"被測定信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、前記サンプリング回路によってサンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、前記被測定信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と前記瞬時値データとの交差を前記被測定信号の波形の立上がりであると判定する演算回路とを備える、計測装置。前記演算回路は、前記立上がりとして判定された時点を周期の区切りとして、当該周期内でサンプリングされた前記瞬時値データを用いて、実効値および周波数の演算を含む演算を実行する、請求項1に記載の計測装置。前記演算回路は、前記被測定信号の波形にゼロクロスが所定期間発生しない場合、または1周期平均値が一定値を超過した場合のいずれかの場合において、1周期平均値と前記被測定信号の波形との交点を立上がりであると判定する、請求項1または2に記載の計測装置。前記演算回路は、前記瞬時値データに基づいて、前記瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態、あるいは停電状態を検出する、請求項1から3のいずれか1項に記載の計測装置。前記瞬時値データの値が一定値のまま継続される場合には、前記演算回路は、前記一定値の継続期間が一定期間を超えると、強制的に実効値を算出する、請求項4に記載の計測装置。前記演算回路は、過去の計測値を参照値として保存しておき、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、保存した参照値を利用して計測値を強制更新する、請求項1から5のいずれか1項に記載の計測装置。被測定信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、前記サンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、前記被測定信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と前記瞬時値データとの交差を前記被測定信号の波形の立上がりであると判定するステップとを備える、計測方法。前記立上がりとして判定された時点を周期の区切りとして、当該周期内でサンプリングされた前記瞬時値データを用いて、実効値および周波数の演算を含む演算を実行するステップをさらに備える、請求項7に記載の計測方法。前記被測定信号の波形にゼロクロスが所定期間発生しない場合、または1周期平均値が一定値を超過した場合のいずれかの場合において、1周期平均値と前記被測定信号の波形との交点を立上がりであると判定するとするステップをさらに備える、請求項7または8に記載の計測方法。前記瞬時値データに基づいて、前記瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態、あるいは停電状態を検出するステップをさらに備える、請求項7から9のいずれか1項に記載の計測方法。前記瞬時値データの値が一定値のまま継続される場合には、前記一定値の継続期間が一定期間を超えると、強制的に実効値を算出するステップをさらに備える、請求項7から10のいずれか1項に記載の計測方法。過去の計測値を参照値として保存するステップと、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、保存した参照値を利用して計測値を強制更新するステップとをさらに備える、請求項7から11のいずれか1項に記載の計測方法。解析対象の信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、前記サンプリング回路によってサンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、前記解析対象の信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と前記瞬時値データとの交差を前記解析対象の信号の波形の立上がりであると判定する立上がり検出回路とを備える、解析装置。解析対象の信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、前記サンプリング回路によってサンプリングされた前記瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、前記解析対象の信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と前記瞬時値データとの交差を前記解析対象の信号の波形の立上がりであると判定するステップとを備える、解析方法。被測定信号にDC成分が重畳したり、波形整形が行なわれたりした場合に、被測定信号の波形が電圧あるいは電流の基準0準位から離れることが考えられる。このような場合には、ゼロクロス点を基準として被測定信号をサンプリングする従来の計測方法では、実効値を正確に計測できない可能性、あるいは、実効値の計測を継続することが困難になる可能性がある。本発明の目的は、正負が非対称な波形を有する被測定信号の電気量を計測することが可能な技術を提供することである。