"複数本の支柱を梁で相互連結するとともに階段などの登降手段を備えて屋上の避難ステージに避難できるようにした避難装置において、前記避難ステージは避難ハウスとして耐津波構造として構築されていることを特徴とする避難装置。特許文献1のものは、複数本の支柱を横梁で連結するとともに階段を備えて屋上の避難ステージに避難できるようにしたものであるが、津波はその地域で想定した以上の高いものが襲来することがあるため、屋上の避難ステージに避難した人々は流されるおそれが多分にある。本発明は、このような問題を解決しようとするものであり、想定以上の高い津波が襲来した場合にも避難ステージに避難した人々が流されずに助かりしかも津波が治まったあとでも一時避難生活を送ることができるようにした避難装置を提供することを目的とする。本発明は上記目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、複数本の支柱を梁で相互連結するとともに階段などの登降手段を備えて屋上の避難ステージに避難できるようにした避難装置において、前記避難ステージは避難ハウスとして耐津波構造として構築されていることを特徴とする。上述したように本発明は、複数本の支柱を梁で相互連結するとともに階段などの登降手段を備えて屋上の避難ステージに避難できるようにした避難装置において、前記避難ステージは避難ハウスとして耐津波構造として構築されていることを特徴とする避難装置であるので、想定以上の高い津波が襲来した場合にも避難ステージに避難した人々が流されずに助かりしかも津波が治まったあとでも一時避難生活を送ることができるようにした避難装置を提供することができる。以下、本発明の一実施形態を説明する。各実施形態で説明する各案は他の関係する実施形態においても適用することができる。図1は本発明の一実施形態を示す。同実施形態は、地盤59内に埋設された基礎ブロック60により立設された複数本の支柱61...に上下複数段の横梁62...を連結してタワー型とするとともに階段63を設けて最上階の避難ハウス64に津波避難することができるようにしたものにおいて、避難ハウス64を屋根付きで全体が円筒体でなる密閉部屋型のものにして、避難時に寒さから守るようにしたもので、ソーラー発電や蓄電設備などによる床暖房も設備して対処するようにしたものである。尚、同図の避難ハウス64は上からみると円筒であるが右欄のように矩形や多角形でもよい。また、左欄のように円錐あるいは角錐形の屋根を有するものにしてもよい。65は簡易リフターである。図2の実施形態において、67は地盤、68は基礎ブロック、69は支柱、70は横梁、71は階段を示し、このタワー型津波避難施設の最上階には床面を介して手摺72が設けられて避難ステージ73が形成されているとともに、避難ステージ73の中央を介して円筒あるいは多面体などの避難ハウス74を設けてソーラーパネル75などからの電力により稼動する冷暖房設備を完備して対処するようにしてある。津波が想定高さを超えた場合には、手摺72が第1段階の津波しぶき避けとして機能するだけでなく、避難ハウス74が津波後の一次避難生活を快適なものとする。避難ハウス74は水密式で酸素ボンベやマスク、救命用具浮きなど76...などを装備するので津波が越えてきたときにも安全である。床暖房を設備してもよい。77はAED心肺蘇生用、78は簡易リフターである。同図左欄のように、避難ステージ73は三角形などでもよい。また、避難ハウス74は六角形や楕円形をしたものでもよい。図3の実施形態において、83は支柱、84は横梁、85は階段を示し、このタワー型津波避難施設の最上階には床面が設けられていてその上には右図に示すような円筒状の本体と円錐形屋根を備えた避難ハウス86が設置されている。この避難ハウス86は、想定以上に高く襲来してくる津波から避難者を守るとともにその後の一次避難を暖房設備などにより安全快適なものにする。87は強化窓、88は屋根開閉窓、89は出入り口である。室内には津波が越えてきたときのために酸素吸入手段を装備したり備蓄用品や簡易トイレなども常備する。同図右下欄のように避難ハウス86は多角形でもよい。図4の実施形態は、津波が襲来したあとで一次的に津波避難ステージ上で待機したりする場合に冷たい風や雨、吹雪などに晒されて体調を損なったりしないように配慮したものである。即ち、92は支柱、93はステージ床、94は階段、95は手摺、96は避難ステージを示し、この避難ステージ96には、例えば、階段手摺97上の空いたスペースを介してアルミ板などの防護立板98...の複数枚が分離可能に締着固定されるとともに避難ステージ96の手摺95寄りには防護天板99...が分離可能に締着固定されている。一方、手摺95には同図右欄に示すように止着具100が上下に複数突設されており、これらに挿し込むようにして各防護立板98...をぐるり周りに配備する。防護天板99...は、差込脚101を立上げてそれを防護縦板98の差込孔102内に挿し込むことで取り付けられる。これら防護立板98および防護天板99によって1つの避難ハウスを形成することができる。