"[A]脂環構造含有重合体100重量部に対して、[B]テルペンフェノール樹脂が1~15重量部、及び[C]軟質重合体が0.05~0.5重量部配合された脂環構造含有重合体組成物。請求項1記載の脂環構造含有重合体組成物からなる光学成形体。請求項1記載の脂環構造含有重合体組成物からなる厚さ0.1mm以上の光学レンズ。樹脂製レンズは加工が容易で、軽量であるということから、樹脂製レンズをピックアップレンズなどの小型レンズだけでなく、プロジェクター用レンズやカメラ用レンズなど大型の画像用レンズに適用することが検討されている。画像用レンズには、曇りの無い、透明性に優れた大型レンズが要求される。ところが、特許文献1や2に記載の脂環構造含有重合体及び軟質重合体を含有する樹脂組成物を用いれば、85°Cの高湿条件下での小型レンズの白濁は防止できるものの、厚みのある大型の画像用レンズでは、曇りがわずかに生じ、白濁が防止できないことがわかった。また、特許文献3で提案されているテルペン系樹脂オリゴマーを配合した場合、成形時の透明性は優れているものの、高温高湿環境下ではマイクロクラックが大量に発生し、外観及び透明性が悪くなることがわかった。そして、特許文献4に提案されているように、更に軟質重合体を加えた場合、塗装性や耐衝撃性は向上するものの、恒温恒湿環境下かつ小型レンズの場合でも、透明性が低く、光学レンズとして使用できないことがわかった。本発明の目的は、上記の状況に鑑み、透明性及び耐高温高湿性により優れた樹脂組成物及びそれを用いた成形体を提供することにある。かくして本発明によれば、[A]脂環構造含有重合体100重量部に対して、[B]テルペンフェノール樹脂が1~15重量部、及び[C]軟質重合体が0.05~0.5重量部配合された脂環構造含有重合体組成物が提供される。この組成物は光学成形体材料に好適であり、特に厚さ0.1mm以上の光学レンズに好適である。<脂環構造含有重合体>本発明で使用される脂環構造含有重合体は、主鎖及び/又は側鎖に脂環構造を有する、非晶性樹脂融点を有しない樹脂であり、機械的強度、耐熱性などの観点から、主鎖に脂環構造を含有するものが好ましい。重合体の脂環構造としては、飽和環状炭化水素シクロアルカン構造、不飽和環状炭化水素シクロアルケン構造などが挙げられるが、機械的強度、耐熱性などの観点から、シクロアルカン構造やシクロアルケン構造が好ましく、中でもシクロアルカン構造を有するものが最も好ましい。脂環構造を構成する炭素原子数は、格別な制限はないが、通常4~30個、好ましくは5~20個、より好ましくは5~15個の範囲であるときに、機械的強度、耐熱性、及び成形性の特性が高度にバランスされ、好適である。本発明に使用される脂環構造含有重合体中の脂環構造を有する繰り返し単位の割合は、使用目的に応じて適宜選択されればよいが、通常30重量以上、好ましくは50重量以上、より好ましくは70重量である。脂環構造含有重合体中の脂環構造を有する繰り返し単位の割合が過度に少ないと耐熱性に劣り好ましくない。脂環構造含有重合体中の脂環構造を有する繰り返し単位以外の残部は、格別な限定はなく、使用目的に応じて適宜選択される。この脂環構造含有重合体の具体例としては、1ノルボルネン系重合体、2単環の環状オレフィン系重合体、3環状共役ジエン系重合体、4ビニル脂環式炭化水素系重合体、及び1~4の水素化物などが挙げられる。これらの中でも、耐熱性、機械的強度等の観点から、ノルボルネン系重合体及びその水素化物が好ましい。1ノルボルネン系重合体ノルボルネン系重合体は、ノルボルネン骨格を有する単量体であるノルボルネン系単量体を重合してなるものであり、開環重合によって得られるものと、付加重合によって得られるものに大別される。開環重合によって得られるものとして、ノルボルネン系単量体の開環重合体及びノルボルネン系単量体とこれと開環共重合可能なその他の単量体との開環重合体、ならびにこれらの水素化物などが挙げられる。付加重合によって得られるものとしてノルボルネン系単量体の付加重合体及びノルボルネン系単量体とこれと共重合可能なその他の単量体との付加重合体などが挙げられる。これらの中でも、ノルボルネン系単量体の開環重合体水素化物が、耐熱性、機械的強度等の観点から好ましく、特に、7,8-ベンゾトリシクロ[4.3.0.12,5]デカ-3-エンをノルボルネン系単量体として用いたノルボルネン系単量体の開環重合体水素化物が耐熱性に関して著効を示すので好ましい。