"物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、負の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、正の屈折力の第4レンズ群、正または負の屈折力の第5レンズ群からなり、ズーミングに際して前記第2レンズ群と前記第4レンズ群が移動し、広角端に比べて望遠端において前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が大きくなるズームレンズにおいて、前記第5レンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動して結像位置を変化させる負の屈折力のレンズ群L5nを有し、前記レンズ群L5nの結像横倍率をβ5n、前記レンズ群L5nより像側に位置する正の屈折力のレンズ群L5pの結像横倍率をβ5pとするとき、0.5<|1-β5n×β5p|<2.0なる条件を満たすことを特徴とするズームレンズ。前記第5レンズ群は、物体側より像側へ順に、負の屈折力のレンズ群L5n、正の屈折力のレンズ群L5pからなり、前記レンズ群L5nと前記レンズ群L5pの焦点距離を各々f5n、f5pとするとき、0.5<|f5n/f5p|<2.0なる条件を満たすことを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記レンズ群L5nと前記第5レンズ群の焦点距離を各々f5n、f5とするとき、0.01<|f5n/f5|<0.30なる条件を満たすことを特徴とする請求項1又は2に記載のズームレンズ。前記第5レンズ群は、ズーミングのためには不動であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記レンズ群L5nは、正レンズと負レンズが接合された接合レンズ、又は単一の負レンズからなることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群と前記第4レンズ群の焦点距離を各々f3、f4とするとき、0.5<f3/f4<2.0なる条件を満たすことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載のズームレンズ。ズーミングのためには前記第1レンズ群および前記第3レンズ群は不動であることを特徴とする請求項1乃至6のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2、望遠端における全系の焦点距離をftとするとき、5.0<ft/|f2|<25.0なる条件を満足することを特徴とする請求項1乃至7のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第5レンズ群の焦点距離をf5、広角端と望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ftとするとき、1.0<|f5/√fw×ft|<50.0なる条件を満足することを特徴とする請求項1乃至8のいずれか1項に記載のズームレンズ。請求項1乃至9のいずれか1項に記載のズームレンズと、該ズームレンズによって形成された像を受光する撮像素子を有することを特徴とする撮像装置。近年、撮像装置に用いるズームレンズには、高ズーム比で、かつレンズ系全体が小型であること、防振機能を有していること等が強く要望されている。特に、像ぶれ補正のための補正レンズ群を光軸と垂直方向に移動させて補正する場合には、移動機構防振機構の小型化、及び省電力化を図るために補正レンズ群が小型軽量であることが求められている。更に、像ぶれ補正時の収差変動が少なく、防振時にも良好なる光学性能が維持されることが求められている。ズームレンズの一部のレンズ群を防振レンズ群とし、光軸に対して垂直方向に平行偏心させて像ぶれの補正を行うズームレンズにおいては、比較的容易に像ぶれを補正することができる。しかしながらズームレンズのレンズ構成及び防振のために移動させる防振レンズ群のレンズ構成が適切でないと、高ズーム比を図ったとき防振時において偏心収差の発生量が多くなり、光学性能が大きく低下してくる。このため、高ズーム比で、かつ防振機能を有するズームレンズでは、全体のレンズ構成や防振時の補正レンズ群が含まれるレンズ群の構成等を適切に設定することが重要になってくる。例えば防振レンズ群の屈折力と、結像倍率、そして防振レンズ群よりも像側に配置されているレンズ群の結像倍率等を適切に設定することが重要になってくる。これらの構成を適切に設定しないと全系の小型化を図り、かつ高ズーム比を確保しつつ、防振時に高い光学性能を維持するのが大変困難になってくる。本発明は、全体が小型で、かつ高ズーム比でありながら、像ぶれ補正時の収差変動を良好に補正し、防振時にも高い光学性能が得られるズームレンズの提供を目的とする。