"太陽電池の透明電極上の集光膜を形成する材料であって、633nmの波長で1.5から2.0の屈折率を有し、且つ400nmの波長の光に対して95以上の透過率を有する、芳香族基を有する有機系高分子化合物Aを含む、膜形成材料。前記有機系高分子化合物Aは、トリアジン骨格又はフルオレン骨格を有する高分子化合物である、請求項1に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物Aは、トリアジン骨格を有する高分子化合物であって、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物をモノマーとして重合された、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子であって、該トリアジン骨格同士はN-CH2-N基又はN-CH2-O-CH2-N基を介して結合され、高分子末端にヒドロキシメチル基、及び/又はアルコキシメチル基、及び/又はエステル部位を有する化合物である、請求項2に記載の膜形成材料。前記トリアジン化合物が、メラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物からなる群から選択される化合物である、請求項3に記載の膜形成材料。さらにB成分として、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物、又はヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するウレア化合物を含有する、請求項4に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、前記成分Bを10乃至100質量部含有する、請求項5に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物Aは、フルオレン骨格を有する化合物であって、該化合物が芳香族カルド構造を有する、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子であり、該芳香族カルド構造同士がエーテル結合とチオエーテル結合を含む構造を介して結合している化合物である、請求項2に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物Aは、ベンゼン環を少なくとも4つ以上有する化合物である、請求項7に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物Aは、前記芳香族カルド構造に加えて、下記式1で表される構造を有する化合物である、請求項8に記載の膜形成材料。式中、R1乃至R10は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、ただし、R1乃至R5のうちの1つの基とR6乃至R10のうちの1つの基が一緒になって-S-基を表し、W8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表す。さらにC成分として、ブロックイソシアナート基で置換された化合物を含有する、請求項9に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、前記化合物Cを10乃至100質量部含有する、請求項10に記載の膜形成材料。前記有機系高分子化合物A100質量部に対して、更にD密着材を10質量部未満の割合で含有する、請求項6に記載の膜形成材料。前記D密着材が下記式2で表される化合物である、請求項12に記載の膜形成材料。式中、R11乃至R14は、それぞれ独立して、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、W8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表し、zは、単結合、W9で置換されていてもよい炭素原子数1乃至10のアルキレン基、-COO-、-CONH-、-O-、-S-、-SO2-又は-CO-を表し、そしてW9は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基又は炭素原子数1乃至10のアルコキシ基を表す。前記式2で表される化合物において、R11乃至R13が炭素原子数1乃至10のアルコキシ基であり、R14がアミノ基である、請求項13に記載の膜形成材料。さらに溶剤Eを含有しワニスの形態にある、請求項1乃至請求項14のうちいずれか一項に記載の膜形成材料。請求項1乃至請求項15のうちいずれか一項に記載の膜形成材料から作られる硬化膜を透明電極の表面上に被覆してなる太陽電池。上述のMPPT制御システムは、家庭用などの小規模で独立した電力系統の太陽光発電システムに導入した場合、入射光強度の変動に伴う太陽光発電システムの出力電力変動が電力系統の周波数に悪影響を及ぼす虞がある面で不利がある。MPPT制御システムを用いずとも最大出力を向上させる他の方法が望まれていた。本発明は、上記の事情に鑑みなされたものであって、例えば従来のMPPT制御システムを用いずとも、太陽電池の最大出力向上に寄与できる、太陽電池に用いる新規な材料の提供を目的とする。