廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける方法であって、該搬送システムは、材料、より具体的には廃材の少なくとも1つの投入点61と、投入点61に接続することができる材料搬送パイプ100と、搬送される該材料を搬送空気から分離する分離装置と、また、少なくとも材料の搬送中に該搬送パイプ100内で圧力差を達成する手段とを備え、該方法において、材料を投入点61からサブシステム1の蓄積タンク105へ搬送し、該蓄積タンクにおいて該材料を該搬送空気から分離し、第2の段階で該サブシステムの該蓄積タンク105を空にし、サブシステムに関連する該方法において、材料搬送に必要な吸引効果を達成するためにそれ自身の部分真空発生装置を用いること、及び/又は該方法において、材料搬送で必要な吸引効果を達成するためにより広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置を用いること、並びに、搬送空気を搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの該搬送パイプ10が循環路になるように接続されている、ことを特徴とする、廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける方法。サブシステム1の蓄積タンクからより広範なシステムの搬送パイプ10に沿って前方に廃棄物ステーション2の該分離装置20まで該材料を搬送し、該分離装置において搬送される該材料を該搬送空気から分離する、ことを特徴とする請求項1に記載の方法。該方法において、該循環路内で部分真空発生器及び/又はファン等の少なくとも1つのポンプ装置25、26を用いて部分真空が達成され、ポンプ装置の吸引側は分離装置20に接続される、ことを特徴とする請求項1又は2に記載の方法。該方法において、材料の該投入点61から搬送パイプ100内に材料を給送し、該投入点は廃棄物容器又は廃棄物シュート等の廃棄物の投入点である、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の方法。該方法において、該サブシステム1は街区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムである、ことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の方法。広範なシステム、すなわち全体的なシステムが或る都市の地区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムであり、該広範なシステムは複数のサブシステム1を備える、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の方法。廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける装置であって、材料、より具体的には廃材の少なくとも1つの投入点61と、投入点61に接続することができる材料搬送パイプ100と、搬送される該材料を該搬送空気から分離する分離装置と、また、少なくとも材料の搬送中に該搬送パイプ100内で圧力差を達成する手段25、26とを備え、該装置は、材料を投入点61からサブシステム1の蓄積タンク105へ搬送する手段を備え、該蓄積タンクにおいて該材料が該搬送空気から分離され、該サブシステムは、局所的な部分真空発生装置と、より広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置とに接続されるように取り付けられていること、及び搬送空気を搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの該搬送パイプ10が循環路に接続されるように取り付けられている、ことを特徴とする、廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける装置。サブシステム1の蓄積タンクからより広範なシステムの搬送パイプ10に沿って前方に廃棄物ステーション2の該分離装置20まで材料を搬送する手段を該装置は備え、該分離装置において搬送される該材料は該搬送空気から分離される、ことを特徴とする請求項7に記載の装置。吸引側が分離装置20に接続されている、部分真空発生器及び/又はファン等の少なくとも1つのポンプ装置25、26がより広範なシステムの該循環路内に取り付けられている、ことを特徴とする請求項7又は8に記載の装置。材料の該投入点61は廃棄物容器又は廃棄物シュート等の廃棄物の該投入点である、ことを特徴とする請求項7乃至9のいずれか1項に記載の装置。サブシステム1は街区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムである、ことを特徴とする請求項7乃至10のいずれか1項に記載の装置。