クランク円形スライダ機構であって、分列式往復運動部及び単列式往復運動部を備え、前記分列式往復運動部はガイド部を有し、該ガイド部は、縦向溝によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列及びガイド部第二列と称され、前記ガイド部第一列には、第一円形スライダ容置孔が設けられ、前記ガイド部第二列には、第二円形スライダ容置孔が設けられ、前記第一円形スライダ容置孔及び前記第二円形スライダ容置孔は、それぞれ第一円形スライダ及び第二円形スライダを配置するのに用いられ、前記単列式往復運動部は、前記分列式往復運動部の前記縦向溝に厚さ方向で挿入することができるガイド部を有することで、前記分列式往復運動部と垂直に交差することができ、該ガイド部には、中間円形スライダが配置される中間円形スライダ容置孔が設けられ、前記第一円形スライダ及び前記第二円形スライダは、同じ位相で取り付けられ、前記中間円形スライダは、前記第一円形スライダと前記第二円形スライダとの間に挟まれると共にこれら二つの円形スライダに対して180°の位相差で配置され、隣接した前記円形スライダは、互いに固定されることを特徴とする、クランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部は動釣合スライダであり、前記単列式往復運動部は双作用ピストンであることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部及び前記単列式往復運動部はピストンであり、それぞれ分列式往復ピストン及び単列式ピストンと称され、両者は共に単作用ピストンであることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部は動釣合スライダであり、前記単列式往復運動部は単作用ピストンであることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部は単作用ピストンであり、前記単列式往復運動部は双作用ピストンであることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部は双作用ピストンであり、前記単列式往復運動部は単作用ピストンであることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部の往復運動軌道の中心線及び前記単列式往復運動部の往復運動軌道の中心線が相互に垂直で共通面上にあり、且つこれら二つの中心線の交点が、前記クランク円形スライダ機構のクランクシャフトの回転軸上にあることを特徴とする、請求項1に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部の前記縦向溝の溝長さは、前記単列式往復運動部の前記ガイド部の幅と前記分列式往復運動部の往復運動の行程との和以上であることを特徴とする、請求項1から7のいずれか一項に記載のクランク円形スライダ機構。前記分列式往復運動部及び前記単列式往復運動部それぞれの重心が各自の軸線上にあることを特徴とする、請求項1から8のいずれか一項に記載のクランク円形スライダ機構。クランク円形スライダ機構の往復運動部であって、冠部とガイド部とを備え、前記ガイド部が縦向溝によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列及びガイド部第二列と称され、前記ガイド部第1列及び前記ガイド部第二列には、厚さ方向に沿って前記ガイド部を貫通する貫通孔がそれぞれ設けられ、該貫通孔はそれぞれ第一円形スライダ容置孔及び第二円形スライダ容置孔と称され、前記ガイド部第一列及び前記ガイド部第二列それぞれの両側にはガイド面が設けられ、該ガイド面の側縁は前記往復運動部の往復運動軌道の内周面と適合し、前記往復運動部は、ピストン又は動釣合スライダであることを特徴とする、クランク円形スライダ機構の往復運動部。前記往復運動部は、両端に冠部を備えた双作用ピストン又は両端に冠部を備えた動釣合スライダであることを特徴とする、請求項9に記載のクランク円形スライダ機構の往復運動部。前記往復運動部は、一側のみに冠部を備えた単作用往復運動部であり、前記縦向溝が、前記冠部に相対する前記ガイド部の底面に対して開口していることを特徴とする、請求項9に記載のクランク円形スライダ機構の往復運動部。クランク円形スライダ機構のエンジンブロックであって、前記エンジンブロックの本体は、それぞれの中心軸が相互に垂直で一点で交差する、クランクシャフト貫通孔、分列式往復運動部通路、及び単列式往復運動部通路を備え、前記クランクシャフト貫通孔は、前記エンジンブロックの本体を前後方向に貫通し、クランクシャフトを貫通させるのに用いられ、前記分列式往復運動部通路及び単列式往復運動部通路は、前記往復運動部に往復運動のための軌道空間を提供するために用いられ、前記分列式往復運動部通路上に分列式走路が設けられ、該分列式走路は、分割溝によって分離された二列の走路を備え、該走路は一列毎に一対の相対するガイド軌条を備え、該走路は一列毎に往復運動軌道とされ、前記ガイド軌条の内周面は、それぞれ請求項10から12のいずれか一項に記載された往復運動部のガイド部第一列及びガイド部第二列の両側のガイド面と適合し、前記単列式通路内に、相対する一対のガイド軌条から構成された単列式走路が設けられ、該ガイド軌条は前記分割溝を貫通し、前記分列式走路及び前記単列式走路が互いに垂直であることを特徴とする、クランク円形スライダ機構のエンジンブロック。請求項1から9のいずれか一項に記載のクランク円形スライダ機構を用いることを特徴とする、内燃機関。請求項1から9のいずれか一項に記載のクランク円形スライダ機構を用いることを特徴とする、圧縮機。本発明はクランク円形スライダ機構を提供し、該機構はクランク円形スライダ機構の空間配置を改善し、機構全体がより小さな空間で完全な釣合いを実現する効果の提供を可能にする。本発明はまた、前記クランク円形スライダ機構に用いられるピストン、及び前記クランク円形スライダ機構に適用するエンジンブロックを提供する。本発明はまた、前記クランク円形スライダ機構の内燃機関及び圧縮機を提供する。本発明が提供するクランク円形スライダ機構は、分列式往復運動部及び単列式往復運動部を備え、前記分列式往復運動部はガイド部を有し、該ガイド部は、縦向溝によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列及びガイド部第二列と称され、前記ガイド部第一列には、第一円形スライダ容置孔が設けられ、前記ガイド部第二列には、第二円形スライダ容置孔が設けられ、前記第一円形スライダ容置孔及び前記第二円形スライダ容置孔は、それぞれ第一円形スライダ及び第二円形スライダを配置するのに用いられ、前記単列式往復運動部は、前記分列式往復運動部の前記縦向溝に厚さ方向で挿入することができるガイド部を有することで、前記分列式往復運動部と垂直に交差することができ、該ガイド部には、中間円形スライダが配置される中間円形スライダ容置孔が設けられ、前記第一円形スライダ及び前記第二円形スライダは、同じ位相で取り付けられ、前記中間円形スライダは、前記第一円形スライダと前記第二円形スライダとの間に挟まれると共にこれら二つの円形スライダに対して180°の位相差で配置され、隣接した前記円形スライダは、互いに固定される。