無線通信端末との間で通信を行う基地局であって、前記無線通信端末に対して通信チャネルの使用電力に基づく通信チャネルに関する情報を報告するよう要求する要求手段と、前記無線通信端末からの通信チャネルに関する情報に基づいて、前記無線通信端末に対する通信チャネルの割り当てを行うチャネル割り当て手段と、を備えることを特徴とする基地局。前述のように、従来の無線通信システムにおいては、通信中に妨害波が現れると、C/Nが確保できる変調クラスまでデータレートを落とし、基地局の送信パワーを上昇させて通信を維持しているが、送信パワーを上昇させると、他の無線通信端末に対する影響が大きくなってしまい、しかも通信システム自体の負荷も増加してしまう。一方、無線通信端末側においても、送信パワーを増大させるため、その消費電流が増加してしまうことになる。さらに、無線通信端末が送信を行う際、他の無線通信端末に対する干渉に起因して、インターモジュレーションIM等の歪みが生じ特性の悪化にも繋がる。このような特性の悪化に対処するため、例えば、図8に示すように、無線通信端末はRFフロントエンド10にアイソレータ13を備える必要がある。つまり、RFフロントエンド10には、アンテナ11を選択的に送信側及び受信側に切り替える送受切替スイッチ12が備えられ、送受切替スイッチ12の後段にはアイソレータ13が接続されるとともに、フィルタ14が接続されている。そして、アイソレータ13の後段にはパワーアンプ15が接続され、フィルタ14の後段には低雑音増幅器LNA16が接続されている。図示のRFフロントエンドでは、送信の際にはアイソレータ13が送受切替スイッチ12によってアンテナ11に接続され、受信の際には、送受切替スイッチ12によってアンテナ11がフィルタ14に接続される。以上のように、従来の無線通信システムでは、妨害波が存在すると通信を維持するためにはデータレートを低下させるとともに送信パワーを増大させなければならず、他の無線通信端末に対する影響が大きくなってしまうばかりでなく、通信システム自体の負荷が増加するにも拘らず、高データレートで通信できないという課題がある。本発明の目的は、妨害波が存在しても送信パワーを増大させることなく高データレートで通信を行うことのできる基地局、無線通信方法及び無線通信システムを提供することにある。上記の課題を解決するために、以下の手段を採用した。本発明に係る基地局は、無線通信端末との間で通信を行う基地局であって、前記無線通信端末に対して通信チャネルの使用電力に基づく通信チャネルに関する情報を報告するよう要求する要求手段と、前記無線通信端末からの通信チャネルに関する情報に基づいて、前記無線通信端末に対する通信チャネルの割り当てを行うチャネル割り当て手段と、を備えることを特徴とする。本発明では、無線通信端末によって通信チャネル毎の使用電力状況を検出するので、無線通信端末自体の周辺環境における妨害波の影響を容易に判断できるという効果がある。本発明では、通信チャネル毎の使用電力に応じて無線通信端末に対する通信チャネルの割り当てを行うことが可能になるので、妨害波の影響が少ない通信チャネルの割り当てを行うようにすれば、無線通信端末及び基地局の送信電力を抑え、しかも高データレートで通信を行うことができ、しかも妨害波の影響が少ない通信チャネルを割り当てるようにすれば、従来必要であったアイソレータを省略することができる。なお、1タイムスロットで全チャネルの使用電力をスキャン検出するようにすれば、通信中のチャネルを維持しつつ、他の未使用タイムスロットを用いてスキャンを行うことができ、通信が中断されることがない。このようにして、本発明では、妨害波が存在したとしても基地局からの送信電力送信パワーを増大させることなく高データレートで通信を行うことができるという効果がある。以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明する。本実施形態では、図1に示すように、通信エリアCA内に存在する基地局20及び無線通信端末30からなる無線通信システムを想定し、無線通信端末30が通信エリアCA間を移動する際には他の基地局とのハンドオーバが行われるものとする。なお、図示は省略するが、通信エリアCA内には、複数の無線通信端末が存在する。図2は、本発明の実施形態に係る基地局20の構成ブロック図である。この図に示すように、基地局20は、基地局側アンテナ21、受信部22、通信内容把握部23、チャネルスイープ指示部要求手段24、チャネル割り当て部チャネル割り当て手段25及び送信部26から構成されている。