本発明のズームレンズは、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、負の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、正の屈折力の第4レンズ群、正または負の屈折力の第5レンズ群からなり、ズーミングに際して前記第2レンズ群と前記第4レンズ群が移動し、広角端に比べて望遠端において前記第1レンズ群と前記第2レンズ群の間隔が大きくなるズームレンズにおいて、前記第5レンズ群は、光軸と垂直方向の成分を持つように移動して結像位置を変化させる負の屈折力のレンズ群L5nを有し、前記レンズ群L5nの結像横倍率をβ5n、前記レンズ群L5nより像側に位置する正の屈折力のレンズ群L5pの結像横倍率をβ5pとするとき、0.5<|1-β5n×β5p|<2.0なる条件を満たすことを特徴としている。本発明によれば、全体が小型で、かつ高ズーム比でありながら、像ぶれ補正時の収差変動を良好に補正し、防振時にも高い光学性能が得られるズームレンズが得られる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。本発明のズームレンズは、物体側から像側へ順に、正の屈折力の第1レンズ群、負の屈折力の第2レンズ群、正の屈折力の第3レンズ群、正の屈折力の第4レンズ群、正又は負の屈折力の第5レンズ群からなっている。ズーミングに際して第2レンズ群と第4レンズ群が移動する。このとき、第2レンズ群は広角端に比べ望遠端において第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が広くなるズームタイプを採用している。また第4レンズ群でフォーカシングを行っている。第5レンズ群は光軸と垂直方向の成分を持つように移動して像変位を行う防振機能を行う負の屈折力のレンズ群L5nを有している。第5レンズ群L5はレンズ群L5nの像側に正の屈折力のレンズ群L5pを有している。図1は、本発明の実施例1のズームレンズの広角端短焦点距離端におけるレンズ断面図である。図2A、B、Cはそれぞれ実施例1のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端長焦点距離端における収差図である。図3A、Bはそれぞれ実施例1のズームレンズの広角端、望遠端における0.3度像位置変化後の横収差図である。実施例1はズーム比9.59、開口比Fナンバー1.85~3.00のズームレンズである。図4は、本発明の実施例2のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図5A、B、Cはそれぞれ実施例2のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図6A、Bはそれぞれ実施例2のズームレンズの広角端、望遠端における0.3度像位置変化後の横収差図である。実施例2はズーム比13.95、開口比1.85~3.30のズームレンズである。図7は、本発明の実施例3のズームレンズの広角端におけるレンズ断面図である。図8A、B、Cはそれぞれ実施例3のズームレンズの広角端、中間のズーム位置、望遠端における収差図である。図9A、Bはそれぞれ実施例1のズームレンズの広角端、望遠端における0.3度像位置変化後の横収差図である。実施例3はズーム比15.90、開口比1.85~3.30のズームレンズである。図10、図11は本発明の撮像装置の要部概略図である。本発明のズームレンズは、デジタルカメラ、ビデオカメラ、銀塩フィルムカメラ等の撮像装置に用いられるものである。レンズ断面図において左方が前方物体側、拡大側で右方が後方像側、縮小側である。レンズ断面図において、iは物体側から像側への各レンズ群の順序を示し、Liは第iレンズ群である。次に各実施例のズームレンズの特徴について説明する。各実施例のレンズ断面図において、L1は正の屈折力光学的パワー=焦点距離の逆数の第1レンズ群、L2は負の屈折力の第2レンズ群、L3は正の屈折力の第3レンズ群、L4は負の屈折力の第4レンズ群、L5は正又は負の屈折力の第5レンズ群である。第5レンズ群L5は光軸に対して垂直方向の成分を持つように移動して、像位置結像位置を光軸方向へ変移させる負の屈折力のレンズ群L5nと不動の正の屈折力のレンズ群L5pを有している。SPは開放FナンバーFno光束を決定制限する開口絞りの作用をするFナンバー決定部材以下開口絞りともいう。であり、第3レンズ群L3の物体側に位置している。Gは光学フィルター、フェースプレート、水晶ローパスフィルター、赤外カットフィルター等に相当する光学ブロックである。IPは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラの撮影光学系として使用する際にはCCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子光電変換素子の撮像面が置かれる。