好ましくは、前記分列式往復運動部は動釣合スライダであり、前記単列式往復運動部は双作用ピストンである。好ましくは、前記分列式往復運動部及び前記単列式往復運動部はピストンであり、それぞれ分列式往復ピストン及び単列式ピストンと称され、両者は共に単作用ピストンである。好ましくは、前記分列式往復運動部は動釣合スライダであり、前記単列式往復運動部は単作用ピストンである。好ましくは、前記分列式往復運動部は単作用ピストンであり、前記単列式往復運動部は双作用ピストンである。好ましくは、前記分列式往復運動部は双作用ピストンであり、前記単列式往復運動部は単作用ピストンである。好ましくは、前記分列式往復運動部の往復運動軌道の中心線及び前記単列式往復運動部の往復運動軌道の中心線が相互に垂直で共通面上にあり、且つこれら二つの中心線の交点が、前記クランク円形スライダ機構のクランクシャフトの回転軸上にある。好ましくは、前記分列式往復運動部の前記縦向溝の溝長さは、前記単列式往復運動部の前記ガイド部の幅と前記分列式往復運動部の往復運動の行程との和以上である。好ましくは、前記分列式往復運動部及び前記単列式往復運動部それぞれの重心が各自の軸線上にある。本発明は、クランク円形スライダ機構の往復運動部であって、冠部とガイド部とを備え、前記ガイド部が縦向溝によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列及びガイド部第二列と称され、前記ガイド部第1列及び前記ガイド部第二列には、厚さ方向に沿って前記ガイド部を貫通する貫通孔がそれぞれ設けられ、該貫通孔はそれぞれ第一円形スライダ容置孔及び第二円形スライダ容置孔と称され、前記ガイド部第一列及び前記ガイド部第二列それぞれの両側にはガイド面が設けられ、該ガイド面の側縁は前記往復運動部の往復運動軌道の内周面と適合し、前記往復運動部は、ピストン又は動釣合スライダである、クランク円形スライダ機構の往復運動部を提供する。好ましくは、前記往復運動部は、両端に冠部を備えた双作用ピストン又は両端に冠部を備えた動釣合スライダである。好ましくは、前記往復運動部は、一側のみに冠部を備えた単作用往復運動部であり、前記縦向溝が、前記冠部に相対する前記ガイド部の底面に対して開口している。本発明は、クランク円形スライダ機構のエンジンブロックであって、前記エンジンブロックの本体は、それぞれの中心軸が相互に垂直で一点で交差する、クランクシャフト貫通孔、分列式往復運動部通路、及び単列式往復運動部通路を備え、前記クランクシャフト貫通孔は、前記エンジンブロックの本体を前後方向に貫通し、クランクシャフトを貫通させるのに用いられ、前記分列式往復運動部通路及び単列式往復運動部通路は、前記往復運動部に往復運動のための軌道空間を提供するために用いられ、前記分列式往復運動部通路上に分列式走路が設けられ、該分列式走路は、分割溝によって分離された二列の走路を備え、前記走路は一列毎に一対の相対するガイド軌条を備え、前記走路は一列毎に往復運動軌道とされ、前記ガイド軌条の内周面は、それぞれ請求項10から12のいずれか一項に記載された往復運動部のガイド部第一列及びガイド部第二列の両側のガイド面と適合し、前記単列式通路内に、一対の相対するガイド軌条から構成された単列式走路が設けられ、該ガイド軌条は前記分割溝を貫通し、前記分列式走路及び前記単列式走路が互いに垂直である、クランク円形スライダ機構のエンジンブロックを提供する。本発明は、前述のクランク円形スライダ機構を用いる内燃機関を提供する。本発明はまた、前述のクランク円形スライダ機構を用いる圧縮機を提供する。本発明の提供するクランク円形スライダ機構においては、往復運動部が一つの分列式往復運動部及び一つの単列式往復運動部を備えている。前記分列式往復運動部はガイド部を有し、該ガイド部は、縦向溝によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列及びガイド部第二列と称される。前記ガイド部第一列には第一円形スライダ容置孔が設けられ、前記ガイド部第二列には第二円形スライダ容置孔が設けられ、前記第一円形スライダ容置孔及び前記第二円形スライダ容置孔には、それぞれ第一円形スライダ及び第二円形スライダが配置される。前記単列式往復運動部のガイド部を前記分列式往復運動部の前記縦向溝に厚さ方向に沿って挿入することで、前記分列式往復運動部と垂直に交差することができ、該ガイド部には、中間円形スライダが配置される中間円形スライダ容置孔が設けられる。前記第一円形スライダ及び前記第二円形スライダは同じ位相で取り付けられ、前記中間円形スライダは前記第一円形スライダと前記第二円形スライダとの間に挟まれると共に二つの前記円形スライダに対して180°の位相差で配置され、隣接した前記円形スライダが互いに固定される。分列式往復運動部の中心軸及びクランクシャフトの回転軸の交点がAであり、単列式往復運動部の中心軸及びクランクシャフトの回転軸の交点がBであれば、上述の構造は、A、B両点の間の距離を顕著に減少させることができ、距離に起因するクランクシャフトの軸線に対する曲げモーメントが低減する。上述のクランク円形スライダ機構の好ましい解決策では、前記分列式往復運動部のガイド部第一列及びガイド部第二列は、同じ厚さ及び完全に同じ構造を有する。前記構造によって、点A及びBが重なり合うことが可能になり、クランクシャフトの軸線に沿った曲げモーメントが存在しなくなり、したがって構造全体の釣合いが顕著に向上する。本発明の好ましい解決策は、上述の機構とは異なる形式の構造を提供するものであり、分列式往復運動部が動釣合スライダで、単列式往復運動部が双作用ピストンであるI型構造、分列式ピストン及び単列式ピストンが採用され、且つそれらが全て単作用ピストンであるV型構造、また、分列式往復運動部が動釣合スライダで、単列式往復運動部が単作用ピストンである構造、分列式往復運動部が単作用ピストンで、単列式往復運動部が双作用ピストンである構造、並びに分列式往復運動部が双作用ピストンで、単列式往復運動部が単作用ピストンである構造を含む。一般に、ピストン又は動釣合スライダである分列式往復運動部及び単列式往復運動部は、異なる状況に対して異なる方式で組み合わされてもよい。本発明はまた、上述のクランク円形スライダ機構が使用する往復運動部を提供する。該往復運動部は、分列式のガイド部を有するピストン又は動釣合スライダである。該往復運動部は、上述のクランク円形スライダ機構に適した双列式往復運動部を提供する。本発明はまた、上述のクランク円形スライダ機構に使用されるエンジンブロックを提供し、該エンジンブロックは、相互に垂直な分列式走路及び単列式走路を提供し、上述のクランク円形機構に適したエンジンブロックを提供することができる。