電子レンジに収納されて食品を加熱調理するための電子レンジ加熱用容器であって、食品が載置される食品載置面を有する台座と、前記食品載置面に設けられ、マイクロ波の照射を受けて発熱する導電性物質層と、前記台座および前記導電性物質層を収容する容器本体と備え、前記食品載置面は、前記電子レンジ加熱用容器が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されていることを特徴とする電子レンジ加熱用容器。前記食品載置面の少なくとも下端には、水切り部が形成されていることを特徴とする、請求項1に記載の電子レンジ加熱用容器。前記台座と前記容器本体とが、一体的に設けられてなることを特徴とする、請求項1に記載の電子レンジ加熱用容器。前記台座は、傾斜する向きが互いに異なる複数の前記食品載置面を有することを特徴とする、請求項1に記載の電子レンジ加熱用容器。前記複数の食品載置面のうち、隣り合う2つの食品載置面により、当該2つの食品載置面の境界を頂部とした側面視逆V字状の食品載置面が形成されていることを特徴とする、請求項4に記載の電子レンジ加熱用容器。前記複数の食品載置面のうち、隣り合う2つの食品載置面により、当該2つの食品載置面の境界を底部とした側面視V字状の食品載置面が形成されていることを特徴とする、請求項4に記載の電子レンジ加熱用容器。電子レンジに収納されて食品を加熱調理するための電子レンジ加熱用容器包装体であって、請求項1に記載の電子レンジ加熱用容器と、前記電子レンジ加熱用容器を封入する包装材とを備えてなる、電子レンジ加熱用容器包装体。前記包装材の一部に通蒸部が設けられてなることを特徴とする、請求項7記載の電子レンジ加熱用容器包装体。本発明は、かかる従来の問題に鑑みてなされたものであり、冷凍ギョーザを電子レンジで加熱調理する際に、ギョーザをフライパンで焼き上げたかのようなクリスピー感が得られるとともに、ギョーザが必要以上に焦げ付いてしまうのを防止することができる電子レンジ加熱用容器および電子レンジ加熱用容器包装体の提供を目的とする。本発明に係る電子レンジ加熱用容器は、電子レンジに収納されて食品を加熱調理するための電子レンジ加熱用容器であって、食品が載置される食品載置面を有する台座と、上記食品載置面に設けられ、マイクロ波の照射を受けて発熱する導電性物質層と、上記台座および上記導電性物質層を収容する容器本体と備え、上記食品載置面は、上記電子レンジ加熱用容器が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されていることを特徴とする。本発明は、かかる構成を有することにより、冷凍ギョーザ等の食品を電子レンジで加熱調理する際に、当該食品をフライパンで焼き上げたかのようなクリスピー感が得られるとともに、当該食品が必要以上に焦げ付いてしまうのを防止することができる電子レンジ加熱用容器を提供することができる。すなわち、食品載置面は、電子レンジ加熱用容器が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されているので、加熱調理時に食品から溶け出した水分は食品載置面に沿って流れ落ちる。よって、溶け出した水分が導電性物質層上に溜まることがなく、導電性物質層の必要以上の温度上昇が抑えられ、食品の必要以上の焦げ付きが防止される。上記食品載置面の少なくとも下端には、水切り部が形成されていることが好ましい。かかる構成を有することにより、加熱調理時に食品載置面に沿って流れ落ちた水分が水切り部から排出されるので、食品の必要以上の焦げ付きをより確実に防止することができる。上記台座と上記容器本体とが、一体的に設けられてなることが好ましい。かかる構成を有することにより、部材点数が少なく、製造時において材料の歩留まりを向上させることができる。また、製造時において電子レンジ加熱用容器を組み立てやすい。上記台座は、傾斜する向きが互いに異なる複数の上記食品載置面を有することが好ましい。かかる構成を有することにより、複数の食品載置面に食品を載置することができ、多数の食品を同時に加熱調理することが可能となる。上記複数の食品載置面のうち、隣り合う2つの食品載置面により、当該2つの食品載置面の境界を頂部とした側面視逆V字状の食品載置面が形成されていることが好ましい。かかる構成を有することにより、隣り合う2つの食品載置面に食品を載置することができ、多数の食品を同時に加熱調理することが可能となる。上記複数の食品載置面のうち、隣り合う2つの食品載置面により、当該2つの食品載置面の境界を底部とした側面視V字状の食品載置面が形成されていることが好ましい。