変倍時に複数のレンズ群を光軸方向に移動させることにより変倍を行うズームレンズにおいて、最も物体側のレンズ群は正屈折力の屈折力を有し、前記最も物体側のレンズ群は変倍時に移動し、以下の条件式1を満足することを特徴とするズームレンズ。FNOW<1.641ここで、FNOWは、広角端における前記ズームレンズのFナンバー、である。物体側から順に、正の第1レンズ群と、負の第2レンズ群と、正の第3レンズ群と、を有することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。以下の条件式2を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。-0.8<f2/ft<-0.322ここで、f2は、前記第2レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載のズームレンズ。3<ft/fw3ここで、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、fwは、広角端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式を満足することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載のズームレンズ。Δ1G/ft<0.754ここで、Δ1Gは、前記第1レンズ群の広角端から望遠端に変倍した際の移動量、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。前記第3レンズ群は4枚以上のレンズで構成されていることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は以下の条件式5を満足することを特徴とする請求項1~6のいずれか1項に記載のズームレンズ。2<β3T/β3W5ここで、β3Wは、広角端における前記第3レンズ群の横倍率、β3Tは、望遠端における前記第3レンズ群の横倍率、である。前記第3レンズ群は以下の条件式6を満足することを特徴とする請求項1~7のいずれか1項に記載のズームレンズ。DTft<46ここで、DTは、望遠端における前記ズームレンズの全長、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式7を満足することを特徴とする請求項1~8のいずれか1項に記載のズームレンズ。FNOT<3.57ここで、FNOTは、望遠端における前記ズームレンズのFナンバー、である。以下の条件式8を満足することを特徴とする請求項1~9のいずれか1項に記載のズームレンズ。1<f1ft<2.38ここで、f1は、前記第1レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。以下の条件式9を満足することを特徴とする請求項1~10のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.3<β2T/β2W/β3T/β3W<1.29ここで、β2Wは、広角端における前記第2レンズ群の横倍率、β2Tは、望遠端における前記第2レンズ群の横倍率、β3Wは、広角端における前記第3レンズ群の横倍率、β3Tは、望遠端における前記第3レンズ群の横倍率、である。以下の条件式10を満足することを特徴とする請求項1~11のいずれか1項に記載のズームレンズ。-1.2<f2f3<-0.410ここで、f2は、前記第2レンズ群の焦点距離、f3は、前記第3レンズ群の焦点距離、である。以下の条件式11を満足することを特徴とする請求項1~12のいずれか1項に記載のズームレンズ。0.36<f3ft<0.811ここで、f3は、前記第3レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。物体側から順に、正の第1レンズ群と、負の第2レンズ群と、正の第3レンズ群と、を有し、最も像側に正レンズ群を有することを特徴とする請求項1~13のいずれか1項に記載のズームレンズ。以下の条件式12を満足することを特徴とする請求項1~14のいずれか1項に記載のズームレンズ。Σdft<212ここで、Σdは、前記ズームレンズの総肉厚、ftは、望遠端における前記ズームレンズ全系の焦点距離、である。前記第3レンズ群は、3つ以上のレンズ成分を有することを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載のズームレンズ。以下の条件式13を満足することを特徴とする請求項16に記載のズームレンズ。0<f3G1f3G3<0.813ここで、f3G1は、前記第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G3は、前記第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、である。以下の条件式14を満足することを特徴とする請求項16または17に記載のズームレンズ。-2<f3G2f3G3<014ここで、f3G2は、前記第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、f3G3は、前記第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、である。前記3つ以上のレンズ成分のうち、第1レンズ成分は正レンズ、第2レンズ成分は正レンズと負レンズとの接合レンズ、第3レンズ成分は負レンズと正レンズとの接合レンズ、であることを特徴とする請求項16~18のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、4つ以上のレンズ成分を有することを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載のズームレンズ。以下の条件式15を満足することを特徴とする請求項20に記載のズームレンズ。-0.62<f3G1f3G215ここで、f3G1は、前記第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G2は、前記第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、である。