ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、前記ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、前記ローラーシャフトを保持し、且つ前記ローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、前記ローラーの前記第1の側面上に設けられ、前記ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部とを備え、前記ローラーの軸孔の径は、前記ローラーシャフトの径よりも大きく、前記ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、前記ローラーが前記第1の側面側から見て前記ねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、前記高摩擦部と前記第1の側壁とが接し、前記ローラーの回転速度を調整することを特徴とするワイヤー伸縮速度調整装置。前記ローラーは樹脂であり、前記高摩擦部は、前記ローラーの前記第1の側面に設けられた凹部に、前記第1の側面から突出するようにはめ込まれたゴムであることを特徴とする請求項1に記載のワイヤー伸縮速度調整装置。前記凹部において前記ローラーと前記高摩擦部との間に挿入され、前記高摩擦部と前記第1の側壁との接触圧を調整する弾性部材をさらに備えていることを特徴とする請求項2に記載のワイヤー伸縮速度調整装置。前記ブラケットは、前記ローラーの第2の側面と対向する第2の側壁を有し、前記第1の側壁と前記第2の側壁との間隔と、前記ローラーの第2の側面と前記高摩擦部の表面との間隔との差は、前記ワイヤーの直径の1/2以下であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のワイヤー伸縮速度調整装置。ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、前記ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、前記ローラーシャフトを保持し、且つ前記ローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、前記ローラーの前記第1の側面に形成された凹部にはめ込まれ且つ前記ローラーシャフトが貫通し、前記ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部とを備え、前記ローラーの軸孔の径は、前記ローラーシャフトの径よりも大きく、前記ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、前記高摩擦部は、前記ローラーシャフトが貫通する軸孔に前記ねじ山と対応する雌ねじを有し且つ前記凹部内を前記ローラーシャフトに沿った方向に移動可能であり、前記ローラーが前記第1の側面側から見て前記ねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、前記高摩擦部と前記第1の側壁とが接し、前記ローラーの回転速度を調整することを特徴とするワイヤー伸縮速度調整装置。ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、前記ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、前記ローラーシャフトを保持し、且つ前記ローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、前記ローラーの前記第1の側面に形成された凹部にはめ込まれ且つ前記ローラーシャフトが貫通し、前記ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部と、前記凹部において、前記高摩擦部と前記ローラーとの間に挿入され且つ前記ローラーシャフトが貫通する押さえ板とを備え、前記ローラーの軸孔の径は、前記ローラーシャフトの径よりも大きく、前記ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、前記押さえ板における前記ローラーシャフトが貫通する軸孔の径は、前記高摩擦部における前記ローラーシャフトが貫通する軸孔の径よりも大きく、前記ローラーが前記第1の側面側から見て前記ねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、前記高摩擦部と前記第1の側壁とが接し、前記ローラーの回転速度を調整することを特徴とするワイヤー伸縮速度調整装置。ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、前記ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、前記ローラーシャフトを保持し、且つ前記ローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、前記ローラーの前記第1の側面に上に設けられ、前記ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部と、前記高摩擦部と前記第1の側壁側との接触圧を調整する弾性部材とを備え、前記高摩擦部は、前記ローラーの前記第1の側面に設けられた凹部にはめ込まれ、前記弾性部材は、前記凹部において前記ローラーと前記高摩擦部との間に挿入され、前記ローラーが前記第1の側面側から見て所定の方向に回転した場合に、前記高摩擦部と前記第1の側壁とが接し、前記ローラーの回転速度を調整することを特徴とするワイヤー伸縮速度調整装置。