回転軸に取り付けられる積層電磁鋼板と、周方向に複数の孔が形成されたエンドリングが軸方向に複数積層されて構成され、前記積層電磁鋼板の軸方向の両側に取り付けられるエンドリング部と、前記回転軸を中心として周方向に複数設けられ、前記積層電磁鋼板及び前記エンドリング部の軸方向に挿通される導体バーとを備え、前記導体バーが挿入される前記エンドリング部の外周側に、ローラによって押圧された押圧部を有する回転子。回転軸に取り付けられる積層電磁鋼板と、この積層電磁鋼板の軸方向の両側に取り付けられるエンドリング部と、前記積層電磁鋼板及び前記エンドリング部の軸方向に挿通される導体バーとを備えた回転子の製造方法であって、前記エンドリング部の外周側をローラによって押圧し、このローラが前記エンドリング部の外周を相対的に周回してかしめを行うことを特徴とする回転子の製造方法。前記回転子は、前記回転子の回転軸の中心の方向に前記ローラで押圧されながら、前記回転軸の中心周りに回転することを特徴とする請求項2に記載の回転子の製造方法。前記回転子の回転に追従して前記ローラも回転することを特徴とする請求項3に記載の回転子の製造方法。前記ローラはアームの先端に保持され、前記ローラの中心軸は、前記回転子の回転軸の中心からの前記アームのオフセットに合わせて前記回転子の回転方向に移動可能な遊びが設けられることを特徴とする請求項3又は4に記載の回転子の製造方法。前記ローラは複数設けられ、これらの複数のローラの押圧力が互いに打ち消されるようにそれぞれのローラが前記エンドリング部を押圧することを特徴とする請求項3乃至5に記載の回転子の製造方法。前記ローラは複数設けられ、前記回転子の一側のエンドリング部において、前記ローラを前記回転軸の長手方向にずらして配置し、前記ローラの幅よりも大きな幅を有するエンドリング部の押圧を行うことを特徴とする請求項2乃至6のいずれかに記載の回転子の製造方法。前記ローラの半径をr、前記エンドリング部の孔の幅をL、押圧による押込み量をdとするとき、r≦L2/4d2/2dを満たすローラであることを特徴とする請求項2乃至6のいずれかに記載の回転子の製造方法。薄板の電磁鋼板が積層された鉄心に導体バーが挿通され、エンドリングで固定される構造の回転子を有する電動機において、エンドリングと導体バーの電気的機械的接合は、電動機の性能上、極めて重要である。接合が不十分で接合箇所の電気抵抗が大きくなると、回転子に電流が流れ難くなることから、電動機の性能低下を招くことになる。そのため、導体バーとエンドリングの確実な接合を効率よく行うために種々の開発が行われてきた。特許文献1にはプレス式のかしめ方法が開示されている。このような方法による場合、かしめ治具の大きさは、回転子の大きさに依存することになり、異なる大きさの電動機を製造する場合には異なる大きさのかしめ治具が必要となる。特に、多品種少量生産のような場合にこの課題は顕著となり、製造効率の低下を招くものとなっていた。特許文献1のような構造において、回転子のエンドリングの両端部のかしめを行う際には、一方のかしめ作業が終了した後、回転軸方向に回転子を180°反転させる必要がある。この反転工程において、回転子を受台から持ち上げて浮き上がらせるため、この反転動作に不具合があった場合には回転子が落下し、回転子のみならず、設備の破損の可能性があった。一方、特許文献2には押圧部材によって外周部からエンドリングを押圧する手法が開示されているが、円周方向に多数有する導体バーの薄肉部の位置それぞれを押圧する必要があることから、専用機械設備が複雑化し、コストアップの要因となる。また、多品種少量生産の場合にはそれぞれの機種に即した構造及び制御が必要となるため、製造効率の低下は免れない。本発明は上記課題に鑑みてなされたものであり、エンドリングと導体バーとの接合、特に、エンドリングのかしめ方法において、製造効率の低下、電動機の性能低下を抑制し、性能のバラツキの少ない回転子及びその製造方法を提供することを目的としている。上記課題を解決するために、例えば特許請求の範囲に記載の構成を採用する。本願は上記課題を解決する手段を複数含んでいるが、その一例を挙げるならば、回転軸に取り付けられる積層電磁鋼板と、周方向に複数の孔が形成されたエンドリングが軸方向に複数積層されて構成され、前記積層電磁鋼板の軸方向の両側に取り付けられるエンドリング部と、前記回転軸を中心として周方向に複数設けられ、前記積層電磁鋼板及び前記エンドリング部の軸方向に挿通される導体バーとを備え、前記導体バーが挿入される前記エンドリング部の外周側に、ローラによって押圧された押圧部を有する回転子を特徴とする。