広範なシステム、すなわち全体的なシステムが或る都市の地区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムであり、該広範なシステムは複数のサブシステム1を備える、ことを特徴とする請求項7乃至11のいずれか1項に記載の装置。請求項7乃至12のいずれか1項に記載の装置を備える廃棄物搬送システム。本発明の目的は、従来技術の解決策の欠点を回避する、材料搬送システムに関連する新しい種類の解決策を達成することである。本発明の別の目的は部分真空搬送システムに適用可能な解決策を達成することであり、この解決策によって、システムのサイズをモジュール式に増大させることが可能であり、またこの解決策では、例えば容量要件に関して不必要な、また時期尚早な段階での設備の試運転を回避することができる。本発明による方法は、サブシステムに関連する方法において、材料搬送において必要な吸引効果を達成するためにそれ自身の部分真空発生装置を用いること、及び/又はこの方法において、材料搬送において必要な吸引効果を達成するためにより広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置を用いること、並びに、搬送空気をこの搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの搬送パイプ10が循環路に接続されていることを主に特徴とする。本発明による方法はまた、請求項2乃至6に記載されているものを特徴とする。本発明による装置は、材料を投入点61からサブシステム1の蓄積タンク105に搬送する手段を当該装置が備え、このサブシステムにおいて材料が搬送空気から分離され、このサブシステムは、局所的な部分真空発生装置と、より広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置とに接続されるように取り付けられていること、及び、搬送空気をこの搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの搬送パイプ10が循環路になるよう接続されるために取り付けられていることを主に特徴とする。本発明による装置はまた、請求項8乃至12に記載されているものを特徴とする。本発明による廃棄物搬送システムは、請求項13に開示されているものを特徴とする。本発明による解決策は多くの重要な利点を有する。本発明による解決策を用いると、広範な建設プロジェクトにおける廃棄物システムの初期段階のコストを、以前よりも長期間のスパンにわたってより良好に分配することができる。システムはサブシステムによってモジュール式に拡大することができる。所望であれば、本解決策は仮の部分真空発生器を各サブシステムと接続して配置することを可能にするか、又は、このシステムの使用に必要な吸引を達成するためにより広範なシステムの部分真空発生装置のみを使用する可能性を当該システムは与える。この場合、所望の搬送方法でサブシステムの廃棄物の蓄積タンクから更なる処理のために廃棄物は搬送されることができる。本発明によるシステムは確実な動作を可能にし、加えて、メインシステムの故障状況においてバックアップシステムに容易に委託できる可能性を提供する。材料搬送システムの吸引/圧力を用いることで、廃棄物が例えば運搬手段のタンクまで搬送される。この場合、運搬手段は、コンテナー又は同等物等の好適なタンクを備えるものであれば任意の運搬手段とすることができる。搬送空気の少なくとも一部が循環する循環路を含むようにシステムの配管を構成することによって、排出空気の量を低減することができる。同時にシステムのエネルギー消費量が低減する。部分真空を維持すると同時に吹き出しを維持することによって、循環路における搬送空気の効果的な循環と搬送パイプにおける材料の搬送とを達成することができる。本発明による解決策を用いると、排出空気の量を実質的に低減することが可能であり、同時に排出パイプ内の可能性のある埃の問題や微粒子の問題を低減することが可能である。本発明による解決策を用いると従来技術によって生じていた騒音の問題も実質的に低減することができる。吸引される空気の量が低減するとエネルギーの使用も低減する。本発明によるシステムの投入点を開閉することによって、搬送パイプ内への材料の効率的な搬送と搬送パイプにおける搬送とが達成され、同時にシステムの動作によって生じる騒音の影響を小さく保つことが可能である。材料搬送システムの搬送パイプを複数の動作エリア、すなわちサブ循環路からなるように構成することによって、搬送配管における材料の搬送と投入点の中身を空にして搬送パイプ内へ移すこととを効果的に構成することができる。反対方向への搬送空気の循環を計らうことによって詰まりの効果的な除去を達成することができる。搬送空気の他方向への循環の変化は環状配管において容易に構成することができる。本発明による解決策は、1つ又は複数の搬送パイプを備える従来の搬送システム及び環状配管を備える搬送システムの双方において用いるのに適している。以下、本発明を、添付図面を参照してその実施形態の例を用いてより詳細に説明する。図1乃至6は本発明による材料搬送システムのサブシステム1の動作を異なる動作段階で示す。