本発明はまた、上述のクランク円形スライダ機構を使用する内燃機及び圧縮機を提供し、上述のクランク円形スライダ機構を使用することで、内燃機関又は圧縮機の運動機構が良好な釣合い特性を有することができる。図1を参照されたい。この図は、本発明の第一実施例が提供するI型クランク円形スライダ機構の斜視図である。本発明の主要な特徴を強調するため、この図ではクランク円形スライダ機構のクランクシャフトを省略している。また、図2を参照されたい。この図は、本実施例が提供するI型クランク円形スライダ機構の正面の断面図である。また、図3を参照されたい。この図は、本発明で提案されるI型クランク円形スライダ機構の平面断面図であり、図2のA-A切断面の左視図である。また、図4を参照されたい。この図は、動釣合スライダ1の正面の断面図である。上述の図に示されるように、I型クランク円形スライダ機構は二つの往復運動部を備え、これらはそれぞれ動釣合スライダ1及び双作用ピストン2であり、両者はそれぞれ相互に垂直な往復運動軌道上に位置する。動釣合スライダ1は垂直方向で上下に運動し、双作用ピストン2は水平方向で左右に運動する。図1から見出せるように、動釣合スライダ1のガイド部1-2は、縦向溝1-4によって相互に平行な二列の分岐に分割され、双作用ピストン2のガイド部2-2はその厚さ方向で縦向溝1-4を貫通するので、二つの往復運動部の交差を実現できる。図1から見出せるように、動釣合スライダ1の縦向溝1-4が、双作用ピストン2に動釣合スライダ1を横切ることができる空間を提供することで、二つの往復運動部の軸線が一つの平面上で垂直に交差する。これは、I型クランク円形スライダ機構の主要な特徴である。以下、I型クランク円形スライダ機構の具体的構造について詳細に説明する。動釣合スライダ1は分岐を備えた分列式ガイド部を採用しており、具体的には図1及び図4を参照されたい。動釣合スライダ1は、冠部1-1を備えた動的スライダであり、そのガイド部1-2は、ガイド部底面に開口する縦向溝1-4によって相互に平行な二列に分割され、それぞれガイド部第一列1-2-1及びガイド部第二列1-2-2と称され、ガイド部第一列1-2-1及びガイド部第二列1-2-2は同じ構造を有し、具体的には同じ厚さを有し、同じ円形スライダ容置孔が同じ位置に設けられる。図示されるように、ガイド部第一列1-2-1は、第一円形スライダ容置孔1-3-1を備え、ガイド部第二列は、第二円形スライダ容置孔1-3-2を備え、これらにはそれぞれ第一円形スライダ3-1及び第二円形スライダ3-2が配置される。上述の二つの円形スライダは、同じ円形スライダである。図1に示されるように、双作用ピストン2は、第一冠部2-1-1と、第二冠部2-1-2と、これら冠部を接続するガイド部2-2とを有する。第一冠部2-1-1及び第二冠部2-1-2は、従来のピストンと同様の構造を有し、内向きに対向する開口を備えた円筒形であり、エンジンブロックの空気シリンダと協働させて用いられる。上述の冠部はピストンクラウンである頂面を有し、該ピストンクラウンの上表面は作用面であり、内燃機関として使用されるときは燃焼室の底面であり、圧縮機として使用されるときはピストンの作用面となる。いくつかの環状溝が、円筒表面の外径面上に、ピストン頂部にすぐ隣接して設けられる。環状溝が配置されるこれらの領域は、ピストン環状帯域と呼ばれる。環状溝は、エアリング及びオイルリング等を配置するのに用いられる。上述の構造は、他のクランク円形スライダ機構の双作用ピストンの関連する部分と基本的に同じであり、ここでは再度説明しない。ガイド部2-2の外形輪郭は直方体であり、その中間には、中間円形スライダ容置孔2-2-1が設けられる。双作用ピストンは、そのガイド部2-2が動釣合スライダ1の縦向溝1-4の幅に応じて設計された厚さを有することで、縦向溝1-4の厚さ方向に挿入することができ、動釣合スライダ1及び双作用ピストン2を両者のガイド部で交差させることができることを主要な特徴とする。ガイド部の厚さとは、具体的には円形スライダ容置孔の軸線に沿って測定されるガイド部の寸法を指す。後述するガイド部の幅とは、円形スライダ容置孔の軸線に垂直であり、同時にピストンの軸線に垂直な方向において測定されるガイド部の寸法を指す。上述の動釣合スライダ1の縦向溝1-4は、双作用ピストン2との干渉を伴わずに動釣合スライダ1を往復させるのに十分な溝の深さを依然として必要とする。溝の深さは、二つの往復運動部の空間的な配置の距離関係によって確定するので、可能な限りコンパクトであるような状況下では、ガイド部1-2の下端面が双作用ピストン2のガイド部2-2の下部にある案内面と同一平面にある状態で、動釣合スライダ1が下止点まで移動することが期待され、したがって、縦向溝1-4の深さが、双作用ピストン2のガイド部2-2の幅に動釣合スライダの行程を加えた長さ以上であることが求められる。図2から見出せるように、動釣合スライダ1の第一円形スライダ容置孔1-3-1内に第一円形スライダ3-1が配置され、第二円形スライダ容置孔1-3-2内に第二円形スライダ3-2が配置され、両者は同じ位相で設置される。双作用ピストン2には、中間円形スライダ3-3が、上述の二つの円形スライダとは相反する位相で設置され、すなわち180°の位相差で配置される。三つの円形スライダの偏心孔は、全てがクランクシャフト4のクランクピン上に適合する。隣接する円形スライダは、定位ピン又はその他の構造によって相互に固定される。図2から見出だせるように、三つの円形スライダの間は相互に適合し、可能な限り省空間となり、構造全体の寸法を減少させる。更に、図2から見出だせるように、第一円形スライダ3-1及び第二円形スライダ3-2の厚さは、中間円形スライダ3-3よりも薄い。本実施例中、最も優れた平衡効果を得るために、第一円形スライダ3-1及び第二円形スライダ3-2の厚さは、中間の円形スライダ3-3の1/2の厚さを有し、且つ、第一円形スライダ3-1及び第二円形スライダの質量の和は、中間円形スライダ3-3の質量に等しい。前記の質量関係が採用されない状況下では、以下の要件を満たすことができる。すなわち、第一円形スライダ3-1、第二円形スライダ3-2、及び中間円形スライダ3-3から成る円形スライダの組が、その質量中心をクランクピンの軸線上に有することである。各円形スライダの構造は、上述の背景技術において言及した先行技術の中で既に説明されているため、本実施例中で再度言及しない。図2及び図3に示されるように、I型クランク円形スライダ機構が採用するクランクシャフト4は分離式のクランクシャフトであり、このクランクシャフト4は、一つの単拐4-1及び一つのクランク4-2を備える。上述の円形スライダの偏心孔は、単拐4-1のクランクピン上に共同で適合する。上述の機構がエンジンブロック内に設置された後、双作用ピストン2の二つの冠部は、エンジンブロック内で水平に且つ対向して配置される空気シリンダ内にそれぞれ配置される。二つの空気シリンダは同軸であり、この空気シリンダの共通軸線は双作用ピストン2の往復運動軌道の軸線である。