"第1の基板と、前記第1の基板の第1の面の側に固定され、平面視で正六角形の頂点位置に配置された複数の柱状突起と、前記第1の基板の前記第1の面の側に配置された複数のマイクロカプセルと、を備え、前記複数の柱状突起の各々の高さは、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の0.5倍以上、且つ1.0倍以下の大きさであり、前記複数のマイクロカプセルは、前記正六角形の領域内に1つずつ配置されていることを特徴とする電気光学装置。前記複数の柱状突起の各々の平面視による形状は円形であり、前記複数の柱状突起の各々の直径であって、前記複数の柱状突起の各々の前記第1の基板の前記第1の面と向かい合う底面から、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の0.5倍以上、且つ1.0倍以下の高さに位置する部分の直径は、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の1/3×2√3-3倍以下の大きさであることを特徴とする請求項1に記載の電気光学装置。前記複数の柱状突起の各々の形状は、円柱であることを特徴とする請求項2に記載の電気光学装置。前記複数の柱状突起の各々の形状は、円錐台であることを特徴とする請求項2に記載の電気光学装置。前記円錐台の前記第1の面と向かい合う底面の直径は、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の1/√3倍以下の大きさであることを特徴とする請求項4に記載の電気光学装置。前記第1の基板の前記第1の面と向かい合うように配置された第2の基板、をさらに備え、前記第2の基板と前記第1の基板との間に前記複数のマイクロカプセルが配置されていることを特徴とする請求項1から請求項5の何れか一項に記載の電気光学装置。前記第1の基板は、前記第1の面の側に配置された複数の画素電極を有し、前記複数の画素電極は、前記正六角形の領域内に1つずつ配置されていることを特徴とする請求項1から請求項6の何れか一項に記載の電気光学装置。第1の面の側において、平面視で正六角形の頂点位置に配置された複数の柱状突起が固定された第1の基板を用意する工程と、前記第1の基板の前記第1の面の側に複数のマイクロカプセルを供給して、前記複数のマイクロカプセルを前記正六角形の領域内に1つずつ配置する工程と、を含むことを特徴とする電気光学装置の製造方法。ところで、マイクロカプセル型の電気泳動表示装置において、コントラスト等の表示品質を高めるためには、複数のマイクロカプセルを単層で、且つ緻密に配置することが重要である。しかしながら、このような配置は容易には実現できないという課題があった。具体的には、複数のマイクロカプセルを単層化する技術としては、液層を利用する技術例えば、特許文献4、5参照。や、凹型基板を利用する技術例えば、特許文献6、7参照。、マイクロカプセルを含有するファイバーを利用する技術例えば、特許文献8参照。などが知られている。ここで、液層を利用する技術では、マイクロカプセルが浮かぶほど比重が重く、かつマイクロカプセルそのものへのダメージや、後の表示性能に悪影響を及ぼさないような液体は、少なくとも現時点においてあまり知られていない。凹型基板を利用する技術では、基板に凹部を形成する工程が比較的煩雑であり、また、所望径のマイクロカプセルを選択的に配置することが技術的に困難である。さらに、凹型基板を利用することから、相対的に凸部となっている電極が存在する。この凸型の電極による電界集中によって、マイクロカプセルに対する電界印加が不足してしまい、表示特性が低下してしまう可能性がある。マイクロカプセルを含有するファイバーを利用する技術では、マイクロカプセルをファイバに詰める工程が煩雑であり、また、光はファイバ材料を透過することになるため反射率が低下しまう可能性がある。そこで、本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、複数のマイクロカプセルを単層で、且つ隙間少なく配置することを容易に実現できるようにした電気光学装置の製造方法及びその製造装置の提供を目的の一つとする。上記目的を達成するために、本発明の一態様に係る電気光学装置は、第1の基板と、前記第1の基板の第1の面の側に固定され、平面視で正六角形の頂点位置に配置された複数の柱状突起と、前記第1の基板の前記第1の面の側に配置された複数のマイクロカプセルと、を備え、前記複数の柱状突起の各々の高さは、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の0.5倍以上、且つ1.0倍以下の大きさであり、前記複数のマイクロカプセルは、前記正六角形の領域内に1つずつ配置されていることを特徴とする。