データベースのサイズを取得するサイズ取得手段と、前記サイズ取得手段で前記データベースについて今回取得されたサイズと、前回取得されたサイズとを比較して該データベースのサイズの増加量を算出する増加量算出手段と、予め設定された期間内で最大の前記増加量である最大増加量を検出する検出手段と、予め設定された1以上の倍率を前記最大増加量に対して乗じた値と、前記サイズ取得手段で前記データベースについて今回取得されたサイズとの和が、該データベースに対して予め設定された上限値を超える場合に、通知を行う通知手段とを有することを特徴とする情報処理装置。前記倍率は、前記データベースの更新頻度が高いほど大きな値を設定することを特徴とする請求項1に記載の情報処理装置。前記増加量算出手段は、除外設定されている前記データベースについて、前記増加量の算出を行わないことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の情報処理装置。前記通知手段は、前記通知に対して前記データベースの管理情報に対するアクセス手段を埋め込むことを特徴とする請求項1乃至請求項3の何れか1項に記載の情報処理装置。前記データベースの管理者の連絡先を示す情報を取得する連絡先情報取得手段をさらに有し、前記通知手段は、前記連絡先情報取得手段で取得された前記連絡先に対して前記通知を行うことを特徴とする請求項1乃至請求項4の何れか1項に記載の情報処理装置。前記サイズ取得手段による前記データベースのサイズの取得と、前記連絡先情報取得手段による前記連絡先を示す情報の取得とを異なる時間帯に行うことを特徴とする請求項5に記載の情報処理装置。データベースを有するデータベースサーバと、前記データベースの管理者の連絡先を示す情報を少なくとも含む管理情報を保持する管理情報保持手段と、前記データベースサーバから前記データベースのサイズを少なくとも含むリソース情報を定期的に取得して保持するリソース情報保持手段とを有する管理用サーバと、前記リソース情報保持手段から前記データベースの前記サイズを取得するサイズ取得手段と、前記サイズ取得手段で前記データベースについて今回取得されたサイズと、前回取得されたサイズとを比較して該データベースのサイズの増加量を算出する増加量算出手段と、予め設定された期間内で最大の前記増加量である最大増加量を検出する検出手段と、予め設定された1以上の倍率を前記最大増加量に対して乗じた値と、前記サイズ取得手段で前記データベースについて今回取得されたサイズとの和が、該データベースに対して予め設定された上限値を超える場合に、前記管理情報保持手段から取得した前記管理者の連絡先に対して通知を行う通知手段とを有する情報処理部とを備えることを特徴とする情報処理システム。ところで、データベースサーバのデータ容量の管理の方法の一つとして、それぞれのデータベースに対して登録可能なデータ容量の上限を設定する方法が考えられる。しかしながら、データベースは、通常、登録されたデータの容量が設定された上限に達すると、新規のデータの登録ができなくなってしまう。この場合、そのデータベースを利用している業務が停止してしまうおそれがある。そこで、データベースに登録されたデータの容量が、設定された上限の容量に達する前に、警告通知などを行う方法が求められている。また、上述した特許文献1の技術では、判定処理に当たって除算および冪乗を含む演算が行われる場合がある。ここで、データベースシステムは、数千乃至数万、あるいはそれ以上のデータベースを有する場合がある。このような場合、この判定の際にデータベース毎にこのような演算を行うことは、管理用サーバに対する大きな負荷となってしまうという問題点があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、データベースのサイズが上限値に近付いたことを簡易な処理で検出して警告通知を行うことを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、第1の発明は、データベースのサイズを取得するサイズ取得手段と、サイズ取得手段でデータベースについて今回取得されたサイズと、前回取得されたサイズとを比較してデータベースのサイズの増加量を算出する増加量算出手段と、予め設定された期間内で最大の増加量である最大増加量を検出する検出手段と、予め設定された1以上の倍率を最大増加量に対して乗じた値と、サイズ取得手段でデータベースについて今回取得されたサイズとの和が、データベースに対して予め設定された上限値を超える場合に、通知を行う通知手段とを有することを特徴とする。