動釣合スライダ1の冠部1-1は、二つの空気シリンダの中間に垂直に設けられる走路中に配置され、その軸線は、二つの空気シリンダの共通軸に対して垂直で且つ共通面内にあり、該走路の軸線は動釣合スライダ1の軸線である。上述の配置を通して、動釣合スライダ1及び双作用ピストン2の両者の往復運動軌道の軸線が共通平面上で且つ垂直になり、且つその交点が、二つの往復運動軌道の軸線が交差するクランクシャフト4の回転軸線上にちょうど存在する。二つの往復運動部の軌道は、クランクシャフトの軸線上で距離を有さず、またクランクシャフトの軸線上で曲げモーメントを有さないので、機構全体の最適な動釣合い効果が得られる。最適な動釣合い効果を得るためには、動釣合スライダ1及び双作用ピストン2が完全に同じ質量を有し、且つそれらの重心が各自の軸線上にあることが求められる。本実施例は好ましい一実施例を提供する。実際上は、動釣合スライダ1に採用された分列式ガイド部に対する上述の寸法及び構造の関係の要求に厳密に従うとは限らない。三つの円形スライダの寸法及び質量の関係は、必ずしも上述の要求に従わなくてもよいが、縦向溝1-4内で交差した双作用ピストン及び動釣合スライダが干渉しないことを要し、これによりクランクシャフトの上向きの曲げモーメントが低減することができる。更に、エンジンブロックの寸法に対する要求が緩い状況下では、双作用ピストンは、分列式動釣合スライダの縦向溝を厚さ方向に貫通するのではなく、分列式動釣合スライダの縦向溝を幅方向に貫通することができる。上述の構造を内燃機関に採用することによって、クランク円形スライダ機構を使用する内燃機関の実施例が得られ、上述の構造を圧縮機に用いることによって、クランク円形スライダ機構を使用する圧縮機の実施例が得られる。上述の実施例は、双作用式ピストンである単列式往復運動部と、単一の冠部を備えた動釣合スライダである分列式往復運動部との組み合わせの形式を提供し、また、その他の形式の分列式往復運動部及び単列式往復運動部の組み合わせの形式を提供することができる。以下の実施例は他の幾つかの組み合わせの形式を提供する。本発明の第二実施例は、一つの単作用分列式ピストン及び一つの単作用単列式ピストンを採用した組み合わせによって形成される、V型クランク円形スライダ機構の一例を提供する。図5を参照されたい。この図は、本発明の第二実施例が提供するV型クランク円形スライダ機構の斜視図である。本発明の特徴を強調するために、該斜視図中にクランクシャフトは示されていない。図6を参照されたい。この図は、本発明の第二実施例が提供するV型クランク円形スライダ機構のV型クランク円形スライダ機構のV型の交差部における部分断面図である。図7を同時に参照されたい。この図は、図6のA-A切断面の右視図である。図8を同時に参照されたい。この図は、分列式ピストン21の正面断面図である。上述の図に示されるように、V型クランク円形スライダ機構は二つの往復運動部を備え、これらは分列式ピストン21及び単列式ピストン22に分別され、両者は相互に垂直な往復運動軌道上にそれぞれ配置され、V型を呈する配置とされる。図5から見出だせるように、分列式ピストン21のガイド部21-2は、縦向溝によって互いに平行な二列の分岐に分割され、単列式ピストン22のガイド部22-2は、厚さ方向に沿って縦向溝21-4を貫通し、二つの往復運動部の交差を実現させる。図5から見出だせるように、分列式ピストン21の縦向溝21-4は、単列式ピストン22に分列式ピストン21と交差するための空間を提供するので、二つの往復運動部の軸線を一つの平面上で垂直に交差させることができ、この点がV型クランク円形スライダ機構の主要な特徴点である。本実施例では、分列式往復運動部は分列式ピストン21であり、該分列式ピストン21は分列式ガイド部構造を採用し、且つ一つの冠部21-1を備えた単作用ピストンである。分列式ピストン21のガイド部21-2は、開口がガイド部の底面にある縦向溝21-4によって相互に平行な二列の分岐に分割され、これらはそれぞれガイド部第一列21-2-1及びガイド部第二列21-2-2と称される。これらガイド部第一列21-2-1及びガイド部第二列21-2-2は、同じ構造及び更には同じ厚さを有し、同じ位置に同じ円形スライダ容置孔が設置される。図8に示されるように、ガイド部第一列21-2-1には第一円形スライダ容置孔21-3-1が設置され、ガイド部第二列には第二円形スライダ容置孔21-3-2が設置され、これらには、それぞれ第一円形スライダ23-1及び第二円形スライダ23-2が配置される。前記の二つの円形スライダは同じ構造を有する円形スライダである。図示されるように、単列式ピストン22は、1つの冠部22-1及びガイド部22-2を備えた単列式ピストンである。冠部22-1は、従来のピストンと同じ構造を有し、エンジンブロックの空気シリンダに適合する円筒形である。ガイド部22-2の外形輪郭は直方体であり、その中間には、中間円形スライダ容置孔22-2-1が設けられる。単列式ピストンの主要な特徴点は、そのガイド部22-2の厚さが分列式ピストン21の縦向溝21-4の幅に基づいて設計され、それによって、厚さ方向に縦向溝21-4にちょうど挿入することができるので、分列式ピストン21及び単列式ピストン22が両者のガイド部で交差できることである。上述の分列式ピストン21の縦向溝21-4は、分列式ピストン21を単列式ピストン22との干渉を生じることなく往復運動させるのに十分な溝深さを有することを要する。該溝深さは、二つの往復運動部の空間的配置の距離の関係により確定される。図から見出せるように、分列式ピストン21の第一円形スライダ容置孔21-3-1内には第一円形スライダが配置され、第二円形スライダ容置孔21-3-2内には第二円形スライダ23-2が配置され、両者は同じ位相で配置される。単列式ピストン22には、中間円形スライダ23-3が、上述の二つの円形スライダと相反して設置され、すなわち位相差が180°で設置される。三つの円形スライダの偏心孔は、クランクシャフト24のクランクピン上にそれぞれ適合し、互いに隣接した円形スライダの間は、定位ピン又はその他の構造によって相互に固定される。最適な釣合い効果を得るため、第一円形スライダ23-1及び第二円形スライダ23-2の厚さは、中間円形スライダ23-3の厚さの1/2であり、且つ、第一円形スライダ23-1及び第二円形スライダ23-2の質量の和は、中間円形スライダ23-3の質量に等しい。図6に示されるように、V型クランク円形スライダ機構は、分離式のクランクシャフト24を採用しており、このクランクシャフト24は、一つの単拐24-1及び一つのクランク24-2を備える。上述の円形スライダの偏心孔は、単拐24-1のクランクピン上に共同で適合する。最適な釣合い効果を得るため、分列式ピストン21及び単列式ピストン22は同じ質量を有するべきであり、且つ、それらの重心は各自の軸線にあるべきである。上述の機構がエンジンブロック内に設置された後、二つのピストンはそれぞれ、エンジンブロック内にV型に配置された空気シリンダ内に設置される。