図7は、5つのサブシステム1I、II、III、IV、Vと、また廃棄物ステーション2と、サブシステムと廃棄物ステーションとの間の必要な搬送配管10、11、12、114とを備える全体的なシステムを示す。図1は材料搬送パイプ100を備えるサブシステム1を示し、材料搬送パイプの側部に沿って少なくとも1つの、通常は多くの投入点61が配置されている。投入点61は搬送されることが意図される材料、より具体的には廃材の送り込みステーションであり、このステーションから搬送されることが意図される材料、より具体的には家庭廃棄物等の廃材が搬送システム内に給送される。送り込みステーションは廃棄物シュートとすることもでき、この廃棄物シュート内に建物の様々な階の投入開口部から材料が給送される。システムは複数の送り込みステーション61を備えることができ、この送り込みステーションから、搬送されることを意図された材料は搬送配管100、100A、100B、100C、100D、100E、100F内に給送される。図において送り込みステーション61はドットで示されており、この場合、送り込みステーションに接続している弁手段60等の遮断手段を開閉することによって材料を投入点から搬送パイプ内へ搬送することができる。図1aは、本発明によるシステムにおいて用いられる1つの投入点61と、この投入点の排出弁60とをより詳細に示している。投入点は、弁側が搬送パイプ100に接続されている。通常、搬送配管は主搬送パイプ100を備えており、複数の分岐搬送パイプ100A、100B、100C、100D、100E、100Fが主搬送パイプに接続することを可能としており、更に複数の送り込みステーション61が分岐搬送パイプに接続することも可能としている。図1の実施形態は主搬送パイプ100に接続している6つの分岐搬送パイプ100A、100B、100C、100D、100F、100E、100Fを備える。送り込まれた材料は、搬送配管100、100A、100B、100C、100D、100E、100Fに沿ってサブシステム1の蓄積タンク105まで搬送される。蓄積タンク105は、サブシステム1の廃棄物スペース120、例えば街区に固有の廃棄物スペースに配置することができる。図の実施の形態では、パイプ107が蓄積タンク105のその上部に接続されており、このパイプは部分真空源に接続することができる。1つの実施形態によると、部分真空源は廃棄物ステーション2に配置されている部分真空発生器25、26であり、この部分真空発生器の吸引側を、配管107、118、114、10を介して蓄積タンク105に、またこれらの配管を介して搬送配管100、100A、100B、100C、100D、100E、100Fに接続することができる。対応して、配管114を介して蓄積タンク105の下部を搬送配管10に接続することができる。パイプ114は蓄積タンク105とパイプ118との間に弁手段115を備える。加えて、サブシステムと接続して自身の別個の部分真空源を配置する手段をサブシステム1は備えることができる。第1の接続部113への媒体経路107が蓄積タンク105から、すなわち図1では蓄積タンクの上部から配置されている。第2の接続部121への第2の媒体経路116が蓄積タンクの下部から配置されている。蓄積タンク105と第2の接続部121との間に第2の媒体経路116は弁手段117を備える。図の実施形態では、蓄積タンク105と弁115との間でパイプ114から第2の媒体経路116は離れる。サブシステムでは、蓄積タンク105への吸引の作用経路を、経路107を介して蓄積タンクの上部へ、又は経路114を介して蓄積タンクの下部へ変えることができる。以下、システムの動作を図1乃至6を用いて説明する。図1は分岐搬送パイプ100Aの1つ又は複数の材料投入点を空にすることが望ましい状況を示す。部分真空発生器25、26の吸引側が蓄積タンクに直接又は搬送空気ダクトを介して接続されている場合、蓄積タンクに搬送パイプ100の排出端部が更に接続され、搬送パイプ100内で部分真空が生成される。この場合、蓄積タンクに接続している媒体経路107を介して搬送パイプ100内で吸引は作用する。エリア弁areavalve101Aが主搬送パイプ100と分岐搬送パイプ100Aとの間にあり、この動作段階では開いている。この場合、吸引は分岐搬送パイプ100A内においても作用することが可能である。図による場合では、投入点61においてこの点の弁手段60が開いている際、搬送されることが意図される材料バッチが分岐搬送パイプ100A内へ、また進んで主搬送パイプ100内へ移送される。例えば、搬送パイプへの弁60を開くと投入点61を介して搬送パイプ内への可能な置換空気が流れ込む。投入点の弁60が閉じているときは、搬送パイプ内へ置換空気を受け入れるようにライン弁linevalve102Aを開くことができるか、又は材料を空にするときにライン弁102Aを開けたままにすることができ、この場合、搬送パイプ100A内を移動している空気流中に、空にされる送り込みコンテナー61の材料が落とされる。廃材は搬送配管100A、100に沿って蓄積タンク105まで搬送され、この蓄積タンクにおいて搬送空気が廃材から分離され、廃材は蓄積タンク105内に残る図2。