"収納凹所を有する機器本体と、前記収納凹所に脱着可能に装着される操作部材と、装着状態の前記操作部材の一端部をロックすると共に、ロック解除時に前記操作部材の一端部側を押圧して前記収納凹所から突出させるロック押圧手段とを備えた電子機器において、前記操作部材の他端部側の外壁面に幅狭部を介して第1幅広部と第2幅広部とを連通させてなる係合溝を設けると共に、この係合溝に挿入される係合突起を前記収納凹所の内壁面に設け、前記係合溝は、前記第1幅広部の内壁面の一部に導入ガイド壁部を有すると共に、前記第2幅広部の内壁面の一部に被掛止壁部を有しており、前記操作部材を前記収納凹所内に装着する過程で、前記第1幅広部から挿入された前記係合突起が前記導入ガイド壁部に沿って前記幅狭部へ導かれた後に前記第2幅広部に配置されるようになし、前記ロック押圧手段のロック解除に伴って前記操作部材が前記収納凹所から突出したときに、前記被掛止壁部が前記係合突起に掛止されて傾倒姿勢に保持されるようにしたことを特徴とする電子機器。請求項1の記載において、前記第2幅広部の内壁面で前記被掛止壁部から前記幅狭部へ至る部分を排出ガイド壁部となし、前記操作部材を前記収納凹所から離脱させる過程で、前記係合突起が前記排出ガイド壁部に沿って前記幅狭部へ導かれた後に前記第1幅広部を通過するようにしたことを特徴とする電子機器。請求項1または2の記載において、前記係合溝に前記操作部材の背面に向かって凸状に湾曲する山部と前記操作部材の背面に向かって凹状に湾曲する谷部とを連続させた湾曲内壁面が形成されており、前記山部の一部を前記被掛止壁部となすと共に前記谷部の一部を前記導入ガイド壁部となし、前記幅狭部の幅寸法が前記谷部によって規定されていることを特徴とする電子機器。しかしながら、特許文献1に開示された従来の電子機器では、操作部材に設けられたリブ状突起と機器本体の壁部側壁面との間の摩擦力を利用して操作部材の脱落を防止しているが、両者は樹脂同士の摺動によって摩擦力を生じるものであるため、リブ状突起と壁部間の摺動が繰り返されると、両者の接触面が経年的に摩耗して摩擦力が低下してしまう。つまり、かかる従来の電子機器は、操作部材の脱落防止対策を特別な部品を追加せずに安価に実現できるという利点を有するものの、操作部材の脱着作業が繰り返し行われると、次第に摩擦力が低下して操作部材が脱落しやすくなるため、長期に亘って高信頼性を維持することが困難であるという問題があった。また、上記した従来の電子機器においては、操作部材の脱落を確実に防止するために、リブ状突起と壁部間の摩擦力が相応の大きさに設定されていなければならないが、ユーザが操作部材を機器本体から取り外す際には、大きな摩擦力に抗する力を加えて操作部材を所定位置まで移動させる必要がある。すなわち、操作部材の脱落を防止するのに必要な摩擦力と、操作部材を取り外すのに必要なユーザの操作力とが比例関係にあるため、摩擦力を大きくして操作部材の脱落を確実に防止しようにすると、ユーザが操作部材を機器本体から取り外しにくくなるという問題もあった。本発明は、このような従来技術の実情に鑑みてなされたもので、その目的は、機器本体の手前へ突出させた操作部材の脱落を簡素な構造で確実に防止できると共に、操作部材を機器本体に対して簡単に脱着作業することができる電子機器を提供することにある。上記の目的を達成するために、本発明は、収納凹所を有する機器本体と、前記収納凹所に脱着可能に装着される操作部材と、装着状態の前記操作部材の一端部をロックすると共に、ロック解除時に前記操作部材の一端部側を押圧して前記収納凹所から突出させるロック押圧手段とを備えた電子機器において、前記操作部材の他端部側の外壁面に幅狭部を介して第1幅広部と第2幅広部とを連通させてなる係合溝を設けると共に、この係合溝に挿入される係合突起を前記収納凹所の内壁面に設け、前記係合溝は、前記第1幅広部の内壁面の一部に導入ガイド壁部を有すると共に、前記第2幅広部の内壁面の一部に被掛止壁部を有しており、前記操作部材を前記収納凹所内に装着する過程で、前記第1幅広部から挿入された前記係合突起が前記導入ガイド壁部に沿って前記幅狭部へ導かれた後に前記第2幅広部に配置されるようになし、前記ロック押圧手段のロック解除に伴って前記操作部材が前記収納凹所から突出したときに、前記被掛止壁部が前記係合突起に掛止されて傾倒姿勢に保持されるようにした。