以下の条件式16を満足することを特徴とする請求項20または21に記載のズームレンズ。0.1<f3G1f3G4<0.716ここで、f3G1は、前記第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G4は、前記第3レンズ群の第4レンズ成分の焦点距離、である。以下の条件式17を満足することを特徴とする請求項20~22のいずれか1項に記載のズームレンズ。-4.0<f3G3f3G4<017ここで、f3G3は、前記第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、f3G4は、前記第3レンズ群の第4レンズ成分の焦点距離、である。前記4つ以上のレンズ成分のうち、第1レンズ成分は正レンズ、第2レンズ成分は正レンズ、第3レンズ成分は正レンズと負レンズとの接合レンズ、であることを特徴とする請求項20~23のいずれか1項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群は、5つ以上のレンズ成分を有することを特徴とする請求項1~15のいずれか1項に記載のズームレンズ。以下の条件式18を満足することを特徴とする請求項25に記載のズームレンズ。|f3G1f3G2|<0.418ここで、f3G1は、前記第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G2は、前記第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、である。前記第3レンズ群内に、少なくとも1組の接合レンズを有することを特徴とする請求項16に記載のズームレンズ。前記接合レンズの物体側面が物体側に凸の形状を有し、以下の条件式19、20を満足することを特徴とする請求項27に記載のズームレンズ。-0.1<ndce-L-ndce-R195<νdce-L-νdce-R<2520ここで、ndce-Lは、前記第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの物体側レンズのd線に対する屈折率、ndce-Rは、前記第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの像側レンズのd線に対する屈折率、νdce-Lは、前記第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの物体側レンズのアッベ数、νdce-Rは、前記第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの像側レンズのアッベ数、である。前記接合レンズの物体側のレンズは、正レンズであることを特徴とする請求項28に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群の最も像側のレンズ成分は、負レンズと正レンズとの接合レンズであることを特徴とする請求項27に記載のズームレンズ。以下の条件式21を満足することを特徴とする請求項30に記載のズームレンズ。20<|νdp-νdn|21ここで、νdpは、前記接合レンズの前記正レンズのアッベ数、νdnは、前記接合レンズの前記負レンズのアッベ数、である。請求項1~31のいずれか1項に記載のズームレンズと、前記ズームレンズの像側に配置され、前記ズームレンズにより形成される光学像を電気信号に変換する撮像素子と、を有することを特徴とする撮像装置。しかしながら、このタイプの光学系では、レンズを明るくしようとすると、開口絞りの径が大きくなる。このため、収差を良好に補正するためには、光学系の全長が大きくなってしまうという問題を有している。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、明るいレンズであり、かつ光学系全長が短くコンパクトであり、良好な収差性能を有するズームレンズ及びそれを用いた撮像装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明のズームレンズは、変倍時に複数のレンズ群を光軸方向に移動させることにより変倍を行うズームレンズにおいて、最も物体側のレンズ群は正屈折力の屈折力を有し、最も物体側のレンズ群は変倍時に移動し、以下の条件式1を満足することを特徴とする。FNOW<1.641ここで、FNOWは、広角端におけるズームレンズのFナンバー、である。また、本発明の撮像装置によれば、上述のズームレンズと、ズームレンズの像側に配置され、ズームレンズにより形成される光学像を電気信号に変換する撮像素子と、を有することを特徴とする。本発明によれば、明るく小型で、良好な結像性能を有するズームレンズ、及びこのズームレンズを備えた撮像装置を提供することができる。以下に、本発明にかかるズームレンズ及び撮像装置の実施形態及び実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施形態及び実施例によりこの発明が限定されるものではない。本実施形態のズームレンズは、変倍時に複数のレンズ群を光軸方向に移動させることにより変倍を行うズームレンズであって、最も物体側のレンズ群は正屈折力を有し、最も物体側のレンズ群は変倍時に移動し、以下の条件式1を満足することを特徴とする。FNOW<1.641ここで、FNOWは、広角端におけるズームレンズのFナンバー、である。ズームレンズのFナンバーを小さくする、即ち明るいズームレンズを実現するとき、開校絞りの径、レンズの有効径を大きくする必要がある。このため、最も物体側のレンズ群の径も大きくなってしまう。有効径が大きいレンズの屈折力を大きくすると、収差補正のためにレンズ枚数が増加してしまう。これにより、レンズ系の全長が長くなってしまう。本実施形態では、ズームレンズの大型化を抑えつつ、良好な光学性能を有し、Fナンバーが2以下の明るいズームレンズを提供できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、物体側から順に、正の第1レンズ群と、負の第2レンズ群と、正の第3レンズ群と、を有することが望ましい。これにより、正先行タイプの明るいズームレンズを提供できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式2を満足することが望ましい。