7,8-ベンゾトリシクロ[4.3.0.12,5]デカ-3-エンをノルボルネン系単量体として用いたノルボルネン系単量体の開環重合体水素化物は、ノルボルネン系単量体中、7,8-ベンゾトリシクロ[4.3.0.12,5]デカ-3-エンの割合が好ましくは50重量以上、より好ましくは70重量以上、とりわけ好ましくは85重量以上のものである。ノルボルネン系単量体としては、ビシクロ[2.2.1]ヘプト-2-エン慣用名:ノルボルネン及びその誘導体環に置換基を有するもの、トリシクロ[4.3.01,6.12,5]デカ-3,7-ジエン慣用名:ジシクロペンタジエン及びその誘導体、7,8-ベンゾトリシクロ[4.3.0.12,5]デカ-3-エンメタノテトラヒドロフルオレン:1,4-メタノ-1,4,4a,9a-テトラヒドロフルオレンとも言う及びその誘導体、テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデカ-3-エン慣用名:テトラシクロドデセン及びその誘導体、などが挙げられる。置換基としては、アルキル基、アルキレン基、ビニル基、アルコキシカルボニル基、アルキリデン基などが例示でき、上記ノルボルネン系単量体は、これらを2種以上有していてもよい。具体的には、8-メトキシカルボニル-テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデカ-3-エン、8-メチル-8-メトキシカルボニル-テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデカ-3-エン、8-エチリデン-テトラシクロ[4.4.0.12,5.17,10]ドデカ-3-エンなどが挙げられる。これらのノルボルネン系単量体は、それぞれ単独であるいは2種以上を組み合わせて用いられる。ノルボルネン系単量体の開環重合体、又はノルボルネン系単量体とこれと開環共重合可能なその他の単量体との開環重合体は、単量体成分を、公知の開環重合触媒の存在下で重合して得ることができる。開環重合触媒としては、例えば、ルテニウム、オスミウムなどの金属のハロゲン化物と、硝酸塩又はアセチルアセトン化合物、及び還元剤とからなる触媒、あるいは、チタン、ジルコニウム、タングステン、モリブデンなどの金属のハロゲン化物又はアセチルアセトン化合物と、有機アルミニウム化合物とからなる触媒を用いることができる。ノルボルネン系単量体と開環共重合可能なその他の単量体としては、例えば、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテンなどの単環の環状オレフィン系単量体などを挙げることができる。ノルボルネン系単量体の開環重合体水素化物は、通常、上記開環重合体の重合溶液に、ニッケル、パラジウムなどの遷移金属を含む公知の水素化触媒を添加し、炭素-炭素不飽和結合を水素化することにより得ることができる。ノルボルネン系単量体の付加重合体、又はノルボルネン系単量体とこれと共重合可能なその他の単量体との付加重合体は、これらの単量体を、公知の付加重合触媒、例えば、チタン、ジルコニウム又はバナジウム化合物と有機アルミニウム化合物とからなる触媒を用いて重合させて得ることができる。ノルボルネン系単量体と付加共重合可能なその他の単量体としては、例えば、エチレン、プロピレン、1-ブテン、1-ペンテン、1-ヘキセンなどの炭素数2~20のα-オレフィン、及びこれらの誘導体;シクロブテン、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロオクテン、テトラシクロ[9.2.1.02,10.03,8]テトラデカ-3,5,7,12-テトラエン3a,5,6,7a-テトラヒドロ-4,7-メタノ-1H-インデンとも言うなどのシクロオレフィン、及びこれらの誘導体;1,4-ヘキサジエン、4-メチル-1,4-ヘキサジエン、5-メチル-1,4-ヘキサジエン、1,7-オクタジエンなどの非共役ジエン;などが挙げられる。これらの中でも、α-オレフィンが好ましく、エチレンが特に好ましい。これらの、ノルボルネン系単量体と付加共重合可能なその他の単量体は、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて使用することができる。ノルボルネン系単量体とこれと付加共重合可能なその他の単量体とを付加共重合する場合は、付加重合体中のノルボルネン系単量体由来の構造単位と付加共重合可能なその他の単量体由来の構造単位との割合が、重量比で通常30:70~99:1、好ましくは50:50~97:3、より好ましくは70:30~95:5の範囲となるように適宜選択される。