基地局側アンテナ21は、無線通信端末30から送信されるRF信号を受信し、当該RF信号を受信信号として受信部22に出力する。受信部22は、上記RF信号を増幅し、IF信号及びベースバンド信号への周波数変換及び復調を行い、復調信号を通信内容把握部23及びチャネル割り当て部26に出力する。通信内容把握部23は、上記復調信号に基づいて、無線通信端末30からC/N悪化を示す信号通信品質が悪化したことを示す情報を受信したことを検出した場合、当該検出結果をチャネルスイープ指示部24に出力する。チャネルスイープ指示部24は、上記検出結果に基づき、無線通信端末30に、全通信チャネルに対してチャネルスイープの実行を各通信チャネルの使用電力を検出するように要求するための、チャネルスイープ指示信号を生成して送信部26に出力する。チャネル割り当て部25は、受信部22から入力される復調信号に、通信チャネルに関する情報として、チャネルパワーレベル情報通信チャネルの使用電力を示す情報が含まれている場合、当該チャネルパワーレベル情報に基づいて、無線通信端末30に対する通信チャネルの割り当てを行い、当該割り当てた通信チャネルを示す通信チャネル信号を送信部26に出力する。送信部26は、上記通信チャネル信号及びチャネルスイープ指示信号の変調及びRF信号への周波数変換を行い、基地局側アンテナ21を介して無線通信端末30に送信する。図3は、無線通信端末30における受信装置受信系統の構成ブロック図である。この図に示すように、無線通信端末30は、端末側アンテナ31、RF/IF受信部32、PLL制御部33、増幅部34、信号ルート切替部35、検波回路36、A/D変換部37及び信号処理部38から構成されている。端末側アンテナ31は、基地局21から送信されるRF信号を受信し、当該RF信号を受信信号としてRF/IF受信部32に出力する。RF/IF受信部32は、PLL制御部33によってその受信周波数が選択制御されるものであり、当該PLL制御部33の制御の下、所定の通信チャネルのRF信号受信信号を端末側アンテナ31を介して受信し、上記受信信号をIF信号に変換して増幅部34に出力する。PLL制御部33は、信号処理部38の制御の下、RF/IF受信部32における受信周波数を選択的に制御する。増幅部34は、上記IF信号を増幅して信号ルート切替部35に出力する。信号ルート切替部35は、信号処理部38の制御の下、増幅部34から入力されるIF信号を選択的に第1のルート35aまたは第2のルート35bに出力する。なお、第1のルート35aは、直接A/D変換部37の入力端に接続され、一方、第2のルート35bは、検波回路36の入力端に接続されている。検波回路36は、第2のルート35bを介して入力されたIF信号の検波を行い、検波後の信号検波信号をA/D変換部37に出力する。A/D変換部37は、第1のルート35aを介して入力されたIF信号、または、検波回路36から入力された検波信号のA/D変換を行い、デジタル受信信号として信号処理部38に出力する。信号処理部38は、上記デジタル受信信号に基づいて、所定の信号処理を行い、無線通信端末30の全体動作を制御する。なお、無線通信端末30は送信装置送信系統も備えているが、図2では省略する。次に、このように構成された基地局20及び無線通信端末30からなる本無線通信システムの動作について説明する。ここで、図4を参照すると、図7のステップS1乃至S3で説明したように、妨害波が生じて、無線通信端末30においてデータレートが悪化すると、無線通信端末30はC/Nの悪化をC/N悪化信号として基地局20に送信する。つまり、信号処理部38ではC/Nが予め規定された閾値未満となると、図示しない送信装置によってC/N悪化信号を基地局20に送信する。なお、この時、C/N悪化信号はRF周波数帯まで周波数変換されて送信される。基地局20において、受信部22は、基地局側アンテナ21を介して上記C/N悪化信号を受信すると、当該C/N悪化信号を増幅した後、IF信号及びベースバンド信号への周波数変換及び復調を行い、復調信号を通信内容把握部23及びチャネル割り当て部26に出力する。通信内容把握部23は、上記復調信号に基づいて、無線通信端末30からC/N悪化信号を受信したことを検出した場合、当該検出結果をチャネルスイープ指示部24に出力する。チャネルスイープ指示部24は、上記検出結果に基づき、C/N悪化信号を送信した無線通信端末30に、全通信チャネルに対してチャネルスイープの実行を要求するためのチャネルスイープ指示信号を生成し、送信部26を介して無線通信端末30に出力するステップS4a。