本発明のある局面に係る計測装置は、被測定信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、サンプリング回路によってサンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、被測定信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と瞬時値データとの交差を被測定信号の波形の立上がりであると判定する演算回路とを備える。好ましくは、演算回路は、立上がりとして判定された時点を周期の区切りとして、当該周期内でサンプリングされた瞬時値データを用いて、実効値および周波数の演算を含む演算を実行する。好ましくは、演算回路は、被測定信号の波形にゼロクロスが所定期間発生しない場合、または1周期平均値が一定値を超過した場合のいずれかの場合において、1周期平均値と被測定信号の波形との交点をゼロクロスの代用として、立上がりと判定する。好ましくは、演算回路は、瞬時値データに基づいて、瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態、あるいは停電状態を検出する。好ましくは、瞬時値データの値が一定値のまま継続される場合には、演算回路は、一定値の継続期間が一定期間を超えると、強制的に実効値を算出する。好ましくは、演算回路は、過去の計測値を参照値として保存しておき、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、保存した参照値を利用して計測値を強制更新する。本発明の他の局面に係る計測方法は、被測定信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、被測定信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と瞬時値データとの交差を被測定信号の波形の立上がりであると判定するステップとを備える。好ましくは、計測方法は、立上がりとして判定された時点を周期の区切りとして、当該周期内でサンプリングされた瞬時値データを用いて、実効値および周波数の演算を含む演算を実行するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、被測定信号の波形にゼロクロスが所定期間発生しない場合、または1周期平均値が一定値を超過した場合のいずれかの場合において、1周期平均値と被測定信号の波形との交点をゼロクロスの代用として、立上がりと判定するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、瞬時値データに基づいて、瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態、あるいは停電状態を検出するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、瞬時値データの値が一定値のまま継続される場合には、一定値の継続期間が一定期間を超えると、強制的に実効値を算出するステップをさらに備える。好ましくは、計測方法は、過去の計測値を参照値として保存するステップと、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、保存した参照値を利用して計測値を強制更新するステップとをさらに備える。本発明のさらに他の局面に係る解析装置は、解析対象の信号の瞬時値データをサンプリングするサンプリング回路と、サンプリング回路によってサンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するA/D変換回路と、解析対象の信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と瞬時値データとの交差を解析対象の信号の波形の立上がりであると判定する立上がり検出回路とを備える。本発明のさらに他の局面に係る解析方法は、解析対象の信号の瞬時値データをサンプリングするステップと、サンプリング回路によってサンプリングされた瞬時値データをデジタルデータに変換するステップと、解析対象の信号の1周期平均値を毎周期算出して、算出された1周期平均値と瞬時値データとの交差を解析対象の信号の波形の立上がりであると判定するステップとを備える。本発明によれば、たとえばDC成分が重畳した波形、整形波形といったような正負が非対称な波形を有する被測定信号の電気量を計測することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、同一または相当する部分には同一の参照符号を付して、その説明を繰り返さない。[実施の形態1]図1は、本発明の第1の実施の形態に係る計測装置の概略構成を示したブロック図である。図1を参照して、計測装置10は、入力回路11と、サンプリング回路12と、A/D変換回路13と、演算回路14と、出力回路15とを備える。図1に示した構成は、たとえばCPU、DSP、メモリ等のハードウェア、あるいは、CPU、DSP等で実行されるソフトウェア、または、ハードウェア及びソフトウェアの任意の組み合わせ等によって実現可能である。したがって、図1に示した構成を実現するための手段は特に限定されるものではない。入力回路11には、交流電圧などの被測定信号が入力される。