"杭の造成前に杭のまわりに複数の棒状体を地中に差し込んだ後に杭を地盤内に造成する地盤改良工法であって、前記複数の棒状体を連結部材により互いに連結させたことを特徴とする地盤改良工法。前記複数の棒状体を前記連結部材により互いに連結した状態で地中に差し込むことを特徴とする請求項1に記載の地盤改良工法。前記複数の棒状体を地中に差し込んでから前記連結部材により互いに連結することを特徴とする請求項1に記載の地盤改良工法。前記複数の棒状体の互いに隣接する棒状体同士を直線状の前記連結部材で連結することを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の地盤改良工法。前記棒状体が多数の孔を有する円筒管から構成されることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の地盤改良工法。前記棒状体が周面に突き出し部を有するロッドから構成されることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の地盤改良工法。地中に設置される棒状体アッセンブリであって、地中に先端から差し込まれる複数の棒状体と、前記複数の棒状体を互いに連結させる直線状の連結部材と、を備え、前記複数の棒状体の互いに隣接する棒状体同士を前記直線状の連結部材で連結したことを特徴とする棒状体アッセンブリ。前記棒状体アッセンブリの吊り下げまたは吊り上げのために着脱自在に構成された吊り部を備えることを特徴とする請求項7に記載の棒状体アッセンブリ。ところが、本発明者等の調査検討によれば、杭の造成前に杭のまわりに棒状体を地中に差し込んだ後に杭を造成する場合、次の問題があることが判明した。図1aを参照して説明する。鋼材などの棒状体Rを地中に差し込んでから砂杭Pが地盤Gに造成されると、図1aのように、その投入された砂により棒状体R自体に砂杭P側から外側への外側方向d1に土圧が作用する。このため、この土圧に棒状体Rの剛性が耐えきれなくなると、棒状体Rが砂杭Pの外側に倒れて開いてしまう。その結果、棒状体Rの貫入による地盤隆起の抑制効果が減少してしまうのである。従来例では、砂杭Pの外環四隅に棒状体Rを配置するが、4本またはそれ以上の棒状体Rを配置した場合、砂杭造成による土圧が各棒状体Rにばらばらに作用し、全てに土圧が均一に作用しない可能性があるため、棒状体毎に地盤隆起の抑制効果のばらつきが生じてしまう。本発明は、上述のような従来技術の問題に鑑み、杭の造成前に杭のまわりに複数の棒状体を地中に差し込んだ後に杭を造成する場合に、複数の棒状体の差し込みによる地盤隆起の抑制効果を均等にかつ確実に得ることができる地盤改良工法およびこの工法に使用可能な棒状体アッセンブリを提供することを目的とする。本発明者等は、上記目的を達成するために、鋭意検討研究の結果、図1bのように、杭Pの造成前に杭Pのまわりの地中に差し込まれた複数の棒状体Rの上部を互いに連結治具の連結部材2により連結し、各棒状体Rが連結部材2により互いに拘束されたことによる抵抗力が、外側方向d1に作用する土圧に抗して、外側方向d1と反対の内側方向d2に作用する。これにより、複数の棒状体Rが外側方向d1への土圧に均等に抵抗することができ、棒状体Rの倒れ開きを確実に防止できるという知見を得て、本発明に至ったのである。すなわち、上記目的を達成するための地盤改良工法は、杭の造成前に杭のまわりに複数の棒状体を地中に差し込んだ後に杭を地盤内に造成する地盤改良工法であって、前記複数の棒状体を連結部材により互いに連結させたことを特徴とする。この地盤改良工法によれば、地中に差し込まれた複数の棒状体が連結部材により互いに連結されているので、その後の杭の造成において棒状体に対し杭側から外側へ土圧が作用しても、その土圧に抗して各棒状体が均等に抵抗力を発揮し、棒状体の倒れ開きを確実に防止できる。このため、複数の棒状体の地中への差し込みによる地盤隆起の抑制効果を各棒状体において均等にかつ確実に得ることができる。上記地盤改良工法において前記複数の棒状体を前記連結部材により互いに連結した状態で地中に差し込むことが好ましい。