"液体の貯留部と該液体を被添加物に対して添加する液体添加部とを配管で接続し、該配管の途中に配置したプランジャー型ポンプにより、前記液体を前記液体添加部に一定量ずつ送液して、該液体を前記被添加物に添加させる液体の間欠添加方法であって、前記プランジャー型ポンプの吐出側の配管に、前記配管内の圧力を連続的に検知可能な圧力センサを配置し、該圧力センサから得られる圧力値を監視しつつ前記液体の間欠添加を行う、液体の間欠添加方法。監視する圧力値が、前記プランジャー型ポンプによる液体の吐出開始から次の吐出開始までの圧力変動を示すグラフ中の所定のピークにおける圧力値である、請求項1記載の液体の間欠添加方法。監視する前記圧力値が所定の範囲を逸脱したときには、該圧力値が所定の範囲に収まるように、前記プランジャー型ポンプの吐出量に修正を加える、請求項1記載の、液体の間欠添加方法。請求項1~3の何れか1項記載の液体の間欠添加方法により、前記被添加物としてのシート状物に液体を添加して、液体含浸シートを製造する、液体含浸シートの製造方法。しかし、被添加物に対して液体を間欠的に繰り返し添加する場合、一回の添加で添加される液体の質量を正確に制御したい場合がある。このような場合、例えば、液体の添加後の被添加物における質量の増加量を測定し、その結果に基づき、被添加物に向けて吐出させる液体の量をフィードバック制御することが考えられるが、一回の添加で添加される液体の質量をインラインで正確に測定することは困難である。従って、本発明の目的は、液体を間欠的に繰り返し添加する場合における1回の添加で添加される液体の質量を、簡便に検知又は制御することができる液体の間欠添加方法を提供することにある。本発明は、液体の貯留部と該液体を被添加物に対して添加する液体添加部とを配管で接続し、該配管の途中に配置したプランジャー型ポンプにより、前記液体を前記液体添加部に一定量ずつ送液して、該液体を前記被添加物に添加させる液体の間欠添加方法であって、前記プランジャー型ポンプの吐出側の配管に、前記配管内の圧力を連続的に検知可能な圧力センサを配置し、該圧力センサから得られる圧力値を監視しつつ前記液体の間欠添加を行う、液体の間欠添加方法を提供するものである。本発明の液体の間欠添加方法によれば、液体を間欠的に繰り返し添加する場合における1回の添加で添加される液体の質量を、簡便に検知又は制御することができる。以下に、本発明をその好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の実施に好適に用い得る液体添加装置を示す概略図であり、以下に説明する本発明の一実施態様の方法は、図1に示す液体添加装置を用いて実施した。図1に示す液体添加装置1は、液体21を貯留する貯留槽貯留部2と、一方向Xに流れるシート状の被添加物3に、液体21を添加する液体添加部4と、貯留槽2と液体添加部4とを接続する配管5と、該配管5の途中に配置されたプランジャー型ポンプ6と、プランジャー型ポンプ6の吐出側の配管5に設けられた圧力センサ7と、演算制御部8とを備えている。プランジャー型ポンプは、プランジャーの往復運動により、液体の吸入及び吐出作用を行う容積式ポンプである。プランジャー型ポンプとしては、各種公知のものを特に制限なく用いることができる。図2に、図1の液体添加装置1に用いたプランジャー型ポンプ6を示した。図2に示すプランジャー型ポンプ6は、周面の一部に吸入口6aと吐出口6bとを有するシリンダ61と、シリンダ61に内挿され、先端部の片面に断面欠円状の切欠部62aを有する円柱状のプランジャー62と、プランジャー62の後端部に、回転軸C1,C2どうしが角度θを有するように連結された駆動継ぎ手63、及び駆動継ぎ手63を回転駆動するサーボモータ等の駆動源64図1参照を有している。プランジャー型ポンプ6は、軸部63aに接続したサーボモータ64により駆動継ぎ手63を一方向に回転させることにより、図2のa~dに示すように、シリンダ61内をプランジャー62が回転しながら進退し、それによって、吸入口6aからの液体21の吸入、及び吸入した液体21の吐出口6bからの吐出が行われる。