サンプリング回路12は、基準時点から被測定信号をサンプリングすることで被測定信号の瞬時値データを取得する。この実施の形態ではサンプリング周波数は適切な周波数に固定されるものとする。サンプリング回路12によってサンプリングされたデータは、A/D変換回路13においてデジタルデータに変換されて、演算回路14に入力される。演算回路14は、被測定信号の1周期の間にサンプリングによって得られるデジタルデータを集約して演算することにより、交流電圧の実効値を算出する。実効値の算出方法は、公知の様々な手法を適用できるのでここでは詳細な説明を繰り返さないが、たとえば、デジタルデータの二乗値を累積して累積値の期間平均値の平方根を実効値とする方法が用いられる。演算回路14によって算出された実効値は出力回路15を通じて出力される。演算回路14は、立上がり検出回路16と、フィルタ17と、採択域設定回路18と、実効値演算回路19とを備える。立上がり検出回路16は、A/D変換回路13から出力された被測定信号のデータデジタルデータに基づいて、その被測定信号入力波形の立上がりを検出する。次に図1に示した演算回路14による立上がりの検出および実効値の演算について詳しく説明する。以下に説明する図2~図7の処理は、DC成分重畳、整形波形等、正負が非対称となる波形に対する処理である。このような、DC成分重畳、整形波形等、正負が非対称となる波形に対する処理を、本明細書ではDC処理と呼称する。図2は、図1に示した演算回路14による処理の1つの具体例を説明するための第1のフローチャートである。図3は、図2に示されたフローに続く処理フローを説明するための第2のフローチャートである。図2および図3に示した処理は、データがサンプリングされるごとに実行される。図2および図3を参照して、ステップS1において、演算回路14は、サンプリングされたデータによって、ゼロクロス点での立上がりまたは基準値での立上がりのいずれかが検出されるかどうかを判定する。この発明の実施の形態では、基準値とは、一周期平均値としており、0も基準値となり得るが、本件では0以外を基準値と呼称する。また、この処理では、有効な立上がりのみが対象とされる。検出された立上がりが、フィルタ17で設定された採択域時間幅に含まれる場合、その立上がりが採択される。一方、検出された立上がりが採択域から外れている場合には、その立上がりが棄却される。なお、上記の採択域の設定については、特願2011-056479号明細書および図面に記載の方法を適用することができる。サンプリングされたデータが、ゼロクロス点での立上がりまたは基準値での立上がりを示す場合ステップS1においてYES、処理はステップS2に進む。一方、サンプリングされたデータが、ゼロクロス点での立ち上がりおよび基準値での立上がりのいずれも示していない場合ステップS1においてNO、図2において符号Aで示されるように、図4の処理へと進む。ステップS2において、実効値の1周期平均値以下、単に1周期平均値と呼ぶが算出される。具体的には、瞬時値累積値を1周期で割ることで1周期平均値が算出される。ステップS2の処理において用いられる1周期の期間とは、前回の処理ループでのステップS1において採択された立上がりから、今回の処理ループでのステップS1において採択された立上がりまでの期間である。ステップS3において、実効値の1周期平均において有意値が検出されるかどうかが判定される。具体的には、1周期平均値の絶対値がある指定値の絶対値より大きい場合に、有意値が検出されたと判定される。有意値が検出されるということは、被測定信号の振幅の中心が0から外れていることを意味する。なお、有意値が検出されたかどうかの判定に用いられる指定値をどのように決めるかは特に限定されるものではない。たとえば測定装置の測定能力たとえば分解能あるいは測定の目的に応じて、指定値を適切に定めることができる。1周期平均値が有意値として検出された場合ステップS3においてYES、処理はステップS4に進む。一方、1周期平均値が有意値として検出されない場合ステップS4においてNO、処理はステップS5に進む。先にステップS5以後の処理について説明する。ステップS5において、ステップS1で検出された立上がりがゼロクロス立上がりであるかどうかが判定される。検出された立上がりがゼロクロス立上がりである場合ステップS5においてYES、符号Bで示されるように、処理は後述するステップS51図5を参照に進む。一方、検出された立上がりがゼロクロス立上がりでない場合ステップS5においてNO、ステップS6において基準値がクリアされる、さらに、ステップS7においてDCフラグAが-1に設定される。ステップS7の処理が実行された後、符号Dで示されるように、処理はステップS9Aに進む。ステップS9AにおいてDCフラグB=1かつDCフラグC≧2の条件が成立するかどうかが判定される。DCフラグB=1かつDCフラグC≧2の条件が成立すると判定された場合ステップS9AにおいてYES、処理はステップS11に進む。一方、DCフラグB=1かつDCフラグC≧2の条件が成立しないと判定された場合ステップS9AにおいてNO、処理はステップS10に進む。次にステップS4を説明する。ステップS4において、DCフラグAの値が判定される。DCフラグAは、1周期平均値の変化を示すフラグである。この実施の形態では、以下のようにDCフラグAの値が設定される。