請求項1~7のいずれか1項に記載のワイヤー速度調整装置と、前記ローラーに巻き掛けられたワイヤーの繰り出し及び巻き取りを行うワイヤー供給部とを備えていることを特徴とするワイヤー伸縮装置。請求項8に記載のワイヤー伸縮装置と、前記ワイヤーに接続された竿とを備えていることを特徴とする昇降物干し装置。しかしながら、これらの方法では、必要とする耐久回数を満足できず、また高価な部品が必要となりコストを大きく上昇させるという問題がある。特に、センサーを用いて電子的に制御する方法は、ワイヤーの巻き取りにモーターを用いる場合にしか適用できない。本発明は、前記の問題を解決し、部品点数の増加及びコストの上昇を抑え、ワイヤーの繰り出し及び巻き取り速度を制御するワイヤー伸縮速度調整装置を実現できるようにすることを目的とする。具体的に、本発明に係る第1のワイヤー伸縮速度調整装置は、ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、ローラーシャフトを保持し、且つローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、ローラーの第1の側面上に設けられ、ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部とを備え、ローラーの軸孔の径は、ローラーシャフトの径よりも大きく、ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、ローラーが第1の側面側から見てねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、高摩擦部と第1の側壁とが接し、ローラーの回転速度を調整する。第1のワイヤー伸縮速度調整装置は、ねじ山を有するローラーシャフトを有している。このため、巻き掛けられたワイヤーの引き出し又は巻き取りの際に、ローラーの軸孔の内壁の一部がローラーシャフトと接して回転すると、ローラーがブラケットの第1の側壁に接近する。これにより、ローラーの第1の側面の上に設けられた高摩擦部がブラケットの第1の側壁と接触する。一方、ローラーの軸孔の径はローラーシャフトの径よりも大きいため、高摩擦部と第1の側壁とが接触した状態でロックされることはなく、高摩擦部と第1の側壁とは接触と脱離とを繰り返す。このため、ローラーに適度な制動を加えることができる。その結果、ローラーに巻き掛けられたワイヤーの伸縮速度を調整することができる。第1のワイヤー伸縮速度調整装置において、ローラーは樹脂であり、高摩擦部は、ローラーの第1の側面に設けられた凹部に、第1の側面から突出するようにはめ込まれたゴムとすればよい。この場合において、凹部においてローラーと高摩擦部との間に挿入され、高摩擦部と第1の側壁との接触圧を調整する弾性部材をさらに備えている構成としてもよい。第1のワイヤー伸縮速度調整装置において、ブラケットはローラーの第2の側面と対向する第2の側壁を有し、第1の側壁と第2の側壁との間隔と、ローラーの第2の側面と高摩擦部の表面との間隔との差は、ワイヤーの直径の1/2以下とすればよい。このような構成とすることにより、ワイヤーがローラーから脱落しにくくすることができる。本発明に係る第2のワイヤー伸縮速度調整装置は、ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、ローラーシャフトを保持し、且つローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、ローラーの第1の側面に形成された凹部にはめ込まれ且つローラーシャフトが貫通し、ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部とを備え、ローラーの軸孔の径は、ローラーシャフトの径よりも大きく、ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、高摩擦部は、ローラーシャフトが貫通する軸孔にねじ山と対応する雌ねじを有し且つ凹部内をローラーシャフトに沿った方向に移動可能であり、ローラーが第1の側面側から見てねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、高摩擦部と第1の側壁とが接し、ローラーの回転速度を調整する。第2のワイヤー伸縮速度調整装置によれば、高摩擦部がローラーに設けられた凹部にはめ込まれているため、制動をかけたくない方向にローラーを回転させた際に高摩擦部と第1の側壁とが接して制動が加わることがない。従って、一方向にのみ制動を加えることが容易にできる。本発明に係る第3のワイヤー伸縮速度調整装置は、ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、ローラーシャフトを保持し、且つローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、ローラーの第1の側面に形成された凹部にはめ込まれ且つローラーシャフトが貫通し、ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部と、凹部において、高摩擦部とローラーとの間に挿入され且つローラーシャフトが貫通する押さえ板とを備え、ローラーの軸孔の径は、ローラーシャフトの径よりも大きく、ローラーシャフトは、外周面に設けられたねじ山を有し、押さえ板におけるローラーシャフトが貫通する軸孔の径は、高摩擦部におけるローラーシャフトが貫通する軸孔の径よりも大きく、ローラーが第1の側面側から見てねじ山の方向と反対方向に回転した場合に、高摩擦部と第1の側壁とが接し、ローラーの回転速度を調整する。