一方、避難ステージ96上にはモルタル床103を施してその内部に床暖房線104を敷設しておくことでソーラー発電や蓄電による電力で床暖房をすることができるようになっている。これらにより、一次避難時に避難者が守られることになる。尚、105はシールである。手摺95の高さは造られる室内において避難者が立って移動できる程度に、例えば、2m前後にする。図5に示すように、手摺95の内側に押さえ柱107と内柱108を固定設置して互いを補強部材109で連結しておき、押さえ柱107と手摺95間に防護立板98を差し入れるようにする一方、内柱108には掴み環110を備えておいて高く来た津波でも押し流されないようにすることができる。図6の実施形態は、地中杭114とコンクリート基礎115および調整ジョイント116とを有して立設された4本など複数本3本6本...などでもよいの支柱117を横梁118で相互連結するとともに上端に横梁と外周枠およびステージ床とでもって避難ステージ119を固定してその外周りに手摺120を立設してなる津波避難施設であって、地上から避難ステージ119まで避難者を導くための階段を、大人用の階段122と子供用の階段123とで構成し、特にコスト安を考慮して左右並列配置としたものである。大人用の階段122の一方の側桁と子供用の階段の一方の側桁とは共通1枚ものとしてある。そして子供用と前記共通1枚の側桁からは低い手摺124を、また大人用の側桁からは大人用の高い手摺125を立設してある。尚、同避難施設には、地盤内に打設した地中杭114を利用して施設躯体側との間に複数本の牽きワイヤ126を張設することができ、これらのワイヤ126は例えば、図6の左方向からくる津波とその隋流物をそこで受け止めて施設にダイレクトに衝撃負荷がかかることを阻止するとともに仮に施設に負荷がかかったとしても転倒防止するために機能する。尚、121は踊り場、aは斜交補強部材で、補強部材aは、各階の階段に対しX字状をなす関係で横梁118間に配備してある。また、図6の左側に示すものは、津波Xおよび隋流物が津波避難施設にダイレクトに衝当しないように前方において受け止めるようにする緩衝杭である。この緩衝杭は、緩衝杭本体128と安定化梁129で構成されている。緩衝杭本体128は、四角パイプの縦パイプ128aと、その下端前側とそれより少し上方の背面の2個所に溶接固定された受けパイプ128bとを有する。受けパイプ128bは短い四角なパイプで、この受けパイプ128bには、四角で長い横向きの安定化梁129が差し込まれて止着具にて固定されるようになっている。緩衝杭本体128と安定化梁129とは分解した状態でコンパクトに運搬でき現場で立体的に組み立てることができる。受けパイプ128bを介して安定化梁129を結合しているので、剛強である。津波Xの負荷がかかると安定化梁129には緩衝杭本体128から離れる方向でなく近づく方向に力がかかるようになっている。緩衝杭本体128安定化梁129は丸あるいはH形さらにはアングル形などを採用することがある。図7の実施形態は、大人用の階段122と子供用の階段123との間に側桁を兼ねるU字鋼あるいはアルミ合金製滑り台127を設けたものである。この滑り台127は本来の遊戯用の他に、階段部分の補強になる。この滑り台127は、地上から2階床高さ間のみに限定して安全性を確保する場合がある。平面図である図8およびその正面図である図9は他の実施形態を示す。各階床壁130を有するビル避難用ビル131は、その屋上に屋上避難階段装置132と手摺132を備えて津波に対処しているが、想定高さを超える津波が襲来した際にはこうした従来の簡易型手摺132では耐え切れず避難した人は流されてしまうおそれがある。そこで、これらの図に示すように、屋上床壁134の中央位置に主柱135を建てその基部回りに周階段136を備えて補強するとともに外周にラセン階段137を設けてその上端の強固な避難ハウス138内に逃げ込め一時避難生活も可能なように構成してある。一時避難生活のためには、前記したような風雨避け機能は勿論のこと床暖房や換気システムを完備するとともに食糧や飲料を確保できるように備蓄しておくものとする。また、必要電力はソーラー発電や蓄電により行うものとし、非常時のための発電用エンジンなども装備するものとする。こうした施設には、コーナーアンカー139と主柱135間を結ぶX字状の基礎梁140と、同梁140と避難ハウス138とを斜材である支持梁141とを設けて避難ハウス138を安定保持するとともに、牽きワイヤ142を備えてさらに安定保持するようにする。避難ハウス138は円錐屋根付きの丸筒状であるが、図9の右欄に示すような三角筒状、あるいは四角筒状など形状は限定されない。また、主柱135は、ビル131の中央を屋上から地盤下まで伸びる安定柱にすることが大地震、大津波には有効である。図10ないし図12に示す実施形態は、マンションなどを含むビル145を津波の襲来から有効に護るための一例で、ビル145の前後に対応する地盤個所から前後一対ずつの支柱146を立上げ、その途中高さから突設した受材147をビル145の前後面に取付けて支持させるとともに、支柱146の上端間を四辺を形成するように上枠148で連結構築してある。