-0.8<f2/ft<-0.322ここで、f2は、第2レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式2は、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離と第2レンズ群の焦点距離との適切な比を規定している。条件式2の上限を上回ると、第2レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズームレンズの全長が長くなる。したがって、小型化が困難になる。また、条件式2の下限を下回ると、広角端状態における像面湾曲、倍率色収差が大きく発生してしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式を満足することが望ましい。3<ft/fw3ここで、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、fwは、広角端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式3は、高い変倍比を確保するための条件を規定している。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式を満足することが望ましい。Δ1G/ft<0.754ここで、Δ1Gは、第1レンズ群の広角端から望遠端に変倍した際の移動量、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式4は、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離と第1レンズ群の変倍時の移動量の比を規定している。条件式4の上限を上回ると、広角端状態から望遠端状態への変倍時の倍率色収差、軸上色収差の変動が大きくなってしまう。また、ズームレンズの全長が大きくなることで、小型化が困難になる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は4枚以上のレンズで構成されていることが望ましい。第3レンズ群を4枚以上とすることで、球面収差、コマ収差、色収差等の諸収差の発生を効率的に抑制できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は以下の条件式5を満足することが望ましい。2<β3T/β3W5ここで、β3Wは、広角端における第3レンズ群の横倍率、β3Tは、望遠端における第3レンズ群の横倍率、である。条件式5は、第3レンズ群の適切な変倍比を規定している。条件式5の下限を下回ると、他のレンズ群によって変倍を負担する必要が有る。これにより、所収差の発生が大きくなる。さらに、他のレンズ群の移動量が大きくなってしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は以下の条件式6を満足することが望ましい。DTft<46ここで、DTは、望遠端におけるズームレンズの全長、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式6は、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離と望遠端におけるズームレンズの全長との適切な比を規定している。条件式6の上限を上回ると、コンパクトな構成を確保できなくなってしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式7を満足することが望ましい。FNOT<3.57ここで、FNOTは、望遠端におけるズームレンズのFナンバー、である。条件式7は、望遠端におけるズームレンズのFナンバーを規定している。条件式7の上限を上回ると、望遠端において明るさを確保できなくなってしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式8を満足することが望ましい。1<f1ft<2.38ここで、f1は、第1レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式8は、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離と第1レンズ群の焦点距離との適切な比を規定している。ズームレンズが明るくなると、瞳径が大きくなるため、第1レンズ群G1の有効径は大きくなる、このため、第1レンズ群G1の屈折力は小さくなってしまう。条件式8の下限を下回ると、望遠端状態における倍率色収差、像面湾曲が大きく発生してしまう。条件式8の上限を上回ると、第1レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズームレンズの全長が長くなる。したがって、小型化が困難になる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式9を満足することが望ましい。0.3<β2T/β2W/β3T/β3W<1.29ここで、β2Wは、広角端における第2レンズ群の横倍率、β2Tは、望遠端における第2レンズ群の横倍率、β3Wは、広角端における第3レンズ群の横倍率、β3Tは、望遠端における第3レンズ群の横倍率、である。条件式9は、第3レンズ群の変倍比と第2レンズ群の変倍比との適切な比を規定している。すなわち、β2T/β2W/β3T/β3Wは、屈折力と移動量を含めた第2レンズ群と第3レンズ群のバランスを規定する。ズームレンズが明るくなると、瞳径が大きくなるため、第2レンズ群の径は大きくなってしまう。それにより、第2レンズ群に屈折力を持たせようとすると、像面湾曲が大きく発生してしまう。このため、第2レンズ群に変倍比を持たせることができない。条件式9の上限を上回ると、第2レンズ群の変倍負担が大きくなる。このため、広角端状態における像面湾曲、倍率色収差等が大きく発生してしまう。また、収差を抑制するためには、レンズ枚数を増やす必要ある。このため、ズームレンズの小型化が困難になってしまう。条件式9の下限を下回ると、第3レンズ群の変倍負担が過剰に大きくなってしまう。これにより、球面収差、コマ収差等が大きく発生し、軸上色収差の変動が大きくなる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式10を満足することが望ましい。