開口部SPを有する光学系において、前記開口部SPよりも物体側に1以上の負の屈折力を有するレンズ群GLNを有し、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差とアッベ数を各々ΔθLN、νLNとするとき、0006<ΔθLN60<νLNを満たす負レンズを負レンズLNlow、その負レンズLNlowの数をSUM、0006<ΔθLNνLN<25を満たす負レンズを負レンズLNhigh、その負レンズLNhighの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれるレンズの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差の総和をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズのうち材料のアッベ数が最小の負レンズを負レンズLNmin、そのアッベ数をνLNmin、アッベ数が最大の負レンズを負レンズLNmax、そのアッベ数をνLNmax、前記レンズ群GLNは正レンズLPを有し、前記正レンズLPの材料のアッベ数をνLP、前記負レンズLNhighの物体側の面頂点と前記開口部SPとの距離をdNS、最も物体側のレンズ面頂点と前記開口部SPとの距離をd1Sとするとき、060<SUMSUM<100070<SUMSUMνLNmin<νLP<νLNmax350<νLNmaxνLNmin<650030<dNSd1S≦1000065<SUMΔθLN<0250なる条件式を満足することを特徴とする光学系。前記負レンズLNminの材料の部分分散比差をΔθLNmin、前記負レンズLNminのパワーをφLNmin、前記光学系のパワー光学系がズームレンズの場合には広角端におけるパワーをφとするとき、少なくとも1つの前記負レンズLNminについて、50×103<ΔθLNmin×<50×105なる条件式を満足することを特徴とする請求項1に記載の光学系。前記負レンズLNmaxの材料の部分分散比差をΔθLNmax、前記負レンズLNmaxのパワーをφLNmax、前記光学系のパワー光学系がズームレンズの場合には広角端におけるパワーをφとするとき、少なくとも1つの前記負レンズLNmaxについて、50×104<ΔθLNmax×<50×105なる条件式を満足することを特徴とする請求項1又は2に記載の光学系。前記正レンズLPの材料の部分分散比差の総和をSUMΔθLPとするとき但し、正レンズLPが1つのときは該正レンズLPの材料の部分分散比差、0050<SUMΔθLP<0040なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の光学系。前記負レンズLNminの材料の部分分散比差をΔθLNmin、前記負レンズLNmaxの材料の部分分散比差をΔθLNmax、前記負レンズLNminが複数あるときは、そのパワーの総和、1つのときはそのパワーをSUM、前記負レンズLNmaxが複数あるときは、そのパワーの総和、1つのときはそのパワーをSUMとするとき、なる条件式を満足することを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の光学系。前記正レンズLPは、前記負レンズLNlow又は前記LNhighと同一のレンズ群内にあることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の光学系。前記光学系は物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、フォーカシングに際して移動する正の屈折力の第2レンズ群よりなることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。前記光学系は物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、負の屈折力の第2レンズ群、負の屈折力の第3レンズ群、正の屈折力の第4レンズ群からなり、ズーミングに際して前記第2乃至第4レンズ群が独立に移動することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。前記光学系は物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、正の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、正の屈折力の第4レンズ群、正の屈折力の第5レンズ群からなり、ズーミングに際して前記第2乃至第4レンズ群が独立に移動することを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。前記光学系は物体側から像側へ順に、負の屈折力の第1レンズ群、フォーカシングに際して移動する正の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群よりなることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項の光学系。請求項1乃至10のいずれか1項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。画素数の更なる増加、高密度化して、例えば8000×4000ピクセルもの画素数を要求するスーパーハイビジョン相当に用いる光学系には、諸収差量が極めて少ないことが求められている。特に倍率色収差においては、d線基準におけるC線とF線間の倍率色収差量だけでなく、g線とF線間の倍率色収差量においても極めて少ないことが求められている。このg線とF線間の倍率色収差量を低減するためには、使用硝材の異常分散性アッベ数と部分分散比θgFの値との関係に注目する必要がある。特許文献1乃至4に挙げたこれらの光学系は、この倍率色収差を補正するために、軸上最大光束径を決定している開口部SPよりも物体側に負の屈折力を有するレンズ群を配置し、そのレンズ群内の倍率色収差の補正方法に着目していた。ここで軸上最大光束径を決定している開口部とは、物体距離が無限遠にあるときの軸上光束主光線が光軸上を進む光束において、Fナンバーを決定している開口部のことを指す。一般的には開口絞りがその開口部SPの役割を担うことが多いが、機構上の開口絞りが無いズームレンズにおいては、鏡筒の一部分や特定のレンズの外径で決める場合もある。その時は鏡筒の一部分やレンズの外径を軸上最大光束径を決定している開口部SPとしている。しかし、特許文献1乃至4において、開示されている内容の中には使用硝材の部分分散比θgFに関する記述はされていない。そこで屈折率とアッベ数から相当する材料を一般的なガラス材料に当てはめると次の如くになる。