下記一般式1で表されるポリアルキレングリコール。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、R2は、水素原子又は炭素数1~20の有機基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。下記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物と、炭素数2~20のアルキレンオキシドを反応させる工程を必須とすることを特徴とする、一般式3で表されるポリアルキレングリコールの製造方法。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。請求項1に記載のポリアルキレングリコールを含む、スケール防止剤。請求項1に記載のポリアルキレングリコールを含む、洗剤組成物。請求項1に記載のポリアルキレングリコールを含む、顔料分散剤。本発明は、シリカ系のスケール防止効果等に優れるポリアルキレングリコールを提供することにある。本発明のポリアルキレングリコールは、下記一般式1で表されるポリアルキレングリコールである。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、R2は、水素原子又は炭素数1~20の有機基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。本発明の別の局面によれば、ポリアルキレングリコールの製造方法が提供される。本発明のポリアルキレングリコールの製造方法は、下記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物と、炭素数2~20のアルキレンオキシドを反応させる工程を必須とすることを特徴とする、一般式3で表されるポリアルキレングリコールの製造方法である。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。本発明の別の局面によれば、スケール防止剤が提供される。本発明のスケール防止剤は、上記一般式1で表されるポリアルキレングリコールを含むスケール防止剤である。本発明の別の局面によれば、洗剤組成物が提供される。本発明の洗剤組成物は、上記一般式1で表されるポリアルキレングリコールを含む洗剤組成物である。本発明の別の局面によれば、顔料分散剤が提供される。本発明の顔料分散剤は、上記一般式1で表されるポリアルキレングリコールを含む顔料分散剤である。本発明によれば、シリカ系のスケール防止効果等に優れるポリアルキレングリコールを提供することができる。また、本発明によれば、良好なシリカ系のスケール防止効果を有するポリアルキレングリコールを簡便に製造することができる製造方法を提供することができる。ポリアルキレングリコール本発明のポリアルキレングリコールは、下記一般式1で表される構造を有することを特徴としている。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、R2は、水素原子又は炭素数1~20の有機基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。一般式1におけるR0は、炭素数1~20の有機基を表すが、当該有機基は、エステル結合、アミド結合、エーテル結合、ウレタン結合等を含んでいてもよく、有機基全体として炭素数1~20であれば、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、スルホン酸基、アシル基、アミノ基等の置換基を含んでも良い。好ましくは炭素数1~4の有機基である。具体的には、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等のアルキレン基が例示され、エチレン基-CH2CH2-が特に好ましい。一般式1におけるR1は、炭素数2~20のアルキレン基を表すが、例えばエチレン基、プロピレン基、ブチレン基、オクチレン基、等が例示される。ポリアルキレングリコールのシリカ系のスケール防止効果が向上することから、R1は、炭素数2~8のアルキレン基であることが好ましく、炭素数2~4のアルキレン基であることが更に好ましく、炭素数2~3のアルキレン基であることが特に好ましい。なお、R1としては、1種のみが単独で存在しても良いし、2種以上が混在していても良い。