ここで、平均粒径とは、複数のマイクロカプセルの粒径直径の平均値のことを意味する。このような構成であれば、正六角形の頂点位置に配置された柱状突起により、1層目のマイクロカプセルの配置位置は正六角形の領域内に制限される。マイクロカプセルの供給過程で、1層目の上に2層目のマイクロカプセルが載置された場合でも、この2層目のマイクロカプセルの動きは柱状突起により制限されることはないため、その除去が容易である。このため、複数のマイクロカプセルを単層で、且つ隙間少なく配置することを容易に実現することができる。また、複数のマイクロカプセルを含むデータ表示層に外部から力が加えられた場合例えば、押し圧が加えられた場合でも、柱状突起が支えとなって、マイクロカプセルが正六角形の領域外へ移動することを防ぐことができる。これにより、データ表示層にマイクロカプセルが存在しない領域つまり、データを表示できない空白の領域が大きく生じてしまうことを防ぐことができる。さらに、柱状突起により、第1の基板と、この第1の基板の第1の面と向かい合うように配置される第2の基板との間に、少なくとも柱状突起の高さ以上の間隔スペースを確保することができる。このため、押し圧が加えられた場合でも、マイクロカプセルの変形を抑制することができ、その破壊を防ぐことができる。なお、第1の基板としては例えば後述のアレイ基板10が該当し、その第1の面としては例えば後述の一方の面10aが該当する。また、柱状突起としては、例えば、後述の円柱状突起70又は円錐台状突起80が該当する。また、上記の電気光学装置において、前記複数の柱状突起の各々の平面視による形状は円形であり、前記複数の柱状突起の各々の直径であって、前記複数の柱状突起の各々の前記第1の基板の前記第1の面と向かい合う底面から、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の0.5倍以上、且つ1.0倍以下の高さに位置する部分の直径は、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の1/3×2√3-3倍以下の大きさであることを特徴としてもよい。このような構成であれば、隣り合うマイクロカプセル間の隙間に柱状突起を配置することができる。この隙間の領域は、元々データ表示に寄与しない領域である。このため、画素面積を犠牲にすることなく、柱状突起を配置することができる。また、上記の電気光学装置において、前記複数の柱状突起の各々の形状は、円柱であることを特徴としてもよい。このような構成であれば、柱状突起の側面には角部が存在しないため、マイクロカプセルが柱状突起の側面に押圧された場合でも、マイクロカプセルが傷つくことを防ぐことができる。また、上記の電気光学装置において、前記複数の柱状突起の各々の形状は、円錐台であることを特徴としてもよい。ここで、円錐台とは、円を底面とした錐台のことである。つまり、円錐を底面に平行な平面で切り、小円錐即ち、円錐先端の部分を除いた立体図形のことである。円錐台の平面視による形状は円形であり、側面視による形状は台形である。このような構成であれば、柱状突起の側面には角部が存在しないため、マイクロカプセルが柱状突起の側面に押圧された場合でも、マイクロカプセルが傷つくことを防ぐことができる。また、柱状突起の形状が円柱である場合と比較して、第1の面と向かい合う底面の直径を大きくすることができ、第1の面の側との接触面積を大きくすることができる。これにより、柱状突起を第1の面の側に強く固定することが容易となる。また、上記の電気光学装置において、前記円錐台の前記第1の面と向かい合う底面の直径は、前記複数のマイクロカプセルの平均粒径の1/√3倍以下の大きさであることを特徴としてもよい。このような構成であれば、画素面積を犠牲にすることなく、第1の面と向かい合う底面の直径を大きくした柱状突起を実現することができる。また、上記の電気光学装置において、前記第1の基板の前記第1の面と向かい合うように配置された第2の基板、をさらに備え、前記第2の基板と前記第1の基板との間に前記複数のマイクロカプセルが配置されていることを特徴としてもよい。このような構成であれば、第1の基板の第1の面の側に共通電極又は画素電極の一方を配置すると共に、この第1の面と向かい合う第2の基板に共通電極又は画素電極の他方を配置することができる。そして、共通電極と画素電極との間に電圧を印加することによって、複数のマイクロカプセルを含むデータ表示層に任意の画像、文字、記号等を表示させることができる。なお、第2の基板としては、例えば、後述の対向基板30が該当する。