チャネルスイープ指示信号は、無線通信端末30において、端末側アンテナ31に受信され、当該端末側アンテナ31を介してRF/IF受信部32に入力されたチャネルスイープ指示信号はIF信号に変換されて、増幅部34を介して信号ルート切替部35に出力される。通常動作時において、信号ルート切替部35は、上記IF信号を第1のルート35aを介してA/D変換部37に出力する。IF信号は、A/D変換部37によってデジタル受信信号に変換され、信号処理部38に出力される。信号処理部38は、上記のようにデジタル受信信号、つまりチャネルスイープ指示を受けた場合、まず、信号ルート切替部35を制御し、当該信号ルート切替部35から出力されるIF信号が、第2のルート35bを介して検波回路36に入力されるようにする。そして、信号処理部38はPLL制御部33を制御し、未使用タイムスロットを用いて、全通信チャネルのチャネルスイープを実行させることにより、パワースキャン各通信チャネル毎のパワーレベルのスキャンを実行するステップS5a。つまり、PLL制御部33は、RF/IF受信部32の受信周波数を全通信チャネルに対応するように変化させ、RF/IF受信部32は、無線通信端末30周辺の全通信チャネルに対応するRF信号を連続的に受信する。チャネルスイープを行った結果、増幅部34からは図5に示すエンベロープを有するがIF信号が出力される。図5は、ある受信周波数における未使用タイムスロットに係るIF信号のエンベロープであり、横軸が時間μsec、縦軸が電力dBmである。ところで、図5に示すようなエンベロープを有するIF信号が、直接A/D変換部36に入力された場合、変調方式又は伝送データに起因して平均電力に誤差が生じることがある。このため、上述したように、信号処理部38は、チャネルスイープ指示を受けた場合、信号ルート切替部35を制御し、IF信号が第2のルート35bを介して、検波回路36に入力されるようにする。これによって、図5に示すエンベロープを有するIF信号は検波回路36で検波され、図6に示すように、時間とチャネルとが相互に関連付けられた検波出力が得られる。図6においては、アップリンクTX又はダウンリンクRXにおける1タイムスロットの検波電圧mVがチャネル毎に示され、図示の例では、0chから8chの検波電圧パワーレベルが示されている。図6に示す検波電圧を有する検波信号は、A/D変換部37でA/D変換されて、デジタル検波電圧として信号処理部38に与えられる。信号処理部38は、デジタル検波電圧に基づいて各通信チャネル毎のパワーレベルを検出し、これらチャネルパワーレベル情報を無線通信端末30周辺の妨害波情報として、図示しない送信装置によって基地局20に送信するステップS6a。基地局20において、チャネル割り当て部25は、受信部44を介して妨害波情報を取得して、当該妨害波情報に基づいて最適なチャネルを選定し、この最適なチャンネルを通信チャネルとして無線通信端末30に割り当てるステップS7a。図6に示す例においては、パワーレベルがゼロであり、しかも隣接するチャネルのパワーレベルもゼロである7chが通信チャネルとして割り当てられることになる。つまり、チャネル割り当て部25は、割り当てた通信チャネル7chを示す通信チャネル信号を、送信部26を介して無線通信端末30に出力する。以後、無線通信端末30は、上記通信チャネル信号が示す通信チャネルこの場合、7chを使用して基地局20との通信を行なう。このように、妨害波情報、すなわちチャネルパワーレベル情報に基づいて、最適な通信チャネルを無線通信端末30に割り当てると、妨害波の影響が極めて少なくなり、その結果、送信パワーを上昇させる必要がなく、省電力で通信が維持されることになり、しかも変調クラスを変更する必要がないため高データレートでの通信が維持される。以上のように、本実施形態によると、各通信チャネル毎のパワーレベルに応じて、無線通信端末30に対して妨害波の影響が少ない通信チャネルの割り当てを行うことにより、無線通信端末30及び基地局20の送信電力を抑えることができ、且つ高データレートでの通信を行うことが可能である。なお、上記実施形態では、各通信チャネル毎のパワーレベルを表すチャネルパワーレベル情報に基づいて通信チャネルの割り当てを行う場合について説明したが、これに限らず、無線通信端末30における信号処理部38に、各通信チャネル毎のパワーレベルに応じて最適な通信チャネル割り当てを望む通信チャネルを選択し、基地局20に対して当該最適な通信チャネルを示す情報例えば、図6で示された7chを示す情報を送信する機能を持たせても良い。