複数の棒状体を連結部材により互いに連結した棒状体アッセンブリを予め製作し、この棒状体アッセンブリを地中に打設することで、互いに連結された複数の棒状体が地中に差し込まれた状態を容易に実現できる。また、杭造成後は、複数の棒状体を一括して引き抜いて簡単に撤去できるとともに、別の杭の造成に用いることができる。また、前記複数の棒状体を地中に差し込んでから前記連結部材により互いに連結するようにしてもよい。これにより、互いに連結された複数の棒状体が地中に差し込まれた状態を容易に実現できる。また、前記複数の棒状体の互いに隣接する棒状体同士を直線状の前記連結部材で連結することが好ましい。隣接する棒状体同士を直線状の連結部材で連結することで、各棒状体に作用する連結による、土圧に対する抵抗がより確実となる。また、前記棒状体が多数の孔を有する円筒管から構成されることが好ましい。これにより、棒状体自体が排水能力を持つことができ、杭造成の施工時に、地中に過剰間隙水圧が発生しても、かかる水圧を減ずることができ、棒状体の周面における摩擦力低下を防止できる。また、前記棒状体が周面に突き出し部を有するロッドから構成されることが好ましい。これにより、棒状体の周面における摩擦力を増やすことができる。上記目的を達成するための棒状体アッセンブリは、地中に設置される棒状体アッセンブリであって、地中に先端から差し込まれる複数の棒状体と、前記複数の棒状体を互いに連結させる直線状の連結部材と、を備え、前記複数の棒状体の互いに隣接する棒状体同士を前記連結部材で連結したことを特徴とする。この棒状体アッセンブリによれば、地中に差し込まれた複数の棒状体が連結部材により互いに連結されているので、たとえば、杭の造成において棒状体に対し杭側から外側へ土圧が作用しても、その土圧に抗して各棒状体が均等に抵抗力を発揮し、棒状体の倒れ開きを確実に防止できる。このため、複数の棒状体の地中への差し込みによる地盤隆起の抑制効果を各棒状体において均等にかつ確実に得ることができる。棒状体アッセンブリを地中に打設することで、互いに連結された複数の棒状体が地中に差し込まれた状態を容易に実現できる。また、杭造成後は、複数の棒状体を一括して引き抜いて簡単に撤去できるとともに、別の杭の造成に用いることができる。さらに、隣接する棒状体同士を直線状の連結部材で連結することで、各棒状体に作用する連結による、土圧に対する抵抗がより確実となる。上記棒状体アッセンブリにおいて前記棒状体アッセンブリの吊り下げまたは吊り上げのために着脱自在に構成された吊り部を備えることが好ましい。本発明によれば、杭の造成前に杭のまわりに複数の棒状体を地中に差し込んだ後に杭を造成する場合に、複数の棒状体の差し込みによる地盤隆起の抑制効果を各棒状体において均等にかつ確実に得ることができる地盤改良工法およびこの工法に使用可能な棒状体アッセンブリを提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。図2は本実施形態による棒状体アッセンブリを概略的に示す図であって、棒状体アッセンブリの上面図a、側面図b、図2bのC部の拡大図cおよび吊り下げ部とロッド連結部とを切り離した図dである。図3は図1の棒状体アッセンブリに使用可能な棒状体の例a~cを示す外観図である。本実施形態による棒状体アッセンブリ1の基本的構成は、図1bのように、所定長さの複数例えば、4本の棒状体Rをそれらの頭部またはその近傍で直線状の連結部材2により連結して組み立てられたものである。連結部材2は、各棒状体Rの隣り合う同士を互いに連結するように配置され、複数の棒状体Rを互いに連結する。この連結のとき、棒状体Rの長手方向に対し直交する方向に連結部材2が配置される。複数の棒状体Rは、連結部3により連結されることで互いが平行になって延びている。また、各棒状体Rがほぼ鉛直方向に地中に差し込まれることで、各連結部材2はほぼ水平方向に位置する。上述のように、棒状体アッセンブリ1は、複数本の棒状体Rと複数本の連結部材2とから組み立てられて一体に構成されるので、複数本の棒状体Rを地中へ差し込んで一体に設置することができる。本実施形態による棒状体アッセンブリの構成例について図2a~dを参照してさらに説明する。