また、他の一例を挙げるならば、回転軸に取り付けられる積層電磁鋼板と、この積層電磁鋼板の軸方向の両側に取り付けられるエンドリング部と、前記積層電磁鋼板及び前記エンドリング部の軸方向に挿通される導体バーとを備えた回転子の製造方法であって、前記エンドリング部の外周側をローラによって押圧し、このローラが前記エンドリング部の外周を相対的に周回してかしめを行うことを特徴とする。本発明によれば、製造効率の低下、電動機の性能低下を抑制し、性能のバラツキの少ない回転子及びその製造方法を提供することができる。以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態を説明する。図1は本実施形態の回転子の概略構成図であり、図2は回転子の外観斜視図である。図1の左図は回転子1を周方向から見た図であり、下半分は断面図となっている。右図は回転子1を軸方向から見た図である。本実施形態の回転子1は、周方向に対向して配置される固定子図示せずからの回転磁界によって回転する電動機に好適なものである。回転子1は、その中心軸となる回転軸2、この回転軸2の周囲に設けられた鉄心3、固定子と対向する部分に位置してコアを形成する積層電磁鋼板4、この積層電磁鋼板4を軸方向の両側から挟むように取り付けられるエンドリング部5、及び、積層電磁鋼板4を軸方向に貫通する導体バー6を備えて構成されている。積層電磁鋼板4は、円環形状の電磁鋼板を軸方向に複数枚積層させて形成されている。各電磁鋼板には導体バー6が貫通する孔が、円周方向に一定間隔で放射状に複数設けられている。したがって、これらを積層した積層電磁鋼板4には孔が軸方向に連なり、この連なった孔に導体バー6が挿入される。エンドリング部5も円環形状であり、積層電磁鋼板4の軸方向の両側図面では左右方向で両側に位置して積層電磁鋼板4を挟むように配設されている。エンドリング部5にも円周方向に放射状の孔が形成され、積層電磁鋼板4を貫通した導体バー6が、この孔に挿入されている図1の右図参照。図3は本実施形態の回転子1のエンドリング部5の拡大斜視図である。本実施形態のエンドリング部5は、複数のエンドリングを積層させた構造となっており、図3に示す例では4つのエンドリングを積層させている。そして各エンドリングの間には図示しないろう材が塗布されており、これによって各エンドリングが機械的に固着されるものとなっている。また、エンドリング部5内を挿通する導体バー6も当該ろう材によって固着されている。また、図から明らかなように、導体バー6が挿入される孔の外周部は薄肉部となっており、後述する押圧工程において、この薄肉部が押圧されることで塑性変形し、押圧部となる。ろう材固着は任意の方式で差し支えないが、例えば、各エンドリングの間の微小な隙間からろう材を浸入させるのが好適である。この場合、エンドリング部5の外周からろう材を内周側に毛細管現象によって侵入させ、これによって、複数のエンドリングの相互を固着させるとともに、エンドリング部5と導体バー6との間にも侵入させ、両者の電気的機械的接合を行う。次に、本実施形態の押圧工程について説明する。図4~6は押圧工程を示す図である。図4は側面図、図5は斜視図、図6は要部拡大図である。なお、図6は上半分を断面図としており、当該断面では導体バー6が露出するように図示されている。これらの図に示すように、積層電磁鋼板4及びエンドリング部5に導体バー6が挿通された状態で、エンドリング部5の外周部が押圧される。この押圧のための機構として、本実施形態ではローラ10を有する製造装置を使用する。図に示すように、エンドリング部5の外周側から、回転子1の軸中心の方向図面では下方向に向かってローラ10がエンドリング部5を押圧する。ローラ10はエンドリング部5の積層方向本実施形態では4層積層のエンドリング部の厚さと同程度、あるいは、それより大きな幅を有しており、これにより、エンドリング部5の外周が内側に塑性変形する。導体バー5が挿入される孔の大きさは、導体バー6の断面積より大としているため、エンドリング部が外周側から変形することで孔に挿入されている導体バー6と接触し、かしめられる。これを全周に渡って行い、全ての導体バー6がかしめられて固定される。実際の工程としては、ローラ10が回転子1に対して相対的に周回すれば差し支えなく、ローラ10を回転子1に対して周方向に移動させて押圧を行っても良いが、回転軸2を中心に回転子1を回転させる方が製造装置の簡素化上有利である。なお、製造装置の詳細は後述する。