上記一般式1においてオキシアルキレン基により形成される基すなわち、-O-R1-nは、オキシエチレン基-O-CH2-CH2-を主体とするものであることが好ましい。この場合、オキシエチレン基を主体とするとは、全オキシアルキレン基の存在数において、オキシエチレン基がその半数以上を占めるものであることを意味する。これにより、さらに良好なスケール防止効果が得られる。上記一般式1中の-O-R1-nにおいて、オキシエチレン基を主体とすることを全オキシアルキレン基100モル中のオキシエチレン基のモルで表すと、50~100モルであることが好ましい。オキシエチレン基の含量が50モル未満であると、スケール防止能スケール防止性ともいうが低下する虞がある。より好ましくは、60モル以上であり、さらに好ましくは70モル以上であり、特に好ましくは80モル以上であり、最も好ましくは90モル以上である。上記一般式1において、nは、オキシアルキレン基-O-R1-の平均付加モル数を表し、1~300の数であり、好ましくは3~150であり、より好ましくは5~100であり、さらに好ましくは7~60である。上記範囲であれば、良好なスケール防止能が得られる。上記一般式1におけるR2は、水素原子又は炭素数1~20の有機基を表すが、当該炭素数1~20の有機基は、エステル結合、アミド結合、エーテル結合、ウレタン結合等を含んでいてもよく、有機基全体として炭素数1~20であれば、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、水酸基、カルボキシル基、スルホン酸基、アシル基、アミノ基等の置換基を含んでも良い。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等が例示される。R2は、好ましくは水素原子または炭素数1~4の有機基であり、特に好ましくは水素原子である。また、本発明のポリアルキレングリコールは、上記一般式1においてピロリドン環に存在する水素原子の一部または全部が他の有機基で置換されたポリアルキレングリコールであっても良い。この場合の他の置換基としては、上記一般式1におけるR2における基と同じものが例示される。ポリアルキレングリコールの製造方法本発明のポリアルキレングリコールは、収率が向上する傾向にあることから、下記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物と、炭素数2~20のアルキレンオキシドを反応させる工程工程1を必須とする方法により製造することが好ましい。上記反応により、下記一般式3で表される化合物が得られることになる。式中、R0は、炭素数1~20の有機基を表し、R1は、同一若しくは異なって、炭素数2~20のアルキレン基を表し、nは、オキシアルキレン基の平均付加モル数であって、1~300の数を表す。上記一般式3で表される化合物は、更に末端の水酸基をハロゲン化アルキルや酸無水物等と反応させることにより修飾しても良い。上記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物としては、特に限定はされないが、γ-ブチロラクトン類とアミノアルコール類を反応させる方法が好ましく、例えば特開2002-167375号等に開示の方法により製造することができる。上記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物としては、例えばN-ヒドロキシエチルピロリドン、N-ヒドロキシプロピルピロリドン、N-ヒドロキシブチルピロリドン等が例示される。本発明のポリアルキレングリコールは、上記工程1を含まない方法で製造しても構わない。例えばi上記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物と、iiポリアルキレングリコール鎖並びにイソシアネート基、エポキシ基、エステル基、アミド基等の水酸基と反応し得る反応性基とを有する化合物とを反応させることにより製造しても良い。工程1工程1は、上記の通り、i上記構造式2で表される構造単位及び水酸基を有する化合物以下、化合物Aとも言うと、ii炭素数2~20のアルキレンオキシドを反応させる工程である。上記工程1は、化合物Aとアルキレンオキシドを無触媒で、または触媒存在下で反応させる。反応速度の観点から、工程1は触媒存在下で行うことが好ましい。好ましい触媒としては酸触媒または塩基性触媒である。