"結着樹脂及び着色剤を含有するトナー粒子を有するトナーにおいて、該結着樹脂は、示差走査熱量計により測定されるDSC曲線で、温度55°C以上120°C以下に吸熱ピークを有する樹脂を含有し、該トナーは、軟化点Tmが90°C以上140°C以下であり、該トナーの周波数6.28rad/secで測定される粘弾性特性において、i温度180°Cにおける貯蔵弾性率G’180が1.0×102Pa以上1.0×104Pa以下であり、ii温度をx軸、損失正接tanδをy軸とするチャートにおいて、atanδが50°C以上70°C以下の範囲にピークトップを有するピークを少なくとも1つ有し、b該ピークのピークトップを与えるピークトップ温度における損失正接をtanδPとした時、tanδPが2.0以上10.0以下であり、c該トナーの軟化点Tmにおける損失正接をtanδTmとした時、tanδPとtanδTmとの比tanδP/tanδTmが2.5以上8.0以下の範囲である、ことを特徴とするトナー。該結着樹脂は、結着樹脂A及び結着樹脂Bを有し、該結着樹脂Aは軟化点TA°Cを有し、該結着樹脂Bは軟化点TB°Cを有し、軟化点TA°Cは軟化点TB°Cよりも低温であり、軟化点TA°Cは70°C以上100°C以下であり、該結着樹脂Aは、示差走査熱量計により測定されるDSC曲線において、温度55°C以上120°C以下に吸熱ピークを有することを特徴とする請求項1に記載のトナー。該結着樹脂Bはポリエステルユニットとビニル系共重合ユニットが化学的に結合したハイブリッド樹脂であることを特徴とする請求項1又は2に記載のトナー。本発明の目的は上記問題点を解消したトナーを提供することにある。すなわち、本発明の目的は、高グロスで且つグロスが均一であり、且つ端部オフセットを防止できるトナーを提供することにある。本発明は、結着樹脂及び着色剤を含有するトナー粒子を有するトナーにおいて、該結着樹脂は、示差走査熱量計により測定されるDSC曲線で、温度55°C以上120°C以下に吸熱ピークを有する樹脂を含有し、該トナーは、軟化点Tmが90°C以上140°C以下であり、該トナーの周波数6.28rad/secで測定される粘弾性特性において、i温度180°Cにおける貯蔵弾性率G’180が1.0×102Pa以上1.0×104Pa以下であり、ii温度をx軸、損失正接tanδをy軸とするチャートにおいて、atanδが50°C以上70°C以下の範囲にピークトップを有するピークを少なくとも1つ有し、b該ピークのピークトップを与えるピークトップ温度における損失正接をtanδPとした時、tanδPが2.0以上10.0以下であり、c該トナーの軟化点Tmにおける損失正接をtanδTmとした時、tanδPとtanδTmとの比tanδP/tanδTmが2.5以上8.0以下の範囲である、ことを特徴とするトナーに関する。特定の温度領域に吸熱ピークを有した結着樹脂を含有したトナーの貯蔵弾性率を一定の範囲に制御し、且つ、該トナーの特定温度でのtanδを制御することで、高グロスで且つ均一なグロスを達成できる。さらに、端部オフセットを防止できる。一般的に、高グロスを達成するためには、トナーの主成分である結着樹脂の溶融粘度を低く設計することが知られている。しかし、結着樹脂自体の溶融粘度を低く設計した場合、高温での耐オフセット性に与える影響が非常に大きい。そこで、定着助剤低融点のワックスや結晶性ポリエステル等の添加物を用い、その可塑効果により結着樹脂の溶融特性を制御することで、高グロス化と耐高温オフセットを両立する方法が種々検討されている。しかしながら、別の物質を添加することによる可塑効果の制御では、結着樹脂との相溶化という問題が生じる。つまり、相溶化した結着樹脂の一部分のみが粘度低下を起こし、粘度低下した部分とそれ以外の部分とで、溶融速度に差が生まれ、これがグロスムラや高温オフセットにつながる。特に、グラフィック画像のように階調性が重視される画像においては、この溶融速度の差が、グロスムラにつながり易くなる。一般的に、トナー載り量の多いべた画像は、載り量の少ないハーフトーン画像よりも熱伝導性が悪い。従って上記手法で、定着時、べた画像を溶融しようとした場合、相溶化した結着樹脂の一部分のみが溶融するだけで、樹脂全体の粘度を瞬時に下げることができない。その結果、トナー載り量の少ないハーフトーン画像ではある程度高いグロスが得られたとしても、べた画像では、十分溶融できないがために、高グロスを達成できなくなるのである。それが、画像内でのグロスムラへとつながる。そこで、本発明者らは、単純に可塑効果をもたせる成分を添加するのはなく、結着樹脂の同一分子内に溶融特性が変化するポイントを持たせることで上記問題を解決することを見出した。つまり、分子鎖の一部が配向することによって得られる結晶状態或いは結晶に近い状態を結着樹脂内に設計することが本発明の特徴である。この分子配向部は結晶状態或いは結晶に近い状態を有するため、定着温度領域に達すると、トナー中の結着樹脂がこの分子配向部を起点に溶融し始める。その結果、トナー全体の溶融速度が上がり、分子配向部を中心として、瞬時の粘度低下が起こり、高グロス化が可能になる。結晶性樹脂を添加した際には、結晶性樹脂周辺のごく一部分のみが溶融加速することに比べ、本発明では、結着樹脂内に分子配向部が存在するために、溶融粘度の低下は、その周辺の樹脂すべてに波及する。その結果、樹脂全体が瞬時の粘度低下を起こし、高グロス化を達成できる。また、樹脂全体の溶融速度が速く、均一であることから、トナー載り量に関係なく、均一な溶融状態をつくることができる。その結果、階調性の異なる画像においても、均一なグロスを得ることができるのである。本発明は、結着樹脂の示差走査熱量計により測定されるDSC曲線において、温度55°C以上120°C以下、より好ましくは80°C以上110°C以下に吸熱ピークを有する事を特徴とする。このピーク温度は、トナー中の結着樹脂がこの温度を起点に溶融し始めることを示す。従って、吸熱ピークが55°Cよりも低い場合、定着器突入直後に、分子配向部が急激な溶融低下を起こす。その結果、分子配向部を中心にしたポリマーの溶融速度とその周辺のポリマー成分との溶融速度との差が大きくなり過ぎ、高グロスは達成しつつも、グロスムラが発生したり、また端部オフセットが悪化する。一方、吸熱ピークが120°Cよりも高い場合、高グロス化が達成できない。なお、示差走査熱量測定の詳細は後述するが、本発明における吸熱ピークは、結着樹脂を一度、200°Cまで加熱して融かし、冷却固化後、再度、昇温して溶融する際の吸熱量に係るものである。2度目の昇温過程においても、吸熱ピークが現れるということは、本発明に係る結着樹脂が、結晶性が強く、分子配向が起こりやすい樹脂であることを示している。このような樹脂であるため、溶融混錬を経てトナー化された場合においても、トナー中に含有された状態の樹脂として、吸熱ピークを維持することができる。また、本発明のトナーは上記特徴を有すると共にトナーの粘弾性特性を制御する事が重要である。トナーの周波数6.28rad/secで測定される粘弾性特性において、温度180°Cにおける貯蔵弾性率G’180が1.0×102Pa以上1.0×104Pa以下である。また、温度をx軸、損失正接tanδをy軸とするチャートにおいて、tanδが50°C以上70°C以下の範囲にピークトップを有するピークを少なくとも1つ有する。さらに、該ピークのピークトップを与えるピークトップ温度におけるtanδPが2.0以上10.0以下であり、tanδPとトナー軟化温度TmにおけるtanδTmとの比tanδP/tanδTmが2.5以上8.0以下であることを特徴とする。