二つの空気シリンダの中心軸は同一平面上にあり、且つ、両中心軸の交点は、ちょうどクランクシャフト24の回転軸上にある。V型に配置された空気シリンダによって二つのピストンの往復運動軌道が提供されることにより、二つのピストンの往復運動軌道の中心軸は一点で交差し、クランクシャフトの回転軸上で距離が存在せず、クランクシャフトの軸線上には曲げモーメントも存在しないので、機構全体の最適な動釣合い効果が得られる。上述の機構を用いた内燃機関を採用することによって、クランク円形スライダ機構を用いた内燃機関の実施例が得られ、上述の機構を用いた圧縮機によって、クランク円形スライダ機構を用いた圧縮機の実施例が得られる。本発明の第三実施例は、単作用単列式ピストン及び単冠部分列式動釣合スライダの組み合わせを採用することによって形成される、単気筒機械のクランク円形スライダ機構を提供する。図9を参照されたい。この図は、本発明の第三実施例が提供するクランク円形スライダの単気筒機構の斜視図である。本発明の特徴を強調するため、斜視図中にクランクシャフトを示していない。当然ながら、該機構は、作動することができるように、対応するエンジンブロックにきちんと装入されることを要する。該機構は、単気筒式内燃機関又は単気筒式圧縮機に応用することができる。図10を参照されたい。この図は、本発明の実施例が提供するクランク円形スライダの単気筒機構を、クランクシャフトの一端から見た正面断面図である。図11を同時に参照されたい。この図は、本実施例の底面断面図である。図12を同時に参照されたい。この図は、分列式動釣合スライダ1の正面断面図である。上述の図に示されるように、クランク円形スライダ機構は二つの往復運動部を備え、これらは分列式動釣合スライダ31及び単作用ピストン32に分別され、両者は相互に垂直な往復運動軌道上にそれぞれ配置される。図9から見出だせるように、分列式動釣合スライダ31のガイド部31-2は、縦向溝によって相互に平行な二列の分岐に分割され、単作用ピストン32のガイド部32-2は、その厚さ方向に縦向溝31-4を貫通し、二つの往復運動部の交差を実現させる。図9から見出せるように、分列式動釣合スライダ31の縦向溝31-4は、単作用ピストン32が分列式動釣合スライダ31と交差するための空間を提供するので、二つの往復運動部の軸線は一つの平面上で垂直に交差することができ、この点がクランク円形スライダ単気筒機構の主要な特徴点である。分列式動釣合スライダ31は、分岐を備えたガイド部の構造を採用しており、具体的には図12を参照されたい。分列式動釣合スライダ31は、一つの冠部31-1を備えた動釣合スライダであり、この冠部31-1は、従来のクランク及び連接棒機構の動釣合スライダと同じ構造であり、円筒形、或いは左右対称のドラムの形態を採用する。該冠部31-1は、エンジンブロックが提供する滑動軌道に組み込まれる。分列式動釣合スライダ31のガイド部31-2は、ガイド部の底面に開口がある縦向溝31-4によって相互に平行な二列の分岐に分割され、これらはそれぞれガイド部第一列31-2-1及びガイド部第二列31-2-2と称される。ガイド部第一列31-2-1及びガイド部第二列31-2-2は、同じ構造、特に同じ厚さを有し、同じ位置にある同じ円形スライダ容置孔を有する。図に示されるように、ガイド部第一列31-2-1には第一円形スライダ容置孔31-3-1が設けられ、ガイド部第二列上には第二円形スライダ容置孔31-3-2が設けられ、これらにはそれぞれ第一円形スライダ33-1及び第二円形スライダ33-2が配置される。上述の二つの円形スライダは同じ構造の円形スライダである。図9に示されるように、単作用ピストン32は、冠部32-1及びガイド部32-2を有する。冠部32-1及び従来のピストンは、同じ構造である。ガイド部32-2の外形輪郭は直方体であり、その中間には、中間円形スライダ容置孔32-2-1が設けられる。該単作用ピストン32の主要な特徴点は、そのガイド部32-2の厚さが分列式動釣合スライダ31の縦向溝31-4の幅に基づいて設計され、ガイド部32-2が厚さ方向に縦向溝31-4にちょうど挿入され、分列式動的スライダ31及び単作用ピストン32が両者のガイド部で交差できることである。上述の分列式動釣合スライダ31の縦向溝31-4は、分列式動的スライダ31が単作用ピストン32と干渉することなく往復運動するのに足りる溝深さを要する。該溝深さは、二つの往復運動部の空間的な配置の距離関係によって確定される。構造のコンパクトさのため、分列式動釣合スライダ31が下止点まで移動するとき、そのガイド部の底面が単作用ピストン32の外側のガイド面と同一面内に存在し得ることが求められ、したがって、縦向溝31-4の深さは、単作用ピストン32のガイド部の幅及び分列式動釣合スライダの往復運動行程の和以上であるべきである。図11から見出せるように、分列式動釣合スライダ1の第一円形スライダ容置孔31-3-1内に第一円形スライダ33-1が配置され、第二円形スライダ容置孔31-3-2内に第二円形スライダ33-2が配置され、両者は同じ位相で設置される。単作用ピストン32に設けられる中間円形スライダ33-3は、上述の二つの円形スライダとは相反する位相で設置され、すなわち180°の位相差で設置される。三つの円形スライダの偏心孔は、クランクシャフト34のクランクピン上に適合し、定位ピン或いはその他の構造によって相互に固定される。図11から見出せるように、三つの円形スライダの間は相互に適合され、可能な限り省空間となり、構造全体の寸法を減少させる。第一円形スライダ33-1及び第二円形スライダ33-2のそれぞれの厚さは、中間円形スライダ33-3の厚さの1/2に等しく、且つ、第一円形スライダ33-1及び第二円形スライダ33-2の質量の和は、中間円形スライダ33-3の質量に等しい。図11に示されるように、クランク円形スライダ単気筒機構は分離式のクランクシャフトを採用し、クランクシャフト34は、一つの単拐34-1及び一つのクランク34-2を備える。上述の円形スライダの偏心孔は、単拐34-1のクランクピン上に共同で適合する。上述の機構がエンジンブロック内に設置された後、単作用ピストン32の冠部32-1は、エンジンブロックの垂直上方に位置する空気シリンダ内に配置され、分列式動釣合スライダ31の冠部31-1は、エンジンブロック内に水平に設置された走路内に配置され、且つ空気シリンダ及び走路の軸線は相互に垂直であり、且つ共通面内にあり、それらの交点はちょうどクランクシャフト4の回転軸上に位置する。上述の配置によって、二つの往復運動部の往復運動軌道の中心軸がクランクシャフトの回転軸上で距離を有さないので、機構全体が最適な動釣合効果が得られる。分列式動釣合スライダ31及び単作用ピストン32の質量が同じであることが保証され、且つそれらの重心が各自の軸線上にある場合、最適な動釣合い効果を得ることができ、クランクシャフトの軸線上の曲げモーメントが理論上は存在しなくなる。