車両感知用のループコイルを敷設するための方法であって、a地面に、矩形状の溝を形成する、ステップと、b前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置する、ステップと、c前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有することを特徴とするループコイルの敷設方法。d前記bのステップの実行前に、前記溝の角の部分の内側に、面取りを行なう、ステップを、更に有する、請求項1に記載のループコイルの敷設方法。前記緩衝部材が、C形状の断面を有し、且つ、前記C形状の内側を形作る面で前記ケーブルを保持する、請求項1または2に記載のループコイルの敷設方法。前記C形状の内側が、前記C形状の外側に向かって凸となった曲面で形作られている、請求項3に記載のループコイルの敷設方法。前記C形状の内側の中央部分が、平面で形作られている、請求項3に記載のループコイルの敷設方法。前記緩衝部材が、前記溝が形成された地面よりも柔軟性が高い材料によって形成されている、請求項1~5のいずれかに記載のループコイルの敷設方法。地面に、矩形状の溝を形成するステップと、前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置するステップと、前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有する、車両感知用のループコイルを敷設するための方法に用いられる、前記緩衝部材であることを特徴とする緩衝部材。地面に、矩形状の溝を形成するステップと、前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置するステップと、前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有する方法によって敷設された、車両感知用のループコイルと、前記ループコイルが発生させた電磁界のインピーダンス値の変化に基づいて車両を感知する車両感知器と、を備えている、ことを特徴とするループコイル式車両感知システム。ところで、ループコイルが埋設されている位置は、地表から近く、ループコイルは、温度変化の影響を受け易くなっている。このため、道路に形成した溝にループコイルを敷設した場合は、気温の低下する冬期において、ループコイルは、収縮によって溝の角の部分と接触し、この部分によって押圧された状態となる。そして、この状態で、車両による振動を受けると、ループコイルの絶縁層は損傷してしまうおそれがある。なお、溝の角の部分には、通常、ループコイルにかかる圧を分散するため、面取りが施されるが、このような面取りを行なっても、絶縁層の損傷を回避できないおそれがある。そして、絶縁層が損傷した状態で、ループコイルに雨水が浸入すると、絶縁不良が生じたり、金属部分の腐食による断線が生じたり、といった問題が発生してしまう。また、溝に充填された充填材は破損し易く、更に、アスファルトと充填材との間には膨張率の違いによって隙間が発生し易いことから、ループコイルへの雨水の浸入を防ぐことは困難である。一方、特許文献1に開示された技術を適用すれば、ループコイルの保護を図ることができるとも考えられるが、実際には、パイプに収容した状態のループコイルは、大きさの割に径が細く、運搬時に破損し易いという問題がある。また、パイプへの収容を現場において行なえば、運搬時の破損の問題は解決できるが、敷設対象が道路である場合は、工事時間に制限があるため、実現は困難である。更に、道路への敷設は、通常、片側ずつ通行止めにして行なわれるが、組み立て途中のパイプの一部が、通行止めでない車線に転がる危険性があり、この点からも実現は困難である。本発明の目的の一例は、上記問題を解消し、工数を大幅に増加させることなくループコイルを敷設でき、且つ、敷設されたループコイルの損傷を抑制し得る、ループコイルの敷設方法、それに用いられる緩衝部材、ループコイル式車両感知システムを提供することにある。1上記目的を達成するため、本発明の一側面におけるループコイルの敷設方法は、車両感知用のループコイルを敷設するための方法であって、a地面に、矩形状の溝を形成する、ステップと、b前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置する、ステップと、c前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有することを特徴とする。以上の特徴により、溝の角部分とケーブルとの間には、緩衝部材が存在するため、気温が低下したときに、車両による振動が加わっても、ケーブルの絶縁層の損傷は、従来に比べて軽減される。従って、ループコイルにおける絶縁不良及び断線の発生が抑制される。また、ケーブルをパイプに挿通させる必要がなく、工数が増加することもない。結果、敷設工事の作業者における負担が増加することもなく、更に、パイプが転がる等の危険性も低くなる。2上記本発明におけるループコイルの敷設方法においては、d前記bのステップの実行前に、前記溝の角の部分の内側に、面取りを行なう、ステップを、更に有するのが好ましい。この場合は、ケーブルの絶縁層の損傷をよりいっそう軽減できる。3上記本発明におけるループコイルの敷設方法においては、前記緩衝部材が、C形状の断面を有し、且つ、前記C形状の内側を形作る面で前記ケーブルを保持するのが好ましい。