また、上記の電気光学装置において、前記第1の基板は、前記第1の面の側に配置された複数の画素電極を有し、前記複数の画素電極は、前記正六角形の領域内に1つずつ配置されていることを特徴としてもよい。このような構成であれば、マイクロカプセルの位置と画素電極の位置即ち、画素とを1対1に対応させることができる。複数のマイクロカプセルの各々について、それぞれ選択的に電圧を印加することができるので、高精細な表示が可能となる。本発明の別の態様に係る電気光学装置の製造方法は、第1の面の側において、平面視で正六角形の頂点位置に配置された複数の柱状突起が固定された第1の基板を用意する工程と、前記第1の基板の前記第1の面の側に複数のマイクロカプセルを供給して、前記複数のマイクロカプセルを前記正六角形の領域内に1つずつ配置する工程と、を含むことを特徴とする。このような方法であれば、正六角形の頂点位置に配置された柱状突起により、1層目のマイクロカプセルの配置位置は正六角形の領域内に制限される。マイクロカプセルの供給過程で、1層目の上に2層目のマイクロカプセルが載置された場合でも、この2層目のマイクロカプセルの動きは柱状突起により制限されることはないため、その除去が容易である。このため、複数のマイクロカプセルを単層で、且つ隙間少なく配置することを容易に実現することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。なお、以下に説明する各図において、同一の構成を有する部分には同一の符号を付し、その重複する説明は省略する場合もある。1第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る電気泳動表示装置100の構成例を示す断面図である。図1に示すように、この電気泳動表示装置100は、アレイ基板10と、対向基板30と、アレイ基板10と対向基板30との間に配置された複数のマイクロカプセル50と、を備える。これらの中で、アレイ基板10は、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN等の絶縁性の樹脂、又は、ガラス基板からなる。このアレイ基板10の一方の面10aには、共通電極又は画素電極の一方を成す導電層11が形成されている。導電層11の材料としては、例えば、インジウムスズ酸化物ITO、酸化亜鉛、金属微粒子、金属箔などの無機導電性物質や、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリエチレンジオキシチオフェン、ポリチオフェンなどの有機導電性物質などが挙げられる。また、図示しないが、アレイ基板10の一方の面10aには、例えば、薄膜トランジスタTFTが形成されている。さらに、このアレイ基板10の一方の面10a側には、複数の円柱状突起70が固定されている。第1実施形態では、円柱状突起70は導電層11上に形成されていてもよいし、アレイ基板10の一方の面10aであって導電層11下から露出している領域上に直に形成されていてもよい。なお、円柱状突起70の配置とその大きさ等については、後で図2a及びbを参照しながら説明する。対向基板30は、例えば、可撓性を有する絶縁性の樹脂からなる。このような樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリイミド樹脂などが挙げられる。これらの樹脂のうち、ポリエステル樹脂が好適であり、PETやPENが特に好適である。対向基板30の厚さは、特に限定されるものではないが、例えば25~1000μmの範囲内であれば十分な可撓性が得られる。また、この対向基板30の一方の面即ち、アレイ基板10の一方の面と向かい合う面30aには、例えば、共通電極又は画素電極の他方を成す導電層31が形成されている。導電層31の材料としては、例えば、ITO、酸化亜鉛、金属微粒子、金属箔などの無機導電性物質や、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリエチレンジオキシチオフェン、ポリチオフェンなどの有機導電性物質などが挙げられる。なお、アレイ基板10及び対向基板30は、有色透明若しくは無色透明、又は、非透明であってもよく、特に限定されるものではないが、完成後の電気泳動表示装置100では、複数のマイクロカプセル50と後述のバインダーとを含むデータ表示層が共通電極と画素電極とで挟持されている。このため、表示データを目視するためには、アレイ基板10及び対向基板30のうちの少なくとも一方が透明であることが必要である。マイクロカプセル50は、中空で球状の光透過性を有するカプセル本体殻体51を有する。このカプセル本体51の内部には、液体溶媒が充填されており、この液体に、正又は負に帯電させた複数の帯電粒子が分散されている。