上述の構造を内燃機関に用いることによって、前記のクランク円形スライダ機構を使用する内燃機関の実施例が得られ、上述の構造を圧縮機に用いることによって、前記のクランク円形スライダ機構を採用する圧縮機が得られる。本発明の第四実施例は、双作用単列式ピストン及び単作用分列式ピストンの組み合わせを採用することによって形成されるT型クランク円形スライダ機構の一例を提供する。図13を参照されたい。この図は、本発明の実施例が提供するT型クランク円形スライダ機構の斜視図である。図14は、該T型クランク円形スライダ機構を図13と相対する視角から見た別の斜視図である。上述の図は、円形スライダの偏心孔を貫通するクランクピンを備えたクランクシャフトを示していないが、これは、その部分が背景技術の項で言及した双円形スライダ機構、多重円形スライダ機構と同じであるためであり、本発明の特徴を強調するため、それらは省略されている。図15は、単冠部分列式ピストンの斜視図である。上述の図に示されるように、T型クランク円形スライダ機構は二つの往復運動部を備え、これらは分列式単作用ピストン41及び双作用ピストン42に分別され、両者は相互に垂直な往復運動軌道上にそれぞれ配置される。その中で、分列式単作用ピストン41は、そのピストンの上面が上向きの状態で垂直方向上下に運動することができ、双作用ピストン42は、水平方向左右に運動することができる。図13から見出せるように、分列式単作用ピストン41のガイド部41-2は、一つの縦向溝41-4によって相互に平行な二列の分岐に分割される。双作用ピストン42のガイド部42-2は、その厚さ方向で縦向溝41-4を貫通し、二つの往復運動部の交差を実現させている。図から見出せるように、分列式単作用ピストン41の縦向溝41-4は、双作用ピストン42に分列式単作用ピストン41と交差するための空間を提供し、二つの往復運動部の往復運動の中心線を一つの平面上で垂直に交差させることができ、この点がT型クランク円形スライダ機構の主要な特徴点である。以下、T型クランク円形スライダ機構の具体的な構造を詳細に説明する。前記の分列式単作用ピストン41は、分岐を備えたガイド部の構造を採用しており、具体的には図13及び15をされたい。前記の分列式単作用ピストン41は、一つの冠部41-1を備えた分列式単作用ピストンであり、そのガイド部41-2は、ガイド部の底面に開口を有する縦向溝41-4によって相互に平行な二列の分岐に分割され、これらはガイド部第一列41-2-1及びガイド部第二列41-2-2と称されて分別される。これらガイド部第一列41-2-1及びガイド部第二列41-2-2は、同じ構造を有し、特に同じ厚さを有し、同じ位置に設けられた同じ円形スライダ容置孔を有する。図示されるように、ガイド部第一列41-2-1には第一円形スライダ容置孔41-3-1が設けられ、ガイド部第二列には第二円形スライダ容置孔41-3-2が設けられ、これらは、それぞれ第一円形スライダ43-1及び第二円形スライダ43-2を配置するのに用いられる。上述の二つの円形スライダは、同じ円形スライダである。図13に示されるように、双作用ピストン42は、第一冠部42-1-1、第二冠部42-1-2、及びこれら二つの冠部を連接するガイド部42-2を有する。第一冠部42-1-1及び第二冠部42-1-2は従来のピストンの構造と基本的に同じであり、内燃機関に用いられるとき、それらは燃焼室の底面であり、圧縮機に用いられるとき、それらはピストンの作用面である。それらの構造は、他のクランク円形スライダ機構の双作用ピストンの対応する部位と基本的に同じであり、ここでは再度詳述しない。ガイド部42-2の外形輪郭は直方体であり、その中間に、中間円形スライダ容置孔42-2-1が設置されている。該双作用ピストンのガイド部42-2の厚さは、分列式単作用ピストン41の縦向溝41-4の幅に基づいて設計され、その厚さ方向でちょうど縦向溝41-4に挿入することができ、分列式単作用ピストン41及び双作用ピストン42を両者のガイド部で交差させることができる。前記のガイド部の厚さとは、具体的には、円形スライダ容置孔の軸線に沿った一次元の寸法を指し、ガイド部の幅とは、ガイド部の円形スライダ容置孔の軸線及びピストンの軸線に垂直である次元の寸法を指す。上述の分列式単作用ピストン41の縦向溝41-4は、分列式単作用ピストン41の往復運動が双作用ピストン42と干渉しないのに足りる溝深さを有することを要する。該溝深さは、二つの往復運動部の空間的な配置の距離関係に基づいて確定される。最もコンパクトである状況下では、分列式単作用ピストン41の運動が下止点に到達したときに、ガイド部41-2の下端面が双作用ピストンのガイド部42-2の下部に位置する案内面と同一面上にあることが望ましく、したがって、縦向溝41-4の深さは、双作用ピストン42のガイド部42-2の幅に分列式単作用ピストンの行程を加えたもの以上である。図14から見出せるように、分列式単作用ピストン41の第一円形スライダ容置孔41-3-1内に第一円形スライダ43-1が配置され、第二円形スライダ容置孔41-3-2内に第二円形スライダ43-2が配置され、両者は同じ位相で設置される。前記の双作用ピストン42には、中間円形スライダ43-3が、上述の二つの円形スライダと相反する位相で設置され、すなわち180°の位相差で設置される。三つの円形スライダの偏心孔は、クランクシャフトの同じ一つのクランクピン上に等しく適合し、互いに隣接した円形スライダは、定位ピン或いはその他の構造によって相互に固定される。三つの円形スライダの間は互いに適合され、可能な限り省空間となり、構造全体の寸法が減少する。最適な釣合い効果を得るため、第一円形スライダ43-1及び第二円形スライダ43-2それぞれの厚さは、中間円形スライダ43-3の厚さの1/2であり、且つ、第一円形スライダ43-1及び第二円形スライダ43-2の質量の和は、中間円形スライダ43-3の質量に等しい。上述の機構がエンジンブロック内に設置された後、双作用ピストン42の二つの冠部は、エンジンブロック内で相対して配置された一対の水平な空気シリンダ内にそれぞれ設置される。二つの水平な空気シリンダは同軸である。上述の二つの水平な空気シリンダの共通軸は、双作用ピストン42の往復運動軌道の軸線である。分列式単作用ピストン41の冠部41-1は、二つの水平な空気シリンダの中間の垂直な空気シリンダ内に垂直に設置され、その軸線は、二つの水平な空気シリンダの共通軸に垂直で、且つ同一平面上にあり、該垂直な空気シリンダの軸線は、分列式単作用ピストン41の往復運動軌道の軸線である。上述の配置によって、分列式単作用ピストン41及び双作用ピストン42は、両者の往復運動軌道の軸線が同一平面上で且つ垂直であり、且つそれらの交点はちょうどクランクシャフトの回転軸上にある。二つの往復運動部の往復運動軌道の軸線は、クランクシャフトの軸線上で距離が存在せず、クランクシャフトの軸線上の曲げモーメントもまた存在しないので、機構全体が最適な動釣合い効果を得られる。最適な動釣合い効果を得るためには、分列式単作用ピストン41及び双作用ピストン42が完全に同じ質量を有し、且つ、それらの重心が各自の軸線上にあることが要求される。