トナーの貯蔵弾性率G’はその温度における弾性項を示している。定着助剤低融点のワックスや結晶性ポリエステル等の添加物を用い、可塑効果により結着樹脂の溶融特性を制御したような場合、結着樹脂との相溶により一部分のみが粘度低下を起こし、粘度低下した部分とそれ以外の部分とで、溶融速度に差が生まれる。その結果、不均一な溶融状態をとり、一部オフセットする部分が現れてしまう。一方、本発明に用いられる結着樹脂は、分子内に結晶状態を作り出すことで、結着樹脂全体の溶融速度を制御しており、均一な弾性状態の制御を可能としている。その結果、トナーが溶融した後に、トナーとして最適な弾性を有し、高グロスを達成しつつも、端部オフセットの防止につながっている。本発明のトナーの温度180°Cにおける貯蔵弾性率G’180は、1.0×102Pa以上1.0×104Pa以下である。G’180は、より好ましくは3.0×102Pa以上8.0×103Pa以下、特に好ましくは5.0×102Pa以上5.0×103Pa以下である。弾性率G’180が1.0×102Pa未満の場合は、トナーが十分な弾性を有さないことを表し、端部オフセットが悪化する。一方、1.0×104Paよりも大きい場合は、トナー中の弾性が高くなりすぎ、十分な溶融状態を作れなくなる。その結果、定着画像のごく一部に、黒ポチとなって現れる場合がある。損失正接tanδは、損失弾性率Gと貯蔵弾性率G’の比G/G’である。一般的に損失弾性率とは粘性を表し、貯蔵弾性率とは弾性をあらわす。即ち、tanδとは粘性と弾性のバランスを表す指標であり、tanδが大きい時は粘性が強いことを表し、逆にtanδが小さい時は弾性が強いことを表している。また、tanδのピークトップ温度とは、トナー中の結着樹脂がガラス状態から熱変形可能な状態へと転移する温度に相当するものであり、その温度で結着樹脂を構成する分子鎖のミクロブラウン運動が活発化していることを示唆している。従って、このピーク温度ではトナーがグロス等の溶融特性に寄与し始める温度ともいえる。50°C未満であるとトナーが軟らかくなり、端部オフセットが発生しやすくなり、逆に、70°Cを超えると高グロス化を阻害する。従って、該ピークトップ温度におけるtanδPは、分子鎖のミクロブラウン運動が活発化する段階での粘性と弾性との状態を規定したものである。よって、このtanδPが2.0以上であることは、分子運動が始まる段階で、より粘性が大きいことを表し、結着樹脂が外部から力を加えなくても流動し変形しやすい状態であることを示している。その結果、定着温度領域での溶融速度の加速化につながる。tanδPが2.0未満の場合は、弾性の影響が大きいことを表し、定着温度領域での急激な粘度低下を起こし難いことを示す。その結果、高グロス化を阻害する。一方、10.0よりも大きい場合は、低温域ですでにかなり軟らかい状態となっており、端部オフセットが悪化する。更に、上記tanδPとトナーが溶融する温度である軟化点TmでのtanδTmとの比tanδP/tanδTmが2.5以上8.0以下、より好ましくは3.0以上5.0以下であることが特徴である。この比が2.5以上であることは、絶対値としてtanδPが大きく、tanδTmが小さいことを表している。つまり、ピーク温度付近においては粘性成分の影響が強いことを表し、軟化点温度付近では弾性成分の影響が強くなっていることを表している。従って、この比は、ピーク温度付近では分子配向部を中心として溶融加速が起こっている状態を表し、軟化点付近、つまりトナーが溶融した段階ではある程度の弾性を有する状態が作られていることを表している。よってこの比が2.5未満あるいは、8.0よりも大きい場合、溶融速度のコントロールと溶融後の弾性状態とのバランスがとれていないことを表し、その結果、グロスムラにつながる。また、本発明のトナーは、上記物性を達成させるためにも、トナーの軟化点Tmが90°C以上140°C以下であることが必要である。軟化点が90°C未満の場合にはトナー粘度が低くなりすぎ、端部オフセットが悪化し、140°Cよりも大きい場合には高グロス化を阻害する。以上の様に、結着樹脂に分子内の一部ポリマーを配向させて結晶状態或いは結晶に近い状態をつくり、この結着樹脂を用いたトナーの粘弾性特性を一定の範囲に制御することで、均一な高グロス画像を得られ、また、端部オフセットを発生させないトナーを得ることが可能となる。本発明における結着樹脂のDSC曲線の吸熱ピーク及び吸熱量は以下の方法で測定される。結着樹脂の吸熱ピークのピーク温度は、示差走査熱量分析装置Q1000TAInstruments社製を用いてASTMD3418-82に準じて測定する。装置検出部の温度補正はインジウムと亜鉛の融点を用い、熱量の補正についてはインジウムの融解熱を用いる。具体的には、結着樹脂約5mgを精秤し、これをアルミニウム製のパンの中に入れ、リファレンスとして空のアルミニウム製のパンを用い、測定温度範囲30°Cから200°Cまでの間を、昇温速度10°C/minで測定を行う。尚、測定においては、一度200°Cまで昇温させ、続いて30°Cまで降温速度10°C/minで降温し、その後に再度、昇温速度10°C/minで昇温を行う。この昇温過程において比熱変化が得られる。このときの比熱変化が出る前と出た後のベースラインの中間点の線と示差熱曲線との交点を、結着樹脂のガラス転移温度Tgとする。この2度目の昇温過程で温度30°C以上200°C以下の範囲において、ガラス転移温度Tg以降に得られた吸熱ピークを本発明における吸熱ピークとする。また、それら吸熱ピークの吸熱量ΔHは、DSC曲線とベースラインとで囲まれる領域吸熱ピークの積分値を求めることで得ることができる。一般的に、この結着樹脂において観察される吸熱ピークは、エンタルピー緩和か、結晶性成分の融解熱に起因するピークである。エンタルピー緩和とは、アモルファスの結着樹脂の温度を上げると、ガラス転移点にてガラス状態から過冷却液体へ相転移する。その際に体積エンタルピーが膨張緩和することに起因する吸熱ピークである。ピークの有無は、結着樹脂のポリマー鎖の形状に影響を受け、線状のポリマー鎖を有する結着樹脂がピークを有しやすい傾向にある。結晶性成分の融解熱とは、結晶性ポリエステルやワックスなどでよく知られているように、配向がそろった分子間の相互作用を切り、結晶固体状態から液体状態へ相転移させるのに必要な熱エネルギーである。すなわち、本発明におけるDSC曲線の吸熱ピークとは、結着樹脂成分の相転移が起こっていることを示している。相転移が起こることで結着樹脂のポリマー鎖の分子運動が加速すると考えられる。従って、この結着樹脂において観察される吸熱ピークは、エンタルピー緩和に関するピーク、または結晶性成分の融解熱に起因するピークのどちらでもよい。また、本発明におけるトナー粘弾性特性は以下の方法で測定される。測定装置としては、回転平板型レオメーターARESTAINSTRUMENTS社製を用いる。測定試料としては、25°Cの環境下で錠剤成型器を用いて、トナーを直径7.9mm、厚さ2.0±0.3mmの円板状に加圧成型した試料を用いる。該試料をパラレルプレートに装着し、室温25°Cから100°Cに15分間で昇温して、試料の形を整えた後、粘弾性の測定開始温度まで冷却し、測定を開始する。この際、初期のノーマルフォースが0になるようにサンプルをセットすることが重要である。