帯電粒子及び液体はそれらの色が相互に異なるように設定されている。一例として、帯電粒子は白色で、液体の色は黒である。或いは、カプセル本体の内部の液体には、正に帯電させた複数の帯電粒子Aと、負に帯電させた複数の帯電粒子Bとが分散されており、これら帯電粒子の色が帯電の正負で相互に異なるように設定されていてもよい。一例として、正に帯電させた帯電粒子Aは白色で、負に帯電させた帯電粒子Bは黒色であり、液体は透明である。なお、カプセル本体はある程度の弾力性を有する材料からなる。このような材料として、例えば、ゼラチン、アラビアゴムとゼラチンとの複合材料、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、尿素樹脂、エポキシ系樹脂、フェノール系樹脂、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、オレフィン系樹脂、ポリアミド、ポリエーテルのような各種樹脂材料が挙げられ、これらのうち1種又は2種以上を組み合わせて用いることができる。また、マイクロカプセル50の形状は、外力を加えていない状態で球形である。マイクロカプセル50の直径は、個々のカプセル間で多少ばらつくことが普通であるが、それらの平均値即ち、平均粒径は例えば40μmである。このマイクロカプセル50は、光透過性を有する透明なバインダー図示せず中に分散されており、バインダーと複数のマイクロカプセル50とを含む塗料が、アレイ基板10の一方の面の側に塗布されている。バインダーの材料は、例えば、シリコン樹脂、アクリル樹脂又はウレタン樹脂等である。次に、円柱状突起70の配置とその大きさについて説明する。図2a及びbは、本発明の第1実施形態に係る円柱状突起70の配置とその形状及び大きさを示す平面図及び斜視図である。図2aに示すように、複数の円柱状突起70は、例えば、平面視で正六角形即ち、ハニカム形状の頂点位置にそれぞれ配置されている。図2bに示すように、この正六角形の対角線上において、向かい合う一対の円柱状突起70の離間距離Lは、例えば、複数のマイクロカプセル50の平均粒径直径をDとし、その最大値をDMAXとしたとき、D≦L≦DMAXの関係を満たすように設定されている。一例を挙げると、外力を加えていない状態つまり、球形の複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dが40μmの場合、上記の離間距離Lは、40μm以上、44μm以下に設定されている。また、複数の円柱状突起70の各々の高さ即ち、上面71と底面72との間の距離hは、球形である複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dの0.5倍以上、1.0倍以下に設定されている。即ち、円柱状突起70の高さhは、0.5×D≦h≦1.0×Dの関係を満たすように設定されている。これにより、正六角形の領域内にマイクロカプセル50を単層で、且つ1つずつ配置することができる、また、正六角形の領域内において、マイクロカプセル50の動きを円柱状突起70で制限することができる。また、この円柱状突起70の直径dは、その上面71から底面72に至る各部分において同じ大きさであり、各部分における直径dは、複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dの1/3×2√3-3倍以下の大きさとなっている。即ち、円柱状突起70の直径dは、下記1式の関係を満たすように設定されている。d≦D×1/3×2√3-3...1これにより、隣り合うマイクロカプセル50間の隙間Gに円柱状突起70を配置することができる。この隙間Gは、データ表示に元々寄与しない領域である。このため、画素面積を犠牲にすることなく、円柱状突起70を配置することができる。なお、1式は、以下の手順により導出することができる。即ち、図7aに示すように、互いに隣接する直径Dである3つの円の中心をそれぞれOA,OB,OCとする。円柱状突起70の直径dは円OA、OB、OCの全てと接するような直径dmax以下となっていればよい。OAOB=OBOC=OCOA=Dから、三角形OAOBOCは正三角形である。OAから線分OBOCにおろした垂線が円OAと交わる点をA、OBから線分OAOCにおろした垂線が円OBと交わる点をB、OCから線分OAOBにおろした垂線が円OCと交わる点をCとする。また、Bから線分OBOCにおろした垂線の足をE、Cから線分OBOCにおろした垂線の足をF、とする。ここで∠BOBE=30°,∠OBEB=90°であり、線分BOB=D/2であるから、線分OBE=D/2×√3/2=D×√3/4、となる。