また、第2の発明は、データベースを有するデータベースサーバと、データベースの管理者の連絡先を示す情報を少なくとも含む管理情報を保持する管理情報保持手段と、データベースサーバからデータベースのサイズを少なくとも含むリソース情報を定期的に取得して保持するリソース情報保持手段とを有する管理用サーバと、リソース情報保持手段からデータベースのサイズを取得するサイズ取得手段と、サイズ取得手段でデータベースについて今回取得されたサイズと、前回取得されたサイズとを比較してデータベースのサイズの増加量を算出する増加量算出手段と、予め設定された期間内で最大の増加量である最大増加量を検出する検出手段と、予め設定された1以上の倍率を最大増加量に対して乗じた値と、サイズ取得手段でデータベースについて今回取得されたサイズとの和が、データベースに対して予め設定された上限値を超える場合に、管理情報保持手段から取得した管理者の連絡先に対して通知を行う通知手段とを有する情報処理部とを備えることを特徴とする。本発明によれば、データベースのサイズが上限値に近付いたことを簡易な処理で検出して警告通知を行うことができるという効果を奏する。システム構成以下に添付図面を参照して、本発明に係る情報処理装置および情報処理システムの一実施形態を詳細に説明する。図1は、本実施形態に適用可能な情報処理システムの一例の構成を示す。LANといったネットワーク10に対して、データベースサーバ11a、11b、...と、管理用サーバ20とが接続される。なお、データベースサーバ11a、11b、...、ならびに、管理用サーバ20は、それぞれCPU、RAM、HDD、LANによる通信を行う通信インターフェイス、キーボードなどの入力デバイス、ディスプレイなどを有する一般的なコンピュータを用いて構成することができる。一般的なコンピュータの構成は、周知であるので、ここでの詳細な説明を省略する。データベースサーバ11a、11b、...は、それぞれ複数のデータベース12a1、12a2、...、ならびに、データベース12b1、12b2、...を持つことができる。なお、以下では、データベースサーバ11a、11b、...を区別する必要が無い場合には、データベースサーバ11として説明を行う。また、データベース12a1、12a2、...、ならびに、データベース12b1、12b2、...についても、区別する必要が無い場合には、データベース12として説明を行う。管理用サーバ20は、データベースDB管理マスタ21と、リソース管理DB22と、警告メール送信部30とを有する。DB管理マスタ21は、各データベース12の管理情報が登録されたDB管理台帳23を有する。ここで、管理情報は、データベース12の管理担当者の連絡先を示す連絡先情報を少なくとも含む。リソース管理DB22は、各データベース12のリソース情報が登録されるDBリソース台帳24を有する。ここで、リソース情報は、データベース12のサイズを含み、さらに、データベース12のサイズに対して設定された上限値を含んでもよい。なお、データベース12のサイズは、データベース12が使用しているデータ容量を指すものとする。以下、適宜、データベース12のサイズをDBサイズ、または、単にサイズと記述する。警告メール送信部30は、DBログ31、DB情報32およびメール送信ログ33を保持する。DBログ31は、各データベース12について、予め設定された期間以下、参照範囲と呼ぶ内について、サイズの履歴と、サイズの増加量の履歴と、当該参照範囲内のDBサイズの最大増加量とを保持する。DB情報32は、各データベース12の管理者の宛先例えば電子メールアドレスを含む各データベース12の情報が登録される。メール送信ログ33は、警告メール送信部から送信された電子メールの送信履歴情報が登録される。なお、図1では、警告メール送信部30が管理用サーバ20に含まれるように示したが、これはこの例に限定されない。例えば、警告メール送信部30を、1のコンピュータなど独立したハードウェアにより構成し、ネットワーク10を介して管理用サーバ20と通信を行うようにしてもよい。データベースの設置および管理次に、各データベース12の設置および管理方法について説明する。第1の管理として、各データベース12において、データベース管理担当者および管理責任者を明確化し、データベース12の維持および管理を行う。具体的な例として、データベース12の設置時に、データベース管理担当者および管理責任者の情報氏名、電子メールアドレスなどの連絡先をDB管理台帳23に登録しておく。