便器の左右両側の床面に設置される左右一対の床面設置部と、前記床面設置部から上方に延び、前記便器の左右両側に配置される左右一対の縦枠部と、前記縦枠部の上側に設けられた左右一対の手すり部と、前記便器の前方を通るように左側の縦枠部と右側の縦枠部とに架け渡され、前記便器の前部に押し当てられる連結枠部と、前記縦枠部または前記連結枠部から後方に延び、あるいは、前記床面設置部から上方に延びる左右一対のアーム部と、前記アーム部に取り付けられ、前記便器の側部に押圧される左右一対の押圧手段と、を備え、前記押圧手段は、前記アーム部に支持された支持部材と、前記支持部材から前記便器側に突出し、前記支持部材からの突出長さの調節が可能な調節棒と、前記調節棒に対して交差するように且つ鉛直軸回りの傾動が可能なように前記調節棒に取り付けられ、前記便器の側部に押し当てられる押圧体とを有している、便器用手すり。前記押圧体は、前記便器の側部に対して線接触するように構成されている、請求項1に記載の便器用手すり。前記押圧体および前記調節棒の一方には、鉛直方向に延びるピンが形成され、他方には前記ピンが回転可能に挿入された孔が形成されている、請求項1または2に記載の便器用手すり。前記調節棒は、前後に一対設けられている、請求項1~3のいずれか一つに記載の便器用手すり。前記調節棒は、前記支持部材に対して軸方向の取付位置が変更可能なように取り付けられている、請求項1~4のいずれか一つに記載の便器用手すり。前記調節棒は、前記支持部材に対して軸方向に移動自在に取り付けられ、前記調節棒を前記支持部材に固定する固定部材を備えている、請求項5に記載の便器用手すり。前記調節棒は、伸縮自在に構成されている、請求項1~3のいずれか一つに記載の便器用手すり。前記支持部材は、前記アーム部に対して前後方向の取付位置が調節可能なように取り付けられている、請求項1~7のいずれか一つに記載の便器用手すり。前記支持部材には、前後方向の位置が異なる複数の孔が形成され、前記支持部材は、前記複数の孔のうちから選択された一つまたは二つ以上の孔に挿入されたボルトによって、前記アーム部に固定されている、請求項8に記載の便器用手すり。前記支持部材および前記アーム部の一方には孔が形成され、他方には前後方向に延びる長孔が形成され、前記支持部材と前記アーム部とは、前記孔および前記長孔に挿入されたボルトによって固定されている、請求項8に記載の便器用手すり。ところで、便器用手すりの実際の使われ方は様々である。例えば、便器用手すりは、左右一対の手すり部を備えているが、利用者は片方の手すり部に全体重を掛けて使用する場合がある。その場合、手すり部等を介して棒に対し軸方向から傾いた方向の力が加わりやすく、押圧部にも棒の軸方向から傾いた方向の力が加わりやすい。そのような場合、点状の押圧部を有する従来の便器用手すりでは、押圧部が便器の側部に対して前後方向に滑り、位置ずれを招くおそれがあった。また、便器用手すりが取り付けられる便器の形状には、様々なものが存在する。例えば、便器の側部が斜めに湾曲し、その湾曲部分に押圧部が接触する場合がある。点状の押圧部では、便器の側部が斜めに湾曲していることが原因となって、前後方向に滑るおそれがあった。このことによっても、便利用手すりの位置ずれを招くおそれがあった。本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、便器に対する位置ずれが生じにくい便器用手すりを提供することにある。本発明に係る便器用手すりは、便器の左右両側の床面に設置される左右一対の床面設置部と、前記床面設置部から上方に延び、前記便器の左右両側に配置される左右一対の縦枠部と、前記縦枠部の上側に設けられた左右一対の手すり部と、前記便器の前方を通るように左側の縦枠部と右側の縦枠部とに架け渡され、前記便器の前部に押し当てられる連結枠部と、前記縦枠部または前記連結枠部から後方に延び、あるいは、前記床面設置部から上方に延びる左右一対のアーム部と、前記アーム部に取り付けられ、前記便器の側部に押圧される左右一対の押圧手段と、を備えている。前記押圧手段は、前記アーム部に支持された支持部材と、前記支持部材から前記便器側に突出し、前記支持部材からの突出長さの調節が可能な調節棒と、前記調節棒に対して交差するように且つ鉛直軸回りの傾動が可能なように前記調節棒に取り付けられ、前記便器の側部に押し当てられる押圧体とを有している。