アルミニウム基材上にアクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を構成材料とする耐食性皮膜が形成され、前記耐食性皮膜の上層にアクリル樹脂を構成材料とする親水性皮膜が形成され、前記親水性皮膜の上層にポリエチレングリコールを構成材料とする水溶性潤滑剤層が形成されていることを特徴とする熱交換器用アルミニウムフィン材。最表層の表面粗さが算術平均粗さで0.05~0.5μmであり、前記親水性皮膜は、ポリエチレングリコールを含まないことを特徴とする請求項1記載の熱交換器用アルミニウムフィン材。前記耐食性皮膜は0.3~3.0g/m2の皮膜量を有し、前記親水性皮膜は0.3~3.0g/m2の皮膜量を有し、前記水溶性潤滑剤層は0.03~0.3g/m2の皮膜量を有し、かつ該水溶性潤滑剤層における前記ポリエチレングリコールが、10000~30000の分子量を有することを特徴とする請求項1または2に記載の熱交換器用アルミニウムフィン材。しかし、上記のようにアルミニウム基材の表面に潤滑塗膜が形成されている場合であっても、プレス成形により得られたフィンを備える熱交換器について水漬法による気密性試験を行うと、アルミニウム基材上の皮膜に由来する界面活性成分とプレス油とが混合し、この結果、水が白濁して気泡の有無の目視による確認が困難となり、気密性を評価することが困難になることがある。本発明は、上記事情を背景としてなされたものであり、プレス成形の際にアルミニウム基材材料が金型に過度に流入し易くなるのを防止してカラー飛びを防止するとともに、得られたフィンを備える熱交換器について水漬法による気密性試験を確実に実施することができる熱交換器用アルミニウムフィン材を提供することを目的とする。すなわち、本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材のうち、第1の本発明は、アルミニウム基材上にアクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を構成材料とする耐食性皮膜が形成され、前記耐食性皮膜の上層にアクリル樹脂を構成材料とする親水性皮膜が形成され、前記親水性皮膜の上層にポリエチレングリコールを構成材料とする水溶性潤滑剤層が形成されていることを特徴とする。第2の本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材は、前記第1の本発明において、最表層の表面粗さが算術平均粗さRaで0.05~0.5μmであり、前記親水性皮膜は、ポリエチレングリコールを含まないことを特徴とする。第3の本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材は、前記第1または第2の本発明において、前記耐食性皮膜は0.3~3.0g/m2の皮膜量を有し、前記親水性皮膜は0.3~3.0g/m2の皮膜量を有し、前記水溶性潤滑剤層は0.03~0.3g/m2の皮膜量を有し、かつ該水溶性潤滑剤層における前記ポリエチレングリコールが、10000~30000の分子量を有することを特徴とする。すなわち、本発明によれば、熱交換器用アルミニウムフィン材の上層が、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を構成材料とする耐食性皮膜と、アクリル樹脂を構成材料とする親水性皮膜と、ポリエチレングリコールを構成材料とする水溶性潤滑剤層とにより構成されているため、表面のプレス油が流動しやすくなり、プレス成形の際に金型のしわ押さえの効果が十分に得られ、アルミニウム基材材料が金型に過度に流入するのを防止する。これにより、プレス成形の際のカラー飛びを防止することができる。また、本発明によれば、上記のように表面にプレス油が残存するのを抑制することができるため、得られたフィンを備える熱交換器について水漬法による気密性試験を行った場合に、熱交換器を水没させた水の白濁を抑制することができ、気泡の有無を目視により容易に確認することができる。したがって、本発明によれば、フィンを備える熱交換器について水漬法による気密性試験を確実に実施することができる。