また、データベース12に対してDBサイズの上限値を設定し、設定された上限値をDBリソース台帳24に登録する。各データベース12をデータベースサーバ11に設置する際には、管理用サーバ20が有するDB管理台帳23に、設置するデータベース12の情報を登録する。図2を用いて、データベース12のDB管理台帳23への登録処理について、概略的に説明する。ユーザ100は、データベースサーバ11に対するデータベース12の設置を希望する際に、管理用サーバ20に対してデータベース登録申請を行う。ユーザ100は、例えば管理用サーバ20が提示する所定の登録申請フォームなどに対して必要な情報を入力する。例えば、登録したいデータベースの名称や、データベース12の管理担当者および管理責任者の情報などが、登録申請フォームに対して入力される。登録申請フォームに対して、データベース12のレコードに関する情報をさらに入力してもよい。管理用サーバ20において、入力された情報に基づき、当該データベースの設置の可否が判断される。この判断は、システム管理者など人が行ってもよいし、管理用サーバ20において自動的に行ってもよい。データベースの登録申請が受け付けられた場合、管理用サーバ20は、データベースサーバ11に対してデータベース情報に基づくデータベース12を設置する。管理用サーバ20は、データベース12の登録申請の際に入力された情報を基に、DB管理マスタ21に対してDB管理台帳23を作成する。管理用サーバ20は、DB管理台帳23に対して、データベース12を設置したデータベースサーバ11の名称と、当該データベース12に対するファイルパス名とを追加する。データベース名とデータベースサーバ名とにより、データベース12を識別することができる。また、ファイルパス名は、ネットワーク10上での当該データベース12の位置を示す。管理用サーバ20は、さらに、データベース12に対する制限除外フラグおよび通知除外フラグを、DB管理台帳23に追加する。制限除外フラグは、データベース12に対して設定されるDBサイズの上限値に対する制限を適用するか否かを示す。この例では、制限除外フラグが値1で、当該制限を適用しないものとされ、値0で当該制限を適用するものとされる。また、通知除外フラグは、データベース12のサイズが上限値を超える、または、上限値に近付いた場合に、データベース管理担当者または管理責任者に対して警告通知を行うか否かを示す。通知除外フラグについても、値1で通知を行わないものとされ、値0で通知を行うものとされる。なお、制限除外フラグは、DBサイズの上限を設定しないデータベースや、参照のみでデータの書き込みを行わないデータベース例えば過去の文書管理データベースに対して、DBサイズの上限値に対する制限を適用しない旨を示す値が設定される。このように、上限値に対する制限を適用しないデータベース12を指定することで、管理用サーバ20が多数のデータベース12を管理する際の負荷を軽減することができる。図3は、DB管理台帳23の一例の構成を示す。DB管理台帳23は、データ項目として、データベース12のデータベース名DB名と、当該データベース12が設置されるデータベースサーバ名サーバ名と、当該データベース12のファイルパス名と、当該データベース12の管理担当者の連絡先情報DB管理担当者と、当該データベース12の管理責任者の連絡先情報DB管理責任者と、制限除外フラグと、通知除外フラグとを含む。データベース管理責任者の連絡先情報は、データベース管理担当者に連絡が取れない場合に用いられる。また、連絡先情報は、例えば電子メールアドレスが用いられる。また、管理用サーバ20は、データベース12の登録申請が受け付けられると、リソース管理DB22に、当該データベース12に対するDBリソース台帳24を作成する。また、管理用サーバ20は、データベース12の設置時に、当該データベース12のサイズの上限値を設定する。上限値の設定は、管理用サーバ20が自動的に設定してもよいし、システム管理者などが手動で設定してもよい。設定された上限値は、当該データベース12のDBリソース台帳24に追加される。図4は、リソース管理DB22に作成されるDBリソース台帳24の一例の構成を示す。DBリソース台帳24は、データ項目として、日付と、データベース12のデータベース名と、当該データベース12が設置されるデータベースサーバ名と、最新のDBサイズと、上述した、当該データベース12のサイズの上限値とを含む。