テープ形状の超電導線材が、厚み側の側面で円弧状曲面を有する巻枠の曲面上に面するよう巻回された鞍型コイル用の超電導コイル巻枠であって、前記円弧状曲面上に設けられる前記鞍型コイルのエッジワイズに曲げられた部分に接触する位置に、前記円弧状曲面上に突設され、前記鞍型コイルの外層側を向いた面が平面であるガイドと、を備える超電導コイル巻枠。前記ガイドの、前記鞍型コイルの外層側を向いた平面が、前記超電導コイル巻枠に対して垂直である前記ガイドと、を備える請求項1に記載の超電導コイル巻枠。前記ガイドの、前記鞍型コイルの外層側を向いた平面が、前記超電導コイル巻枠に対して垂直から内層側、または外層側に所定の角度で傾いている前記ガイドと、を備える請求項1に記載の超電導コイル巻枠。前記鞍型コイルの内層側を向いた面に、弾性率が低い離型剤を有する前記ガイドと、を備える請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載の超電導コイル巻枠。円弧状曲面を有する巻枠と、前記巻枠表面に円弧周方向に沿って突設されたガイドと、テープ形状であって、その厚み側の側面で前記巻枠の曲面上に面するように鞍型コイル状に巻回されており、幅側の側面の少なくともエッジワイズに曲げられた部分のうち少なくとも一部がが、前記ガイドの前記鞍型コイルの外層側を向いた平面と接着されているテープ形状の超電導線材と、を備える超電導コイル。前記ガイドの前記超電導線材と接着されている前記平面が、前記超電導コイル巻枠に対して垂直な平面である請求項4に記載の超電導コイル。前記ガイドの前記超電導線材と接着されている前記平面が、前記超電導コイル巻枠に対して垂直から内層側、または外層側に所定の角度で傾いている平面である請求項6に記載の超電導コイル。前記コイルの内層側から外層側に順に一様な向きで複数の前記ガイド備え、前記コイル内層側から数えて2番目以降のガイドでは、前記鞍型コイルの内層側をむいた前記ガイドの面が、前記面の内層側に巻回された前記超電導線材と接触されない請求項5乃至請求項7のいずれか一項に記載の超電導コイル。前記コイルの内層側から外層側に順に一様な向きで複数の前記ガイド備え、少なくとも前記コイル内層側から数えて2番目以降のガイドでは、前記鞍型コイルの内層側をむいた前記ガイドの面に、前記超電導線材との摩擦係数を低減させるための離型剤を有する請求項5乃至請求項8のいずれか一項に記載の超電導コイル。本発明が解決しようとする課題は、テープ形状の超電導線材が強固に接着された超電導コイル、および、テープ形状の超電導線材を強固に接着することができる超電導コイル巻枠を提供することである。上記課題を達成するために、実施形態の超電導コイル巻枠は、テープ形状の超電導線材が、厚み側の側面で円弧状曲面を有する巻枠の曲面上に面するよう巻回された鞍型コイル用の超電導コイル巻枠であって、前記円弧状曲面上に設けられる前記鞍型コイルのエッジワイズに曲げられた部分に接触する位置に、前記円弧状曲面上に突設され、前記鞍型コイルの外層側を向いた面が平面であるガイドと、を備える。また、上記課題を達成するために、実施形態の超電導コイルは円弧状曲面を有する巻枠と、前記巻枠表面に円弧周方向に沿って突設されたガイドと、テープ形状であって、その厚み側の側面で前記巻枠の曲面上に面するように鞍型コイル状に巻回されており、幅側の側面の少なくともエッジワイズに曲げられた部分が、前記ガイドの前記鞍型コイルの外層側を向いた平面と接着されているテープ形状の超電導線材と、を備える。以下本発明の実施形態について図面を参照しながら説明する。第1の実施形態図1から図3を用いて第1の実施形態による超電導コイルの構成を説明する。図1は、本実施形態による超電導コイルを示す斜視図、図2aは本実施形態による超電導コイルの概略を示す上面図、図2bは図2aに示すA-A線による矢視図である。本実施形態による超電導コイルは鞍型コイルであり、円筒形の巻枠3と、巻枠3上に設けられたガイド4A、4B、4C、4Dと、巻枠3上でガイド4A、4B、4C、4Dに沿って鞍型に巻回された超電導線材22を備える。ここで、鞍型に巻回された超電導線材22について、巻枠3の円筒表面を周方向に渡る2Aで示した部分をエンド部、巻枠3の軸方向に平行な2Bで示した部分を直線部と呼称する。