図2中、aは、プランジャー62を後退させながら液体を吸入している状態、bは、吸入が完了した状態、cは、プランジャーを前進させながら液体を吐出している状態、dは、吐出が完了した状態が示されている。図2中、e~hは、a~dのそれぞれに対応する断面図であり、吸入口6a及び吐出口6bを通り且つプランジャーの回転軸に直交する断面を示す図である。また、図2に示すプランジャー型ポンプ6は、プランジャー62の回転軸C1と駆動継ぎ手63の回転軸C2の間の角度θを変化させることにより、プランジャー62のストローク長を変化させて、一回のストローク当たりの吐出量容量を増減調整可能である。より具体的には、前記角度θが0°の場合は吐出量はゼロであるが、該角度θが0°より大きい場合、その角度の大きさに応じて一回のストローク当たりの吐出量も増加する。プランジャー62の後端部と駆動継ぎ手63とは、プランジャー62の後端部の外周面に突設されたピン62bと、駆動継ぎ手63の円筒部の周方向の一部に設けられた特殊軸受けボール継ぎ手63bとにより連結されている。プランジャー62は、特殊軸受けボール継ぎ手63bを介して連結された駆動継ぎ手63を、サーボモータ等の駆動源64によって回転させることにより回転しながら進退させる。このようなポンプは公知であり、市販のもの等を用いることができる。例えば、株式会社イワキからハイセラポンプVシリーズとして提供されている定量ポンプを用いることができ、例えばハイセラポンプV-15型等を好ましく用いることができる。また、図1に示す液体添加装置1は、プランジャー型ポンプ6の吐出量の調節機構を備えている。液体添加装置1における吐出量の調節機構は、図2に示すプランジャー型ポンプ6における、プランジャー62の回転軸C1及び駆動継ぎ手63の回転軸C2の何れかを一方を、他方に対して、前記角度θが増減するように回動させる機構を有している。より具体的には、アクチュエーター65により、シリンダ61を固定している支持部不図示を、駆動継ぎ手63を回転可能に支持している固定台不図示に対して回動させ、それにより、プランジャー62の回転軸C1と駆動継ぎ手63の回転軸C2との角度θを増減させて、プランジャーのストローク長及びその一ストローク当たりの吐出量を増減させる機構を備えている。アクチュエーター65としては、ボールねじを用いたもの、リニアモータを用いたもの、油圧や空気圧を用いたもの等、各種公知のものを特に制限なく用いることができる。ボールねじを用いたものが、吐出量を高精度に制御する観点から好ましい。なお、シリンダ61を固定している支持部を、駆動継ぎ手を支持している固定台不図示に対して回動するのに代えて、駆動継ぎ手63を支持している支持部を、シリンダ61を固定している固定台に対して回動させるものであっても良い。演算制御部8は、圧力センサ7、駆動継ぎ手63を回転駆動するサーボモータ等の駆動源64、及び吐出量の調節機構の一部を構成するアクチュエーター65等と、電気的に接続されており、プランジャー型ポンプ6による液体の吐出間隔や、吐出量の調節機構によるプランジャー型ポンプ6の吐出量の調節は、この演算制御部8によって制御される。また、液体添加装置1は、公知の搬送機構によって一方向Xに流れるシート状の被添加物3の一定の送り長さ間隔毎に周期信号を発生する信号発生手段81を備えており、演算制御部8は、信号発生手段81から入力される周期信号に基づき、被添加物3の一定の送り長さ毎に、液体添加部4から液体21を吐出させ、被添加物3に添加する。信号発生手段81による周期信号は、例えば、後述する発熱具を製造する場合、その製品1個分毎に発生させる。また、液体21を吐出は、例えば、一定の送り長さ毎に、一定の長さに亘って吐出させる。演算制御部8としては、プログラマブルロジックコントローラPLCや市販のパーソナルコンピュータに各種のインターフェースを付加したもの等を用いることができる。パーソナルコンピュータには、後述する制御を可能とするプログラムを組み込み、それに従って各種の動作を行わせる。圧力センサとしては、各種公知のものを用いることができるが、例えば、接液部がフラッシュタイプ導入口なしの圧力センサが好ましく用いられる。フラッシュタイプの圧力センサは、導入口がないため、導入口にエア溜まりが生じず目詰まりが起こりにくい。