データ項目のうち、日付は、最新のDBサイズを取得した日付を示す。次に、各データベース12の第2の管理について説明する。第2の管理では、データベース12に関する台帳DB管理台帳23およびDBリソース台帳24の情報の鮮度維持を行う。例えば、データベース12のデータベース管理担当者や管理責任者が変更になった場合は、その旨を反映させるようにDB管理台帳23の情報の更新を行うようにルール付けする。また、適当な時期例えば1年に1回に、各データベース12の棚卸しを実行するようにルール付けする。ここでいう棚卸しは、例えば、データベース12に登録されているデータの見直しであり、不必要なデータがデータベース12に登録されているか否かを調査し、登録されている場合に、そのデータを削除したり、アーカイブとして別途保存する。管理用サーバ20は、DB管理台帳23に基づき、各データベース12のデータベース管理担当者または管理責任者に対して棚卸しを指示する電子メールを送信する。さらにまた、各データベース12のリソース情報を、定期的、例えば1日に1回、取得する。具体的な例として、各データベースサーバ11に対して、データベースサーバ11が有する各データベース12のリソース情報を取得する仕組みを設ける。そして、この仕組みを用いて、例えば1日の所定時刻になったら各データベース12のリソース情報を取得して、取得されたリソース情報を管理用サーバ20に送信する。管理用サーバ20は、各データベースサーバ11から送信されたリソース情報を、DBリソース台帳24に登録する。図5を用いて、リソース管理DB22による、各データベース12a1、12a2、...、12anおよび12b1、12b2、...、12bmからのリソース情報収集処理について説明する。リソース管理DB22は、各データベースサーバ11a、11b、...に対して、例えば1日に1回、リソース情報の収集を要求する。なお、ここでは、リソース情報は、各データベース12a1、12a2、...、12anおよび12b1、12b2、...、12bmのサイズを指すものとする。また、リソース情報収集要求は、例えば1日に1回、各データベースサーバ11a、11b、...に対して送信されるものとする。各データベースサーバ11a、11b、...は、リソース管理DB22からのリソース情報収集要求に応じて、それぞれが有する各データベース12a1、12a2、...、12anおよび12b1、12b2、...、12bmのリソース情報を収集する。例えばデータベースサーバ11aは、自身が有する各データベース12a1、12a2、...、12anの現在のサイズをそれぞれ取得し、サーバ別リソース110aを得る。データベースサーバ11bについても同様に、各データベース12b1、12b2、...、12bmのサイズを取得し、サーバ別リソース110bを得る。このようにして各データベースサーバ11a、11b、...で取得されたサーバ別リソース110a、110b、...は、管理用サーバ20に複製される。リソース管理DB22は、この複製されたサーバ別リソース110a’、110b’、...を取り込み、サーバ別リソース110a’、110b’、...に含まれる各データベース12a1、12a2、...、12anおよび12b1、12b2、...、12bmのサイズを示す情報を、DBリソース台帳24に登録する。このようにして、各DBリソース台帳24に登録されるDBサイズが最新のDBサイズに更新される。本実施形態によるデータベース管理上述した第1および第2の管理は、従来から行われているものである。本発明の実施形態では、これら第1および第2の管理に加え、各データベース12において、DBサイズが設定された上限値に近付いた場合に、データベース管理担当者または管理責任者に対して警告通知を送信する。図6および図7のフローチャートを用いて、本実施形態によるデータベース管理方法を概略的に説明する。なお、図7のフローチャートによる一連の処理は、例えば1日を単位として実行される。図7において、ステップS10で、警告メール送信部30は、DB管理マスタ21から、管理用サーバ20に管理される全てのデータベース12について、データベース管理担当者の連絡先情報と、データベース管理責任者の連絡先情報とを取得する。このとき、警告メール送信部30は、データベース名と、データベースサーバ名と、ファイルパス名と、制限除外フラグと、通知除外フラグとをさらに取得することができる。取得された各情報は、DB情報32に保持される。次に、ステップS11で、警告メール送信部30は、リソース管理DB22から、各データベース12のサイズを取得して保持する。