上記酸触媒としては、硫酸、リン酸などの鉱酸、四塩化スズ、三フッ化ホウ素等のルイス酸が挙げられるが、中でも四塩化スズ、五塩化アンチモン、三フッ化ホウ素またはその錯体が、ポリアルキレングリコールのスケール防止能が向上することから好ましい。上記塩基性触媒としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムが好ましい。上記工程1は、反応圧力としては、常圧から20Kg/cm2G、好ましくは1~10Kg/cm2Gである。また、反応温度としては好ましくは20~180°C、更に好ましくは30~160°Cで行なわれる。上記工程1は、通常、化合物Aを反応器に仕込む工程1-1、アルキレンオキシドを反応器に添加する工程1-2と、化合物Aとアルキレンオキシドを反応させる工程1-3を含む。好ましくは更に、反応触媒を添加する工程1-4を含む。1-4の工程を含むことにより、反応効率が向上し、不純物を低減させることができる為、得られるポリアルキレングリコールのスケール防止能が向上する。更に1-2または1-3の工程の前または途中に、好ましくは1-4の工程の後に、水分等の不純物を除去する工程A-5を設けても良い。上記1-2の工程と1-3の工程は同時に開始しても、1-2の工程よりも1-3の工程を後に開始しても良いが、1-2の工程終了後、1-3の工程を継続するすなわち、1-2の工程よりも1-3の工程を後に終了させることが好ましい。1-2の工程の後に、1-3の工程の全部または一部を行なうことにより、ポリアルキレングリコールを効率よく製造することが可能となる。また、工程1-4は、1-2の工程、1-3の工程の前に行なうことが好ましい。上記工程1は、通常窒素ガスなどの不活性ガスの雰囲気下で行なうことが好ましい。また、反応後に窒素ガスなどの不活性ガスの雰囲気下で保存しても良い。上記工程1は、好ましくは無溶媒で行なわれるが、溶媒を使用しても良い。溶媒を使用する場合、化合物A、アルキレンオキシドを溶解できるものが好ましい。上記工程1において、化合物Aは予め全量反応器に仕込む初期仕込みことが好ましい。初期仕込みすることにより、付加モル数の分布が狭くなり、例えば無機粒子の分散性能等が向上する。一方、アルキレンオキシドは初期に全量添加しても良いが、反応開始以後に徐々に反応器に添加することが好ましい。徐々に添加する場合は、回分式であっても連続式であっても良い。なお、上記工程1は、更に複数の工程に分割することも可能である。例えば、化合物Aに少量のアルキレンオキシドを付加する工程と、当該工程により得られたポリアルキレングリコールに更にアルキレンオキシドを付加する工程とを設け、2段階または3段階以上でアルキレンオキシドを付加しても良い。上記工程1の後または途中に、反応液中の触媒を除去する工程があっても良い。例えば、反応途中のポリアルキレングリコールが水に不溶の場合、水等で洗浄後に静置し、有機層と水層とを分離し触媒を除去することができる。上記洗浄は、例えば攪拌槽やラインミキサーで、20~150°Cで行なうことができる。本発明のポリアルキレングリコールの製造方法は、必要に応じて、工程1その他の反応工程の後または途中に、精製工程を設けても良い。精製工程としては、残存原料、副生成物、水分、触媒の残渣等を除去する工程や、触媒を中和する工程等が例示される。触媒を中和する工程としては、例えば、水酸化ナトリウムおよび/または水酸化カリウム存在下で反応した場合、その際の中和剤としては硫酸、酢酸、あるいは活性白土等の固体酸を使用することができる。[ポリアルキレングリコール組成物]本発明のポリアルキレングリコール組成物は、本発明のポリアルキレングリコールを必須として含むことを特徴としている。本発明のポリアルキレングリコールの含有量は、組成物100質量部に対し、1~100質量部である。本発明のポリアルキレングリコール組成物は、安定性性や取り扱い性を考慮して、水を含んでいても良い、水の含有量は、組成物100質量部に対し、0~50質量部が好ましい。安定性向上の面からは5~30質量部が好ましい。本発明のポリアルキレングリコール組成物は、本発明のポリアルキレングリコール、水以外に、不純物として原料、副生成物、触媒の残渣、溶媒等を含み得る。用途本発明のポリアルキレングリコールは、スケール防止剤として使用可能であるが、顔料分散剤、繊維処理剤等の添加剤、洗剤添加物等として用いられうる。<水処理剤、スケール防止剤>本発明のポリアルキレングリコールは、水処理剤、スケール防止剤に添加することができる。