凹凸部を形成することによって剛性を高めた板材であって、上記凹凸部は、間隔をあけて順次平行に配された仮想の3つの面である第1基準面、中間基準面及び第2基準面という3つの基準面を基準とし、上記中間基準面は、所定の間隔を空けて平行に配された複数の仮想の第1格子直線と、該第1格子直線に対して略60°傾斜して上記間隔をあけて平行に配された複数の仮想の第2格子直線と、上記第1格子直線及び上記第2格子直線に対して、略60°傾斜して上記間隔を空けて平行に配されていると共に、上記第1格子直線と上記第2格子直線とによって区画される最小単位の菱形における各辺の中点を通るように配された複数の仮想の第3格子直線とによって区画された、六角形の六角単位領域と三角形の三角単位領域とが敷き詰められたものと仮定し、上記第1格子直線に平行な方向であって一方に向かう方向をA1方向、その逆方向に向かう方向をA2方向とし、上記第2格子直線に平行な方向であって上記A1方向に対して120°の角度をなす方向をB1方向、その逆方向に向かう方向をB2方向とし、上記第3格子直線に平行な方向であって、上記A1方向及び上記B1方向の両方に対して120°の角度をなす方向をC1方向、その逆方向に向かう方向をC2方向とし、任意の上記六角単位領域を第1六角形とし、該第1六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第1六角形と、そのA1方向、B1方向及びC1方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第1基準領域とし、上記第1六角形に対して、B1方向において隣接する上記六角単位領域に対してさらにA2方向において隣接する上記六角単位領域を第2六角形とし、該第2六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第2六角形と、そのA2方向、B2方向及びC2方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第2基準領域とし、上記第1基準領域と上記第2基準領域との間に点在する1つの上記六角単位領域とその周囲の6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第3基準領域とし、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域の一部とを合体させた領域を新第1基準領域とし、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域の一部を合体させた領域とを新第2基準領域とし、上記新第1基準領域及び上記新第2基準領域に含まれない上記第3基準領域を新第3基準領域とし、上記中間基準面上において定められた上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する第1領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する第2領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第3基準領域を基に上記中間基準面上に形成される第3領域とを設け、上記第1領域は、上記新第1基準領域を上記第1基準面上に等倍又は縮小して投影した第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とを繋ぐ第1側面とからなり、上記第2領域は、上記新第2基準領域を上記第2基準面上に等倍又は縮小して投影した第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とを繋ぐ第2側面とからなり、上記第3領域は、上記中間基準面上に上記新第3基準領域の輪郭を基に形成される中間面からなることを特徴とする凹凸部を有する板材。凹凸部を形成することによって剛性を高めた板材であって、上記凹凸部は、間隔をあけて順次平行に配された仮想の3つの面である第1基準面、中間基準面及び第2基準面という3つの基準面を基準とし、上記中間基準面は、所定の間隔を空けて平行に配された複数の仮想の第1格子直線と、該第1格子直線に対して略60°傾斜して上記間隔をあけて平行に配された複数の仮想の第2格子直線と、上記第1格子直線及び上記第2格子直線に対して、略60°傾斜して上記間隔を空けて平行に配されていると共に、上記第1格子直線と上記第2格子直線とによって区画される最小単位の菱形における各辺の中点を通るように配された複数の仮想の第3格子直線とによって区画された、六角形の六角単位領域と三角形の三角単位領域とが敷き詰められたものと仮定し、上記第1格子直線に平行な方向であって一方に向かう方向をA1方向、その逆方向に向かう方向をA2方向とし、上記第2格子直線に平行な方向であって上記A1方向に対して120°の角度をなす方向をB1方向、その逆方向に向かう方向をB2方向とし、上記第3格子直線に平行な方向であって、上記A1方向及び上記B1方向の両方に対して120°の角度をなす方向をC1方向、その逆方向に向かう方向をC2方向とし、任意の上記六角単位領域を第1六角形とし、該第1六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第1六角形と、そのA1方向、B1方向及びC1方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第1基準領域とし、上記第1六角形に対して、B1方向において隣接する上記六角単位領域に対してさらにA2方向において隣接する上記六角単位領域を第2六角形とし、該第2六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第2六角形と、そのA2方向、B2方向及びC2方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第2基準領域とし、上記第1基準領域と上記第2基準領域との間に点在する1つの上記六角単位領域とその周囲の6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第3基準領域とし、該第3基準領域は、全て隣接する上記第1基準領域と上記第2基準領域の両方又はいずれか一方へ分配し、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域の一部又は全てとを合体させた領域を新第1基準領域とし、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域の一部又は全てとを合体させた領域を新第2基準領域とし、上記中間基準面上において定められた上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する第1領