雄ねじ部と、該雄ねじ部より管端側に延在するノーズ部と、該ノーズ部の先端に設けられたショルダ部とを有するピンと、前記雄ねじ部とねじ結合されてねじ部をなす雌ねじ部と、前記ピンのノーズ部外周面に相対するノーズ部内周面と、前記ピンのショルダ部に当接するショルダ部とを有するボックスとを有し、前記ねじ結合により前記ピンとボックスとが結合されてピンの前記ノーズ部外周面とボックスの前記ノーズ部内周面とがメタル‐メタル接触しその接触部がシール部をなす鋼管用ねじ継手であって、前記ねじ部のロードフランク角度を負側とし、前記ショルダ部のトルクショルダ角度を負側とし、前記ノーズ部の長さLと管外径d0の比Ld0を0.08以上としたことを特徴とする鋼管用ねじ継手。前記ねじ結合の際にボックス側のノーズ部内周面と最初に接触するピン側のノーズ部外周面上の部位であるシールポイントにおけるピン外径で定義したシール径Dと、前記シールポイントがボックスで縮径されたとしたときの該縮径量で定義した干渉量δとから、ε=δD100で算出されるシール部の管周方向のひずみεが0.30以上であることを特徴とする請求項1に記載の鋼管用ねじ継手。前記ピンおよび前記ボックスのショルダ部のトルクショルダ角度が-15°未満であることを特徴とする請求項1または2に記載の鋼管用ねじ継手。以上説明したように、従来提案されているねじ継手においては、未だ何らかの問題を有しており、耐圧縮性能、外圧シール性能、耐曲げ性能など、ねじ継手への要求性能の多様化に十分応えるためには、更なる改良の余地がある。近年、水平井や傾斜井の増加に伴い、ねじ継手には、図3に示すように、軸力引張に加えて大きな曲げ負荷が作用する。ねじ継手に曲げ負荷が作用した場合、曲げの引張側では雄ねじ部7と雌ねじ部5のロードフランク面15図4参照に互いの嵌合が弱まるような相対変位が生じ、更に曲げ負荷が強まるとねじが脱落することが考えられる。一方、曲げの圧縮側ではピン3とボックス1のトルクショルダ部1214が支えとなり、シール部の離れようとする動きを抑えているが、更に曲げ負荷が強まるとショルダ部1214に滑りが生じ、シール性が保持できなくなることが考えられる。このような曲げ負荷に対しても十分なシール性を保持できるねじ部のロードフランク角度、シール部に隣接するショルダ部1214のトルクショルダ角度、及びノーズ部形状の指針を示す知見は過去に無かった。尚、ロードフランク角度とは、ロードフランク面15がねじ継手軸との直交線に対してなす角度図1中の角度αであり、該直交線がロードフランク面の下端ピン内径側の端を通るとき、該直交線に対して前記ロードフランク面の上端ピン外径側の端が、ピン先端側に位置する場合は正、ピン後端側に位置する場合は負とされる。又、トルクショルダ角度とは、ショルダ部1214をなすショルダ面がねじ継手軸との直交線に対してなす角度図1中の角度βであり、該直交線がショルダ面の上端ピン外径側の端を通るとき、該直交線に対して前記ショルダ面の下端ピン内径側の端が、ピン先端側に位置する場合は正、ピン後端側に位置する場合は負とされる。発明者らは、上記の課題を解決するために、ロードフランク角度を負の角度とすること及びトルクショルダ角度を負の角度とすることと、ノーズ部の長さと管外径の比との組み合わせを実験的検討により見出した。すなわち本発明は次のとおりである。雄ねじ部と、該雄ねじ部より管端側に延在するノーズ部と、該ノーズ部の先端に設けられたショルダ部とを有するピンと、前記雄ねじ部とねじ結合されてねじ部をなす雌ねじ部と、前記ピンのノーズ部外周面に相対するノーズ部内周面と、前記ピンのショルダ部に当接するショルダ部とを有するボックスとを有し、前記ねじ結合により前記ピンとボックスとが結合されてピンの前記ノーズ部外周面とボックスの前記ノーズ部内周面とがメタル‐メタル接触しその接触部がシール部をなす鋼管用ねじ継手であって、前記ねじ部のロードフランク角度を負側とし、前記ショルダ部のトルクショルダ角度を負側とし、前記ノーズ部の長さLと管外径d0の比Ld0を0.08以上としたことを特徴とする鋼管用ねじ継手。前記ねじ結合の際にボックス側のノーズ部内周面と最初に接触するピン側のノーズ部外周面上の部位であるシールポイントにおけるピン外径で定義したシール径Dと、前記シールポイントがボックスで縮径されたとしたときの該縮径量で定義した干渉量δとから、ε=δD100で算出されるシール部の管周方向のひずみεが0.30以上であることを特徴とするに記載の鋼管用ねじ継手。前記ピンおよび前記ボックスのショルダ部のトルクショルダ角度が-15°未満であることを特徴とするまたはに記載の鋼管用ねじ継手。本発明によれば、曲げ負荷を受けたときでも優れたシール性を示す鋼管用ねじ継手が実現する。