該水処理剤等には、必要に応じて、他の配合剤として、防食剤、スライムコントロール剤、キレート剤を用いても良い。防食剤としては、リン酸塩、重合リン酸塩、リン酸エステル、ホスホン酸塩、亜鉛、アルミニウム、ニッケルなどの多価金属類、ベンゾトリアゾールやトリルトリアゾール、メルカプトベンゾチアゾールなどのアゾール類、ヒドラジンなどが挙げられる。また、スライムコントロール剤としては、アルキルジメチルベンジルアンモニウムクロライドなどの四級アンモニウム塩、クロルメチルトリチアゾリン、メチルイソチアゾリン、エチルアミノイソプロピルアミノメチルチオトリアジンなどが挙げられる。上記水処理剤等は、冷却水循環系、ボイラー水循環系、海水淡水化装置、パルプ蒸解釜、黒液濃縮釜、鉄鋼集塵水系、地熱水系等でのスケール防止に有用である。特にシリカ系のスケール防止剤として有用である。本発明のスケール防止剤が効果を十分に発揮する水系としては高塩類水系、とりわけシリカ濃度が150mg/L以上の高シリカ濃度水系が挙げられる。上記水処理剤は、性能、効果に影響しない範囲で、任意の適切な水溶性重合体を含んでもよい。適切な水溶性重合体としては、アクリル酸、マレイン酸等のカルボキシル基含有単量体、スチレンスルホン酸、アリルスルホン酸、メタリルスルホン酸、2-ヒドロキシ-3-アリルオキシプロパンスルホン酸、2-ヒドロキシ-3-メタアリルオキシプロパンスルホン酸、イソプレンスルホン酸等のスルホン酸基含有単量体、及びこれらの塩等を必須として重合した共重合体および/または単独重合体が例示される、本発明における水処理剤は本発明のポリアルキレングリコール単独でも効果があるが上記適切な水溶性重合体との併用によってさらに効果が発揮される。これら2種類の重合体は予め所定の比率に混合しておいても良いし、対象水系に別々に注入しても良い。添加量は対象水系の水質に応じて変化するが、標準的には1~200mg/L程度が好ましい。また、本発明のポリアルキレングリコールと上記適切な水溶性重合体を併用する場合はその比率は99/1~10/90質量比であることが好ましい。上記水処理剤は、粉末状等の固体状、液体状のいずれでも構わない。<無機顔料分散剤>本発明のポリアルキレングリコールは、無機顔料分散剤に添加することができる。該無機顔料分散剤には、必要に応じて、他の配合剤として、縮合リン酸およびその塩、ホスホン酸およびその塩、ポリビニルアルコールを用いても良い。上記無機顔料分散剤中における、本発明のポリアルキレングリコールの含有量は、無機顔料分散剤全体に対して、好ましくは5~100重量である。また性能、効果に影響しない範囲で、任意の適切な水溶性重合体を含んでいてもよい。上記無機顔料分散剤は粉末状等の固体状、液体状のいずれでも構わない。上記無機顔料分散剤は、例えばカーボンブラックの分散剤として良好な性能を発揮し得る。例えば、無機顔料分散剤を無機顔料に少量添加して水中に分散することにより、低粘度でしかも高流動性を有し、かつ、それらの性能の経日安定性が良好な、高濃度カーボンブラックスラリーのような高濃度無機顔料スラリーを製造することができる。上記無機顔料分散剤を無機顔料の分散剤として用いる場合、該無機顔料分散剤の使用量は、無機顔料100重量部に対して、0.05~2.0重量部が好ましい。該無機顔料分散剤の使用量が上記範囲内にあることによって、十分な分散効果を得ることが可能となり、添加量に見合った効果を得ることが可能となり、経済的にも有利となり得る。<繊維処理剤>本発明のポリアルキレングリコールは、繊維処理剤に添加することができる。該繊維処理剤は、染色剤、過酸化物および界面活性剤からなる群より選ばれる少なくとも1つと、本発明のポリアルキレングリコールを含む。上記繊維処理剤における本発明のポリアルキレングリコールの含有量は、繊維処理剤全体に対して、好ましくは1~100重量であり、より好ましくは5~100重量である。また、性能、効果に影響しない範囲で、任意の適切な水溶性重合体を含んでいてもよい。以下に、より実施形態に近い、繊維処理剤の配合例を示す。この繊維処理剤は、繊維処理における精錬、染色、漂白、ソーピングの工程で使用することができる。染色剤、過酸化物および界面活性剤としては繊維処理剤に通常使用されるものが挙げられる。