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する第2領域を設け、上記第1領域は、上記新第1基準領域を上記第1基準面上に等倍又は縮小して投影した第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とを繋ぐ第1側面とからなり、上記第2領域は、上記新第2基準領域を上記第2基準面上に等倍又は縮小して投影した第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とを繋ぐ第2側面とからなることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項1又は2に記載の凹凸部を有する板材において、上記中間基準面に対する上記第1側面の傾斜角度θ1と上記中間基準面に対する上記第2側面の傾斜角度θ2とは、10°~90°の範囲にあることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項1~3のいずれか1項に記載の凹凸部を有する板材において、順次配された上記第1基準面、上記中間基準面及び上記第2基準面の少なくとも一部がそれぞれ平行な曲面からなることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項1~4のいずれか1項に記載の凹凸部を有する板材において、上記板材は金属板をプレス成形することにより上記凹凸部を形成したものであることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項5に記載の凹凸部を有する板材において、上記金属板の成形前の板厚tmmが0.03~6.0mmであることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項5又は6に記載の凹凸部を有する板材において、上記第1格子直線、上記第2格子直線及び上記第3格子直線がなす間隔をSmmとすると、該間隔Smmと上記板厚tmmとの比S/tは5~2000であることを特徴とする凹凸部を有する板材。請求項5~7のいずれか一項に記載の凹凸部を有する板材において、上記第1領域の突出高さH1mmと上記板厚tmmとの比H1/tと、上記第1側面と上記中間基準面とがなす最も大きい傾斜角θ1°とは、1≦H1/t≦-3θ1272の関係にあり、上記第2領域の突出高さH2mmと上記板厚tmmとの比H2/tと、上記第2側面と上記中間基準面とがなす最も大きい傾斜角θ2°とは、1≦H2/t≦-3θ2272の関係にあることを特徴とする凹凸部を有する板材。複数の板材を積層してなる積層構造体であって、上記板材の少なくとも1枚は請求項1~8のいずれか1項に記載の凹凸部を有する板材であることを特徴とする積層構造体。アウターパネルと該アウターパネルの裏面に接合されたインナーパネルとを有する車両パネルであって、上記アウターパネル及び上記インナーパネルのいずれか一方又は両方が請求項1~8のいずれか1項に記載の凹凸部を有する板材よりなることを特徴とする車両パネル。波形形状や多数の凹凸部を形成した板材は、凹凸部を形成していない平板よりも剛性が高くなることは事実である。しかしながら、波形形状を設けた板材の剛性には方向性があり、一方向においては剛性が向上するものの、その他の方向においては所望の剛性の向上効果を得られない場合がある。また、特許文献1や特許文献2に示す凹凸部を設けた板材においては、剛性の異方性を低減できるものの、その剛性向上効果は凹凸部を形成していない平板に比べ2倍程度で、軽量化効果は20程度であり、必ずしも要求を満足できるものではない。そのため、より剛性を向上すると共に軽量化を実現する最適な凹凸部形状がいかなるものであるかについては、未だ解明できているとは言えず、剛性向上効果及び軽量化効果をこれまで以上に高くすることは、常に要求されている。また、軽量化の必要性以外にも、材料費削減の効果も期待されており、板材板形状を有する材料であれば、材質を問わず剛性向上及び軽量化の要求は存在する。また、剛性向上効果の高い凹凸部を有する板材を用いて、これを含んだ積層構造体や、剛性向上効果の高い凹凸部を有する板材を組み合わせた車両パネルについても、従来以上の高剛性なものとすることも求められている。本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであり、従来よりも剛性向上効果の高い凹凸部のパターンを有する板材、及びこれを用いた車両パネル並びに積層構造体を提供しようとするものである。本発明の第1の態様は、凹凸部を形成することによって剛性を高めた板材であって、上記凹凸部は、間隔をあけて順次平行に配された仮想の3つの面である第1基準面、中間基準面及び第2基準面という3つの基準面を基準とし、上記中間基準面は、所定の間隔を空けて平行に配された複数の仮想の第1格子直線と、該第1格子直線に対して略60°傾斜して上記間隔をあけて平行に配された複数の仮想の第2格子直線と、上記第1格子直線及び上記第2格子直線に対して、略60°傾斜して上記間隔を空けて平行に配されていると共に、上記第1格子直線と上記第2格子直線とによって区画される最小単位の菱形における各辺の中点を通るように配された複数の仮想の第3格子直線とによって区画された、六角形の六角単位領域と三角形の三角単位領域とが敷き詰められたものと仮定し、上記第1格子直線に平行な方向であって一方に向かう方向をA1方向、その逆方向に向かう方向をA2方向とし、上記第2格子直線に平行な方向であって上記A1方向に対して120°の角度をなす方向をB1方向、その逆方向に向かう方向をB2方向とし、上記第3格子直線に平行な方向であって、上記A1方向及び上記B1方向の両方に対して120°の角度をなす方向をC1方向、その逆方向に向かう方向をC2方向とし、任意の上記六角単位領域を第1六角形とし、該第1六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第1六角形と、そのA1方向、B1方向及びC1方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第1基準領域とし、上記第1六角形に対して、B1方向において隣接する上記六角単位領域に対してさらにA2方向において隣接する上記六角単位領域を第2六角形とし、該第2六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第2六角形と、そのA2方向、B2方向及びC2方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第2基準領域とし、上記第1基準領域と上記第2基準領域との間に点在する1つの上記六角単位領域とその周囲の6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第3基準領域とし、