図2の棒状体アッセンブリ10は、図2abのように、4本の棒状体Rと、各棒状体Rを連結する連結部3と、棒状体アッセンブリ10の設置や除去のときの吊り下げ吊り上げのための吊り部4と、を備える。吊り部4は棒状体アッセンブリ10に対し着脱自在になっている。連結部3は、四角形の枠体状の連結部材3aを有し、連結部材3aの四隅の接合部3bで棒状体Rと接合されるようになっている。接合部3bでの棒状体Rとの接合は、ボルトナットや溶接等を用いて行うことができる。連結部材3aの各側面には、図2b~dのように、吊り部4との接続のために複数の孔3cを有する。吊り部4は、図2aのように、連結部3の連結部材3aの内側にはまり込み可能な四角形の枠体4aを有し、枠体4aを補強するように補強部材4bが枠体4a内に直交するように取り付けられている。補強部材4bの交差部には、台座4dを介して吊り部4cが設けられている。吊り部4cは、棒状体アッセンブリ10の打設時に、バイブロハンマ19のチャックに挟み込むことができるように板状になっている。枠体4aの各側面には、図2b~dのように、連結部3との接続のために複数の孔4eを有する。図2の棒状体アッセンブリ10では、連結部3の連結部材3aがその四隅の接合部3bで各棒状体Rと接合されることで、各棒状体Rの隣り合う同士を互いに連結する。また、棒状体アッセンブリ10の吊り下げまたは吊り上げのために、吊り部4が次のように着脱自在になっている。すなわち、吊り部4の枠体4aを連結部3の連結部材3aの内側にはめ込んで各孔3c、4eを通して図2cのボルト3dを差し込みナットにより締め付け、連結部3に吊り部4を取り付けて固定する。棒状体Rを地中に差し込んだ後は、ボルトナットを取り外して、連結部3から吊り部4を外して撤去することができる。また、棒状体Rは、図3aのような鋼管を用いることができるが、鋼管に限定されず、他の棒状の鋼材や硬質プラスチック材料や木材などを用いることができ、断面形状も円形以外に長円形や三角形や四角形等であってもよい。連結部材2,3aは、例えば、直線状の板鋼や形鋼などの鋼材などを用いることができる。次に、棒状体Rの別の構成例について図3b、cを参照して説明する。図3bの例は、ストレーナー加工等が施されて表面に多数の孔aのある鋼管を棒状体Rに用いるものである。これにより、棒状体Rが排水能力を有し、杭造成の施工時に、地中に過剰間隙水圧が発生しても、多数の孔aを通して排水できるので、かかる水圧を減ずることができ、棒状体Rの周面における摩擦力低下を防止できる。図3cの例は、複数の環状の突き出し部bを有する節つきロッドを棒状体Rに用いるものである。かかる節つきロッドとして、例えば、異形棒鋼などを用いることができる。これにより、棒状体Rの周面における摩擦力抵抗力を増やすことができる。突き出し部bは、必ずしも一周になっている必要はなく、突き出ることで、摩擦力抵抗力が増える構成であればよい。次に、図2の棒状体アッセンブリ1を用いた地盤改良工法について図4~図7を参照して説明する。図4は、本実施形態の地盤改良工法の工程S01~S03を説明するためにフローチャートである。図5は、図4の工程S01~S03に対応した施工工程a~cを概略的に示す図である。図6は本実施形態の地盤改良工法において地盤に造成された砂杭と棒状体の頭部と連結部材を示す平面図である。図7は図6のように造成された砂杭と棒状体を示す断面図である。まず、図2のように連結部3に吊り部4を取り付けた棒状体アッセンブリ10を、図5aのように、小型のバイブロハンマ19を介在させてクレーンCRで吊り下げ、バイブロハンマ19で棒状体アッセンブリ10を振動させながら地表面Sから打設するS01。かかる打設により、複数の棒状体Rが各先端から地盤G内にほぼ鉛直方向へ貫入する。その後、棒状体アッセンブリ10から吊り部4を外し撤去する。上述のようにして、図6のように複数の棒状体Rが平面的に杭Pの造成位置を包囲するように位置するとともに、図7のように連結部材2によって互いに連結された各棒状体Rの頭部が地表面Sまたはその近傍に位置する。このように、棒状体アッセンブリ10としてから打設することで、複数の棒状体Rを一回の打設工程で地盤内に設置することができる。