2単環の環状オレフィン系重合体単環の環状オレフィン系重合体としては、例えば、シクロヘキセン、シクロヘプテン、シクロオクテンなどの、単環の環状オレフィン系単量体の付加重合体を用いることができる。3環状共役ジエン系重合体環状共役ジエン系重合体としては、例えば、シクロペンタジエン、シクロヘキサジエンなどの環状共役ジエン系単量体を1,2-又は1,4-付加重合した重合体及びその水素化物などを用いることができる。4ビニル脂環式炭化水素重合体ビニル脂環式炭化水素重合体としては、例えば、ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサンなどのビニル脂環式炭化水素系単量体の重合体及びその水素化物;スチレン、α-メチルスチレンなどのビニル芳香族系単量体の重合体の芳香環部分の水素化物;などが挙げられ、ビニル脂環式炭化水素重合体やビニル芳香族系単量体と、これらの単量体と共重合可能な他の単量体とのランダム共重合体、ブロック共重合体などの共重合体及びその水素化物など、いずれでもよい。ブロック共重合体としては、ジブロック、トリブロック、又はそれ以上のマルチブロックや傾斜ブロック共重合体などが挙げられ、特に制限はない。本発明で使用される脂環構造含有重合体の分子量は、使用目的に応じて適宜選択されるが、シクロヘキサン溶液重合体樹脂が溶解しない場合はトルエン溶液のゲルパーミエーションクロマトグラフで測定したポリスチレン換算の重量平均分子量で、通常5,000以上であり、好ましくは5,000~500,000、より好ましくは8,000~200,000、特に好ましくは10,000~100,000の範囲であるときに、機械的強度と成形加工性とが高度にバランスし、好適である。本発明で使用される脂環構造含有重合体のガラス転移温度は、使用目的に応じて適宜選択されればよいが、通常50~300°C、好ましくは100~280°C、特に好ましくは115~250°C、更に好ましくは130~200°Cの範囲であるときに、耐熱性と成形加工性とが高度にバランスし、好適である。本発明においてガラス転移温度は、JISK7121に基づいて測定されたものである。ちなみに、これらの脂環構造含有重合体は、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。<軟質重合体>軟質重合体は、特開2006-124580号公報等に記載された、通常30°C以下のTgを有する重合体であり、Tgが複数存在する場合には、少なくとも最も低いTgが30°C以下である重合体である。このような軟質重合体の中でも、JISK7210に従って測定される230°C、2.16KgにおけるメルトマスフローレートMFRが10g/10min~100g/10minのものが好ましい。このような軟質重合体の配合量は、脂環構造含有重合体100重量部に対して、0.05~0.5重量部、より好ましくは0.1~0.3重量部である。軟質重合体の量は、多すぎると透明性が低下し、逆に少なすぎると高温高湿条件下での白濁を抑制できないため、いずれも好ましくない。このような軟質重合体としては、例えば、液状ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ-1-ブテン、エチレンα-オレフィン共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体、エチレンプロピレンジエン共重合体EPDM、エチレンプロピレンスチレン共重合体などのオレフィン系軟質重合体;ポリイソブチレン、イソブチレンイソプレンゴム、イソブチレンスチレン共重合体などのイソブチレン系軟質重合体;ポリブタジエン、ポリイソプレン、ブタジエンスチレンランダム共重合体、イソプレンスチレンランダム共重合体、アクリロニトリルブタジエン共重合体、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体、ブタジエンスチレンブロック共重合体、スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体、イソプレンスチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体などのジエン系軟質重合体;ジメチルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン、ジヒドロキシポリシロキサン、などのケイ素含有軟質重合体;ポリブチルアクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリヒドロキシエチルメタクリレート、ポリアクリルアミド、ポリアクリロニトリル、ブチルアクリレートスチレン共重合体などのα,β-不飽和酸からなる軟質重合体;ポリビニルアルコール、ポリ酢酸ビニル、ポリステアリン酸ビニル、酢酸ビニルスチレン共重合体などの不飽和アルコール及びアミン又はそのアシル誘導体又はアセタールからなる軟質重合体;ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、エピクロルヒドリンゴム、などのエポキシ系軟質重合体;フッ化ビニリデン系ゴム、四フッ化エチレン-プロピレンゴム、などのフッ素系軟質重合体;天然ゴム、ポリペプチド、蛋白質、ポリエステル系熱可塑性エラストマー、塩化ビニル系熱可塑性エラストマー、ポリアミド系熱可塑性エラストマーなどの軟質重合体が挙げられる。これらの軟質重合体は、架橋構造を有したものであってもよく、また、変性反応により官能基を導入したものでもよい。このような軟質重合体の中で、特に透明性、耐高温高湿性に優れることからジエン系軟質重合体が好ましく、特にスチレンを用いたジエン系軟質重合体が好ましく、とりわけポリスチレン-ポリエチレン/プロピレンブロック-ポリスチレンが耐高温高湿性の観点から好ましい。これらの軟質重合体の中でも、脂環構造含有重合体の屈折率nDAと、軟質重合体の屈折率nDBとの差|nDA-nDB|が0.005未満の関係にあるものを選択すると、透明性に優れた光学成形体を容易に得ることができるので好ましい。これらの軟質重合体は、それぞれ単独で、あるいは2種以上を組み合わせて用いることができる。<テルペンフェノール樹脂>テルペンフェノール樹脂とは、例えば、テルペン化合物1モルとフェノール類0.1~15モルをフリーデルクラフト触媒のもとで、-10~120°Cの温度で0.5~20時間、カチオン重合反応させて製造することができる。テルペンフェノール樹脂の原料の1つであるテルペン化合物について説明する。テルペン化合物とは一般に、イソプレンC5H8の重合体で、モノテルペンC10H16、セスキテルペンC15H24、ジテルペンC20H32等に分類される。テルペン化合物とは、これらを基本骨格とする化合物である。この中で、本発明では、モノテルペンが好ましく用いられる。これらテルペン化合物の具体的な例として、例えば次のようなものが挙げられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。テルペン化合物としては、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α-ピネン、β-ピネン、ジペンテン、リモネン、α-フェランドレン、α-テルピネン、γ-テルピネン、テルピノレン、1,8-シネオール、1,4-シネオール、α-テルピネオール、β-テルピネオール、γ-テルピネオール、カンフェン、トリシクレン、サビネン、パラメンタジエン類、カレン類等が挙げられる。これらの化合物の中で、α-ピネン、β-ピネン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、α-テルピネンが本発明では特に好ましく用いられる。フェノール類としては、フェノール、クレゾール、キシレノール、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールA等が挙げられるが、これらに限定はされない。フリーデルクラフト触媒としては、塩化亜鉛、四塩化チタン、塩化錫、塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素、塩化鉄、三塩化アンチモン等々が挙げられるが、これらに限定はされない。市販されるテルペンフェノール樹脂としては、ヤスハラケミカル社製のポリスターシリーズやマイテイーエースシリーズが挙げられる。これらのテルペンフェノール樹脂を水素添加した水添テルペン樹脂オリゴマー等を使用することもできる。本発明で配合される[A]脂環構造含有重合体100重量部に対する、[B]テルペンフェノール樹脂の配合量は、1~15重量部であり、好ましくは、2~10重量部、より好ましくは3~5重量部である。テルペンフェノール樹脂の量は、多すぎると熱安定性が低下したり、成形時の金型汚れが発生し、逆に少なすぎると高温高湿条件下での白濁を抑制できないため、いずれも好ましくない。本発明において、脂環構造含有重合体組成物には、上述した以外の配合剤を、必要に応じて混合して用いることができる。