このように構成された電子機器では、操作部材が機器本体の収納凹所内に装着されているとき、収納凹所の内壁面に設けた係合突起を操作部材の外壁面に設けた係合溝の奥側の第2幅広部に配置させると共に、係合溝と逆側の操作部材の一端部をロック押圧手段によってロックしておき、ユーザによってロック押圧手段がロック解除されると、操作部材が係合溝寄りの端部を支点に所定角度傾倒して収納凹所から突出し、それに伴って係合溝に形成された第2幅広部の被掛止壁部が係合突起に掛止されるため、ロック解除した操作部材を傾倒姿勢のまま保持しておくことができる。それゆえ、何ら部品を追加しない安価で簡素な構造の脱落防止対策であるにも拘わらず、離脱動作時に懸念される操作部材の脱落を確実に防止できるようになり、且つ、操作部材の脱着が繰り返されても脱落防止効果はほとんど損なわれない。また、操作部材を収納凹所に装着させる過程では、係合溝の第1幅広部から挿入した係合突起を導入ガイド壁部に沿って幅狭部、さらには第2幅広部へとスムーズに導くことができるため、操作部材の装着作業を円滑に行うことができる。なお、操作部材が収納凹所から斜めに突出して被掛止壁部を係合突起に掛止させている保持状態のとき、この操作部材をユーザが引き抜くように力を加えると、係合突起を被掛止壁部から幅狭部へ導いて係合溝の外方へ脱出させることができるため、操作部材の離脱作業も支障なく行うことができる。上記の構成において、第2幅広部の内壁面で被掛止壁部から幅狭部へ至る部分を排出ガイド壁部となし、操作部材を収納凹所から離脱させる過程で、係合突起が排出ガイド壁部に沿って幅狭部へ導かれた後に第1幅広部を通過するようにすると、保持状態の操作部材をユーザが引き抜くように力を加えたときに、係合突起を排出ガイド壁部に沿って幅狭部へスムーズに導くことができるため、操作部材の離脱作業が円滑に行いやすくなる。また、上記の構成において、係合溝に操作部材の背面に向かって凸状に湾曲する山部と操作部材の背面に向かって凹状に湾曲する谷部とを連続させた湾曲内壁面が形成されており、この山部の一部を被掛止壁部となすと共に谷部の一部を導入ガイド壁部となし、幅狭部の幅寸法が谷部によって規定されていると、係合溝の形状が複雑にならないため、係合溝と係合突起との係脱を安定的に行わせることが容易になる。本発明の電子機器は、操作部材が機器本体の収納凹所内に装着されているときに、収納凹所の内壁面に設けた係合突起を操作部材の外壁面に設けた係合溝の奥側の第2幅広部に配置させると共に、係合溝の逆側に位置する操作部材の一端部をロック押圧手段によってロックしておき、ユーザによってロック押圧手段がロック解除されると、操作部材が係合溝寄りの端部を支点に所定角度傾倒して収納凹所から突出し、それに伴って係合溝に形成された第2幅広部の被掛止壁部が係合突起に掛止されるようになっているため、ロック解除した操作部材を傾倒姿勢のまま保持しておくことができる。それゆえ、何ら部品を追加しない安価で簡素な構造の脱落防止対策であるにも拘わらず、離脱動作時に懸念される操作部材の脱落を確実に防止できるようになり、しかも、操作部材の脱着が繰り返されても脱落防止効果はほとんど損なわれないため、長期に亘って高信頼性が維持しやすい。また、操作部材を収納凹所に装着させる過程では、係合溝の第1幅広部から挿入した係合突起を導入ガイド壁部に沿って幅狭部、さらには第2幅広部へとスムーズに導くことができるため、操作部材の装着作業を円滑に行うことができる。