本発明に係る第4のワイヤー伸縮速度調整装置は、ワイヤーが巻き掛けられるローラーと、ローラーの軸孔を貫通するローラーシャフトと、ローラーシャフトを保持し、且つローラーの第1の側面と対向する第1の側壁を有するブラケットと、ローラーの第1の側面に上に設けられ、ローラーよりも摩擦係数が大きい材料からなる高摩擦部と、高摩擦部と第1の側壁側との接触圧を調整する弾性部材とを備え、高摩擦部は、ローラーの第1の側面に設けられた凹部にはめ込まれ、弾性部材は、凹部においてローラーと高摩擦部との間に挿入され、ローラーが第1の側面側から見て所定の方向に回転した場合に、高摩擦部と第1の側壁とが接し、ローラーの回転速度を調整する。本発明に係るワイヤー伸縮装置は、本発明のワイヤー伸縮速度調整装置と、ローラーに巻き掛けられたワイヤーの繰り出し及び巻き取りを行うワイヤー供給部とを備えている。本発明に係る昇降物干し装置は、本発明のワイヤー伸縮装置と、ワイヤーに接続された竿とを備えている。本発明の昇降物干しは、竿を上昇させる際に適度な制動を加えることができる。このため、ワイヤーを巻き取る力を強くしても、竿が建物の天井等に激突することを防ぐことができる。従って、昇降物干し装置の損傷を防ぎ、寿命を延ばすことができる。また、使用時に使用者に不快感を与えることを防ぐことができる。さらに、高度な電子制御を行わないため、部品点数の増加及びコストの上昇を抑えることができる。本発明に係るワイヤー伸縮装置によれば、部品点数の増加及びコストの上昇を抑え、ワイヤーの繰り出し及び巻き取り速度を制御するワイヤー伸縮速度調整装置を実現できる。一実施形態に係る昇降物干し装置は、図1に示すようにワイヤー110の伸縮を行うワイヤー伸縮装置101と、ワイヤー110の末端に取り付けられた竿102と、ワイヤー伸縮装置101を収容する本体103とを有している。本体103の形状は建物の天井又は壁面等の固定位置に固定可能で、ワイヤー伸縮装置101を収容できればどのような形状であってもよい。図1においては本体103が、天板161と該天板161を覆う断面コの字状のケース部162とを有する細長い箱状であり、棒状体である竿102を収容可能な凹部103aを有している例を示している。ワイヤー伸縮装置101は、ワイヤー110の繰り出し及び巻き取りを行うワイヤー供給部120と、ワイヤー110を巻き取る際に制動を加えるワイヤー伸縮速度調整装置130とを有している。図2は、本実施形態のワイヤー伸縮速度調整装置130の断面構成を示している。図2においてワイヤー伸縮速度調整装置130は、図1の天板161に取り付けられた状態とは上下を逆にして示している。図2に示すようにワイヤー110が巻き掛けられるローラー131と、ローラー131の軸孔131aを貫通するローラーシャフト133と、ローラーシャフト133を保持するブラケット132とを有する。ローラー131は、第1の側面131Aがブラケット132の第1の側壁132Aの内壁面と対向し、第2の側面131Bがブラケット132の第2の側壁132Bの内壁面と対向するようにブラケット132に収容されている。ローラー131の第1の側面131A側には、第1の側面131Aから突出した高摩擦部135が形成されている。高摩擦部135は、ローラー131よりも摩擦係数が大きい材料からなる。本実施形態においては、図3に示すようにローラーシャフト133は、右ねじのねじ山133Aが切られたねじであり、ねじ頭がローラー131の第1の側面131A側になるように取り付けられている。なお、右ねじとは右方向に回した際に締まるねじをいい、この場合のねじ山の方向は右方向とする。一方、ローラー131の軸孔131aの内壁面は平滑であり、雌ねじは切られていない。ローラー131の軸孔131aの径の最小値φpは、ローラーシャフト133の径の最大値φsよりも大きいため、軸孔131aの内壁の一部のみがローラーシャフト133と接している。従って、ローラー131とローラーシャフト133との間に働く摩擦力は小さく、ローラー131はローラーシャフト133の周りを自由に回転できる。ローラー131がローラーシャフト133周りを回転すると、ローラーシャフト133の外周面に切られたねじ山133Aの影響を受け、ローラー131はローラーシャフト133上を移動する。ねじ山133Aが右ねじである場合、ローラー131を第1の側面131A側から見て左回転させると、第1の側面131Aがブラケット132の第1の側壁132Aに接近するようにローラー131が移動する。これにより、第1の側面131Aの上に設けられた高摩擦部135がブラケット132の第1の側壁132Aの内壁面と接触する。高摩擦部135の摩擦係数はローラー131よりも大きいため、高摩擦部135が第1の側壁132Aの内壁面と接触するとローラー131の回転に制動がかかる。しかし、ローラー131の軸孔131aの内壁面に雌ねじ等は形成されておらず平滑であるため、ローラー131を第1の側壁132A側に移動させる力は弱く、高摩擦部135と第1の側壁132Aの内壁面とは接触と脱離とを繰り返す。このため、ローラー131の回転を完全に停止させることなく、適度な制動をかけることができる。一方、ローラー131が第1の側面131A側から見て右回転した場合には、第2の側面131Bが第2の側壁132Bに接近するようにローラー131は移動する。第2の側面131Bには高摩擦部135が設けられていないため、第2の側面131Bが第2の側壁132Bと接触しても、ローラー131の回転に大きな制動はかからない。従って、ワイヤー110を巻き取る際に、ローラー131の第1の側面131A側から見てローラー131が左回転するように、ワイヤー110をローラー131に巻き掛ければ、ワイヤー110を繰り出す際には制動がかからず、巻き取る際に制動をかけることができる。本実施形態においては、ねじであるローラーシャフト133のねじ頭が、ローラー131の第1の側面131A側に位置している例を示した。しかし、ねじ頭がローラー131の第2の側面131B側に位置していてもよい。