また、以下に述べるように、その後の測定においては、自動テンション調整AutoTensionAdjustmentONにすることで、ノーマルフォースの影響をキャンセルできる。測定は、以下の条件で行う。1直径7.9mmのパラレルプレートを用いる。2周波数Frequencyは6.28rad/sec1.0Hzとする。3印加歪初期値Strainを0.1に設定する。430°Cから200°Cまでの間を、昇温速度RampRate2.0°C/minで測定を行う。尚、測定においては、以下の自動調整モードの設定条件で行う。自動歪み調整モードAutoStrainで測定を行う。5最大歪MaxAppliedStrainを20.0に設定する。6最大トルクMaxAllowedTorque200.0gcmとし、最低トルクMinAllowedTorque0.2gcmと設定する。7歪み調整StrainAdjustmentを20.0ofCurrentStrainと設定する。測定においては、自動テンション調整モードAutoTensionを採用する。8自動テンションディレクションAutoTensionDirectionをコンプレッションCompressionと設定する。9初期スタティックフォースInitialStaticForceを10.0g、自動テンションセンシティビティAutoTensionSensitivityを40.0gと設定する。10自動テンションAutoTensionの作動条件は、サンプルモデュラスSampleModulusが1.0×103Pa以上である。また、本発明におけるトナー及び結着樹脂の軟化点の測定は、定荷重押し出し方式の細管式レオメーター流動特性評価装置フローテスターCFT-500D島津製作所社製を用い、装置付属のマニュアルに従って以下の方法で測定される。本装置では、測定試料の上部からピストンによって一定荷重を加えつつ、シリンダに充填した測定試料を昇温させて溶融し、シリンダ底部のダイから溶融された測定試料を押し出し、この際のピストン降下量と温度との関係を示す流動曲線を得ることができる。本発明においては、流動特性評価装置フローテスターCFT-500Dに付属のマニュアルに記載の1/2法における溶融温度を軟化点とする。尚、1/2法における溶融温度とは、次のようにして算出されたものである。以下、図1を用い説明する。まず、流出が終了した時点におけるピストンの降下量Smaxと、流出が開始した時点におけるピストンの降下量Sminとの差の1/2を求めるこれをXとする。X=Smax-Smin/2。そして、流動曲線においてピストンの降下量がXとSminの和となるときの流動曲線の温度が、1/2法における溶融温度である。測定試料は、約1.0gの試料を、25°Cの環境下で、錠剤成型圧縮機例えば、NT-100H、エヌピーエーシステム社製を用いて約10MPaで、約60秒間圧縮成型し、直径約8mmの円柱状としたものを用いる。CFT-500Dの測定条件は、以下の通りである。試験モード:昇温法開始温度:30°C到達温度:200°C測定間隔:1.0°C昇温速度:4.0°C/minピストン断面積:1.000cm2試験荷重ピストン荷重:10.0kgf0.9807MPa予熱時間:300秒ダイの穴の直径:1.0mmダイの長さ:1.0mmまた、本発明のトナーはTHF可溶分のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定されるピーク分子量Mpは、上記トナー粘度にするために、3000以上10000以下の領域に少なくとも1つのピークを有することが好ましい。さらに、上記貯蔵弾性率G’を得るために、トナー中にTHF不溶分を20質量以上40質量以下、より好ましくは25質量以上35質量以下含有することが好ましい。また、該トナーのガラス転移温度は、高グロス性及び耐高温オフセット性の観点から45以上60°C以下が好ましく、45以上58°C以下がより好ましい。本発明に使用される結着樹脂としては、分子の一部分を配向させて結晶性を持たせるという点でポリエステル樹脂が好ましく、その中でも特に線状ポリエステルが良い。本発明において特に好ましく用いられる線状ポリエステル樹脂の成分は以下の通りである。2価の酸成分としては、以下のジカルボン酸又はその誘導体が挙げられる。フタル酸、テレフタル酸、イソフタル酸、無水フタル酸の如きベンゼンジカルボン酸類又はその無水物又はその低級アルキルエステル;コハク酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸の如きアルキルジカルボン酸類又はその無水物又はその低級アルキルエステル;n-ドデセニルコハク酸、n-ドデシルコハク酸の如きアルケニルコハク酸類もしくはアルキルコハク酸類、又はその無水物又はその低級アルキルエステル;フマル酸、マレイン酸、シトラコン酸、イタコン酸の如き不飽和ジカルボン酸類又はその無水物又はその低級アルキルエステル。本発明は結着樹脂の分子鎖の一部を配向させることで結晶性を持たせることを特徴としている。そのため、堅固な平面構造をとり、π電子系により非局在化した電子が豊富に存在することで、π-π相互作用により分子配向しやすい芳香族ジカルボン酸が好ましい。特に好ましくは直鎖構造をとりやすいテレフタル酸、イソフタル酸が良い。この芳香族ジカルボン酸の含有量はポリエステル樹脂を構成する酸成分100.0モル中50.0モル以上であることが吸熱ピークの温度を制御するという点で好ましい。より好ましくは70.0モル以上、特に好ましくは80.0モル以上である。2価のアルコール成分としては、以下のものが挙げられる。エチレングリコール、ポリエチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、プロピレングリコール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、2,3-ブタンジオール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール、1,4-シクロヘキサンジメタノールCHDM、水素化ビスフェノールA、式1で表されるビスフェノール及びその誘導体:式中、Rはエチレンまたはプロピレン基であり、x、yはそれぞれ0以上の整数であり、かつ、xyの平均値は0乃至10である。および式2で示されるジオール類。これら中でも、分子の一部を配向させ結晶性を持たせるという観点から直鎖構造をとり易い炭素数6以下の脂肪族アルコールが好ましい。但し、それだけでは結晶化度が高くなり過ぎ、アモルファスの性質が失われてしまう。従って、上記酸とアルコールの組み合わせで得られたポリエステル樹脂の結晶構造を一部崩す必要がある。そのためには、直鎖構造をとりつつ立体的に結晶性を崩すことが可能な側鎖に置換基を有するネオペンチルグリコール、2-メチル-1,3-プロパンジオール、2-エチル-1,3-ヘキサンジオール等の使用が特に好ましい。これらのアルコール成分は、全アルコール成分中20モル以上50モル以下であることが好ましく、更には、25モル以上40モル以下であることがより好ましい。本発明で使用される、ポリエステル樹脂は、上述の2価のカルボン酸化合物および2価のアルコール化合物以外に、1価のカルボン酸化合物、1価のアルコール化合物、3価以上のカルボン酸化合物、3価以上のアルコール化合物を構成成分として含有してもよい。1価のカルボン酸化合物としては、安息香酸、p-メチル安息香酸等の炭素数30以下の芳香族カルボン酸や、ステアリン酸、ベヘン酸等の炭素数30以下の脂肪族カルボン酸等が挙げられる。