又、銀塩フィルム用カメラの撮影光学系として使用する際にはフィルム面に相当する感光面が置かれている。収差図のうち球面収差図において実線はd線、2点鎖線はg線である。非点収差図において点線はメリディオナル像面、実線はサジタル像面である。倍率色収差はg線によって表している。横収差図において、Yは像高であり、実線はd線メリディオナル断面、点線はd線サジタル断面の横収差である。FnoはFナンバー、ωは半画角である。レンズ断面図において矢印は広角端から望遠端へのズーミングに際しての各レンズ群の移動軌跡を示している。ズーミングに際しては第2レンズ群L2と第4レンズ群L4が移動する。このとき広角端に対して望遠端において第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が広くなる。以下の各実施例において広角端と望遠端は変倍レンズ群が機構上光軸上移動可能な範囲の両端に位置したときのズーム位置をいう。各実施例では、広角端から望遠端へのズーミングに際して矢印のように、第2レンズ群L2を像側に移動することによって変倍を行う。また、第4レンズ群L4を物体側に凸状の軌跡で移動させることで変倍に伴う像面変動を補正している。また、第4レンズ群L4を光軸上移動させてフォーカシングを行うリアフォーカス式を採用している。第4レンズ群L4に関する実線の曲線4aと点線の曲線4bは、各々無限遠物体と近距離物体にフォーカスしているときの変倍に伴う像面変動を補正するための移動軌跡である。このように第4レンズ群L4を物体側へ凸状の軌跡とすることで第3レンズ群L3と第4レンズ群L4間の空間の有効利用を図り、レンズ全長第1レンズ面から像面までの距離の短縮化を効果的に達成している。又、望遠端において無限遠物体から近距離物体へフォーカスを行う場合には、矢印4cに示すように第4レンズ群L4を前方に繰り出すことで行っている。レンズ群L5nを光軸に対して垂直方向の成分を持つように移動させて、結像位置を光軸に対して垂直方向に移動させている。即ち防振を行っている。開口絞りSPは固定である。本発明は、高ズーム比を確保するために、物体側から像側へ順に、正、負、正、正の屈折力の第1乃至第4レンズ群L1~L4と第5レンズ群L5で構成している。そしてズーミングに際して第2、第4レンズ群L2、L4を移動させている。これにより高ズーム比で全系が小型のズームレンズを達成している。像ぶれ補正用の補正レンズ群を小型軽量化するために、第5レンズ群L5中に負の屈折力のレンズ群L5nを設けている。これによって、像ぶれ補正機能を有しながらもレンズ系全体の小型化も達成している。各実施例において、レンズ群L5nの結像横倍率をβ5n、レンズ群L5nより像側に位置するレンズ群L5pの結像横倍率をβ5pとする。このとき、0.5<|1-β5n×β5p|<2.01なる条件を満たしている。各実施例では所定のズーム比を確保しつつ、ズーム全域に渡り諸収差を良好に補正するために、物体側から像側へ順に正、負、正、正の屈折力の第1乃至第4レンズ群と第5レンズ群よりなるズームタイプを用いている。このような5群のレンズ構成とすることで、第1レンズ群および第2レンズ群で発生する球面収差やコマ収差等の補正を容易にしている。また、全系の小型化と高ズーム比を確保をするために、ズーミングに際して第2、第4レンズ群L2、L4を移動させ、このとき広角端に比べ望遠端において第1レンズ群と第2レンズ群との間隔が広くなるようにしている。そして第5レンズ群L5中に負の屈折力のレンズ群L5n部分群を設け、第5レンズ群L5中の正の屈折力のレンズ群L5p部分群で発生する諸収差をその負の屈折作用によりキャンセル補正している。また、その負の屈折力のレンズ群L5nを光軸に対し垂直方向の成分を持つように移動することでズームレンズが振動したときに生ずる像ぶれを少ない移動量で補正するようにしている。条件式1は、第5レンズ群L5の負の屈折力のレンズ群L5nの防振に際しての像シフト敏感度を規定したものである。ここで、像シフト敏感度TSとは、シフト群を光軸に対して垂直方向に移動させたときのシフト群の垂直方向の移動量ΔLとそのときの像面での像結像位置の光軸に対して垂直方向の移動量ΔIの比TS=ΔI/ΔLである。条件式1の上限を超えた場合、レンズ群L5nの微小な移動に対し、像が大きくシフトし、高い精度で像変移の制御が要求されるので、好ましくない。条件式1の下限を超えた場合、像を所定量シフトするために必要なレンズ群L5nの移動量が大きくなり、全系の小型化が困難となる。また、像を所定量シフトするためにレンズ群L5nをシフトした際の収差変動の抑制が困難となる。各実施例において、好ましくは次の条件式のうち1以上を満足するのが良い。第5レンズ群L5は、物体側より像側へ順に、負の屈折力のレンズ群L5n、正の屈折力のレンズ群L5pからなり、レンズ群L5nとレンズ群L5pの焦点距離を各々f5n、f5pとする。