上記便器用手すりによれば、押圧体は調節棒に交差するように配置され、鉛直軸回りの傾動が可能である。そのため、押圧体を便器の側部の形状に適合するように傾動させることにより、押圧体を便器に密着させることができる。したがって、押圧体が便器の側部に対して前後方向に滑ることを抑えることができ、便器用手すりの位置ずれを抑制することができる。前記押圧体は、前記便器の側部に対して線接触するように構成されていることが好ましい。このことにより、押圧体が便器の側部に対して前後方向に滑ることをより一層抑えることができる。よって、便器用手すりの位置ずれを更に抑制することができる。前記押圧体および前記調節棒の一方には、鉛直方向に延びるピンが形成され、他方には前記ピンが回転可能に挿入された孔が形成されていてもよい。このことにより、簡単な構成によって、押圧体を調節棒に対して傾動可能に取り付けることができる。前記調節棒は、前後に一対設けられていてもよい。このことにより、押圧体を便器の側部の形状に適合した状態に安定して維持することができる。前記調節棒は、前記支持部材に対して軸方向の取付位置が変更可能なように取り付けられていてもよい。調節棒の取付位置を変更することにより、調節棒の支持部材からの突出長さを調節することができる。前記調節棒は、前記支持部材に対して軸方向に移動自在に取り付けられ、前記調節棒を前記支持部材に固定する固定部材を備えていてもよい。このことにより、調節棒の取付位置の微調整が可能となり、調節棒の突出長さを微調整することが可能となる。前記調節棒は、伸縮自在に構成されていてもよい。このことにより、調節棒の伸縮長さを調節することにより、調節棒の突出長さを調節することができる。前記支持部材は、前記アーム部に対して前後方向の取付位置が調節可能なように取り付けられていてもよい。このことにより、支持部材の前後方向の取付位置を調節することにより、押圧手段の前後方向の位置を調節することができる。そのため、押圧手段の押圧体を便器に対してより適切に密着させることができる。前記支持部材には、前後方向の位置が異なる複数の孔が形成され、前記支持部材は、前記複数の孔のうちから選択された一つまたは二つ以上の孔に挿入されたボルトによって、前記アーム部に固定されていてもよい。このことにより、簡単な構成によって、支持部材をアーム部に対して前後方向の取付位置が調節可能なように取り付けることができる。前記支持部材および前記アーム部の一方には孔が形成され、他方には前後方向に延びる長孔が形成され、前記支持部材と前記アーム部とは、前記孔および前記長孔に挿入されたボルトによって固定されていてもよい。このことにより、長孔に対するボルトの位置を調節することにより、支持部材の取付位置を調節することができる。簡単な構成によって、支持部材をアーム部に対して前後方向の取付位置が調節可能なように取り付けることができる。本発明によれば、便器に対する位置ずれが生じにくい便器用手すりを提供することができる。図1は実施形態に係る便器用手すり1の右側の一部を破断して示す平面図、図2は便器用手すり1の正面図、図3は図2のIII-III線断面図である。以下の説明における前、後、左、右は、便器用手すり1の利用者から見た前、後、左、右をそれぞれ意味するものとする。図1~図3に示すように、便器用手すり1は洋式の便器2に取り付けられる。なお、図1~図3に示す便器2は一例に過ぎない。便器用手すり1の取付対象となる便器は、図1~図3に図示された便器2に限らず、他の形状を有する便器であってもよい。図2に示すように、便器用手すり1は、便器2の左右両側の床面3に設置された左右一対の床面設置部11を備えている。床面設置部11は、後述する縦枠部12等を支持する役割を果たす。図3に示すように、床面設置部11は、前後方向に延びる平板11aと、平板11aの裏面の前端部および後端部に固定された滑り止めのゴム板11bとを有している。ただし、床面設置部11の構成および形状は特に限定されない。床面設置部11は、前後方向に延びる板状に限定されない。例えば、床面設置部11は台状であってもよい。