-1.2<f2f3<-0.410ここで、f2は、第2レンズ群の焦点距離、f3は、第3レンズ群の焦点距離、である。条件式10は、第3レンズ群の焦点距離と第2レンズ群の焦点距離との適切な比を規定している。条件式10の下限を下回ると、第3レンズ群に対する第2レンズ群の屈折力が大きくなってしまう。これにより、広角端状態における像面湾曲、倍率色収差が大きく発生してしまう。条件式10の上限を上回ると、第3レンズ群の屈折力が過剰に大きくなってしまう。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式11を満足することが望ましい。0.36<f3ft<0.811ここで、f3は、第3レンズ群の焦点距離、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式11は、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離と第3レンズ群の焦点距離との適切な比を規定している。条件式11の上限を上回ると、第3レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズームレンズの全長が長くなる。これにより、ズームレンズの小型化が困難になる。条件式11の下限を下回ると、第3レンズ群の屈折力が過剰に大きくなる。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。また、本実施形態の好ましい態様によれば、物体側から順に、正の第1レンズ群と、負の第2レンズ群と、正の第3レンズ群と、を有し、最も像側に正レンズ群を有することが望ましい。これにより、変倍比を確保しながら、コンパクトな構成とするのに有利である。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式12を満足することが望ましい。Σdft<212ここで、Σdは、ズームレンズの総肉厚、ftは、望遠端におけるズームレンズ全系の焦点距離、である。条件式12は、望遠端におけるズームレンズの焦点距離とズームレンズの総肉厚との適切な比を規定している。条件式2の上限を上回らないことで、コンパクトな構成を確保できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は、3つ以上のレンズ成分を有することが望ましい。ただし、レンズ成分は、有効光路中にて空気と接触する面が物体側面と像側面の2面のみであるレンズ体を意味する。ズームレンズが明るくなると、瞳径が大きくなる。このため、収差性能をより上げる必要が有る。そこで、第3レンズ群を3成分とすることで、第1成分の屈折力を抑え、球面収差やコマ収差等の発生量を抑制できる。また、第3レンズ群に、第3成分を入れることで、収差補正を負担させることができる。これにより、高い収差完結能力を実現できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式13を満足することが望ましい。0<f3G1f3G3<0.813ここで、f3G1は、第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G3は、第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、である。条件式13は、第3レンズ群における、第3レンズ成分の第1レンズ成分に対する適切なパワーバランスを規定している。ズームレンズが明るくなると、瞳径が大きくなる。第1レンズ成分に屈折力を過剰に付与してしまうと球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。ここで、第3レンズ成分に屈折力を負担させることで、第1レンズ成分の屈折力を小さくすることができる。これにより、球面収差、コマ収差を抑制できる。また、第1レンズ成分で発生する高次のコマ収差を第3レンズ成分によって補正できる。条件式13の下限を下回ると、第3レンズ成分の屈折力が小さくなってしまう。このため、第1レンズ成分に過剰に屈折力を負担させる必要がある。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。従って、高次のコマ収差の補正が困難になる。条件式13の上限を上回ると、第3レンズ成分の屈折力が過剰に大きくなる。また、第3レンズ群の主点を物体側に位置させることができない。このため、ズームレンズのコンパクトな構成が困難になる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式14を満足することが望ましい。-2<f3G2f3G3<014ここで、f3G2は、第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、f3G3は、第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、である。条件式14は、第3レンズ群における第3レンズ成分の第2レンズ成分に対する適切なパワーバランスを規定している。条件式14の下限を下回ると、第2レンズ成分の屈折力が小さくなってしまう。これにより、高次のコマ収差の補正が困難となってしまう。条件式14の上限を上回ると、第2レンズ成分の屈折力が大きくなってしまう。これにより、第3レンズ群全体のパワーを強くできない第3レンズ群の屈折力を維持するために、第1レンズ成分の屈折力を強める必要が有る。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生する。このため、第2レンズ成分による光線の跳ね上げが大きくなる。これにより、第3レンズ成分の径が大きくなってしまう。したがって、第3レンズ群全体に屈折力を付与しにくい。よって、小型化に不利となる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、3つ以上のレンズ成分のうち、第1レンズ成分は正レンズ、第2レンズ成分は正レンズと負レンズとの接合レンズ、第3レンズ成分は負レンズと正レンズとの接合レンズ、であることが望ましい。