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域の一部とを合体させた領域を新第1基準領域とし、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域の一部を合体させた領域とを新第2基準領域とし、上記新第1基準領域及び上記新第2基準領域に含まれない上記第3基準領域を新第3基準領域とし、上記中間基準面上において定められた上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する第1領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する第2領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第3基準領域を基に上記中間基準面上に形成される第3領域とを設け、上記第1領域は、上記新第1基準領域を上記第1基準面上に等倍又は縮小して投影した第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とを繋ぐ第1側面とからなり、上記第2領域は、上記新第2基準領域を上記第2基準面上に等倍又は縮小して投影した第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とを繋ぐ第2側面とからなり、上記第3領域は、上記中間基準面上に上記新第3基準領域の輪郭を基に形成される中間面からなることを特徴とする凹凸部を有する板材にある。本発明の第2の態様は、凹凸部を形成することによって剛性を高めた板材であって、上記凹凸部は、間隔をあけて順次平行に配された仮想の3つの面である第1基準面、中間基準面及び第2基準面という3つの基準面を基準とし、上記中間基準面は、所定の間隔を空けて平行に配された複数の仮想の第1格子直線と、該第1格子直線に対して略60°傾斜して上記間隔をあけて平行に配された複数の仮想の第2格子直線と、上記第1格子直線及び上記第2格子直線に対して、略60°傾斜して上記間隔を空けて平行に配されていると共に、上記第1格子直線と上記第2格子直線とによって区画される最小単位の菱形における各辺の中点を通るように配された複数の仮想の第3格子直線とによって区画された、六角形の六角単位領域と三角形の三角単位領域とが敷き詰められたものと仮定し、上記第1格子直線に平行な方向であって一方に向かう方向をA1方向、その逆方向に向かう方向をA2方向とし、上記第2格子直線に平行な方向であって上記A1方向に対して120°の角度をなす方向をB1方向、その逆方向に向かう方向をB2方向とし、上記第3格子直線に平行な方向であって、上記A1方向及び上記B1方向の両方に対して120°の角度をなす方向をC1方向、その逆方向に向かう方向をC2方向とし、任意の上記六角単位領域を第1六角形とし、該第1六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第1六角形と、そのA1方向、B1方向及びC1方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第1基準領域とし、上記第1六角形に対して、B1方向において隣接する上記六角単位領域に対してさらにA2方向において隣接する上記六角単位領域を第2六角形とし、該第2六角形は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、上記六角単位領域を2つ飛ばして配置され、各第2六角形と、そのA2方向、B2方向及びC2方向においてそれぞれ隣接する2つの上記三角単位領域及び1つの上記六角単位領域とを組み合わせて、4つの上記六角単位領域と6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第2基準領域とし、上記第1基準領域と上記第2基準領域との間に点在する1つの上記六角単位領域とその周囲の6つの上記三角単位領域とから構成される十二角形の領域を第3基準領域とし、該第3基準領域は、全て隣接する上記第1基準領域と上記第2基準領域の両方又はいずれか一方へ分配し、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域の一部又は全てとを合体させた領域を新第1基準領域とし、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域の一部又は全てとを合体させた領域を新第2基準領域とし、上記中間基準面上において定められた上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する第1領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する第2領域を設け、上記第1領域は、上記新第1基準領域を上記第1基準面上に等倍又は縮小して投影した第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とを繋ぐ第1側面とからなり、上記第2領域は、上記新第2基準領域を上記第2基準面上に等倍又は縮小して投影した第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とを繋ぐ第2側面とからなることを特徴とする凹凸部を有する板材にある。本発明の他の態様は、複数の板材を積層してなる積層構造体であって、上記板材の少なくとも1枚は第1又は第2の態様にかかる凹凸部を有する板材であることを特徴とする積層構造体にある。本発明のさらに他の態様は、アウターパネルと該アウターパネルの裏面に接合されたインナーパネルとを有する車両パネルであって、上記アウターパネル及び上記インナーパネルのいずれか一方又は両方が第1又は第2の態様にかかる凹凸部を有する板材よりなることを特徴とする車両パネルにある。第1の態様における上記凹凸部を有する板材は、上記の特殊な形状の凹凸部を有している。上記凹凸部は、上記のごとく、上記中間基準面上において定められた上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する上記第1領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する上記第2領域と、上記中間基準面上において定められた上記新第3基準領域を基に上記中間基準面上に形成される第3領域とを設けてなる。そして、上記第1領域は、上記第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とをつなぐ上記第1側面とからなり、上記第2領域は、上記第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とをつなぐ上記第2側面とからなる。また、上記第3領域は、上記新第3基準領域の輪郭を基に形成される中間面からなる。