ワイヤー110を巻き取る際のローラー131の第1の側面131A側から見た回転方向と、ねじ山133Aの方向とが逆方向になっていればよい。従って、ローラーシャフト133に右ねじに代えて左ねじが切られている場合には、ワイヤー110を巻き取る際にローラー131が第1の側面131A側から見て右方向に回転するようにワイヤー110を巻き掛ければよい。ローラーシャフト133のねじ山133Aは、ローラーシャフト全体に切られていても、一部だけに切られていてもよい。少なくともブラケット132の第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間に位置する部分にはねじ山133Aが形成されていることが好ましい。ローラー131の軸孔131aは、ローラーシャフト133を固定した状態で、ローラー131を自由に回転させることができればよい。但し、ローラーシャフト133の直径に対して軸孔131aの直径があまりに大きいと、回転軸が大きくぶれて、ローラー131がローラーシャフト133に対して大きく傾いてしまう。また、ローラーシャフト133に形成したねじ山133Aの効果が小さくなるため、ローラーシャフト133の直径よりも0.2~20程度大きくすればよく、0.5~10程度大きくすることが好ましい。例えば、ねじであるローラーシャフト133に対して、通常のねじ取り付け孔の寸法程度となるようにすればよい。具体的にローラーシャフト133がM3ねじの場合、ローラーシャフトの実寸径は2.8mm程度であるため、軸孔131aの直径を3mm~3.4mm程度とすればよい。高摩擦部135は、例えばローラー131の第1の側面131Aに形成した凹部に、ローラー131よりも摩擦係数が大きい材料をはめ込んで形成すればよい。例えば、図4に示すように、ローラー131の第1の側面131Aに形成した、軸孔131aと同心円状の凹部131bにリング状のゴム等からなる高摩擦部135をはめ込めばよい。高摩擦部135は、凹部131bに直接はめ込んでもよいが、図4に示すようにステンレス等からなる断面L字状のカップワッシャー134を介してはめ込むことが好ましい。凹部131bにカップワッシャー134をはめ込むことにより、ローラー131を補強することができ、ローラー131の耐久性を向上させることができる。高摩擦部135は、ローラー131が第1の側壁132A側に移動した際に、第1の側壁132Aの内壁面と接触するように、ローラー131の第1の側面131Aから端部が突出するようにする。高摩擦部135の端部はわずかでも突出していればよく、少なくとも0.01mm程度突出していればよい。但し、突出量が小さすぎるとローラー131の第1の側面131Aに存在する凹凸及びローラー131の回転の際のぶれ等により、高摩擦部135が第1の側壁132Aと接触しないおそれがある。また、高摩擦部135が磨耗した際に、高摩擦部135と第1の側壁132Aの内壁面とが接触しなくなるおそれがある。一方、突出量があまりに大きくなるとワイヤー伸縮速度調整装置130のサイズが大きくなったり、高摩擦部135が損傷しやすくなったりするおそれがある。このため、突出量は0.05mm~1mm程度とすればよく、0.1mm~0.5mm程度が好ましい。高摩擦部135の表面積は、高摩擦部135の摩擦係数及び必要とする制動の大きさ等に応じて適宜選択すればよい。通常の昇降物干し装置に用いる場合、ローラー131をポリアセタール等の樹脂とし、高摩擦部135をゴムとすれば、ローラー131の第1の側面131Aの面積の5~50程度とすればよく、15~30程度が好ましい。具体的に、外径が15mm程度で、軸孔の直径が3mm程度のローラーを用いるのであれば、高摩擦部135を内径が4mm程度で外形が8mm程度のリング状にすればよい。高摩擦部135を、軸孔131aの周囲にリング状に設ければ、均一に制動がかかるため好ましいが、必ずしもリング状とする必要はない。軸孔131aを中心として回転対称な位置に複数の高摩擦部を設けてもよい。また、必ずしも対称性を有している必要はなく、例えば第1の側面131Aの上に1箇所だけ高摩擦部135が設けられていてもよい。ブラケット132は、ローラーシャフト133を固定する機能、高摩擦部135と接触して制動を加える機能及びワイヤー伸縮速度調整装置130を昇降物干し装置の本体103に固定するための機能を有していればよい。本実施形態においては、ブラケット132は図2に示すように互いに対向する第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとが背板により接続された断面コの字状に形成されており、下端部には天板161に固定するための鍔部が設けられている。第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔Dbは、ローラー131の第2の側面131Bから高摩擦部135の表面までの間隔Dpよりも大きい。第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔を調整することによりローラー131に加わる制動の大きさを調整することができる。図2においは、第1の側壁132A及び第2の側壁132Bには、ローラーシャフト133が貫通するシャフト孔が形成され、第2の側壁132Bのシャフト孔にはローラーシャフト133のねじ山と対応する雌ねじが切られている。このため、ローラーシャフト133を締め付けることにより、第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔Dbを調整することができる。第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔Dbは、所定の制動がかかるように調整すればよい。