特許文献1においては、負の屈折力を有する第1レンズ群の負レンズの材料を低分散な硝材と高分散な材料で構成することで、C線とF線間の倍率色収差を補正しつつ、高分散性でg線とF線間の倍率色収差も低減させている。使用硝材の部分分散比が開示されていないが、屈折率とアッベ数から見て、例えば株式会社オハラ社製のガラスで例に挙げると、実施例3の第1レンズ群の最初の負レンズには商品名S-FPL51相当の硝材を使用していると考えられる。また、2番目の負レンズには商品名S-NPH1相当の硝材を使用していると考えられる。これらは他のガラス材料に比較して異常分散性が大きい硝材である。この構成では倍率色収差の補正が必ずしも十分でない。特許文献2においては、負の屈折力を有する第2レンズ群の負レンズの材料を低分散な硝材と高分散な材料で構成することで、C線とF線間の倍率色収差を補正しつつ、高分散性でg線とF線間の倍率色収差も低減させている。使用硝材の部分分散比が開示されていないが、屈折率とアッベ数から見て、例えば、実施例1の第2レンズ群の最初の負レンズには、株式会社HOYA社製のガラスで例に挙げると商品名E-FDS1相当の硝材を使用していると考えられる。また、2番目の負レンズには株式会社オハラ社製のガラスで例に挙げると商品名S-FSL5相当の硝材を使用していると考えられる。商品名E-FDS1は他のガラス材料に比較して異常分散性が大きい硝材であるが、商品名S-FSL5は異常分散性が小さい硝材である。このため倍率色収差の補正の課題が必ずしも十分でない。特許文献3においては、負の屈折力を有する第1レンズ群の負レンズの材料を主に低分散でかつ部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい硝材で構成している。これにより、C線とF線間の倍率色収差を補正しつつ、g線とF線間の倍率色収差も低減させている。使用硝材の部分分散比が開示されていないが、屈折率とアッベ数から見て、例えば株式会社オハラ社製のガラスで例に挙げると、実施例5の第1レンズ群の最初の負レンズ乃至4番目の負レンズまでは商品名S-FPL53相当の硝材を使用していると考えられる。また、5番目の負レンズにはS-NPH2相当の硝材を使用していると考えられる。これらは他のガラス材料に比較して部分分散比が大きく、異常分散特性を有した硝材である。高分散材料を使用した負レンズが開口部SPの隣に配置されており、g線とF線間の倍率色収差が残留している。このため倍率色収差の補正が必ずしも十分でない。特許文献4においては、開口絞りより物体側の負レンズに低分散材料と高分散材料を使用している。しかしながら倍率色収差の補正が必ずしも十分でない。本発明は、C線とF線間の倍率色収差だけでなく、g線とF線間の倍率色収差も良好に補正しつつ画面全体に渡って良好なる光学性能を有する光学系及びそれを有する撮像装置の提供を目的とする。本発明の光学系は、開口部SPを有する光学系において、前記開口部SPよりも物体側に1以上の負の屈折力を有するレンズ群GLNを有し、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差とアッベ数を各々ΔθLN、νLNとするとき、0006<ΔθLN60<νLNを満たす負レンズを負レンズLNlow、その負レンズLNlowの数をSUM、0006<ΔθLNνLN<25を満たす負レンズを負レンズLNhigh、その負レンズLNhighの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれるレンズの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの数をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差の総和をSUM、前記レンズ群GLNに含まれる負レンズのうち材料のアッベ数が最小の負レンズを負レンズLNmin、そのアッベ数をνLNmin、アッベ数が最大の負レンズを負レンズLNmax、そのアッベ数をνLNmax、前記レンズ群GLNは正レンズLPを有し、前記正レンズLPの材料のアッベ数をνLP、前記負レンズLNhighの物体側の面頂点と前記開口部SPとの距離をdNS、最も物体側のレンズ面頂点と前記開口部SPとの距離をd1Sとするとき、060<SUMSUM<100070<SUMSUMνLNmin<νLP<νLNmax350<νLNmaxνLNmin<650030<dNSd1S≦1000065<SUMΔθLN<0250なる条件式を満足することを特徴としている。本発明によれば、C線とF線間の倍率色収差だけでなく、g線とF線間の倍率色収差も良好に補正しつつ画面全体に渡って良好なる光学性能を有する光学系が得られる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明の光学系は、単一焦点距離レンズやズームレンズ等であり、軸上最大光束径を決定する開口部SP光学系がズームレンズの場合は広角端のズーム位置においてよりも物体側に1以上の負の屈折力のレンズ群GLNを有している。レンズ群GNLに含まれる全てのレンズの数や、負レンズの数、そして負レンズの材料アッベ数、部分分散比差、屈折率差等を適切に設定して倍率色収差を良好に補正している。図1は本発明の実施例1の光学系の無限遠物体に合焦したときのレンズ断面図である。図2は本発明の実施例1の光学系の無限遠物体に合焦したときの収差図である。図3は本発明の実施例2の光学系の無限遠物体に合焦したときの広角端短焦点距離におけるレンズ断面図である。図4A、Bは本発明の実施例2の光学系の無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端長焦点距離端における収差図である。図5は本発明の実施例3の光学系の無限遠物体に合焦したときの広角端におけるレンズ断面図である。図6A、Bは本発明の実施例3の光学系の無限遠物体に合焦したときの広角端と望遠端における収差図である。図7は本発明の実施例4の光学系の無限遠物体に合焦したときのレンズ断面図である。図8は本発明の実施例4の光学系の無限遠物体に合焦したときの収差図である。図9、図10は硝材の屈折率、アッベ数、部分分散比等の説明図である。図11は本発明の光学系を一眼レフカメラ光学機器に適用したときの要部概略図である。各レンズ断面図において、L0は光学系である。SPは開口絞りである。L1は第1レンズ群、L2は第2レンズ群、L3は第3レンズ群、L4は第4レンズ群、L5は第5レンズ群である。Gはプリズムである。SPは軸上最大光束径を決定する開口部開口絞りであり、Fナンバーを決定する開口絞りに相当している。GNLは開口絞りSPよりも物体側に位置する負の屈折力のレンズ群である。