また、1価のアルコール化合物としては、ベンジルアルコール等の炭素数30以下の芳香族アルコールや、ラウリルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、ベへニルアルコール等の炭素数30以下の脂肪族アルコール等が挙げられる。3価以上のカルボン酸化合物としては、特に制限されないが、トリメリット酸、無水トリメリット酸、ピロメリット酸等が挙げられる。また、3価以上のアルコール化合物としては、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、グリセリン等が挙げられる。本発明のポリエステル樹脂の製造方法については、特に制限されるもではなく、公知の方法を用いることができる。例えば、前述のカルボン酸化合物およびアルコール化合物を一緒に仕込み、エステル化反応またはエステル交換反応、および縮合反応を経て重合し、ポリエステル樹脂を製造する。ポリエステル樹脂の重合に際しては、例えば、チタンテトラブトキシド、ジブチルスズオキシド、酢酸スズ、酢酸亜鉛、二硫化スズ、三酸化アンチモン、二酸化ゲルマニウム等の重合触媒を用いることができる。また、重合温度は、特に制限されないが、180°C以上290°C以下の範囲が好ましい。結着樹脂として上記のような樹脂を単独で使用しても良いが、軟化点の異なる2種以上の結着樹脂結着樹脂Aと結着樹脂Bを混合して使用することが好ましい。なお、結着樹脂Aの軟化点は結着樹脂Bの軟化点よりも低いため、結着樹脂Aを低軟化点樹脂、結着樹脂Bを高軟化点樹脂と記す。これら軟化点の異なる2種類の樹脂、つまり低軟化点樹脂と高軟化点樹脂との混合比は、50:50から20:80までの質量比で混合して使用することが好ましい。両者のうち、低軟化点樹脂について、分子鎖の一部を配向させることで結晶性を付与する様に設計することが、より好ましい形態である。これは、結着樹脂のピーク温度と低軟化点樹脂の軟化温度がほぼ同じような温度領域に存在するために、樹脂の溶融速度をより加速させることができるためである。そのため、低軟化点樹脂の軟化点TAは70°C以上100°C以下、より好ましくは75°C以上95°C以下であることが好ましい。従って、溶融速度が遅い高軟化点樹脂は、定着温度領域では、低軟化点樹脂を被覆し、端部オフセットを防止する役割を担う。高軟化点樹脂の軟化点TBは120°C以上180°C以下、好ましくは130°C以上150°C以下であることが好ましい。また、本発明に使用される高軟化点樹脂は、ポリエステルユニットとビニル系共重合ユニットを化学的に結合したハイブリッド樹脂である方が好ましい。これは、溶融粘度の異なる、ポリエステル樹脂部とビニル系樹脂部とが高軟化点樹脂内で粘度勾配を生み、グロスの均一化に寄与するためである。定着温度領域では、まず溶融速度の速い低軟化点樹脂が溶融する。その後、低軟化点樹脂よりも溶融速度の遅い高軟化点樹脂のポリエステル部が溶融する。この段階で、同じポリエステル組成である、両者は混ざりがよく、平滑な定着面を形成する。しかしながら、紙表面に凹凸がある場合には、その凹凸を反映し、定着トナー表面も極微小な凹凸が発生し、ムラになる場合がある。そういった場合、さらに溶融速度の遅い、高軟化点樹脂のビニル系樹脂が存在することで、優先的に凹部に溶融し、グロスの均一性が増す。また、ビニル系樹脂はポリエステルユニットと化学的に結合しているために、相分離による定着ムラにつながることもない。一方、ハイブリッド樹脂単体で使用する場合には、ポリエステル樹脂部の分子鎖の一部を配向させることで結晶性を付与することができる。ポリエステルユニットとビニル系共重合ユニットの混合比は50:50から90:10までの質量比であることが好ましい。ポリエステルユニットが50質量より少ない場合には急速な粘度低下が起こらず、高グロス性が阻害され、90質量より多い場合にはグロスムラにつながることがある。本発明の結着樹脂に用いられるビニル系共重合ユニットを生成するためのビニル系モノマーとしては、次のようなスチレン系モノマー及びアクリル酸系モノマーが挙げられる。スチレン系モノマーとしては、スチレン、o-メチルスチレン等が挙げられ、アクリル酸系モノマーとしては、アクリル酸、アクリル酸メチル、アクリル酸-n-ブチル等が挙げられる。前記ビニル系共重合ユニットは、重合開始剤を用いて製造された樹脂であっても良い。上記重合開始剤としては、公知の以下の開始剤が用いられる。例えば、2,2’-アゾビスイソブチロニトリル、2,2’-アゾビス4-メトキシ-2,4-ジメチルバレロニトリル、2,2’-アゾビス2,4-ジメチルバレロニトリル等が挙げられる。これらの開始剤は、効率の点からモノマー100質量部に対し0.05質量部以上10質量部以下で用いるのが好ましい。本発明における結着樹脂としてより好ましく用いられるハイブリッド樹脂は、ポリエステルユニット及びビニル系共重合ユニットが直接又は間接的に化学的に結合している樹脂である。そのため、両樹脂のモノマーのいずれとも反応しうる化合物以下両反応性化合物というを用いて重合を行う。このような両反応性化合物としては、前記の縮重合系樹脂のモノマー及び付加重合系樹脂のモノマー中の、フマル酸、アクリル酸、メタクリル酸、シトラコン酸、マレイン酸、及びフマル酸ジメチル等の化合物が挙げられる。これらのうち、フマル酸、アクリル酸、及びメタクリル酸が好ましく用いられる。両反応性化合物の使用量は、全原料モノマー中0.1質量以上20.0質量以下、好ましくは0.2質量以上10.0質量以下である。該結着樹脂は、テトラヒドロフランTHF可溶分のゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCにより測定される分子量分布において、以下の分子量分布を有することが好ましい。高軟化点樹脂として用いられる高軟化点樹脂のピーク分子量MpBは5,000以上20,000以下、重量平均分子量MwBが10,000以上500,000以下であることが好ましい。また、低軟化点樹脂として用いられる低軟化点樹脂のピーク分子量MpAは2,000以上10,000以下、重量平均分子量MwAが4,000以上20,000以下であることが好ましい。またトナーに弾性を与え、材料分散性をさらに向上させるという観点から、高軟化点樹脂中にTHF不溶成分を10.0質量以上60.0質量以下、好ましくは20.0質量以上50.0質量以下含有することが好ましい。さらに、本発明の結着樹脂のDSC曲線において得られる吸熱ピークの吸熱量は、0.30J/g以上2.00J/g以下、より好ましくは0.50J/g以上1.50J/g以下であることが、均一でかつ所望のグロスを得る上でも好ましい。本発明においては、トナーに離型性を与えるために必要に応じて離型剤ワックスを用いることができる。該ワックスとしては、トナー中での分散のしやすさ、離型性の高さから、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、マイクロクリスタリンワックス、パラフィンワックスの如き炭化水素系ワックスが好ましい。必要に応じて一種または二種以上のワックスを、少量併用してもかまわない。具体的には、例えば、以下のものが挙げられる。