但し、第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔Dbと、ローラー131の第2の側面131Bと高摩擦部135の表面との間隔Dpとの差が大きくなると、ワイヤー110がローラー131から脱落してローラー131とブラケット132との間に挟まるおそれがある。このため、第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔Dbと、ローラー131の第2の側面131Bと高摩擦部135の表面との間隔Dpとの差は、ワイヤー110の直径の1/2以下とすることが好ましく、ワイヤー110の直径の5~40とすることがより好ましい。具体的に、ローラー131の直径が15mm程度で幅が5.8mm程度であり、ワイヤー110の太さが1mm程度である場合、ブラケット132の幅Dbを6.4mm程度とし、高摩擦部135の突出量は0.2mm~0.4mm程度とすればよい。この場合には、ローラーシャフト133の締め込みにより、±0.2mm程度調整できるようにすればよい。但し、ローラー131の幅及びブラケット132の幅には±0.2mm程度の公差があるため、最悪の場合には高摩擦部135が常にブラケット132の第1の側壁132Aと接した状態となり、ローラー131がスムーズに回転しなくなるおそれがある。このため、図5に示すようにローラー131に形成した凹部に高摩擦部135をはめ込む際に、高摩擦部135とローラー131との間に弾性部材136を挿入し、高摩擦部135と第1の側壁132Aとの接触圧を調整してもよい。弾性部材136は図6に示すようなウェーブワッシャーを用いればよい。高摩擦部135とローラー131との間にウェーブワッシャー等を挿入し、高摩擦部135が第1の側壁132Aと接した際に、高摩擦部135が0.2mm程度沈み込むようにすれば、高摩擦部135が第1の側壁132Aに当たる面圧を一定にでき、ローラー131の回転をスムーズにすることができる。図6には、3つ山のウェーブワッシャーを示したが、山の数は必要とする接触圧に応じて適宜設定すればよい。また、ウェーブワッシャーに代えて皿バネ等を用いることも可能である。ワイヤー110に加わる荷重が小さい場合には、弾性部材136を設け高摩擦部135と第1の側壁132Aとの接触圧を調整すれば、ローラーシャフト133にねじ山を設けなくてもよい。ワイヤー110に加えられる荷重が小さい場合には、弾性部材136を挿入することにより、ワイヤーを繰り出す際には接触面積を小さくし、ワイヤーを巻き取る際には接触面積を大きくして制動をかけることができる。また、ワイヤーを逆方向に巻き掛ければ、ワイヤーを繰り出す際に接触面積を大きくして制動をかけることも可能である。第2の側壁132Bのシャフト孔に形成する雌ねじは、バーリングにより形成すればよい。また、シャフト孔の位置に合わせてウエルドナットをスポット溶接してもよい。図2に示すようにローラーシャフト133を半ねじとする場合には、ねじ山の切られていない部分の径が第1の側壁132Aのシャフト孔の径よりも大きくなるようにすればよい。また、スプリングワッシャー137は省略することも可能である。ブラケット132はある程度の強度及び塑性変形性が必要であるため鉄等の金属により形成すればよい。但し、樹脂等により形成してもよい。大きな制動を必要とする場合には、高摩擦部135と接触する第1の側壁132Aの内壁面の面粗度を高くしてもよい。但し、第1の側壁132Aの内壁面の面粗度を高くすると、高摩擦部135の磨耗が大きくなるため、長期間にわたり使用する場合には内壁面の面粗度を高くしない方が好ましい。ローラーシャフト133にねじ山133Aを設けることにより、ローラー131の回転方向に基づいてローラー131を左右いずれかの方向に移動させることができる。これにより、ローラー131が特定の方向に回転した場合にのみ、高摩擦部135をブラケット132の内壁面と接触させ、ローラー131の回転を止めることなく一定の速度に減速することができる。本実施形態の昇降物干し装置において、ワイヤー供給部120は、本体103の天板161の一方の端部に固定されており、ワイヤー110を巻き取るリール121と、リール121を回転させる駆動部122とを有している。駆動部122は、ワイヤー110を繰り出す際に巻き締められて付勢力を蓄え、蓄えられた付勢力を開放された際にワイヤー110を巻き取る方向にリール121を回転させる。リール121はリール121の回転を一時的に停止させることができるストップ機構を有しており、ワイヤー110をリール121から適当な長さだけ繰り出した状態でリール121を停止させることができる。ストップ機構はどのような構成であってもよいが、例えばリール121の表面に形成された複数の溝部と、溝部に引っかかるストップレバーとにより形成すればよい。本実施形態において、リール121は2本のワイヤーを一括して巻き取ることができる構成としている。リール121に接続されたワイヤー110の一方は、ワイヤー伸縮速度調整装置130のローラー131に巻き掛けられ、天板161と略垂直な方向に向きを変えて竿102の一方の端部と接続されている。リール121に接続されたワイヤー110の他方は、通常の方向変更ローラー105により、天板161と略垂直な方向に向きを変えて竿102の他方の端部と接続されている。ワイヤー伸縮速度調整装置130を1つだけ設ける場合には、リール121から離れた位置に設ける方が好ましい。このようにすればワイヤー110をローラー131の溝部に対してほぼ平行に巻き掛けることができるため、ローラー131の回転による左右の移動がスムーズに生じる。なお、大きな制動力が必要な場合には、もう一方のワイヤー110の側にもワイヤー伸縮速度調整装置130を用いればよい。この場合には、必要に応じてワイヤーを取り回すためのガイドローラーを設ければよい。さらに、ワイヤー供給部120を複数設けてもよい。