さらに、上枠148上には屋根躯体149を形成してその上面に図示しない屋根材を覆設するものとする。ビル145の屋上面には避難部150を設けてある。この避難部150は避難ハウスタイプにしてもよい。さらに、図30のように、支柱146は斜材151や牽きワイヤ152で安定補強をしてもよい。図13および図14に示す実施形態は、マンションなどを含む横長型で海に面するビル154を津波の襲来から有効に護るための一例を示す。ビル154には、矢印Xのような押し波と矢印Yのような引き波とが襲来することが想定されている。ビル154の前後の地盤上には、上から見てくの字あるいは弓なり配置をなすようにして高伸物である対抗杭155...が配列されている。これらにはそれぞれビル面側に斜材156が補強材として設けられている。また、対抗杭155の相互間には、減災板157やネット158が張られて図13の矢印のように津波を左右に分けて流すようにしてある。減災板157やネット158は図13のように前方凸型に湾曲する形式にすると強度があるし、流れを助長しやすい。尚、前後の杭155は図32の仮想線のように高くして、杭155同士を図13の仮想線のように前後間連結材159で連結することがある。図15に示す実施形態は、マンションなどを含むビル161の側面に四角枠と補強部材および外支え部材とを有する側面補強躯体162を連結配備して津波からビル161を防護するようにしてものである。こうした側面補強躯体162で防護されたビル161を図示のように一定に離間した状態で複数並列配置した場合、津波が襲来してきてもその間を抜けて護られる。尚、図示のように上連結躯体163でビル相互あるいは側面補強躯体162の対向するもの同士を相互連結すればビル161の防護はより有効なものになる。図16ないし図18に示す実施形態は、マンションなどを含むビル166の屋上に津波洪水の避難施設を設けたものである。167は取付ブラケット、168は4本の支柱で、これら支柱168はビル166の前後壁面上端縁に固定され、それらの上に平面矩形をした下枠169を構築してあるとともに、屋根躯体170を設けて屋根覆設材171や側面覆設材172などにより屋上の避難ハウスを構築してある。この避難ハウスは、屋上面を利用して1階の避難場所にする他、2階避難場所173も構成することで多くの人が避難と一時避難生活ができるようになっている。尚、一時避難生活のためには、前記したような風雨避け機能は勿論のこと床暖房や換気システムを完備するとともに食糧や飲料を確保できるように備蓄しておくものとする。また、必要電力はソーラー発電や蓄電により行うものとし、非常安全策として発電用エンジンなども付帯装備するものとする。174は階段である。また、津波が越えてきた場合に対処して酸素吸入手段も常備しておき、救命用具も備え付けるものとする。図19に示す実施形態は、ビル177の屋上に避難用内階段装置178と避難用外階段装置179とを併設したものについてのものである。ビル177に津波用としての外階段装置179を設けておくと安全便利ではあるが、平時に登ってこられては内階段装置178を通じてビル177内に侵入してくるおそれもあって防犯上好ましくない。そこで屋上を外階段装置179側と内階段装置178側とに分けてそうしたことが起こらないように配慮した。180は仕切り体、181は仕切りフェンスで、これらにより屋上は相互に行き来できないように2分されている。182はドア、183は備蓄品トイレなどの設備も含むで、仕切り体180の内空間が備蓄用ともされている。184は二次避難施設で、支柱185階段186避難ステージ避難ハウスも含む187で構成されている。この避難ステージ187上にも仕切りネット188が設けられている。図20および図21は他の実施形態を示す。同実施形態は、図1、図2、図6などの避難施設や一般住宅、集合住宅やマンションなどの建造物の津波Xの襲来が想定される前方に離れて固定設置されて漂流物や津波Xを前段階において受け留めることで避難施設に直接の被害が及ばないようにするための防護装置に関する。190は地盤、191は地盤190内に予め埋設される管杭、192は左右一対の防護支柱であって、これらは191,192は丸あるいは角パイプにより形成されて防護支柱192は管杭191内にその基部が差し込まれるようになっている。管杭191あるいは防護支柱192を直接埋め込むための穴の掘削方法は、図20のaのように各管杭191に合わせて丸穴にしたりbのように矩形穴にすることができる。193は横ガードで、防護支柱192にそれぞれ嵌め合わせる丸筒状の外筒194の一対と、それらの間に渡されて固着された湾曲状くの字曲げ状も含むの突状ガード195とでなる。横ガード193は、止着具196により防護支柱192に適宜高さにおいて固定される。この横ガード193は上下に離間して複数段設けられて突状ガード195に突設の掛け具197...を介してロープチェーンなどの張設材198が掛け付けられている。張設材198はターンバックルを介して引張設置してもよい。