第2レンズ群L2の焦点距離をf2とする。第3レンズ群L3の焦点距離をf3とする。第4レンズ群L4の焦点距離をf4とする。第5レンズ群L5の焦点距離をf5とする。広角端と望遠端における全系の焦点距離を各々fw、ftとする。このとき、次の条件式のうち1以上を満足するのが良い。0.5<|f5n/f5p|<2.020.01<|f5n/f5|<0.3030.5<f3/f4<2.045.0<ft/|f2|<25.051.0<|f5/√fw×ft|<50.06各実施例では、像ぶれ補正のための補正レンズ群シフトレンズ群を小型軽量化するために、第5レンズ群L5中の負の屈折力のレンズ群L5nにて像ぶれ補正を行っている。また、補正レンズ群の構成を最小限とするためには、第5レンズ群L5を負の屈折力のレンズ群L5nと正の屈折力のレンズ群L5pの2つのレンズ群よりなる構成とすることが望ましい。また、第5レンズ群L5は、物体側より像側へ順に、負の屈折力のレンズ群L5nと、正の屈折力のレンズ群L5pから構成とするのが良い。条件式2は、第5レンズ群L5の負の屈折力のレンズ群L5nの焦点距離と正の屈折力のレンズ群L5pの焦点距離を規定したものである。条件式2の上限を超えた場合、レンズ群L5nの焦点距離絶対値が大きくなり、像ぶれ補正時の偏芯コマ収差、像面の傾きを抑制することが困難となる。条件式2の下限を超えた場合、レンズ群L5nの焦点距離が小さくなり、糸巻き型の歪曲収差が多く発生し、このときの歪曲収差をレンズ群L5pで補正する必要があり、その結果、レンズ群L5pが大型化してくるので良くない。また、像を所定量シフトするためにレンズ群L5nをシフトした際、諸収差の変動を抑制するのが困難となる。条件式3は、第5レンズ群L5のレンズ群L5nの焦点距離を第5レンズ群L5の焦点距離で規定したものである。条件式3の上限を超えた場合、第5レンズ群L5の焦点距離が小さくなり、ズーム全域において良好な収差補正を行いつつ、高ズーム比化を達成することが困難となる。条件式3の下限を超えた場合、レンズ群L5nの焦点距離が小さくなり、第4レンズ群L4のフォーカス敏感度が高なりすぎるので、好ましくない。また、製造誤差による収差変動が大きくなるので、好ましくない。条件式4は、第3レンズ群L3の焦点距離を第4レンズ群L4の焦点距離で規定したものである。条件式4の上限を超えた場合、第4レンズ群L4の焦点距離が小さくなり、収差補正を良好に行うためには、第4レンズ群L4の構成レンズ枚数を増加せねばならず、この結果レンズ全長が増大してくるので良くない。条件式4の下限を超えて第4レンズ群L4の焦点距離が大きくなりすぎると、変倍に際する像面変動の補正のための移動量またはフォーカスのための移動量が大きくなり、レンズ全長が増大し良くない。条件式5は、望遠端における全系の焦点距離を第2レンズ群L2の焦点距離で規定するものである。条件式5の上限を超えて第2レンズ群L2の焦点距離が小さくなると、高ズーム比化およびレンズ全長の短縮には有利となるが、ペッツバール和が負の方向に大きくなり、像面湾曲が増大してくるので好ましくない。条件式5の下限を超えて第2レンズ群L2の焦点距離が大きくなると、高ズーム比化のために、第2レンズ群L2の移動量を大きくする、または第2レンズ群L2よりも後方像側のレンズ群での変倍作用を大きくする必要がある。第2レンズ群L2の移動量を大きくするとレンズ全長が増大するので好ましくない。また、第2レンズ群L2よりも後方のレンズ群の変倍作用を大きくすると、レンズ全系の全長が長くなり、またレンズ枚数が増加してくるので好ましくない。条件式6は、第5レンズ群L5の焦点距離を広角端及び望遠端での全系の焦点距離で規定したものである。条件式6の上限を超えて第5レンズ群L5の焦点距離が長くなるとバックフォーカスが長くなりすぎて、全長が長くなってくるため望ましくない。条件式6の下限を超えて第5レンズ群L5の焦点距離が短くなると、ズーミングに際して軸外光束の像面への入射角度の変動が大きくなり好ましくない。更に好ましくは条件式1乃至6の数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.6<|1-β5n×β5p|<1.61a0.5<|f5n/f5p|<1.62a0.02<|f5n/f5|<0.203a0.6<f3/f4<1.64a5.8<ft/|f2|<15.05a3.0<|f5/√fw×ft|<40.06a好ましくは条件式1a乃至6aの数値範囲を次の如く設定するのが良い。0.6<|1-β5n×β5p|<1.21b0.5<|f5n/f5p|<1.22b0.03<|f5n/f5|<0.103b0.7<f3/f4<1.44b6.3<ft/|f2|<10.05b5.0<|f5/√fw×ft|<30.06b各実施例において第5レンズ群L5は、ズーミングのためには不動とすることが望ましい。