このような構造を有しているので、上記板材は曲げ剛性及び面剛性に優れると共に、エネルギー吸収特性に優れた板材となる。剛性が向上する理由は、次のように考えられる。即ち、上記第1領域と上記第2領域は、板材の厚さ方向に離れた位置に配置した上記第1頂面及び上記第2頂面と、板材の厚さ方向に交差した上記第1側面及び上記第2側面とからなり、中立面から離れた位置に多くの材料を配置できる。そのため、多くの材料を強度部材として効果的に使用することができ、剛性向上効果を高めることができる。また、上記凹凸部形状は、板材の面上のどの方向においても、剛性向上効果のある凹凸部が形成されている。そのため、異方性が非常に少なく、かつ高い剛性向上効果を得ることができる。また、剛性の向上に伴い、制振性の向上効果と、凹凸形状による音の反響抑制効果を得ることができる。第2の態様における上記凹凸部を有する板材は、上記第3基準領域の全てを、隣接する上記第1基準領域と上記第2基準領域の両方又はいずれか一方へ任意に分配する。そして、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域とを合体させた領域を新第1基準領域とし、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域とを合体させた領域を新第2基準領域としてある。そして、上記新第1基準領域から上記第1基準面に向かって突出する第1領域と、上記新第2基準領域から上記第2基準面に向かって突出する第2領域とからなる。上記第1領域は、上記第1頂面と、該第1頂面の輪郭と上記新第1基準領域の輪郭とをつなぐ上記第1側面とからなり、上記第2領域は、上記第2頂面と、該第2頂面の輪郭と上記新第2基準領域の輪郭とをつなぐ上記第2側面とからなる。そのため、上記凹凸部を有する板材は、中間面を有しておらず、より多くの材料を強度部材として効果的に使用することができ、剛性向上効果をより高めることができる。また、剛性の向上に伴う制振性の向上効果と、凹凸形状による音の反響抑制効果を得ることができる。また、上記凹凸部形状は、板材の面上のどの方向においても、剛性向上効果のある凹凸部が形成されている。そのため、どの方向においても高い剛性向上効果を得ることができる。上記積層構造体においては、その一部に上記のごとく剛性に優れた凹凸部を有する板材を用いることによって、非常に剛性が高い積層構造体を容易に得ることができる。また、剛性向上に伴う制振性の向上効果と、空気層を包容することにより吸音性の向上効果を得ることができる。上記車両パネルにおいては、上記のごとく剛性の高い凹凸部を有する板材を上記アウターパネル及び上記インナーパネルのいずれか一方又は両方に用いることによって、非常に剛性が高い車両パネルを容易に得ることができる。また、剛性向上に伴う制振性の向上効果と、空気層を包容することにより吸音性の向上効果を得ることができる。本発明において、十二角形とは、12本の辺と12個の頂点を有する図形を指し、該頂点は凸角形状または凹角形状により形成される。また、十二角形、六角形等の形状の表現は、いずれも幾何学上の狭義の概念に止まらず、一般的に上記の形状と認識できる形状を含むものであり、各辺が若干曲線となったり、角部や面に成形上必要な丸み等が生じるいわゆるフィレットといわれる曲面を設けたりすることも当然に許容される。また、本発明において、平行の表現は、幾何学上の狭義の概念に止まらず、一般的に平行と認識できるものであればよい。また、上記第1頂面及び上記第2頂面は、それぞれ上記第1基準面及び上記第2基準面上の面によって構成することもできるし、あるいは、上記第1基準面及び上記第2基準面から上記中間基準面とは逆の方向に突出した部位によって構成することができる。突出した部位の形状例としては、ドーム形状、稜線形状、錐形状等があるがこれに限定するものではない。また、上記新第1基準領域は、上記第1基準領域のみ又は上記第1基準領域と上記第3基準領域とを合体させた領域である。そのため、上記第1基準領域と上記第3基準領域とを合体させない場合には、上記新第1基準領域と上記第1基準領域とが示す領域が同一となる。同様に、上記新第2基準領域は、上記第2基準領域のみ又は上記第2基準領域と上記第3基準領域とを合体させた領域である。そのため、上記第2基準領域と上記第3基準領域とを合体させない場合には、上記新第2基準領域と上記第2基準領域とが示す領域が同一となる。また、上記新第3基準領域は、上記新第1基準領域及び上記新第2基準領域に含まれない上記第3領域からなる領域である。そのため、上記新第1基準領域と上記第1基準領域とが示す領域が同一であり、上記新第2基準領域と上記第2基準領域とが示す領域が同一である場合には、上記新第3基準領域と上記第3基準領域とが示す領域は同一となる。上記凹凸部を有する板材において、上記中間基準面に対する上記第1側面の傾斜角度θ1と上記中間基準面に対する上記第2側面の傾斜角度θ2とは、10°~90°の範囲にあることが好ましい。上記第1側面の傾斜角度θ1と上記中間基準面に対する上記第2側面の傾斜角度θ2とが、10°~90°の範囲にある場合、成形性を確保しつつ、優れた剛性向上率を有する凹凸部形状を得ることができる。上記第1側面の傾斜角度θ1及び上記第2側面の傾斜角度θ2が10°未満の場合には、上記第1領域と上記第2領域の突出量が小さくなり、剛性向上率が低下する。また、上記第1側面の傾斜角度θ1及び上記第2側面の傾斜角度θ2が90°を超えることは凹凸部形成上困難であり、必要のない領域である。尚、金属板をプレス成型する場合において上記第1側面の傾斜角度θ1及び上記第2側面の傾斜角度θ2の上限値は、成形性の問題から、70°以下であることがより好ましい。したがってより好ましい範囲としては10°~70°である。また、上記第1側面及び上記第2側面は複数の面により構成されるが、それらの面が全て同じ傾斜角度である必要はなく、部位によって傾斜角度を変えてもよい。但し、いずれの面においても、上記好ましい傾斜角度の範囲内とすることが好ましい。上記凹凸部を有する板材において、順次配された上記第1基準面、上記中間基準面及び上記第2基準面の少なくとも一部がそれぞれ平行な曲面からなることが好ましい。この場合には、高い剛性を有する優れた上記凹凸部を有する板材を様々な形状に変形させることができ、用途を拡大することができる。上記凹凸部を有する板材において、上記板材は金属板をプレス成形することにより上記凹凸部を形成したものであることが好ましい。金属板は、エンボス成形等のプレス成形あるいはロール成形等の塑性加工を施すことによって、容易に凹凸部を形成することができる。そのため、金属板の場合には、上記の優れた凹凸部形状を適用することが比較的容易にできる。金属板の材質としては、アルミニウム合金、鋼、銅合金などの塑性加工が可能な種々のものを適用できる。尚、成形方法においては、ロール成形等の塑性加工の他、鋳造、切削等を採用することも可能である。