"複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークであって、前記通信端末の各々が有する経路情報に、前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定してなることを特徴とするマルチホップネットワーク。前記通信端末の送信先通信端末は、その移動速度に対応した前記有効期間を送信元通信端末へ向けて送信する手段を有し、前記通信端末の送信元通信端末は、前記送信先通信端末から受けた前記有効期間を前記経路情報に設定する手段を有することを特徴とする請求項1記載のマルチホップネットワーク。前記送信元通信端末は、前記送信先通信端末への情報送信開始に応答して、前記経路情報を参照してその経路情報の有効期間内の場合には、当該経路情報に基づいて情報送信を行い、前記有効期間が経過している場合には、前記送信先通信端末への経路探索をなす手段を有することを特徴とする請求項1または2記載のマルチホップネットワーク。前記送信元通信端末は、前記送信先通信端末からの経路探索に応答して、その移動状態に応じた前記有効期間を前記送信先通信端末へ向けて送信する手段を有することを特徴とする請求項3記載のマルチホップネットワーク。前記電波到達距離とは、到達距離は、電波の送信出力と受信電波の受信電界強度の値により推定するものであることを特徴とする請求項1~4いずれか記載のマルチホップネットワーク。前記有効期間の設定は、前記移動速度と前記電波到達距離のそれぞれに重み係数を考慮することにより、状況に応じてどちらをより重視するか選択可能に構成されていることを特徴とする請求項1~5いずれか記載のマルチホップネットワーク。前記送信出力の推定は、前記送信元通信端末が自身の情報として送信内容に加え、前記送信先通信端末は該当電波の受信レベルと前記送信内容に含まれている送信出力とを検出することにより、電波到達距離の推定を行うことを特徴とする請求項1~6いずれか記載のマルチホップネットワーク。複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークにおける経路情報管理方法であって、前記通信端末の各々が有する経路情報に、前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定するステップを含むことを特徴とする経路情報管理方法。前記送信先通信端末において、移動開始に応答して、その移動速度に対応した前記有効期間を送信元通信端末へ向けて送信するステップを有し、前記送信元通信端末において、前記送信先通信端末から受けた前記有効期間を前記経路情報に設定するステップを有することを特徴とする請求項8記載の経路情報管理方法。前記送信元通信端末において、前記送信先通信端末への情報送信開始に応答して、前記経路情報を参照してその経路情報の有効期間内の場合には、当該経路情報に基づいて情報送信を行い、前記有効期間が経過している場合には、前記送信先通信端末への経路探索をなすステップを有することを特徴とする請求項8または9記載の経路情報管理方法。前記送信元通信端末において、前記送信先通信端末からの経路探索に応答して、その移動状態に応じた前記有効期間を前記送信先通信端末へ向けて送信するステップを有することを特徴とする請求項10記載の経路情報管理方法。前記電波到達距離とは、到達距離は、電波の送信出力と受信電波の受信電界強度の値により推定するものであることを特徴とする請求項8~11いずれか記載の経路情報管理方法。前記有効期間の設定は、前記移動速度と前記電波到達距離のそれぞれに重み係数を考慮することにより、状況に応じてどちらをより重視するか選択可能に構成されていることを特徴とする請求項8~12いずれか記載の経路情報管理方法。前記送信出力の推定は、前記送信元通信端末が自身の情報として送信内容に加え、前記送信先通信端末は該当電波の受信レベルと前記送信内容に含まれている送信出力とを検出することにより、電波到達距離の推定を行うことを特徴とする請求項8~13いずれか記載の経路情報管理方法。複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークにおける通信端末であって、前記経路情報に前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定してなることを特徴とする通信端末。送信先通信端末の場合、移動開始に応答して、その移動速度に対応した前記有効期間を送信元通信端末へ向けて送信する手段を有することを特徴とする請求項15記載の通信端末。送信元通信端末の場合、前記送信先通信端末から受けた前記有効期間を前記経路情報に設定する手段を有することを特徴とする請求項16記載の通信端末。送信元通信端末の場合、前記送信先通信端末への情報送信開始に応答して、前記経路情報を参照してその経路情報の有効期間内の場合には、当該経路情報に基づいて情報送信を行い、前記有効期間が経過している場合には、前記送信先通信端末への経路探索をなす手段を有することを特徴とする請求項15記載の通信端末。