本実施形態では、左側の床面設置部11と右側の床面設置部11とは分離されているが図2参照、それらは他の部材を介して互いに連結されていてもよい。左側の床面設置部11と右側の床面設置部11とは、別体であってもよく、連結部材と共に一体化されていてもよい。図2に示すように、床面設置部11には、上方に延びる縦枠部12が設けられている。縦枠部12は、左右に一対設けられている。本実施形態では、縦枠部12は、下パイプ12aと、下パイプ12aに挿入された上パイプ12bとを有している。図1に示すように、下パイプ12aは、断面形状が前後に細長い長円形状に形成されている。上パイプ12bについても同様である。縦枠部12は、下パイプ12aに対する上パイプ12bの挿入量を調節することにより、長さ調節が可能になっている。ただし、縦枠部12の構成は特に限定されない。下パイプ12aおよび上パイプ12bは、断面形状が円形状であってもよく、矩形状であってもよい。縦枠部12はパイプ状でなくてもよい。また、縦枠部12は長さ調整ができなくてもよく、例えば一体物であってもよい。縦枠部12の上側には、手すり部13が設けられている。手すり部13は、左右に一対設けられている。便器用手すり1の利用者は、手すり部13を掴んで体重を支えながら、便器2の便座に座ったり、便座から立ち上がったりすることができる。図3に示すように、縦枠部12の上パイプ12bには、ブラケット12cが固定されている。手すり部13は、前後方向に延びる手すり部本体13aと、手すり部本体13aの後側から下方に延びる左右一対のプレート13bとを有している。図2に示すように、ブラケット12cは、左右のプレート13bの間に挟まれている。ブラケット12cおよび左右のプレート13bには、左右に延びる孔が形成されている。それらの孔には、ピン14が挿通されている。手すり部13は、いわゆる跳ね上げ式の手すり部であって、ピン14を支点として回転可能に構成されている。すなわち、手すり部13は、縦枠部12に回転可能に支持されている。ただし、手すり部13は固定式の手すり部であって、縦枠部12に回転不能に固定されていてもよい。図3に示すように、縦枠部12の中途部には、前後方向に延びる横枠部16が固定されている。横枠部16は、左右に一対設けられている。横枠部16は、便器2側の側方が開いた断面コ字状に形成されている。本実施形態では、横枠部16は縦枠部12に移動不能に固定されているが、横枠部16は縦枠部12に対して上下位置および/または前後位置が変更可能なように固定されていてもよい。言い換えると、横枠部16は縦枠部12に対し、前後位置および/または上下位置が調節可能なように取り付けられていてもよい。図2に示すように、左側の横枠部16と右側の横枠部16とは、前枠部15によって連結されている。前枠部15は便器2の前方にて、左側の横枠部16と右側の横枠部16とに架け渡されている。前枠部15の形状は特に限定されない。本実施形態では、前枠部15は、図1に示すように平面視において、略V字状に形成されており、前方に向かって凸状となっている。すなわち、前枠部15の左半部は、右側に行くほど前方に向かうように傾斜しており、前枠部15の右半部は、左側に行くほど前方に向かうように傾斜している。また、図2に示すように、前枠部15は前方から見て、中央部分が略V字状に形成されており、下方に向かって凸状となっている。前枠部15の断面形状は何ら限定されない。図3に示すように、ここでは前枠部15の断面形状は矩形状に形成されている。前枠部15は、便器2の前部に前方から押し当てられている。本実施形態では、前枠部15は、前枠部本体15aと、前枠部本体15aの一部の周囲を覆うカバー15bとを有している。ただし、カバー15bは必ずしも必要ではなく、省略してもよい。ここでは、カバー15bは、前枠部本体15aの左右の端部を除く部分を覆っている。カバー15bの材質は特に限定されず、例えば、硬質塩化ビニル製等を好適に用いることができる。図3に示すように、横枠部16は、縦枠部12から前方に延びる前半部16Aと、縦枠部12から後方に延びる後半部16Bとを有している。後半部16Bは、本発明に係るアーム部を構成している。前半部16Aと前枠部15とは、本発明に係る連結枠部を構成している。