本発明者等は、上記目的を達成するために鋭意検討を重ねた結果、太陽電池セルの透明電極上に、集光膜として高屈折率且つ高透明性の硬化膜を形成することにより、最大出力を向上させた太陽電池を製造できることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、第1観点として、太陽電池の透明電極上の集光膜を形成する材料であって、633nmの波長で1.5から2.0の屈折率を有し、且つ400nmの波長の光に対して95以上の透過率を有する、芳香族基を有する有機系高分子化合物Aを含む、膜形成材料に関する。第2観点として、前記有機系高分子化合物Aは、トリアジン骨格又はフルオレン骨格を有する高分子化合物である、第1観点に記載の膜形成材料に関する。第3観点として、前記有機系高分子化合物Aは、トリアジン骨格を有する高分子化合物であって、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物をモノマーとして重合された、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子であって、該トリアジン骨格同士はN-CH2-N基又はN-CH2-O-CH2-N基を介して結合され、高分子末端にヒドロキシメチル基、及び/又はアルコキシメチル基、及び/又はエステル部位を有する化合物である、第2観点に記載の膜形成材料に関する。第4観点として、前記トリアジン化合物が、メラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物からなる群から選択される化合物である、第3観点に記載の膜形成材料に関する。第5観点として、さらにB成分として、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物、又はヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するウレア化合物を含有する、第4観点に記載の膜形成材料に関する。第6観点として、前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、前記成分Bを10乃至100質量部含有する、第5観点に記載の膜形成材料に関する。第7観点として、前記有機系高分子化合物Aは、フルオレン骨格を有する化合物であって、該化合物が芳香族カルド構造を有する、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子であり、該芳香族カルド構造同士がエーテル結合とチオエーテル結合を含む構造を介して結合している化合物である、第2観点に記載の膜形成材料に関する。第8観点として、前記有機系高分子化合物Aは、ベンゼン環を少なくとも4つ以上有する化合物である、第7観点に記載の膜形成材料に関する。第9観点として、前記有機系高分子化合物Aは、前記芳香族カルド構造に加えて、下記式1で表される構造を有する化合物である、第8観点に記載の膜形成材料に関する。式中、R1乃至R10は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、ただし、R1乃至R5のうちの1つの基とR6乃至R10のうちの1つの基が一緒になって-S-基を表し、W8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表す。第10観点として、さらにC成分として、ブロックイソシアナート基で置換された化合物を含有する、第9観点に記載の膜形成材料に関する。第11観点として、前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、前記化合物Cを10乃至100質量部含有する、第10観点に記載の膜形成材料に関する。第12観点として、前記有機系高分子化合物A100質量部に対して、更にD密着材を10質量部未満の割合で含有する、第6観点に記載の膜形成材料に関する。第13観点として、前記D密着材が下記式2で表される化合物である、第12観点に記載の膜形成材料に関する。式中、R11乃至R14は、それぞれ独立して、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、W8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表し、zは、単結合、W9で置換されていてもよい炭素原子数1乃至10のアルキレン基、-COO-、-CONH-、-O-、-S-、-SO2-又は-CO-を表し、そしてW9は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基又は炭素原子数1乃至10のアルコキシ基を表す。第14観点として、前記式2で表される化合物において、R11乃至R13が炭素原子数1乃至10のアルコキシ基であり、R14がアミノ基である、第13観点に記載の膜形成材料に関する。第15観点として、さらに溶剤Eを含有しワニスの形態にある、第1観点乃至第14観点のうちいずれか一項に記載の膜形成材料に関する。第16観点として、第1観点乃至第15観点のうちいずれか一項に記載の膜形成材料から作られる硬化膜を透明電極の表面上に被覆してなる太陽電池に関する。本発明の膜形成材料は、太陽電池セルの透明電極上に塗布し硬化させるだけで、透明で高屈折率の硬化膜を形成できる。そして本発明の膜形成材料から作られる硬化膜を透明電極の表面上に被覆してなる太陽電池は、その最大出力を向上させることができる。