本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材におけるアルミニウム基材は、純アルミニウム、アルミニウム合金のいずれであってもよく、アルミニウム合金にあっては適宜の組成とすることができ、本発明として特に組成が限定されるものではない。例えば、JIS1000番台の純アルミニウムやJIS5000番台、7000番台等のアルミニウム合金を用いることができる。なお、アルミニウム基材には、下地処理として、例えば、リン酸クロメート法などによる化成処理を行ってもよい。上記アルミニウム基材の上層には、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を構成材料として耐食性皮膜が形成される。耐食性皮膜は、それ自体が耐食性能を有するものであり、さらには、上下層と強固に結合し、上下層との界面を強化するものであることが望ましい。耐食性皮膜が形成されることにより、熱交換器用アルミニウムフィン材に耐食性が付与され、耐久性に優れたフィンを得ることができる。また、耐食性皮膜は、付加的な機能を与えるために他の材料を含むものであってもよい。例えば顔料が添加されて着色されたものであってもよい。顔料としては、特定の材料に限定されるものではなく、付与すべき色などにより適宜選択して用いることができる。耐食性皮膜は、上記成分のほか、プレス成形性を向上させる為のワックスカルナバ、ポリエチレンワックスなどを含むものとすることができる。また、耐食性皮膜は、0.3~3.0g/m2の皮膜量を有することが望ましい。これは、皮膜量が0.3g/m2未満では、耐食性が不足するおそれがあり、皮膜量が3.0g/m2を超えると、製造コストが上昇して工業的に不利になるためである。なお、同様の理由により、耐食性皮膜の皮膜量の下限は0.5g/m2、上限は1.5g/m2であることがより望ましい。なお、上記耐食性皮膜の形成方法は、特に限定されるものではないが、例えば、上記成分を含む耐食性皮膜材料を基材上に塗布し、その後、常法により焼き付け処理を行って耐食性皮膜を形成することができる。耐食性皮膜材料は、上記成分を水、エチレングリコールモノブチルエーテルなどの溶媒に溶解して調製することができる。上記耐食性皮膜の上層には、アクリル樹脂を構成材料とする親水性皮膜が形成される。親水性皮膜が形成されることにより、熱交換器用アルミニウムフィン材に親水性が付与され、得られたフィンを備える熱交換器において、大気中の水分が付着して水滴状になるのを防止して良好な熱交換性能を維持することができる。なお、親水性皮膜は、ポリエチレングリコールを含まないものであることが望ましい。親水性皮膜がアクリル樹脂とポリエチレングリコールとを含む場合、得られたフィンを備える熱交換器について水漬法による気密性試験を行った場合、熱交換器を水没させた水が白濁して気泡の有無を目視により確認することが困難になることがある。親水性皮膜に含まれるポリエチレングリコールは、焼き付け処理時に熱分解して消失するはずであるが、一部が残存して界面活性成分に変化すると考えられる。この結果、界面活性成分とフィンの表面に残存するプレス油とが混合して水が白濁するものと考えられる。そこで、親水性皮膜をポリエチレングリコールを含まないものとすることにより、ポリエチレングリコールに由来する界面活性成分による水の白濁を抑制することができ、水漬法による気密性試験をさらに確実に実施することができる。また、親水性皮膜は、0.3~3.0g/m2の皮膜量を有することが望ましい。これは、皮膜量が0.3g/m2未満では、親水性が不足するおそれがあり、皮膜量が3.0g/m2を超えると、製造コストが上昇して工業的に不利になるためである。なお、同様の理由により、親水性皮膜の皮膜量の下限は0.5g/m2、上限は1.5g/m2であることがより望ましい。なお、上記親水性皮膜の形成方法は、特に限定されるものではないが、例えば、上記成分を含む親水性皮膜材料を耐食性皮膜上に塗布し、その後、常法により焼き付け処理を行って親水性皮膜を形成することができる。親水性皮膜材料は、上記成分を水などの溶媒に溶解して調製することができる。上記親水性皮膜の上層には、ポリエチレングリコールを構成材料とする水溶性潤滑剤層が形成される。