図7は、回転子1を回転軸周りに回転させて押圧する場合の説明図である。説明の便宜上、図中に回転子1及びローラ10の回転基準位置に印を示している。図7aに示すように、それぞれ基準位置でローラ10は回転子1の回転中心方向に押圧されている。これによって、エンドリング部5が塑性変形して空隙が押し潰され、エンドリング部5と導体バー6とが接触する。図7aに矢印で示すように回転子1は時計回りに回転する。ローラ10は回転子1の回転中心方向に押圧されているため、回転子1が回転すると、これに追従するようにローラ10が反時計回りに回転する。この間、ローラ10は継続して回転子1に押圧されており、エンドリング部5の孔の外周側を順次押し潰していく。図7bcはこの一連の動作を示したものであり、図7bではエンドリング部5の基準位置の外周部とそれに続く2つの孔の外周部を押圧した状態位置を示している。回転は全ての孔の押圧、塑性変形が終了するまで続き、図7cでは、図7bの状態からさらに加えて2つの孔の外周部を押圧した位置を示している。この例では1つの回転子1に対して1つのローラ10を用いているため、少なくとも回転子1は回転軸周りに1回転する必要があるが、2回転以上させて押圧を行っても差し支えない。また、後述するように複数のローラ10を用いる場合には、1つの孔の外周部分を少なくとも1回以上は押圧して塑性変形を行う必要があるが、複数回押圧しても良い。このような押圧機構を用いることで、カシメ作業を簡素な構成で実施することができ、製造工程の簡略化及び製造設備の簡素化が可能となる。また、ローラ10を回転子1の軸方向に移動させる機構を備えることで、軸方向における所望の場所に押圧することができる。エンドリング部5より大きな幅のローラ10を設けることにより、下記a~bの効果が期待できる。aローラ10の一部をエンドリング部5と接触させられるため、接触した部分を押圧することにより、エンドリング部5の積層幅が小さい場合でも対応可能となり、回転子の大きさごとに専用設備が不要となる。b積層電磁鋼板4の両側に位置するエンドリング部5に対し、ローラ10を軸方向に移動させることで、回転子1の反転が不要となる。したがって、多品種少量生産のような場合であっても、ローラ10の移動機構を有する設備を用いることで、汎用性の高い押圧設備とすることができ、製造効率の低下を避けることができる。また、反転工程を実施するための機械設備も不要であるため、電動機自体の製造コストの上昇も抑制でき、さらには、反転工程において懸念される回転子の落下や設備の破損も回避することができる。ただし、エンドリング部5より大きな幅のローラ10を用いない場合であっても、次のような方式を採用することで、同等の効果を得ることができる。図8は回転子1とローラ10の軸方向の位置関係を示す図である。図8aはローラ10の幅とエンドリング部5の積厚がほぼ同程度の場合を示し、図8bはローラ10の幅がエンドリング部5の積厚より小さい場合、図ではローラ10幅がエンドリング部5の積厚の2分の1の場合を示している。図8aは押圧対象となるエンドリング部5の軸方向幅とローラ10の軸方向幅がほぼ等しいため、図に示すようにローラ10を押し当てて回転子1を回転することで、所望の幅の押圧を行うことができる。一方、ローラの幅が小さい場合、軸方向位置をずらして対応することが可能である。しかし、この場合には押圧工程を一旦中断してローラの位置をずらす必要が生ずるが、複数のローラを具備する場合には、図8bに示すように、それぞれのローラの軸方向位置を異ならしめて配置し、これによってそれぞれの位置に対応するエンドリング部5の外周側位置を押圧することで工程の簡素化が可能となる。すなわち、各ローラがそれぞれ押圧する位置を軸方向にずらし、それぞれが接触する部分をそれぞれ押圧する方式である。図8bの例では、上方のローラ10aはエンドリング部5の端部を押圧し、下方のローラ10bが積層電磁鋼板4側のエンドリング部5を押圧するように位置を調整する。これにより、押圧工程中は、ローラ位置決めのために押圧を中断する必要がなく、工程の簡素化を図ることができる。また、図8bでは2つのローラを用いた例を説明したが、3つ以上であっても同様に行うことができ、例えば3つのローラを使用する場合には、ローラ10幅の3倍の幅を有するエンドリング部5でも押圧の中断を招くことはない。この一連の押圧工程によってエンドリング部5が塑性変形するために、エンドリング部5の孔の内周部と、これに挿入された導体バー6の外周部と間の隙間が狭小化する。狭小化された隙間には、毛細管現象によって溶融されたろうが侵入しやすくなることから、前述のろう付け工程を採用する場合においては、ろう侵入効果が促進される。