その他の配合剤としては、熱可塑性樹脂材料で通常用いられているものであれば格別な制限はなく、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤、近赤外線吸収剤、離型剤、染料や顔料などの着色剤、可塑剤、帯電防止剤、蛍光増白剤などの配合剤が挙げられる。脂環構造含有重合体と、軟質重合体やテルペンフェノール樹脂やその他必要に応じて用いられる配合剤との混合方法は、重合体中に配合剤が十分に分散する方法であれば、特に限定されない。また、配合の順番に格別な制限はない。配合方法としては、例えば、ミキサー、一軸混練機、二軸混練機、ロール、ブラベンダー、押出機などで樹脂を溶融状態で混練する方法、適当な溶剤に溶解して分散させて凝固法、キャスト法、又は直接乾燥法により溶剤を除去する方法などがある。二軸混練機を用いる場合、混練後は、通常は溶融状態で棒状に押出し、ストランドカッターで適当な長さに切り、ペレット化して用いられることが多い。<光学成形体>本発明の脂環構造含有重合体組成物は、周知の熱可塑性樹脂の成形法、例えば、射出成形法、押出成形法、キャスト成形法、インフレーション成形法、ブロー成形法、真空成形法、プレス成形法、圧縮成形法、回転成形法、カレンダー成形法、圧延成形法、切削成形法等によって成形加工し、成形体とすることができる。中でも、寸法精度に優れ、非球面形状などが成形可能な射出成形法又はプレス成形法が好ましく、特に射出成形法が好適である。このようにして成形される光学成形体の具体的としては、カメラの撮像系レンズ、ビデオカメラの撮像系レンズ、顕微鏡レンズ、内視鏡レンズ、望遠鏡レンズ、双眼鏡レンズ、眼鏡レンズ、拡大レンズなどの全光線透過型レンズ、光ディスク用のピックアップレンズ、レーザービームプリンターのfθレンズ、センサー用レンズなどのレーザー走査系レンズ、カメラのファインダー系のプリズムレンズ、赤外線センサーレンズ、オートフォーカスレンズ、バンドパスフィルターレンズなど光学レンズ;DVDデジタルビデオディスクなどの光ディスク基板;光学ミラー;プリズム;液晶ディスプレイなどの導光板;偏光フィルム、位相差フィルム、光拡散フィルムなどの光学フィルムなどが挙げられる。これらの成形体の中でも、特に、厚さが0.1mm以上、好ましくは0.1~30mm、より好ましくは1~10mmの比較的厚肉の光学成形体に、本発明の重合体組成物が著効を示す。以下、本発明について、実施例及び比較例を挙げて、より具体的に説明する。ただし本発明は、これらの実施例のみに限定されるものではない。以下の実施例及び比較例において、部又はは、特に断りがない限り、重量基準である。以下の実施例及び比較例において、各種物性の測定法は次のとおりである。1分子量数平均分子量Mn、重量平均分子量Mw及び分子量分布MWDはシクロヘキサンを溶媒とするゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによる、標準ポリイソプレン換算値として測定した。標準ポリイソプレンとしては、東ソー社製標準ポリイソプレン、Mw=602、1,390、3,920、8,050、13,800、22,700、58,800、71,300、109,000、280,000の計10点を用いた。測定には、東ソー社製HLC8120GPCを用い、カラムとして東ソー社製TSKgelG5000HXL、TSKgelG4000HXL及びTSKgelG2000HXLを3本直列に繋いで用い、流速1.0ml/分、サンプル注入量100μml、カラム温度40°Cの条件で行った。2水素添加率は、溶媒に重クロロホルムを用い、1H-NMRにより測定した。3ガラス転移温度は、JISK7121に基づき、示差走査熱量分析計ナノテクロノジー社製、製品名DSC6220S11を用い、ガラス転移温度より30°C以上に加熱した後、冷却速度-10°C/分で室温まで冷却し、その後、昇温速度10°C/分で昇温する過程で測定した。4耐高温高湿性マイクロクラック厚さ5mm又は9mm、縦横65mmの成形品を射出成形により作製し、成形品を高温高湿試験器内85°C、90相対湿度の環境下に1000時間保持し、急激に室温環境試験器外に取り出して、72時間室温内に置いた後、側面から白色光を入光し、目視でマイクロクラックの観察を行った。評価の指標は、成形品にマイクロクラックが発生していない場合を○、成形品の3割未満の範囲にマイクロクラックが発生した場合を△、成形品の3割以上の範囲にマイクロクラックが発生した場合を×とした。ヘイズマイクロクラックの評価で作製した成形品の内、厚さ5mmのものについて、ヘイズメータ日本電色工業社製、製品名NDH2000を用いてヘイズを測定した。