また、上記板材は、上記凹凸部を有する限り、金属以外の材料においても有効であり、例えば、樹脂板等とすることもできる。樹脂材料等であれば射出成形あるいはホットプレス等によって凹凸部を形成することができる。樹脂材料においては、金属材料の場合よりも成形上の制約を受けにくく、設計の自由度もより広くなる。また、上記凹凸部を有する板材において、上記金属板の成形前の板厚tが0.03mm~6.0mmであることが好ましい。金属板の板厚が0.03mm未満の場合及び6.0mmを超える場合には、用途的に剛性を向上させる必要性が少ない。上記凹凸部を有する板材において、上記第1格子直線、上記第2格子直線及び上記第3格子直線がなす間隔をSmmとすると、該間隔Smmと上記板厚tmmとの比S/tは5~2000であることが好ましい。上記比S/tが5未満の場合には成形が困難となるおそれがあり、一方、上記比S/tが2000を超える場合には、十分な凹凸部形状を形成できなくなり、剛性が低下するという問題が生じるおそれがある。上記凹凸部を有する板材において、上記第1領域の突出高さH1mmと上記板厚tmmとの比H1/tと、上記第1側面と上記中間基準面とがなす最も大きい傾斜角θ1°とは、1≦H1/t≦-3θ1272の関係にあり、上記第2領域の突出高さH2mmと上記板厚tmmとの比H2/tと、上記第2側面と上記中間基準面とがなす最も大きい傾斜角θ2°とは、1≦H2/t≦-3θ2272の関係にあることが好ましい。上記比H1/tが1未満の場合には、第1領域を形成することによる剛性向上効果が十分に得られないという問題が生じる恐れがある。一方、上記比H1/tが-3θ1272を超える場合には成形が困難になるという問題が生じる恐れがある。同様に、上記比H2/tが1未満の場合には、第2領域を形成することによる剛性向上効果が十分に得られないという問題が生じる恐れがある。一方、上記比H2/tが-3θ2272を超える場合には成形が困難になるという問題が生じる恐れがある。また、上記積層構造体においては、上記凹凸部を有する板材を1枚のコア材として、その両面に配設された1枚ずつの平坦な面板よりなる三層構造の積層体とすることができる。また、このような基本構造を繰り返した構造、つまり、複数枚の上記凹凸部を有する板材を1枚ごとに平坦な面板を介して積層してなる多層構造を有することもできる。また、複数枚の凹凸部を有する板材を直接積層してコア材とし、その片側又は両側の表面に平坦な面板を接合してなる構造を取ることもできる。また、複数枚の凹凸部を有する板材を直接積層しただけの状態の積層構造体とすることもできる。上記板材の積層枚数としては、用途及び要求特性に応じて変更することができる。また、上記車両パネルは、自動車のフードに限らず、ドアー、ルーフ、フロア、トランクリッドなどのパネル及び補強部材や、バンパー、クラッシュボックス、ドアビームなどのエネルギー吸収部材にも適用できる。また、上記アウターパネルとインナーパネルとしては、鋼板、アルミニウム合金板などを用いることができる。上記アウターパネルをアルミニウム合金板により構成する場合には、たとえば比較的安価であるという理由により6000系合金が好適である。また、上記インナーパネルをアルミニウム合金板により構成する場合には、たとえば、比較的成形性が良いという理由により5000系合金板が好適である。実施例1第1の態様の凹凸部20を有する板材1にかかる実施例について、図1~図3を用いて説明する。図1には、凹凸部20について一部の範囲の平面図を示す。同図には中間基準面K3における新第1基準領域213図3と新第2基準領域223図3の輪郭であって、外形線としては現れない部分を破線により示した後述の図2、図4、図5、図12も同様である。また、図3は、板材1の凹凸部20の形状を中間基準面K3における新第1基準領域213、新第2基準領域223及び新第3基準領域233の配置によって表したものである。同図中において、実線は、新第1基準領域213、新第2基準領域223及び新第3基準領域233の輪郭線を示している。また、各輪郭線の内側に記した数字は、その領域がいずれの領域に該当するかを表しており、1が新第1基準領域213、2が新第2基準領域223、3が新第3基準領域233をそれぞれ示している。後述の図6および図10も同様である。本例の凹凸部20を有する板材1は、図1~図2に示すごとく、凹凸部20を形成することによって、剛性を高めた板材である。凹凸部20は、次のように構成される。図1bに示すごとく、間隔をあけて順次平行に配された仮想の3つの面である第1基準面K1、中間基準面K3及び第2基準面K2という3つの基準面を基準とする。中間基準面K3には、図3に示すごとく、複数の仮想の第1格子直線L1が所定の間隔Smmを空けて平行に配され、第1格子直線L1に対して略60°傾斜した複数の仮想の第2格子直線L2が間隔Smmをあけて平行に配されている。また、第1格子直線L1及び第2格子直線L2に対して、略60°傾斜し、かつ第1格子直線L1と第2格子直線L2とによって区画される最小単位の菱形における各辺の中点を通るように複数の仮想の第3格子直線L3が間隔Smmを空けて平行に配されている。中間基準面K3は、第1格子直線L1、第2格子直線L2及び第3格子直線L3により区画され、六角形の六角単位領域24と三角形の三角単位領域25とが敷き詰められたものと仮定する。中間基準面K3上においては、図3に示すごとく、第1格子直線L1に平行な方向であって一方に向かう方向をA1方向、その逆方向に向かう方向をA2方向とし、上記第2格子直線に平行な方向であって上記A1方向に対して120°の角度をなす方向をB1方向、その逆方向に向かう方向をB2方向とする。また、上記第3格子直線に平行な方向であって、上記A1方向及び上記B1方向の両方に対して120°の角度をなす方向をC1方向、その逆方向に向かう方向をC2方向とする。任意の六角単位領域24を第1六角形215とし、該第1六角形215は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、六角単位領域24を2つ飛ばして配置される。そして、各第1六角形215と、そのA1方向、B1方向及びC1方向においてそれぞれ隣接する2つの三角単位領域25及び1つの六角単位領域24とを組み合わせて、4つの六角単位領域24と6つの三角単位領域25とから構成される十二角形の領域を第1基準領域214とする。第1六角形215に対して、B1方向において隣接する六角単位領域24に対してさらにA2方向において隣接する六角単位領域24を第2六角形225とする。該第2六角形225は、A1、A2、B1、B2、C1及びC2方向のいずれの方向においても、六角単位領域24を2つ飛ばして配置されている。そして、各第2六角形225と、そのA2方向、B2方向及びC2方向においてそれぞれ隣接する2つの三角単位領域25及び1つの六角単位領域24とを組み合わせて、4つの六角単位領域24と6つの三角単位領域25とから構成される十二角形の領域を第2基準領域224とする。