この場合は、緩衝部材の開口している部分を利用して簡単にケーブルを巻回できるので、敷設工事をいっそう短時間で完了することができる。4また、上記の場合は、前記C形状の内側は、前記C形状の外側に向かって凸となった曲面で形作られていても良い。これにより、緩衝部材にかかる圧の分散を図ることができる。5更に、上記の場合は、前記C形状の内側の中央部分は、平面で形作られていても良い。これにより、緩衝部材によって一度に保持できるケーブルの本数を増やすことができる。6上記本発明におけるループコイルの敷設方法においては、前記緩衝部材は、前記溝が形成された地面よりも柔軟性が高い材料によって形成されているのが良い。この場合は、ケーブルの絶縁層の損傷が確実に軽減される。7上記目的を達成するため、本発明の一側面における緩衝部材は、地面に、矩形状の溝を形成するステップと、前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置するステップと、前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有する、車両感知用のループコイルを敷設するための方法に用いられる、前記緩衝部材であることを特徴とする。8上記目的を達成するため、本発明の一側面におけるループコイル式車両感知システムは、地面に、矩形状の溝を形成するステップと、前記溝の角の部分の内側に緩衝部材を配置した状態で、前記溝に沿って、その内部にケーブルを巻回状に配置するステップと、前記溝の内部に充填材を充填して、前記ケーブルを埋設する、ステップと、を有する方法によって敷設された、車両感知用のループコイルと、前記ループコイルが発生させた電磁界のインピーダンス値の変化に基づいて車両を感知する車両感知器と、を備えている、ことを特徴とする。以上のように、本発明によれば、工数を大幅に増加させることなくループコイルを敷設でき、且つ、敷設されたループコイルの損傷を抑制することができる。実施の形態以下、本発明の実施の形態における、ループコイルの敷設方法、それに用いられる緩衝部材、ループコイル式車両感知システムについて、図1~図4を参照しながら説明する。[ループコイルの敷設方法]最初に、本実施の形態におけるループコイルの敷設方法について図1を用いて説明する。図1は、本発明の実施の形態におけるループコイルの敷設方法を工程毎に示す工程図であり、図1a~図1eそれぞれは一連の主な工程を示している。最初に、図1aに示すように、車両検知用のループコイルを敷設するため、地面10に、矩形状の溝11を形成する。言い換えると、地面11を上方から見たときに溝が矩形を呈するように、即ち、溝11によって矩形が描かれるように、溝11を形成する。具体的には、地面10は、アスファルト舗装された道路である。溝11は、例えば、道路用のカッターによって、矩形を描くように形成される。また、このとき、溝の深さは10~15cm程度、溝の幅は10~11mm程度に設定される。このとき、溝11によって囲まれた部分12の角12a、即ち、溝11の角の内側は、鋭角となる。なお、図1a~図1eにおいて、地面10は、ハッチングによって表されている。次に、図1bに示すように、溝11の角の部分の内側に、面取りを行なう。13は、面取りによって形成された角面を示している。具体的には、溝11によって囲まれた部分12の角12aが、道路用のカッターによって削り取られ、角面13が形成される。本実施の形態においては、図1bに示す工程は省略されていても良いが、後述する緩衝部材20の耐久性を高める点からは、図1bに示す工程を実行して、角面13を形成するのが好ましい。なお、図1aにおいては、溝は矩形状に形成されるが、ここでいう矩形は角が鋭角となる四角形のみに限定されない。本実施の形態でいう矩形には、四角形そのものに加え、四角形の角を切り落としてなる形八角形等も含まれる。即ち、図1aの工程において、道路用のカッターによって、最初から、四角形の角が切り落とされた形状に、溝が形成されていても良い。この場合、図1bに示す工程は省略される。次に、図1cに示すように、溝11の角の部分の内側に緩衝部材20を配置する。本実施の形態では、緩衝部材20は、溝11の各角面13に、それと接触するように配置される。なお、緩衝部材20の構成については、後述する。次に、図1dに示すように、緩衝部材20を配置した状態で、溝11に沿って、その内部にケーブル30を巻回状に配置する。この結果、ケーブル30は、溝11の角の部分において、直接、アスファルト又はアスファルトの下層にある路盤主材料は砕石に接触することはない。また、巻回状に配置されたケーブル30により、ループコイル31が形成される。また、本実施の形態において、ケーブル30の巻き数は、特に限定されず、車両の感知が確実に行なえる程度とすれば良い。実際には、4巻き程度とされる。更に、ケーブル30は、通常、メタルの芯線を絶縁層で被覆して構成され、その直径は、5mm~8mm程度である。その後、図1eに示すように、溝の内部に充填材40が充填され、ケーブル30が埋設された状態となる。充填材40は、本実施の形態では、アスファルトの補修に通常用いられているものである。充填材40が硬化すると、ループコイルの敷設は完了する。以上のように本実施の形態によれば、溝11の角部分とケーブル30との間には、緩衝部材20が存在しているので、気温が低下したときに、車両による振動が加わっても、ケーブル30の絶縁層の損傷は、従来に比べて軽減される。このため、ループコイルにおける絶縁不良及び断線の発生が抑制される。また、ケーブル30をパイプに挿通させる必要がなく、工数も大幅に増加しないため、敷設工事の作業者における負担が増加することもない。加えて、パイプが転がる可能性もなく、危険性もない。[緩衝部材]ここで、図2及び図3を用いて、本実施の形態で用いられる緩衝部材20について具体的に説明する。図2は、本発明の実施の形態におけるループコイルの敷設方法で用いられる緩衝部材の一例を示す斜視図である。図3は、本発明の実施の形態におけるループコイルの敷設方法で用いられる緩衝部材の他の例を示す斜視図である。本実施の形態では、図2に示すように、緩衝部材20は、C形状の断面を有し、C形状の内側を形作る面21でケーブル30を保持する。また、緩衝部材20は、C形状の外側を形作る面22で角面13と接触する。このように、C形状の断面を有する緩衝部材20を用いた場合は、緩衝部材20には、その長手方向によって開口部分23が形成される。よって、従来のようなパイプを用いる場合と異なり、ケーブル30の緩衝部材20への嵌め込み作業が容易となる。また、図2に示す緩衝部材20は、例えば、可撓性を備えたパイプに、長手方向に沿った切り込みを形成することによって得ることができる。更に、緩衝部材20の形成材料は、特に限定されるものではないが、地面10よりも柔軟性が高い材料、例えば、シリコンゴム、天然ゴム等のゴム材料と、塩化ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリプロピレン樹脂等の樹脂材料とが挙げられる。更に、図2に示す緩衝部材20では、C形状の内側は、C形状の外側に向かって凸となった曲面で形作られており、外部からの圧が分散され易くなっているので、ケーブル30の絶縁層の損傷は更に軽減される。但し、このような形状とした場合は、一度に保持できるケーブル30の本数は少なくなる。従って、緩衝部材20が保持できる本数が、ループコイルに求められる巻数よりも少ない場合は、溝11の各角部分には、溝の深さ方向に、複数個の緩衝部材20を配置する必要がある。例えば、図2に示すように、緩衝部材20が、一度に保持できるケーブル30の本数が2本であるのに対して、求められる巻数が4巻きである場合、溝11の各角部分には、溝の深さ方向に、2個の緩衝部材20が配置される。また、本実施の形態では、緩衝部材として、図3に示す緩衝部材50を用いることができる。図3に示すように、緩衝部材50も、図2に示す緩衝部材20と同様に、C形状の断面を有し、そして、C形状の内側を形作る面51でケーブル30を保持し、C形状の外側を形作る面52で角面13図1参照と接触する。但し、緩衝部材50では、緩衝部材20と異なり、C形状の内側の中央部分が、平面で形作られている。つまり、図3に示すように、緩衝部材50では、ケーブル30が配置される面が平面となっているので、緩衝部材20に比べて、より多くのケーブルを一度に保持することができる。従って、緩衝部材50を用いれば、ループコイルの敷設に必要となる緩衝部材の数を減らすことができるので、工事費の低減を図ることができる。なお、図3において、53は、ケーブル30を配置するための開口部分である。また、緩衝部材50の形成材料としても、地面10よりも柔軟性が高い材料、例えば、シリコンゴム、天然ゴム等のゴム材料と、塩化ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリプロピレン樹脂等の樹脂材料とが挙げられる。[ループコイル式車両感知システム]続いて、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システムについて図4を用いて説明する。図4は、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システムの一例を示す図である。図4に示すように、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システム60は、道路61に敷設されたループコイル31と、車両感知器32とを備えている。具体的には、図4の例では、片側2車線の道路61において、車線毎に、2つのループコイル31が敷設されている。ループコイル31の敷設は、図1a~図1eに示したループコイルの敷設方法を実行することによって行なわれている。このように、本実施の形態におけるループコイル式車両感知システム60では、ループコイル31は、図1a~図1eに示したループコイルの敷設方法によって敷設される。よって、短い工事期間で、ループコイル式車両感知システム60を構築することができる。また、4つのループコイル31は、車両感知器32に接続されている。車両感知器32は、各ループコイル31に交流電流を流して電磁界を発生させ、車両62の接近によって、ループコイル31で発生した電磁界のインピーダンス値が変化すると、この変化に基づいて車両62を感知する。そして、車両感知器32は、車線毎に、各ループコイル31で車両を感知した時間を用いて、当該車線を走行する車両62の速度、及び大きさを特定し、特定した情報を交通情報センタ図3において図示せずに送信する。なお、今回開示された実施の形態は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。