水溶性潤滑剤層は、表面に潤滑性を付与するものである。水溶性潤滑剤層は、ポリエチレングリコールを構成材料とするものであるが、付加的な機能を与えるために、その他、界面活性剤などを含むことができる。なお、前記ポリエチレングリコールは、分子量が10000~30000であることが望ましい。これは、分子量が10000未満であると、プレス成形の際に水溶性潤滑剤が金型に容易に転写されて金型を損傷するおそれがあり、分子量が30000を超えると、水溶性潤滑剤層の塗布が困難になるおそれがあるためである。また、水溶性潤滑剤層の動摩擦係数は、0.3以下であることが望ましい。なお、ここにいう動摩擦係数とは、バウデン式摩擦試験により、接触子として7mmφの鋼球を用い、荷重200g、摺動速度4mm/秒、温度25°Cの条件で測定されたものを意味する。動摩擦係数が0.3以下であることが望ましいのは、動摩擦係数が0.3を超えると、潤滑性が不足してプレス成形性に乏しくなるおそれがあるためである。なお、同様の理由により、水溶性潤滑剤層の動摩擦係数は0.15以下であることがより望ましい。また、水溶性潤滑剤層は、0.03~0.3g/m2の皮膜量を有することが望ましい。これは、皮膜量が0.03g/m2未満では、カラー割れやスリット不良が発生するおそれがあり、皮膜量が0.3g/m2を超えるとプレス成形の際に水溶性潤滑剤が金型に容易に転写されて蓄積し金型を損傷するおそれがあるためである。なお、同様の理由により、水溶性潤滑剤層の皮膜量の下限は0.05g/m2、上限は0.15g/m2であることがより望ましい。なお、上記水溶性潤滑剤層の形成方法は、特に限定されるものではないが、例えば、上記成分を含む水溶性潤滑剤を親水性皮膜上に塗布し、その後、常法により焼き付け処理を行って水溶性潤滑剤層を形成することができる。上記のように耐食性皮膜、親水性皮膜、および水溶性潤滑剤層が形成された本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材は、最表面の表面粗さが算術平均粗さRaで0.05~0.5μmであることが望ましい。表面粗さRaを0.05μm未満としても、効果の向上は飽和する。他方、表面粗さRaが0.5μmを超えると、プレス油の流動が抑えられ、プレス成形の際にカラー飛びが生じるおそれがある。また、プレス後にプレス油が残存して水漬法による気密性試験を良好に行うのが困難になる。このため、表面粗さは上記範囲に定める。ポリエチレングリコールを添加すると凹凸ができやすい。以上説明したように、本発明によれば、アルミニウム基材上にアクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を構成材料とする耐食性皮膜が形成され、前記耐食性皮膜の上層にアクリル樹脂を構成材料とする親水性皮膜が形成され、前記親水性皮膜の上層にポリエチレングリコールを構成材料とする水溶性潤滑剤層が形成されているので、プレス成形の際にアルミニウム基材材料が金型に過度に流入し易くなるのを防止してカラー飛びを防止するとともに、本発明のフィン材を用いて作製された熱交換器に対する水漬法による気密性試験を確実に実施することができる。以下に、本発明の一実施形態を図1~図3に基づき説明する。図1は、本発明の一例である熱交換器用アルミニウムフィン材10を概略的に示す拡大断面図であり、図2は、熱交換器用アルミニウムフィン材10を得るための処理工程を示す図である。熱交換器用アルミニウムフィン材10の主要部を構成するアルミニウム基材1は、純アルミニウム板または適宜組成のアルミニウム合金板からなり、常法により溶製、鋳造、圧延などを経て製造することができ、本発明としては特定の製造工程に限定されるものではない。アルミニウム基材1上には、耐食性皮膜2が形成されている。耐食性皮膜2の構成材料としては、上記したように、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、およびウレタン樹脂から選ばれる1種または2種以上を使用する。また、耐食性皮膜2は顔料が添加されて着色されたものであってもよい。