ヘイズ測定後、成形品を高温高湿試験器内85°C、90相対湿度の環境下に1000時間保持し、急激に室温環境試験器外に取り出して、72時間室温内に置いた後、ヘイズを測定し、高温高湿試験後のヘイズから高温高湿試験前のヘイズを引いたヘイズの増加量を耐高温高湿性の指標とした。高温高湿試験前後のヘイズの増加量が小さいほど耐高温高湿性が優れていることを示す。5ガラス転移温度Tgの低下厚さ5mm、縦横65mmの成形品を射出成形により作製し、示差走査熱量分析計製品名DSC6220S11、ナノテクロノジー社製を用いてTgを測定した。テルペンフェノール樹脂、軟質重合体及びジペンタエリスリトールテトラステアレートを配合する前の重合体のTgから射出成形体のTgを引き、Tgの低下量を確認した。Tgの低下量が小さい程熱安定性が高いことを示す。[重合体製造例]<製造例1>窒素置換した撹拌器付きオートクレーブに、7,8-ベンゾトリシクロ[4.3.0.12,5]デカ-3-エン1,4-メタノ-1,4,4a,9a-テトラヒドロフルオレン400部、シクロヘキサン600部、トルエン300部、1-ヘキセン1.55重量部を入れた。溶液を45°Cに加温した後、更に開環重合触媒としてトリイソブチルアルミニウムの15トルエン溶液3.7重量部、イソブチルアルコール0.20重量部、ジイソプロピルエーテル0.86重量部、及び六塩化タングステンの0.65重量シクロヘキサン溶液56.3重量部を添加し、45°Cで1時間反応させた。その後イソプロピルアルコール0.7重量部添加して反応を停止した。この反応溶液にニッケル-シリカ担持触媒日揮触媒化成社製、製品名E22U20重量部を添加し、水素圧4.5MPa、温度180°Cにおいて、6時間水素添加反応を行った。反応終了後、この溶液をポアサイズ2μmのフィルターで濾過して水素添加触媒を除去した。濾液を撹拌したイソプロピルアルコール5000重量部中に注いで水素添加物を沈殿させ、濾別して回収した。得られた水素添加物を1mmHg以下、100°Cで24時間乾燥させ、300重量部の脂環構造含有重合体Aを得た。脂環構造含有重合体Aの重量平均分子量Mwは32,000、分子量分布Mw/Mnは2.1であり、Tgは156°C、屈折率は1.5350であった。また、主鎖の水素添加率は99以上、芳香環の水素添加率は99以上であった。<製造例2>窒素置換したステンレス製耐圧容器に、スチレン76.8部とイソプレン3.2部を添加して混合攪拌し混合モノマーを調製した。次いで、窒素置換した電磁撹拌装置を備えたステンレス鋼製オートクレーブに、脱水シクロヘキサン320部、混合モノマー4部及びジブチルエーテル0.1部を仕込み、50°Cで撹拌しながらn-ブチルリチウムのヘキサン溶液濃度150.454部を添加して重合を開始し、重合させた。重合開始から0.5時間経過この時点での重合転化率は約96であった後、混合モノマー76部を1時間かけて連続的に添加した。混合モノマーの添加終了この時点での重合転化率は約95であったから0.5時間経過後、イソプロピルアルコール0.1部を添加して反応を停止させ、スチレン-イソプレンランダム共重合体が溶解した重合反応溶液を得た。次いで、上記重合反応溶液400部に、ニッケル-シリカ担持触媒日揮触媒化成社製、製品名E22U3部を添加混合し混合液を得、それを電熱加熱装置と電磁撹拌装置を備えたステンレス鋼製オートクレーブに仕込んだ。該オートクレーブに水素ガスを供給し、撹拌しながら、オートクレーブ内を160°C、4.5MPaを保つようにして6時間水素化反応を行った。次いで、ラジオライト800を濾過床とする加圧濾過器IHI社製、フンダフィルターを用いて、圧力0.25MPaで加圧濾過して、触媒が除去された無色透明な溶液を得た。この水素添加反応溶液をアセトン250部とイソプロパノール250部との混合溶液に、攪拌しながら注いで、水素添加物を沈澱させ、濾別して回収した。回収した水素添加物を、更にアセトン200部で洗浄した後、1mmHg以下に減圧した100°Cの真空乾燥器で24時間乾燥させ、脂環構造含有重合体Bを得た。脂環構造含有重合体Bの収率は99であった。この脂環構造含有重合体Bの重量平均分子量Mwは91,000、分子量分布Mw/Mnは1.27、Tgは126.5°C、屈折率は1.5070であった。