このような圧力センサとしては、例えば、株式会社バルコムのVPGFMシリーズを使用することができる。図1の装置における液体添加部4は、シート状の被添加物3に臨む吐出口42を有する吐出ノズル41を備えている。吐出ノズル41は、その下端に吐出口42を有することが好ましい。また、吐出ノズル41は、被添加物3と接触して、該被添加物3に液体を塗布するものであっても良いし、被添加物3と接触せずに、被添加物3に対して液体を、噴霧、噴射又は滴下させるものであっても良い。被添加物3と接触する吐出ノズル41は、被添加物3に対して接触した状態と非接触の状態とを採り得るように昇降機構を備えていることも好ましい。昇降機構としては、例えば、エアシリンダーやカム機構を備えたもの、リニアスライダーを備えたもの等が挙げられる。プランジャー型ポンプ6は、配管内に混入したエアが配管内に留まることを防止する観点から、図1に示すように、吐出口6bが、吸入口6aよりも鉛直方向の上方に位置するように配置することが好ましい。同観点から、圧力センサ7による圧力の検出位置は、プランジャー型ポンプ6よりも高い位置であることが好ましい。また、配管内に混入したエアが配管内に留まることを防止する観点から、プランジャー型ポンプ6の配置位置及び圧力センサ7による圧力の検出位置は、何れも、液体添加部4、特に吐出口42の位置よりも低い位置に設定することが好ましい。また、位置水頭ヘッドを稼ぐ観点から、プランジャー型ポンプ6の配置位置及び圧力センサ7による圧力の検出位置は、何れも、貯留槽2内の液体の水面より低い位置に設定することが好ましい。また、圧力センサ7は、配管による圧力損失の影響を最小限に抑える観点から、プランジャー型ポンプ6の近傍に配置することが好ましく、好ましくはシリンダ61の内面から圧力を測定する部位までの距離が、30cm以内、特に10cm以内であることが好ましい。また、貯留槽貯留部2とプランジャー型ポンプ6との間の配管には、エア抜き用のバッファタンク不図示を介在させ、液体内に溶存気体の量を減少させることが、後述する圧力波形に対する溶存気体の悪影響を防止する観点からから好ましい。また、そのバッファタンクは、それ自体は、貯留槽2より下方に配置する一方、貯留槽2内の液体の水面より高い位置に、エアー放出口不図示を設けることが、溶存気体の再混入の点から好ましい。上述した液体添加装置1を用いた本発明の液体の添加方法及び液体含浸シートの製造方法の一実施態様においては、予備試験を行い、予め、圧力センサ7から出力される圧力値の変動を記録して得られる所定の圧力値と、液体添加部4から実際に吐出される液体の質量添加量との関係を調べる。具体的には、図3に示すように、プランジャー型ポンプ6による液体21の吐出及び吸入を複数サイクル図3に示す例では10サイクル行い、その間に圧力センサ7から出力される圧力値を、演算制御部8の記憶部に記録すると共に、液体添加部4から実際に吐出された液体をビーカー等で回収して計量し、一サイクル当たりに吐出された液体の質量を算出する。一サイクル当たりに吐出された液体の質量は、複数サイクルで吐出された液体の質量を、サイクル数で除して平均したものである。そして、同様の試験を、プランジャー62の回転軸C1と駆動継ぎ手63の回転軸C2との間の角度θを異ならせて複数回行う。図3は、このような試験を3回行い、そのそれぞれの試験において得られた圧力値の変化を示すグラフである。そして、上記の各試験について、プランジャー型ポンプ6による液体の吐出開始から次の吐出開始までを1サイクルとして、その1サイクルの圧力変動を示すグラフ脈動の圧力波形中の所定のピークにおける圧力値を抽出する。好ましくは、図3に示すように、1サイクルの圧力変動を示すグラフ圧力波形の中で、最も高い圧力値を示すピークの圧力値図3中に丸を付けたピークの圧力値を抽出する。そして、試験毎に、抽出したピークの圧力値について、複数のサイクルについての平均値を算出する。図4は、このようにして得られた、最も高い圧力値を示すピークの圧力値と、1サイクル当たりに吐出された液体の質量図4中添加量と表記とを、プロットしたグラフであり、該グラフから両者間に、所定の相関関係があることが判る。即ち、両者は、関係式y=AxBy:吐出量,x:圧力で示される比例関係にあることが判る。