耐食性皮膜2は、例えば、上記アルミニウム基材1上に塗布し、その後、焼き付け処理を行うことにより形成することができ、塗布法としては、例えば吹き付け塗装、ロールコーター法、グラビアロール法、静電塗装法あるいはカチオン塗装法などを用いることができる。なお、本発明としては耐食性皮膜2の形成方法が上記に限定されるものではなく、公知の方法も含め適宜の方法によって形成することができる。また、耐食性皮膜2は、皮膜量が例えば0.3~3.0g/m2となるように形成することが望ましい。上記耐食性皮膜2の上層には、親水性皮膜3が形成されている。親水性皮膜3の構成材料としては、上記したように、アクリル樹脂を使用するが、ポリエチレングリコールを含まないものが望ましい。親水性皮膜3は、例えば、上記耐食性皮膜2の上層に塗布し、その後、焼き付け処理を行うことにより形成することができ、塗布法としては、例えば吹き付け塗装、ロールコーター法、グラビアロール法、静電塗装法あるいはカチオン塗装法などを用いることができる。なお、本発明としては親水性皮膜3の形成方法が上記に限定されるものではなく、公知の方法も含め適宜の方法によって形成することができる。また、親水性皮膜3は、皮膜量が例えば0.3~3.0g/m2となるように形成することが望ましい。さらに、上記親水性皮膜3の上層には、水溶性潤滑剤層4が形成されている。水溶性潤滑剤層4の構成材料としては、上記したように、ポリエチレングリコールを使用するが、このポリエチレングリコールは、分子量が10000~30000であることが望ましい。水溶性潤滑剤層4は、例えば、上記耐食性皮膜2および親水性皮膜3が順次形成されたアルミニウム基材1にさらに水溶性潤滑剤を塗布し、その後、焼き付け処理を行うことにより形成することができ、塗布法としては、例えば吹き付け塗装、ロールコーター法、グラビアロール法、静電塗装法あるいはカチオン塗装法などを用いることができる。なお、本発明としては水溶性潤滑剤層4の形成方法が上記に限定されるものではなく、公知の方法も含め適宜の方法によって形成することができる。また、水溶性潤滑剤層4は、皮膜量が0.03~0.3g/m2となるように形成することが望ましい。上記のようにして、熱交換器用アルミニウムフィン材10は、アルミニウム基材1上に、耐食性皮膜2、親水性皮膜3、および水溶性潤滑剤層4が順次形成されている。そして熱交換器用アルミニウムフィン材は、最表面の表面粗さが算術平均粗さRaで0.05~0.5μmである。算術平均粗さRaは、JISB0601-2001で定義される。熱交換器用アルミニウムフィン材10は、プレス油を塗布した後、ドロー金型などを用いたプレス成形により、所望の形状のフィンに成形加工される。図3に示すように、熱交換器用アルミニウムフィン材10を成形加工することにより得られたフィン11は、チューブ13がカラー12の孔に挿通して組み付けられて耐食性および親水性に優れる熱交換器20を得ることができる。熱交換器20では、フィン11に付着した空気中の水分が水滴化しにくく、フィン11、11間が水滴によって部分的に閉塞されて通風抵抗が増すのが防止される。なお、上記実施形態では、アルミニウム基材1の両面に耐食性皮膜2、2、親水性皮膜3、3、および水溶性潤滑剤層4、4を順次形成するものとしたが、本発明としては、アルミニウム基材の片面に上記各皮膜が設けられているものであってもよい。上記のように本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材は、ドロー成形などによってカラーが成形されるフィンに好適に用いることができる。以下に、本発明の実施例を比較例と比較して説明する。まず、JISA1050-H26、板厚0.1mmのアルミニウム板に対して、化成処理としてリン酸クロメート処理を20mg/m2で実施した。次いで、上記リン酸クロメート処理を行ったアルミニウム板に、表1に示す樹脂に青色顔料ピグメントブルー15:3を添加して着色した耐食性皮膜材料を、ロールコーター法により1.2g/m2となる様に塗布し、その後、200~240°C、30秒間の焼き付け処理を行った。こうして、アルミニウム板の上層に耐食性皮膜を形成した。次いで、上記耐食性皮膜が形成されたアルミニウム板に、表1に示す樹脂からなる親水性皮膜材料を、ロールコーター法により1.0g/m2の塗布量で塗布し、その後、200~240°C、30秒間の焼き付け処理を行った。