本発明に係る鋼管用ねじ継手は、例えば図1に示すように、雄ねじ部7と、該雄ねじ部7より管端側に延在するノーズ部8と、該ノーズ部8の先端に設けられたショルダ部12とを有するピン3と、前記雄ねじ部7とねじ結合されてねじ部をなす雌ねじ部5と、前記ピン1のノーズ部外周面に相対するノーズ部内周面と、前記ピン1のショルダ部12に当接するショルダ部14とを有するボックス1とを有し、前記ねじ結合により前記ピンとボックスとが結合されてピン部材の前記ノーズ部外周面とボックスの前記ノーズ部内周面とがメタル‐メタル接触しその接触部がシール部20をなす鋼管用ねじ継手であり、ピンのシール部がトロイド状円錐曲線回転面形状で、ボックスが直線テーパであるラジアルシールタイプのねじ継手であるが、このねじ継ぎ手において、前記ねじ部のロードフランク角度αを、図1に示すとおり負側とし、且つ、前記ショルダ部1214のトルクショルダ角度βを負側とし、且つ、前記ノーズ部8の長さLと管外径d0の比Ld0を0.08以上としたものである。ロードフランク角度αを負側、好ましくは-4度以下とすることで、曲げの引張側でのねじの脱落を防止することができる。トルクショルダ角度βを負側、好ましくは-15度未満とすることで、曲げの圧縮側での曲げに抗する支点となり、シール部の離れようとする動きを抑える。ノーズ部の長さノーズ長さLと管外径d0の比Ld0を0.08以上とすることで、ねじ部とショルダ部の間のノーズ部に可撓性を与え、曲げの支点となるねじ部とショルダ部の変形を低減することができる。これらを組み合わせることにより、管とねじ継手の接触面での滑りを防ぎ、嵌め合い状態を維持することで気密性を確保することができる。尚、ロードフランク角度αは、負側の角度の絶対値を大きくしすぎると耐ゴーリング性の点で不利となるため、-7度以上が好ましい。トルクショルダ角度βは、負側の角度の絶対値を大きくしすぎると圧縮負荷後の気密性の確保の点で不利となるため、-20度以上が好ましい。ノーズ長さと管外径の比Ld0は、大きくしすぎると耐圧縮性能の点で不利となることと、シール部の加工時間が大となるためLd0は014以下とすることが好ましい。更に気密性を向上させるためには、シール径Dと干渉量δとから、ε=δD100で算出されるシール部の管周方向のひずみεが0.30以上であるものとすることが有効である。ここで、シール径D、干渉量δとは、図2に示すとおり、シール径Dは、ねじ結合の際にボックス1側のノーズ部内周面と最初に接触するピン3側のノーズ部外周面上の部位であるシールポイントにおけるピン外径のことであり、干渉量δは、ねじ結合の際に前記シールポイントがボックス1で縮径されたとしたときの該縮径量のことである。尚、シール部の管周方向のひずみεは、大きくしすぎると耐ゴーリング性の点で不利となるため、07以下が好ましい。表1に示す鋼管外径d0inchの鋼管の管端を加工して、ピンシール部がトロイド状円錐曲線回転面形状でピンシール面の、継手軸を通る断面内のプロフィールが、半径R=3inchの円弧であるピンとし、これに嵌合するボックスとして、のシール部がテーパ角度が3°の直線テーパであるボックスを作成し、ラジアルシールタイプのねじ継手とした。このねじ継手を対象に、試験タイプ1として、L/d0、ε=δ/dを表1に示す種々の値とし、ISO13679に基づき気密A試験、気密B曲げを含む試験、気密C試験を実施した。その結果を表1に併せて示す。表1には、シール失効有のものを×、シール失効無のものを○として示した。本発明例では、シール失効することなく試験を完了し、優れたシール性を示した。一方、比較例では、シール失効が認められた。次に、さらに前述の気密試験Bに対してさらに負荷を増大させた試験を試験タイプ2として実施した。以下のこの試験について説明する。図5は、例としてISO13679に規定されている気密B試験の荷重条件を示すグラフである。横軸は引張圧縮/曲げによってパイプに生じる軸方向応力を、縦軸はパイプ内面に作用する内圧を示す。外側の破線で示した曲線は引張圧縮/曲げ/内圧が複合して作用した場合の相当応力が材料の降伏応力と等価降伏応力の100であることを示している。内側の実線で示した曲線は相当応力が材料の降伏応力の90に対応する曲線である。前述の試験タイプ1の気密B試験は、この90の荷重曲線の各点を評価点としてシール失効の有無を判定するものである。試験タイプ2では、シール失効の無かった発明例1~12のサンプルを用いて、前述の気密B試験曲げを含むのLP5の点において、規格に規定されている最大曲げ条件を超えた曲げ負荷を付与してシール失効のない曲げ条件限度を調査した。すなわち、図5に実線で示す気密B試験の試験荷重曲線におけるLP5の点において、材料の降伏応力の90の相当応力から、さらに曲げ負荷を増大させて図中の矢印に示すように相当応力を増大させ、シール失効が始まる負荷条件を調査した。その結果、表1に示すように、干渉量εが030以上である発明例1~10では、相当応力を降伏応力の100図5中の矢印と破線が交わる点まで負荷してもシール失効がないことが確認された。