図4中の直線は、線形近似最小二乗法による回帰直線によるものである。従って、最も高い圧力値を示すピークの圧力値、換言すれば、1サイクル中の最大圧力値を、前記の関係式に代入すれば、一回の添加で添加される液体の質量に換算することができる。そのため、前記1サイクル中の最大圧力値を監視しつつ、液体の間欠添加を行えば、液体の添加量に異常が生じたことや、液体の添加量が目的とする範囲を外れたことを簡便に検知することができる。なお、異常が生じたときには、装置を停止させることもできる。本実施形態の液体の添加方法においては、液体の添加装置1を用いてシート状の被添加物3に液体21を添加する際に、圧力センサ7から出力される圧力値を監視し、その圧力値が、目的とする添加量に対応する範囲を逸脱したときには、その圧力値が、目的とする添加量に対応する範囲内に戻るように、プランジャー型ポンプ6の吐出量を調整する。プランジャー型ポンプ6の吐出量は、前記角度θをアクチュエーターにより増減させて調整することが好ましい。図5は、演算制御部8により、このような制御を行う場合の好ましい動作処理の流れを示している。先ず、貯留槽2に液体21を入れ、貯留槽2から、少なくともプランジャー型ポンプ6の内部までの間の配管5内を液体21で満たした上で、プランジャー型ポンプ6を作動させ、図5に示すフローに従った制御を開始させる。また、圧力センサ7から出力される圧力値の変化が連続して記憶部に記憶されるようにしておく。先ず、ステップS1においては、プランジャー型ポンプ6に液体の吐出を行わせ、それにより、液体添加部4から液体21を吐出させ、被添加物3に添加させる。液体の吐出後には、液体の吸入を行わせる。次いで、ステップS2において、プランジャー型ポンプ6による1回の吐出開始から次の吐出開始までの1サイクルの圧力変動を示すグラフ圧力波形から、圧力値が最大となるピークの圧力値ピーク値を算出抽出し、ステップS3においては、その算出した圧力値ピーク値が、目標とする添加量に対応する圧力値を中心に定めた所定の値の範囲に収まるか否かを判定し、その所定の値の範囲内である場合には、ステップS4に進んで、添加動作の終了指令が入力されていないかを確認する。そして、添加動作の終了指令が入力されていない場合には、再びステップS1に戻って、プランジャー型ポンプ6に液体の吐出及び吸入を行わせる。なお、圧力値の所定の範囲は、ピーク圧力値の上限値と下限値の範囲であり、目標の添加量に対応するピーク圧力値の、例えば±10となる圧力値として設定する。他方、ステップS3で、所定の値の範囲外であると判定したときには、ステップS5で、算出した圧力値ピーク値が、該範囲の上限値を超えるか否かを判定し、超えていると判定した場合には、添加量が過剰となっていることを意味するため、ステップS6において、プランジャー型ポンプ6に、その吐出量を減少させるための調整を加える。他方、ステップS5で、該範囲の上限値を超えていないと場合には、添加量が過小となっていることを意味するため、ステップS7において、プランジャー型ポンプ6に、その吐出量を増加させるための調整を加える。本実施形態の一実施態様の方法によれば、このようにして、圧力センサから得られる圧力値を監視して利用することにより、液体を間欠的に繰り返し添加する場合における1回の添加で添加される液体の質量を、簡便に検知及び制御することができる。また、液体の質量を簡便に制御できることは、液体含浸シート等の物品や製品の製造において、一定品質の物品や製品等を安定して製造することに役立つ。本発明の液体の間欠添加方法において、液体を添加する被添加物としては、液体を添加可能な任意の素材からなる物が用いられる。液体を添加する被添加物は、各種公知の搬送手段により一方向に流れているシート状物であることが好ましく、液体の添加は、該シート状物の流れ方向に間欠的に添加することが好ましい。シート状の被添加物としては、シート状物であれば特に制限されないが、例えば、不織布、紙、不織布化されていない繊維ウエブ、樹脂フィルム、織布、編布、金属膜、これらの二以上の積層体、これらの二以上の積層体の層間に非シート状物を連続又は間欠的に介在させた積層体等が挙げられる。