DBサイズは、例えばDBログ31内の増加量履歴後述するに、日付と関連付けて保持される。警告メール送信部30は、さらに、リソース管理DB22から各データベース12に設定された上限値を取得する。取得された上限値は、DB情報32に追加して保持される。図8は、DB情報32の一例の構成を示す。DB情報32は、データ項目として、データベース名と、データベースサーバ名と、ファイルパス名と、データベース管理担当者および管理責任者の連絡先情報と、DBサイズと、上限値と、制限除外フラグと、通知除外フラグとを含む。警告メール送信部30は、ステップS10およびステップS11で取得した各データベース12のサイズとDB情報32とから、以降のDBサイズ確認処理に必要な情報を纏めた、DBサイズ確認用台帳を作成する。図9は、このDBサイズ確認用台帳から1のデータベース12の情報を抜き出した際のフォームの例を示す。DBサイズ確認用台帳は、データ項目として、データベース名と、データベースサーバ名と、ファイルパス名と、データベース管理担当者の名前および連絡先と、データベース管理責任者の名前および連絡先と、データベースのサイズDBサイズと、データベースのクォータQuotaサイズと、制限除外フラグと、通知除外フラグとを含む。これらデータ項目のうち、データベースのクォータサイズは、データベースの使用量に対して固定の閾値に基づき警告メールを送信する場合の値であり、DBサイズの上限値として用いることができる。処理はステップS12に移行され、警告メール送信部30は、DB情報32を参照し、各データベース12のうち、制限除外フラグが除外を示す値に設定されていない非除外のデータベース12の集合を作成する。そして、これら非除外のデータベース12それぞれについて、DBサイズの確認処理を行う。警告メール送信部30は、各非除外のデータベース12についてサイズの確認処理を行った結果、DBサイズが設定された上限値に近付いた非除外のデータベース12があった場合、DB情報32を参照し、当該非除外のデータベース12のデータベース管理担当者に対して警告メール110を送信する。データベース管理担当者と連絡が取れない場合には、データベース管理責任者に対して警告メール110を送信する。警告メール110の送信履歴は、メール送信ログ33として警告メール送信部30に保持される。なお、図7のフローチャートによる処理は、1日のうち、例えば各データベース12の稼働率が小さい時間帯、例えば深夜や早朝に行うと、管理用サーバ20の負荷が軽減されて好ましい。さらに、ステップS10の処理を深夜に実行し、ステップS11の処理を早朝に実行するといったように、互いに異なる時間帯に実行すると、管理用サーバ20の負荷がさらに軽減される。データベースサイズ確認処理の詳細次に、上述したステップS12における、各データベース12のサイズの確認処理について、より詳細に説明する。図10は、各データベース12のサイズ確認処理の例を概略的に示すフローチャートである。先ず、ステップS100で、DB情報32として保持される全てのデータベース12のうち、制限除外フラグが上限値を適用することを示す、非除外のデータベース12の集合が作成される。そして、次のステップS101で、警告メール送信部30は、全ての非除外のデータベース12について処理が終了したか否かを判定し、終了したと判定した場合、一連のDBサイズ確認処理を終了させる。なお、以下で記述されるデータベース12は、特に説明のない限り、この制限除外フラグが除外を示す値に設定されていない、非除外のデータベース12を指すものとする。一方、ステップS101で、警告メール送信部30は、全ての非除外のデータベース12のうち、未だ処理が終了していないデータベース12が存在すると判定した場合、処理をステップS102に移行させる。ステップS102で、警告メール送信部30は、DBログ31およびDB情報32から、DBサイズ確認対象となる1のデータベース12の情報を取得する。そして、次のステップS103で、警告メール送信部30は、ステップS101で取得した情報に基づき、DBサイズ確認対象のデータベース12が、警告メールの送信対象条件後述するに適合するか否かを判定する。若し、適合しないと判定した場合、処理をステップS105に移行させ、次のDBサイズ確認対象となる1のデータベース12の情報を取得し、処理をステップS101に戻す。