上述のクランク円形スライダ機構を内燃機関に用いることによって、クランク円形スライダ機構を採用する内燃機関の実施例が得られ、上述のクランク円形スライダ機構を圧縮機に用いることによって、クランク円形スライダ機構を採用する圧縮機の実施例が得られる。以上の実施例においては分列式往復運動部の実施例を提供した。例えば、第二実施例の図8に示すピストン、第四実施例の図15に示すピストン、第一実施例が提供する図4に示す分列式動釣合スライダ、第三実施例が提供する図12に示す分列式動釣合スライダは、全て分列式往復運動部であり、分列式ピストンの実施例は単独では言及されない。上述の各実施例は全て、運動に対する支持が得られるように、対応するエンジンブロック内に設置するべきである。エンジンブロックは、分列式往復運動部及び単列式往復運動部の組み合わせの構造の形式に適合されるべきである。本発明の第五実施例は、クランク円形スライダ機構ためのエンジンブロックの一例を提供する。図16、図17を参照されたい。これらの図は、本発明の実施例が提供するエンジンブロックの本体Tの二つの異なる角度からの斜視図である。図18を参照されたい。この図は、エンジンブロックに使用される単列式走路の斜視図である。図19、図20を参照されたい。これらの図は、上述の単列式走路が本体T内に装入された後のエンジンブロック全体を示す異なる角度からの斜視図である。図16、17に示されるように、エンジンブロックの本体Tは、立方体形状であり、中心軸が一点で垂直に交差する三つの通路を備え、これらはクランクシャフト貫通孔51、水平通路52、及び垂直通路53に分別される。本実施例では、水平通路52は、分列式往復運動部に往復運動軌道を提供する分列式走路を配置するのに用いられ、分列式往復運動部通路とも称される。垂直走路53は、単列式往復運動部に往復運動軌道を提供する単列式走路を配置するのに用いられ、単列式往復運動部通路とも称される。クランクシャフト貫通孔51は、クランクシャフトを貫通させるのに用いられ、そのエンジンブロック本体Tを貫通する方向は、エンジンブロックの前後方向と称される。クランクシャフト貫通孔51には、両端で且つエンジンブロック本体Tの前後面と交接する位置に、前主軸受孔51-1及び後主軸受穴51-2が設けられている。前主軸受孔51-1は、エンジンブロック本体Tの前端面から突出して設けられ、且つ前主軸受孔51-1が貫通する前凸台54-1を備える。前凸台54-1は、前主軸受孔51-1の支持長さを延長するのに用いられる。前凸台54-1の外側面には、前凸台54-1の側面とエンジンブロック本体Tの前端面との間を接続するいくつかのリブ55-1が設置され、その位置における強度を強化している。同様に、後主軸受孔51-2も、エンジンブロック本体Tの後端面から突出して設けられ、且つ後主軸受孔51-2が貫通する後凸台54-2を備え、該後凸台54-2は、後主軸受孔51-2の支持長さを延長するのに用いられる。後凸台54-2の外側面には、後凸台54-2の外側面とエンジンブロック本体Tの後端面との間を接続するいくつかのリブ55-1が設置され、その位置における強度を強化している。上述の前凸台54-1及び後凸台54-2上には、いくつかの環状減量孔56が設けられている。水平通路52は、水平に配置された往復運動部に水平運動の軌道空間を提供するのに用いられる。水平通路52の展延方向は、エンジンブロック本体Tの左右方向である。図示されるように、水平通路52には、エンジンブロック本体Tと一体に設置された水平走路52-1が設置されている。水平走路52-1は、水平通路52の内径面に設置される薄く細長い板状体薄条状体であり、その展延方向は、水平通路52と一致する。該水平走路52-1は、水平通路52の上側と下側に対称に設置され、且つ水平通路52の一側毎に二列で構成され、その二列の間に間隙52-1-1が存在する。上側及び下側の間隙52-1-1は、それぞれ水平通路52の最上端部及び最下端部に位置する。上側の水平走路52-1の頂面には、垂直走路57の位置を定める定位面52-1-2が設けられている。垂直通路53は、図16、17に示されるように、垂直に配置された往復運動部に垂直運動の軌道空間を提供するのに用いられる。その軸線は、エンジンブロックの上下方向に沿って延伸し、上述のクランクシャフト貫通孔51、水平通路52の軸線と一点で垂直に互いに交わる。図16、図17から見出せるように、エンジンブロック本体Tの垂直通路53には、走路が設置されていない。図18を参照されたい。この図は垂直走路57を示しており、該垂直走路57は一つの単独で作成された部分である。該垂直走路57は、上部定位輪57-1、ガイド軌条57-2を備える。上部定位輪57-1は、垂直走路57の上部に設置される円環である。ガイド軌条57-2は、上部定位輪57-1から垂下する対向して配置された一対の細長いストリップ状の狭いレールであり、その内径面は、単列式走路の走路面である。ガイド軌条57-2は、水平走路52-1の間隙52-1-1を貫通するのに適した幅を有する。図示されるように、該垂直走路57のガイド軌条57-2の下部にはネジ孔57-2-1が設置される。該垂直走路57は、単列式往復運動部に一対の走路を提供し、単列式走路とも称される。図17を参照されたい。この図から分かるように、垂直通路53の開口位置には、内径が上部定位輪57-1の外径と適合する円孔53-1が設けられている。該円孔53-1の底部内縁には、水平走路52-1の頂面の定位面52-1-2と、他の特定の定位面52-1-2とが設置される。上述の定位面52-1-2及び円孔53-1は第一定位構造と総称される。該第一定位構造は、単独で作成された垂直走路57を垂直通路53内で固定することができる。図19を参照されたい。この図は、垂直走路57をエンジンブロック本体内に設置した後の機械全体を示す。図示されるように、垂直走路57のガイド軌条57-2は、水平走路の間隙52-1-1を通して挿入され、垂直走路57の上部定位輪57-1は、垂直通路53の上開口位置の円孔53-1内に配置され、且つその底部端面は定位面52-1-2によって支持されている。ガイド軌条57-2の下部のネジ穴57-2-1は、垂直通路53の下部のネジ穴53-2に対応し、ネジを通すことによってガイド軌条57-2の下部を垂直走路53の内壁面に固定することができる。図20を参照されたい。この図では、エンジンブロック本体Tの底面が見られる。エンジンブロック本体Tの下部の水平走路52-1の下表面に、オイルポンプ構造が設置される。具体的には、二列の水平走路52-1上に一対の雌ネジ凸台52-1-1がそれぞれ配置され、これら雌ネジ凸台52-1-1によって、独立して製作されたオイルポンプを配置することができる。図16及び図17を参照されたい。これらの図は、エンジンブロック本体T上に設置される呼吸管ベンド連接孔58を示し、該呼吸管ベンド連接孔58は、エンジンブロック本体Tの壁面上に設置され、エンジンブロックの内腔と外部大気とを連通する。