"陽極と、陰極と、少なくとも発光層を有する単層または複数層構造の有機層とを有し、前記有機層が前記陽極と前記陰極との間に挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも1層が、リン光発光性を有し、かつ、一般式1で表される部分構造を有する配位子が金属原子に配位した有機金属錯体を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。一般式1中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが互いに異なる。一般式1中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。請求項1に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記一般式1中、R1およびR2の双方が炭素原子数2以上のアルキル基であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。陽極と、陰極と、少なくとも発光層を有する単層または複数層構造の有機層とを有し、前記有機層が前記陽極と前記陰極との間に挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも1層が、一般式2で表される有機金属錯体を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。一般式2中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが互いに異なる。一般式2中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。一般式2中、LはMに配位したモノアニオン性の二座配位子のうちの1つまたは複数であり、Mは原子番号40以上でかつ元素周期表における8~10族の遷移金属原子を表し、mは2または3を表し、nは1~3の整数を表す。ただし、m≧nである。請求項3に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記一般式2中、R1およびR2の双方が炭素原子数2以上のアルキル基であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。請求項3または4に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記一般式2が一般式3で表されることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。一般式3中、Ar、R1、R2、Ra、Rb、Rc、n1、n2、n3、L、M、mおよびnは、前記一般式2のものと同義である。請求項3~5のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記一般式2または前記一般式3中、MがIrであることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。請求項1~6のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、白色に発光することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。請求項1~7のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えることを特徴とする照明装置。請求項1~7のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備えることを特徴とする表示装置。したがって、本発明の主な目的は、発光効率が高く、長寿命であり、経時安定性にも優れる有機エレクトロルミネッセンス素子であって、好ましくはドーパント濃度が変動してもこれら特性の変動が少ない有機エレクトロルミネッセンス素子、特に白色有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することである。本発明の他の目的は、当該有機エレクトロルミネッセンス素子が具備された表示装置および照明装置を提供することである。上記課題を解決するため、本発明の一態様によれば、陽極と、陰極と、少なくとも発光層を有する単層または複数層構造の有機層とを有し、前記有機層が前記陽極と前記陰極との間に挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも1層が、リン光発光性を有し、かつ、一般式1で表される部分構造を有する配位子が金属原子に配位した有機金属錯体を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。一般式1中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが互いに異なる。一般式1中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。本発明の他の態様によれば、陽極と、陰極と、少なくとも発光層を有する単層または複数層構造の有機層とを有し、前記有機層が前記陽極と前記陰極との間に挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも1層が、一般式2で表される有機金属錯体を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。一般式2中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが互いに異なる。一般式2中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。一般式2中、LはMに配位したモノアニオン性の二座配位子のうちの1つまたは複数であり、Mは原子番号40以上でかつ元素周期表における8~10族の遷移金属原子を表し、mは2または3を表し、nは1~3の整数を表す。ただし、m≧nである。本発明によれば、発光効率が高く、長寿命であり、経時安定性にも優れる有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。以下、図面を参照しながら本発明の好ましい実施形態について説明する。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と、陰極と、少なくとも発光層を有する単層または複数層構造の有機層とを有し、有機層が陽極と陰極との間に挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子であり、有機層の少なくとも1層が、リン光発光性を有し、かつ、一般式1で表される部分構造を有する配位子が金属原子に配位した有機金属錯体を含有している。本発明者らは、前記目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、一般式1で表される金属錯体ドーパントを使用することにより、高効率、さらに発光寿命の長寿命化も同時に達成できることを見出し、本発明に至った。さらに、本発明のドーパント化合物を使用して作製された有機EL素子は経時安定性、及び、濃度依存性ドーパント化合物の濃度が変動しても、電力効率や発光寿命といった特性の変化を抑制しうる性質の点でも改善された有機EL素子が得られることも分かった。先行特許文献3に記載されているように特定の置換基を有するイミダゾール骨格を有する配位子を有した金属錯体が、有機EL素子における発光ドーパントとして有用であることはすでに知られている。本発明では、イミダゾール環のN上に特定の置換基を有する芳香族環芳香族炭化水素環及び芳香族複素環を含むを導入することにより高い経時安定性、及び、濃度依存性を示す青色リン光発光有機EL素子が得られることが分かった。