建物の天井に取り付けられた昇降物干し装置から、竿102を引き下げると、リール121が回転しワイヤー110が繰り出される。この際に駆動部122が巻き締められ付勢力が蓄えられる。ワイヤー110を繰り出す際には、ワイヤー伸縮速度調整装置130のローラー131は第1の側面131A側から見て右回転するため、ワイヤー伸縮速度調整装置130による制動は加わらない。竿102を所定の位置まで引き出したところでストップ機構を働かせて停止させる。竿102を収容する場合は、ストップ機構を解除して駆動部122に蓄積された付勢力を開放する。これにより、リール121によりワイヤー110が巻き取られ、竿102が本体103に設けられた凹部103aに収容される。この際に、ワイヤー伸縮速度調整装置130のローラー131は第1の側面131A側から見て左回転するため、ローラー131の回転には所定の制動が加えられ、ローラー131に巻き掛けられたワイヤー110にも所定の制動が加えられる。従って、竿102が本体103に激突したり、凹部103aに収容される前に停止したりすることを防ぐことができる。また、ワイヤー110と竿102との固定は、既知の方法により行えばよい。最も簡単には、ワイヤー110を竿102の端部に固定すればよい。ワイヤー110が竿102の内部を貫通してループを形成するようにすればよい。竿102の内部に、スプリング等を用いた既知の竿102を水平に保持するための機構等を設けてもよい。竿102の長さが1.5m~2m程度の昇降物干し装置の場合には、竿102を引き出しストッパを作動させて、竿102に洗濯物をかけると、静荷重と動荷重との合計で数kg~30kg程度がワイヤー110に加わる。このため、ワイヤー110は直径が1mm程度のスチールワイヤー又はステンレスワイヤー等とすればよい。本実施形態においてワイヤー110には大きな曲げ応力及び引っ張り応力が加わるため、ワイヤー110は複数の金属線等が束ねられた撚り線が好ましい。金属線に限らず高張力繊維等が束ねられた撚り線であってもよい。また、ワイヤー110の耐久性等を考慮するとポリアミド樹脂等によりコーティングされていることがさらに好ましい。なお、ワイヤー110の直径、材質及びコーティングの有無等は用途に応じて適宜決定すればよい。ワイヤー110にかかる加重が小さい場合には、ひも又はテグス等を用いることも可能である。また、断面が円形状のワイヤーである例について説明したが、平板状のリボンワイヤー等であっても同様に用いることができる。このような昇降物干し装置においては、ワイヤー供給部120は、1kg程度の荷重の竿102が接続されている直径が1mm程度のワイヤーを、一定の速度で1m~1.5m程度繰り出し且つ巻き取ることができればよい。また、湿気及び結露等の影響を受けないように、高張力ステンレス等により形成されたゼンマイを用いて駆動することが好ましい。ローラー131は耐磨耗性が高く摩擦係数が小さい材料からなることが好ましい。具体的には、ポリアセタール、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド又はポリイミド等の樹脂とすればよい。また、アルミニウム、鉄又はステンレス等の金属であってもよい。ワイヤー110を繰り出す際の抵抗をさらに低減するために、ローラー131の第2の側面131B側に、ローラー131よりも摩擦係数が小さい材料からなる低摩擦部を設けてもよい。具体的には、第2の側面131B側にダイヤモンドライクカーボンDLCコーティング又はフッ素樹脂コーティング等を施してもよい。第2の側面131Bを平面ではなく、突出した部分を有する形状として、第2の側面131Bと第2の側壁132Bの内壁面との接触面積を小さくしてもよい。例えば、直径がローラー131の直径が15mm程度場合、外縁から1mm程度の範囲を0.1mm程度突出させてもよい。ローラー131及びワイヤー110の材質によっては、ローラー131に巻き掛けられたワイヤー110がスリップし、ローラー131に制動がかかっても、ワイヤー110に制動がかからないおそれがある。この場合には、ローラー131の溝部の表面の摩擦係数を大きくすればよい。例えば、溝部にゴム等をコーティングしたり、溝部にゴム製のリングを取り付けたりすればよい。また、溝部の表面に微細な凹凸を設けて面粗度を大きくしてもよい。なお、ローラー131の溝部はどのような形状であってもよいが、V溝とすることが好ましい。V溝とすることによりワイヤー110をローラー131の中央部に保持することが容易となると共に、ワイヤー110とローラー131との接触面積が増加して摩擦が大きくなるため、ワイヤー110のスリップが生じにくくなるという利点が得られる。高摩擦部135は、ローラー131よりも摩擦係数が高い材料であればよく、ゴム又は塩化ビニル系若しくはウレタン系の樹脂等を用いることができる。高摩擦部135はある程度耐熱性が高い材料かなることが好ましい。ローラー131及び高摩擦部135の材質によっては、高摩擦部135を凹部にはめ込むのではなく、第1の側面131Aの上に接着してもよい。また、樹脂等からなるローラー131とゴム等からなる高摩擦部135とを一体成型してもよい。さらに、ローラー131の第1の側面131Aの少なくとも一部に面粗度を大きくした領域を設けることにより高摩擦部135を形成してもよい。ブラケット132は、シャフト孔に切られた雌ねじによりローラーシャフト133を固定する例を示した。このようにすれば、第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔をローラーシャフト133を締め付けることにより容易に調整できる。従って、長期にわたる使用により高摩擦部135が磨耗した場合にも、最適な間隔を保ち一定の制動がかかるように容易に調整できるという利点がある。しかし、ブラケット132の一方の側壁にローラーシャフト133を固定してもよい。この場合には、ブラケットの他方の側壁に雌ねじを切っていないシャフト孔を形成し、外側からナットにより締め付ければ、第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔を調整できる。第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとの間隔を調整する必要がなければ、ローラーシャフト133の両端をそれぞれブラケット132の第1の側壁132A及び第2の側壁132Bに固定してもよい。ブラケット132の第2の側壁132Bと、ローラー131の第2の側面131Bとの接触面積が少ない方がワイヤー110を繰り出す際に生じる抵抗を小さくできる。このため、第2の側壁132Bの内壁面の摩擦を小さくするために、DLCコーティング又はフッ素樹脂コーティング等を行ってもよい。また、第2の側壁132Bの面積を小さくし、シャフト孔の周囲にだけ形成してもよい。また、第2の側壁132Bを設けず、第1の側壁132A側だけでローラーシャフトを保持する構成としてもよい。但し、ブラケット132をローラー131を囲むような構成とすることにより、ワイヤー110の脱落防止ガイドとしての機能を持たせることができる。ブラケット132の第1の側壁132Aと第2の側壁132Bとが一体に形成された例を示したが、2つのパーツにより形成されていてもよい。また、天板161にコの字状の切れ込みを形成し、L字状に折り曲げることにより第1の側壁132A及び第2の側壁132Bを形成してもよい。図7に示すような、ワイヤー伸縮速度調整装置130Aを用いることも可能である。図7に示すワイヤー伸縮速度調整装置130Aにおいては、円盤状の高摩擦部135Aがローラー131に形成された凹部131bにはめ込まれている。高摩擦部135Aは硬質ウレタンゴム等により形成されており、ローラーシャフト133が貫通する軸孔には雌ねじが切られている。高摩擦部135Aは凹部131bにはめ込まれているだけであり、接着されていない。このため、ローラー131を固定して高摩擦部135Aを回転させると、高摩擦部135Aがねじ山133Aにかみ合った状態で、凹部131b内を移動させることができる。ねじ山133Aが右ねじである場合、ローラー131に巻き掛けられたワイヤーが引き出される又は巻き取られることにより、ローラー131が第1の側面131A側から見て左回転すると、ローラー131の凹部に131bにはめ込まれた高摩擦部135Aも左回転する。高摩擦部135Aの軸孔に雌ねじが切られているため、ローラー131及び高摩擦部135Aは、ブラケット132の第1の側壁132A側に移動する。高摩擦部135Aが凹部131b内にはめ込まれており、第1の側面131Aから突出していない場合には、ローラー131の第1の側面131Aが第1の側壁132Aと接した状態となる。しかし、第1の側面131Aは摩擦係数が小さいため、ほとんど制動がかかることなくローラー131及び高摩擦部135Aは回転を続ける。高摩擦部135Aはローラー131と接着されておらずはめ込まれているだけであるため、少し大きな力が加わると高摩擦部135Aは凹部131b内を滑って移動することができる。従って、回転を続ける高摩擦部135Aは、第1の側壁132A側にさらに移動し、最終的に第1の側面131Aから突出し第1の側壁132Aと接する。高摩擦部135Aの表面は第1の側面131Aと比べて摩擦係数が高いため、高摩擦部135Aが第1の側壁132Aと接すると第1の側面131Aが接している場合と比べて大きな制動が加わる。これにより、ローラー131にも制動が加わる。しかし、高摩擦部135Aとローラー131とは接着されていないため、高摩擦部135Aと凹部131bとの接触面には滑りが生じ、ローラー131が完全に停止することはない。特に、高摩擦部135Aが第1の側面131Aから突出すると、高摩擦部135Aの側面と凹部131bの内壁面との接触面積が低下する。このため、高摩擦部135Aと凹部131bとの接触面がより滑りやすくなり、ローラー131が完全に停止してしまうような大きな制動が加わることを防ぐことができる。また、高摩擦部135Aは、硬質ウレタンゴム等の変形が生じやすい材料からなる。このため、金属のナットと異なり軸孔に雌ねじが切られていても容易に空転し、大きな締め付け力は発生しない。従って、高摩擦部135Aと第1の側壁132Aとが接した状態でねじが締め付けられた状態となり回転が停止することはない。一方、ローラー131が第1の側面131A側から見て右回転すると、ローラー131及び高摩擦部135Aは第2の側壁132B側に移動する。ローラー131の第2の側面131Bが第2の側壁132Bと接しても、第2の側面131Bの摩擦係数が小さいため、ほとんど制動がかかることなくローラー131及び高摩擦部135Aは回転を続ける。回転を続ける高摩擦部135Aは凹部131b内を底面側に移動し、最終的に凹部131bの底面まで移動する。高摩擦部135Aと凹部の底面とが接した状態となっても、先に説明したように高摩擦部135Aにより大きな締め付け力は発生しない。従って、ローラー131に大きな制動が加わることはなく、ローラー131は自由に回転することができる。高摩擦部135Aの径は、凹部131bの径よりもわずかに大きくすれば、ワイヤーの引き出し及び巻き取りの際にローラー131と高摩擦部135Aとを同時に回転させ且つ高摩擦部135Aが凹部131b内を移動させることが可能となる。具体的に、ワイヤー伸縮速度調整装置130Aを昇降式物干し装置のワイヤー伸縮装置101に用いる場合、直径が15mm程度のローラー131に直径8mm程度の凹部131bを形成し、高摩擦部135Aの直径を8.5mm程度とすればよい。また、凹部131bの深さは高摩擦部135Aの厚さよりも大きくすればよく、高摩擦部135Aの厚さを2mm程度とし、凹部131bの深さを3mm程度とすればよい。