本発明のポリアルキレングリコールと、染色剤、過酸化物および界面活性剤からなる群より選ばれる少なくとも1つとの配合比率は、例えば、繊維の白色度、色むら、染色けんろう度の向上のためには、繊維処理剤純分換算で、本発明の重合体組成物1重量部に対して、染色剤、過酸化物および界面活性剤からなる群より選ばれる少なくとも1つを0.1~100重量部の割合で配合された組成物を繊維処理剤として用いることが好ましい。上記繊維処理剤を使用できる繊維としては、任意の適切な繊維を採用し得る。例えば、木綿、麻等のセルロース系繊維、ナイロン、ポリエステル等の化学繊維、羊毛、絹糸等の動物性繊維、人絹等の半合成繊維およびこれらの織物および混紡品が挙げられる。上記繊維処理剤を精錬工程に適用する場合は、本発明のアミノ酸塩組成物と、アルカリ剤および界面活性剤とを配合することが好ましい。漂白工程に適用する場合では、本発明のポリアルキレングリコールと、過酸化物と、アルカリ性漂白剤の分解抑制剤としての珪酸ナトリウム等の珪酸系薬剤とを配合することが好ましい。上記界面活性剤は、アニオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤および両性界面活性剤からなる群から選択される1種または2種以上である。2種以上が併用される場合、アニオン性界面活性剤とノニオン性界面活性剤との合計量は、界面活性剤の全量に対して50質量以上であることが好ましく、より好ましくは60質量以上であり、さらに好ましくは70質量以上であり、特に好ましくは80質量以上である。上記繊維処理剤は、粉末状等の固体状、液体状のいずれでも構わない。<洗剤組成物>本発明のポリアルキレングリコールは、洗剤組成物にも添加しうる。洗剤組成物における当該ポリアルキレングリコールの含有量は特に制限されない。ただし、優れたビルダー性能を発揮しうるという観点からは、ポリアルキレングリコールの含有量は、洗剤組成物の全量に対して、好ましくは0.1~15質量であり、より好ましくは0.3~10質量であり、さらに好ましくは0.5~5質量である。洗剤用途で用いられる洗剤組成物には、通常、洗剤に用いられる界面活性剤や添加剤が含まれる。これらの界面活性剤や添加剤の具体的な形態は特に制限されず、洗剤分野において従来公知の知見が適宜参照されうる。また、上記洗剤組成物は、粉末洗剤組成物であってもよいし、液体洗剤組成物であってもよい。界面活性剤は、アニオン性界面活性剤、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤および両性界面活性剤からなる群から選択される1種または2種以上である。2種以上が併用される場合、アニオン性界面活性剤とノニオン性界面活性剤との合計量は、界面活性剤の全量に対して50質量以上であることが好ましく、より好ましくは60質量以上であり、さらに好ましくは70質量以上であり、特に好ましくは80質量以上である。添加剤としては、アルカリビルダー、キレートビルダー、カルボキシメチルセルロースナトリウム等の汚染物質の再沈着を防止するための再付着防止剤、ベンゾトリアゾールやエチレン-チオ尿素等の汚れ抑制剤、ソイルリリース剤、色移り防止剤、柔軟剤、pH調節のためのアルカリ性物質、香料、可溶化剤、蛍光剤、着色剤、起泡剤、泡安定剤、つや出し剤、殺菌剤、漂白剤、漂白助剤、酵素、染料、溶媒等が好適である。また、粉末洗剤組成物の場合にはゼオライトを配合することが好ましい。なお、上記洗剤組成物の概念には、家庭用洗剤の合成洗剤、繊維工業その他の工業用洗剤、硬質表面洗浄剤のほか、その成分の1つの働きを高めた漂白洗剤等の特定の用途にのみ用いられる洗剤も含まれる。以下、実施例により本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例には限定されない。なお、特に明記しない限り、実施例における部およびは質量基準である。固形分の測定窒素雰囲気下、130°Cに加熱したオーブンでポリアルキレングリコール組成物1.0g水3.0gを1時間放置して乾燥処理した。乾燥前後の重量変化から、固形分と、揮発成分を算出した。ポリアルキレングリコールの測定条件本発明のポリアルキレングリコールは、高速液体クロマトグラフィーを用いて測定した。測定装置:東ソー株式会社製8020シリーズカラム:株式会社資生堂製CAPCELLPAKC1UG120温度:40.0°C溶離液:10mmol/Lリン酸水素二ナトリウム12水和物水溶液リン酸でpH7に調整/アセトニトリル=45/55体積比流速:1.0ml/min検出器:RI、UV検出波長215nmシリカ系のスケール防止性シリカ系のスケール防止能の評価法1イオン交換水にMgSO47H2Oを200mg/LCaCO3に換算して、表1に記載のスケール防止剤を100ppmとなるように添加し、Na2SiO39H2Oを210mg/LSiO2に換算して、およびNaHCO3を500mg/LCaCO3に換算してを添加した。