これにより、第3レンズ群の第1レンズ成分で屈折力を確保しつつ、第2レンズ成分と第3レンズ成分とで球面収差やコマ収差、色収差を効率的に補正することができる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は、4つ以上のレンズ成分を有することが望ましい。レンズ成分数を増やすことで、第1レンズ成分の屈折力をさらに抑え、球面収差やコマ収差等の発生量を抑制することができる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式15を満足することが望ましい。-0.62<f3G1f3G215ここで、f3G1は、第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G2は、第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、である。条件式15は、第1レンズ成分の第2レンズ成分に対する適切なパワーバランスを規定している。条件式15の下限を下回ると、第1レンズ成分の屈折力が小さくなる。このため、第3レンズ群の主点を物体側に位置させることができない。これにより、小型化に不利となる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式16を満足することが望ましい。0.1<f3G1f3G4<0.716ここで、f3G1は、第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G4は、第3レンズ群の第4レンズ成分の焦点距離、である。条件式16は、第4レンズ成分の第1レンズ成分に対するパワーバランスを規定している。ズームレンズが明るくなると、瞳径が大きくなる。第1レンズ成分の屈折力を過剰に付与してしまうと球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。そこで、第4レンズ成分に屈折力をもたせることで、第1レンズ成分の屈折力を小さくすることができる。これにより、球面収差、コマ収差を抑制できる。また、第1レンズ成分で発生する高次のコマ収差を第4レンズ成分によって補正できる。条件式16の下限を下回ると、第4レンズ成分の屈折力が小さくなる。このため、第1レンズ成分に過剰に屈折力を持たせる必要が生じてしまう。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生してしまう。したがって、高次のコマ収差の補正が困難となる。条件式16の上限を上回ると、第4レンズ成分の屈折力が過剰に大きくなる。従って、第3レンズ群の主点を物体側に位置させることができない。よって、コンパクトな構成が困難になる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式17を満足することが望ましい。-4.0<f3G3f3G4<017ここで、f3G3は、第3レンズ群の第3レンズ成分の焦点距離、f3G4は、第3レンズ群の第4レンズ成分の焦点距離、である。条件式17は、第4レンズ成分の第3レンズ成分に対するパワーバランスを規定している。条件式17の下限を下回ると、第3レンズ成分の屈折力が小さくなる。このため、高次のコマ収差の補正が困難となる。条件式17の上限を上回ると、第3レンズ成分の屈折力が大きくなる。このため、第3レンズ群全体の屈折力を大きくできない。第3レンズ群の屈折力を維持するためには、第1レンズ成分の屈折力を強める必要が有る。これにより、球面収差、コマ収差が大きく発生する。また、第3レンズ成分による光線の跳ね上げが大きくなり、第3レンズ成分の径が大きくなる。これにより、第3レンズ群全体の屈折力が付与しにくい。このため、小型化に不利となる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、4つ以上のレンズ成分のうち、第1レンズ成分は正レンズ、第2レンズ成分は正レンズ、第3レンズ成分は正レンズと負レンズとの接合レンズ、であることが望ましい。第2レンズ成分に正屈折力をもたせることで、第1レンズ成分の屈折力が過剰に大きくなることを抑制することができる。これにより、球面収差、コマ収差の発生を抑えることができる。また、第3レンズ成分を接合レンズとすることで、色収差を効率的に補正できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群は、5つ以上のレンズ成分を有することが望ましい。第4レンズ成分の収差補正の負担を、第5レンズ成分で補うことができる。このため、個々の収差発生量を抑制することができる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式18を満足することが望ましい。|f3G1f3G2|<0.418ここで、f3G1は、第3レンズ群の第1レンズ成分の焦点距離、f3G2は、第3レンズ群の第2レンズ成分の焦点距離、である。条件式18は、第3レンズ群における第1レンズ成分の第2レンズ成分に対するパワーバランスを規定している。本条件式は、絶対値を用いて条件を規定している。第2レンズ成分が正屈折力の場合、第1レンズ成分の屈折力を負担するためである。第2レンズ成分が負屈折力の場合、高次の収差補正を行うためである。条件式18の範囲内とすることで、第1レンズ成分の屈折力を負担し、球面収差、コマ収差の発生を抑制できる。また、高次の収差補正を効率的に行うことができる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群内に、少なくとも1組の接合レンズを有することが望ましい。接合レンズによって、第3レンズ群内で発生する色収差を効率的に補正できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、接合レンズの物体側面が物体側に凸の形状を有し、以下の条件式19、20を満足することが望ましい。-0.1<ndce-L-ndce-R195<νdce-L-νdce-R<2520ここで、ndce-Lは、第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの物体側レンズのd線波長5876nmに対する屈折率、ndce-Rは、第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの像側レンズのd線に対する屈折率、νdce-Lは、第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの物体側レンズのアッベ数、νdce-Rは、第3レンズ群内の、最も物体側の接合レンズの像側レンズのアッベ数、である。