ビスコール登録商標330-P、550-P、660-P、TS-200三洋化成工業社、ハイワックス400P、200P、100P、410P、420P、320P、220P、210P、110P三井化学社、サゾールH1、H2、C80、C105、C77シューマンサゾール社、HNP-1、HNP-3、HNP-9、HNP-10、HNP-11、HNP-12日本精鑞株式会社、ユニリン登録商標350、425、550、700、ユニシッド登録商標、ユニシッド登録商標350、425、550、700東洋ペトロライト社、木ろう、蜜ろう、ライスワックス、キャンデリラワックス、カルナバワックス株式会社セラリカNODAにて入手可能。該ワックスを添加するタイミングは、トナー製造中の溶融混練時において添加しても良いが結着樹脂製造時であっても良く、既存の方法から適宜選ばれる。また、これらのワックスは単独で使用しても併用しても良い。該ワックスは結着樹脂100質量部に対して、1質量部以上20質量部以下添加することが好ましい。本発明のトナーは磁性トナーであっても非磁性トナーであっても良い。磁性トナーとして用いる場合は、磁性酸化鉄を用いることが好ましい。磁性酸化鉄としては、マグネタイト,マグヘマイト,フェライト等の酸化鉄が用いられる。また、磁性酸化鉄はトナー粒子中への微分散性を向上させる目的で、製造時のスラリーにせん断をかけ、磁性酸化鉄を一旦ほぐす処理を施すことが好ましい。本発明においてトナーに含有させる磁性酸化鉄の量は、トナー中に25質量以上45質量以下であることが好ましく、より好ましくは30質量以上45質量以下が良い。これらの磁性体は795.8kA/m印加での磁気特性が抗磁力1.6kA/m以上12.0kA/m以下、飽和磁化が50.0Am2/kg以上200.0Am2/kg以下好ましくは50.0Am2/kg以上100.0Am2/kg以下である。さらに、残留磁化は2.0Am2/kg以上20.0Am2/kg以下のものが好ましい。磁性酸化鉄の磁気特性は、振動型磁力計、例えばVSMP-1-10東英工業社製を用いて測定することができる。非磁性トナーとして用いる場合には、着色剤としてカーボンブラックやその他、従来より知られているあらゆる顔料や染料の一種又は二種以上を用いることができる。着色剤は樹脂成分100.0質量部に対して、0.1質量部以上60.0質量部以下が好ましく、より好ましくは0.5質量部以上50.0質量部以下である。本発明のトナーには、その帯電性を安定化させるために電荷制御剤を用いることができる。電荷制御剤は、その種類や他のトナー粒子構成材料の物性等によっても異なるが、一般に、トナー粒子中に結着樹脂100.0質量部当たり0.1以上10.0質量部以下含まれることが好ましい。このような電荷制御剤としては、トナーを負帯電性に制御するものと、正帯電性に制御するものとが知られており、トナーの種類や用途に応じて種々のものを一種又は二種以上用いることができる。トナーを負帯電性に制御するものとしては、例えば有機金属錯体、キレート化合物が有効で、その例としては、モノアゾ金属錯体;アセチルアセトン金属錯体;芳香族ヒドロキシカルボン酸又は芳香族ジカルボン酸の金属錯体又は金属塩;が挙げられる。その他にも、トナーを負帯電性に制御するものとしては、例えば芳香族モノ及びポリカルボン酸及びその金属塩や無水物;エステル類やビスフェノール等のフェノール誘導体;等が挙げられる。トナーを正帯電性に制御するものとしては、例えば、ニグロシン及び脂肪酸金属塩等による変性物;トリブチルベンジルアンモニウム-1-ヒドロキシ-4-ナフトスルホン酸塩、テトラブチルアンモニウムテトラフルオロボレート等の四級アンモニウム塩、及びこれらの類似体であるホスホニウム塩等のオニウム塩及びこれらのレーキ顔料;トリフェニルメタン染料及びこれらのレーキ顔料レーキ化剤としては、リンタングステン酸、リンモリブデン酸、リンタングステンモリブデン酸、タンニン酸、ラウリン酸、没食子酸、フェリシアン酸、フェロシアン化合物等;高級脂肪酸の金属塩等が挙げられる。本発明ではこれらの一種又は二種以上組み合わせて用いることができる。トナーを正帯電性に制御するものとしては、これらの中でもニグロシン系化合物、トリフェニルメタンレーキ顔料,四級アンモニウム塩等の電荷制御剤が特に好ましく用いられる。使用できる具体的な例としては、SpilonBlackTRH、T-77、T-95、TN-105保土谷化学工業株、BONTRON登録商標S-34、S-44、E-84、E-88オリエント化学工業株があげられる。正帯電用としては好ましいものとしては、例えばTP-302、TP-415保土谷化学工業株、BONTRON登録商標N-01、N-04、N-07、P-51オリエント化学工業株、コピーブルーPRクラリアント社が例示できる。また、ビニル系単量体と2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸との共重合体等の電荷制御樹脂を用いることができ、上述の電荷制御剤と併用することもできる。本発明のトナーの帯電性は正負どちらでも構わないが、好ましい結着樹脂であるポリエステル樹脂自体は負帯電性が高いため、負帯電性トナーであることが好ましい。また本発明のトナーにおいては、無機微粉末としてトナー粒子表面への流動性付与能が高い、一次粒子の個数平均粒径のより小さいBET比表面積が50m2/g以上300m2/g以下の流動性向上剤を使用することができる。該流動性向上剤としては、トナー粒子に外添することにより、流動性が添加前後を比較すると増加し得るものならば使用可能である。例えば、以下のものが挙げられる。フッ化ビニリデン微粉末、ポリテトラフルオロエチレン微粉末の如きフッ素系樹脂粉末;湿式製法シリカ、乾式製法シリカの如き微粉末シリカ、それらシリカをシランカップリング剤、チタンカップリング剤、又はシリコーンオイル等により表面処理を施した処理シリカ。好ましい流動性向上剤としては、ケイ素ハロゲン化合物の蒸気相酸化により生成された微粉体であり、乾式法シリカ又はヒュームドシリカと称されるものである。例えば、四塩化ケイ素ガスの酸素、水素中における熱分解酸化反応を利用するもので、反応式は次の様なものである。SiCl42H2O2→SiO24HClまた、この製造工程において、塩化アルミニウム又は塩化チタンの如き他の金属ハロゲン化合物をケイ素ハロゲン化合物と共に用いることによって得られたシリカと他の金属酸化物の複合微粉体でも良い。その粒径は、平均の一次粒径として、0.001μm以上2μm以下の範囲内であることが好ましく、特に好ましくは0.002μm以上0.2μm以下の範囲内のシリカ微粉体を使用するのが良い。さらには、該ケイ素ハロゲン化合物の気相酸化により生成されたシリカ微粉体に疎水化処理した処理シリカ微粉体を用いることが好ましい。該処理シリカ微粉体において、メタノール滴定試験によって滴定された疎水化度が30以上80以下の範囲の値を示すようにシリカ微粉体を処理したものが特に好ましい。疎水化方法としては、シリカ微粉体と反応あるいは物理吸着する有機ケイ素化合物で化学的に処理することによって付与される。好ましい方法としては、ケイ素ハロゲン化合物の蒸気相酸化により生成されたシリカ微粉体を有機ケイ素化合物で処理する。そのような有機ケイ素化合物としては、以下のものが挙げられる。