したがって、本実施形態の押圧工程を前置することによって、導体バーの仮固定効果、及び、ろう侵入促進効果の両効果を得ることができる。なお、上述の図では1つあるいは2つのローラ10を図示しているが、3つ以上のローラを用いることも当然に可能である。2つの場合には、押圧のバランス上、2つのローラを対向して配置し、外周から2箇所を挟むように押圧する180度対向式が好適であり、3つのローラを120度間隔で配置し、外周から3箇所を押圧する120度式としてもよい。以下、詳述する。図9はローラ数とローラ位置との関係を示す図であり、本実施形態の様々なバリエーションを示している。図9aのように1つのローラを用いてもよいが、図9bのように互いに対向した位置に2つのローラを設けても良い。図9dは4つのローラを用いた例を示すが、周方向に90度ごとに配置することで押圧のバランスを保つ構成としている。すなわち、押圧力が互いに打ち消されるようにそれぞれのローラがエンドリング部を押圧することが特徴となっており、これによって、押圧設備の簡素化が可能となる。なお、ローラ10は、厳密に回転子1の回転中心に押圧するのではなく、オフセットを設けておくと良い。そして、このオフセットに合わせて、ローラ10の回転中心軸が回転子1の回転方向に移動可能な遊びを設け、直進安定性を高めておく。例えば、ローラ10の保持部材例えば、後述するアーム22の軸に対して、ローラ10の回転軸が移動可能に構成して、回転子1の回転に一定程度追従できるようにする。これにより、押圧工程中に全体でバランスを取るように馴染ませて押圧を行うことがきる。したがって、強い押圧を行ってもローラ10と回転子1とはうまくバランスし、効果的にカシメ作業を行うことができる。次に、ローラ10の詳細について図10を用いて説明する。図10は本実施形態に用いられるローラ10の詳細説明図である。本実施形態ではローラ10によって回転子1のエンドリング部5の押圧を行うため、ローラ10の径と押圧対象となるエンドリング部5の外周部、すなわち、エンドリング部5において導体バー6が挿入される孔の外周部の大きさ、導体バー6の大きさ、孔の大きさとの関係からローラ10が選定される。エンドリング部5の孔の大きさと導体バー6の大きさの相違から空隙が生じるので、この関係からかしめに必要な押込み量が定まることになる。したがって、押込み量とエンドリング部5の孔の幅との関係から、本実施形態において好適なローラ径が定まることになる。具体的には、図10において、ローラ10の半径r、エンドリング部5の孔の幅をL、実際の押圧による押込み量をdとすると、r≦L2/4d2/2dを満たすローラとする。なぜなら、押込み量dは正矢、すなわち、線分CDと等しくなり、図において、r=√L2/4d2/2d/L2/4d2/2dを満たすからである。このとき、r=L2/4d2/2dのときに押込み量dを実現でき、これより半径rが小さいときにはd以上の押込みが可能である。したがって、r≦L2/4d2/2dを満たす半径rのローラを用いることで、導体バー6の外周部とエンドリング部5とを接触させ、本実施形態で所望のカシメを行うことができる。したがって、上記の条件を満たしたローラを用いる限り、様々な大きさの回転子のかしめを行うことができる。以下、図11~図15を用いて、上記の作用を具現化するための具体的な製造装置の例を説明する。以下の説明では、ローラ10が1つあるいは2つの場合を例に挙げるが、図9で述べた通り、ローラの個数はこれに限られるものではない。図11は本実施形態の製造装置の一例を示す図である。左上に上面図、左下に側面図、右側に斜視図をそれぞれ示す。図に示すようにこの製造装置は、レール20、押圧機構21、アーム22、回転子固定具23、及び、回転子受台24を有している。かしめ前の回転子1は回転子受台24上に載置され、回転子1の回転軸2の両端を回転子固定具23によって保持され、装置上に固定される。かしめ機構は、押圧機構21、アーム22及びアーム22の先端に設けられたローラを備えて構成される。押圧機構21は回転子1の外周側に配置されており、図に示す例では互いに対向する2つの方向に位置している。押圧機構1より、回転子1が載置される側に向かってアーム22が延伸しており、このアーム22の先端にはローラが設けられている。なお、このローラは符号10を付して既に説明したローラ10と同じものであり、アーム22の延伸方向は回転軸2の中心からオフセットして設けられ、ローラ10はアーム22の先端に若干の遊びを設けて固定されている。