これから、線分EF=2×D/2-D×√3/4=D-D×√3/2=線分BC、となる。同様に考えると線分AB=線分BC=線分CA=D-D×√3/2となり、三角形ABCは三角形OAOBOCと相似形の正三角形であることがわかる。ところで,dmaxはA、B、Cの三点を通る円Oの直径となる。ここで、図7bに示すように、中心Oから線分BCに下ろした垂線の足をGとすると、線分BG=1/2×D-D×√3/2から、線分BO=2/√3×1/2×D-D×√3/2、となる。よって、dmax=2×2/√3×1/2×D-D×√3/2=D×2/√3-1=D×2×√3/3-1=D×1/3×2√3-3、となり、これから、d≦D×1/3×2√3-3、となる。次に、上記の電気泳動表示装置100の製造方法について説明する。図3a~cは、本発明の第1実施形態に係る電気泳動表示装置100の製造方法を示す断面図である。図3aに示すように、まず始めに、アレイ基板10を用意する。上述したように、このアレイ基板10の一方の面10aには導電層11が形成されており、この導電層11上、又は、アレイ基板10の一方の面10aであって導電層11下から露出している領域上に円柱状突起70が形成されている。この円柱状突起70は例えばフォトリソグラフィー技術を用いて形成することができる。具体的には、図4aに示すように、まず始めに、アレイ基板10の導電層11上に例えば絶縁性の感光性樹脂即ち、フォトレジスト71を塗布し、必要に応じて熱処理プリベークを施す。次に、図4bに示すように、フォトマスク75を用いてフォトレジスト73を部分的に露光する。そして、露光後のフォトレジスト73を現像処理し、必要に応じて熱処理ポストベークを施す。これにより、図4cに示すように、円柱状突起70を形成する。ポストベークにより、円柱状突起70を構成しているフォトレジストは固着するため、この円柱状突起70をアレイ基板10の一方の面10a側に固定することができる。また、このポストベークにより、円柱状突起70を構成しているフォトレジストはマイクロカプセル50よりも硬いものに変質する。図3bに戻って、次に、アレイ基板10の一方の面10aにマイクロカプセル50を塗工する。具体的には、光透過性を有する透明なバインダー図示せずと、このバインダーの内部に分散させた複数のマイクロカプセル50とを含む塗料を、アレイ基板10の一方の面に塗布する。塗工方法としては任意の方法を選択することができる。例えば、上記の塗料を、スキージーやスリットコーターを用いてアレイ基板10の一方の面に塗布する。ここで、上述したように、複数の円柱状突起70は正六角形の頂点位置に配置されており、マイクロカプセル50は、この円柱状突起70にガイドされて正六角形の領域内に1つずつ配置される。次に、必要に応じて、マイクロカプセル50を含む塗料に均し処理即ち、平坦化処理を施す。ここでは、例えば、アレイ基板10を加熱しながら振動を与え、余分なマイクロカプセル50をスキージー等を用いてこそぎ取る。これにより、例えば図3bに示したように、アレイ基板10の一方の面10a側において、マイクロカプセル50が1層ではなく、複数層を成すように載置された場合即ち、重なって配置された場合でも、2層目以上を容易に除去することができる。その結果、図3cに示すように、複数のマイクロカプセル50を単層で、且つ隙間少なく配置することができる。なお、2層目以降のマイクロカプセル50を容易に除去できる理由は、円柱状突起70の高さは複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dの0.5倍以上、1.0倍以下に設定されているからである。円柱状突起70により、1層目のマイクロカプセル50の動きは制限される一方で、2層目以降のマイクロカプセル50の動きは制限されないため、2層目以降のマイクロカプセル50を容易に除去することができる。その後、アレイ基板10の一方の面10aと、図1に示した対向基板30の一方の面30aとを対向させ、この状態で、アレイ基板10と対向基板30とを貼り合わせる。この貼合わせ工程は、例えばロールラミネート装置内で、アレイ基板10と対向基板30とを上記のように対向させた状態で、これらを一対のローラー間に通して加圧することにより行う。或いは、この貼合わせ工程は、例えば真空ラミネート装置内で、アレイ基板10と対向基板30とを上記のように対向させた状態で、これらを真空圧を利用して加圧することにより行う。これにより、上述の電気泳動表示装置100が完成する。このように、本発明の第1実施形態によれば、正六角形の頂点位置に配置された円柱状突起70により、1層目のマイクロカプセル50の配置位置は正六角形の領域内に制限される。