本発明は、太陽電池の透明電極上の集光膜を形成する材料であって、633nmの波長で1.5から2.0の屈折率を有し、且つ400nmの波長の光に対して95以上の透過率を有する、芳香族基を有する有機系高分子化合物Aを含む膜形成材料に関するものである。本発明において、前記有機系高分子化合物Aとして、トリアジン骨格又はフルオレン骨格を有する高分子化合物を用いる。<有機系高分子化合物A:トリアジン骨格を有する高分子化合物>本発明で用いるトリアジン骨格を有する高分子化合物とは、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物をモノマーとして重合された、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子化合物である。そして該トリアジン骨格同士は、N-CH2-N基又はN-CH2-O-CH2-O-N基を介して結合され、高分子末端にヒドロキシメチル基、及び/又はアルコキシメチル基、及び/又はエステル部位を有する化合物である。上記高分子化合物を構成するモノマーとなる、少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物の例として、ヒドロキシメチル基又はアルコキシメチル基又はその両方で置換された窒素原子を有するメラミン化合物、及び、ヒドロキシメチルヒドロキシメチル基又はアルコキシメチル基又はその両方で置換された窒素原子を有するベンゾグアナミン化合物を挙げることができる。上記ヒドロキシメチル基置換された窒素原子を有するメラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物は、例えば沸騰水中でメラミン/ベンゾグアナミンとホルマリンとを反応させ、ヒドロキシメチル化することによって得られる。そしてアルコキシメチル基された窒素原子を有するメラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物は、先にヒドロキシメチル置換したメラミン/ベンゾグアナミン化合物を、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ノルマルヘキサノールなどのアルコールと反応させることによって得られる。これらヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換されたメラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物は、市販品として入手可能である。上記メラミン化合物の例としては、日本サイテックインダストリーズ株製サイメル300、同サイメル303、同サイメル325、同サイメル725、株三和ケミカル製ニカラックMW-30M、同MW-30、同MW-30HM、同ニカラックMW-390、同ニカラックMW-100LM以上、メトキシメチル化メラミン化合物;日本サイテックインダストリーズ株製サイメル370、同サイメル701以上、メチル化メトキシメチル化メラミン化合物;同サイメル266、同サイメル285、同サイメル212以上、メトキシメチル化ブトキシメチル化メラミン化合物;同サイメル272、同サイメル202以上、メチル化メトキシメチル化メラミン化合物;同サイメル238メトキシメチル化イソブトキシメチル化メラミン化合物;日本サイテックインダストリーズ株製マイコート506ブトキシメチル化メラミン化合物が挙げられる。また、上記ベンゾグアナミン化合物の例としては、日本サイテックインダストリーズ株製サイメル1123メトキシメチル化エトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物;同サイメル1123-10、同マイコート30以上、メトキシメチル化ブトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物;同マイコート105、同マイコート106以上、メトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物;同サイメル1128ブトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物;同マイコート102メチル化メトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物が挙げられる。上記トリアジン骨格を有する高分子化合物は、上記のトリアジン化合物の1種またはトリアジン化合物の2種以上を縮合反応させることにより得られる。特に、上記メラミン化合物の少なくとも1種と上記ベンゾグアナミン化合物の少なくとも一種とを縮合反応させて得られる、メラミン化合物及びベンゾグアナミン化合物に由来する構造を含む高分子化合物であることが望ましい。具体的には、米国特許第6323310号明細書に記載される方法、例えば、ヘキサメトキシメチルメラミン化合物とテトラメトキシベンゾグアナミン化合物を、有機溶媒中で加熱縮合することにより高分子化合物が得られる。