かかる構成を有することにより、隣り合う2つの食品載置面に食品を載置することができ、多数の食品を同時に加熱調理することが可能となる。本発明に係る電子レンジ加熱用容器包装体は、電子レンジに収納されて食品を加熱調理するための電子レンジ加熱用容器包装体であって、上記電子レンジ加熱用容器と、上記電子レンジ加熱用容器を封入する包装材とを備えてなる。本発明は、かかる構成を有することにより、冷凍ギョーザ等の食品を電子レンジで加熱調理する際に、当該食品をフライパンで焼き上げたかのようなクリスピー感が得られるとともに、当該食品が必要以上に焦げ付いてしまうのを防止することができる。また、電子レンジ加熱用容器を包装材に封入することにより、電子レンジで加熱した際に、食品の水分が失われないよう加湿状態を維持することができる。これにより、導電性物質層による加熱で食品にクリスピー感を付与し、かつ、食品のしっとり感を保持することが可能となる。上記包装材の一部に通蒸部が設けられてなることが好ましい。かかる構成を有することにより、電子レンジにて加熱調理をしている最中に、内圧が上昇し過ぎたことにより包装材が破裂することを防止することができる。本発明によれば、冷凍ギョーザ等の食品を電子レンジで加熱調理する際に、当該食品をフライパンで焼き上げたかのようなクリスピー感が得られるとともに、当該食品が必要以上に焦げ付いてしまうのを防止することができる電子レンジ加熱用容器および電子レンジ加熱用容器包装体を提供することができる。実施の形態1以下、本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1を、図面を参照しながら説明する。図1は、本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器の説明図であり、aは蓋部を開いた状態を示す図、bは蓋部を閉めた状態を示す図である。図2は、本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器の展開図である。図3は、本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器を包装材に封入した図電子レンジ加熱用容器包装体を示す図である。本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1は、図1~図3に示されるように、電子レンジに収納されて食品を加熱調理するための電子レンジ加熱用容器であって、食品が載置される食品載置面2aを有する台座2と、上記食品載置面2a上に設けられ、マイクロ波の照射を受けて発熱する導電性物質層3と、上記台座2および上記導電性物質層3を収容する容器本体4と備え、上記食品載置面2aは、上記電子レンジ加熱用容器1が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されていることを特徴とする。また、図3に示されるように、電子レンジ加熱用容器1を包装材5に封入することにより、電子レンジ加熱用容器包装体6が構成される。通常、電子レンジで加熱調理する際には、電子レンジ加熱用容器包装体6の状態で加熱されるが、電子レンジ加熱用容器1の状態で加熱されてもよい。以下、各構成について説明する。<容器本体4について>容器本体4について説明する。図1および図2に示されるように、容器本体4は、組み立てられた状態において有底状の形状を有する箱体であり、食品が載置された台座2を収容する。容器本体4には、図1、2に示されるように、蓋部4aが開閉可能に設けられていることが好ましい。容器本体4の材質としては特に限定されず、電子レンジ調理に供することのできる材料であればよく、たとえば、紙を使用することができる。<台座2について>台座2について説明する。図1および図2に示されるように、台座2は、食品が載置される食品載置面2aを有するものである。台座2は、組み立てられた状態において斜面となる部分を有し、この部分が食品載置面2aとなる。すなわち、食品載置面2aは、電子レンジ加熱用容器1が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置される。傾斜角度は、食品を電子レンジで加熱調理したときに食品から溶け出した水分が流れ落ちるような角度とされる。台座2が組み立てられた状態において、食品載置面2aは、図1に示されるように、容器本体4の底面から離間している。