前記電波到達距離とは、到達距離は、電波の送信出力と受信電波の受信電界強度の値により推定するものであることを特徴とする請求項15~18いずれか記載の通信端末。前記有効期間の設定は、前記移動速度と前記電波到達距離のそれぞれに重み係数を考慮することにより、状況に応じてどちらをより重視するか選択可能に構成されていることを特徴とする請求項15~19いずれか記載の通信端末。前記送信出力の推定は、前記送信元通信端末が自身の情報として送信内容に加え、前記送信先通信端末は該当電波の受信レベルと前記送信内容に含まれている送信出力とを検出することにより、電波到達距離の推定を行うことを特徴とする請求項15~20いずれか記載の通信端末。しかしながら、無線ローカルエリアネットワーク内の通信端末は必ずしも移動しているとは限らず、あまり移動していない通信端末同士で頻繁に通信経路情報を交換することは、トラヒックの増大につながり、限られた通信資源が無駄に消費される場合がある。また、全体として平均的な更新頻度を用いると、高速で移動する通信端末にとっては、自身の経路が変更される頻度に対して、通信経路の更新頻度が追いつかないという問題がある。すなわち、従来のオンデマンド型の経路探索方式による無線通信方式では、一定時間過去の経路情報を保持し、経路の探索回数を抑制して制御情報量を軽減するようになっているが、通信端末が移動するネットワークでは、通信の必要が生じた際に、参照する経路情報が既に無効となっている場合がある。逆に、移動する通信端末に合わせて経路情報の保持時間有効期間を短くすると、ネットワーク全体のトラヒックが大幅に増大してしまうことになる。換言すれば、ネットワーク全体で過去の通信経路の保持時間有効時間をある一定の間隔にすると、部分的に移動を行っている通信端末が存在するネットワークの場合、通信端末の移動があまり生じない範囲では、同じ経路情報を頻繁に更新しているようにみえ、速い速度で移動する通信端末が存在する範囲では、通信端末の移動による経路の変化速度に経路情報の更新速度が追いつかず、全体として所望の品質が満足できないまま利用されるという問題がある。特許文献1には、各通信端末がその移動状態に応じて制御メッセージHelloメッセージの送信間隔を調整し、移動が少ないほど長い送信間隔で制御メッセージを送信し合う技術が開示されている。この特許文献1の技術は、Proactive型プロトコルを用いたネットワークであり、通信端末の移動により経路が変化すると、ネットワーク全体でHelloメッセージを交換し合って全体の経路を確立させる方式であって、本発明が対象とするReactive型プロトコルを用いた方式とは異なる。本発明の目的は、経路情報の有効期間を通信端末の移動速度に応じて制御することにより、経路情報の交換によるトラヒックの無用な増大をなくし、また経路情報の有効活用を図ることが可能なマルチホップネットワーク及びその経路情報管理方法並びにそれに用いる通信端末を提供することである。本発明によるマルチホップネットワークは、複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークであって、前記通信端末の各々が有する経路情報に、前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定してなることを特徴とする。本発明による経路情報管理方法は、複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークにおける経路情報管理方法であって、前記通信端末の各々が有する経路情報に、前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定するステップを含むことを特徴とする。本発明による通信端末は、複数の通信端末をノードとして有し、これら通信端末の各々が有する経路情報に基づいて前記通信端末相互間において通信をなすようにしたマルチホップネットワークにおける通信端末であって、前記経路情報に前記通信端末の移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効期間を設定してなることを特徴とする。本発明によれば、移動がほとんど行われていない通信端末間の経路情報は長時間保持することにより、不要な情報交換を抑制して限られた通信資源を有効利用することができ、移動開始時には、移動する通信端末に至る経路の有効期間を短縮し、過去の通信経路の保持時間を変更して、経路情報の更新を図ることができるという効果がある。また、通信端末の移動速度に応じた経路保持時間有効期間を用いることにより、通信の必要が生じた際に有効な経路を選択でき、通信要求に対するリアクションタイムを軽減できるという効果もある。以下に本発明の実施例について図面を用いて説明する。図1は本発明の実施例が適用される無線マルチホップネットワークの構成図である。図1において、複数の通信端末A~Dが存在しており、点線の円は各端末の電波到達範囲を示している。通信端末Aから通信端末Cへデータを送信する場合、ある時刻においては、通信経路として、通信端末Aから通信端末Bを経由して通信端末Cに至る経路が有効となっている。