この位置は、呼吸管ベンドを配置するのに用いられ、呼吸管ベンドによってエンジンブロックの内腔が外部大気と連通して、内側チャンバ内の圧力が高くなり過ぎて機械全体の正常な作動に悪影響を及ぼすことが回避される。オイルポンプの設置構造及び呼吸管ベンド連接孔58は、付属構造としてエンジンブロックに統合することで、機械全体の比重及び比体積を有効に改善することができる。以上のエンジンブロックは、前述の実施例に適合し、分列式往復運動部及び単列式往復運動部の結合である三重円形スライダ構造を採用したエンジンブロックを提供することができる。分列式往復運動部及び単列式往復運動部の様々な組み合わせの形式に応じて、上述のエンジンブロックの分列式走路及び単列式走路の位置を交換することができ、すなわち分列式走路は垂直方向で、単列式走路は水平方向で配置される。更に、分列式走路は単独で作製し、単列式走路はエンジンブロックの本体と一体に設置することができる。本発明の第六実施例は、双作用分列式ピストン及び単作用単列式ピストンの組み合わせの形式を採用したクランク円形スライダ機構の一例を提供する。図21を参照されたい。この図は、本実施例が提供するクランク円形スライダ機構の斜視図である。図22を参照されたい。この図は、クランク円形スライダ機構の別の斜視図である。これらの図は、円形スライダの偏心孔を貫通するクランクピンを備えたクランクシャフトを示していないが、これは、その部品が背景技術の項で言及した双円形スライダ機構、多重円形スライダ機構と同じであるためであり、これらは本発明の特徴を強調するために省略されている。上述の図に示されるように、クランク円形スライダ機構は、二つの往復運動部を備え、これらは分列式双作用ピストン61と単列式単作用ピストン62に分別され、両者はそれぞれ相互に垂直な往復運動軌道上に配置される。ここで、分列式双作用ピストン61は水平に配置され、水平方向左右に運動する。単列式単作用ピストン62は、頂面を上向きにして垂直方向に配置される。図21、22から見出せるように、分列式双作用ピストン61のガイド部61-2は、縦向溝61-4によって相互に平行な二列の分岐に分割され、単列式単作用ピストン62のガイド部62-2は、その厚さ方向で縦向溝61-4を貫通することで、二つの往復運動部の交差を実現させている。図から見出だせるように、分列式双作用ピストン61の縦向溝61-4は、単列式単作用ピストン62に分列式双作用ピストン61と交差するための空間を提供するので、二つの往復運動部の往復の中心線を一つの平面上で垂直に交差させることができ、この点はクランク円形スライダ機構の主要な特徴点である。以下、該クランク円形スライダ機構の具体的な構造を詳細に説明する。上述の分列式双作用ピストン61は、分岐を備えたガイド部構造を採用しており、具体的には図21及び図22中に示されるピストンを参照されたい。分列式双作用ピストン61は、第一冠部61-1及び第二冠部61-5を備えた分列式双作用ピストンであり、そのガイド部61-2は、縦向溝61-4によって、相互に平行な二列の岐に分割され、これらはそれぞれガイド部第一列61-2-1及びガイド部第二列61-2-2と称される。これらガイド部第一列61-2-1及びガイド部第二列61-2-2は、同じ構造を有し、特に同じ厚さを有しており、さらに同じ位置に設置された同じ円形スライダ容置孔を有する。図示されるように、ガイド部第一列61-2-1には第一円形スライダ容置孔61-3-1が設けられ、ガイド部第二列には第二円形スライダ容置孔61-3-2が設けられ、これらはそれぞれ第一円形スライダ63-1及び第二円形スライダ63-2を配置するのに用いられる。上述の二つの円形スライダは同じ円形スライダである。図21、22に示されるように、単列式単作用ピストン62は、冠部62-1及びガイド部62-2を有する。冠部62-1は、従来のピストンと同じ構造を有し、内燃機関では、燃焼室の底面として用いられ、圧縮機では、ピストンの作用面として用いられる。その構造は、他のクランク円形スライダ機構の単作用ピストンの対応する部位と基本的に同じであり、再度説明はしない。ガイド部62-2の外形輪郭は直方体であり、その中間には、中間円形スライダ容置孔が設置される。該単列式単作用ピストンのガイド部62-2の厚さは、分列式双作用ピストン61の縦向溝61-4の幅に基づいて設計されるので、その厚さ方向でちょうど縦向溝61-4に挿入することができ、分列式双作用ピストン61及び単列式単作用ピストン62の両者をガイド部で交差させることができる。ここで、ガイド部の厚さとは、具体的には円形スライダ容置孔の軸線に沿うガイド部の一次元の寸法を指す。上述の分列式双作用ピストン61の縦向溝61-4の溝長さは、その往復運動行程中に、分列式双作用ピストン61の往復運動が単列式単作用ピストン62との干渉を伴わないのに足りる長さを要する。該溝長さは、二つの往復運動部の空間的な配置の距離関係に基づいて確定される。できるだけコンパクトにするような状況下では、分列式双作用ピストン61の運動が左右の止点に至った時に、ガイド部61-2の両端、すなわち第一冠部61-1及び第二冠部61-5の内側面が、単列式単作用ピストン62のガイド部62-2の側方に隣接したガイド軌面に接近し、但し接触はしないことが望ましく、したがって、縦向溝61-4の長さは、単列式単作用ピストン62のガイド部62-2の幅に分列式双作用ピストン61の行程を加えた長さ以上であることが保証される必要がある。分列式双作用ピストン61の第一円形スライダ容置孔61-3-1内には、第一円形スライダ63-1が配置され、第二円形スライダ容置孔61-3-2内には第二円形スライダ63-2が配置され、両者は同じ位相で配置される。双作用ピストン62上には、中間円形スライダが配置され、これは上述の二つの円形スライダとは相反する位相で配置され、すなわち180°の位相差で配置される。三つの円形スライダの偏心孔は、クランクシャフトの同じ一つのクランクピン上に適合し、互いに隣接した円形スライダは定位ピン或いはその他の構造によって相互に固定される。三つの円形スライダは相互に適合し、可能な限り省空間となり、構造全体の寸法が減少する。最適な釣合い効果を得るため、第一円形スライダ63-1及び第二円形スライダ63-2の厚さは、中間の円形スライダの厚さの1/2であり、且つ、第一円形スライダ63-1及び第二円形スライダ63-2の質量の和は、中間の円形スライダの質量に等しい。上述の構造を内燃機関に採用することによって、すなわちクランク円形スライダ機構を使用する内燃機関の実施例が得られ、上述の構造を圧縮機に用いることによって、すなわちクランク円形スライダ機構を使用する圧縮機の実施例が得られる。第五実施例が提供するエンジンブロックは、上述のクランク円形スライダ機構のエンジンブロックとして使用することができる。以上は単に本発明の好ましい実施の方式であり、本発明の原理の前提から逸脱することなく、本技術領域における普通の技術者が更に若干の改良及び潤色を行うことも可能であり、これらの改良及び潤色も本発明の保護範囲と見なされることに留意されたい。