左右の前半部16Aおよび前枠部15は、便器2の前方を通るように左右の縦枠部12に架け渡されている。図1に示すように、便器用手すり1は、便器2の側部詳しくは、後方に行くほど中央側に向かうように傾斜した後側の側部を押圧する左右一対の押圧手段20を備えている。押圧手段20は横枠部16詳しくは後半部16Bに取り付けられている。押圧手段20は、横枠部16に支持された支持部材21と、支持部材21から便器2側に突出する調節棒23と、調節棒23の先端部に取り付けられた押圧体24とを有している。図2に示すように、支持部材21は、便器2側の端部が下方に屈曲した断面L型の支持板21aと、支持板21aの中途部に固定された断面L側の補助板21bとを有している。図1に示すように、支持板21aには、前後左右に並ぶ複数の孔21cが形成されている。図3に示すように、支持板21aは、孔21cに挿通されたボルト22によって、横枠部16に固定されている。ここでは、支持板21aは、前後に並ぶ2本のボルト22によって、横枠部16に固定されている。ただし、支持板21aを固定するためのボルト22の本数は、特に限定されない。複数の孔21cのうちからいずれか2つの孔21cを選択し、それらの孔21cにボルト22を挿入することにより、横枠部16に対する支持部材21の相対位置を調節することができる。例えば、より後側の孔21cにボルト22を挿通させることにより、支持部材21をより後方に配置することができる。より右側の孔21cにボルト22を挿通させることにより、支持部材21をより左側に配置することができる。図1に示すように、支持部材21の支持板21aと補助板21bとの間には、ナット25が配置されている。ナット25には、内周面に螺旋状の溝が形成されたねじ孔が形成されている。言い換えると、ナット25の中央部には雌ねじ部が形成されている。ナット25には、調節棒23が貫通している。調節棒23の外周面には螺旋状の溝が形成されている。調節棒23には雄ねじ部が形成されている。調節棒23はナット25にねじ込まれている。ナット25を回転させると、調節棒23の支持部材21からの突出長さが調節される。調節棒23は、突出長さの調節が可能なように構成されている。左右の支持部材21のそれぞれに対して、調節棒23は前後に一対設けられている。便器用手すり1は、合計4本の調節棒23を有している。押圧体24は、本体24aと、本体24aの便器2側と反対の側に設けられた連結部24bとを有している。本体24aは、調節棒23と交差するように構成されている。本体24aの長手方向と調節棒23の軸方向とは、互いに非平行である。本体24aの側面は、便器2の側部に押し当てられる。本体24aは、便器2に対して線接触するように構成されている。言い換えると、本体24aと便器2との接触部分は、便器2の側面の形状に沿って前後に延びている。なお、本体24aは、左右に傾いているだけでなく、上下に若干傾いていてもよい。本体24aは、必ずしも水平線に沿って配置されている必要はない。本実施形態では、本体24aは円柱状に形成されている。本体24aは、断面が円形状に形成されている。ただし、本体24aの形状は特に限定されない。例えば、本体24aの断面形状は、長円状、矩形状、あるいは多角形状等であってもよい。本体24aの断面形状は、長手方向の沿って一定であってもよいが、異なっていてもよい。例えば、本体24aは、便器2の側部の形状に適合しやすいように、長手方向に沿って湾曲していてもよい。本体24aの材料は特に限定されない。本体24aは、容易に変形しない材料によって構成されていてもよく、便器2の側部の形状に合うように容易に変形する材料によって構成されていてもよい。また、便器2に対して滑りにくいように、本体24aの一部または全部がゴムによって構成されていてもよい。本体24aの一部または全部がゴムによって覆われていてもよい。図4に示すように、連結部24bには、本体24aの長手方向と平行な長孔24cが形成されている。調節棒23の先端部には、長孔24cに係合するピン23aが設けられている。これにより、押圧体24は調節棒23に対して、鉛直軸回りの傾動が可能なように取り付けられている。また、押圧体24は調節棒23に対して、長手方向詳しくは、本体24aの長手方向に若干の位置調節が可能に取り付けられている。