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルカメラに適用する際には像を受光するCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子の撮像面が、銀塩フィルム用カメラに適用する際にはフィルム面に相当する。またプロジェクター等の画像投影装置に適用する際には液晶パネル等の画像表示素子に相当する。収差図において、d、g、C、Fは順に、d線、g線、C線、F線である。M、Sはメリディオナル像面、サジタル像面。FnoはFナンバー、ωは半画角である。収差図において、図2の実施例1と図8の実施例4においては球面収差は0.03mm、非点収差は0.03mm、歪曲は2、倍率色収差は0.004mmのスケールで描かれている。また、図4の実施例2においては球面収差は0.02mm、非点収差は0.02mm、歪曲は5、倍率色収差は0.004mmのスケールで描かれている。また、図6の実施例3においては球面収差は0.02mm、非点収差は0.02mm、歪曲は2、倍率色収差は0.002mmのスケールで描かれている。尚、以下の各実施例の光学系において光学系がズームレンズの場合は、広角端と望遠端は移動するレンズ群が機構上光軸上を移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。次に本発明の光学系の特徴について説明する。従来より撮像もしくは画像投影に利用する光学系は、種々と知られている。これらの光学系の多くは、軸上最大光束径を決定している開口部SPよりも物体側に1以上の負の屈折力を有するレンズ群を有している。このようなレンズ構成の光学系において、高画質化を進めるためには、倍率色収差の補正を良好に行うことが重要である。従来の倍率色収差の補正では、d線基準でC線とF線間の倍率色収差を補正しても、像高の高い位置画角の大きい位置ではg線とF線間の倍率色収差が残存してしまう。このため、例えばスーパーハイビジョン画質を前提にした場合、画面全域で高い空間周波数まで解像させることが困難であった。g線とF線間の倍率色収差が何故残存してしまうかというと、主に以下のようなメカニズムによる。一般的に、レンズに使用されているような光学材料は、波長における屈折率変化の度合いをd線基準で見た場合、d線より長波長側の屈折率変化よりも、短波長側の屈折率変化の方が大きい。図9はこれを株式会社オハラ社製のガラス材料を例にとって可視化した説明図である。屈折率変化の割合は高分散材料アッベ数νの小さな材料になればなるほど顕著になる。この光学特性により、単純にd線を基準としてC線とF線間の倍率色収差を補正しても、g線とF線間の倍率色収差が残存してしまう。特に像高が高い位置になるにつれてg線とF線間の倍率色収差の乖離量が増加する。このため従来のズームレンズにおける広角端におけるズーム位置やレトロフォーカスタイプの光学系では光軸付近から最大像高にかけてg線の倍率色収差がプラス方向に曲がっていく。本発明者はこのg線とF線間の倍率色収差量短波長の倍率色収差の曲がり量を低減するため、硝材の異常分散性異常部分分散比材料間のアッベ数と部分分散比θgFの値との関係に着目した。ここで材料のアッベ数νは次のとおりである。今、F線486.1nm、d線587.6nm、C線656.3nmに対する材料の屈折率をそれぞれNF、Nd、NCとする。このときν=Nd-1/NF-NCまた、異常分散性とは、材料の部分分散比θgFの値と図10で示すようなガラスマップ上で示される標準線上のθgF値との差を示すもので、ΔθgF部分分散比差とも言うで表わす。部分分散比差ΔθgFの絶対値が大きくなればなるほどその材料の異常分散性が大きいという。標準線の定義は、以下の数式aで定義する直線であり、部分分散比差ΔθgFは以下の数式bで定義する値である。θgF=161783×103×ν064146式aΔθgF=θgF-161783×103×ν064146式b例えばg線の倍率色収差が像高が高くなればなる程プラス方向に曲がっていく光学系において、g線とF線間の倍率色収差の乖離量を小さくするためには、次のような方法を用いれば良い。光学系において、軸上最大光束径を決定している開口部SPよりも物体側の負の屈折力を有するレンズ群に含まれる負レンズに、部分分散比ΔθgFが正の方向に大きい材料を用いれば良い。こうすることで、標準線上付近に位置する一般的な硝材よりもg線を大きく画面の中心光軸方向に屈折させることができるため、他のレンズで発生した短波長側の倍率色収差を補正することができる。ここまでで、部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい材料を負レンズに用いることでg線とF線間の倍率色収差の乖離量を低減させるメカニズムを説明した。しかし同じ値の部分分散比差ΔθgFでもアッベ数で見ると高分散な材料と低分散な材料が存在する。そこで高分散材料と低分散材料を使用した場合で何が異なってくるかを考える。例えば部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きく高分散な材料ばかりを負レンズに用いるとする。負レンズに高分散な材料ばかりを使用していると、その高分散性により、比較的弱いパワーでg線とF線間の倍率色収差の乖離量は低減できる。しかしC線とF線間の倍率色収差の補正に関しては逆に働いてしまい補正することができない。更には前述したようにg線とF線間の倍率色収差を補正するには比較的弱いパワーで済むため、レンズの仕様で決まっているパワーを満たそうとすれば、レンズの枚数が多く必要になってしまう。そこで開口部SPよりも物体側の負の屈折力を有するレンズ群の負レンズの内、一部を高分散でかつ部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい硝材を用いる。そして一部もしくは残り全部を低分散でかつ部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい硝材を用いれば良い。こうすることで高分散材料よりなる負レンズも低分散材料よりなる負レンズも部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きいため、g線とF線間の倍率色収差の乖離量を小さくでき、る。そして低分散材料よりなる負レンズでC線とF線間の倍率色収差の補正も行うことができる。しかし、種々の光学系において、像高が高い位置での倍率色収差を補正するためには、軸外主光線がレンズの周辺部を通る負レンズに部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きな材料を使用する必要がある。例えば、開口部SP付近のレンズでは、軸外主光線もレンズの中心付近を通過する。このため、そこに部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きな材料で構成した負レンズを配置しても、倍率色収差を良好に補正することが難しい。