条件式19の屈折率バランスとすることで、接合レンズの物体側面の正屈折力を大きくすることができる。このため、第3レンズ群の主点を物体側に位置させることができる。これにより、小型化が可能である。かつ、条件式20のアッベ数バランスを同時に満たすことで、色収差を効率的に補正することが可能となる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、接合レンズの物体側のレンズは、正レンズであることが望ましい。これにより、接合レンズによる色収差補正をより効率的に行うことができる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、第3レンズ群の最も像側のレンズ成分は、負レンズと正レンズとの接合レンズであることが望ましい。接合レンズによって、第3レンズ内で発生する色収差を効率的に補正できる。また、本実施形態の好ましい態様によれば、以下の条件式21を満足することが望ましい。20<|νdp-νdn|21ここで、νdpは、接合レンズの正レンズのアッベ数、νdnは、接合レンズの負レンズのアッベ数、である。条件式21の下限を下回ると色収差が大きく発生してしまう。また、本発明の撮像装置は、上述のズームレンズと、ズームレンズの像側に配置され、ズームレンズにより形成される光学像を電気信号に変換する撮像素子と、を有することを特徴とする。これにより、明るく小型で、良好な結像性能を有するズームレンズを備えた撮像装置を得られる。また、本実施形態において、以下の条件式22を満足することが望ましい。-0.2<ΔLGft<0.322ここで、ΔLGは、最も像側のレンズ群の広角端から望遠端に変倍した際の移動量である。条件式22は、小型化のために第1レンズ群の移動量を小さくし、最終レンズ群を物体側に移動させることで像の位置合わせを行うために好適な条件を規定している。条件式22の上限を上回ると、最終レンズ群最も像側のレンズ群による減倍が大きくなる。このため、減倍した分を他のレンズ群で負担する必要が生じてしまう。条件式22の下限を下回ると、第1レンズ群の移動量を大きく必要がある。このため、ズームレンズの全長が大きくなり、小型化に不利である。また、機能作用効果をより確実にする上で、上述の各条件式は上限値、下限値を以下のようにすることが、好ましい。条件式1について、上限値を1.5とすることが好ましい。条件式2について、下限値を-0.6、更には-0.5とすることが好ましい。上限値を-0.32、更には-0.32とすることが好ましい。条件式3について、下限値を3.4、更には3.7、更には4.1とすることが好ましい。条件式4について、上限値を0.65、更には0.6、更には0.3とすることが好ましい。条件式5について、下限値を2.6とすることが好ましい。条件式6について、上限値を3.5、更には3.1、更には2.7とすることが好ましい。条件式7について、上限値を3、更には2.5とすることが好ましい。条件式8について、上限値を2.1とすることが好ましい。条件式9について、下限値を0.5とすることが好ましい。上限値を1とすることが好ましい。条件式10について、下限値を-1、更には-0.75とすることが好ましい。上限値を-0.5、更には-0.7とすることが好ましい。条件式11について、下限値を0.6とすることが好ましい。上限値を0.7とすることが好ましい。条件式12について、上限値を1.5、更には1.2とすることが好ましい。条件式13について、下限値を0.1、更には0.2とすることが好ましい。上限値を0.71、更には0.2とすることが好ましい。条件式14について、下限値を-1.7、更には-0.5とすることが好ましい。上限値を-0.2、更には-0.5とすることが好ましい。条件式15について、下限値を-0.2とすることが好ましい。条件式16について、下限値を0.15、更には0.4とすることが好ましい。上限値を0.7、更には0.4とすることが好ましい。条件式17について、下限値を-2、更には-0.6とすることが好ましい。上限値を0、更には-0.6とすることが好ましい。条件式18について、上限値を0.2とすることが好ましい。条件式19について、下限値を0とすることが好ましい。条件式20について、下限値を10、更には15とすることが好ましい。上限値を20とすることが好ましい。条件式22について、下限値を-0.15、更には0.05とすることが好ましい。上限値を0.2、更には0.05とすることが好ましい。なお、上述のズームレンズは、複数の構成を同時に満足してもよい。このようにすることが、良好なズームレンズ、及び撮像装置を得る上で好ましい。また、好ましい構成の組み合わせは任意である。また、各条件式について、より限定した条件式の数値範囲の上限値あるいは下限値のみを限定しても構わない。以下に、本発明に係るズームレンズ、及び撮像装置の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。以下、本発明のズームレンズの実施例1~7について説明する。実施例1~7の無限遠物点合焦時の広角端a、中間状態b、望遠端cのレンズ断面図をそれぞれ図1~図7に示す。図1~図7中、第1レンズ群はG1、第2レンズ群はG2、明るさ開口絞りはS、第3レンズ群はG3、第4レンズ群はG4、第5レンズ群はG5、フィルターはF例えば、ダスト除去フィルター、、電子撮像素子CCD、C-MOSセンサーのカバーガラスの平行平板はC、像面はIで示してある。なお、カバーガラスCの表面に波長域制限用の多層膜を施してもよい。また、そのカバーガラスCに赤外光を制限する波長域制限コートを施したローパスフィルタ作用を持たせるようにしてもよい。平行平板Fは、ローバスフィルターの機能を持たないようにしてもよい。また、数値データはいずれも無限遠の被写体に合焦した状態でのデータである。各数値の長さの単位はmm、角度の単位は°度である。さらに、ズームデータは広角端、中間焦点距離状態、望遠端での値である。実施例1のズームレンズは、図1a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動する。