便器用手すり1を設置する際には、まず、押圧体24が便器2と接触しない程度にまで調節棒23の突出長さを調節したうえで、前枠部15を便器2の前部に前方から押し当てる。次に、ナット25を回転させ、押圧体24が便器2の側部にしっかりと押し当てられるまで、調節棒23の突出長さを調節する。前述したように、押圧体24と調節棒23とは、長孔24cおよびピン23aの係合によって結合されているので、若干の位置調節が可能である。そのため、押圧体24を便器2の側部に押し当てることにより、押圧体24は便器2の側部の形状に倣うように傾動する。その結果、押圧体24は便器2に密着する。便器用手すり1は、便器2の前部に前方から押し当てられた前枠部15と、便器2の左後部に左斜め後方から押し当てられた左側の押圧体24と、便器2の右後部に右斜め後方から押し当てられた右側の押圧体24とにより、便器2に固定される。便器用手すり1は、便器2の3箇所の部分に対して、それぞれ便器2の略中心に向かう方向の押圧力を付与する。便器用手すり1は、便器2を抱え込むように保持するので、便器2に対してしっかりと固定される。以上のように、便器用手すり1は、便器2の側部に押し当てられる左右一対の押圧体24を備えている。押圧体24は便器2の側部に対し線接触するように構成されている。押圧体24は、調節棒23に対して交差するように且つ鉛直軸回りの傾動が可能なように取り付けられている。そのため、押圧体24を便器2の形状に適合するように傾動させることにより、押圧体24を便器2に密着させることができる。したがって、利用者が片方の手すり部13に全体重を掛け、押圧体24に調節棒23の軸方向から傾いた方向の力が加わったとしても、押圧体24が便器2の側部に対して前後方向に滑ってしまうことを抑えることができる。そのため、便器用手すり1の便器2に対する位置ずれを抑制することができる。便器用手すり1によれば、便器2に対する取り付けの安定性および信頼性を向上させることができる。また、調節棒23は突出長さの調節が可能である。そのため、便器2の形状に合わせて、押圧体24の位置を適宜に調節することができる。したがって、押圧体24をしっかりと便器2に押し当てることができる。便器2に対する便器用手すり1の位置ずれを更に抑制することができる。本実施形態によれば、図4に示すように、押圧体24の連結部24bには長孔24cが形成され、調節棒23には長孔24cに係合するピン23aが形成されている。押圧体24と調節棒23とはピン結合されている。本実施形態によれば、簡単な構造で押圧体24を調節棒23に対して傾動可能に取り付けることができる。なお、本実施形態では、押圧体24に長孔24cが形成され、調節棒23にピン23aが形成されていたが、調節棒23に長孔24cが形成され、押圧体24にピン23aが形成されていてもよい。また、押圧体24を調節棒23に傾動可能に取り付けるための構造はピン結合を用いた構造に限らず、他の構造であってもよい。各押圧手段20の調節棒23は、一本のみであってもよい。しかし、本実施形態によれば、各押圧手段20において、調節棒23は前後に一対設けられている。そのため、押圧体24を便器2に対して、より安定して押し付けることができる。また、押圧体24の傾動角度を維持しやすい。本実施形態では、調節棒23は支持部材21に対して、取付位置が変更可能なように取り付けられている。本実施形態では、調節棒23は支持部材21に対して軸方向に移動自在に取り付けられ、調節棒23はナット25によって支持部材21に固定されている。ナット25を回転させることにより、調節棒23の突出長さを連続的に変更することができ、調節棒23の取付位置を任意に調節することができる。したがって、押圧体24の位置の微調整が可能である。押圧体24を便器2の形状により適合した位置および姿勢に配置することができる。ただし、支持部材21に対する調節棒23の突出長さを調節可能とする構成は、特に限定されない。例えば、調節棒23は、支持部材21に対して軸方向に摺動可能に取り付けられ、調節棒23を支持部材21に固定する固定部材によって固定されるようになっていてもよい。また、調節棒23に軸方向に並ぶ複数の孔が形成されていてもよい。