11周期平均値が0から有意値に変化した場合:DCフラグA=12新しい状態に移った後、初めて1周期を同じ状態で累積、平均したときの場合:DCフラグA=231周期平均値が有意値から0に変化した場合:DCフラグA=-141周期平均値が0を継続している場合:DCフラグA=051周期平均値がある有意値から別の有意値に変化した場合:DCフラグA=1061周期平均値が同じ有意値を継続している場合:DCフラグA=100DCフラグAの値が0に等しい場合、処理はステップS8~S13へと進む。DCフラグAの値が0より小さい場合、処理はステップS14~S17あるいはS14,S18~S20へと進む。DCフラグAの値が0より大きい場合、符号Eで示されるように、処理は図3に示されたステップフローに従って進む。I.ステップS8~S13の処理ステップS8において、DCフラグAが1に設定される。ステップS9において、基準値として前回の値が引き継がれる。ステップS10において、実効値周波数演算1が実行される。実効値周波数演算1では、実効値および周波数は以下の式に従って算出される。<実効値周波数演算1>実効値={瞬時値自乗累積値/採択立上がりから検出立上がりまでの経過時間}12周波数=1/採択立上がりから検出立上がりまでの経過時間ここで12は平方根√を示す。続いてステップS11において棄却フラグがクリアされる。棄却フラグは、1周期平均値を早く収束させるための1つの方策としてこの実施の形態で用いられる。前回と状態が変化した場合、すなわち基準値が変化したが、前回採択立上がりからまだ1周期が経過していない場合に棄却フラグが1に設定される。続いてステップS12において、瞬時値累積値として検出値が設定される。続いてステップS13において、瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。実効値および周波数を、演算回路14の出力として、出力回路15を介して出力する。ステップS12,S13は、新しい周期の累積値として改めて累積をやり直す処理である。II.ステップS14~S17の処理ステップS14において、前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで、1周期以上の期間が経過したかどうかが判定される。ここでの1周期とは前回処理ループで決定された期間である。前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで1周期以上の期間が経過した場合ステップS14においてYES、ステップS15において、基準値として1周期平均値が設定される。さらに、ステップS16において、実効値周波数演算2が実行される。実効値周波数演算2では、実効値および周波数は以下の式に従って算出される。<実効値周波数演算2>実効値={瞬時値自乗累積値/採択立上がりから検出立上がりまでの経過時間}12周波数=1/棄却立上がりまたは前回の採択の立上がりから検出立上がりまでの経過時間処理履歴によって異なる。棄却フラグが立っている状態でのみ棄却立上がりとなる。続いて、ステップS17において、DCフラグAが10に設定される。ステップS17の後、処理は上述のステップS11に進む。III.ステップS14,S18~S20の処理ステップS14において、前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで、1周期未満の期間しか経過していない場合ステップS14においてNO、ステップS18において瞬時値累積値がクリアされる。続いて、ステップS19において、立上がり時刻が暫定的に保存されると共に、立上がりが棄却される。続いてステップS20において棄却フラグが1に設定される。次にステップS4において、DCフラグAが0より大きいと判定された場合の処理について図3を参照しながら説明する。まずステップS21において、DCフラグAの値が判別される。DCフラグAの値が1または10である場合、処理はステップS22に進む。ステップS22において、基準値として1周期平均値が設定される。続いてステップS23においてDCフラグAが2に設定される。ステップS23の処理の後は符号Dで示されるように図2のステップS9Aの処理が実行される。ステップS21においてDCフラグAが2である場合には、ステップS25以後の処理後述が実行される。ステップS21においてDCフラグAが1、2、10以外の値である場合には、ステップS26の処理が実行される。ステップS25において、前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで、1周期以上の期間が経過したかどうかが判定される。前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで、1周期以上の期間が経過した場合ステップS25においてYES、処理はステップS26に進む。前回採択された立上がりから今回検出された立上がりまで、1周期未満の期間しか経過していない場合ステップS25においてNO、符号Cで示されるように、処理は図2のステップS18に進む。ステップS26において、1周期平均値が継続されているかどうかが判断される。1周期平均値が変化している場合ステップS26においてNO、ステップS27においてDCフラグAが10に設定される。以後、符号Gで示されるように、処理は図2のステップS9に進む。1周期平均値が同じ値で継続されていると判定された場合ステップS26においてYES、ステップS28において、基準値として1周期平均値が設定される。