上カバーと下カバーとの間に、ランナの回転軸に平行な中心軸を中心として回動可能に設けられ、流量を調整して作動流体をランナ側へ導く、流体機械のガイドベーンにおいて、前記中心軸に垂直な断面形状が、前記下カバー側と前記ガイドベーンの高さ方向の中心部とで異なることを特徴とする流体機械のガイドベーン。前記下カバー側の前記ガイドベーンの後縁が、前記ガイドベーンの高さ方向の中心部における前記ガイドベーンの後縁よりも前記ランナ側に位置することを特徴とする請求項1記載の流体機械のガイドベーン。前記ガイドベーンの前縁よりも下流側における腹側の翼面において、前記下カバー側の方が前記ガイドベーンの高さ方向の中心部よりも、背側に湾曲していることを特徴とする請求項1記載の流体機械のガイドベーン。前記ガイドベーンの、前記中心軸に垂直な断面において、前記中心軸と前記ガイドベーンの後縁との距離が、前記下カバー側の方が前記ガイドベーンの高さ方向の中心部よりも短いことを特徴とする請求項1記載の流体機械のガイドベーン。前記下カバー側の前記ガイドベーンの前縁が、前記ガイドベーンの高さ方向の中心部における前記ガイドベーンの前縁よりも前記ランナ側に位置することを特徴とする請求項2または4記載の流体機械のガイドベーン。前記ガイドベーンの、前記中心軸に垂直な各断面における、前縁部の、前記中心軸からの距離が最大となる位置が同一の空間平面上に存在し、前記空間平面が前記中心軸に平行であることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項記載の流体機械のガイドベーン。請求項1乃至6のいずれか1項記載の流体機械のガイドベーンを備えたことを特徴とする流体機械。上記したように、従来の水車においては、流れ角度αが下カバー210側で小さくなり、ランナベーン203の負圧面203a側の方向に加圧水が流れることによって、キャビテーションが発生することがあった。本発明が解決しようとする課題は、ガイドベーンの出口における圧力水の流れ方向の最適化を図り、ランナベーンの負圧面側で発生するキャビテーションを抑制することができる流体機械のガイドベーンおよび流体機械を提供することである。実施形態の流体機械のガイドベーンは、上カバーと下カバーとの間に、ランナの回転軸に平行な中心軸を中心として回動可能に設けられ、流量を調整して作動流体をランナ側へ導く。また、前記ガイドベーンの、前記中心軸に垂直な断面形状が、前記下カバー側と前記ガイドベーンの高さ方向の中心部とで異なる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。第1の実施の形態図1は、本発明に係る第1の実施の形態のガイドベーン18を備える水車10の一部を子午断面で示した図である。なお、ここでは、流体機械として機能する水車10としてフランシス形水車を例示して説明する。また、以下に示す実施の形態において、同一の構成部分には、同一の符号を付して重複する説明を省略または簡略する。図1に示すように、水車10の主軸11の下端に、フランシス形のランナ12が連結されている。主軸11の頂部には、図示しない発電機が連結されている。ランナ12は、周方向に所定の間隔をあけて配置された複数のランナベーン13と、これらのランナベーン13を一方の側から固定するディスク形状のクラウン14と、ランナベーン13を他方の側から固定する環状部材として機能するランナバンド15とを備えている。また、クラウン14は、主軸11と連結されている。ランナ12の外周には、ケーシング16が配設されており、このケーシング16の内周部には、複数のステーベーン17が周方向に設けられている。また、これらのステーベーン17とランナ12との間には、周方向に亘って複数のガイドベーン18が配列されている。ガイドベーン18は、ランナ12の回転軸や主軸11に平行な中心軸Oを有するガイドベーン回動軸19によって回動可能に設けられている。ガイドベーン18は、回動されることで開度が変更され、ランナ側へ導かれる作動流体として機能する圧力水の流量を調整する。また、ランナ12の上方には上カバー20が設けられ、ランナ12の下方には下カバー21が設けられている。さらに、ランナ12の下方には、下カバー21に接続された吸出し管23が配設されている。ここでは、図1に示すように、ガイドベーン18の開度が大きくなった際に、ガイドベーン18の後縁部が、下カバー21の内周面からランナ12側へ張り出す状態、いわゆるオーバーハング状態となることがある水車10を例示している。回転部を構成するランナ12のランナバンド15と、このランナバンド15を囲うように、ランナバンド15に対向して設けられた下カバー21などの固定部との間にはシール部22が構成されている。ここで、第1の実施の形態のガイドベーン18の構成について詳しく説明する。図2は、本発明に係る第1の実施の形態のガイドベーン18およびランナベーン13の、中心軸Oに垂直な断面を示す図である。図2には、ガイドベーン18について、中心軸Oに垂直な2つの断面を示しており、ガイドベーン18の下カバー21側の断面以下、下カバー側断面というにおける形状を実線で、ガイドベーン18の高さ方向中心軸Oに沿う方向の中心部中心の断面以下、中心部断面というにおける形状を破線で示している。