なお、例えば、油圧ショベルの先端に油圧加振機を装着して吊り下げた棒状体アッセンブリ10を振動させながら同様に地表面Sから打設するようにしてもよく特許文献1参照、また、これらに限定されず、他の打設手段を用いてもよい。次に、図5bのように、クレーンCRでケーシングパイプ11,ホッパ12,バイブロハンマ13等を吊り下げ、バイブロハンマ13でケーシングパイプ11を振動させながら地表面Sから地盤Gへ貫入させ、ケーシングパイプ11を通して杭材料の砂を地中に供給し圧入し、締め固められた砂杭を地盤G内に略鉛直方向へ造成するS02。これにより、図6,図7のように、砂杭Pのまわりに4本の棒状体Rが差し込まれた状態で砂杭Pが地盤G内に造成され、地盤Gの密度が増加する。なお、工程S02における砂杭の造成は、上記杭造成方法に限定されず、例えば、杭材料砂を先端部に充填したケーシングパイプを電動モータ等で回転させながら地中に所定の深さまで貫入させ、次に、内部を圧気したケーシングパイプを回転させながら引き抜いて杭材料を所定量排出してからケーシングパイプを回転させて強制貫入して排出した杭材料と周囲の地盤とを締め固めることを繰り返すことで締め固め砂杭を造成するような杭造成方法を用いてもよい。図6のように砂杭Pは、棒状体アッセンブリ10の複数の棒状体Rに包囲された略中心位置に造成されるが、次に、図2の棒状体アッセンブリ10の連結部3に吊り部4を取り付けてから、図5cのように、クレーンCRにより棒状体アッセンブリ10を吊り上げて撤去するS03。これにより、複数の棒状体Rを一括して簡単に撤去することができ、棒状体アッセンブリ10を別の杭造成位置で再利用できる。また、図6,図7の砂杭Pは、地盤改良域において所定のピッチで多数造成されるが、この場合、例えば、図8のように、実線で囲んだ部分に図2の棒状体アッセンブリ1を打設することで、複数の砂杭P1~P8を棒状体Rで包囲した状態にして地盤内に造成することができる。上述のようにして造成された砂杭Pのまわりでは、図1a、b、図6のように、外側方向d1へと砂杭Pの外側に向く土圧が発生するため、周辺地盤に対する土圧が増加し、これにより、棒状体Rの開き倒れが発生し、棒状体Rの差し込みによる地盤隆起の抑制効果が減少するおそれが生じたが、本実施形態の棒状体アッセンブリ1によりかかる問題の発生を未然に防止できる。図9,図10を参照して上記問題の防止メカニズムについて説明する。図9は図1aのように棒状体を単独で差し込んだ場合に発生する問題を説明するための概略的な断面図である。図10は本実施形態の棒状体アッセンブリによる地盤隆起の抑制効果を説明するための概略的な断面図である。棒状体Rを砂杭Pの造成前に予め地中に差し込んでおく目的は、砂杭Pの造成により棒状体Rに対する拘束圧力土圧が増加し、棒状体Rと地盤との間の摩擦力が地盤変形の抵抗となって地盤の隆起を減少させる方向に作用することを期待するためである。しかし、図9のように、砂杭Pの造成により砂杭Pの外側方向d1へと生じる土圧は、棒状体Rの剛性を超えると、棒状体Rを地盤上部で外側に倒し開く状態としてしまう。この結果、棒状体Rの摩擦力による地盤変形抵抗が低下し、地盤隆起の抑制効果が作用しにくくなってしまう。このため、砂杭Pの周囲において地表面Sが隆起し、その隆起部Mの隆起量が増えてしまう。これに対し、図1b,図2,図6,図7のように複数の棒状体Rを連結部材2,3aで互いに連結することで棒状体Rを互いに拘束し、これにより、図10のように、砂杭Pの造成により砂杭Pの外側方向d1へと生じる土圧が増加しても、棒状体Rの倒れ開きを防止することができる。この結果、砂杭Pの造成により棒状体Rに対して増加する土圧は、棒状体Rへの拘束圧力を増加させ、当初の目的のとおり、棒状体Rに働く摩擦力が地盤変形の抵抗となって地盤の隆起を減少させる方向に作用する。このため、砂杭Pの周囲において地表面Sが隆起しても、その隆起部Mの隆起量を減らすことができる。また、4本の棒状体Rを連結部材3aにより互い連結することで、各棒状体Rは外側方向d1の土圧図10に対し高い抵抗力を均等に発揮するので、各棒状体Rの倒れ開きを確実に防止できるとともに、土圧が各棒状体Rに均等に作用するので、地盤隆起の抑制効果が各棒状体Rにおいて均等となり、地盤隆起の抑制効果が向上する。