こうして、耐食性皮膜の上層に親水性皮膜を形成した。次いで、上記親水性皮膜が形成されたアルミニウム板に、表1に示す水溶性潤滑剤を、ロールコーター法により0.1g/m2の塗布量で塗布し、その後、120°C、30秒の焼き付け処理を行った。こうして、親水性皮膜の上層に水溶性潤滑剤層を形成した。上記のようにして得られた各供試材について、以下の特性を評価した。表2に各特性の評価結果を示す。また、各供試材の表面の算術平均粗さRaをあわせて表1に示す。なお、供試材のうち、供試材No.1~No.4およびNo.7~No.36が実施例であり、供試材No.5、No.6、およびNo.37が比較例である。また、供試材No.19では、水溶性潤滑剤が乾燥しにくく、生産性がよくなかった。1プレス成形性その1:カラー飛びプレス油を表面に塗布して、ドロー金型を用いてプレス成形を実施し、得られた成形品についてカラー飛びの有無を観察した。観察結果を表2に示した。OK:カラー飛びなしNG:カラー飛びあり2耐食性JISZ2371に規定される酢酸酸性塩水噴霧試験を1000時間行い、レイティングナンバ腐食面積率RNによって耐食性を評価した。RNが9.8以上であれば、優れた耐食性を有するものであると評価した。評価結果を表2に示した。3親水性供試材を流水中に240時間浸漬した後、供試材の表面について接触角を測定した。接触角が30°以下であれば、優れた親水性を有するものであると評価した。評価結果を表2に示した。4プレス成形性その2:動摩擦係数バウデン式動摩擦係数測定器TS501協和界面科学株を用いたバウデン式摩擦試験により、接触子として7mmφの鋼球を用い、荷重200g、摺動速度4mm/秒、温度25°Cの条件で動摩擦係数を測定した。動摩擦係数が0.3以下であれば、表面潤滑性が良好でプレス成形性に優れるものであると評価した。評価結果を表2に示した。5水洗槽の白濁200mm×300mmに切り出した供試材を、揮発性プレス油中に10秒間浸漬した。次いで、揮発性プレス油中から取り出した供試材を10分間つるして揮発性プレス油を切った。次いで、揮発性プレス油を切った供試材を、250mlのイオン交換水中に10分間浸漬して、供試材に付着している揮発性プレス油をイオン交換水に移行させた。こうして揮発性プレス油が移行したイオン交換水を透視度計SIBATA製透視度計に入れ、透視度計を1分間振騰させた後、透視度計の目盛の値を読み取った。読み取られた透視度計の目盛の値に応じて次のように評価した。評価結果を表2に示した。○:目盛の値が20cm以上△:目盛の値が10cm以上20cm未満×:目盛の値が10cm未満6金型付着性バウデン式動摩擦係数測定器TS501協和界面科学株を使用し、キムタオル商品名、日本製紙クレシア株式会社製で覆った鋼球を、供試材の表面に対して10回摺動させた。次いで、鋼球に付いたキムタオルをそのままにした状態で、表面処理を行っていないベアのフィン材について、上記プレス成形性その2と同様にして動摩擦係数を測定し、測定された動摩擦係数の値をAとした。次いで、キムタオルを新品のものに交換して、表面処理を行っていないベアのフィン材について同様に動摩擦係数を測定し、測定された動摩擦係数の値をBとした。上記のようにして測定された動摩擦係数の比A/Bを算出した。算出された比A/Bの値に応じて次のように評価した。評価結果を表2に示した。○:比A/Bの値が0.5以上△:比A/Bの値が0.5未満供試材の表面の水溶性潤滑剤が過度に付着している場合や、水溶性潤滑剤が柔らかく剥離し易い場合には、キムタオルで覆った鋼球を供試材の表面に対して摺動させた際に、供試材の表面からキムタオルに水溶性潤滑剤が移行し易くなる。そして、供試材の表面からキムタオルにより多くの水溶性潤滑剤が移行するほど、動摩擦係数の値Bと比較して動摩擦係数の値Aがより小さくなり、比A/Bの値が小さくなる。したがって、比A/Bの値が大きいほど、プレス成形の際に金型に水溶性潤滑剤がより移行し難いと評価することができる。上記特性評価の結果、表2に示すように、本発明の熱交換器用アルミニウムフィン材は、いずれの特性についても優れた結果が得られた。一方、比較例は、いずれかの特性について劣る結果が得られた。