この縮合反応に使用される有機溶媒は、例えば、酪酸エチル、エチレングリコールメチルエーテル、エチレングリコールエチルエーテル、酢酸メチルセルローズ、酢酸エチルセルローズ、ジエチレングリコールメチルエーテル、ジエチレングリコールエチルエーテル、プロピレングリコール、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、酢酸プロピレングリコールメチルエーテル、酢酸プロピレングリコールプロピルエーテル、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸エチルエステル、エトキシ酢酸エチルエステル、ヒドロキシ酢酸エチルエステル、2-ヒドロキシ-3-メチルブタン酸メチルエステル、3-メトキシプロピオン酸メチルエステル、3-メトキシプロピオン酸エチルエステル、3-エトキシプロピオン酸エチルエステル、3-エトキシプロピオン酸エチルエステル、ピルビン酸メチルエステル、酢酸エチル、酢酸ブチルおよび酪酸ブチルである。また上記縮合反応において、触媒としてp-トルエンスルホン酸、サリチル酸、スルホサリチル酸、クエン酸、安息香酸、ヒドロキシ安息香酸、メタンスルホン酸、トリフロオロ酢酸、およびトリフロオロメタンスルホン酸などの酸化合物が使用される。触媒を使用する場合、触媒の量はトリアジン化合物および使用された触媒の全量に対し0.001~50質量である。縮合反応の反応時間は0.5~100時間、反応の反応温度は25~200°Cである。これらは使用するトリアジン化合物の種類や、所望の高分子化合物の重量平均分子量などによって適宜選択する。本発明で用いる有機系高分子化合物A:トリアジン骨格を有する高分子化合物は、トリアジン骨格同士が-N-CH2-N-基と-N-CH2-O-CH2-N-基を挟んで結合する構造を有しており、また、高分子末端にヒドロキシメチル基、及び/又はアルコキシメチル基、及び/又はエステル部位を有している。したがって例えば、ヘキサメトキシメチルメラミン化合物とテトラメトキシベンゾグアナミンの反応で得られる高分子化合物は、下記式で表される構造を有している。上式中、R14は、水素、または、エーテル、水酸基、または、エステル部位を含む有機基を表す。なお上式においては、a部分が-N-CH2-N-基、b部分が-N-CH2-O-CH2-N-基となっているが、a部分、b部分は-N-CH2-N-基又は-N-CH2-O-CH2-N-基のいずれであってもよい。<有機系高分子化合物A:フルオレン骨格を有する高分子化合物>本発明で用いるフルオレン骨格を有する高分子化合物とは、芳香族カルド構造を有し、重量平均分子量が少なくとも5,000である高分子であって、該芳香族カルド構造同士がエーテル結合とチオエーテル結合を含みて結合している化合物である。上記芳香族カルド蝶番構造とは、9,9-ジアリールフルオレンに代表される構造であって、フルオレンに各種ベンゼン環を結合させることにより、ベンゼン環とフルオレン環が3方向に直交する特殊な立体配置を有する構造を表す。本発明において、上記フルオレン骨格を有する高分子化合物は、ベンゼン環を少なくとも4つ以上有することが好ましい。より好ましくは、前記カルド構造に加えて、下記式1で表される構造を有すること、すなわち、前記カルド構造同士が式1で表される構造を含む結合を介して連結していることが好ましい。上記式中、R1乃至R10は、それぞれ独立して、水素原子、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、ただし、R1乃至R5のうちの1つの基とR6乃至R10のうちの1つの基が一緒になって-S-基を表す。またW8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表す。本発明において、上記フルオレン骨格を有する高分子化合物は、芳香族カルド構造を有する化合物モノマーの少なくとも1種と前記式1で表される構造を含む化合物モノマーの少なくとも1種とを縮合反応して得ることができる。ここで用いられる芳香族カルド構造を有する化合物としては、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレン、9,9-ビス3,5-ジメチル-4-ヒドロキシフェニルフルオレンなどの9,9-ビスヒドロキシアリールフルオレン化合物が挙げられる。また、式1で表される構造を含む化合物としては、ビス4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-ブチル-6-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-イソブチル-6-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-t-ブチル-6-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-ブチル-5-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-イソブチル-5-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-t-ブチル-5-メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2メチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-エチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-プロピル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-イソプロピル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-ブチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-イソブチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-t-ブチル-4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-ブチル-6-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-イソブチル-6-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-t-ブチル-6-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-ブチル-5-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-イソブチル-5-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-t-ブチル-5-メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2メチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス2-エチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-プロピル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-イソプロピル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-ブチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-イソブチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、2-t-ブチル-3-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファン、ビス4-オキシラン-2イルメトキシ-2,3-ジアミル-フェニルスルファンなどが挙げられる。上記縮合反応は、具体的には、例えば9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンと、ビス4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファンとを、有機溶媒中で有機溶媒中で加熱し、ビス4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファンを開環させることにより実施される。この反応に使用される有機溶媒は、<トリアジン骨格を有する高分子化合物>の製造に用いたものと同じもの、即ち、酪酸エチル、エチレングリコールメチルエーテル、エチレングリコールエチルエーテル、酢酸メチルセルローズ、酢酸エチルセルローズ、ジエチレングリコールメチルエーテル、ジエチレングリコールエチルエーテル、プロピレングリコール、プロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、酢酸プロピレングリコールメチルエーテル、酢酸プロピレングリコールプロピルエーテル、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸エチルエステル、エトキシ酢酸エチルエステル、ヒドロキシ酢酸エチルエステル、2-ヒドロキシ-3-メチルブタン酸メチルエステル、3-メトキシプロピオン酸メチルエステル、3-メトキシプロピオン酸エチルエステル、3-エトキシプロピオン酸エチルエステル、3-エトキシプロピオン酸エチルエステル、ピルビン酸メチルエステル、酢酸エチル、酢酸ブチルおよび酪酸ブチルを挙げることができる。また本反応にあたっては、通常、触媒の存在下に行われ、好ましい触媒としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム等のアルカリ金属水酸化物、ナトリウムメチラート等のアルカリ金属アルコラート、N,N-ジメチルベンジルアミン、トリエチルアミン、ピリジン等の第3級アミン、テトラメチルアンモニウムクロリド、ベンジルトリエチルアンモニウムクロリド等の第4級アンモニウム塩、トリフェニルホスフィン、トリエチルホスフィン等の有機リン化合物、塩化リチウム、臭化リチウム等のアルカリ金属塩、三フッ化ホウ素、塩化アルミニウム、四塩化スズ等のルイス酸などが挙げられる。本発明において使用する有機系高分子化合物A:トリアジン骨格を有する高分子化合物及びフルオレン骨格を有する高分子化合物は、その重量平均分子量が少なくとも5,000であり、好ましくは5,000乃至100,000、より好ましくは5,000乃至50,000、特に7,000乃至30,000である。<B成分:架橋剤2>本発明において、有機系高分子化合物Aとして上述のトリアジン骨格を有する高分子化合物を使用するとき、架橋剤としてB成分:ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物、又はヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するウレア化合物をさらに含有し得る。これらヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するトリアジン化合物の例としては、前述の<トリアジン骨格を有する高分子化合物>項において、ヒドロキシメチル基又はアルコキシメチル基又はその両方で置換された窒素原子を有するメラミン化合物、及びヒドロキシメチルヒドロキシメチル基又はアルコキシメチル基又はその両方で置換された窒素原子を有するベンゾグアナミン化合物の具体例として挙げた化合物が挙げられる。また、ヒドロキシメチル基及び/又はアルコキシメチル基で置換された少なくとも2つの窒素原子を有するウレア化合物としての具体例としては、株三和ケミカル製ニカラックMX-270、同ニカラックMX-280、同ニカラックMX-290等が挙げられる。上記B成分は、得られる膜の強度の観点から、前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、1乃至50質量部の割合で、より好ましくは保存安定性の観点から、1乃至20質量部の割合で使用する。<C成分:架橋剤2>本発明において、有機系高分子化合物Aとして上述のフルオレン骨格を有する高分子化合物を使用するとき、架橋剤としてC成分:ブロックイソシアナート基で置換された化合物をさらに含有し得る。この成分は、1分子中二個以上のイソシアネート基を有する化合物に対して適当なブロック剤を作用せしめることにより、得ることができる。1分子中二個以上のイソシアネート基を有する化合物としては、例えば、イソホロンジイソシアネート、1,6-ヘキサメチレンジイソシアネート、メチレンビス4-シクロヘキシルイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート等、またはそれらの二量体、三量体、或いは、これらとジオール類、トリオール類、ジアミン類、トリアミン類との反応物が挙げられる。ブロック剤としては、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、n-ブタノール、2-エトキシヘキサノール、2-N,N-ジメチルアミノエタノール、2-エトキシエタノール、シクロヘキサノール等のアルコール類、フェノール、o-ニトロフェノール、p-クロロフェノール、o-、m-又はp-クレゾール等のフェノール類、ε-カプロラクタム等のラクタム類、アセトンオキシム、メチルエチルケトンオキシム、メチルイソブチルケトンオキシム、シクロヘキサノンオキシム、アセトフェノンオキシム、ベンゾフェノンオキシム等のオキシム類、ピラゾール、3,5-ジメチルピラゾール、3-メチルピラゾール、などのピラゾール類、ドデカンチオール、ベンゼンチオール等のチオール類が挙げられる。斯かるC成分の化合物としては、例えば次の具体例が挙げられる。なお、下記式中のRは有機基を表す。本発明において、C成分の化合物は一種単独で用いてもよく、また二種以上を組み合わせて用いてもよい。上記C成分は、前記有機系高分子化合物A100質量部に対し、10乃至100質量部の割合で、より好ましくは10乃至20質量部の割合で使用する。<D成分:密着材>本発明において、上記成分に加えて、さらにD成分として密着材を含有してもよい。ここで用いられる密着材としては、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、p-スチリルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルメチルジメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-ウレイドプロピルトリエトキシシラン、3-クロロプロピルトリメトキシシラン、3-メルカプトプロピルメチルジメトキシシラン、3-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、3-イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルジエトキシメチルシラン等が挙げられる。なかでも、式2で表される化合物を密着材として用いることが好ましい。上記式中、R11乃至R14は、それぞれ独立して、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、アミノ基、カルボキシル基、ホスホニル基、スルホニル基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、W8で置換されていてもよいフェニル基、W8で置換されていてもよいナフチル基、W8で置換されていてもよいチエニル基又はW8で置換されていてもよいフリル基を表し、W8は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基、炭素原子数1乃至10のアルコキシ基、ヒドロキシ基、ビニル基、アリル基、チオール基、グリシジル基、ハロゲン原子、ニトロ基、ホルミル基、シアノ基、カルボキシル基、ホスホニル基又はスルホニル基を表し、zは、単結合、W9で置換されていてもよい炭素原子数1乃至10のアルキレン基、-COO-、-CONH-、-O-、-S-、-SO2-又は-CO-を表し、そしてW9は、炭素原子数1乃至10のアルキル基、炭素原子数1乃至10のハロアルキル基又は炭素原子数1乃至10のアルコキシ基を表す。