続いて、ステップS29において、棄却フラグが0であるかどうかが判定される。棄却フラグが0である場合ステップS29においてYES、ステップS30においてDCフラグAが100に設定される。続いて、ステップS31において振動成分ウェイトが算出される。振動成分ウェイトとは、被測定信号が振動しているかどうかを判定するための指標であり、以下の式に従って算出される。振動成分ウェイト=最大値-最小値/実効値続いてステップS32において、振動成分ウェイトが閾値より小さいかどうかが判定される。閾値は、被測定信号をDC信号と見なすかどうかの判定値であり、適切に設定可能である。振動成分ウェイトが閾値以上の場合、符号Dで示されるように、処理は図2のステップS9Aに進む。この場合には、被測定信号にAC成分が含まれていると判定されたことになる。一方、振動成分ウェイトが閾値未満である場合、処理はステップS33に進む。ステップS33において、実効値として基準値が設定される。さらに、周波数が0に設定される。処理がステップS33に進む場合、被測定信号にAC成分が含まれていないDCのみと判定されたことになるので、上記のように実効値および周波数が設定される。次にステップS34において現スパン現周期が基準周期以上であるかどうかが判定される。基準周期とは、たとえば被測定信号の基本成分の周期として定めることができ、たとえば交流電圧の場合には、50Hzあるいは60Hzの周期として設定することができる。現スパンが基準周期以上である場合ステップS34においてYES、ステップS35において暫定周期として基準周期が設定される。一方、現周期が基準周期未満である場合ステップS34においてNO、ステップS36において暫定周期として現周期が設定される。ステップS35,S36では、現周期および基準周期のうちの短いほうすなわち周波数の高いほうが暫定周期として選択される。周波数の高いほうが選択されることで、処理時間を短縮することができる。ステップS35またはS36の処理の後、ステップS37において瞬時値累積値として検出値が設定される。さらに、ステップS38において、瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。ステップS29の説明に戻る。ステップS29において棄却フラグが0でない場合ステップS29においてNO、ステップS39においてDCフラグAが5に設定される。続いてステップS40において、上記の実効値周波数演算2が実行される。ステップS40の処理の後、符号Fで示されるように、処理は図2のステップS11へと進む。図4は、図2のステップS1に続く処理を説明するフローチャートである。この処理は、図2のフローチャートにおいて、ゼロクロス点での立ち上がりおよび基準値での立上がりのいずれも示していない場合ステップS1においてNOに実行される。図4を参照して、ステップS41において、現瞬時値累積値に検出値サンプリングされたデータを加えた値が新しい瞬時値累積値とされる。次にステップS42において、現瞬時値自乗累積値に検出値の自乗値を加えた値が新しい瞬時値自乗累積値とされる。続いてステップS43において、DCフラグAが0であるかどうかが判定される。DCフラグAが0である場合ステップS43においてYES、DC処理が終了する。一方、DCフラグAが0でない場合ステップS43においてNO、ステップS44において、ピーク値最大値および最小値の更新が行なわれる。具体的に説明すると、演算回路14は、ピーク値を記憶する。現処理ルーチンにおいて、実効値および周波数を特定する周期における最大値および最小値を保持する。これらは実効値との対比により図3のステップS31に示された振動成分ウェイトの算出に用いられる。図5は、図2のステップS5に続く処理を説明するフローチャートである。すなわち図5に示した処理は、図2のフローチャートにおいて、1周期平均値として有意値が検出されずステップS3においてNO、ゼロクロス立上がりである場合ステップS5においてYESの処理である。図5を参照して、ステップS51において、DCフラグAが0であるかどうかが判定される。DCフラグAが0である場合ステップS51においてYES、ステップS52において、上述の実効値周波数演算1が実行されて実効値および周波数が算出される。一方、DCフラグAが0でない場合ステップS51においてNO、ステップS53において、上述の実効値周波数演算2が実行されて実効値および周波数が算出される。ステップS52またはS53の処理に続き、ステップS54では瞬時値累積値として検出値が設定される。次に、ステップS55において瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。実効値および周波数を、演算回路14の出力として、出力回路15を介して出力する。続いてステップS56においてDCフラグAがクリアされる。ステップS56の処理が終了すると、DC処理が終了する。さらにこの実施の形態では、DC波形のように、瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態あるいは停電状態振動成分もなく電圧値が0の状態を検出することも可能である。さらに、瞬時値データが一定値を継続する場合には、一定期間をもって強制的に実効値を算出し、周波数計測値を0にする。