また、マイクロカプセル50の供給過程において、1層目の上に2層目のマイクロカプセル50が載置された場合でも、この2層目のマイクロカプセル50の動きは円柱状突起70により制限されることはないため、その除去が容易である。このため、複数のマイクロカプセル50を単層で、且つ隙間少なく配置することが容易となる。また、複数のマイクロカプセル50を含むデータ表示層に外部から力が加えられた場合例えば、押し圧が加えられた場合。一例を挙げると、上記のような貼合わせ工程や、完成後に例えば、指やペン等によって表示面側が強く押圧される場合など。でも、円柱状突起70が支えとなって、マイクロカプセル50が正六角形の領域外へ移動することを防ぐことができる。これにより、データ表示層にマイクロカプセル50が存在しない領域つまり、データを表示できない空白の領域が大きく生じてしまうことを防ぐことができる。さらに、円柱状突起70により、アレイ基板10と対向基板30との間に、少なくとも円柱状突起70の高さ以上の間隔スペースを確保することができる。このため、外部から押し圧が加えられた場合でも、マイクロカプセル50の変形を抑制することができ、その破壊を防ぐことができる。また、円柱状突起70の側面には角部が存在しないため、マイクロカプセル50が円柱状突起70の側面に押圧された場合でも、マイクロカプセル50が傷つくことを防ぐことができる。2第2実施形態上記の第1実施形態では、本発明の柱状突起が円柱である場合について説明した。しかしながら、本発明において、柱状突起の形状は円形に限られるものでない。柱状突起は、例えば円錐台であってもよい。第2実施形態では、この点について説明する。図5a及びbは、本発明の第2実施形態に係る円錐台状突起80の配置とその形状及び大きさを示す平面図及び斜視図である。図5aに示すように、複数の円錐台状突起80は、例えば、平面視で正六角形即ち、ハニカム形状の頂点位置にそれぞれ配置されている。図5bに示すように、この正六角形の対角線上において、向かい合う一対の円錐台状突起80の離間距離であって、マイクロカプセル50と接する高さにおける離間距離L ́は、例えば、複数のマイクロカプセル50の平均粒径直径をDとし、その最大値をDMAXとしたとき、D≦L ́≦DMAXの関係を満たすように設定されている。一例を挙げると、外力を加えていない状態つまり、球形の複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dが40μmの場合、上記の離間距離L ́は、40μm以上、44μm以下に設定されている。また、円錐台状突起80の高さ即ち、上面81と底面82との間の距離h ́は、球形の複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dの0.5倍以上、1.0倍以下に設定されている。即ち、円錐台状突起80の高さhは、0.5×D≦h ́≦1.0×Dの関係を満たすように設定されている。これにより、正六角形の領域内にマイクロカプセル50を単層で、且つ1つずつ配置することができると共に、各々の領域内において、マイクロカプセル50の動きを円錐台状突起80で制限することができる。また、この円錐台状突起80の直径であって、底面82を基準として平均粒径Dの0.5倍以上1.0倍以下の高さに位置する部分の直径dは、上記1式の関係を満たすように設定されている。さらに、この円錐台状突起80の底面82の直径d ́は、複数のマイクロカプセル50の平均粒径Dの1/√3倍以下の大きさとなっている。即ち、円錐台状突起80の底面82の直径d ́は、下記2式の関係を満たすように設定されている。d ́≦D×1/√3...2これにより、隣り合うマイクロカプセル50間の隙間Gに円錐台状突起80を配置することができる。この隙間Gは、データ表示に元々寄与しない領域である。このため、画素面積を犠牲にすることなく、円錐台状突起80を配置することができる。なお、2式は、以下の手順により導出することができる。即ち、図8aに示すように、互いに隣接する直径Dである3つの球の中心をそれぞれOA、OB、OCとする。円錐台状突起80について、高さh ́=0.5D、かつ、高さh ́における直径D=0の時に球OA、OB、OCの全てと接する場合に、底面82の直径d ́は最も大きな値d ́maxとなる。OAOB=OBOC=OCOA=Dから、三角形OAOBOCは正三角形である。このとき正三角形OAOBOCの重心位置をJとすると、線分OAJ=2/√3×D/2=D/√3となる。直径D=0の場合、円錐台状突起82は単純な円錐形となる。このときの頂点位置はJとなる。ここで、線分OAJを通り、点OA点OB点OCを含む平面に垂直な平面を考える。図8bに示すように、点OAを原点Oと考えると円OAの式は、x^2y^2=D/2^2、である。