押圧機構21は、アーム22をその長手方向に延伸させるもので、回転子受台24に載置される回転子1の径の大きさに応じて伸縮が可能である。また、回転子受台24及び回転子固定具23によって固定された回転子1エンドリング部5の外周側とローラとが接触し、回転子1の回転中心に向かってローラを押し当てるように制御することで、かしめを行うことができる。回転子固定具23は、回転子1の両軸端を保持するとともに、回転軸を中心として回転子1を回転させるものとなっており、回転子回転機構を兼ねている。ローラが押し当てられた状態で回転子1が回転するため、周方向全体においてかしめを行うことが可能である。また、押圧機構21は一対のレール20上にそれぞれ取り付けられている。レール20は回転子1の回転軸方向に延伸し、押圧機構21がこのレール20上を移動することで、かしめ機構が回転子1の軸方向に移動可能に設けられている。このため、回転子1の大きさが異なってもその大きさの即した位置に押圧機構21を位置決めすることができ、また、エンドリング部5の厚みが大きい場合でも押圧機構21の位置を調整することができる図8b参照。したがって、多様な大きさの回転子のかしめを行うことができる。なお、このレール20は押圧機構21を移動させるために設けられたもので、押圧機構21の移動は必ずしもこの方式で行う必要はない。また、一側のエンドリング部5のかしめが終了した後、押圧機構21が他側のエンドリング部5の外周部へ移動し、然る後に他側のエンドリング部5をかしめることができるため、回転子1の反転を伴うことなく簡素な構成でかしめ作業を行うことができる。図12は製造装置の他の例を示す図である。図11と同様に上面図、側面図、斜視図をそれぞれ示しており、同一構成については同一符号を付している。図11の例と異なる点は4つの押圧機構を設けたことにあり、他の構成は同様である。この装置によれば、回転子1の一側、他側にそれぞれ設けられるエンドリング部5をそれぞれの押圧機構21によって押圧することができるため、回転子1の長手方向に渡って押圧機構を移動する必要がない。また、両側のエンドリング部5を同時に押圧できるため、図11の例と比較して、かしめ時間を大幅に短縮することができる。図13は製造装置の図11の変形例を示す図である。図11、図12と同様に上面図、側面図、斜視図をそれぞれ示しており、本図に関しては符号を省略する。図11の例と異なる点はかしめ機構押圧機構21、アーム22、ローラを対角式に配置したことにある。この例では、一側のエンドリング部5は一方のかしめ機構がかしめを行い、他側のエンドリング部は他方のかしめ機構がかしめを行うため、かしめ機構を回転子の長手方向へ渡って移動させる必要がない。このため、図11の例と比較して、かしめ時間の短縮を図ることができる。また、図12の例より簡素な構成でかしめを行うことができる。図14は、図11~図13とさらに異なる例を示す図である。図11~図13と機能作用が異なる機構のみに符号を付すこととし、他の機構は符号を省略する。この例ではレール20’はかしめ機構を移動させるものではなく、回転子1を移動させるために設けられている。具体的にはレール20’上を移動可能に設けられる移動ベース25を備え、この移動ベース25上に回転子受台24が固定されている。また、回転子固定具23も移動ベース25の移動に伴って移動するように構成されている。この例では、かしめ機構は固定されているため、回転子1が移動する際にはアーム22が移動に干渉しない位置まで退避するよう制御される。図15は、移動ベース25上で回転可能に設けられる回転台26を有し、この回転台26に回転子受台24を設けた例である。本図においても図11~図14と機能作用が異なる機構のみに符号を付すこととし、他の機構は符号を省略する。この場合は、一側のエンドリング部のかしめを行った後、アーム22が退避し、さらに移動ベース25がレール20’上を移動して回転に必要なスペースが確保された状態で、回転台26が移動ベース25上を180度回転する。その後、かしめ可能な位置まで復帰して他側のエンドリング部のかしめを行う。この動作中、回転子固定具23は、回転子1を固定したまま回転しても良く、また、回転子1の固定を外し、回転子1が回転した後に再び固定しても良い。このような回転機構を用いることで、回転子の反転時の落下等が発生を防ぐことができるため、回転子や設備の破損を招くこともない。なお、以上説明した各例は、それぞれ一例であり、押圧機構21の配置、数、移動方式等々、所望の機構を適宜取捨選択して用いることができる。