台座2の上に載置される食品は、特に限定されるものではないが、例えば、冷凍ギョーザ、冷凍春巻等が挙げられる。載置される食品の個数としては特に制限されず、通常は複数個が間隔を空けて横並びに載置される。本実施の形態では、例えば、5個の生ギョーザが載置される。食品載置面2aは、電子レンジ加熱用容器1が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されているので、加熱調理時に食品から溶け出した水分は食品載置面2aに沿って流れ落ちる。よって、溶け出した水分が導電性物質層3上に溜まることがなく、導電性物質層3の必要以上の温度上昇が抑えられ、食品の必要以上の焦げ付きが防止される。台座2が組み立てられた状態において食品載置面2aの少なくとも下端となる部分には、水切り部2cが形成されていることが好ましい図1および図2参照。水切り部2cは、例えば、食品載置面2aの少なくとも下端となる部分に形成された切欠部または貫通穴である図示例では切欠部。かかる構成を有することにより、加熱調理時に食品載置面2aに沿って流れ落ちた水分が水切り部2cから食品載置面2aの裏側下方へ排出されるので、食品の必要以上の焦げ付きをより確実に防止することができる。台座2が組み立てられた状態において食品載置面2aの下端となる部分には、位置決め片2dが設けられていることが好ましい図1および図2参照。位置決め片2dは、台座2が組み立てられた状態において食品載置面2aの下端から上方に延びる板状片である。台座2が組み立てられた状態において、位置決め片2dの上下方向の長さH1は、容器本体4の高さH4と略同じに設定される。これにより、蓋部4aが閉じた状態において、蓋部4aの下面に位置決め片2dの上端が当接する。よって、食品載置面2aの下端が浮き上がることが防止され、食品載置面2aの傾斜角度が適切に維持される。図1および図2に示される例では、台座2と容器本体4とが、一体的に設けられてなる。かかる構成を有することにより、部材点数が少なく、製造時において材料の歩留まりを向上させることができる。また、製造時において電子レンジ加熱用容器1を組み立てやすい。<導電性物質層3について>導電性物質層3について説明する。導電性物質層3は、マイクロ波の照射を受けて発熱する導電性物質の層であり、食品載置面2aに設けられる。食品は、導電性物質層3を介して食品載置面2aと接する。なお、導電性物質層3は、食品載置面2aに接着剤の層を介して設けられることが好ましい。また、導電性物質層3を保護するために、耐熱性フィルム層を設けてもよい。耐熱性フィルム層としては、導電性物質層3による発熱に対して耐熱性のあるフィルムであれば、特に種類を限定されない。すなわち、金属薄膜の蒸着加工適性を有しているフィルムを使用するのが好ましく、たとえば、厚さが9μm~50μmのポリエチレンテレフタレートフィルムPETが好適に使用される。導電性物質層3は、アルミニウムやニッケル、ステンレス、金、銀、白金、亜鉛などの導電性物質からなる金属薄膜を耐熱性フィルム層上に蒸着することにより形成される。中でも、コスト面などを考慮するとアルミニウム薄膜により形成することが好ましい。また、金属薄膜の厚みとしては、50~150オングストロームの範囲が好ましい。蒸着方法としては、たとえば、公知の真空蒸着法およびスパッタリング法などの気相堆積法を利用することができる。このように構成された導電性物質層3の金属薄膜側に、台紙を貼り付けることで、電子レンジ加熱用シートとして構成することができる。この電子レンジ加熱用シートは、台紙側が食品載置面2aに貼り付けられる。台紙を構成する紙の材質や厚さは、特に限定されるものではないが、例えば、紙厚が坪量20g/m2~120g/m2程度の薄紙を使用するのが好ましい。上記した電子レンジ加熱用シートの具体例としては、例えば、凸版印刷株製のサセプター登録商標が商用的には入手可能であり、好適に使用することができる。台座2が組み立てられた状態において、食品載置面2aは、図1に示されるように、容器本体4の底面から離間している。よって、電子レンジにより電子レンジ加熱用容器1を用いて食品を加熱調理する際に、導電性物質層3の温度が上昇することによって包装材5図3参照が溶融することを防止することができる。すなわち、食品載置面2aが容器本体4の底面から離間していることにより、食品載置面2aに設けられた導電性物質層3と包装材8とが離間される。その結果、包装材5が熱により溶融することを防止することができる。