いずれかの孔を選択し、その孔と支持部材の孔とにボルトを締め付けることにより、結果として、支持部材21に対する調節棒23の突出長さを調節することができる。調節棒23は、それ自体で伸縮自在に形成されていてもよい。例えば、図5に示すように、調節棒23は、外パイプ23aと、外パイプ23aに挿入された内パイプ23bとからなり、外パイプ23aに対する内パイプ23bの挿入量を調節することにより、伸縮自在に形成されていてもよい。なお、符号23cは、外パイプ23aを内パイプ23bに締め付けて固定する固定部材である。支持部材21は横枠部16に対して、前後方向の取付位置が調節可能なように取り付けられている。詳しくは、支持部材21は横枠部16にボルト22により固定されているが、支持部材21には前後方向の位置が異なる複数の孔21cが形成され、それらから選択された2つの孔21cにボルト22が挿入されている。ボルト22を挿入する孔21cを適宜に選択することにより、支持部材21の前後方向の取付位置を調節することができる。支持部材21の前後方向の取付位置を調節することにより、押圧体24の前後方向の位置を調節することができる。したがって、便器2の形状により適合した位置に押圧体24を配置することができ、便器用手すり1の位置ずれを更に抑制することができる。なお、支持部材21は横枠部16に対して、前後方向にスライド自在に取り付けられていてもよい。支持部材21を横枠部16に対して前後方向にスライドさせることにより、支持部材21の前後方向の取付位置を調節することができる。例えば、図6に示すように、支持部材21に前後方向に延びる長孔21dを形成し、ボルト22を長孔21dに挿入するようにしてもよい。締結前にボルト22を長孔21d内でスライドさせることにより、横枠部16に対する支持部材21の前後方向の位置を調節することができる。本実施形態では、支持部材21に形成された複数の孔21cは、左右方向にも並んでいる。そのため、支持部材21は横枠部16に対して、左右方向の取付位置も調整可能である。ただし、支持部材21の左右方向の取付位置を調節可能とする構成は、上記構成に限定されない。例えば、支持部材21は横枠部16に対して、左右方向にスライド自在に取り付けられていてもよい。支持部材21を横枠部16に対して左右方向にスライドさせることにより、支持部材21の左右方向の取付位置を調節することができる。例えば、図7に示すように、支持部材21に左右方向に延びる長孔21eを形成し、ボルト22を長孔21eに挿入するようにしてもよい。締結前にボルト22を長孔21e内でスライドさせることにより、横枠部16に対する支持部材21の左右方向の位置を調節することができる。なお、図7に示す実施形態においても、長孔21eは前後方向に複数形成されている。ボルト22を挿入する長孔21eを選択することにより、支持部材21の前後方向の位置も調節することができる。以上、本発明の実施の一形態について説明してきたが、本発明に係る便器用手すりは上述の実施形態に限らず、他に種々の形態で実施することができる。前記実施形態では、左側の横枠部16と右側の横枠部16と連結枠部15とは別体に形成され、互いに組み立てられていた。しかし、図8に示すように、それらは一体化されていてもよい。左側の横枠部16と右側の横枠部16と連結枠部15とは、単一の部材によって形成されていてもよい。支持部材21は、横枠部16と一体化されていてもよい。図8に示す実施の形態では、横枠部16に孔が形成され、調節棒23はそれらの孔に挿入されている。前記実施形態では、左右の横枠部16はそれぞれ左右の縦枠部12に取り付けられていた。アーム部は横枠部16の後半部16Bからなり、縦枠部12から後方に延びていた。しかし、左右のアーム部は、連結枠部15から後方に延びていてもよい。また、図9に示すように、左右のアーム部19は、それぞれ左右の床面設置部11に取り付けられ、床面設置部11から上方に延びるように形成されていてもよい。この実施形態では、左右の縦枠部12には、前方に延びる横枠部18が固定されている。前枠部15は、左右の横枠部18に固定されている。前記実施形態では、前枠部15は、横枠部16を介して縦枠部12に間接的に接続されていた。しかし、前枠部15は、縦枠部12に直接的に接続されていてもよい。