もし補正できたとしても、軸上色収差とのバランスが取れず、結果的に解像できる空間周波数が落ちてしまい画面全域で高解像な光学系を得ることが難しい。よってある程度開口部SPから離れた位置で、軸外主光線がレンズの周辺部を通るような位置に部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きな負レンズを配置する必要がある。そして高分散材料よりなる負レンズは低分散材料よりなる負レンズに比べて、g線とF線間の倍率色収差の乖離量の補正効果が大きい。このため、効果的にg線とF線間の倍率色収差を補正するためにも、特に高分散材料よりなる負レンズは、開口部SPから離れた位置に配置する必要がある。倍率色収差を補正するために必要な異常分散性の大きさの正確な値はレンズタイプによって異なるが、目標を達成するためには非常に大きい異常分散性が必要となる。これは、開口部SPよりも物体側の負の屈折力を有するレンズ群に含まれる負レンズの内、2割や3割程度の負レンズを前述した部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい負レンズに置き換えて間に合うものでは無い。今回実施した光学系によれば、現状の材料で目標を達成するためには7割以上を部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい負レンズにすることが好ましいことがわかった。そうすることで負の屈折力の有するレンズ群全体として異常分散性が大きくなり、他のレンズ群で発生する倍率色収差を補正することができる。ここまでで負の屈折力を有するレンズ群内の負レンズにおける倍率色収差の補正メカニズムについて説明した。しかしながら、負の屈折力を有するレンズ群内には負レンズばかりではなく、正レンズも1枚以上は有している必要がある。これは正レンズと負レンズにて負の屈折力を有するレンズ群内の収差補正を行うためである。ここで言う収差補正とは前述した倍率色収差の補正ばかりでなく、球面収差やコマ収差などの他の基本収差も含まれる。負の屈折力を有するレンズ群内のレンズ構成はパワーの関係上負レンズが支配的になっている。しかしながら、負レンズばかりで構成するとその負レンズで発生した収差をキャンセル補正させる作用を他のレンズ群に全て任せることになる。もちろんレンズ群間のキャンセル作用で最終的に像面上で収差を低減できていれば良いが、良好なる画質の像を得るためには、レンズ群間のキャンセル関係だけでは現実的に達成できる収差量ではない。よってレンズ群内でもできる限り収差補正を行う必要がある。そこで負の屈折力を有するレンズ群内でもレンズ群内の収差補正を行うために、負レンズだけでなく、少なくとも1枚の正レンズが必要となる。そこで本発明の光学系では、開口部SPよりも物体側の負の屈折力を有するレンズ群の負レンズの数や位置、そして分散特性を適切に設定することにより他の収差とのバランスも取りつつ、倍率色収差を良好に補正している。次に各実施例の光学系の構成について説明する。各実施例の光学系L0は、軸上最大光束径を決定している開口部SPよりも物体側に1以上の負の屈折力を有するレンズ群GLNを有している。レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差とアッベ数を各々ΔθLN、νLNとする。このとき、0006<ΔθLN60<νLNを満たす負レンズを負レンズLNlow、その負レンズLNlowの数をSUMとする。0006<ΔθLNνLN<25を満たす負レンズを負レンズLNhigh、その負レンズLNhighの数をSUMとする。レンズ群GLNに含まれるレンズの数をSUM、レンズ群GLNに含まれる負レンズの数をSUMとする。レンズ群GLNに含まれる負レンズの材料の部分分散比差の総和をSUMとする。レンズ群GLNに含まれる負レンズのうち材料のアッベ数が最小の負レンズを負レンズLNmin、そのアッベ数をνLNminとする。アッベ数が最大の負レンズを負レンズLNmax、そのアッベ数をνLNmaxとする。レンズ群GLNは正レンズLPを有し、正レンズLPの材料のアッベ数をνLPとする。負レンズLNhighの物体側の面頂点と前記開口部SPとの距離をdNS、最も物体側のレンズ面頂点と前記開口部SPとの距離をd1Sとする。このとき、060<SUMSUM<1001070<SUMSUM2νLNmin<νLP<νLNmax3350<νLNmaxνLNmin<6504030<dNSd1S≦10050065<SUMΔθLN<02506なる条件式を満足している。次に前述の各条件式の技術的意味について説明する。条件式1は開口部SPよりも物体側に位置する負の屈折力を有するレンズ群GLN内のレンズ数における負レンズの割合に関する。全体として負の屈折力を有するレンズ群の中には、前述したようにレンズ群内の収差キャンセル関係を作るために正レンズも少なくとも1枚必要である。しかし、正レンズの数の割合が増えていくと、収差のキャンセル関係を保つ解の自由度は増えるが、それだけ負レンズのパワーを強くする必要が出てくる。負レンズのパワーを強くするということは、それだけ収差が更に発生してしまうことを意味する。これを防ぐためには、正レンズと負レンズのパワーバランスと収差バランスを適切に保つことを考慮する必要がある。そうすると、負の屈折力を有するレンズ群全体の中で、負レンズがある一定の割合以上を有している必要がでてくる。負レンズの割合が条件式1の下限値を下回ると正レンズの割合が増えすぎるため、その分負レンズのパワーを強くする必要があり、この結果収差量の絶対値が増加してしまう。そうなるとレンズ群内の収差補正が難しくなり、レンズ群間の収差補正に頼るようになってしまう。そうなるとレンズ全体として目標を達成する収差量に補正することが難しくなり好ましくない。もしくは負レンズのパワーを強くしないように正レンズのパワーを緩い状態で複数使うことになる。そうすると、その分レンズ全長が伸びてしまい好ましくない。一方条件式1の値が1となると、負の屈折力を有するレンズ群内の全てのレンズが負レンズとなる。このためレンズ群内の収差補正の関係を作ることができないので好ましくない。条件式1は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。062<SUMSUM<100......1a条件式2は負の屈折力を有するレンズ群GLNの負レンズの中でも、部分分散比差ΔθgFが正の方向に大きい値を有する負レンズの割合に関する。前述したように倍率色収差を補正するために必要な異常分散性の大きさの正確な値はレンズタイプによって異なるが、目標を達成するためには非常に大きい異常分散性が必要となる。よって条件式2の下限値を下回ると、負の屈折力を有するレンズ群全体としての異常分散性が不足し、目標を達成すことが難しくなってしまう。