点JD/√3,0を通り、円OAに接する直線の式を、y=axb、とすると、0=a×D/√3bより、b=-1/√3×D×aゆえに、y=ax-1/√3×D×a、となる。これを円OAの式に代入して、x^2ax-1/√3×D×a^2=D/2^2これを整理して、1a^2x^2-2/√3Da^2×x1/3×Da^2-1/4D^2=0、となる。上式において、1a^2=A-2/√3Da^2=B1/3×Da^2-1/4D^2=C、とし、Ax^2BxC=0と考えれば、円OAと直線が接することから、B^2-4AC=0、となる。よって、4/3×D^2×a^4-4×1a^2×1/3×Da^2-1/4D^2=0、となる。これをaについて解くと、4/3×D^2×a^4-4×1/3×Da^2-1/4D^21/3×D^2×a^4-1/4×Da^2=04/3×D^2×a^4-4/3×Da^2D^2-4/3×D^2×a^4Da^2=0-1/3×Da^2D^2=0、となる。ここで、D≠0より、1/3a^2=1ゆえに、a=±√3、となる。図に従ってa=√3とすると、直線の式は、y=√3x-D、となる。y=-D/2の時のxは、-D/2=√3x-Dx=1/2×1/√3×D円錐底面82の中心位置はD/√3,-D/2であるから、d ́max=2×D/√3-1/2×1/√3×D=2/√3×D-1/√3×D=D×1/√3となり、これから、d ́≦D×1/√3、となる。以上説明した本発明の第2実施形態によれば、第1実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第1実施形態と比べ、円錐台状突起80の底面82とアレイ基板10の一方の面10aとの接触面積を広く確保することができるため、円錐台状突起80をアレイ基板10の一方の面10aに強く固定することができる。3第3実施形態ところで、本発明では、上記の第1、第2実施形態において、アレイ基板10の一方の面10a側であって、柱状突起例えば、円柱状突起70、円錐台状突起80で囲まれる正六角形の領域内に、画素電極12が1つずつ配置されていてもよい。図6a及びbは、本発明の第3実施形態に係る画素電極12の配置とその形状及び大きさを示す平面図である。図6aに示すように、この第3実施形態において、アレイ基板10の一方の面10aに形成される画素電極12は、その各々が例えば平面視で正六角形の形状を有し、その大きさは例えば円柱状突起70で画定される正六角形よりも小さい。そして、これらの画素電極12は、円柱状突起70で画定される正六角形の領域内に1つずつ配置されている。このような構成であれば、図6bに示すように、画素電極12上にマイクロカプセル50を1つずつ配置することができ、マイクロカプセル50の位置と画素電極の位置即ち、画素とを1対1に対応させることができる。複数のマイクロカプセル50の各々について、それぞれ選択的に電圧を印加することができるので、高精細な表示が可能となる。4その他なお、上記の実施形態では、柱状突起例えば、円柱状突起70、円錐台状突起80がフォトレジストからなる場合について説明した。しかしながら、柱状突起の材質はこれに限定されることはない。柱状突起は、例えば、マイクロカプセル50と比べて、弾力性に乏しい即ち、硬い絶縁性の材料で構成されていてもよい。このような材料として、例えば、エポキシ系樹脂、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、フェノール系樹脂等の各種樹脂材料や、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン-酢酸ビニル共重合体等のポリオレフィン、変性ポリオレフィン、ポリアミド例:ナイロン6、ナイロン66、スチレン系、ポリ塩化ビニル系、ポリウレタン系、ポリエステル系、フッ素ゴム系、塩素化ポリエチレン系等の各種熱可塑性エラストマー等、又はこれらを主とする共重合体、ブレンド体、ポリマーアロイ等が挙げられ、これらのうちの1種又は2種以上を混合して用いることができる。また、このような絶縁性の材料からなる柱状突起は、例えば、熱溶融性又はUV硬化性の樹脂を介して基板に固定することができる。但し、樹脂が固着した状態で非透明の場合は、対向基板30側から表示データを目視できるように即ち、対向基板30が表示面側となるように、対向基板30が透明であることが好ましい。上記の各実施形態では、本発明の電気光学装置として電気泳動表示装置を説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。本発明は、例えば、半球ごとに白と黒とに塗り分けられた球形微粒子の向きを電界により制御して、表示要素を表示するツイストボールを用いた電気光学装置とその製造方法などにも適用可能である。"