以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態態様について詳細な説明をする。なお、本明細書では、~の記号は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用している。≪有機EL素子の層構成≫次に、本発明の有機EL素子の層構成の好ましい具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。i陽極/発光層/電子輸送層/陰極ii陽極/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/陰極iii陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極iv陽極/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極v陽極/陽極バッファー層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極vi陽極//正孔輸送層/陽極バッファー層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極vii陽極/陽極バッファー層/正孔輸送層/発光層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極複数の発光層が含まれる場合、該発光層間に非発光性の中間層を有してもよい。また、上記層構成の内、陽極及び陰極を除く発光層を含む有機化合物層を1つの発光ユニットとし、複数の発光ユニットを積層することが可能である。該複数の積層された発光ユニットにおいては、発光ユニット間に非発光性の中間層を有していてもよく、更に中間層は電荷発生層を含んでいてもよい。本発明の有機EL素子としては白色発光層であることが好ましく、これらを用いた照明装置であることが好ましい。本発明の有機EL素子を構成する各層について説明する。≪発光層≫本発明に係る発光層は、電極又は電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子及び正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であってもよい。発光層の層厚は、特に制限はないが、形成する膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、かつ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、2nm~200nmの範囲に調整することが好ましく、更に好ましくは5nm~100nmの範囲に調整され、特に好ましくは10nm~20nmの範囲である。発光層の作製には、後述する発光ドーパントやホスト化合物を、例えば、真空蒸着法、湿式法ウェットプロセスともいい、例えば、スピンコート法、キャスト法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法、スプレーコート法、カーテンコート法、LB法ラングミュアブロジェットLangmuirBlodgett法等を挙げることができる。等により製膜して形成することができる。本発明の有機EL素子の発光層には、発光ドーパントリン光発光性ドーパントリン光ドーパント、リン光発光性ドーパント基ともいうや蛍光ドーパント等化合物を含有し、少なくとも1つの発光ドーパントは後述の一般式1、2、3で表される青色リン光発光性有機金属錯体である。ホスト化合物とゲスト材料としてのりん光発光性化合物を含有し、発光ホスト化合物と三種以上のりん光発光性化合物を含有することが更に好ましい。1発光ドーパント本発明に係る発光ドーパントとしては、蛍光発光性ドーパント蛍光性化合物ともいう。、リン光発光性ドーパントリン光発光体、リン光性化合物、リン光発光性化合物等ともいう。を用いることができるが、より発光効率の高い有機EL素子を得る観点からは、本発明の有機EL素子の発光層や発光ユニットに使用される発光性ドーパント単に、発光材料ということもある。としては、下記のホスト化合物を含有すると同時に、リン光ドーパントを含有することが好ましい。1.1リン光ドーパント本発明に係るリン光ドーパントは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には、室温25°Cにてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が、25°Cにおいて0.01以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は0.1以上である。上記リン光量子収率は、第4版実験化学講座7の分光IIの398頁1992年版、丸善に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に係るリン光発光性ドーパントは、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率0.01以上が達成されればよい。リン光ドーパントの発光原理としては二種挙げられる。一つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光ドーパントに移動させることでリン光発光性ドーパントからの発光を得るというエネルギー移動型である。もう一つはリン光発光性ドーパントがキャリアトラップとなり、リン光発光性ドーパント上でキャリアの再結合が起こりリン光発光性ドーパントからの発光が得られるというキャリアトラップ型である。いずれの場合においても、リン光発光性ドーパントの励起状態のエネルギーはホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。リン光ドーパントは、有機EL素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。リン光ドーパントとしては、好ましくは元素の周期表で8~10族の金属を含有する錯体系化合物であり、更に好ましくはイリジウム化合物、オスミウム化合物、又は白金化合物白金錯体系化合物、希土類錯体であり、中でも最も好ましいのはイリジウム化合物である。特に、本発明では、一般式1、2、3で表わされる化合物を、りん光ドーパントとして発光層に含有させる。1.1.1一般式1で表される化合物本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、有機層中の発光層が、リン光発光性を有し、かつ、一般式1で表される部分構造を有する配位子が金属原子に配位した有機金属錯体を含有している。一般式1中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが異なり同じになることはない。一般式1中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。1.1.1a環Aおよび環Bについて一般式1において、環A及び環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、環A及び環Bで表わされる芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環が挙げられる。環A及び環Bで表わされる芳香族複素環としては、例えば、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、等が挙げられる。一般式1中、好ましくは環Bがベンゼン環であり、さらに好ましくは環Aがベンゼン環である。1.1.1bArについて一般式1において、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表わす。Arで表される芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、o-テルフェニル環、m-テルフェニル環、p-テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。