ズーミングとともに像ぶれ補正を行うには、補正レンズ群を光軸方向へ移動した場合、ズーミングに際して像揺れを抑制するためには高精度の制御が必要となる。この結果、駆動機構が大型化及び複雑化してくるので良くない。また、シフト機構を簡素化するために、レンズ群L5nは1つのコンポーネント単レンズ又は接合レンズであることが望ましい。ズーミングの際に、結像面像面に対して開口絞りSPを固定不動にした場合、開口絞りSPを移動させるためのアクチュエータが不要となる。この結果、絞り機構の構成が簡単になるので好ましい。ズーミングに際して第1レンズ群L1と第3レンズ群L3を固定にして、ズーミングのための可動レンズ群を2つにするのが良く、これによればズーミング時のレンズ全長の変化を無くすことができて好ましい。また、第3レンズ群L3には少なくとも1つの非球面を設けることが望ましい。これによれば広角端でのFナンバーを比較的小さくし、後続のレンズ群を簡素な構成にすることが容易となる。以上のように各実施例によれば、球面収差、コマ収差などの諸収差を良好に補正することができ、しかも像ぶれ補正用の補正レンズ群が小型軽量で、像ぶれ補正時の収差変動を良好に補正したズームレンズが実現できる。次に各実施例における各レンズ群のレンズ構成について説明する。以下、特に断りがない限り物体側から像側への順である。第1レンズ群L1は負レンズと正レンズとを接合した接合レンズ、物体側の面が凸でメニスカス形状の正レンズで構成している。各実施例のズームレンズでは小型で高ズーム比とするために第1レンズ群L1の屈折力を強めている。このとき第1レンズ群L1内で発生する諸収差、特に望遠側において球面収差が多く発生してくる。そこで第1レンズ群L1の正の屈折力を接合レンズと正レンズで分担しこれらの諸収差の発生を低減している。第2レンズ群L2は屈折力の絶対値が物体側に比べて像側が強く、像側のレンズ面が凹形状の負レンズ、両凹形状の負レンズ、物体側のレンズ面が凸形状の正レンズで構成している。各実施例のズームレンズでは広角端において広い画角を得ながら第1レンズ群L1の有効径を小型にするために第2レンズ群L2の屈折力を強めている。このとき第2レンズ群L2で発生する諸収差、特に広角側において像面彎曲が多く発生してくる。各実施例では第2レンズ群L2の負の屈折力を2つの負レンズで分担しこれら諸収差の発生を低減している。このようなレンズ構成により広画角化を図りながら前玉有効径の小型化と高い光学性能を得ている。第3レンズ群L3は物体側のレンズ面が凸形状の1つの正レンズより構成している。また少なくとも1つのレンズ面を非球面形状としている。第4レンズ群L4は負レンズと正レンズとを接合した接合レンズより構成している。各実施例では少ないレンズ枚数で第4レンズ群L4を構成することで薄型化、軽量化を図っている。第5レンズ群L5のレンズ群L5nは正レンズと負レンズとを接合した接合レンズ、又は単一の負レンズより構成している。即ち1つのコンポーネントより構成している。レンズ群L5pは単一の正レンズより構成している。各実施例では、以上のように各レンズ群を構成することによって、高ズーム比に対応し、全系が小型で、全ズーム範囲、全物体距離にわたり高い光学性能を有するズームレンズを得ている。また振動補償防振のための機構を具備し、振動補償時に良好な画像を得ることができる防振機能を有したズームレンズを得ている。次に本発明のズームレンズを撮影光学系として用いたカムコーダービデオカメラの実施例を図10、デジタルスチルカメラの実施例を図11を用いて説明する。図10において、10はカメラ本体、11は実施例1乃至3に説明したいずれか1つのズームレンズによって構成された撮影光学系である。12はカメラ本体に内蔵され、撮影光学系11によって形成された被写体像を受光するCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子である。13は液晶ディスプレイパネル等によって構成され、固体撮像素子12上に形成された被写体像を観察するためのファインダである。図11において、20はカメラ本体、21は実施例1乃至3に説明したいずれか1つのズームレンズによって構成された撮影光学系である。22はカメラ本体に内蔵され、撮影光学系21によって形成された被写体像を受光するCCDセンサやCMOSセンサ等の固体撮像素子光電変換素子である。尚、各実施例のズームレンズは投射装置プロジェクタ用の投射光学系として用いることもできる。次に本発明の実施例1乃至3に対応する数値実施例1乃至3を示す。数値実施例においてiは物体からの面の順番を示す。riは物体側より順に第i番目の面の曲率半径、diは物体側より順に第i番目と第i1番目間のレンズ厚及び空気間隔、ndiとνdiは各々物体側より順に第i番目の光学部材の材質の屈折率とアッベ数である。また最も像側の2つの面はフェースプレート等のガラス材である。非球面形状は光軸方向にX軸、光軸と垂直方向にH軸、光の進行方向を正としRを近軸曲率半径、Kを円錐定数、A4,A6,A8,A10を各々非球面係数としたときなる式で表している。