上記式2で表される化合物において、R11乃至R13が炭素原子数1乃至10のアルコキシ基であり、R14がアミノ基である化合物、具体的には3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルジエトキシメチルシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-フェニル-3-アミノプロピルトリメトキシシランを用いることが好ましい。本発明において、密着材を使用する場合のその添加量は、前記有機系高分子化合物A100質量部に対して10質量部未満が望ましく、保存安定性の観点から、5質量部以下が望ましい<その他成分>本発明の膜形成材料には、その他慣用の添加剤、例えば界面活性剤等を添加できる。前記界面活性剤としては、例えばポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル等のポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンオクチルフェノールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェノールエーテル等のポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー類、ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンモノオレエート、ソルビタントリオレエート、ソルビタントリステアレート等のソルビタン脂肪酸エステル類、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミテート、ポリオキシエチレンソルビタンモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビタントリオレエート、ポリオキシエチレンソルビタントリステアレート等のポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類等のノニオン系界面活性剤、エフトップEF301、EF303、EF352株式会社ジェムコ旧株トーケムプロダクツ製、メガファックF171、F173、R-30DIC株式会社旧大日本インキ化学工業株製、フロラードFC430、FC431住友スリーエム株製、アサヒガードAG710、サーフロンS-382、SC101、SC102、SC103、SC104、SC105、SC106旭硝子株製等のフッ素系界面活性剤、オルガノシロキサンポリマーKP341信越化学工業株製等を挙げることができる。これらの界面活性剤の配合量は、本発明の膜形成材料の全成分中、通常0.2質量以下、好ましくは0.1質量以下である。これらの界面活性剤は単独で添加してもよいし、また2種以上の組合せで添加することもできる。<E成分:溶剤>本発明の膜形成材料は、溶剤を添加して溶解し、ワニスの形態としてもよい。この時使用される溶剤としては、例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、メチルセロソルブアセテート、エチルセロソルブアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールプロピルエーテルアセテート、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、2-ヒドロキシプロピオン酸エチル、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、エトキシ酢酸エチル、ヒドロキシ酢酸エチル、2-ヒドロキシ-3-メチルブタン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、乳酸ブチル、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドン、及びγ-ブチロラクトン等を用いることができる。これらの溶剤は単独または2種以上の組合せで使用することができる。本発明の膜形成材料における固形分は、例えば0.5乃至50質量、1乃至30質量、又は1乃至25質量である。ここで固形分とは膜形成材料の全成分から溶剤成分を除いたものである。<太陽電池>本発明の膜形成材料は、従来提案されている種々のシリコン系太陽電池の材料として適用可能である。なお太陽電池は、通常、透明電極表面電極-光電変換層-裏面電極から構成される太陽電池セルと、それを搭載するパネル材、すなわち、セルモジュールを封止するエチレン酢酸ビニル共重合樹脂EVAなどの封止材と、セルモジュール及び封止材を保護する表面ガラス強化ガラス及び保護フィルムバックシートより構成される。本発明においては、太陽電池を構成する各構成成分、すなわち、太陽電池セル裏面電極、光電変換層、透明電極、封止材、表面ガラス、及び保護フィルム、並びに各種電極保護材料については、これまでに提案されている種々のものを使用可能である。実際には、本発明の膜形成材料を太陽電池セルの透明電極の表面上に塗布することにより、電極表面被覆膜を形成する。そして強化ガラス-封止材-太陽電池セル電極表面被覆膜-透明電極-光電変換層-裏面電極-封止材-バックシートの順に積層し、太陽電池を製造する。以下に実施例を掲げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれら実施例のみに限定されるものではない。以下の実施例で用いる略記号の意味及び化合物等は、次のとおりである。