この状態で、通信端末Cがある速度で点線の矢印31の方向に移動するとする。この場合、通信端末Aから通信端末Cへの通信経路は通信端末Dを経由する経路が有効となる。この新たな経路は経路情報の更新により登録されることになるが、過去の経路情報が有効のままでは通信端末Cが既に通信端末C’の位置まで移動しているにもかかわらず、通信端末Bを経由する経路を、当該経路情報が保持しているために、送信データが届かずに廃棄されてネットワークの信頼性が著しく低下することになる。この場合、過去の経路情報を短時間で廃棄して再探索を行うことにより、通信端末の位置関係が変化するネットワークに対して柔軟に対処することは可能であるが、これでは、上述した如く、通信端末が移動しない場合にも、経路の再探索が発生して、経路探索のための制御トラヒックが増大することになる。そこで、本発明では、通信端末が移動しない場合は、通信端末内で有効な経路を長時間保持して不要な通信をなくし、通信端末Cが移動を開始すると、通信端末Aへ向けて自身が移動することを知らせ、それに応答して、通信端末Aはそれまで保持している通信端末Cへ至る通信経路の有効期限を短縮して過去の通信経路の保持時間を変更するようにするのである。そして、通信端末Aが再び通信端末Cに対する通信要求が発生した場合には、変更された過去の経路の保持時間内であれば、そのまま送信を行い、保持時間を過ぎた場合には、新たに経路探索メッセージを送信フラッディングする。このときフラッディングされた探索メッセージは通信端末Dにも及び、通信端末Dは移動してきた通信端末C’を発見することにより、通信端末A-D-C’間で通信が確立することになる。図2は図1に示した通信端末A~Cの各々の機能的なブロック図である。本発明の実施例による通信端末は、他端末との通信をなす無線通信部1と、通信経路の探索フラッディングや、経路情報を登録した隣接テーブル3の制御や、このテーブルを参照して経路制御をなす経路制御部2と、隣接テーブル3と、自身の端末の移動状態移動速度も含むを検出する移動検知部4と、他端末からのフラッディングに対して返答メッセージを生成する返答メッセージ生成部5と、上記各部を制御する制御部CPU:コンピュータ6と、この制御部6の制御動作を予めプログラムとして記憶したメモリ7とを有している。図3は本発明の実施例の動作を示すフローチャートであり、通信開始時の動作を示している。いま、図4に示す様な無線マルチホップネットワークの構成において、通信端末AからCに至る経路11,12があり、通信端末Aは図5に示す隣接テーブルにより経路を管理しているものとする。送信元となる通信端末Aがデータを送信する場合、先ず図5の隣接テーブル3を参照するステップS1。いま、送信先通信端末Cが隣接テーブル3に登録されていないとするとステップS2でN、通信端末Cへの経路を探索するためのメッセージを図4の経路11,21を通じてフラッディングするステップS3。このメッセージを受けた通信端末Bは直ちに返答メッセージを生成して送り返すことにより、通信端末Aは端末Bまで経路11を介して通信可能であることを確認し、経路上で最初に情報を送信すべき隣接端末Bとして、隣接テーブル3に登録するステップS4。このとき同時にこの経路情報の有効時間有効期間も登録する。図5の例では、30秒としている。この隣接テーブル3の内容に従って情報送信を行うことができるステップS5。上述の作業の繰返しにより、通信端末Aの隣接テーブル3には、ネットワーク上の各通信端末と通信を行う際に情報を送信すべき隣接端末を宛先毎に記録することにより、経路が確定していくのである。こうして経路が隣接テーブル3に記録されると、以降の通信では、通信端末AからBへデータ送信を行う場合、経路11を用いて通信端末Bに情報を送れば通信できることがわかる。同様に、通信端末Cに向けてデータ送信を行う場合には、隣接テーブル3から経路11を用いて通信端末Bにデータを送ることにより、通信端末Cと通信できることが判断される。実際には、通信端末AからCへの通信は、通信端末Aからの情報が経路11を介して通信端末Bへ届き、通信端末Bから経路12を介して通信端末Cへ届くことになる。通信端末Dへの経路も同様である。そして、このとき同時に、各々の経路の有効時間を設定しておく。各通信端末がほとんど移動していない状態であれば、通信経路は稀にしか変更されないので、経路の有効時間は長く設定しても問題はなく、図5では、30秒としているのである。ステップS2において、送信先端末が隣接テーブル3に登録されていればステップS2でY、この隣接テーブル3の当該経路の有効時間を参照しステップS6、有効時間内であればステップS7でY、隣接テーブル3の経路情報に従って情報送信がなされるステップS5。ステップS7において有効時間を過ぎていればステップS7でN、フラッディングによる経路探索を行いステップS8、他端末からの返答メッセージを受信して隣接テーブル3の経路情報の更新を行うステップS9。このときの返答メッセージの例を図6に示す。本発明においては、従来の返答メッセージに、移動状態判別フラグと経路有効時間とを追加しており、移動状態判別フラグは自端末の移動の有無を示す情報であり、経路有効時間はその移動速度に応じた経路の有効時間を申告するためのものである。