Arで表される芳香族複素環としては、例えば、シロール環、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、ベンズイミダゾール環、ベンズチアゾール環、ベンズオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、フタラジン環、チエノチオフェン環、カルバゾール環、アザカルバゾール環カルバゾール環を構成する炭素原子の任意の一つ以上が窒素原子で置き換わったものを表す、ジベンゾシロール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾチオフェン環やジベンゾフラン環を構成する炭素原子の任意の一つ以上が窒素原子で置き換わった環、ベンゾジフラン環、ベンゾジチオフェン環、アクリジン環、ベンゾキノリン環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントロリン環、サイクラジン環、キンドリン環、テペニジン環、キニンドリン環、トリフェノジチアジン環、トリフェノジオキサジン環、フェナントラジン環、アントラジン環、ペリミジン環、ナフトフラン環、ナフトチオフェン環、ナフトジフラン環、ナフトジチオフェン環、アントラフラン環、アントラジフラン環、アントラチオフェン環、アントラジチオフェン環、チアントレン環、フェノキサチイン環、ジベンゾカルバゾール環、インドロカルバゾール環、ジチエノベンゼン環等が挙げられる。一般式1において、Arで表される非芳香族炭化水素環としては、例えば、シクロアルカン例えばシクロペンタン環、シクロヘキサン環等、シクロアルコキシ基例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等、シクロアルキルチオ基例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等、シクロヘキシルアミノスルホニル基、テトラヒドロナフタレン環、910ジヒドロアントラセン環、ビフェニレン環等が挙げられる。一般式1において、Arで表される非芳香族複素環としては、例えば、エポキシ環、アジリジン環、チイラン環、オキセタン環、アゼチジン環、チエタン環、テトラヒドロフラン環、ジオキソラン環、ピロリジン環、ピラゾリジン環、イミダゾリジン環、オキサゾリジン環、テトラヒドロチオフェン環、スルホラン環、チアゾリジン環、ε-カプロラクトン環、ε-カプロラクタム環、ピペリジン環、ヘキサヒドロピリダジン環、ヘキサヒドロピリミジン環、ピペラジン環、モルホリン環、テトラヒドロピラン環、1,3-ジオキサン環、1,4-ジオキサン環、トリオキサン環、テトラヒドロチオピラン環、チオモルホリン環、チオモルホリン-1,1-ジオキシド環、ピラノース環、ジアザビシクロ[2,2,2]-オクタン環、フェノキサジン環、フェノチアジン環、オキサントレン環、チオキサンテン環、フェノキサチイン環等が挙げられる。Arは、更に置換基によって置換されていてもよく、この様な置換基としては、アルキル基例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等、シクロアルキル基例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等、アルケニル基例えば、ビニル基、アリル基、1-プロペニル基、2-ブテニル基、1,3-ブタジエニル基、2-ペンテニル基、イソプロペニル基等、アルキニル基例えば、エチニル基、プロパルギル基等、芳香族炭化水素基芳香族炭化水素環基、芳香族炭素環基、アリール基等ともいい、例えば、フェニル基、p-クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等、芳香族複素環基例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリニル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基前記カルボリニル基のカルボリン環を構成する任意の炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す、フタラジニル基等、複素環基例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等、アルコキシ基例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等、シクロアルコキシ基例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等、アリールオキシ基例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等、アルキルチオ基例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等、シクロアルキルチオ基例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等、アリールチオ基例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等、アルコキシカルボニル基例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等、アリールオキシカルボニル基例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等、スルファモイル基例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、2-ピリジルアミノスルホニル基等、アシル基例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、2-エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等、アシルオキシ基例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等、アミド基例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、2-エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等、カルバモイル基例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、2-エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、2-ピリジルアミノカルボニル基等、ウレイド基例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、2-ピリジルアミノウレイド基等、スルフィニル基例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、2-エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、2-ピリジルスルフィニル基等、アルキルスルホニル基例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、2-エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等、アリールスルホニル基又はヘテロアリールスルホニル基例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、2-ピリジルスルホニル基等、アミノ基例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、2-エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アミノ基、ナフチルアミノ基、2-ピリジルアミノ基、ジフェニルアミノ基等、ハロゲン原子例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等、フッ化炭化水素基例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シリル基例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等、ホスホノ基等が挙げられる。