び第2部分37と、を用いて、上記の第1の実施形態と同様に行う。ここで、上段の棚210の側壁部220の位置決め突起38は、下段の棚210の側壁部220の切欠形状部226と天板部240の側面とにより形成される凹部内に嵌め込まれて位置決めされる。最下段の棚210と台座部250との連結も、上下に隣接する棚210同士の連結と同様に行う。最下段の棚210の側壁部220の位置決め突起38は、台座部250の位置決め凹部39内に嵌め込まれて位置決めされる。図12に示すように、背面ブレース280は、例えば、2本の直線状の棒状部281がX字状に連結されることにより構成されている。各棒状部281の端部は、固定ネジ282により、最上段の棚210のブレース固定溝242と台座部250のブレース固定溝252とに固定される。なお、背面ブレース280は、必要に応じて用いれば良い。図19に示すように、左右に隣接する棚210同士を連結する場合、横連結クリップ260の一対の挟持部261により、左右に隣接する棚210の側壁部220の連結用開口228の下縁部を挟持させる。このとき、挟持部261をクリップ固定用凹部232に嵌め込み、且つ、挟持部261の係合突起264を係合凹部230に嵌入させる。また、スペーサ部265が左右に隣接する棚210の側壁部220の収容凹部233内に嵌り込む。また、側壁部220の外面の収容凹部233に側面パネル270を嵌め込み、該側面パネル270の上端部と下端部とを保持爪227により保持させることにより、各側壁部220の外面に側面パネル270を取り付けることができる。側面パネル270には、例えば、商品のブランドイメージなどを表す装飾表示や、広告表示が印刷されている。以上のような第2の実施形態によっても、第1の実施形態と同様の効果が得られる。なお、上記の第1の実施形態では、第1及び第2側壁部11、21と第1及び第2仕切壁部12、22とがそれぞれ突出部31、32、連結孔33、34を有している例を説明したが、突出部31及び連結孔33と、突出部32及び連結孔34と、の少なくとも何れか一方を有していればよい。また、上記の各実施形態では、上下に隣接する棚110210のうち、下側の棚110210の上端部に第1部分36が形成され、上側の棚110210の下端部に第2部分37が形成されている例を説明したが、第1部分36と第2部分37の配置は、上記の例とは逆転しても良い。また、第1方向と第2方向についても、上記の例とは逆転しても良い。