また、操作部材が収納凹所から傾倒姿勢で保持されている状態のときも、この操作部材を引き抜く方向へ移動して被掛止壁部を係合突起から外してやれば、操作部材の離脱作業も支障なく行うことができる。発明の実施の形態について図面を参照して説明する。本発明の実施形態例に係る電子機器は、例えばカーナビゲーションやカーオーディオ等として使用される車載用であり、図1に示すように、機器本体1の筐体の前面部にノーズ部材2が一体化されている。機器本体1はインストルメントパネルやダッシュボード等に埋設され、この機器本体1からノーズ部材2が車室内に露出するようになっており、図3~図6に示すように、ノーズ部材2に対して操作部材3が脱着可能となっている。ノーズ部材2は機器本体1の前面パネルとして設けられたものであり、矩形状の開口部21を有している。ノーズ部材2の開口部21には液晶ディスプレイ等の図示せぬ表示パネルが配設されており、図5に示すように、ノーズ部材2の正面視で左下隅部の丸孔部22には電源用スイッチ等の操作釦4が配設されている。ノーズ部材2は合成樹脂の成形品であり、図6に示すように、開口部21を包囲する枠状部分の左側端部には縦長形状の収納凹所23が形成されており、この収納凹所23に対して操作部材3が脱着可能となっている。そして、収納凹所23に操作部材3が装填されているときだけ、機器本体1に対してメニュー選択や音量調整等の各種操作を行えるようになっているため、ユーザは機器本体1から操作部材3を取り外して車外へ携帯することにより、機器本体1自体の盗難を未然に防止することができる。また、ノーズ部材2の枠状部分の上端部には横長スリット状のディスク挿入口24が形成されており、このディスク挿入口24を介してCDやDVD等の図示せぬディスクを挿入/排出できるようになっている。さらに、ノーズ部材2の収納凹所23の上端近傍にはロック押圧手段5が組み込まれており、このロック押圧手段5は、支軸51を中心に回動可能で係止腕52および押圧腕53を有する回転駆動体54と、この回転駆動体54を図1や図7の反時計回りに弾性付勢するトーションばね55と、ユーザによってプッシュ操作可能なロック解除釦56と、このロック解除釦56を反プッシュ操作方向へ弾性付勢するコイルばね57とを備えている。図1に示すように操作部材3が装填されているときに、係止腕52は操作部材3の上端部に係止しているが、図7に示すようにロック解除釦56がプッシュ操作されると、係止腕52を上方へ逃がす向き同図の時計回りに回転駆動体54が回転して、押圧腕53が操作部材3の背面上部を前方へ押圧するようになっている。図3や図4に示すように、ノーズ部材2の収納凹所23の内底面には突条25が突設されており、収納凹所23内に操作部材3が装着されているとき、この操作部材3は突条25上に搭載された起立姿勢でロックされている。そして、かかる装着状態の操作部材3がロック解除されると、突条25を支点部として操作部材3がノーズ部材2の手前へ傾倒するようになっている。また、収納凹所23の右内側面の下端近傍には円柱状の係合突起26が突設されており、この係合突起26が操作部材3の右外側面に設けられた係合溝32内に挿入されるようになっている。係合突起26は係合溝32の内壁面と係脱可能であり、この係合突起26の係脱によって操作部材3を所定の傾倒姿勢に保持できると共に、操作部材3の脱着動作が円滑に行えるようになっている。操作部材3は、合成樹脂製の基台6に複数の操作キー7を縦一列に配設してなる短冊状のユニット品である。図1~図4に示すように、操作部材3の基台6の底面中央部には凹溝31が形成されており、この凹溝31にノーズ部材2の突条25が挿入されるようになっている。そして、操作部材3を突条25上に搭載して起立させると、基台6の上端部がロック押圧手段5の係止腕52に係止されるため、操作部材3はノーズ部材2にロックされた状態図1参照となる。