<実施例1>製造例1で作成した脂環構造含有重合体A100重量部を用い、テルペンフェノール樹脂テルペンフェノール共重合体;ヤスハラケミカル社製、製品名YSポリスター1.0部、軟質重合体ポリスチレン-ポリエチレン/プロピレンブロック-ポリスチレン共重合体;クラレ社製、製品名セプトン登録商標8104、屈折率1.5370、スチレン含量60重量0.07部及び酸化防止剤としてテトラキス-メチレン-3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネートメタンチバスペシャリティケミカルズ社製;製品名イルガノックス登録商標10100.1部をそれぞれ添加し、2軸混練機東芝機械社製、製品名TEM-35B、スクリュー径37mm、L/D=32、スクリュー回転数150rpm、樹脂温度250°C、フィードレート10kg/時間で混練し、ストランド状に押し出した。これを水冷してペレタイザーで切断し、ペレット化した。得られたペレットを、窒素を流通させた熱風乾燥器を用いて100°Cで4時間乾燥した後、射出成形機ファナック社製;ROBOSHOT登録商標-2000i100Aにより、シリンダー温度280°C、金型温度145°C,射出速度10mm/秒、保圧700kgf/cm2、背圧50kgf/cmの条件で射出成形し、長さ65mm、幅65mm、厚さ5mmの成形体と、長さ65mm、幅65mm、厚さ9mmの成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<実施例2>テルペンフェノール樹脂の量を15部に、軟質重合体の量を0.1部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<実施例3>製造例2で作成した脂環構造含有重合体B100重量部を用い、テルペンフェノール樹脂の量を5部に、軟質重合体を、ポリスチレン-ポリエチレン/プロピレンブロック-ポリスチレン共重合体クラレ社製、製品名セプトン登録商標2002、屈折率1.5035、スチレン含量30重量0.2部に変えた以外は実施例1と同様の手法でペレットを得た。得られたペレットを、窒素を流通させた熱風乾燥器を用いて100°Cで4時間乾燥した後、射出成形機ファナック社製;ROBOSHOT登録商標-2000i100Aにより、シリンダー温度250°C、金型温度115°C,射出速度10mm/秒、保圧700kgf/cm2、背圧50kgf/cm2の条件で射出成形し、長さ65mm、幅65mm、厚さ5mmの成形体と、長さ65mm、幅65mm、厚さ9mmの成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<実施例4>軟質重合体の量を0.5部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<実施例5>テルペンフェノール樹脂の量を2部に、軟質重合体の量を0.3部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<比較例1>製造例2で作成した脂環構造含有重合体B100重量部を用い、テルペンフェノール樹脂の代わりにジペンタエリスリトールテトラステアレートを用いた以外は実施例3と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<比較例2>テルペンフェノール樹脂の量を20部に、軟質重合体の量を0部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<比較例3>テルペンフェノール樹脂の量を0部に、軟質重合体の量を0.3部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<比較例4>軟質重合体の量を1.0部に変えた以外は実施例1と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。<比較例5>テルペンフェノール樹脂の量を20部に変えた以外は実施例2と同様の手法で成形体を得た。得られた成形体を用いて、Tg測定及び耐高温高湿性試験を行った。結果を表1に示した。この結果から、軟質重合体に加えて、テルペンフェノール樹脂を脂環構造含有重合体に配合したものは、軟質重合体のみ、テルペンフェノール樹脂のみを脂環構造含有重合体に配合した場合よりも、耐高温高湿性に優れることがわかる実施例1、2及び5と、比較例2及び3。配合するテルペンフェノール樹脂の量が多すぎると成形体のTgが大幅に低下することがわかる実施例2と比較例5。また、軟質重合体の量が多すぎると高温高湿試験後の透明性に劣ることがわかる実施例4と比較例4。テルペンフェノール樹脂を配合する代わりにジペンタエリスリトールテトラステアレートをテルペンフェノール樹脂と同等量配合しても耐高温高湿性が不十分であり、Tgが大幅に低下することがわかる実施例3と比較例1。"