図6は、停電、DC波形での実効値を検出するための処理の1つの具体例を説明するためのフローチャートである。図6を参照して、ステップS61において、検出値が一定値を継続しているかどうかが判定される。検出値が一定値を継続している場合ステップS61においてYES、ステップS62において、その継続時間が1周期以上であるかどうかが判定される。ステップS62において、検出値が一定値を継続している時間が1周期未満である場合ステップS62においてNO、処理はステップS66に進む。一方、継続時間が1周期以上である場合ステップS62においてYES、処理はステップS63に進む。ステップS62において、継続時間が1周期未満である場合ステップS62においてNO、ステップS66において、周波数が測定下限以下であるかどうかが判定される。周波数が測定下限より大きい場合ステップS66においてNO、処理はリターンする。周波数が測定下限以下の場合ステップS66においてYES、処理はステップS63に進む。ステップS63において検出値が0であるかどうかが判定される。検出値が0である場合ステップS63においてYES、ステップS64において実効値=0、周波数=0とされる。すなわち停電状態が検出される。ステップS63において検出値が0とは異なる値である場合ステップS63においてNO、ステップS65において実効値は検出値とされ、周波数=0とされる。すなわちDC波形の実効値が検出される。また、ステップS61において、検出値が一定値を継続していない場合ステップS61においてNO、ステップS67において、前回更新後立上がりが未検出であるかどうかが判定される。立上がりが検出されている場合ステップS67においてNO、処理はリターンする。立上がりが未検出である場合ステップS67においてYES、ステップS68において、前回更新後にピーク値の更新があったかどうかが判定される。ピーク値の更新があった場合ステップS68においてYES、ステップS69において、ピーク値が漸増または漸減しているかどうかが判定される。たとえば最大値または最小値のうち更新が片方のみであれば漸増または漸減していると判定される。なお、この判定方法は一例であり、種々の方法を採用できる。漸増でも漸減でもない場合ステップS69においてNO、処理はリターンする。一方、漸増または漸減である場合ステップS69においてYES、処理はステップS70に進む。また、ステップS68において、前回更新後にピーク値の更新がなかったと判定された場合ステップS68においてNOにも、処理はステップS70に進む。ステップS70において、更新後経過時間が規定期間以上であるかどうかが判定される。更新後経過時間が規定期間未満である場合ステップS70においてNO、処理はリターンする。更新後経過時間が規定期間以上である場合ステップS70においてYES、ステップS71において、暫定周波数として更新後経過時間の逆数=1/更新後経過時間が設定される。続いてステップS72において、実効値として検出値自乗累積値/更新後経過時間の平方根が設定される。図6に示された処理全体によって、DC波形のように、瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態あるいは停電状態振動成分もなく電圧値が0の状態が検出される。特に、ステップS64またはS65またはS71S72の処理によって、実効値および周波数が設定される。瞬時値データが一定値を継続する場合には、一定期間をもって強制的に実効値が算出される。S64,S65の処理では、さらに周波数計測値を0にする。さらにこの実施の形態では、直前を含めて過去の計測値、計測データ等を参照値として保存しておき、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、この参照値を利用して計測値を強制更新させる。このような処理の1つの具体例を以下に説明する。なお、強制更新においては、直前に確定された周波数の1/2の周波数が今回の周波数として確定される。この直前に確定された周波数の1/2の周波数は、今回の周波数の一例であって、今回の周波数はこれに限定されるものではない。図7は、計測値を強制更新させた際に、通常更新と強制更新とが交互に繰り返されることを防止する処理を説明するためのフローチャートである。図7を参照して、ステップS80において強制更新があったかどうかが判定される。強制更新がない場合ステップS80においてNO、ステップS81においてDCフラグBDCフラグAと異なるに1が加算される。ステップS82において、DCフラグBが2以上であるかどうかが判定される。DCフラグBが2以上である場合ステップS82においてYES、ステップS83においてDCフラグCがクリアされる。続いてステップS85において、参照値Rに実効値が設定される。また参照値Fとして周波数が設定される。DCフラグBが2未満である場合ステップS82においてNO、ステップS84においてDCフラグCが2以下であるかどうかが判定される。DCフラグCが2未満である場合ステップS84においてYES、処理はリターンする。DCフラグCが2より大きい場合ステップS84においてNO、処理は後述するステップS89に進む。ステップS80において強制更新があったと判定された場合ステップS80においてYES、ステップS86において、DCフラグBが1であるかどうかが判定される。DCフラグBが1ではない場合ステップS86においてNO、ステップS94においてDCフラグBがクリアされる。