<モノマー架橋材>ニカラックMW-390:株三和ケミカル製メラミン系化合物ヘキサメトキシメチル化メラミン化合物サイメル1123:日本サイテックインダストリーズ株製メラミン系化合物メトキシメチル化ベンゾグアナミン化合物ニカラックMX-270:株三和ケミカル製ウレア系化合物9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレンビス4-オキシラン-2-イルメトキシフェニルスルファンVestagon登録商標B1065:エボニックデグサジャパン株製ブロックイソシアナート系化合物<密着材>LS-2450:信越化学工業株製3-アミノプロピルジエトキシメチルシラン<溶剤>PGMEA:プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートPGME:プロピレングリコールモノメチルエーテルHBM:2-ヒドロキシイソ酪酸メチルNMP:N-メチル-2-ピロリドンCHN:シクロヘキサノンEL:乳酸エチルγ-BL:γ-ブチロラクトン<界面活性剤>メガファックR-30:DIC株製<太陽電池セル>Motech社製125mm角結晶シリコンセル<封止材>サンビック株製封止材<タブ>丸正株15mmPV-ribbonwire<バックシート>株エムエーパッケージング製バックシート<強化ガラス>株新協和製強化ガラス[数平均分子量及び重量平均分子量の測定]以下の合成例に従い得られたポリマーの重量平均分子量以下Mwと略すと分子量分布は、日本分光株製GPC装置Shodex登録商標カラムKF803L及びKF805Lを用い、溶出溶媒としてジメチルホルムアミドを流量1ml/分でカラム中にカラム温度:50°C流して溶離させるという条件で測定した。なお、Mwはポリスチレン換算値にて表される。[サンプル塗布]株ワイディーメカトロソリューションズ製スプレー塗布装置を用いてセルの透明電極上に膜形成材料を塗布した。[屈折率測定]ジェーエーウーラムジャパン株製高速分光エリプソメーターM-2000を用いて測定した。[モジュール作製]モジュールの作製は、株エヌピーシー製ラミネータLM-50×50-Sを用いて行った。強化ガラス上に、封止材、セル、封止材、バックシートの順にのせ、130°C20分ラミネートした。[IV測定]IV測定は、山下電装株製のソーラーシミュレータYSS-150を使用した。25°C中、モジュールに6回光を照射し、得られたIV測定データを平均化した。[合成例]<ポリマーA1の合成トリアジン骨格を有する高分子化合物の合成>窒素置換したコンデンサー付三つ口フラスコに、ニカラックMW-39010.4g0.027mol及びサイメル11239.64g0.027molを溶解させたPGMEA80mlを窒素気流中に加え、その後にパラトルエンスルホン酸0.05g0.0003molを加えた。その後、150°Cで加熱攪拌し、24時間後に反応を終了させた。得られたポリマーの分子量は12,000であった。また、得られた溶液を200°Cで加熱し、残留物から固形分を算出した結果、19.56wtであった。<ポリマーA2の合成フルオレン骨格を有する高分子化合物の合成>窒素置換したコンデンサー付三つ口フラスコに、9,9-ビス4-ヒドロキシフェニルフルオレン10.3g0.029mol及びビス4-オキシラン-2-イルメチルフェニルスルファン9.68g0.029molを溶解させたPGME80mlを窒素気流中に加え、その後にベンジルトリメチルアンモニウムクロリド0.05g0.0003molを加えた。その後、120°Cで加熱攪拌し、24時間後に反応を終了させた。得られたポリマーの重量平均分子量Mwは6,000であった。また、200°Cで加熱し、残留物から固形分を算出した結果、19.99wtであった。[膜形成材料の調製:実施例1~4]次の表2に示す組成に従い、A成分:ポリマー溶液、B成分又はC成分:架橋剤、D成分:密着材、E成分:溶剤、及び界面活性剤を表1のように混合し、室温およそ25°Cで3時間以上攪拌して均一な溶液とすることにより、ワニス状の膜形成材料を得た。[実施例5乃至実施例10、比較例:モジュール作製及びIV特性評価]得られた実施例1乃至実施例4のワニス状の膜形成材料を、スプレー装置を用いてセルに塗布し、キュアをした後、モジュール化した。また、比較例として、膜形成材料を塗布していないモジュールも同様に作製した。使用した膜形成材料、キュア条件、並びに膜厚及び屈折率の測定結果を、表2に示す。なお膜厚測定は、Si基板上に前記セルと同様の条件で塗布とキュアを行った試料に対して、接触式膜厚測定器Dektak3を用いて行った。また屈折率については、Si基板上にセルと同様の条件で塗布とキュアを行った試料において、633nmにおける屈折率を測定した。作製した実施例及び比較例のセルを用いて電流-電圧I-V測定を行い、得られた短絡電流A:Isc、開放電圧V:Voc、及び最大出力W:Pmaxのそれぞれについて、比較例膜形成材料なしのセルにおける測定値を100としたときの、各実施例セルのIsc、Voc及びPmaxの相対値を求めた下記式参照。得られた結果を表2に示す。Isc=100×実施例XIsc値/比較例Isc値Voc=100×実施例XVoc値/比較例Voc値Pmax=100×実施例XPmax値/比較例Pmax値[評価結果]表2に示すように、本発明の膜形成材料を用いることにより、最大出力Pmaxを1~3上昇させることが、実施例5乃至実施例10の結果より明らかとなった。"