添加する液体は、水、水溶液、乳化液、他成分の混合液等、液体であれば特に制限されない。また、液体は常温で液体でも固体でも良く、例えばホットメルト型の接着剤であっても良い。また、液体の用途にも特に制限はなく、例えば、化粧水、美容液等のスキンケア剤、ホットメルト型の接着剤、発熱体の電解質液、床用の洗浄剤、髪用の洗浄剤等が挙げられる。添加する液体の粘度は、特に制限されないが、JISK7117-1又はJISK7117-2に記載の回転粘度計や、JISZ8803に記載の各種測定方法等により測定した粘度が、例えば、1~100cP程度のものであり、好ましくは1~10cP程度である。本発明の液体の間欠添加方法及び液体含浸シートの製造方法の一実施態様においては、図1に示すように、帯状のシート31上に、被酸化性磁性金属粉末及び繊維材料を含むシート状の発熱中間体32が間隔を設けて複数配置されてなる複合シート3被添加物を、ベルトコンベア等の公知の搬送手段により一方向Xに連続的に搬送しつつ、該複合シートにおける個々の発熱中間体32に対して、液体21としての電解質液を、それぞれ一回ずつ添加する。この添加を、上述した液体の添加方法のように、圧力センサ7から得られる圧力値特に圧力最大となるピークの圧力値を監視つつ行うことにより、個々の発熱中間体32に添加される電解質液の質量を間接的に監視することができ、また、その圧力値が所定の範囲内に収まるように制御しつつ添加を行うことにより、個々の発熱中間体32に添加される電解質液の質量を一定にして、発熱温度や発熱時間などの品質が安定したシート状の発熱体液体含浸シートを効率よく連続生産することができる。シート状の発熱体を含む発熱具人間の身体を加温する加温具等を製造する場合には、電解質液の添加後に、別の帯状シートを重ね、重ねた2枚の帯状シートどうしを発熱中間体32の周囲で接合した後、ロータリーカッター等の公知の切断装置で所望の製品形状に切断する。被酸化性磁性金属粉末、繊維材料、2枚の帯状のシート、電解質液としては、空気中の酸素と被酸化性磁性金属粉末との酸化反応に伴う発熱により発熱する発熱体や発熱具を製造する場合に従来使用されている各種公知のものを特に制限なく用いることができる。例えば、シート状発熱中間体に含まれる被酸化性磁性金属粉末の金属としては、例えば、鉄、アルミニウム、亜鉛、マンガン、マグネシウム、カルシウム等が挙げられる。また、被酸化性磁性金属粉末の粒径は、例えば0.1~300μm程度とすることができる。シート状発熱中間体に含まれる繊維材料としては、例えば、天然のセルロース繊維、セルロースの化学繊維としては、合成繊維等が挙げられる。天然のセルロース繊維としては、各種の植物繊維、木材パルプ、非木材パルプ、木綿、麻、麦藁、ヘンプ、ジュート、カポック、やし、いぐさ等を用いることができる。これらの天然セルロース繊維のうち、容易に入手できる等の観点から、木材パルプを用いることが好ましい。セルロースの化学繊維としては、例えばレーヨン及びアセテートを用いることができる。シート状発熱中間体の形態としては、例えば、湿式抄造により得られたシート状物や、発熱粉体を紙等で挟持してなる積層体等が挙げられる。そのようなシート状物は、例えば本出願人の先の出願に係る特開2003-102761号公報に記載の湿式抄造法や、ダイコーターを用いたエクストルージョン法を用いて製造することができる。シート状発熱中間体には、必要に応じ、更に、保水剤例えば、バーミキュライト、ケイ酸カルシウム、シリカゲル、シリカ系多孔質物質、アルミナ、パルプ、木紛、吸水ポリマー等、反応促進剤例えば、活性炭、カーボンブラック、黒鉛等等を含有させることができる。電解質液が含む電解質としては、被酸化性磁性金属粉末の表面に形成された酸化物の溶解が可能なものが用いられる。その例としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属又は遷移金属の硫酸塩、炭酸塩、塩化物又は水酸化物等が挙げられる。これらの中でも、導電性、化学的安定性、生産コストに優れる点からアルカリ金属、アルカリ土類金属又は遷移金属の塩化物が好ましく用いられ、特に塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化第一鉄、塩化第二鉄が好ましく用いられる。