ヘキサメチルジシラザン、トリメチルシラン、トリメチルクロルシラン、トリメチルエトキシシラン、ジメチルジクロルシラン、メチルトリクロルシラン、アリルジメチルクロルシラン、アリルフエニルジクロルシラン、ベンジルジメチルクロルシラン、ブロムメチルジメチルクロルシラン、α-クロルエチルトリクロルシラン、β-クロルエチルトリクロルシラン、クロルメチルジメチルクロルシラン、トリオルガノシリルメルカプタン、トリメチルシリルメルカプタン、トリオルガノシリルアクリレート、ビニルジメチルアセトキシシラン、ジメチルエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジフェニルジエトキシシラン、1-ヘキサメチルジシロキサン、1,3-ジビニルテトラメチルジシロキサン、1,3-ジフェニルテトラメチルジシロキサンおよび1分子当り2から12個のシロキサン単位を有し末端に位置する単位にそれぞれ1個宛のSiに結合した水酸基を含有するジメチルポリシロキサン。これらは1種あるいは2種以上の混合物で用いられる。該シリカ微粉体は、シリコーンオイル処理されても良く、また、上記疎水化処理と併せて処理されても良い。好ましいシリコーンオイルとしては、25°Cにおける粘度が30mm2/s以上1000mm2/s以下のものが用いられる。例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、α-メチルスチレン変性シリコーンオイル、クロルフェニルシリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイルが特に好ましい。シリコーンオイル処理の方法としては、以下の方法が挙げられる。シランカップリング剤で処理されたシリカ微粉体とシリコーンオイルとをヘンシェルミキサーの如き混合機を用いて直接混合する方法。ベースとなるシリカ微粉体にシリコーンオイルを噴霧する方法。あるいは適当な溶剤にシリコーンオイルを溶解あるいは分散せしめた後、シリカ微粉体を加え混合し溶剤を除去する方法。シリコーンオイル処理シリカは、シリコーンオイルの処理後にシリカを不活性ガス中で温度200°C以上より好ましくは250°C以上に加熱し表面のコートを安定化させることがより好ましい。好ましいシランカップリング剤としては、ヘキサメチルジシラザンHMDSが挙げられる。本発明においては、シリカをあらかじめ、カップリング剤で処理した後にシリコーンオイルで処理する方法、または、シリカをカップリング剤とシリコーンオイルで同時に処理する方法によって処理されたものが好ましい。無機微粉末は、トナー粒子100.00質量部に対して0.01質量部以上8.00質量部以下用いることが好ましく、0.10質量部以上4.00質量部以下使用することがさらに好ましい。本発明のトナーには、必要に応じて他の外部添加剤を添加しても良い。例えば、帯電補助剤、導電性付与剤、流動性付与剤、ケーキング防止剤、熱ローラー定着時の離型剤、滑剤、研磨剤の働きをする樹脂微粒子や無機微粒子である。滑剤としては、ポリ弗化エチレン粉末、ステアリン酸亜鉛粉末、ポリフッ化ビニリデン粉末が挙げられる。中でもポリフッ化ビニリデン粉末が好ましい。研磨剤としては、酸化セリウム粉末、炭化ケイ素粉末、チタン酸ストロンチウム粉末が挙げられる。これらの外添剤はヘンシェルミキサー等の混合機を用いて十分混合し本発明のトナーを得ることができる。本発明のトナーを作製するには、結着樹脂、着色剤、その他の添加剤等を、ヘンシェルミキサー、ボールミル等の混合機により十分混合してから加熱ロール、ニーダー、エクストルーダーのような熱混練機を用いて溶融混練する。その後、冷却固化後粉砕及び分級を行い、更に必要に応じて所望の添加剤をヘンシェルミキサー等の混合機により十分混合し、本発明のトナーを得ることが出来る。本発明のトナーに係る物性の測定方法は以下に示す通りである。後述の実施例もこの方法に基づいている。<結着樹脂及びトナーのTHF不溶分測定>樹脂及びトナー約1.0gを秤量W1gし、円筒ろ紙例えばNo.86Rサイズ28×100mmアドバンテック東洋社製に入れてソックスレー抽出器にかけ、溶媒としてTHF200mlを用いて、16時間抽出する。このとき、溶媒の抽出サイクルが約4分に一回になるような還流速度で抽出を行う。抽出終了後、円筒ろ紙を取り出し、40°Cで8時間真空乾燥し、抽出残分を秤量するW2g。トナーの場合は、トナー中の焼却残灰分の重さW3gを以下の手順で求める。予め精秤した30mlの磁性るつぼに約2gの試料を入れ精秤し、試料の質量Wagを精秤する。るつぼを電気炉に入れ約900°Cで約3時間加熱し、電気炉中で放冷し常温下でデシケーター中に1時間以上放冷しるつぼの質量を精秤する。ここから焼却残灰分Wbgを求める。Wb/Wa×100=焼却残灰分含有率質量この含有率から試料の焼却残灰分の質量W3gが求められる。トナーのTHF不溶分は下記式から求められる。トナーTHF不溶分=[W2-W3]/[W1-W3]×100また、結着樹脂のTHF不溶分の測定は、下記式より求められる。THF不溶分=W2/W1×100なお、結晶性の高い樹脂を測定した際には、一部結晶成分もTHF不溶分として算出される場合がある。<GPCによる分子量分布の測定>40°Cのヒートチャンバー中でカラムを安定化させ、この温度におけるカラムに溶媒としてTHFを毎分1mlの流速で流し、THF試料溶液を約100μl注入して測定する。試料の分子量測定にあたっては試料の有する分子量分布を数種の単分散ポリスチレン標準試料により作成された検量線の対数値とカウント値との関係から算出した。検量線作成用の標準ポリスチレン試料としては例えば、東ソー社製あるいは昭和電工社製の分子量が102乃至107程度のものを用い、少なくとも10点程度の標準ポリスチレン試料を用いるのが適当である。また、検出器はRI屈折率検出器を用いる。尚、カラムとしては市販のポリスチレンジェルカラムを複数本組み合わせるのが良く、例えば昭和電工社製のshodexGPCKF-801,802,803,804,805,806,807,800Pの組み合せや、東ソー社製のTSKgelG1000HHXL、G2000HHXL、G3000HHXL、G4000HHXL、G5000HHXL、G6000HHXL、G7000HHXL、TSKgurdcolumnの組み合せを挙げることができる。また、試料は以下のようにして作製する。試料をTHF中に入れ、25°Cで数時間放置した後、十分振とうしTHFとよく混ぜ試料の合一体が無くなるまで、更に12時間以上静置する。その時THF中への放置時間が24時間となるようにする。その後、サンプル処理フィルターポアサイズ0.2μm以上0.5μm以下、例えばマイショリディスクH-25-2東ソー社製など使用できる。を通過させたものをGPCの試料とする。また、試料濃度は、樹脂成分が0.5mg/ml以上5.0mg/ml以下となるように調整する。<重量平均粒径D4の測定方法>トナーの重量平均粒径D4は、100μmのアパーチャーチューブを備えた細孔電気抵抗法による精密粒度分布測定装置コールターカウンターMultisizer3登録商標、ベックマンコールター社製と、測定条件設定及び測定データ解析をするための付属の専用ソフトベックマンコールターMultisizer3Version3.51ベックマンコールター社製を用いて、実効測定チャンネル数2万5千チャンネルで測定し、測定データの解析を行い、算出した。測定に使用する電解水溶液は、特級塩化ナトリウムをイオン交換水に溶解して濃度が約1質量となるようにしたもの、例えば、ISOTONIIベックマンコールター社製が使用できる。尚、測定、解析を行う前に、以下のように専用ソフトの設定を行った。専用ソフトの標準測定方法SOMを変更画面において、コントロールモードの総カウント数を50000粒子に設定し、測定回数を1回、Kd値は標準粒子10.0μmベックマンコールター社製を用いて得られた値を設定する。