この場合、処理は符号Hで示されるように、図3のステップS31へと進む。DCフラグBが1である場合ステップS86においてYES、ステップS87において、DCフラグCに1を加算する。続いてステップS88において、DCフラグCが2以上であるかどうかが判定される。DCフラグCが2未満である場合ステップS88においてNO、処理はステップS94に進む。DCフラグCが2以上である場合ステップS88においてYES、処理はステップS89に進む。ステップS89において、周波数が0であるかどうかが判定される。周波数が0である場合ステップS89においてYES、処理はステップS94に進む。周波数が0でない場合ステップS89においてNO、処理はステップS90に進む。ステップS90において、参照値Fの1/2が測定下限以下であるかどうかが判定される。参照値Fの1/2が測定下限以下である場合ステップS90においてYES、ステップS91において周波数として測定下限値が設定される。参照値Fの1/2が測定下限より大きい場合ステップS90においてNO、ステップS92において周波数として参照値Fの1/2が設定される。ステップS93において、実効値として参照値Rが設定される。ステップS93の処理に続いてステップS94の処理が実行され、DCフラグBがクリアされる。図8は、従来の計測では問題となる波形の一例を示した図である。図8を参照して、DC成分の重畳によって、正弦波の中心値が遷移する。この例では、正弦波の中心値が正側に遷移する。さらに時刻t1以後においては正弦波の波高値の低減のためにゼロクロスが発生しなくなる。さらに時刻t2以後においては振動成分がなくなり、一定値が継続される。図9は、従来の計測では問題となる波形の別の例を示した図である。図9では、裾切りされた正弦波が示されている。この波形の場合にはゼロクロスが存在しない。また、1周期の間において、電圧値が変化する時間T1よりも電圧値が一定に保たれる時間T2のほうが長くなっている。図10は、従来の計測では問題となる波形のさらに別の例を示した図である。図10では、台形波が示されている。図9に示した波形と同様に、ゼロクロスが存在しない。下限値の継続時間T3よりも上限値の継続時間T4のほうが長くなっている。本実施の形態では、このようなDC重畳波形、あるいは整形波形に対して実効値を確定させることができる。以下、図8に示された波形を代表例に用いて、本実施の形態に係る処理を具体的に説明する。図11は、図8に示した波形図の一部を取り出した図である。図11を参照して、点P0は、ゼロクロスでの立ち上がりを示す。点P0以前においては、DC成分の大きさが0である。点P1もゼロクロスでの立ち上がりを表している。ただし、点P1が検出される時点において正弦波にはDC成分が重畳している。図2および図11を参照して、点P1での立ち上がりすなわちゼロクロスでの立ち上がりが検出されるステップS1でYES。ステップS2において1周期平均値が算出される。ここでの1周期平均値とは、点P0から点P1までの平均値である。DC成分が正弦波に重畳しているので、1周期平均値として有意値が検出されるステップS3においてYES。したがってステップS4においてDCフラグAの値が判別される。このときのDCフラグAの値は0であるので、処理はステップS8に進み、DCフラグA=1が設定される。続いてステップS9において、基準値として前回値が引き継がれる。次にステップS10において、実効値周波数演算1が実行される。ステップS11において棄却フラグがクリアされる。ステップS12において瞬時値累積値として検出値が設定される。ステップS13において瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。次に、点P2における立ち上がりがステップS1において検出されるステップS1においてYES、ステップS2において1周期平均値が算出される。ここでの1周期平均値とは、点P1から点P2までの平均値である。1周期平均値として有意値が検出されるステップS3においてYES。したがってステップS4においてDCフラグAの値が判別される。このときのDCフラグAは1であるので、符号Eで示されるように、処理は図3に示されたフローに進む。図3を参照して、DCフラグA=1であるので、処理はステップS21からステップS22へと進み、基準値として1周期平均値が設定される。ステップS23でDCフラグA=2を設定する。次に符号Dに示されるように、処理は再び図2のフローのステップS9Aに戻る。ステップS9AにおいてDCフラグB=1かつDCフラグC≧2の条件が成立しないと判定され、ステップS10において、実効値周波数演算1が実行される。ステップS11において棄却フラグがクリアされる。ステップS12において瞬時値累積値として検出値が設定される。ステップS13において瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。次にステップS1から処理が実行されるが、立上がりが検出されステップS1においてYES、1周期平均値が算出されるステップS2。1周期平均で有意値が検出されるステップS3においてYES。DCフラグAが2であるので、処理は図3に示すフローに移り、ステップS21からステップS25へと進む。ステップS25において、前の1周期よりも長い時間が経過しているので、前回採択立ち上がりから1周期以上が経過したと判定されるステップS25においてYES。