条件式2は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。075<SUMSUM......2a条件式3は負の屈折力を有するレンズ群GLNに含まれる正レンズLPの材料のアッベ数に関する。正レンズLPは低分散材料よりなる負レンズと高分散材料よりなる負レンズとの関係により、レンズ群内のC線とF線間の倍率色収差を補正する役割がある。正レンズLPの材料のアッベ数が条件式3の上限値または下限値を越えると、負の屈折力を有するレンズ群内の正レンズの材料が高分散になりすぎる、または低分散になりすぎることになる。そうすると現状の取りうる硝材では負の屈折力を有するレンズ群内でC線とF線間の倍率色収差を補正しつつ、g線とF線間の倍率色収差を補正する正レンズと負レンズの組み合わせが難しくなってくる。条件式4は負の屈折力を有するレンズ群GLN中の負レンズの材料のアッベ数の最大と最小のアッベ数の比に関する。負レンズの材料のアッベ数比が条件式4の上限値を上回ると、低分散側の負レンズではg線とF線間の倍率色収差を効果的に行うためにはパワーが強くなりすぎてしまう。また高分散側ではパワーが弱くなりすぎてしまう。このため、色収差以外の球面収差等との補正を両立するのが難しくなってくる。一方条件式4の下限値を下回ると、負レンズの低分散側もしくは高分散側のどちらかの負レンズの部分分散比差ΔθgFが小さくなってしまう。そうすると、g線とF線間の倍率色収差を効果的に行うためには部分分散比差ΔθgFがより小さい負レンズのパワーを強くしなければならなくなり、色収差以外の球面収差等との補正が難しくなってくる。条件式4は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。375<νLNmaxνLNmin<650......4aまた更に好ましくは条件式4aは次の如く設定するのが良い。400<νLNmaxνLNmin<650......4b条件式5は負の屈折力を有するレンズ群GLN中の最小アッベ数を取る負レンズの配置位置に関する。前述したように、g線とF線間の倍率色収差を効果的に補正するためには、負の屈折力を有するレンズ群の中でも、軸外主光線がレンズの周辺位置を通るような位置に高分散で部分分散比差ΔθgFが正の大きい値を取る負レンズを配置するのが良い。そこで条件式5の下限値を下回ると、開口部SP近傍に高分散材料よりなる負レンズを配置することになり、軸外主光線がレンズ周辺をほとんど通らない位置となる。そのような場所に配置してしまうと、g線とF線間の倍率色収差を補正するためには高分散材料よりなる負レンズにより強いパワーをつけなければならなくなり、球面収差の補正が難しくなる。条件式5の上限値は最も物体側に高分散材料より成る負レンズを配置することを意味しているため、上限値を超えることは無い。尚、本発明の光学系としてズームレンズの実施例においては、広角端での倍率色収差を効果的に補正するため、表-1の計算に使用しているdNSは広角端での数値を示している。条件式5は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。035<dNSd1S≦100......5a条件式6は負の屈折力を有するレンズ群GLN中の負レンズの部分分散比差ΔθgFの値に関する。負レンズの部分分散比差ΔθgFの総和が条件式6の上限値を上回ると、より弱いパワーでg線とF線間の倍率色収差を補正することができるが、負の屈折力を有するレンズ群の全体のパワーも弱くなる。このため、良好なる光学性能を得るためにはより多くのレンズが必要となり、光学系そのものが大型化するため好ましくない。一方条件式6の下限値を下回ると、g線とF線間の倍率色収差を効果的に補正しようとすると、負レンズにより強いパワーが必要となる。そうなると、コマ収差や像面湾曲の補正が難しくなってくる。条件式6は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0075<SUMΔθLN<0250......6a更に好ましくは条件式6aは次の如く設定するのが良い。0080<SUMΔθLN<0200......6bまた更に好ましくは条件式6bは次の如く設定するのが良い。0090<SUMΔθLN<0200......6c以上のような構成とすることで本発明の目的とする光学系は達成されるが、更に好ましくは次に述べる条件のうち少なくとも1つを満足するのが良く、これによれば更なる高い光学性能が得られる。負レンズLNminの材料の部分分散比差をΔθLNmin、負レンズLNminのパワーをφLNminとする。負レンズLNmaxの材料の部分分散比差をΔθLNmax、負レンズLNmaxのパワーをφLNmaxとする。正レンズLPの材料の部分分散比差の総和をSUMΔθLPとする但し、正レンズLPが1つのときは該正レンズLPの材料の部分分散比差。負レンズLNminの材料の部分分散比差をΔθLNminとする。負レンズLNmaxの材料の部分分散比差をΔθLNmaxとする。負レンズLNminが複数あるときは、そのパワーの総和、1つのときはそのパワーをSUMとする。負レンズLNmaxが複数あるときは、そのパワーの総和、1つのときはそのパワーをSUMとする。このとき、50×103<ΔθLNmin×<50×105750×104<ΔθLNmax×<50×10580050<SUMΔθLP<00409なる条件式のうち1以上を満足するのが良い。条件式7は負レンズLNminの材料の色収差の補正力に関する。条件式7の上限値を上回ると、高分散側の負レンズLNminの色収差の補正力が小さくなってしまうため、主にg線とF線間の倍率色収差が残存してしまう。一方、条件式7の下限値を下回ると、高分散側の負レンズLNminの色収差の補正力が強くなりすぎてしまうため、g線とF線間の倍率色収差が補正過剰となり、そしてC線とF線間の倍率色収差が補正不足となってしまうため好ましくない。条件式7は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。25×103<ΔθLNmin×<55×105条件式8は負レンズLNmaxの色収差の補正力に関する。条件式8の上限値を上回ると、低分散側の負レンズLNmaxの色収差の補正力が小さくなってしまうため、主にC線とF線間の倍率色収差が残存してしまう。一方、条件式8の下限値を下回ると、低分散側の負レンズLNmaxの色収差の補正力が強くなりすぎてしまうため、C線とF線間の倍率色収差が補正過剰となってしまうため好ましくない。条件式8は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。30×104<ΔθLNmax×<65×105条件式9は負の屈折力を有するレンズ群GLN中の正レンズLPの材料の部分分散比差の総和に関する。