一方、ステップS103で、警告メール送信部30は、DBサイズ確認対象のデータベース12が警告メールの送信対象条件に適合すると判定したら、処理をステップS104に移行させ、当該データベース12のデータベース管理担当者に対して、警告メール110を送信する。そして、処理をステップS105に移行させる。なお、ステップS104で、データベース管理担当者に送信した警告メールが、例えば当該データベース管理担当者の電子メールアドレスの変更などによりエラーとなる場合も考えられる。この場合、図示されないメールサーバシステムから警告メール送信部30に対して、当該エラーが通知されると、警告メール送信部30は、データベース管理責任者に対して同様の警告メール110を送信する。図11は、警告メール110におけるメール文書210の一例を示す。メール文書210は、図9を用いて説明したDBサイズ確認用台帳に登録される情報を用いて作成される。メール文書210において、メッセージ211は、メッセージ212にデータベース名、データベースサーバ名およびファイルパス名ファイル名で示されるデータベース12に関し、DBサイズが、例えばクォータサイズで設定された閾値を超えている旨を、データベース管理担当者に通知する。このメッセージ212には、DB管理マスタ21のDB管理台帳23における当該データベース12の情報へのアクセスを提供するための情報リンク情報が埋め込まれている。このリンク情報は、例えば、データベース名およびデータベースサーバ名に基づきDB管理台帳23を参照する情報として作成することができる。また、メール文書210において、メッセージ213は、メッセージ211に示される状態に対して適切な対応を促す記述がなされる。このメッセージ213には、データベース12の容量を削減する方法を記したガイド図示しないへのアクセスを提供するためのリンク情報が埋め込まれている。データベース管理担当者は、この警告メール110を受け取ることで、自分が管理を担当しているデータベース12のサイズが閾値を超えている旨を知ることができ、また、対応方法もこの警告メール110から知ることができる。データベース管理担当者は、この警告メール110を受け取ったら、メール文書210を参照して、担当のデータベース12に対してサイズを上限値以内に抑えるための作業を行う。例えば、データベース12に登録される不要なデータの削除やアーカイブを行ってデータベース12のサイズを削減する作業や、新たなデータベース12を作成して利用を切り替える作業などを行う。警告メールの送信対象条件次に、上述のステップS103の判定処理における警告メール110の送信対象条件について説明する。データベース12のサイズが上限値に近付いた場合に警告メール110を送信するための送信対象条件としては、下記の第1の種類および第2の種類の2種類の条件が考えられる。第1の種類の条件は、データベース12のサイズが、当該データベース12に対して設定された上限値に近付いた場合に、警告メール110を送信する。より具体的には、データベース12に対して設定された上限値に対して予め決められた値だけ小さい値を閾値とする。データベース12のサイズがこの閾値を超えたと判定した場合に、警告メール110を送信する。閾値の値は、上限値の値に基づき設定する。例えば、上限値が大きいほど、上限値から大きい値を減じて閾値とする。一例として、上限値が数10GBギガバイトの場合には、上限値から1GBを減じた値を閾値とする。上限値が数GBの場合には、上限値から500MBメガバイトを減じた値を閾値とする。これに限らず、上限値に対する所定割合、例えば上限値の90を閾値とすることも考えられる。また、閾値は、データベース12の登録申請時に登録することもできる。例えば、閾値がDB管理台帳23に登録され、各データベース12のサイズ判定処理の際などに、警告メール送信部30により取得される。なお、上限値としては、図9を用いて説明したクォータサイズを用いることができる。第2の種類の条件は、データベース12のサイズの増加状況を把握し、この増加状況に基づき当該データベース12のサイズが上限値に達するタイミングを予測する。そして、このタイミングよりも前に、警告メール110を送信する。本発明の実施形態では、この第2の種類の条件を適用する。より詳細には、第2の種類の条件では、DBサイズを取得して保持し、DBサイズの取得毎の増加量を算出する。算出された増加量は、少なくとも参照範囲内分を保持しておく。そして、参照範囲内で算出した増加量のうち、最大の増加量を検出する。そして、検出された最大増加量に対して予め設定された1以上の倍率を乗じた値と、現在のDBサイズとの和が上限値を超える場合に、警告メール110を送信する。