この液のpHを9.00±0.1に調整した後、70°Cで40時間静置した加熱処理後液ともいう。また、Na2SiO39H2Oのみを210mg/LSiO2に換算してにイオン交換水で調製した非加熱処理液という。その後、加熱処理液を0.1μのフィルターで濾過した。ろ液を純水で10倍に希釈し、ICP発光分光分析装置島津製ICPE-9000を使用してSi濃度を測定し、この値の10倍を濾液中のSi濃度とし、さらにSi濃度をSiO2濃度に換算した。Si析出量Amg/L、SiO2換算を下記の通り算出した。Si析出量Amg/L、SiO2換算=非加熱処理液のSiO2濃度-加熱処理液のSiO2濃度2上記1においてスケール防止剤を添加しない以外は1と同様にしてブランクのSi析出量Bmg/L、SiO2換算を算出した。3下記の通り、シリカ系のスケール防止能を算出した。シリカ系のスケール防止能=B-A/B×100その結果を表1に示す。なお、上記濾液中のSiO2濃度が高い場合は、スケール化していないSi成分が多いことを示しており、即ち、スケール防止性が良好であることを表す。従って、上記シリカ系のスケール防止能は、高いほどスケール防止性が良好であることを表す。実施例1温度計、撹拌機、原料導入管及び窒素導入管を備えたSUS製オートクレーブ反応容器に、N-ヒドロキシエチルピロリドン以下HEPと称することがある。374.6g2.9モル、反応触媒として水酸化ナトリウム0.33g200ppmを仕込み、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、窒素雰囲気下で120°Cまで加熱した。そして安全圧下で120±5°Cを保持したままエチレンオキシド1281.8g29.0モルを3.5時間かけて反応器内に導入し、導入後さらに2時間その温度を保持した。最後に、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、室温まで冷却した。こうして、HEPに平均10モルのエキレンオキシドが付加したポリアルキレングリコール1を得た。実施例2温度計、撹拌機、原料導入管及び窒素導入管を備えたSUS製オートクレーブ反応容器に、上記実施例1と同様にして製造したHEPに平均10モルのエキレンオキシドが付加したポリアルキレングリコール600g1.1モルを仕込み、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、窒素雰囲気下で120°Cまで加熱した。そして安全圧下で120±5°Cを保持したままエチレンオキシド195.1g4.4モルを2.5時間かけて反応器内に導入し、導入後さらに1.5時間その温度を保持した。最後に、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、室温まで冷却した。こうして、HEPに平均14.2モルのエキレンオキシドが付加したポリアルキレングリコール2を得た。実施例3温度計、撹拌機、原料導入管及び窒素導入管を備えたSUS製オートクレーブ反応容器に、上記実施例2と同様にして製造したHEPに平均14.2モルのエキレンオキシドが付加したポリアルキレングリコール780.7g1.1モルを仕込み、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、窒素雰囲気下で120°Cまで加熱した。そして安全圧下で120±5°Cを保持したままエチレンオキシド284.2g6.5モルを5.3時間かけて反応器内に導入し、導入後さらに4.2時間その温度を保持した。最後に、撹拌下に反応容器内を窒素置換し、室温まで冷却した。こうして、HEPに平均20.4モルのエキレンオキシドが付加したポリアルキレングリコール3を得た。実施例4上記実施例で得られたポリアルキレングリコール1、2、比較重合体1として代表的なスケール防止剤である重量平均分子量5000のポリアクリル酸ナトリウムのシリカ系のスケール防止能を上記評価方法に従って測定した。測定結果を表1に示す。本発明のポリアルキレングリコールは、従来のポリアルキレングリコールと比較して良好なシリカ系のスケール防止性を示すことが明らかとなった。