空にされることを意図された全ての投入点が空にされ、分岐搬送パイプ100Aから搬送パイプ100内へ材料が搬送されると、エリア弁101Aを閉じることができ、次に空にされることを意図されたエリアの分岐搬送パイプ100Bのエリア弁101B図3を開くことができる。図1と図2に関連する上述した方法と対応する方法でこの分岐搬送パイプの投入点の中身を空にして搬送パイプ100B、100内へ移して配管内を蓄積タンク105まで前方へ搬送した後、分岐搬送パイプのエリア弁101Bは閉じられ、例えば分岐搬送パイプ100Cのエリア弁101C図4を開くことによって空にされる次のエリアへ移ることが可能である。蓄積タンクが満杯になり、この蓄積タンクの中身を空にして搬送パイプ10又は別のリザーバー、例えば運搬タンカー内に前方へ移すことが望ましい場合図5、弁104を閉じることによってサブシステムの搬送パイプ100から蓄積タンク105への接続を閉じる。また、蓄積タンクの上部への、部分真空発生器25、26から媒体経路107への接続が弁手段119によって閉じられる。吸引効果は蓄積タンクの下部に配置されている経路114へ伝達され、この場合、蓄積タンクの材料は蓄積タンクから経路114を介して搬送パイプ10内へ移動し始める。弁108及び110が開位置になると、置換空気パイプ109と媒体経路107とを介して置換空気は蓄積タンク105のその上部に受け入れられる。図において材料の搬送方向と空気の進行方向とは矢印で示される。駆動装置Mによって駆動されるウォームコンベヤー等の取出装置106によって蓄積タンク105からの材料の搬送を補助することができる。代替的には、蓄積タンク105からパイプ116と接続部121とを介して材料は搬送することができる。この場合、接続部121を介して、例えば可搬式部分真空発生器図示せずによって吸引は達成される。当該動作段階では経路114の弁115は閉じられており、材料は接続部121を介してガイドされる。搬送空気を接続部113と経路107とを介して蓄積タンクの上部へ循環させることによって、蓄積タンクからの材料の除去はより効率的に行うことができることも考えられる。この場合、部分真空発生器の吹き出し側は経路107に接続される。この場合、吹き出しを吸引とともに用いることは補助となり、且つ蓄積タンクから搬送パイプ内への材料の搬送を高める。搬送パイプ内に部分真空を形成する手段25、26に分離装置20、21から搬送空気ダクト22、23、24がつながっている。図8a、図8bの実施形態では、部分真空を形成する手段は2つの真空ポンプユニットを備え、これらはポンプ装置25、26とその駆動装置Mとを備える。部分真空を形成する手段を用い、搬送配管100、100A、100B、100C、100D、100E、100F内及び/又はそれらの一部において材料搬送に必要な部分真空が生成される。図8aによると、図7のサブシステム1I、II、III、IV、Vから廃棄物ステーション2につながっている配管114、10、11に沿って搬送される廃材は分離装置20まで搬送され、この分離装置において、例えば速度の低下及び遠心力に起因して搬送される材料は搬送空気から分離される。例えば必要性に従って、分離された材料は分離装置20から廃棄物コンテナー40等の材料コンテナーへ取り除かれ、又は更なる処理のために取り除かれる。多くの分離装置20、21が存在することができ、図8a、図8bにおけるように、例えば粒子分離器である2つの、すなわち第1の分離装置20と第2の分離装置21とが存在することができる。第1の分離装置20はダクト22によって第2の分離装置21に接続されており、また進んで搬送空気ダクト23、24によって搬送パイプ内に部分真空を形成する手段25、26に接続されている。図の実施形態では、部分真空を形成する手段は真空ポンプユニット等のポンプ装置25、26を含む。部分真空を形成する手段を用い、材料搬送に必要な部分真空が搬送配管10、100内及び/又はそれらの一部で生成される。真空ポンプユニットは駆動装置Mによって駆動される少なくとも1つの真空ポンプ25、26を含む。システムは循環路内で搬送空気を循環させる手段を備え、循環路の一部は搬送配管10の少なくとも一部によって形成される。図8a及び図8bに従って、廃棄物ステーション2の部分真空発生器の吸引側の効果は搬送パイプ10内で変化させることができる。図8aにおいてパイプ11は搬送パイプ10の入口パイプであり、このパイプ11の弁14はパイプ19に開いており、このパイプは前方の分離装置20までの経路を導いている。部分真空ポンプ装置の吹き出し側は、搬送パイプで、その出口パイプ12内に吹き出すように接続することができる。搬送パイプ10の第1の端部11、すなわち図8aの入口パイプは分離手段を介してポンプ装置の吸引側に接続されており、第2の端部12、すなわち図8aの出口側はポンプ装置の吹き出し側に接続されており、この場合、ポンプ装置の吹き出し側から環状の搬送パイプの第2の端部12への媒体接続部が存在する。図7によって示されるシステムにおいて主搬送パイプ10は環状であり、この場合、吸引が主搬送パイプの第1の端部11を介して構成されるか、又は第2の端部12を介して構成されるかに応じて、主搬送パイプ10における搬送空気の循環を変化させることができる。