防護支柱192は、地盤190からの高さは、一般住宅であれば2~3m、図1のような高い避難施設であれば5~8mのように設定されるが、これに限定されるものではない。尚、防護支柱192には、同支柱192から高く伸びた状態に設定される細いあるいは太いパイプが接続されることがある。突状ガード195は前向きに凸状とされているので、漂流物がぶつかってきても強く抵抗する。図22は他の実施形態を示す。同実施形態の防護装置は、防護支柱192の上下段に横ガード193を備え付け張設材198を張設したユニットを掘削穴b内に設置して水平および垂直性を調整したあと埋め戻すことにより防護装置を立設固定するようにしたものである。先に1つの横ガード193を掘削穴bの底に設置して水平状態を調整したあと、その外筒194内に防護支柱192を差し込んで止着具196で下段の横ガード193と防護支柱192を連結し、そのあとで上段の横ガード193を防護支柱192に差し込んで止着具196にて同ガード193を固定し、さらに張設材198を張るようにして最後に埋め戻すように施工してもよい。下段に横ガード193を備え付けた2本の防護支柱192を掘削穴b内に設置したあとその垂直性を調整してのち上段の横ガード193および張設材198を備えて埋め戻すように施工することも可能である。図20、図21を含む図22の防護装置は、更に横ガード193あるいはそれより短めの連結ガード199で相互連結することができる。図23および図24は他の実施形態を示す。同実施形態は、一般住宅を津波の襲来から護るための防護装置についてのもので、内柱201を備える家屋202の津波が襲来するコーナー外側に一対の防護支柱203を立設し、これら防護支柱203の上下段に横ガード204を備え付けたものである。横ガード204は、止着具205を備えた外筒206の一対とその間に平面くの字形の突状ガード207とでなる。家屋202側には、アングル型の基板aと上下一対の突板bとでなる連結ブラケット208をコーチスクリュウなどの止着具205により上下に離間して装着し、同ブラケット208は、突板b間に突状ガード207を挟むようにして止着具205により横ガード204に連結してある。下部のブラケット208は家屋の柱以外に土台にも止め付けるようにしてある。防護支柱203は、基盤210内に直接埋め込み立設してもよいし、図示のように管杭211を予め埋め込んでおいてそれに差し込むようにしてもよい。尚、防護支柱203や外筒206などは角筒にしてもよい。また、図23の左側に示すように、同様の防護支柱203や横ガード204を使用して家屋202の前方を防護するようにしてもよい。212は他の連結ブラケットである。さらに、上下の横ガード203間には、前記したような張設材198を張ってもよい。図25ないし図28は津波避難施設についての他の実施形態を示し、特に、津波避難施設の外周防護装置に関する。避難施設は本体として、4本の支柱300を備え、これらの支柱300は、フランジ301を下端に備えて図示しないコンクリート基礎上にアンカー固定されるかあるいは打設される基礎パイプに接続されて全体が下向きに緩やかに拡がる形で固設される。これらの支柱300は、丸パイプであるが角パイプやH形鋼などでもよい。支柱300は、上下2段階にわたって横連結材302で結合されるとともに、その上端には避難ハウス303が設けられている。避難ハウス303は、津波からの避難時に臨時的に避難生活が可能にするためのもので、その蓄電機能を備えた太陽光発電システムを有する。同システムを利用して避難を可能とする簡易エレベータ304を地上との間に備える。図示しない階段を登降手段として備えることがある。尚、支柱300は垂直に設けることがある。305は防護リングで、丸パイプを支柱300の外周を通るように大きなリング状に形成したもので、そのリングは一体ものである場合と複数の分割体を接合して1つのリング体にする場合の双方を含む。分割体は、90度、120度あるいは180度の円弧分で形成される。この防護リング305は、支柱300の外周において上段の横連結材302と同じ高さとなるように水平に配置されるとともに、各支柱300に対して接続手段306を介して結合されている。また、防護リング305の4ヶ所からは斜め下向きに支柱300よりも少し開く形で伸びるリング支柱307が4本設けられている。このリング支柱307は、支柱300の外側に重なる位置関係になっている。308は下端フランジで、コンクリート基礎に結合されるが、打設基礎パイプに結合される場合もある。尚、接続手段306は、2本のパイプでなるが、1本でもよく、また、図28の右欄に示すように、突片と止着具の組み合わせによってもよい。また、防護リング305は、上からみて四辺形をしたものにしてもよい。さらに、リング支柱307は、図25に示すように、押し波や引き波に有効に対抗するように追加してもよい。津波が襲来したとき、リング支柱307および防護リング305は避難施設本体を外周囲において防護し、例えば、一方から来る津波や漂流物の負荷を防護リング305を伝達手段として他の接続手段306から他の支柱300に伝えることで負荷の分散を図り津波から施設を有効に護るように機能する。"