すなわち、この第2の種類の条件においては、データベース12のサイズが最大増加量で繰り返し増加した場合に、当該サイズが上限値に達するための、繰り返し回数を予測する。そして、予測結果に基づき最大増加量に乗じる倍率を決定する。最大増加量を検出する期間すなわち参照範囲の長さを過去の所定日数までに限定することで、現在のデータベース12におけるサイズの増加状況を把握することができる。参照範囲の長さが同一である場合、更新頻度が高いデータベース12ほど、高い倍率を設定する。一方、更新頻度が非常に低いデータベース12では、倍率を1としてもよい。第2の種類の条件について、具体的な数値を用いて説明する。なお、データベース12からサイズを取得するタイミングを、1日に1回とし、最大増加量を検出する参照範囲を、当日を含めて遡った30日間とする。1第1の例として、更新頻度が高く、例えば略毎日更新されるデータベース12については、最大増加量に対する倍率を例えば15とする。この場合、現在のDBサイズに対して最大増加量×15を加算した値が上限値を超えた場合に、警告メール110を送信する。2第2の例として、更新頻度が中程度、例えば週単位で更新されるデータベース12については、最大増加量に対する倍率を例えば2とする。この場合、現在のDBサイズに対して最大増加量×2を加算した値が上限値を超えた場合に、警告メール110を送信する。3第3の例として、更新頻度が低く、例えば月単位で更新されるデータベース12については、最大増加量に対する倍率を例えば1とする。この場合、現在のDBサイズに対して最大増加量を加算した値が上限値を超えた場合に、警告メール110を送信する。なお、上述のようにしてデータベース12の更新頻度に応じて決定した倍率を、より大きな値とすることで、警告メール110の送信タイミングをより早くすることができる。また、倍率をより小さな値とすることで、警告メール110の送信タイミングをより遅くすることができる。最大増加量に対する倍率は、データベース12の登録申請時に登録することができる。例えば、倍率がDB管理台帳23に登録され、各データベース12のサイズ判定処理の際などに、警告メール送信部30により取得される。これに限らず、倍率を、データベース12の更新頻度に応じて自動的に設定することもできる。データベース12の更新頻度は、データベース12の登録申請時に登録してもよいし、DBログ31を解析することで求めることも可能である。図12のフローチャートを用いて、DBサイズの最大増加量の検出方法の例について説明する。警告メール送信部30は、最大増加量の検出が開始されると、ステップS110で、検出対象となっているデータベース12のサイズの、現在すなわち当日の増加量を計算する。例えば、警告メール送信部30は、DBログ31の増加量履歴後述するからデータベース12の当日のDBサイズAと、前日のDBサイズBとを取得する。DBサイズAおよびBは、DBリソース台帳24を参照して取得してもよい。そして、DBサイズAからDBサイズBを減じて、当日の増加量を算出する。次のステップS111で、警告メール送信部30は、ステップS110で算出された当日の増加量と、検出対象となっているデータベース12について検出された最大増加量とを比較する。最大増加量は、例えば図13aに例示されるように、最大増加量が検出された日付と関連付けてDBログ31に保持されている。比較の結果、若し、当日の増加量が保持されている最大増加量未満であると判定されたら、処理をステップS113に移行させる。一方、当日の増加量が保持されている最大増加量以上であると判定されたら、処理はステップS112に移行され、当日の増加量が新たな最大増加量とされ、最大増加量が更新される。警告メール送信部30は、更新された最大増加量と、当日の日付とを関連付けて保持する。そして、処理をステップS113に移行させる。ステップS113で、警告メール送信部30は、ステップS110で算出された当日の増加量を、DBログ31に保持される増加量履歴に追加すると共に、参照範囲外となった日付の増加量を、増加量履歴から削除する。図13bは、DBログ31に保持される増加量履歴の一例を示す。増加量履歴は、データ項目として、日付と、DBサイズと、増加量とを含む。日付は、ステップS113で増加量が追加された日付を示す。DBサイズは、ステップS11で取得されたDBサイズを示す。また、増加量は、ステップS110で算出された増加量である。