ポンプの吹き出し側の過圧、及び/又はポンプ装置の吸引側の部分真空、及び/又は吸引効果を効果的に生成することが可能である。したがって、本発明は廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける方法であって、搬送システムは、材料、より具体的には廃材の少なくとも1つの投入点61と、投入点61に接続することができる材料搬送パイプ100と、搬送される材料を搬送空気から分離する分離装置と、また、少なくとも材料の搬送中に搬送パイプ100内で圧力差を達成する手段とを備える、廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける方法に関する。本方法において、材料を投入点61からサブシステム1の蓄積タンク105へ搬送し、蓄積タンクにおいて材料を搬送空気から分離し、第2の段階でサブシステムの蓄積タンク105を空にする。1つの実施形態によると、サブシステムに関連する本方法において、材料搬送に必要な吸引効果を達成するためにそれ自身の部分真空発生装置が用いられる。1つの実施形態によると、本方法において、材料搬送で必要な吸引効果を達成するためにより広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置が用いられる。1つの実施形態によると、サブシステム1の蓄積タンクから搬送パイプ10に沿って前方に廃棄物ステーション2の分離装置20まで材料を搬送し、分離装置において搬送される材料は搬送空気から分離される。1つの実施形態によると、搬送空気を搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの搬送パイプ10が循環路になるように接続されている。1つの好ましい実施形態によると、本方法において、循環路内で部分真空発生器及び/又はファン等の少なくとも1つのポンプ装置25、26を用いて部分真空が達成され、ポンプ装置の吸引側は分離装置20に接続される。1つの好ましい実施形態によると、本方法において、材料の投入点61から搬送パイプ100内に材料を給送し、投入点は廃棄物容器又は廃棄物シュート等の廃棄物の投入点である。1つの実施形態によると、本方法において、サブシステム1は街区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムである。1つの実施形態によると、広範なシステム、すなわち全体的なシステムが或る都市の地区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムであり、広範なシステムは複数のサブシステム1を備える。本発明はまた廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける装置であって、材料、より具体的には廃材の少なくとも1つの投入点61と、投入点61に接続することができる材料搬送パイプ100と、搬送される材料を搬送空気から分離する分離装置と、また、少なくとも材料の搬送中に搬送パイプ100内で圧力差を達成する手段25、26とを備える、廃棄物搬送システム等の空気圧式材料搬送システムにおける装置に関する。本装置は材料を投入点61からサブシステム1の蓄積タンク105へ搬送する手段を備え、蓄積タンクにおいて材料が搬送空気から分離され、サブシステムは、局所的な部分真空発生装置と、より広範な廃棄物搬送システムの部分真空発生装置とに接続されるように取り付けられている。1つの実施形態によると、サブシステム1の蓄積タンクから搬送パイプ10に沿って前方に廃棄物ステーション2の分離装置20まで材料を搬送する手段を本装置は備え、分離装置において搬送される材料は搬送空気から分離される。1つの実施形態によると、搬送空気を搬送パイプ10内で循環させることができるように、より広範なシステムの搬送パイプ10が循環路に接続するように取り付けられている。1つの実施形態によると、吸引側が分離装置20に接続されている、部分真空発生器及び/又はファン等の少なくとも1つのポンプ装置25、26がより広範なシステムの循環路内に取り付けられている。1つの実施形態によると、材料の投入点61は廃棄物容器又は廃棄物シュート等の廃棄物の投入点である。1つの実施形態によると、サブシステム1は街区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムである。1つの実施形態によると、広範なシステム、すなわち全体的なシステムが或る都市の地区等の特定のエリアの廃棄物搬送システムであり、広範なシステムは複数のサブシステム1を備える。本発明はまた、請求項7乃至12のいずれか1項に記載の装置を備える廃棄物搬送システムに関する。上記で示された実施形態に限定されないが、本発明は添付の特許請求の範囲の範囲内で変えることができることが当業者に明らかである。他の特徴とともに本明細書において示された可能性のある特徴は必要であれば互いに別々に使用することもできる。