また、操作部材3がロック解除されると、操作部材3は突条25を支点部として傾倒可能な状態となる。また、基台6の外側面の下端近傍には係合溝32が形成されており、操作部材3が収納凹所23内に装着されているとき、この係合溝32内にノーズ部材2の係合突起26が挿入される。図2,8,10等に示すように、係合溝32は下方を開放する凹段部として形成されており、幅狭部32bを介して連通する奥側の第1幅広部32aと開放側の第2幅広部32cとを有している。係合溝32の形状について詳しく説明すると、この係合溝32は逆S字状に延びる湾曲内壁面33を有しており、幅狭部32bの幅寸法は係合突起26の太さ直径よりも僅かに大きく設定されている。湾曲内壁面33のうち、操作部材3の背面に向かって凸状に湾曲している山部と、操作部材3の背面に向かって凹状に湾曲している谷部とは、基台6の外側面に沿って上下に連続している。湾曲内壁面33の山部の頂部は係合突起26に掛止可能な被掛止壁部33aとして形成されたものであり、湾曲内壁面33の谷部は幅狭部32bの幅寸法を規定している。また、湾曲内壁面33のうち、被掛止壁部33aから斜め下方へ延びて幅狭部32bへと至る傾斜部分は排出ガイド壁部33bとして形成されたものであり、幅狭部32bから斜め下方へ延びる傾斜部分は導入ガイド壁部33cとして形成されたものである。操作部材3の詳しい脱着動作については後述するが、操作部材3をノーズ部材2の収納凹所23に装着させる場合、収納凹所23内に設けた係合突起26が第1幅広部32aから係合溝32内へ導入された後、この係合突起26が幅狭部32bを通過して第2幅広部32cへ挿入されるようになっている。また、操作部材3がロック解除されて手前へ所定角度傾倒すると、係合溝32の被掛止壁部33aが係合突起26に掛止されるため、操作部材3はノーズ部材2に保持された状態図7参照となる。さらに、かかる保持状態の操作部材3をユーザが引き抜くように持ち上げて、係合突起26を排出ガイド壁部33bに沿って幅狭部32bへ向かわせると、ノーズ部材2から操作部材3を離脱できるようになっている。次に、図9~図14を参照しながら、取り外し状態の操作部材3をノーズ部材2の収納凹所23に装着させる際の動作について詳しく説明する。操作部材3をノーズ部材2に装着させる場合は、まず、図9と図10に示すように、操作部材3を若干手前側へ傾けた姿勢でノーズ部材2の収納凹所23内へ差し込み、この操作部材3の係合溝32の第1幅広部32aにノーズ部材2の係合突起26を挿入させる。その際、係合溝32は下端側が開放されているため、ユーザが若干傾けた操作部材3を斜め上方から収納凹所23へ差し込みさえすれば、ほぼ自動的に係合突起26は第1幅広部32a内に挿入されて導入ガイド壁部33cに当接する。したがって、ユーザがそのまま操作部材3を押し込むと、図11と図12に示すように、第1幅広部32a内の係合突起26は導入ガイド壁部33cに案内されて幅狭部32bへ導かれた後、幅狭部32bを通過して第2幅広部32c内に挿入される図13と図14参照。そして、このように係合突起26が幅狭部32bを通過する過程で操作部材3は徐々に起立していき、その途中で底面中央部の凹溝31にノーズ部材2の突条25が入り込む。それゆえ、ユーザが操作部材3をさらに押し込むと、突条25が凹溝31内へ深く挿入されて操作部材3は起立姿勢となり、且つ、操作部材3の上端部が回転駆動体54の係止腕52に係止される。その結果、図1と図2に示すように、操作部材3は突条25上に搭載された起立姿勢でロックされることになり、ノーズ部材2に対する操作部材3の装着が完了する。次に、装着状態にある操作部材3をノーズ部材2から離脱させる際の動作について詳しく説明する。