以下、超電導線材22について詳細に説明する。図3aは超電導線材22の斜視図である。超電導線材22は、軸方向、つまり長手方向に垂直な断面が長方形であるテープ形状の超電導線材である。超電導線材22の、その長方形断面の長辺を含む各側面、すなわち、線材の幅側の各側面を幅広面22Aとする。一方、長方形断面の短辺を含む各側面、つまり、超電導線材22の厚み側の各側面をエッジ面22Bとする。幅広面22Aの片方または両方には、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、熱可塑性ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂等の熱硬化性の樹脂を含んだ接着剤を塗布することで、接着剤層が設けられる。次に、ガイド4A、4B、4C、4Dの詳細について説明する。なお、ガイド4A、4B、4C、4Dをまとめて指す際にはガイド4と記載する。ガイド4は巻枠3上に突設される。ガイド4は巻枠3と一体であってもよいし、巻枠3とは他の素材、例えば繊維強化樹脂で作成し巻枠上に凸に固着させてもよい。図2aに示すように、ガイド4はエンド部2Aに設けられている。ガイド4の鞍型コイルの外層側を向いたガイド側面を41とし、鞍型コイルの内層側を向いたガイド側面を42とする。ガイド側面41は平面であり、面が粗くなるように粗面加工が施される。また、ガイド4はガイド側面41が巻枠3表面に対して垂直になるように設けられることが望ましい。ガイド4A、4Bは一方のエンド部2Aに設けられ、ガイド4Bはガイド4Aよりも外層側にガイド4Aと同様の向きで設けられている。ガイド4C、4Dはガイド4Aが設けられているエンド部2Aに対向するもう一方のエンド部2Aに取り付けられ、ガイド4Dはガイド4Cよりも外層側にガイド4Cと同様の向きで取り付けられている。以下に、本実施形態による超電導コイルのエンド部2Aにおける構成を詳細に説明する。ガイド4のガイド側面41は、超電導線材22のエンド部2Aの幅広面22Aと接着剤層を介して接着される。エンド部2Aで超電導線材22はエッジワイズに曲げられ、巻枠3表面を周方向に渡っている。つまり、ガイド4は、エッジワイズに曲げられた超電導線材22の幅広面22Aと接着される。図3bはエッジワイズに曲げた超電導線材22の正面図である。エッジワイズの曲げとは、図3bに示すように、テープ形状の線材を、一方のエッジ面を内径側として、幅広面と同一面上で曲げることである。一方のエッジ面近傍には線材をたわませる方向の力がかかっており、もう一方のエッジ面近傍には線材を引き張る方向の力がかかっている。よって、エッジワイズに曲げられた部分、つまり、エンド部2Aには、線材の幅方向に弾性力がかかっている。以下に、図2bを用いてガイド4が設けられている巻枠3上に、超電導線材22が巻回される手順を説明する。まず、超電導線材22はガイド4A、そして4Cの各々のガイド側面41に接着され、ガイド4A、4Cに沿うように所定回数巻回される。次に、ガイド4A、4Cの外層側に、所定の間隔を空けて設けられたガイド4B、そして4Dの各々のガイド側面41に接着され、ガイド4B、4Dに沿うように所定回数巻回される。超電導線材22は、ガイド4と接触している部分ではガイド4と接着され、超電導線材22同士で接触している部分では超電導線材22同士で接着される。ここで、ガイド側面42は超電導線材22と接触しないよう、超電導線材22はガイド側面42と所定の間隔5が空くように巻回される。作用超電導線材22をエッジワイズに曲げた部分では、その形状を維持するためにより強固に巻枠に固定する必要がある。本実施形態による超電導コイルでは、エンド部2Aで、エッジワイズに曲げられた超電導線材22の幅広面22Aがガイド4と接着されるため、エッジ面22Bを巻枠3に接着させる場合よりも、接着面積が広い。そのため、エンド部2Aで、エッジワイズに曲げられた超電導線材22を強固に接着し固定できる。また、ガイド側面41が粗面加工されたことにより、超電導線材22はより強固にガイド4に接着される。