また、第1基準領域214と第2基準領域224との間に点在する1つの六角単位領域24とその周囲の6つの三角単位領域25とから構成される十二角形の領域を第3基準領域234とする。本例においては、第1基準領域214からなる領域をそのまま新第1基準領域213とし、第2基準領域224からなる領域をそのまま新第2基準領域224とする。また、全ての第3基準領域234をそのまま新第3基準領域233とする。凹凸部20は、図1及び図2に示すごとく、中間基準面K3において定められた新第1基準領域213から第1基準面K1に向かって突出する第1領域21と、中間基準面K3において定められた新第2基準領域223から第2基準面K2に向かって突出する第2領域22を形成している。また、凹凸部20は、中間基準面K3において定められた新第3基準領域233を基に中間基準面K3に形成される第3領域を形成している。第1領域21は、新第1基準領域213を第1基準面K1上に縮小して投影した第1頂面211と、該第1頂面211の輪郭と新第1基準領域213の輪郭とを繋ぐ第1側面212とからなる。同様に、第2領域22は、新第2基準領域223を第2基準面K2上に縮小して投影した第2頂面221と、該第2頂面221の輪郭と新第2基準領域223の輪郭とを繋ぐ第2側面222とからなる。また、第3領域23は、中間基準面K3上に新第3基準領域233の輪郭を基に形成される中間面231からなる。図1bに示すごとく、本例における第1基準面K1、中間基準面K3および第2基準面K2の3つの基準面は、それぞれ平行な平面である。また、第1頂面211は、その板厚中心が第1基準面K1と重なるように構成され、第2頂面221は、その板厚中心が第2基準面K2と重なるように構成されている。また、中間面231は、その板厚中心が中間基準面K3と重なるように構成されている。そして第1基準面K1と中間基準面K3とがなす距離を突出高さH1とし、第2基準面K2と中間基準面K3とがなす距離を突出高さH2とする。本例においては、第1領域21の突出高さH1と第2領域22の突出高さH2は、いずれも1.0mmとした。また、中間基準面K3に対する第1側面212の傾斜角度θ1および中間基準面K3に対する第2側面222の傾斜角度θ2は等しく、θ1=θ2=45°であり、第1側面212と第2側面222とは、折れ曲がり部を有することなく、一平面により連続して形成されている。また、本例の凹凸部20を有する板材1は、成形前において板厚t=0.3mmの1000系アルミニウム板からなる。凹凸部20は、一対の金型を用いたプレス成形により形成される。なお、この成形方法は、表面に所望の凹凸形状を付けた一対の成形ロールによって成形するロール成形等の他の塑性加工方法を採用することも可能である。また、第1格子直線L1、第2格子直線L2及び第3格子直線L3がなす間隔S=5mmであり、間隔Smmと板厚tmmとの比S/t=16.7であり、5~2000の範囲内にある。また、第1領域21の突出高さH1mmと上記板厚tmmとの比H1/tは、3.3である。また、第1側面212と中間基準面K3とがなす傾斜角θ1=45°であり、-3θ1272=137である。したがって、1≦H1/t≦137の関係を満たしている。同様に、第2領域22の突出高さH2mmと上記板厚tmmとの比H2/tは、3.3である。また、第2側面222と中間基準面K3とがなす傾斜角θ2=45°であり、-3θ2272=137である。したがって、1≦H2/t≦137の関係を満たしている。本例における凹凸部20を有する板材1は、上記の特殊な形状の凹凸部20を有している。凹凸部20は、上記のごとく、中間基準面K3上において定められた新第1基準領域213から第1基準面K1に向かって突出する第1領域21と、中間基準面K3上において定められた新第2基準領域223から第2基準面K2に向かって突出する第2領域22と、中間基準面K3上において定められた新第3基準領域233を基に中間基準面K3上に形成される第3領域23とを設けてなる。そして第1領域21は、第1頂面211と、該第1頂面211の輪郭と新第1基準領域213の輪郭とをつなぐ第1側面212とからなり、第2領域22は、第2頂面221と、該第2頂面221の輪郭と新第2基準領域223の輪郭とをつなぐ第2側面222とからなる。また、第3領域23は、新第3基準領域233の輪郭を基に形成される中間面231からなる。このような構造を有しているので、上記板材は曲げ剛性及び面剛性に優れると共に、エネルギー吸収特性に優れた板材となる。また、剛性の向上に伴う制振性の向上効果と、凹凸形状による音の反響抑制効果を得ることができる。また、上記凹凸部形状は、板材の面上のどの方向においても、剛性向上効果のある凹凸部が形成されている。そのため、異方性が非常に少なく、かつ高い剛性向上効果を得ることができる。FEM解析本例の板材1の剛性向上効果を定量的に判断するために、片持ち梁による曲げ剛性評価をFEM解析により行った。上記FEM解析は、凹凸部20の形成方向に対して0°方向及び90°方向の2パターンで行った。<片持ち梁による曲げ剛性評価>片持ち梁のFEM解析に用いた試験片形状は、120mm×120mmの矩形形状を有しており、その全面に凹凸部20を形成してある。尚、表面積の増加割合を考慮し、成形後の板厚t=0.260mmとした。評価は、凹凸部20を形成していない平板状の元板について、同様のFEM解析を行い得られたたわみ量と比較することで行った。<0°方向>図1に示すごとく、試験片の第3格子直線L3と直交する方向の一方の端部Z1を固定端とし、Z1と対向する端部Z2を自由端とする方向を0°方向とした。実施例1の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が5.3倍に向上することが分かった。<90°方向>図1に示すごとく、試験片の第3格子直線L3が示す方向に位置する一方の端部Z3を固定端とし、Z3と対向する端部Z4を自由端とする方向を90°方向とした。実施例1の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が5.2倍に向上することが分かった。FEM解析の結果、本例に示す凹凸部20を有する板材1は、0°方向において、平板に比べ5.3倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは42程度が見込まれる。また、90°方向においても、平板に比べ5.2倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは0°方向と同等の42程度が見込まれる。尚、軽量化率Wは、剛性倍率Gを用いて、W=1-1/3√G×100の計算式より算出したものである。実施例2本例は、第2の態様の凹凸部20を有する板材1の一例を示すものである。