また、図2には、上記2つの断面におけるランナベーン13の入口の速度三角形を示している。下カバー側断面の速度三角形を実線で、中心部断面の速度三角形を破線で示している。図2において、U、V、Wは、それぞれ、回転速度成分、圧力水の絶対速度成分、ランナベーン13に対する圧力水の相対速度成分を示している。なお、下カバー21側とは、図10で説明した流れ角度αが減少し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21側をいい、下カバー側断面とは、図10で説明した流れ角度αが減少し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21側の中心軸Oに垂直な断面をいう以下同じ。図3は、本発明に係る第1の実施の形態のガイドベーン18の斜視図である。図3において、図示していないが、ガイドベーン18の上方に上カバー20が位置し、ガイドベーン18の下方に下カバー21が位置する。図2に示すように、ガイドベーン18において、下カバー側断面の形状と、中心部断面の形状とは異なっている。下カバー21側のガイドベーン18の後縁30は、ガイドベーン18の高さ方向の中心部におけるガイドベーン18の後縁30よりもランナ12側に位置している。換言すれば、図3に示すように、ガイドベーン18の後縁部31は、図10で説明した流れ角度αが減少し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21に向かって、後縁30が徐々にランナ12側に位置するように湾曲している。そのため、ガイドベーン18の下カバー21側の端面最も下カバー21側の中心軸Oに垂直な断面における後縁30が最もランナ12側に位置している。ここで、後縁30は、ガイドベーン18の最後端を示し、後縁部31は、後縁30を含むガイドベーン18の後縁側部分である。後縁部31は、例えば、中心軸Oに垂直な断面におけるキャンバーラインLの長さ方向の中心よりも後縁30側などをいう。なお、中心軸Oは、図2に示すように、例えば、中心部断面のキャンバーラインL上の、キャンバーラインLの長さ方向の中心に位置するように構成することができる。なお、中心軸Oは、キャンバーラインL上の、キャンバーラインLの長さ方向の中心よりも前縁側または後縁側に位置するように構成してもよい。このように、ガイドベーン18の後縁部31を構成することで、ガイドベーン18の下カバー21側の端面における、回転速度成分Uと絶対速度成分Vとのなす角である流れ角度αは、中心部断面における流れ角度αよりも大きくなる。下カバー21側の端面における流れ角度αと中心部断面における流れ角度αとの差は、0よりも大きく30度以下に設定されることが好ましい。流れ角度αの差を0よりも30度以下にするのは、角度の差が30度を超えるような状態になるとランナ12に流入する流れの偏りが大きくなり、ランナ12の内部における損失が増大してしまうからである。ガイドベーン18の、中心軸Oに垂直な各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、同一の空間平面上に存在することが好ましく、この空間平面は、中心軸Oに平行となることが好ましい。ここでは、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、前縁40であり、ガイドベーン18の高さ方向における前縁40の位置は変化せず一定である。各断面における後縁30を結んだ線は、中心軸Oに平行な直線となる。そのため、各断面において、ガイドベーン18の前縁40の位置は、同一の空間平面上でかつ中心軸Oに平行な線上に位置している。なお、空間平面は、実際に構成として存在する平面ではなく、架空の平面を意味している以下同じ。ここで、前縁40は、ガイドベーン18の最前端を示し、前縁部41は、前縁40を含むガイドベーン18の前縁側部分である。前縁部41は、例えば、中心軸Oに垂直な断面におけるキャンバーラインLの中心よりも前縁40側などをいう。このように、各断面において、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置ここでは前縁40を、中心軸Oに平行な線上に設けることで、高さ方向に大きく変化せず、ガイドベーン18に流入する流れに対して、ガイドベーン18の入口部で大きな乱れの発生を抑制することができる。ここで、中心部断面よりも上カバー20側の断面の形状は、中心部断面の形状と同じであり、中心部断面の形状を上カバー20に向かって中心軸Oに平行に延設した構成である。なお、ガイドベーン18は、圧力水の流下を遮断する役割も有しており、隣接するガイドベーン18どうしの一部を当接させてシャッタ面を構成して圧力水を遮断している。ここでは、下カバー21側のガイドベーン18の後縁部31の形状を変形させているため、下カバー21側でも確実に圧力水の流れを遮断できるように、シャッタ面を従来よりも上流側に構成する必要がある。