また、ガイド側面41が巻枠3表面に対して常に垂直になるようにガイドが形成されている場合、巻枠3の曲面上に巻回された超電導線材22は、所定の間隔を空けて設けられているガイド4に接着された部分で、巻枠3に対して幅広面22Aが垂直となる。よって、超電導線材22の巻枠3の表面法線方向からのずれがガイドごとに解消される。ここで、超電導線材22は表面に接着剤層を有する。超電導線材22は金属基板上に中間層を介して超電導層が形成されることで作成されるため、温度変化による長さ方向の伸縮を生じにくい。一方、接着剤層は熱硬化性の樹脂を含んでいるため、超電導線材22に用いられる金属よりも、温度変化による伸縮が大きい。そのため超電導線材22は、厚み方向では、接着剤層により伸縮するが、長さ方向では金属基板により伸縮は抑制される。よって、超電導線材22によるコイルにおいて、その径方向の温度変化による伸縮は、その周方向の伸縮に比べて大きい。つまり、コイルの径方向と周方向で温度変化による伸縮に異方性が生じ、コイルに線材剥離方向の応力が生じる。よって、コイルの巻数が増加し、コイルの内径と外径の比が大きくなると、コイル周方向と径方向の伸縮の差が大きくなり、コイルにかかる線材剥離方向の応力が増大する。本実施形態の超電導コイルによれば、ガイド側面42とその内層側のコイルとが間隔5を空けて形成されているため、コイルが巻厚方向に分割されている。分割されたそれぞれのコイルでは、コイルの内径と外径の比が、間隔5を設けない場合に比べて小さくなる。よって、ガイド側面42とその内層側のコイルとの間に間隔5を設けることにより、間隔5を設けない場合に比べ剥離方向応力が抑制される。効果ガイド4を巻枠3上に設けて、線材をガイドに接着することにより、超電導線材22がより強固に巻枠3上に固定される。よって、超電導線材22の幅方向の弾性力や、巻線されたコイルに対して冷却時の熱応力や励磁時の電磁力といった外力が加わっても、その形状が維持される。また、一般に、超電導コイルを作成する際は事前にその磁場特性の解析が行われ、解析にはパラメータとして巻線が巻枠になす角度が必要となる。このとき、テープ形状の線材が巻枠に対して常に垂直であると仮定すると、解析モデルが単純化される。よって、実際に超電導コイルを作成する場合、超電導線材が巻枠に対して垂直であれば、事前の解析が容易であり、かつ、解析データによる特性と実際に測定した特性とのずれが少ない超電導コイルを作成することができる。本実施形態による超電導コイルでは、巻枠3に対して垂直なガイド側面41を有するガイド4に超電導線材22を巻回すことで、超電導線材22が巻枠3に対して常にほぼ垂直に巻回されるため、事前の解析が容易であり、かつ、解析データによる特性と実際に測定した特性とのずれを少なくすることができる。また、超電導線材22のようなテープ形状の超電導線材は、金属基板上に中間層を介して超電導層を形成されることで作成される。こうしたテープ形状の超電導線材は、テープの厚さ方向に剥離させる方向の応力により、超電導特性の劣化が生じやすい。本実施形態による超電導コイルは、ガイド側面42とその内層側のコイルとの間に設けられた所定の間隔5により、超電導線材22に加わる剥離方向の応力が低減される。よって、巻回回数を多くした場合でも、超電導コイルの特性の劣化が抑制される。第2の実施形態図4を用いて第2の実施形態による超電導コイルについて説明する。なお、第1の実施形態と同一の構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図4は本実施形態による超電導コイルの断面を示す概略図であり、超電導コイルに対して図2bと同様の方向からの断面図である。ガイド4にはガイド側面42に、フッ素樹脂テープ、パラフィン、グリース、シリコンオイルなどを含む離型剤6が接着あるいは塗布されている。そして、ガイド側面42はそれら離型剤6を介して、その内層側に巻回されている超電導線材22と接触している。作用離型剤は弾性率が低いため、ガイド側面42がその内層側のコイルと離型剤6を介して接触されることで、離型剤6の部分でコイルが巻厚方向に分割されていると考えてよい。