上記地盤改良工法の改良効果を確認するため図11a、bのような試験装置を用いて遠心載荷模型試験を行い、その効果を検証した。遠心模型実験に用いた図11a、bの土槽のサイズは、25×60×40であり、模型地盤は深さ25×60×30である。この土槽を20で遠心載荷し杭の打設に伴う周辺地盤の隆起量の計測を行った。縮尺は120で構成されており、実際のSCP砂杭は径60~80のものを想定している。砂杭に見立てた杭自体のサイズはφ30であり、深さ115まで貫入速度026で貫入させた。また、実験の取扱いが楽になるように検討対象地盤は、飽和砂ではなく乾燥砂を用いた。模型試験材料は、5号硅砂を用いた。この砂を相対密度Dr78、乾燥状態で模型地盤を作製した。隆起抑止のための棒状体を模擬したロッドについては次のものを用いた。実験例1:ロッドとしてφ025、L200の針金を4本用い、その頭部を図11bのように同じ針金で互いに連結した頭繋ぎロッド。実験例2:ストレーナー付きロッドとして、75μmフルイ用金網を丸めて、上記針金とほぼ同様の寸法に作製し、その頭部を同様に針金で互いに連結した頭繋ぎストレーナー。実験例3:節付きロッドとして、径2mmの鋼材にハンダを等間隔で盛りたてて上記針金とほぼ同様の寸法に作製し、その頭部を同様に針金で互いに連結した頭繋ぎ節付。比較例1,2,3:実験例1,2,3とそれどれ同じものを使用したが、頭部を連結しなかった。比較例4:ロッドを配置せず、未対策とした。上記実験例および比較例の試験結果を次の表1および図12,図13に示す。表1,図12,図13からわかるように、ロッドを配置せず全くの未対策とした比較例4と比べると、ロッドを配置した各例では、いずれも隆起量高さおよび隆起体積をかなり抑えることができた。そして、頭部を互いに連結したロッドとした実験例1,2,3は、連結せずに単独のロッドとした比較例1,2,3の場合よりも隆起量および隆起体積を抑えることができた。かかる結果より、ロッド頭部連結による隆起抑制効果の向上を確認することができた。以上のように本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で各種の変形が可能である。例えば、本実施形態の地盤改良工法では、図2のような棒状体アッセンブリ10を予め用意し、これを地盤内に打設したが、本発明はこれに限定されず、各棒状体Rを個別に地盤内に打設してから、各棒状体Rを連結部材により公知の連結手段や溶接等を用いて連結するようにしてもよい。また、本実施形態では、本発明による地盤改良工法を、サンドコンパクションパイルSCP工法を用いた砂杭造成による地盤改良に適用したが、この工法に限定されず、地盤改良時に周辺地盤の隆起が生じるおそれのある地盤改良工法一般に適用することができる。例えば、原位置で地盤内に深部まで石灰やセメントなどの化学的安定材を添加し、改良対象土と強制的に撹拌混合して強固な杭を造成する深層混合処理工法などの地盤改良工法にも適用可能であり、同様の効果を得ることができる。また、図14のように、パイプPFを通して送られた低流動性モルタルやポリマー添加砂を圧力装置Hで高圧にしてパイプPEを通して地盤G内へ圧入することで、モルタル固化体などからなる杭Cを地盤G内に造成し、杭間の地盤を締固める静的圧入締固め工法CPG工法にも適用でき、同様の効果を得ることができる。また、水底地盤における地盤改良工法にも適用可能である。また、砂杭の杭材料として砂の代わりに砂利や礫を用いてもよい。また、杭のまわりに予め差し込む棒状体は、本実施形態では4本としたが、これに限定されず、3本であってもよく、また、5本またはそれ以上であってもよい。また、図2の棒状体アッセンブリ10は、一構成例であって、これに限定されるものではなく、他の構成であってもよいことはもちろんである。また、複数の棒状体と連結部材との連結位置を、本実施形態では、各棒状体の頭部一箇所としたが、これに限定されず、上下に離れた複数箇所に設け、上下複数箇所で各棒状体を連結部材により互いに連結するようにしてもよい。また、図4,図5cの棒状体アッセンブリ10の撤去工程を省略し、棒状体アッセンブリ10を地中に残してもよい。"