物体側から順に、第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、両凸正レンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と両凸正レンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5とから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL9と、両凸正レンズL10とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL7と負メニスカスレンズL8とが接合されている。また、負メニスカスレンズL9と両凸正レンズL10とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL11から構成されている。非球面は、正メニスカスレンズL6の両面と、両凸正レンズL10の像側面と、正メニスカスレンズL11の物体側面との合計4面に用いられている。実施例2のズームレンズは、図2a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と、正メニスカスレンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6とから構成されている。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL7と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL9と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL10と、両凹負レンズL11と、両凸正レンズL12とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL9と負メニスカスレンズL10とが接合されている。また、両凹負レンズL11と両凸正レンズL12とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13から構成されている。非球面は、両凹負レンズL4の両面と、両凸正レンズL7の両面と、両凸正レンズL12の像側面と、正メニスカスレンズL13の物体側面との合計6面に用いられている。実施例3のズームレンズは、図3a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と、正メニスカスレンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL5と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6とから構成されている。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL7と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL9と、両凹負レンズL10と、両凸正レンズL11と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL8と負メニスカスレンズL9とが接合されている。また、両凹負レンズL10と両凸正レンズL11とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13から構成されている。非球面は、両凹負レンズL4の両面と、両凸正レンズL7の両面と、正メニスカスレンズL12の像側面と、正メニスカスレンズL13の物体側面との合計6面に用いられている。実施例4のズームレンズは、図4a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、正屈折力の屈折力の第4レンズ群G4とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と、正メニスカスレンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5とから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL7と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL9と、両凹負レンズL10と、両凸正レンズL11と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL8と負メニスカスレンズL9とが接合されている。また、両凹負レンズL10と両凸正レンズL11とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13から構成されている。非球面は、両凹負レンズL4の両面と、正メニスカスレンズL6の両面と、正メニスカスレンズL12の像側面と、正メニスカスレンズL13の物体側面との合計6面に用いられている。実施例5のズームレンズは、図5a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、負屈折力の屈折力の第4レンズ群G4と、正屈折力の屈折力の第5レンズ群G5とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第5レンズ群G5は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、両凸正レンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と、両凸正レンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5とから構成されている。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL6と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL8と、両凹負レンズL9と、両凸正レンズL10とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL7と負メニスカスレンズL8とが接合されている。