操作部材3をノーズ部材2から取り外す場合は、まず、ユーザがロック解除釦56をプッシュ操作すると、回転駆動体54が図1の時計回りに回転して係止腕52が上方へ退避するため、操作部材3はロック解除された状態となる。また、回転駆動体54の回転に伴って押圧腕53が操作部材3の背面上部を前方へ押圧するため、操作部材3は突条25を支点部としてノーズ部材2の手前へ傾倒する。このようにして操作部材3が所定角度まで傾倒すると、図7と図8に示すように、係合溝32の被掛止壁部33aがノーズ部材2の係合突起26に掛止されるため、操作部材3は傾倒姿勢のままノーズ部材2に保持される。それゆえ、ロック解除して手前へ傾倒させた操作部材3がノーズ部材2の収納凹所23から脱落する虞はない。そして、図7に示す保持状態の操作部材3をユーザが把持して引き抜くように持ち上げると、係合突起26が係合溝32の排出ガイド壁部33bに案内されて幅狭部32bへ導かれるため、係合突起26は幅狭部32bを通過して第1幅広部32aの下方へ脱出する。それゆえ、ユーザは操作部材3をノーズ部材2から容易に抜き取ることができる。以上説明したように、本実施形態例に係る電子機器においては、機器本体1のノーズ部材2に操作部材3が装着されているときに、このノーズ部材2の収納凹所23に設けた係合突起26を操作部材3の外側面に設けた係合溝32の奥側の第2幅広部32cに配置させておき、ロック解除によって操作部材3がノーズ部材2の手前へ所定角度傾倒すると、第2幅広部32cの被掛止壁部33aが係合突起26に掛止されるようにしてある。それゆえ、ロック解除した操作部材3を傾倒姿勢のまま保持しておくことができ、何ら部品を追加しない安価で簡素な構造によって、離脱動作時に懸念される操作部材3の脱落を確実に防止できる。しかも、操作部材3の脱着が繰り返されても脱落防止効果がほとんど損なわれないため、長期に亘って高信頼性が維持しやすくなっている。また、本実施形態例においては、操作部材3をノーズ部材2の収納凹所23に装着させる際に、係合溝32の下側の第1幅広部32aから挿入させた係合突起26を導入ガイド壁部33cに沿って幅狭部32b、さらには奥側の第2幅広部32cへとスムーズに導くことができるため、操作部材3の装着作業を円滑に行うことができる。また、本実施形態例においては、操作部材3がロック解除後に傾倒して被掛止壁部33aを係合突起26に掛止させている保持状態のとき、この操作部材3をユーザが引き抜くように持ち上げると、係合突起26が被掛止壁部33aから排出ガイド壁部33bに沿って幅狭部32bへスムーズに導かれるようになっている。そのため、係合突起26を係合溝32の下方へ脱出させるために煩雑な作業を行う必要がなく、操作部材3をノーズ部材2から抜き取る離脱作業を円滑に行うことができる。また、本実施形態例においては、操作部材3の係合溝32が逆S字状に延びて幅狭部32bの幅寸法を規定する湾曲内壁面33を有しており、この湾曲内壁面33に被掛止壁部33aや排出ガイド壁部33bや導入ガイド壁部33c等が形成されている。このように係合溝32の形状が単純であると、係合溝32に対する係合突起26の係脱を安定的に行わせることが容易なため、操作部材3の脱着動作に支障が生じにくい。なお、上記の実施形態例では、逆S字状に延びる湾曲内壁面33を有する係合溝32を操作部材3の右外側面に設けているが、S字状に延びる湾曲内壁面を有する同様の係合溝を操作部材3の左外側面に設けると共に、収納凹所23の左内側面に該係合溝に挿入される係合突起を設けることも可能である。もちろん、操作部材3の左右の外側面にそれぞれ係合溝を設け、且つ、収納凹所23の左右の内側面にそれぞれ係合突起を設けても良い。また、上記の実施形態例では、複数の操作キー7が配設されている操作部材3を機器本体1ノーズ部材2に対して脱着可能とした場合について説明したが、機器本体に脱着可能な操作部材が表示パネル等も含む操作パネルであっても、本発明は適用可能である。"