条件式9は正レンズLPが1つのときは、1つの正レンズLPの材料の部分分散比差である。条件式9の上限値を上回ると、正レンズLPの部分分散比のθgFの値が大きくなってしまう。そうすると負レンズLNlowや負レンズLNhighで補正したg線とF線間の倍率色収差を逆補正してしまうため、最終的に倍率色収差が補正不足となるので好ましくない。一方、条件式9の下限値を下回ると、g線とF線間の倍率色収差が補正過剰となってしまうため好ましくない。条件式9は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。0040<SUMΔθLP<0030......条件式10は負の屈折力を有するレンズ群GLN中の負レンズの色収差の補正力と、そのアッベ数比による倍率色収差の補正のバランスに関する。条件式10の上限値を上回ると、負レンズのパワーが強くなりすぎたり、負レンズの材料の部分分散比θgFの値が高くなりすぎたりするので、色収差補正と像面湾曲やコマ収差補正とをバランス良く補正するのが難しくなる。一方、条件式10の下限値を下回ると、負レンズの色収差の補正力が弱くなり、主にg線とF線間の倍率色収差が残存してしまうため好ましくない。条件式10は更に好ましくは次の如く設定するのが良い。また、正レンズLPは、負レンズLNlowもしくは負レンズLNhighと同一レンズ群内にあることが好ましい。正レンズLPは前述の通り、負レンズLNlowと負レンズLNhighの材料とのアッベ数のバランスを取り、色収差も補正している。このため負レンズLNlowや負レンズLNhighと位置関係上、光軸方向に離れすぎると色収差と基本収差とのバランスを取ることが難しくなるため好ましくない。以上のように各実施例によれば画面内全体に渡って倍率色収差を補正し、高い光学性能を持った光学系が得られる。次に各実施例の光学系における構成について説明する。図1の実施例1の光学系L0は、負の屈折力の第1レンズ群L1、フォーカス用の正の屈折力の第2レンズ群L2で構成されている単焦点レンズである。無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第2レンズ群L2を物体側に移動して行なっている。第1レンズ群L1はレンズ群GLNに相当している。開口絞りSPは第2レンズ群L2中に設けており、フォーカシングに際しては第2レンズ群L2と一体となって移動している。軸上最大光束径を決定する開口部と開口絞りSPは一致している。第1レンズ群L1の最も物体側の負レンズから数えて3枚目の負レンズの像側の面と、第2レンズ群L2の最も像側のレンズの物体側の面は非球面形状である。図3の実施例2の光学系L0は、正の屈折力の第1レンズ群L1、負の屈折力の第2レンズ群L2、負の屈折力の第3レンズ群L3を有している。第3レンズ群L3の像側には更に、正の屈折力の第4レンズ群L4を有する4群ズームレンズである。広角端から望遠端にかけてのズーミングに際して矢印の如く、第2レンズ群L2乃至第4レンズ群L4は、独立に移動している。具体的には第2レンズ群L2が光軸上を像側へ移動し、第3レンズ群L3は、一度物体側へ移動した後に、像側へ戻るような軌跡で移動している。また第4レンズ群L4は第3レンズ群L3との間隔が変化するように独立に移動している。第2レンズ群L2と第3レンズ群L3はレンズ群GLNに相当している。開口絞りSPは第3レンズ群L3と第4レンズ群L4の間に設けており、ズーミングに際して第4レンズ群L4と一体となって移動している。開口部と開口絞りSPは一致している。第2レンズ群L2の最も物体側の負レンズの物体側の面と、2枚目の負レンズの物体側の面と、2枚目の正レンズの物体側の面、そして第4レンズ群L4の最も物体側のレンズの物体側の面は非球面形状である。尚、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際して第1レンズ群L1の一部のレンズ群最も物体側から5枚目のレンズから7枚目のレンズまでを像面側へ移動させることで行なっている。図5の実施例3の光学系L0は、負の屈折力の第1レンズ群L1、正の屈折力の第2レンズ群L2、正の屈折力の第3レンズ群L3を有している。第3レンズ群L3の像側には更に、正の屈折力の第4レンズ群L4、正の屈折力の第5レンズ群L5を有する5群ズームレンズである。広角端から望遠端にかけてのズーミングに際して、矢印の如く第2レンズ群L2乃至第4レンズ群L4は独立に移動している。具体的には第2レンズ群L2乃至第4レンズ群L4は、いずれも光軸上を物体側へ移動し、各レンズ群の間隔を変化させている。第1レンズ群L1は負レンズGLNに相当している。開口絞りSPは第3レンズ群L3と第4レンズ群L4との間に設けており、ズーミングに際して第4レンズ群L4と一体となって移動している。開口部と開口絞りSPは一致している。第1レンズ群L1の最も物体側の負レンズから数えて、2枚目の負レンズの物体側の面と、第3レンズ群L3の最も像側のレンズの像側の面は非球面形状である。尚、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際しては第1レンズ群L1の一部のレンズ群最も物体側から4枚目のレンズと5枚目のレンズまでを像側へ移動させることで行なっている。図7の実施例4の光学系L0は、負の屈折力の第1レンズ群L1、フォーカス用の正の屈折力の第2レンズ群L2、そして正の屈折力の第3レンズ群L3で構成されている単焦点レンズである。無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングに際しては、第2レンズ群L2を像側に移動して行なっている。第1レンズ群L1は負レンズGLNに相当している。実施例4での軸上最大光束径を決定している開口部は第3レンズ群L3の最も物体側のレンズの物体側の面の有効部である。開口部とはこの面を指す。第1レンズ群L1の最も物体側の負レンズから数えて3枚目の負レンズの像側の面と、第3レンズ群L3の最も像側のレンズの物体側の面は非球面形状である。以下に本発明の実施例1乃至4に対応する数値実施例1乃至4を示す。各数値実施例において、iは物体側からの面の順序を示し、riは物体側より第i番目の面の曲率半径、diは物体側より第i番目と第i1番目の間隔、ndiとνdiは第i番目の光学部材の屈折率とアッベ数である。θgFは部分分散比、ΔθgFは部分分散比差を表す。f、fno、2ωはそれぞれ無限遠物体に焦点を合わせたときの全系の焦点距離、Fナンバー、画角度を表している。非球面形状は光軸方向にX軸、光軸と垂直方向にH軸、光の進行方向を正、Rを近軸曲率半径、kを離心率、A4、A6、A8、A10を各々非球面係数としたとき、なる式で表している。また例えばe-Zの表示は10-Zを意味する。そして、前述の各条件式と数値実施例における諸数値との関係を表-1に示す。