また、両凹負レンズL9と両凸正レンズL10とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11から構成されている。第5レンズ群G5は、両凸正レンズL12とから構成されている。非球面は、両凸正レンズL6の両面と、両凸正レンズL10の像側面と、両凸正レンズL12の物体側面との合計4面に用いられている。実施例6のズームレンズは、図6a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、負屈折力の屈折力の第4レンズ群G4と、正屈折力の屈折力の第5レンズ群G5とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第5レンズ群G5は、物体側へ移動した後反転し、像側に移動する。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と正メニスカスレンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5とから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL6と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL9と、両凸正レンズL10とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL7と負メニスカスレンズL8とが接合されている。また、負メニスカスレンズL9と両凸正レンズL10とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11から構成されている。第5レンズ群G5は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL12から構成されている。非球面は、正メニスカスレンズL6の両面と、両凸正レンズL10の像側面と、負メニスカスレンズL11の像側面と、正メニスカスレンズL12の物体側面との合計5面に用いられている。実施例7のズームレンズは、図7a、b、cに示すように、物体側から順に、正屈折力の屈折力の第1レンズ群G1と、負屈折力の屈折力の第2レンズ群G2と、明るさ絞りSと、正屈折力の屈折力の第3レンズ群G3と、負屈折力の屈折力の第4レンズ群G4と、正屈折力の屈折力の第5レンズ群G5とを配置している。広角端からから望遠端への変倍時において、第1レンズ群G1は、像側に移動した後反転し、物体側に移動する。第2レンズ群G2は、像側に移動する。第3レンズ群G3は、物体側に移動する。第4レンズ群G4は、物体側へ移動する。第5レンズ群G5は、固定している。第1レンズ群G1は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL2とから構成されている。ここで、負メニスカスレンズL1と正メニスカスレンズL2とが接合されている。第2レンズ群G2は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL3と、両凹負レンズL4と、両凸正レンズL5とから構成されている。第3レンズ群G3は、両凸正レンズL6と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL7と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL8と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL9と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL10と、両凸正レンズL11とから構成されている。ここで、正メニスカスレンズL8と負メニスカスレンズL9とが接合されている。また、負メニスカスレンズL10と両凸正レンズL11とが接合されている。第4レンズ群G4は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12から構成されている。第5レンズ群G5は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13から構成されている。非球面は、両凹負レンズL4の両面と、両凸正レンズL6の両面と、両凸正レンズL11の像側面と、負メニスカスレンズL12の両面との合計7面に用いられている。以下に、上記各実施例の数値データを示す。記号は上記の外、rは各レンズ面の曲率半径、dは各レンズ面間の間隔、ndは各レンズのd線の屈折率、νdは各レンズのアッベ数である。また、焦点距離は全系の焦点距離、FNO.はFナンバー、ωは半画角、f1、f2...は各レンズ群の焦点距離である。なお、全長は、レンズ最前面からレンズ最終面までの距離にバックフォーカスを加えたものである。fbバックフォーカスは、レンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算して表したものである。また、合焦状態については、無限遠時は無限遠物体に合焦した時、倍率-1/10倍時は、倍率が-1/10倍となるときの物体に合焦した時、物像間距離200mm時は、物像間距離が200mmとなるときの物体に合焦した時のことを表している。なお、近距離物体へ合焦した状態としては、例えば、物像間距離200mm時の状態がある。また、非球面形状は、xを光の進行方向を正とした光軸とし、yを光軸と直交する方向にとると、下記の式にて表される。x=y2/R/[1{1-K1y/R2}12]A4y4A6y6A8y8A10y10A12y12ただし、Rは近軸曲率半径、Kは円錐係数、A4、A6、A8、A10、A12はそれぞれ4次、6次、8次、10次、12次の非球面係数である。また、非球面係数において、e-nnは整数は、10-nを示している。数値実施例1単位mm面データ面番号rdndνd物面∞∞1318360601846662378223000308172916546831424613可変42387860701883004076582344406237010601883004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