凹部131bの壁面及び高摩擦部135Aの側面は、摩擦が大きくなりすぎないように平滑に仕上げることが好ましい。本変形例の場合には、高摩擦部135Aを移動させるため、ブラケット132の幅と、ローラー131の幅との差が小さい場合にも、高摩擦部135Aが第1の側壁132Aと常に接した状態となり、制動がかかり続けてしまうことを回避できる。本変形例の場合には、ローラー131の第1の側面131A及び第2の側面131Bの両方を滑りやすくしてやればよい。このため、第2の側面131B側だけでなく、第1の側面131A側にも、凹凸を設けたり、DLC膜等のコーティングを行ったりしてもよい。また、図8に示すような、ワイヤー伸縮速度調整装置130Bを用いることも可能である。図8に示すワイヤー伸縮速度調整装置130Bにおいては、円盤状の高摩擦部135Bと押さえ板138とが、ローラー131に形成された凹部131bにはめ込まれている。高摩擦部135Bは、凹部131bにはめ込まれているだけであり、軸方向に力が加わると、凹部131b内を移動することができる。また、高摩擦部135Bと押さえ板138とは接着されておらず、互いに独立して回転及び移動ができる。高摩擦部135Bは、ローラー131よりも摩擦係数が大きい材料であればよく、例えば、ゴム又は塩化ビニル系若しくはウレタン系の樹脂等を用いることができる。押さえ板138は、ある程度の硬度を有し高摩擦部135Bを押すことができればよく、金属とすればよい。高摩擦部135B及び押さえ板138は、ローラーシャフト133が貫通する軸孔を有している。高摩擦部135B及び押さえ板138の軸孔の径は、ローラーシャフト133よりも若干大きく、高摩擦部135Bの径は押さえ板138の径よりも大きいことが好ましい。具体的には、ローラーシャフト133がM3のねじである場合には、高摩擦部135Bの軸孔の直径を3.5mm程度とし、押さえ板138の軸孔の直径は3.0mm~3.2mm程度とすればよい。ねじ山133Aが右ねじである場合、ローラー131に巻き掛けられたワイヤーが引き出される又は巻き取られることにより、ローラー131が第1の側面131A側から見て左回転すると、ローラー131の凹部に131bにはめ込まれた高摩擦部135B及び押さえ板138も左回転する。押さえ板138は軸孔の径がねじ山133Aの径よりも若干大きいため、ねじ山133Aとかみ合ってブラケット132の第1の側壁132A側に移動し高摩擦部135Bを押圧する。高摩擦部135Bの径は凹部131bの径とほぼ等しいため、押さえ板138により押圧された高摩擦部135Bは凹部から次第に押し出される。高摩擦部135Bの端部がローラー131の第1の側面131Aよりも突出し、第1の側壁132Aと接すると、制動が加わる。しかし、高摩擦部135Bの側面と凹部131bの内壁面との間には滑りが生じるため、ローラー131が完全に停止することはない。また、押さえ板138は雌ねじではないため、高摩擦部135Bが第1の側壁132Aと接した状態となると、ねじ山133Aを乗り越えて空転する。このため、高摩擦部135Bを第1の側壁132Aに押しつける大きな力は発生しない。一方、ローラー131が第1の側面131A側から見て右回転すると、高摩擦部135B及び押さえ板138も右回転する。これにより、押さえ板138は、ねじ山133Aとかみ合って、第2の側壁132B側に移動し、高摩擦部135Bを第1の第1の側面131A側に押さえる力が加わらなくなる。このため、第1の側壁132Aが高摩擦部135Bを押す力及び高摩擦部135Bとねじ山133Aとの摩擦等により高摩擦部135Bも第2の側壁132B側に移動し、第1の側面131Aから突出しなくなる。従って、右回転の場合には制動は加わらない。また、押さえ板138は容易に空転するため、ローラー131が第2の側壁132B側に大きな力で押さえつけられることもない。直径が15mm程度のローラー131に直径8mm程度の凹部131bを形成した場合には、高摩擦部135Bの直径も8mm程度とすればよい。この場合押さえ板138は、内周面の上部がねじ山133Aと接し且つ力が加わった際に空転するように、内径軸孔の径が3.0mm~3.2mmで外径が6mm以下とすればよい。また、厚さはねじ山133Aと適度なかみ合いが生じるように0.15mm~0.4mm程度とすればよい。高摩擦部135Bの厚さは、押さえ板138に押されていない場合には凹部131bの内部に収容されるように、凹部131bの深さと押さえ板138の厚さとの差よりも5~20程度小さくすればよい。例えば、凹部131bの深さが3mmで、押さえ板138の厚さが0.4mmの場合には、2mm~2.5mm程度とすればよい。なお、押さえ板138は、複数を重ねて用いてもよい。ワイヤー伸縮速度調整装置130A及び130Bにおいては、高摩擦部135A又は135B自体が、ローラーシャフト133のねじ山133Aによりローラーシャフト133に沿って移動する。このような構成であっても、ローラー131が特定の方向に回転した場合にのみ、ローラー131の回転を止めることなく一定の速度に減速することが可能である。本実施形態のワイヤー伸縮装置101を昇降物干し装置に用いた例について説明したが、ワイヤーの伸縮により物体の移動を行わせる装置であれば他の装置にも用いることができる。例えば、昇降式のブラインド又はスクリーン等に用いることもできる。また、排煙用等の外倒し窓の開閉装置として用いることもできる。さらに、縦方向の動作だけでなく横方向に動作させることもできる。例えば、引き戸用のドアクローザーに用いたり、カーテンの開閉に用いたりすることもできる。また、自動巻き取り式コードリールのコード巻き取り速度の調整に用いることもできる。この場合には、コード自体をワイヤー伸縮速度調整装置のローラーに巻き掛ければよい。