食品載置面2aを容器本体4の底面から離間させるための構成としては、構成する部材点数を減らすこと、製造時の材料の歩留まりを向上させる観点から、図2に示されるように、容器本体4の側壁の一部を台座2の脚部2bとして利用することができる。台座2を組み立てた際の脚部2bの高さ容器本体4の底面と台座2の食品載置面2aとの離間距離としては、特に限定されないが、3mm~20mm程度であれば、包装材5が溶融することがなく好ましい。<包装材5について>包装材5について説明する。包装材5は、電子レンジ加熱用容器1を封入する外装材である。包装材5の材質としては特に限定されず、電子レンジ調理に供することのできる材料であればよく、2層以上を積層したものであってよい。フィルムの材質としては、たとえば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN、ポリブチレンテレフタレートPBTなどのポリエステル、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPPなどのポリオレフィン、ナイロン-6、ナイロン-66などのポリアミドPA、ポリカーボネートPC、ポリアクリロニトリルPAN、ポリイミドPI、ポリビニルアルコールPVA、ポリ塩化ビニリデンPVDC、エチレン-ブニルアルコール共重合体EVOHなどの延伸または無延伸フィルム、ナイロン-6/メタキシリレンジアミンナイロン6共押出しフィルム、ポリプロピレン/エチレン-ビニルアルコール共重合体共押出しフィルムなどのいずれか、またはこれらの2つ以上のフィルムを積層した複合フィルムであってよい。本実施の形態では、厚さ50μmのポリエチレンテレフタレートフィルムを使用している。積層フィルムを使用する場合において、各フィルムを積層する方法としては、たとえば、ドライラミネーション方法、ノンソルベントドライラミネーション方法、エクストルージョンラミネーション方法、および該エクストルージョンラミネーション方法を利用したサンドイッチラミネーション方法などの公知の方法を使用することができる。包装材5には、たとえば、帯電防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、滑剤、着色剤などの公知の添加剤を加えることができ、必要に応じて適宜添加される。包装材5の厚さは特に限定されないが、加工性および物性面から10μmから300μmの範囲であることが好ましい。本実施の形態では、食品載置面2aにギョーザ等の食品が載置された電子レンジ加熱用容器1を包装材5に封入することにより、電子レンジで加熱した際に、食品の水分が失われないよう加湿状態を維持することができる。これにより、上記した導電性物質層3による加熱でギョーザ等の食品にクリスピー感を付与し、かつ、当該食品のしっとり感を保持することが可能となる。ここで、電子レンジで加熱する際には、電子レンジ加熱用容器1は包装材5により封入されているため、調理時間を長くした場合に内圧が必要以上に上昇する可能性がある。そのため、必要以上に内圧が上昇した際に、包装材5内部の圧力を逃圧するために、包装材5の一部に通蒸部を設けることが好ましい。通蒸部の構造としては特に限定されず、包装材5の表面に微細な貫通孔を複数設けた構造や、包装材5を構成するフィルムの接合部ヒートシールを施した部分、再度シール部などの一部に未接合部を形成し、かかる未接合部を通蒸部として用いた構造や、サイドシール部のうち、シール強度の弱い弱シール部を通蒸部とした構造や、包装材5を構成するフィルムを接合する際に、易剥離性フィルムを挿入して形成した弱シール部を通蒸部とした構造や、接合部を異形シール構造として通蒸部とする構造を採用することができる。包装材5を構成するフィルムの未接合部を通蒸部として用いた構造を採用する場合には、たとえばヒートシーラー等で接合する際に、意図的にシールしない部位未シール部を形成することにより形成することができる。また、ヒートシールの温度や時間を調整してシール強度の弱い弱シール部を形成することもできる。さらに、たとえばポリエチレン系樹脂を主体として、たとえばシリコン樹脂、ポリエチレンワックス等各種ワックス類、硝化綿などが添加された厚さ30μm程度のフィルム等を易剥離性フィルムとして挿入してヒートシールを施すことにより弱シール部とすることもできる。このような構造を有することにより、電子レンジによる調理中に本実施の形態にかかる包装材5の内部の圧力が所定の圧力以上に達した場合にのみ内圧の逃圧を行うことができ、充分な圧力を加えながらギョーザを調理することができる。