数値実施例1f100mmFno2902ω11344面番号rdndνd有効径θgFΔθgF12480014159282686466054461001428LNlow2186505837232041014149700815370053859002916LNlow4143609228752369014143875949284053463004681LNlow6075207722574710035192286189219064947003858LNhigh8154004518393352035191082353182058243000201LP107811028176118407001418010035014912144603317204734713513261900713214276503516180063312015074904016541239710116290605110117∞0040941862570171834003720931915000030902012500401497008150922106820141834003720902252074001098235967036149700815100240921001104252299019171736295100261883282111像面∞非球面データ第6面K669359e001A4260000e002A6348578e002A8637046e003A10545424e002第25面K548470e000A4189495e002A6481412e003A8922734e003A10101663e001各種データズーム比100焦点距離100Fナンバー290画角5672像高152レンズ全長1011BF282入射瞳位置246射出瞳位置151前側主点位置323後側主点位置182レンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11239385083342211241316206060単レンズデータレンズ始面焦点距離111385231057352584726259261611177712134814092915095101824011200951221083132316314251218数値実施例2f100~1148mmFno184~2052ω759~776面番号rdndνd有効径θgFΔθgF11117703717340051513320548390009802719231111593204281032169680555113405434300082141878419810765155070311651605851062054178000497625511002105971795312418051825410660616550016238113389094106292072705414970081510500538590029161015889019104811764732061497008151010053859002916128971035173800323992059029000104131338216110041461275037172342380997058342000336151053919414970081598605385900291616548920029891716340191143387951101705372800497518186180021017191408607515928268697505446100142820374779662122295029143875949456053463004681LNlow223022107369233995497019143875949348053463004681LNlow2439310433312513951086163980345332059213000644LP263451019159282686330054461001428LNlow2728532008325289967037148749702324053026000244LP298111024180809228319063070002607LNhigh30184613183184360171772504963490552340008853240422028184666239360062172001890LP333459336534∞0153793572350701670034723963681500191497008153973744690103943845650851487497023993911928018190200251399402543242740041842230551808092283984267050024004388890191902002513964448140871497008153984516281002407461903002918080922841547656800174164865681071497008154204952530181902002514155017112002419511077806518080922842252901142253∞48716968055536454∞18515163364124655∞096196像面∞非球面データ第21面K107833e002A4389165e003A6796461e005A8170228e005A10325679e006A12130597e007第23面K116441e012A4134932e002A6117875e003A8120580e004A10380923e006第28面K137233e001A4705637e003A6658471e004A8284426e005A10108753e005A12102944e006第35面K925857e000A4201826e003A6181310e004A8541586e006A10107780e006A12127891e007各種データズーム比1148焦点距離1003165758711148Fナンバー184184184184205画角37951386773512388像高078078078078078レンズ全長55025502550255025502BF096096096096096d20038821106611921257d301280307055019068d33031215220132020d52113119120119118入射瞳位置10101852256032003670射出瞳位置89758969896889698970前側主点位置11112180317141564967後側主点位置0042204797751053ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置1110631804127475622139637404924133115460450100344347321048789651G53∞673205205単レンズデータレンズ始面焦点距離112861232971351476471933591320661120257123817814176591517971017203911193762122160513238971425441152666416288383172918091831902193222052035583213657822386892339250624417712543344264475827461829284860629494443051616G53000G54000数値実施例3f100~135mmFno306~3102ω7196~5668°面番号rdndνd有効径θgFΔθgF11929007149700815221053859002916LNlow2119802519232131010149700815188053859002916LNlow4108105116454132007192286189160064947003858LNhigh6294706315773707033180100350182058621000131LP83757001181910689007156907713174054511001902LNlow102058168113079015184666239168126118166134171015184666239164144253907516215175500717380032312916218402514874970213017340800113218846802116779054913219191013220∞04909221184902417552027508822112901018340037208923122608009024544503814970081515025104600115626122200718044039615627189100716728231903814970081519029616419030626900718502632318631143504815690771317932600701817933∞18015163364117534∞00015835∞12916968055515836∞010147像面∞非球面データ第3面K474760e001A4457093e002A6212410e002A8128841e002A10147164e002第19面K121961e002A4234158e003A6587571e003A8198211e002A10182450e002各種データズーム比135広角中間望遠焦点距離100118135Fナンバー306308310画角359831622834像高073073073レンズ全長115511551155BF010010010d10028012012d12111060004d19004061111d29004013019入射瞳位置158161165射出瞳位置165616781694前側主点位置252270289後側主点位置090107124ズームレンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置111532030351552117160150080163133961441020374203372552500795302725382069177単レンズデータレンズ始面焦点距離116572345635185472385944961171671354581513191627710182321121096122206913242531426451152834416302201731208G33000G35000数値実施例4f100mmFno2902ω11344面番号rdndνd有効径θgFΔθgF12589014159282686467054461001428LNlow2183606336532053014149700815356053859002916LNlow4144408528452497014143875949276053463004681LNlow60705092213713566035192286189205064947003858LNhigh8331802818694072035191082353181058243000201LP10191190071741125800141801003501591209190441720473471371339100051331422550351618006331311507480361654123970981631860550981738590171834003720901811850010861912060341497008150872006170141834003720872166074001096225536036149700815100230885001113242103019171736295121251534284131像面∞非球面データ第6面K691642e001A4464563e002A6607658e002A8797044e003A10622218e002第24面K301727e000A4255570e002A6740902e003A8158247e003A10777952e002焦点距離100Fナンバー290画角5672像高152レンズ全長985BF284入射瞳位置235射出瞳位置138前側主点位置311後側主点位置184レンズ群データ群始面焦点距離レンズ構成長前側主点位置後側主点位置11136381132209211279134042049317317124123064単レンズデータレンズ始面焦点距離11114523106135229472865937161118571210781408791509610172111119088122007513221561424693次に実施例1~4に示した光学系をデジタル一眼レフカメラ等の光学機器に適用した実施例を図11を用いて説明する。図11は一眼レフカメラの要部概略図である。図11において10は実施例1~4の光学系を有する撮影レンズである。光学系1は保持部材である鏡筒2に保持されている。20はカメラ本体であり、撮影レンズ10からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー3、撮影レンズ10の像形成位置に配置された焦点板4を有している。更に焦点板4に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム5、その正立像を拡大結像するための接眼レンズ6等を有している。7は感光面であり、CCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子や銀塩フィルムが配置される。撮影時にはクイックリターンミラー3が光路から退避して感光面7上に撮影レンズ10によって像が形成される。本発明の光学系はプロジェクターやTVカメラ等にも適用することができる。