図3に示すごとく、実施例1と同様に第1基準領域214、第2基準領域224および第3基準領域234に区分した後、図6に示すごとく、新第1基準領域213と新第2基準領域223の面積が略同一となるように、全ての第3基準領域234を隣接する第1基準領域214および第2基準領域224にそれぞれ分配した例である。本例の凹凸部20は、図4~図6に示すごとく、中間基準面K3において定められた新第1基準領域213から第1基準面K1に向かって突出する第1領域21と、中間基準面K3において定められた新第2基準領域223から第2基準面K2に向かって突出する第2領域22からなる。第1領域21は、新第1基準領域213を第1基準面K1上に縮小して投影した第1頂面211と、該第1頂面211の輪郭と新第1基準領域213の輪郭とを繋ぐ第1側面212とからなる。同様に、第2領域22は、新第2基準領域223を第2基準面K2上に縮小して投影した第2頂面221と、該第2頂面221の輪郭と新第2基準領域223の輪郭とを繋ぐ第2側面222とからなる。その他の構成は、実施例1と同様である。本例の中間基準面K3においては、図6に示すごとく、第3基準領域234の全てを、半分ずつ隣接する第1基準領域214と第2基準領域224の両方へ分配する。そして、第1基準領域214と第3基準領域234とを合体させた領域を新第1基準領域213とし、第2基準領域224と第3基準領域234とを合体させた領域を新第2基準領域223としてある。尚、本例においては、新第1基準領域213と新第2基準領域223の面積が略同一となるように第3基準領域234の分配を行った。第3基準領域234を、第1基準領域214と第2基準領域224とに分配する場合、第3基準領域を半分ずつ分配し、形成される新第1基準領域213と新第2基準領域223の面積が略同一となるように分配することが好ましい。その分配方法としては、第1格子直線L1に平行なA1-A2方向、第2格子直線に平行なB1-B2方向、第3格子直線L3に平行なC1-C2方向のいずれか2方向において、順次配された第3基準領域234を、第1基準領域214と第2基準領域224が同じ個数ずつ交互に配されるように分配する。また、上記個数は上記2方向において異なっていてもよく、いずれの方向においても3個以下が好ましい。このように分配した場合に形成される凹凸部20の形状は、特に剛性が高く、剛性の異方性が少ない優れた凹凸部形状となる。例えば、本例においては、図6に示すごとく、第3基準領域234を、A1-A2方向には、2個ずつ交互に第1基準領域214と第2基準領域224とに分配してある。また、C1-C2方向には、1個ずつ交互に第1基準領域214と第2基準領域224とに分配することで、第3基準領域234を、第1基準領域214と第2基準領域224とに半分ずつ分配してある。そして、本例の凹凸部20は、図4および図5に示すごとく、新第1基準領域213から第1基準面K1に向かって突出する第1領域21と、新第2基準領域223から第2基準面K2に向かって突出する第2領域22とからなる。第1領域21は、第1頂面211と、該第1頂面211の輪郭と新第1基準領域213の輪郭とをつなぐ第1側面212とからなり、第2領域22は、第2頂面221と、該第2頂面221の輪郭と新第2基準領域223の輪郭とをつなぐ第2側面222とからなる。そのため、本例の凹凸部20を有する板材1は、中間面を有しておらず、より多くの材料を強度部材として効果的に使用することができ、剛性向上効果をより高めることができる。また、剛性の向上に伴い、剛性の向上に伴う制振性の向上効果と、凹凸形状による音の反響抑制効果を得ることができる。また、凹凸部形状20は、板材の面上のどの方向においても、剛性向上効果のある凹凸部20が形成されている。そのため、どの方向においても高い剛性向上効果を得ることができる。FEM解析本例においても、実施例1と同様に凹凸部20を有する板材1の剛性向上効果を定量的に判断するために、片持ち梁による曲げ剛性評価をFEM解析により行った。<片持ち梁による曲げ剛性評価>片持ち梁のFEM解析に用いた試験片形状は、120mm×120mmの矩形形状を有しており、その全面に凹凸部20を形成してある。尚、表面積の増加割合を考慮し、成形後の板厚t=0.257mmとした。評価は、凹凸部20を形成していない平板状の元板について、同様のFEM解析を行い得られたたわみ量と比較することで行った。<0°方向>図4に示すごとく、試験片の第3格子直線L3と直交する方向の一方の端部Z1を固定端とし、Z1と対向する端部Z2を自由端とする方向を0°方向とした。実施例2の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が9.2倍に向上することが分かった。<90°方向>図4に示すごとく、試験片の第3格子直線L3が示す方向に位置する一方の端部Z3を固定端とし、Z3と対向する端部Z4を自由端とする方向を90°方向とした。実施例2の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が6.7倍に向上することが分かった。また、前述と同様の片持ち梁のFEM解析方法を用いて、試験片の一辺と、凹凸部20の形成方向を、0°、15°、30°、45°、60°、75°、90°の各方向に変化させた場合の曲げ剛性の評価を行った。尚、凹凸部20の形成方向を変化させた場合のFEM解析に用いた試験片に形成した凹凸部20は、中間基準面K3に対する第1側面212の傾斜角度θ1°および中間基準面K3に対する第2側面222の傾斜角度θ2°を、共に30°とし、第1側面212と第2側面222とは、折れ曲がり部を有することなく一平面により連続して形成される。また、表面積の増加割合を考慮し、成形後の板厚t=0.271mmとした。その他の構成は、実施例1と同様である。上記FEM解析の結果を、横軸を上記角度とし、縦軸を曲げ剛性の向上率としたグラフ図7に示す。その結果、0°方向における剛性の向上率P1が8.5倍で最も高く、75°方向における剛性の向上率P2が7.2倍で最も低くなることが明らかとなった。また、図7に示すごとく、上記試験片に形成した凹凸部20の形状は、剛性の向上率の変化が非常に小さい。したがって、剛性の異方性が極めて少ない凹凸部形状であることが明らかとなった。また、本例に示す凹凸部20を有する板材1は、曲げ剛性向上効果が最も高い0°方向において、平板に比べ8.5倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは51程度が見込まれる。また、本例に示す凹凸部20を有する板材1は、曲げ剛性向上効果が最も低い75°方向においても、平板に比べ7.2倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは少なくとも48程度が見込まれる。尚、軽量化率Wは、剛性倍率Gを用いて、W=1-1/3√G×100の計算式より算出したものである。