は非球面形状を有する面を意味している。e-xは10xを意味している。BFはバックフォーカスであり、最終レンズ面から像面までの空気変換長で表している。[数値実施例1]単位mm面データ面番号rdndνd13999910018466623922225741416031160638443270184197132981696805555497496522370651883004087556921882160206018348142791474309410129501461922861891129967412∞1301314870201158313594142404715143140601805182541656272681622995821718970182767607717618226519243560701517425242070911272111738173148749702221198543623∞20015163364124∞100像面∞非球面データ第13面K188255e000A4354749e005A6113871e006A8115135e007A10304677e009第14面K000000e000A4770626e005A6285358e006各種データズーム比959広角中間望遠焦点距離42327344059Fナンバー185286300半画角2800471317像高225225225レンズ全長587158715871BF668668668d507016891910d111990371150d14476234369d17148390255ズームレンズ群データ群始面焦点距離113203266313121606415180651810896211246723∞[数値実施例2]単位mm面データ面番号rdndνd1425661001846662392241894731603116063523227018423631322169680555563993647618065188300408757632788216920601804004669173200561012571160192286189118996512∞13013151471981583135941429825151220106018051825416562029116031160617196501861550120176182265199573070160342380206103178218206159148749702223339933823∞24015163364124∞100像面∞非球面データ第13面K184777e000A4323296e005A6150941e006A8612486e008A10144897e009第14面K000000e000A4655147e005A6516504e007各種データズーム比1395広角中間望遠焦点距離39933805568Fナンバー185290330半画角2942381231像高225225225レンズ全長647464746474BF596596596d507020802354d112434424150d14486250473d17148384161ズームレンズ群データ群始面焦点距離113648266553121751415169151810506211368723∞[数値実施例3]単位mm面データ面番号rdndνd1521811001846662392266764701603116063544079018424920312172916547568982662312065188300408758472568216500601804004669176460441012073154192286189117372812∞130131860217416935053214488471512623060180518254166184302160311606172293218400750801669983931971053032010719186160311606215758143122∞24015163364123∞100像面∞非球面データ第13面K161404e000A4186633e005A6255237e006A8623835e008A10126776e009第14面K000000e000A4510805e005A6163442e006第18面K000000e000A4314074e006A6419374e006各種データズーム比1590広角中間望遠焦点距離40037986366Fナンバー185290330半画角2934339202像高225225225レンズ全長677567756775BF689689689d507021932482d112562439150d14582274591d17159466149ズームレンズ群データ群始面焦点距離113696266483121963415178751813026201514722∞"