以上、本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1によれば、冷凍ギョーザ等の食品を電子レンジで加熱調理する際に、当該食品をフライパンで焼き上げたかのようなクリスピー感が得られるとともに、当該食品が必要以上に焦げ付いてしまうのを防止することができる。すなわち、食品載置面2aは、電子レンジ加熱用容器1が電子レンジ内に収納されたときに水平面に対して傾斜する向きに配置されているので、加熱調理時に食品から溶け出した水分は食品載置面2aに沿って流れ落ちる。よって、溶け出した水分が導電性物質層3上に溜まることがなく、導電性物質層3の必要以上の温度上昇が抑えられ、食品の必要以上の焦げ付きが防止される。また、電子レンジ加熱用容器1を包装材5に封入して電子レンジ加熱用容器包装体6を構成することにより、電子レンジで加熱した際に、食品の水分が失われないよう加湿状態を維持することができる。これにより、導電性物質層3による加熱で食品にクリスピー感を付与し、かつ、食品のしっとり感を保持することが可能となる。実施の形態2本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Aは、図4、5に示される。図4は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の説明図であり、aは蓋部を開いた状態を示す図、bは蓋部を閉めた状態を示す図である。図5は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の展開図である。なお、実施の形態1と同様の構成については、実施の形態1と同一の参照符号を付してその説明を省略する。本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Aは、図4および図5に示されるように、実施の形態1にかかる電子レンジ加熱用容器1と比較して、台座2Aの構成が実施の形態1と異なり、その他の構成は実施の形態1と同様である。以下、相違点について説明する。本実施の形態では、台座2Aが、傾斜する向きが互いに異なる複数の食品載置面2a図示例では2つの食品載置面2aを有する。より具体的には、隣り合う2つの食品載置面2aにより、当該2つの食品載置面2aの境界を底部とした側面視V字状の食品載置面2aが形成されている。かかる構成を有することにより、隣り合う2つの食品載置面2aに食品を載置することができ、多数の食品を同時に加熱調理することが可能となる。また、本実施の形態では、2つの食品載置面2aの境界に、複数の水切り部2cが形成されている。かかる構成を有することにより、電子レンジによる加熱調理時に2つの食品載置面2a上の食品から溶け出した水分および油分が各食品載置面2aに沿って流れ落ち、当該水分および油分が水切り部2cから台座2の裏側下方へ排出されるため、食品の必要以上の焦げ付きが防止されるまた、本実施の形態では、隣り合う2つの食品載置面2aのうち、一方の食品載置面2aの上端となる部分に、脚部2bAが設けられている。脚部2bAを設けることにより、当該一方の食品載置面2aの傾斜角度が適切に維持される。実施の形態3本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Bは、図6および図7に示される。図6は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の説明図であり、aは台座を収容する前の状態を示す図、bは台座を収容した後の状態を示す図である。図7は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の展開図である。なお、実施の形態1と同様の構成については、実施の形態1と同一の参照符号を付してその説明を省略する。本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Bは、図6および図7に示されるように、実施の形態1にかかる電子レンジ加熱用容器1と比較して、台座2Bの構成が相違し、他の構成は実施の形態1と同様である。以下、相違点について説明する。本実施の形態では、台座2Bを組み立てた状態において食品載置面2aの上端となる位置に吊り下げ片2eが設けられている。吊り下げ片2eの上下方向の幅H2は、容器本体4の側壁4bの上下方向の幅高さH4よりも小さい。台座2Bを組み立てる際、矢印Yの向きに吊り下げ片2eを押し下げることにより、吊り下げ片2eが容器本体4の側壁4bの内面と接触する。これにより、吊り下げ片2eが食品載置面2aの上端を保持し、食品載置面2aの傾斜角度が適切に維持される。よって、本実施形態においても、実施の形態1と同様の効果を奏することができる。実施の形態4本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Cは、図8および図9に示される。図8は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の説明図であり、aは台座を収容する前の状態を示す図、bは台座を収容した後の状態を示す図である。図9は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の展開図であり、aは容器本体の展開図、bは台座の展開図である。なお、実施の形態2と同様の構成については、実施の形態2と同一の参照符号を付してその説明を省略する。本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Cは、図8および図9に示されるように、実施の形態2にかかる電子レンジ加熱用容器1Aと比較して、台座2Cの構成が異なっており、その他の構成は実施の形態2と同様である。以下、相違点について説明する。本実施の形態では、台座2Cは、容器本体4とは別体に構成されている。また、台座2Cは、隣り合う2つの食品載置面2aを有している。これら2つの食品載置面2aにより、当該2つの食品載置面2aの境界を頂部とした側面視逆V字状の食品載置面2aが形成されている。かかる構成を有することにより、隣り合う2つの食品載置面2aに食品を載置することができ、多数の食品を同時に加熱調理することが可能となる。また、本実施の形態では、台座2Cを組み立てた状態において各食品載置面2aの下端となる位置に、位置決め片2dが設けられている。位置決め片2dは、台座2Cを組み立てた状態において食品載置面2aの下端から上方に延びる板状片である。台座2が組み立てられた状態において、位置決め片2dの上下方向の長さH3は、容器本体4の側壁4bの高さH4と略同じに設定される。これにより、蓋部4aが閉じた状態において、蓋部4aの下面に各位置決め片2dの上端が接する。よって、食品載置面2aの下端が浮き上がることが防止され、食品載置面2aの傾斜角度が適切に維持される。また、本実施の形態では、台座2Cを組み立てた状態において各食品載置面2aの側端となる位置に、脚部2fが設けられている。脚部2fの高さは、食品載置面2aの傾斜角度に応じた高さに設定されている。脚部2fを設けることにより、各食品載置面2aの傾斜角度をより確実に保持することができる。実施の形態5本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Dは、図10および図11に示される。図10は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の説明図であり、aは台座を収容する前の状態を示す図、bは台座を収容した後の状態を示す図である。図11は、本実施形態にかかる電子レンジ加熱用容器の展開図であり、aは容器本体の展開図、bは台座の展開図である。なお、実施の形態1と同様の構成については、実施の形態1と同一の参照符号を付してその説明を省略する。本実施の形態にかかる電子レンジ加熱用容器1Dは、図10および図11に示されるように、実施の形態1にかかる電子レンジ加熱用容器1と比較して、台座2Dの構成が異なっており、その他の構成は実施の形態1と同様である。以下、相違点について説明する。本実施の形態では、台座2Dは、容器本体4とは別体に構成されている。また、台座2Dを組み立てた状態において食品載置面2aの上端となる位置に、脚部2gが設けられている。脚部2gの高さH6は、食品載置面2aの傾斜角度に応じた高さに設定されている。また、台座2Dを組み立てた状態において食品載置面2aの側端となる位置に、位置決め片2hが設けられている。位置決め片2hの高さH5は、台座2Dを容器本体4内に収容して蓋部2aを閉じたときに、位置決め片2hの上端が蓋部2aに当接するような高さに設定される。これにより、食品載置面2aの下端が浮き上がることが防止され、食品載置面2aの傾斜角度が適切に維持される。以上、各実施形態について説明したが、上記各実施形態は特許請求の範囲に記載された発明の具体例であって、特許請求の範囲内で適宜に変更可能である。また、上記実施の形態1に係る電子レンジ加熱用容器1に代えて、実施の形態2~5に係る電子レンジ加熱用容器を包装材5に封入して電子レンジ加熱用容器包装体を構成してもよい。