分割されたそれぞれのコイルでは、コイルの内径と外径の比が、分割されないときに比べて小さくなる。つまり、第1の実施形態と同様に、ガイド4がガイド側面42でその内層側のコイルと離型剤6を介して接触していることにより、剥離方向応力が低減される。効果ガイド側面42とその内層側のコイルが、離型剤6を介して接触していることにより、超電導線材22に加わる剥離方向応力が低減される。また、離型剤6を介してガイド4とその内層側のコイルを接触させることが可能となり、第1の実施形態よりも密に超電導線材22を巻回することができる。第1の実施形態のように間隔5を超電導線材22とガイド4の間に介在させる際、接着剤層が超電導線材22からはみ出るなどして、意図せずガイド側面42と超電導線材22が接着されてしまう場合がある。こうしたことを防ぐためにも、ガイド側面42には離型剤を設けることが望ましい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。例えば、各実施形態では、巻枠3が円筒形であるとして説明したが、巻枠3は円弧状の曲面を有した構造であり、その曲面上に鞍型コイルを設けるものであればよい。例えば、巻枠3は軸方向の断面が楕円形の円筒であってもよいし、円弧状に湾曲した板であってもよい。各実施形態では円筒形である巻枠3の外層側側面にガイドと超電導線材22を設けているが、巻枠3の内層側にこれらを設けてもよい。さらに、各実施形態では断面が長方形であるテープ形状の超電導線材22を用いているが、断面は長方形に限られなくて良い。例えば、線材の断面において、エッジ面が円弧状や楕円弧状であってもよい。また、エンド部2Aにおいて、巻枠側のエッジ面22Bには撓ませる方向の力がかかり、もう一方のエッジ面22Bには引き張られる方向の力がかかっている。巻枠側のエッジ面22Bが撓んで線材には、前のターンから剥がれようとする応力が加わっている。そのため、第1の実施形態において、積極的に間隔5を超電導線材22とガイド側面42の間に設けずに、超電導線材22とガイド側面42が接着されていない構成としてもよい。エンド部2Aの線材にかかる、、前のターンから剥がれようとする応力により、容易に超電導線材22とガイド側面42の間にギャップが生じるためである。さらに、第1の実施形態において、ガイド4のガイド側面41は巻枠3表面に対して垂直方向から内層側もしくは外層側に所定角度で傾いてもよい。上述したように、超電導線材22には前のターンから剥がれようとする応力がかかっているため、ガイド側面42を垂直からある程度傾けることで、下端の撓みが緩和されて、接着しやすくなる。しかし、事前の解析が容易であり、かつ、解析データによる特性と実際に測定した特性とのずれが少ない超伝導コイルとするために、傾ける角度は15度以内であることが望ましい。また、接着剤層は超電導線材22の、少なくともガイドと接着する方の幅広面22Aに設けてあればよい。各実施形態では塗布するものとして説明したが、接着剤層を超電導線材22の表面に設けるには、ポリイミドフィルムやポリイミドフィルムとガラステ-プとを貼り合わせた絶縁物に予め接着剤を塗布しておき、それを超電導線材22にラップ巻き、または、超電導線材22と共巻きしてもよい。また、各実施形態では2つの向かい合ったエンド部2Aそれぞれにガイドを2つ、計4つ設けたものとして説明しているが、ガイドは2つの向かい合ったエンド部2Aに各々に1つでもよいし、3つ以上設けてもよい。1つのエンド部2Aにガイドを複数設けた場合は上述したように、超電導線材22は内層側のガイドから順に外層側のガイドへと所定の回数ずつ巻回される。また、ガイドはエンド部2Aのみに設けられるのではなく、直線部2Bにも設けてよい。このとき、エンド部2Aと直線部2Bに設けられたガイドは繋がっていてもよいし、離れていてもよい。ただし、エンド部2Aと直線部2Bに設けられたガイドをつなげ、コイルの一周分と同様の形状とする場合、内層側のガイドから順に外層側のガイドへ超電導線材22を巻回するために、コイルの内層側から数えて2番目以降のガイドには一部途切れた部分を形成する。また、超電導線材22に関して、巻枠3に面しているエッジ面22Bは巻枠3と接着されても接着されていなくてもよい。