次に、水車10における作動流体の動作について説明する。上池より鉄管を通って導入される作動流体である圧力水は、ケーシング16とステーベーン17を通過し、流量調整が行われるガイドベーン18を通過してランナ12へ導かれる。ランナ12では、導入された圧力水の圧力エネルギが回転エネルギへと変換され、ランナ12は、主軸11を回転軸として回転し、主軸11に連結された、図示しない発電機を回転させて発電する。そして、ランナ12を通過した作動流体は、吸出し管23を通って下流の下池へと排出される。シール部22にも、圧力水の一部が流入し、シール部22を通過した圧力水は、ランナ12の下流側の主流路に導出される。ここで、ガイドベーン18を通過する際の圧力水の動作について説明する。図2に示すように、ガイドベーン18の出口の、回転速度成分Uと絶対速度成分Vとのなす角である流れ角度αは、下カバー側断面の方が中心部断面よりも大きくなる。そのため、ランナベーン13の負圧面13a側の方向に加圧水が流れることが抑制され、ランナベーン13の負圧面13a側での圧力の低下が抑制される。これによって、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生が抑制される。上記したように、第1の実施の形態のガイドベーン18によれば、オーバーハングした状態においても、下カバー21側における圧力水の流れ方向の最適化を図り、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生を抑制することができる。なお、ここでは、オーバーハングした状態となるガイドベーン18を例示して説明したが、オーバーハングした状態を有さないガイドベーン18においても、下カバー21側の流れ角度αは、例えば、中心部の流れ角度αよりも小さくなる傾向にあるため、本実施の形態のガイドベーン18を適用することができる。この場合にも、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。ここで、第1の実施の形態のガイドベーン18における圧力水の流れをより確実に遮断するために、次のように構成することもできる。図4は、本発明に係る第1の実施の形態の他の構成のガイドベーン18のおよびランナベーン13の、中心軸Oに垂直な断面を示す図である。図5は、本発明に係る第1の実施の形態の他の構成のガイドベーン18において、隣接するガイドベーン18どうしの一部を当接させてシャッタ面を構成したときの、下カバー側断面を示す図である。図4に示すガイドベーン18は、前縁部41の形状以外は、図2に示したガイドベーン18の形状と同じである。図4に示すように、下カバー21側のガイドベーン18の前縁40は、ガイドベーン18の高さ方向の中心部におけるガイドベーン18の前縁40よりもランナ12側に位置している。換言すれば、ガイドベーン18の前縁部41は、後縁部31がランナ12側に湾曲し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21に向かって、前縁40が徐々にランナ12側に位置するように湾曲している。ここでは、前縁40が徐々にランナ12側に位置するように湾曲するため、図2に示したガイドベーン18とは異なり、ガイドベーン18の高さ方向における前縁40の位置は変化する。ガイドベーン18の、中心軸Oに垂直な各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、同一の空間平面上に存在することが好ましく、この空間平面は、中心軸Oに平行となることが好ましい。具体的には、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、中心部断面では前縁40であり、下カバー側断面では、図4に示すように、前縁40近傍の背側の点Pである。この中心部断面の前縁40および下カバー側断面の点Pは、同一の空間平面Q上に存在し、この空間平面Qは、中心軸Oに平行な平面となる。なお、図4では、空間平面Qは、中心軸Oに垂直な断面で示されているため、直線で示されているが、平面Qは、中心軸Oに平行であるため、中心部断面における直線と下カバー側断面における直線は、図4上では重なり合っている。なお、中心部断面の前縁40および下カバー側断面の点Pに限らず、各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、空間平面Q上に存在する。このように、各断面において、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置が同一の空間平面上に存在し、この空間平面が中心軸Oに平行となるように構成することで、高さ方向に大きく変化せず、ガイドベーン18に流入する流れに対して、ガイドベーン18の入口部で大きな乱れの発生を抑制することができる。このようにガイドベーン18の前縁部41をランナ12側に湾曲させることで、図5に示すように、隣接するガイドベーン18の後縁部31がランナ12側に湾曲しても、前縁部41を後縁部31の背側の翼面に接触させ、確実にシャッタ面を形成することができる。