電解質液には、各種の機能を有する薬剤を含ませることもできる。そのような薬剤としては、例えば発熱シートの発熱によって放出され、皮膚から吸収され、局所及び全身への生理活性作用を奏するもの等が好ましく用いられる。具体的には、化粧品用医薬用に一般に用いられている経皮吸収性薬剤である、カンフル、リモネン、ゲラニオール、セドロール、シトロネロールなどの香料類、ハッカ油、ペパーミント油、ラベンダー油、ユーカリ油、ジンジャー油などの精油類、l-メントール及びdl-メントールのようなメントール、メントール誘導体などの冷感剤、トウガラシチンキ、ノニル酸ワニリルアミド、カプサイシンなどの温感剤、酢酸トコフェロール、ニコチン酸トコフェロール、ニコチン酸ベンジルなどの血行促進剤、アルブチン、コウジ酸、L-アスコルビン酸、Lアスコルビン酸誘導体などの美白剤、レチノールなどの抗シワ剤、リドカイン、テトラカインなどの局所麻酔剤、サリチル酸メチル、サリチル酸グリコール、インドメタシン、ジクロフェナック、フェルビナク、ケトプロフェンなどの非ステロイド系消炎鎮痛剤、塩酸エペリゾンなどの骨格筋弛緩薬、ミコナゾール、クロトリマゾール等の抗真菌剤、エストラジオールやテストステロン等のホルモン剤、クロニジン等の降圧剤、ニトログリセリンや硝酸イソソルビド等の血管拡張剤、ニコチン等の禁煙補助剤、ツロブテール等の気管支拡張剤、スコポラミン等の鎮痙薬、フェンタニルなどの癌性疼痛用薬剤が挙げられる。中でも、メントール、メントール誘導体、カンフル、リモネン及びゲラニオール、シトロネロール等のモノテルペンや、セドロール等のセスキテルペンや、これらを含むハッカ油及びペパーミント油等や、サリチル酸メチル及びサリチル酸グリコール等のサリチル酸エステルが好ましい。以上、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はそれらの実施形態に制限されず、適宜変更可能である。例えば、図5に示した制御方法においては、監視していた圧力値が所定の範囲を逸脱したとき、該圧力値が所定の範囲に収まるようにプランジャー型ポンプの吐出量に修正を加えたが、圧力値の監視のみを行っても良い。圧力値の監視により、液体の質量を簡便に検知できるため、液体の添加工程を含む、液体含浸シート等の物品や製品の製造における品質管理に役立つ。また、液体含浸シート等の物品や製品の製造において、製造される物品の良品判定を行うこともできる。圧力値やそれにより推定される液体の質量が所定の範囲を逸脱したときには、液体含浸シートの製造ラインを停止して、その不適当な量の液体が添加された部分を排除しても良いし、不適当な量の液体が添加された部分を含む製品を製造したのち、その後の包装段階や、物流段階において、その製品を排出することもできる。また、上記の実施形態においては、液体の吐出開始から次の吐出開始までの1サイクルの圧力変動を示すグラフ脈動の圧力波形中の最も高い圧力値を示すピークの圧力値を抽出して、それに基づき液体の添加質量の推定や制御を行ったが、液体の添加質量との間に相関が認められる他のピークの圧力値、例えば負のピーク値等を抽出して、それに基づく液体の添加質量の推定や制御を行うこともできる。また、上述した実施形態では、液体をシート状の被添加物の搬送方向に沿って一定間隔毎に添加した例について説明したが、液体添加部4のノズルを、流れ方向に直交する方向に複数設け、貯留部と各ノズルとを接続する複数系統の配管のそれぞれに、プランジャー型ポンプ及び圧力センサをそれぞれ配置し、そのそれぞれについて、上述したような圧力値の監視や圧力値に基づく制御を行っても良い。この場合、貯留部と各ノズルとを接続する配管は、貯留部に接続された端部では一本であった配管が、途中で2本に分岐し、その分岐した2本の配管のそれぞれに、プランジャー型ポンプ、圧力センサ及び吐出ノズルが接続されていても良いし、一つの貯留部と複数のノズルとの間が、別々の配管によって接続されていても良い。上述した一の実施形態における説明省略部分及び一の実施形態のみが有する要件は、それぞれ他の実施形態に適宜適用することができ、また、各実施形態における要件は、適宜、実施形態間で相互に置換可能である。"