増加量履歴は、参照範囲内の情報を蓄積する。参照範囲が30日とされたこの例では、増加量履歴に対して、少なくとも30日分1ヶ月分の情報が蓄積される。図12のフローチャートによる処理で更新された最大増加量の日付が参照範囲外となってしまう場合が起こり得る。この場合、最大増加量を初期化し再設定する必要がある。図14は、最大増加量の再設定処理の一例のフローチャートを示す。例えば、図12のフローチャートによる処理の終了後に、最大増加量が検出された日付を確認し、確認された日付が参照範囲外の日付を示している場合に、この図14のフローチャートによる処理が開始される。再設定処理が開始されると、警告メール送信部30は、ステップS120で、最大増加量を例えば値0に初期化し、次のステップS121で増加量履歴を参照する参照ポイントを、例えば参照範囲における最も新しい日付に初期化する。これに限らず、参照ポイントを参照範囲における最も古い日付に初期化してもよい。次のステップS122で、警告メール送信部30は、増加量履歴から、参照ポイントの増加量を読み込み、次のステップS123で、最大増加量と参照ポイントの増加量とを比較する。比較の結果、若し、最大増加量が参照ポイントの増加量未満であると判定したら、処理がステップS125に移行される。一方、比較の結果、参照ポイントの増加量が最大増加量以上であると判定されたら、処理がステップS124に移行され、当該参照ポイントの増加量が新たな最大増加量とされ、最大増加量が更新される。そして、処理がステップS125に移行される。ステップS125で、警告メール送信部30は、参照ポイントに1を加算し、新たな参照ポイントとする。参照ポイントが参照範囲の最も新しい日付に初期化されるこの例では、参照ポイントより1日だけ古い日付が新たな参照ポイントとされる。次のステップS126で、警告メール送信部30は、新たな参照ポイントが参照範囲を超えたか否かを判定する。若し、超えたと判定したら、図14のフローチャートによる一連の処理が終了される。一方、超えていないと判定した場合、処理をステップS122に戻し、新たな参照ポイントに対して処理を行う。なお、上述では、データベース12のサイズが上限値に近付いた旨が電子メールで送信されるように説明したが、これはこの例に限定されない。例えば、データベース12の管理担当者のコンピュータなどに対し、プッシュ型のサービスなどを用いて所定の画面を能動的に表示させるようにしてもよい。また、本実施形態の管理用サーバ20上で警告メール送信部30の機能を実現するためのプログラムは、インストール可能な形式または実行可能な形式のファイルでCD、フレキシブルディスクFD、DVDなどのコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供するように構成してもよい。さらに、本実施形態の管理用サーバ20上で警告メール送信部30の機能を実現するためのプログラムを、インターネットなどのネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成しても良い。また、本実施形態の管理用サーバ20上で警告メール送信部30の機能を実現するためのプログラムをインターネットなどのネットワーク経由で提供または配布するように構成してもよい。本実施形態の管理用サーバ20上で警告メール送信部30の機能を実現するためのプログラムは、上述した警告メール送信部30を含むモジュール構成となっており、実際のハードウェアとしては、それぞれ図示されないCPUが例えばROMやHDDハードディスクドライブから当該プログラムを読み出して実行することにより、警告メール送信部30が主記憶装置上にロードされ、警告メール送信部30が主記憶装置上に生成されるようになっている。以上説明したように、本発明の実施形態によれば、データベース12のサイズの増加量を算出し、参照範囲内の増加量の最大値に1以上の所定の倍率を乗じた値と、当該データベース12の現在のサイズとの和が、予め設定した上限値を超えるか否かを判定する。そして、超えると判定された場合に、当該データベース12の管理担当者に対して自動的に警告メールが送信される。そのため、当該データベース12のサイズが上限値を超えてしまう事態を防ぐことができる。また、判定処理は、参照範囲内の増加量の最大値を検出し、この最大増加量と現在のサイズとの和を上限値と比較するという、極めて容易な処理により行われる。そのため、多数のデータベース12に対して判定処理を行う場合でも、管理用サーバ20の負荷が小さくて済む。