そのため、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生を抑制するとともに、ガイドベーン18において圧力水の流れをより確実に遮断することができる。第2の実施の形態図6は、本発明に係る第2の実施の形態のガイドベーン18およびランナベーン13の、中心軸Oに垂直な断面を示す図である。図6には、ガイドベーン18について、中心軸Oに垂直な2つの断面を示しており、ガイドベーン18の下カバー側断面における形状を実線で、ガイドベーン18の中心部断面における形状を破線で示している。図6に示すように、ガイドベーン18において、下カバー側断面の形状と、中心部断面の形状とは異なっている。ガイドベーン18の前縁よりも下流側における腹側18aの翼面は、下カバー21側の方がガイドベーン18の高さ方向の中心部よりも背側18bに凹む湾曲面で構成されている。換言すれば、図6に示すように、図10で説明した流れ角度αが減少し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21に向かって、ガイドベーン18の前縁よりも下流側における腹側18aの翼面が、徐々に背側18bへの湾曲を増すように構成されている。そのため、ガイドベーン18の下カバー21側の端面最も下カバー21側の中心軸Oに垂直な断面における腹側18aの翼面が、最も背側18bに湾曲した構成となる。このようにガイドベーン18の腹側18aの翼面を構成することで、ガイドベーン18の下カバー21側の端面における流れ角度αは、中心部断面における流れ角度αよりも大きくなる。そして、第1の実施の形態のガイドベーン18の場合と同じ理由から、これらの流れ角度αの差は、0よりも大きく30度以下に設定されることが好ましい。ガイドベーン18の、中心軸Oに垂直な各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、同一の空間平面上に存在することが好ましく、この空間平面は、中心軸Oに平行となることが好ましい。ここでは、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、前縁40であり、ガイドベーン18の高さ方向における前縁40の位置は変化せず一定である。各断面における後縁30を結んだ線は、中心軸Oに平行な直線となる。そのため、各断面において、ガイドベーン18の前縁40の位置は、同一の平面上でかつ中心軸Oに平行な線上に位置している。なお、各断面において、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置ここでは前縁40を、中心軸Oに平行な線上に設けることで得られる作用効果は、同じ構成を有する第1の実施の形態のガイドベーン18における作用効果と同じである。中心部断面よりも上カバー20側の断面の形状は、中心部断面の形状と同じであり、中心部断面の形状を上カバー20側に中心軸Oに平行に延設した構成である。ここで、ガイドベーン18を通過する際の圧力水の動作について説明する。図6に示すように、ガイドベーン18の出口の、回転速度成分Uと絶対速度成分Vとのなす角である流れ角度αは、下カバー側断面の方が中心部断面よりも大きくなる。そのため、ランナベーン13の負圧面13a側の方向に加圧水が流れることが抑制され、ランナベーン13の負圧面13a側での圧力の低下が抑制される。これによって、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生が抑制される。上記したように、第2の実施の形態のガイドベーン18によれば、オーバーハングした状態においても、下カバー21側における圧力水の流れ方向の最適化を図り、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生を抑制することができる。なお、ここでは、オーバーハングした状態となるガイドベーン18を例示して説明したが、オーバーハングした状態を有さないガイドベーン18においても、下カバー21側の流れ角度αは、例えば、中心部の流れ角度αよりも小さくなる傾向にあるため、本実施の形態のガイドベーン18を適用することができる。この場合にも、上記した作用効果と同様の作用効果を得ることができる。第3の実施の形態図7は、本発明に係る第3の実施の形態のガイドベーン18およびランナベーン13の、中心軸Oに垂直な断面を示す図である。図7には、ガイドベーン18について、中心軸Oに垂直な2つの断面を示しており、ガイドベーン18の下カバー側断面における形状を実線で、ガイドベーン18の中心部断面における形状を破線で示している。また、図7には、中心部断面におけるキャンバーラインLを示している。図7に示すように、ガイドベーン18において、下カバー側断面の形状と、中心部断面の形状とは異なっている。中心軸Oとガイドベーン18の後縁との距離が、中心部断面よりも下カバー側断面の方が短く構成されている。