このように、無線通信端末30側に、最適な通信チャネルを選択させる機能を備えることで、基地局20における最適な通信チャネルの選定に関わる信号処理の負荷を軽減することができる。なお、この場合、信号処理部38では、各通信チャネル毎のパワーレベルに応じて最適な通信チャネルを選択するようにしているが、この他に、以下のような選択を行うようにする。すなわち、信号処理部38では、各通信チャネル毎のパワーレベルが所定のレベル無線通信端末30と基地局20との通信に影響を及ぼさないレベル未満の通信チャネルを選択するようにする。これにより、無線通信端末30は、信号処理部38で選択された一または複数の通信チャネルを示す情報を基地局20へ送信することが可能となる。このように、無線通信装置30は、各通信チャネル毎のパワーレベルが基地局20との通信に影響を及ぼさないレベルの通信チャネルを、自端末が割り当てを望む通信チャネルとして、当該通信チャネルを示す情報を基地局20へ送信するようにする。そして、この場合、複数の通信チャネルを示す情報を送信する場合には、例えば、パワーレベルが最も低い通信チャネルから優先的に自端末へ通信チャネルを割り当てるよう要求するようにしても良い。また、無線通信端末30については、信号処理部38に、各通信チャネル毎のパワーレベルに応じて、自端末が割り当てを望まない通信チャネルを一または複数選択し、基地局20に対して当該割り当てを望まない通信チャネルを示す情報を送信する機能を持たせても良い。なお、ここで、無線通信端末30が割り当てを望まない通信チャネルとは、各通信チャネルのパワーレベルの内、パワーレベルが最も高いチャネルや、パワーレベルが高く、且つ隣接するチャネルのパワーレベルも比較的高いチャネルをいう。具体的には、図6の例における4chや0chである。このように、無線通信端末30側に、自端末が割り当てを望まない通信チャネルを判断する機能を備えることで、基地局20では、無線通信端末30へ割り当てるべき通信チャネルとして、少なくとも、当該無線通信端末30からの前記割り当てを望まない通信チャネルについては、割り当てないようにすることが可能になる。これにより、基地局20における最適な通信チャネルの選定に関わる信号処理の負荷を軽減することができる。なお、この場合、信号処理部38では、各通信チャネル毎のパワーレベルが所定のレベルを超えるチャネルを選択するようにしても良く、さらに、このような選択を行う場合には、隣接するチャネル同士のパワーレベルに基づいて選択するようにしても良い。また、基地局20に自身の送信パワーに関する負荷状況を把握する負荷状況把握手段を設け、チャネルスイープ指示部24に、上記負荷状況に基づいて、無線通信端末30に対してチャネルスイープの実行を要求するか否かを判断するような機能を持たせても良い。例えば、送信パワーに関する負荷が所定の閾値以上となった場合にのみ、無線通信端末30に対してチャネルスイープの実行を要求することにより、当該チャネルスイープの実行による消費電力の増大を防ぐことができる。また、上記実施形態では、無線通信端末30から通信品質に関する情報C/N悪化信号が送信された場合に、基地局20がチャネルスイープの実行を要求したが、これに限らず、基地局20が無線通信端末30からハンドオーバ要求を受けた場合に、当該無線通信端末30に対してチャンネルスイープの実行を要求しても良い。これにより、ハンドオーバを行なう度に、周囲の妨害波状況に応じて最適な通信チャネルを割り当てることが可能となる。また、無線通信端末30において、パワーレベルが所定のレベル未満のチャネルを通信チャネルとして基地局20に対して指定しつまり、複数のチャネルが通信チャネルとして指定されることもある、基地局20では予め規定された優先順位に応じて1つのチャネルを通信チャネルとして指定するようにしても良い。また、基地局20と無線通信端末30との通信において、QoS制御方式を採用している場合、当該QoS制御方式にて規定されている優先順位で通信チャネルを割り当てるようにしても良い。なお、基地局20と無線通信端末30との通信において、QoS制御方式が採用されている場合には、基地局20における通信チャネルの割り当てを例えば以下のように行なう。すなわち、無線通信端末30が、複数の通信チャネルを選択し、且つパワーレベルが最も低い通信チャネルから優先的に自端末へ通信チャネルを割り当てるよう基地局20へ要求する場合には、基地局20としては、当該無線通信端末30のQoSに応じて、最も品質の良いQoSの無線通信端末30からの要求であれば、当該無線通信端末30からの要求どおりに通信チャネルを割り当てるようにする。