図7は移動速度に応じた経路の有効時間の目安を管理するためのテーブルであって、テーブル内の数値は単なる例示にすぎないものである。これにより、通信端末Cが時速30kmで移動中であれば、通信端末Aからの探索メッセージフラッディングの返答に対して、図6に示したメッセージにより、自身が移動中であること、また通信経路の有効時間が10秒であることを含めて通知することになる。通信端末Aはこの返答メッセージから通信端末Cの経路情報の有効時間を含めて更新しステップS9、この変更後の経路情報に従って情報送信をなすステップS10。このときの隣接テーブル3の変更後の例を、図8に示している。通信端末AからCまでの通信が確立している状態において、通信端末が図4の矢印31のように移動を開始した場合の動作について、図9のフローチャートを用いて説明する。このとき、通信端末Cは自身が移動状態になったこと及びその移動速度に応じた経路の有効時間を、経路12,11を介して報告するステップS21,S22。この知らせを受けた通信端末Aと、知らせを転送した通信端末BとはステップS23、直ちに、隣接テーブルの当該経路の有効時間を変更するステップS24。通信端末Aにおいて再び通信の要求が発生した場合には、図2のフローチャートのステップS1,S2,S6を経て、ステップS7において有効時間内であれば、そのまま送信が行われるが、有効時間が過ぎていれば、ステップS8のように探索メッセージが経路11,21を通してフラッディングされ、通信端末B,Dはそれぞれ通信端末Cへの経路を探索することになる。いま、通信端末Cの移動報告がなされてから有効時間以上経過し、通信端末Cは既にC’の位置にきているとする。この場合、探索メッセージは通信端末Dから経路22を通して通信端末Cへ届き、ステップS9のように通信端末CからAへ向けて返答メッセージが送られることになる。これらの処理を経て、通信端末AからCへの新しい経路21は、通信端末D、経路22を経由する経路に定まるのである。このときの通信端末Aが保持する隣接テーブル3は、図8に示すように、通信端末Cへの経路上の隣接端末として通信端末Dが登録される。上述した実施例では、通信端末の移動速度に応じて経路情報の有効期間を変更しているが、各通信端末の電波到達距離が一定ではなく変化するようなネットワークにおいては、移動速度と合わせて電波到達距離である通信可能距離をも考慮して有効期間を変更するようにしても良い。すなわち、送信出力やノイズなどの影響により電波到達距離が変化するような場合には、移動速度と電波到達距離との組み合わせに対する有効時間を予め設定しておく。そして、移動速度と電波到達距離との組み合わせに対応する有効時間を選択して通知することにより、通信性能が相違する通信端末同士であっても、制御情報の抑制を行い、移動時の通信障害を軽減することが可能となる。ここで、電波到達距離による有効時間への影響について説明する。電波到達距離は電波の送信出力と受信レベル電波の受信電界強度の値により推定することができる。送信出力、受信レベル共に大なる場合には、送信端末が受信端末に近いと考えられ、また、その後受信を継続できる時間も長いと予測できるので、この場合には、通信はしばらく途絶えることはない、すなわち、通信経路の変化は余り生じないと考えられるために、経路情報の有効時間を長くする経路情報の更新頻度を下げるようにする。逆に、送信出力が大であっても受信レベルが小の場合、または送信出力及び受信出力レベルが共に小の場合には、通信はすぐに途絶える、すなわち、通信経路の変化が頻繁に生じると考えられるために、経路情報の有効時間を短くする経路情報の更新頻度を上げるようにする。このようにすることにより、電波到達距離についても通信端末の移動速度と同様に、経路情報の更新頻度の選択によって、通信経路の変化に有効に対応ができることになるのである。そこで、通信端末の移動速度とこの電波到達距離とを組み合わせて考慮する場合には、以下のように経路情報の有効時間を定める。例えば、通信端末の移動速度が小で、送信出力が大、受信レベルが大の場合には、最も経路が長時間維持されると考えられるので、有効時間を長くする。逆に、移動速度が大で、送信出力が小、受信レベルが小の場合には、経路がすぐに切り替わると考えられるので、有効時間を短くする。また、移動速度が小で、送信出力、受信レベル共に小などの場合には、移動速度と電波到達距離のそれぞれに重み係数などを考慮することにより、その状況に応じてどちらをより重視するか選択することが考えられる。例えば、移動速度から経路の有効時間が20秒であったとすると、電波到達距離が小であれば15秒にし、電波到達距離が大きければ、30秒にする等の対処をするのである。もし、電波到達距離に対する重みを重視するのであれば、前者については、有効時間を10秒とし、後者については、40秒にするなども考えられる。これらの対応により、経路更新が効率的に行われることになる。送信出力は送信端末が自身の情報として送信内容に加え、受信端末は該当電波の受信レベルと送信内容に含まれている送信出力とを検出することにより、電波到達距離の推定を行うことが可能である。"