換言すれば、図7に示すように、図10で説明した流れ角度αが減少し始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21に向かって、ガイドベーン18の後縁30は、各断面におけるキャンバーラインLに沿って、徐々に中心軸O側に位置するように構成されている。すなわち、下カバー側断面における翼弦長は、中心部断面における翼弦長よりも短い。そのため、ガイドベーン18の下カバー21側の端面最も下カバー21側の中心軸Oに垂直な断面における後縁30が、最も中心軸Oとの距離が短くなるように構成されている。各断面における、中心軸Oとガイドベーン18の後縁との距離は、ガイドベーン18の開度を最大としても、オーバーハングした状態とならないように設定されている。このように後縁部31を構成することで、ガイドベーン18の下カバー21側の端面における流れ角度αは、中心部断面における流れ角度αよりも大きくなる。そして、第1の実施の形態のガイドベーン18の場合と同じ理由から、これらの流れ角度αの差は、0よりも大きく30度以下に設定されることが好ましい。下カバー21側のガイドベーン18の前縁40は、図7に示すように、ガイドベーン18の高さ方向の中心部におけるガイドベーン18の前縁40よりもランナ12側に位置している。換言すれば、ガイドベーン18の前縁部41は、後縁30と中心軸Oとの距離が短くなり始めるガイドベーン18の高さ位置から下カバー21に向かって、前縁40が徐々にランナ12側に位置するように湾曲している。ここでは、前縁40が徐々にランナ12側に位置するように湾曲するため、ガイドベーン18の高さ方向における前縁40の位置は変化する。ガイドベーン18の、中心軸Oに垂直な各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、同一の空間平面上に存在することが好ましく、この空間平面は、中心軸Oに平行となることが好ましい。具体的には、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、中心部断面では前縁40であり、下カバー側断面では、図7に示すように、前縁40近傍の背側の点Pである。この中心部断面の前縁40および下カバー側断面の点Pは、同一の空間平面Q上に存在し、この空間平面Qは、中心軸Oに平行な平面となる。なお、図7では、空間平面Qは、中心軸Oに垂直な断面で示されているため、直線で示されているが、空間平面Qは、中心軸Oに平行であるため、中心部断面における直線と下カバー側断面における直線は、図7上では重なり合っている。なお、中心部断面の前縁40および下カバー側断面の点Pに限らず、各断面における、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置は、空間平面Q上に存在する。このように、各断面において、前縁部41の、中心軸Oからの距離が最大となる位置が同一の空間平面上に存在し、この空間平面が中心軸Oに平行となるように構成することで得られる作用効果は、同じ構成を有する第1の実施の形態のガイドベーン18における作用効果と同じである。また、ガイドベーン18の前縁部41をランナ12側に湾曲させることで、図5に示した場合と同様に、隣接するガイドベーン18の後縁部31がランナ12側に湾曲しても、前縁部41を後縁部31の背側の翼面に接触させ、確実にシャッタ面を形成することができる。そのため、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生を抑制するとともに、ガイドベーン18において圧力水の流れをより確実に遮断することができる。ここで、ガイドベーン18を通過する際の圧力水の動作について説明する。図7に示すように、ガイドベーン18の出口の、回転速度成分Uと絶対速度成分Vとのなす角である流れ角度αは、下カバー側断面の方が中心部断面よりも大きくなる。そのため、ランナベーン13の負圧面13a側の方向に加圧水が流れることが抑制され、ランナベーン13の負圧面13a側での圧力の低下が抑制される。これによって、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生が抑制される。上記したように、第3の実施の形態のガイドベーン18によれば、中心軸Oとガイドベーン18の後縁との距離を、中心部断面よりも下カバー側断面の方が短くなるように構成することで、ガイドベーン18の開度が大きいときでも、オーバーハングした状態とならない。そのため、下カバー21側における圧力水の流れ方向の最適化が図られ、ランナベーン13の負圧面13a側におけるキャビテーションの発生を抑制することができる。以上説明した実施形態によれば、ガイドベーンの出口における圧力水の流れ方向の最適化を図り、ランナベーンの負圧面側で発生するキャビテーションを抑制することが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。ここでは、流体機械として機能する水車10としてフランシス形水車を例示して説明したが、本実施の形態は、例えば、ポンプ水車などの水車にも適用することができる。