次に、ステップS26において、1周期平均値ステップS2で算出が継続されているかどうかが判定される。1周期平均値が変化している上昇中であるためステップS26においてNO、ステップS27においてDCフラグA=10が設定される。続いて符号Gで示されるように、処理は図2のステップS9に進む。ステップS9において基準値として前回値が引き継がれる。次にステップS10において、実効値周波数演算1が実行される。ステップS11において棄却フラグがクリアされる。ステップS12において瞬時値累積値として検出値が設定される。ステップS13において瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。続いて、ステップS1から処理が開始されると、処理は、ステップS1,S2,S3,S4,S21,S22,S23の順に進みDCフラグA=2が設定され、ステップS11,S12,S13へと処理が進む。次にステップS1から処理が開始されると、処理は、ステップS1,S2,S3,S4,S21,S25,S26の順に進み、1周期平均値が継続していない場合にはステップS27においてDCフラグA=10が設定され、ステップS9,S10,S11,S12,S13の処理が実行される。1周期平均値が継続していない間、上記の処理が繰り返される。一方、1周期平均値が継続していると判定された場合、ステップS28において、基準値として1周期平均値が設定される。続いてステップS29において棄却フラグ=0であるかどうかが判定される。この場合、棄却フラグ=0であるので、処理はステップS30に進み、DCフラグA=100が設定される。続いてステップS31において振動成分ウェイトが算出される。この場合、振動成分ウェイトは閾値以上である。したがって符号Dで示されるように、処理は図2のステップS9Aに進む。DCフラグB=1かつDCフラグC≧2の条件が成立しないためステップS10において実効値周波数演算1が実行される。ステップS11において棄却フラグがクリアされる。ステップS12において瞬時値累積値として検出値が設定される。ステップS13において瞬時値自乗累積値として検出値の自乗値が設定される。このように、この実施の形態では、被測定波形の1周期平均値を毎周期算出し、その1周期平均と瞬時値データサンプリングされた検出値との交差を検出して立上がり判定を実施する。具体的にはステップS1~S3の処理によって実現される。さらにこの実施の形態では、立上がり判定された時点を周期の区切りとして、この周期内のサンプリングデータを用いて実効値、周波数の演算等、各種の演算を実行する。この処理は図2および図3の処理によって実現される。また、被測定波形にゼロクロスが一定期間発生しない場合あるいは1周期平均値が一定値を超過した場合には、1周期平均値と波形との交点をゼロクロス立上がりの代用としてもよい。このための処理は、S34~S38の処理によって実現可能である。さらに上述のように、図6に示された処理全体によって、DC波形のように、瞬時値データに振動成分がなく一定値が継続された状態あるいは停電状態振動成分もなく電圧値が0の状態が検出される。特に、ステップS64またはS65またはS7S72の処理によって、実効値および周波数が設定される。瞬時値データが一定値を継続する場合には、一定期間をもって強制的に実効値が算出される。さらに上述のように、図7に示された処理によって、直前を含めて過去の計測値、計測データ等を参照値として保存しておき、強制更新と通常更新とが交互に繰り返される場合には、この参照値を利用して計測値を強制更新することができる。したがって実施の形態1によれば、次のような効果を得ることができる。まず、計測値としての実効値が不安定なことに起因して計測が不能となる事態が生じることを抑制できる。また、計測値としての実効値が実態から乖離することを防ぐことができる。したがって実効値を正しく評価できる。さらに、フィルタ処理、FFT等といった、周波数成分を分離、抽出するための処理および機構が不要となる。すなわちこの実施の形態によれば、正負が非対称な波形を有する被測定信号の電気量を計測することが可能となる。[実施の形態2]本発明は、計測装置として実現可能なだけでなく、電磁解析装置としても実現可能である。図12は、本発明の第2の実施の形態に係る電磁解析装置の概略構成を示したブロック図である。図1および図12を参照して、電磁解析装置10Aは、入力回路11が省略されている点において計測装置10と異なる。なお、図12に示した構成も、図1に示した構成と同様に、たとえばCPU、DSP、メモリ等のハードウェア、あるいは、CPU、DSP等で実行されるソフトウェア、または、ハードウェア及びソフトウェアの任意の組み合わせ等によって実現可能である。したがって、図12に示した構成を実現するための手段は特に限定されるものではない。サンプリング回路12には解析対象の波形が入力される。電磁解析装置10Aの他の部分の構成は計測装置10の対応する部分の構成と同様であるので、以後の説明は繰り返さない。実施の形態2によれば、実施の形態1と同様の効果を得ることができる。さらに、実施の形態2によれば、電気量の現実の波形を電磁解析装置上で再現することによって、その電気量の実効値を確定できる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"