閾値/ノイズレベルの測定ボタンを押すことで、閾値とノイズレベルを自動設定する。また、カレントを1600μAに、ゲインを2に、電解液をISOTONIIに設定し、測定後のアパーチャーチューブのフラッシュにチェックを入れる。専用ソフトのパルスから粒径への変換設定画面において、ビン間隔を対数粒径に、粒径ビンを256粒径ビンに、粒径範囲を2μmから60μmまでに設定する。具体的な測定法は以下の通りである。1Multisizer3専用のガラス製250ml丸底ビーカーに前記電解水溶液約200mlを入れ、サンプルスタンドにセットし、スターラーロッドの撹拌を反時計回りで24回転/秒にて行なう。そして、解析ソフトのアパーチャーのフラッシュ機能により、アパーチャーチューブ内の汚れと気泡を除去しておく。2ガラス製の100ml平底ビーカーに前記電解水溶液約30mlを入れ、この中に分散剤としてコンタミノンN非イオン界面活性剤、陰イオン界面活性剤、有機ビルダーからなるpH7の精密測定器洗浄用中性洗剤の10質量水溶液、和光純薬工業社製をイオン交換水で3質量倍に希釈した希釈液を約0.3ml加える。3発振周波数50kHzの発振器2個を位相を180度ずらした状態で内蔵し、電気的出力120Wの超音波分散器UltrasonicDispersionSystemTetora150日科機バイオス社製の水槽内に所定量のイオン交換水を入れ、この水槽中に前記コンタミノンNを約2ml添加する。4前記2のビーカーを前記超音波分散器のビーカー固定穴にセットし、超音波分散器を作動させる。そして、ビーカー内の電解水溶液の液面の共振状態が最大となるようにビーカーの高さ位置を調整する。5前記4のビーカー内の電解水溶液に超音波を照射した状態で、トナー約10mgを少量ずつ前記電解水溶液に添加し、分散させる。そして、さらに60秒間超音波分散処理を継続する。尚、超音波分散にあたっては、水槽の水温が10°C以上40°C以下となる様に適宜調節する。6サンプルスタンド内に設置した前記1丸底ビーカーに、ピペットを用いてトナーを分散した前記5電解質水溶液を滴下し、測定濃度が約5となるように調整する。そして、測定粒子数が50000個になるまで測定を行う。7測定データを装置付属の前記専用ソフトにて解析を行い、重量平均粒径D4を算出する。尚、専用ソフトでグラフ/体積と設定したときの、分析/体積統計値算術平均画面の平均径が重量平均粒径D4である。<磁性酸化鉄粒子の磁気特性の測定>東英工業製振動試料型磁力計VSM-P7を使用し、試料温度25°C、外部磁場795.8kA/mにて測定した。<磁性酸化鉄粒子の平均一次粒子径の測定>平均一次粒子径は走査型電子顕微鏡倍率40000倍で磁性酸化鉄粒子を観察し、200個の粒子のフェレ径を計測し個数平均粒子径を求める。本実施例においては、走査型電子顕微鏡としては、S-4700日立製作所製を用いた。以上本発明の基本的な構成と特色について述べたが、以下実施例にもとづいて具体的に本発明について説明する。しかしながら、これによって本発明の実施の態様がなんら限定されるものではない。<結着樹脂L-1の製造例>テレフタル酸:100.0mol部エチレングリコール:60.0mol部ネオペンチルグリコール:40.0mol部上記ポリエステルモノマーをエステル化触媒ジブチルスズオキシドと共に5リットルオートクレーブに仕込む。そこに、還流冷却器、水分分離装置、N2ガス導入管,温度計及び撹拌装置を付し、オートクレーブ内にN2ガスを導入しながら230°Cで重縮合反応を行った。反応の進行度合いを粘度でモニターしながら行い、反応が後期に差し掛かったところで無水トリメリット酸:5.0mol部を加えた。このように、反応後期に添加することで、ポリエステルの基本構造に影響を与えないで酸価の調整をすることが出来る。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂L-1を得た。この樹脂の諸物性については表2に示した通りである。<結着樹脂L-2乃至9及びH-6,8,9の製造例>表1に記載のモノマーをエステル化触媒ジブチルスズオキシドとともに5リットルオートクレーブに仕込み、還流冷却器、水分分離装置、N2ガス導入管,温度計及び撹拌装置を付し、オートクレーブ内にN2ガスを導入しながら230°Cで重縮合反応を行った。表1において、後添と記載してあるモノマーは、重縮合反応の後期に、酸価あるいは水酸基価の調整のために加えた。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂L-2乃至9及びH-6,8,9を得た。これらの樹脂の諸物性については表2及び表3に示した通りである。なお、表1において、長鎖ジオールのCは炭素数、Mnは数平均分子量を表す。また、長鎖ジオールのmol部は、Mnの値を分子量として算出したものである。<結着樹脂H-1の製造例>エトキシ化ビスフェノールA2.2mol付加物:48.5mol部テレフタル酸:34.5mol部アジピン酸:6.5mol部無水トリメリット酸:5.0mol部フマル酸:1.5mol部アクリル酸:4.0mol部上記ポリエステルモノマーを4口フラスコに仕込み、減圧装置、水分離装置、窒素ガス導入装置、温度測定装置及び撹拌装置を装着して窒素雰囲気下にて160°Cで撹拌する。そこに、ビニル系共重合モノマースチレン:85.0mol部と2-エチルヘキシルアクリレート:15.0mol部と重合開始剤としてベンゾイルパーオキサイド2.0mol部を混合したものを滴下ロートから4時間かけて滴下した。その後、160°Cで5時間反応した後、230°Cに昇温してジブチル錫オキシドを0.2質量添加し、6時間縮重合反応を行った。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂H-1を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-2の製造例>H-1同様のポリエステルモノマーを4口フラスコに仕込み、減圧装置、水分離装置、窒素ガス導入装置、温度測定装置及び撹拌装置を装着して窒素雰囲気下にて160°Cで撹拌した。そこに、H-1同様のビニル系共重合モノマーと重合開始剤としてベンゾイルパーオキサイド4.0mol部を混合したものを滴下ロートから4時間かけて滴下した。その後、160°Cで5時間反応した後、230°Cに昇温してジブチル錫オキシドを0.2質量添加し、4時間縮重合反応を行った。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂H-2を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-3の製造例>H-1同様のポリエステルモノマーを4口フラスコに仕込み、減圧装置、水分離装置、窒素ガス導入装置、温度測定装置及び撹拌装置を装着して窒素雰囲気下にて160°Cで撹拌する。そこに、H-1同様のビニル系共重合モノマーと重合開始剤としてベンゾイルパーオキサイド1.0mol部を混合したものを滴下ロートから4時間かけて滴下した。その後、160°Cで5時間反応した後、230°Cに昇温してジブチル錫オキシドを0.2質量添加し、8時間縮重合反応を行った。