3点曲げ試験3点曲げ試験は、図8に示すごとく、横倒しした2つの円筒状支持材を支点間距離Q=80mmとなるよう平行に配置して構成した2つの支点O上に試験片を配置し、試験片表面の中央位置に、先端断面が半円状をなす平板形状の押圧冶具Jによって荷重をかけ、変位量を計測した。評価は、凹凸部20を形成していない平板状の元板について、同様に3点曲げ試験を行い荷重-変位線図を比較することで行った。上記試験片は、成形前の形状が100mm×100mm、板厚t=0.3mmのA3004-O材であり、本例に示す凹凸部20を全面に形成してある。また、その形成方向は、上記片持ち梁におけるFEM解析の0°方向および90°方向の場合と同様である。3点曲げ試験の結果から得られた荷重を縦軸とし、変位を横軸とした荷重-変位線図を図9に示す。同図において、0°方向に凹凸部20を設けた板材1の計測結果を実線X、90°方向に凹凸部20を設けた板材1の計測結果を実線Y、平板状の元板の計測結果を実線Zにより示してある。図9に示すごとく、実線Xは、実線Zに比べ立ち上がりの傾き角が9.0倍となる。したがって、0°方向に凹凸部20を設けた板材1の曲げ剛性は、平板状の元板と比べ、9.0倍に向上することが明らかとなった。また実線Yは、実線Zに比べ立ち上がりの傾き角が7.3倍となる。したがって、90°方向に凹凸部20を設けた板材1の曲げ剛性は、平板状の元板と比べ、7.3倍に向上することが明らかとなった。実施例3本例は、第2の態様の凹凸部20を有する板材1の他の一例を示すものである。図3に示すごとく、実施例1と同様に第1基準領域214、第2基準領域224および第3基準領域234に区分した後、図10に示すごとく、全ての第3基準領域234を隣接する第2基準領域224に分配した例である。その他の構成は、実施例1と同様である。図10に示す中間基準面K3からなる凹凸部20を有する板材1において、剛性向上効果を定量的に判断するために、片持ち梁による曲げ剛性評価をFEM解析により行った。<片持ち梁による曲げ剛性評価>片持ち梁のFEM解析に用いた試験片形状は、120mm×120mmの矩形形状を有しており、その全面に凹凸部20を形成してある。尚、表面積の増加割合を考慮し、成形後の板厚t=0.257mmとした。評価は、凹凸部20を形成していない平板状の元板について、同様のFEM解析を行い得られたたわみ量と比較することで行った。<0°方向>図10に示す中間基準面K3からなる凹凸部を形成した試験片において、第3格子直線L3と直交する方向に位置する一方の端部を固定端とし、もう一方の端部を自由端とする方向を0°方向とした。本例の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が5.9倍に向上することが分かった。<90°方向>図10に示す中間基準面K3からなる凹凸部を形成した試験片において、第3格子直線L3が示す方向の一方の端部を固定端とし、もう一方の端部を自由端とする方向を90°方向とした。本例の凹凸部20を有する板材1は、平板状の元板と比べて、曲げ剛性が5.8倍に向上することが分かった。FEM解析の結果、本例に示す凹凸部20を有する板材1は、0°方向において、平板に比べ5.9倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは45程度が見込まれる。また、90°方向においても、平板に比べ5.8倍の剛性倍率Gを有し、軽量化率Wは少なくとも44程度が見込まれる。尚、軽量化率Wは、剛性倍率Gを用いて、W=1-1/3√G×100の計算式より算出したものである。実施例4本例は、図11に示すごとく、凹凸部20を円筒材11に設けた例である。本例においては、第1基準面K1、中間基準面K3、第2基準面K2は順次平行に配された円筒状の曲面からなる。本例の中間基準面K3は、実施例1~実施例3のいずれかの平面状をなす中間基準面K3を円筒状に湾曲させたものである。また、凹凸部20の構成は、実施例1と同様である。本例に示すごとく、高い剛性を有する優れた上記凹凸部20を有する板材1を様々な形状に変形させることができ、用途を拡大することができる。また、実施例1と同様の作用効果を有する。また、本例に示す凹凸部20を有する円筒材11を、飲料缶やロケットのような円筒形の構造物に用いることで、材料の板厚を増加させることなく、剛性を高めることができる。また、本例の円筒材11は、優れたエネルギー吸収特性を有している。そのため、自動車の部材などに使用することで、高い剛性と優れたエネルギー吸収特性を付与することができる。実施例5本例は、図12に示すごとく、実施例1の凹凸部20を有する板材1をコア材として用いて積層構造体5を構成した例である。即ち、積層構造体5は、凹凸部20を有する1枚の板材1よりなるコア材の両側の表面に面板42、43を接合してなる。面板42、43は、材質3000系、板厚1.0mmのアルミニウム合金板よりなる。本例の積層構造体5は、上述したような優れた剛性を有する凹凸部20を有する板材1をコア材として用い、その第1領域21の第1頂面211と第2領域22の第2頂面221に対して面板42、43を接着、ろう付け等により接合することによって、凹凸部20を有する板材単体の場合よりも格段に剛性が高い積層構造体5が得られる。しかも、板材1も面板42、43もアルミニウム合金板よりなるため、軽量化することができる。また、剛性向上に伴う制振性の向上効果と、空気層を包容することにより吸音性の向上効果を得ることができる。また、良く知られているように、面板42、43のいずれか一方に貫通孔を形成することにより、ヘルムホルツ型吸音構造となり、さらに吸音性を向上させることができる。また、実施例1の凹凸部20を有する板材1は、中間面231を有しており、積層構造体5を構成した場合、面板42、43との間に空気を流入可能な空隙が形成される。そのため、積層構造体5は、凹凸部20を形成することによる表面積の増大及び上記空隙の形成により、優れた放熱性能を有している。なお、上記面板としては、アルミニウム合金以外の金属の板、たとえば、鋼板やチタン板等や、樹脂板等を適用することも可能である。実施例6本例は、図13に示すごとく、実施例1~実施例3のいずれかに記載の板材1をインナーパネルとして用い、第1領域21の第1頂面211をアウターパネル61の裏面側に向けて配置して構成する車両パネル6の例である。なお、インナーパネルは、その外周部においてアウターパネル61とヘム加工等により接合されている。本例の車両パネル6は、そのインナーパネルを構成する凹凸部20を有する板材1が、上記のごとく剛性向上効果に優れているので、歩行者が衝突した際の一次衝突のエネルギー及び二次衝突のエネルギーを吸収する特性に優れたものとなる。また、剛性向上に伴う制振性の向上効果と、空気層を包容することにより吸音性の向上効果を得ることができる。尚、本例においては、凹凸部20を有する板材1をインナーパネルとして用いたが、インナーパネルとアウターパネルのいずれか一方又は両方に用いることができる。