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂H-3を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-4の製造例>テレフタル酸:80.0mol部無水トリメリット酸:15.0mol部アクリル酸:5.0mol部1,6ヘキサンジオール:60.0mol部ネオペンチルグリコール:40.0mol部ポリエステルモノマーを上記ポリエステルモノマーとした以外は、結着樹脂H-1と同様の方法で、結着樹脂H-4を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-5の製造例>テレフタル酸:80.0mol部無水トリメリット酸:10.0mol部アクリル酸:5.0mol部ステアリン酸:5.0mol部エチレングリコール:60.0mol部ネオペンチルグリコール:40.0mol部ポリエステルモノマーを上記ポリエステルモノマーとした以外は、結着樹脂H-1と同様の方法で、結着樹脂H-5を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-7の製造例>スチレン80.0質量部アクリル酸n-ブチル18.0質量部メタクリル酸2.0質量部2,2-ビス4,4-ジ-t-ブチルパーオキシシクロへキシルプロパン2.4質量部上記各成分を、4つ口フラスコ内でキシレン200質量部を撹拌しながら容器内を十分に窒素で置換し120°Cに昇温させた後4時間かけて滴下した。更に、キシレン還流下で10時間保持し、重合を完了し、減圧下で溶媒を蒸留除去した。このようにして結着樹脂H-7を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。<結着樹脂H-10の製造例>ネオペンチルグリコール:36.0mol部エチレングリコール:36.0mol部1,4-シクロヘキサンジオール:28.0mol部テレフタル酸ジメチル:90.0mol部無水フタル酸:10.0mol部上記ポリエステルモノマーをエステル化触媒ジブチルスズオキシドと共に5リットルオートクレーブに仕込む。そこに、還流冷却器、水分分離装置、N2ガス導入管、温度計及び撹拌装置を付し、オートクレーブ内にN2ガスを導入しながら230°Cで重縮合反応を行った。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕してポリエステルAを得た。得られたポリエステルA:80mol部と1,4-ブタンジオール:10mol部とテレフタル酸ジメチル:10mol部との混合物と、エステル化触媒ジブチルスズオキシドとを、上記同様に230°Cで重縮合反応を行った。反応終了後容器から取り出し、冷却、粉砕して結着樹脂H-10を得た。樹脂の諸物性については表3に示した通りである。[実施例1]結着樹脂L-130質量部結着樹脂H-170質量部磁性酸化鉄粒子90質量部平均粒径=0.20μm、Hc=11.5kA/m、σs=88Am2/kg、σr=14Am2/kg低分子量ポリプロピレンワックスビスコール660-P;三洋化成工業株製4質量部電荷制御剤T-77;保土谷化学工業株製2質量部上記材料をヘンシェルミキサーで前混合した後、二軸混練押し出し機によって、溶融混練した。得られた混練物を冷却し、ハンマーミルで粗粉砕した後、ジェットミルで粉砕し、得られた微粉砕粉末をコアンダ効果を利用した多分割分級機を用いて分級し、重量平均粒径D47.2μmの負帯電性の磁性トナー粒子を得た。磁性トナー粒子100質量部に対し、疎水性シリカ微粉体[BET比表面積150m2/g、未処理のシリカ微粉体100質量部に対しヘキサメチルジシラザンHMDS30質量部及びジメチルシリコーンオイル10質量部で疎水化処理したもの]を1.0質量部とチタン酸ストロンチウム微粉体D50:1.0μm3.0質量部を外添混合し、目開き150μmのメッシュで篩い、トナー1を得た。トナーの処方及び得られた物性を表4に記す。本実施例において評価に用いるマシンは、市販のデジタル複写機imagePress1135キヤノン株製を用いた。この評価機において、トナーを本実施形態で製造したトナーに変更し、下記の評価を実施した。<グロス評価>170g/m2のオーロラコート紙日本製紙製を用い、一辺20mmの正方形を3段3列で9個並べた画像トナーの載り量:0.6mg/cm2をプリントした。この画像のグロスを、ハンディ光沢度計グロスメーターPG-3D東京電色工業社製を用いて、光の入射角75°の条件で測定し、9個の正方形の平均グロス値を求めた。グロス値が高いほど画像表面が平滑でつやのある彩度の高い品質と判断され、逆にグロス値が低いと、くすんで彩度が低く、画像表面があれたものと判断される。評価結果を表5に示す。A:グロス20以上B:グロス17以上20未満C:グロス15以上17未満D:グロス12以上15未満E:グロス12未満<グロスの均一性評価>170g/m2のオーロラコート紙日本製紙製を用い、一辺20mmの正方形を3段3列で9個並べた画像を、トナー載り量を0.3mg/cm2とし、一枚プリントした。次にトナー載り量を0.4mg/cm2とし、同様の画像を一枚プリントした。このようにして、トナー載り量を0.3から0.8mg/cm2まで0.1mg/cm2刻みで調整し、各トナー載り量の画像を1枚ずつ、合計6枚出力した。各画像のグロスを、ハンディ光沢度計グロスメーターPG-3D東京電色工業社製を用いて、光の入射角75°の条件で測定し、9個の正方形の平均グロス値を求めた。グロス均一性を6枚のグロス平均値の最大値と最小値の差により、以下の基準により評価した。評価結果を表5に示す。A:普通紙のグロスの最大と最小の差が1以内B:普通紙のグロスの最大と最小の差が2を超え3以内C:普通紙のグロスの最大と最小の差が3を超え4以内D:普通紙のグロスの最大と最小の差が4を超え5以内E:普通紙のグロスの最大と最小の差が6以上<端部オフセット>市販のデジタル複写機imagePress1135キヤノン株社製の定着器を取り外し、取り外された定着器に、外部駆動装置、及び温度制御装置を装着し、プロセススピードを665mm/sec、定着ニップ幅を10mmに改造した。A5サイズの紙に、印字比率2の横線パターンを100枚画出しを行った後、連続してA4サイズの紙にべた白画像1枚の画出しを行った。その際、上記改造定着器を用いて、定着温度を220°Cから240°Cまで5°Cずつ段階的に上げていき、各定着温度ごとに上記画出しを行った。各設定温度において、A4サイズのべた白画像端部にトナーがオフセットするかどうか目視により観察した。オフセットが観察されたときの温度を端部オフセット発生温度とした。評価結果を表5に示す。A:240°Cで発生なしB:240°Cで発生C:235°Cで発生D:230°Cで発生E:225°Cで発生F:220°Cで発生<白ポチ>常温常湿環境下25°C,60RHで、A4サイズの紙にべた黒100枚の画出しを行い、100枚の画像全てを目視で評価し、白ポチの数を数えた。評価結果を表5に示す。A:白ポチは見られない。B:100枚の画像中、1点の白ポチが見られるC:100枚の画像中、2点の白ポチが見られる。D:100枚の画像中、3点以上の白ポチが見られる。実施例1に関しては、何れの評価も良好な結果が得られた。[実施例2乃至9]結着樹脂の種類と樹脂構成比を表4に記載の処方とした他は、実施例1と同様にしてトナー2乃至9を作製した。トナーの物性を表4に記す。また、同様に評価した結果を表5に示す。[比較例1乃至5]結着樹脂の種類と樹脂構成比を表4に記載の処方とした他は、実施例1と同様にしてトナー10乃至14を作製した。トナーの物性を表4に記す。また、同様に評価した結果を表5に示す。"