それぞれの置換基はさらに置換基を有していても良い。好ましい置換基としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、芳香族炭化水素基、芳香族複素環基であるが、更に好ましい置換基としては、アルキル基、芳香族炭化水素基である。複数の置換基を有していた場合、同一であっても異なっていても良く、上記の置換基によって更に置換していても良く、また置換基は互いに連結して環を形成していてもよい。好ましくは、Arは芳香族炭化水素環または芳香族複素環であり、より好ましくは芳香族炭化水素環であり、さらに好ましくはベンゼン環である。1.1.1cR1およびR2について一般式1において、R1及びR2はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していてもよいが、R1及びR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2が互いに異なり同じになることはない。R1及びR2として好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シリル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基であり、更に好ましくは、アルキル基である。R1及びR2で表されるアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、sec-ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、2エチルヘキシル基等が挙げられるが、好ましくは、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、sec-ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基であり、より好ましくは、エチル基、イソプロピル基、tert-ブチル基、sec-ブチル基である。R1及びR2で表されるアリール基及びヘテロアリール基としては、前述の一般式1においてArで表される芳香族炭化水素環及び芳香族複素環から導出される1価の基が挙げられる。R1及びR2で表される非芳香族炭化水素環基及び非芳香族複素環基としては、前述の一般式1においてArで表される非芳香族炭化水素環及び非芳香族複素環から導出される1価の基が挙げられる。R1及びR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、好ましくは、R1及びR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上のアルキル基であり、更に好ましくは、R1及びR2が共に炭素数2以上のアルキル基の場合である。R1及びR2が共に炭素数2以上のアルキル基とすることで、化合物の結晶性が抑えられると共に、Mで表わされる金属部分を立体的に保護することが可能となり、化合物としての安定性に優れ、更には、T1最低励起三重項エネルギー準位を高くすることが容易になる為、低電圧駆動、及び、長寿命化が達成されると考えられる。また、R1とR2が異なることで、更に化合物の結晶性が抑えられ、製膜後の薄膜における経時安定性に加えて、濃度依存性が良好な有機エレクトロルミネッセンス素子が得られると考えられる。1.1.1dRa、RbおよびRcについて一般式1において、Ra、Rb及びRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していてもよい一般式1において、Ra、Rb及びRcで表されるアリール基及びヘテロアリール基としては、前述の一般式1においてArで表される芳香族炭化水素環及び芳香族複素環から導出される1価の基が挙げられる。一般式1において、Ra、Rb及びRcで表される非芳香族炭化水素環基及び非芳香族複素環基としては、前述の一般式1においてArで表される非芳香族炭化水素環及び非芳香族複素環から導出される1価の基が挙げられる。1.1.1en1、n3およびn2について一般式1において、n1及びn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。1.1.2一般式2で表される化合物本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、有機層中の発光層が、好ましくは一般式2で表される有機金属錯体を含有している。一般式2中、環Aおよび環Bは5員または6員の芳香族炭化水素環または芳香族複素環を表し、Arは5員または6員の芳香族炭化水素環、芳香族複素環、非芳香族炭化水素環または非芳香族複素環を表し、R1およびR2はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、R1およびR2の少なくとも一方が炭素原子数2以上の置換基であり、R1とR2とが互いに異なり同一になることはない。一般式2中、Ra、RbおよびRcはそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換されていてもよいアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アミノ基、シリル基、アリールアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基または非芳香族複素環基を表し、n1およびn3は1または2を表し、n2は1~4の整数を表す。一般式2中、LはMに配位したモノアニオン性の二座配位子のうちの1つまたは複数であり、Mは原子番号40以上でかつ元素周期表における8~10族の遷移金属原子を表し、mは2または3を表し、nは1~3の整数を表す。ただし、m≧nである。一般式2中、環A、環B、Ar、R1、R2、Ra、Rb、Rc、n1、n2およびn3は、上記一般式1の環A、環B、Ar、R1、R2、Ra、Rb、Rc、n1、n2およびn3と同義である。一般式2中、Lで表されるMに配位したモノアニオン性の二座配位子の具体例としては、下記式の配位子等が挙げられる。一般式2L中、Rd’、Rd’’およびRd’’’は水素原子または置換基を表し、Rd’、Rd’’およびRd’’’で表される置換基としては、前述の一般式1のArにおいて置換しても良い置換基として挙げられたものが挙げられる。一般式2中、Mは原子番号40以上でかつ元素周期表における8~10族の遷移金属原子であり、好ましくはOs、Ir、Ptであり、より好ましくはIrである。本発明に係る一般式2で表される青色リン光発光性有機金属錯体の中でも、一般式3で表される有機金属錯体が好ましい。1.1.3一般式3で表される化合物一般式2で表わされる化合物は、好ましくは一般式3で表される化合物である。一般式3中、Ar、R1、R2、Ra、Rb、Rc、n1、n2、n3、M、L、mおよびnは、上記一般式2のAr、R1、R2、Ra、Rb、Rc、n1、n2、n3、L、M、mおよびnと同義である。本発明に係る一般式1、2または3で各々表される化合物は、国際公開2006-121811号等に記載の公知の方法を参照することにより合成可能である。以下に、本発明において、好ましく用いることのできるドーパント化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。1.1.4化合物例6の合成100ml四つ口フラスコに化合物A1.65g、2-エトキシエタノール13ml、水3mlを入れ、窒素吹き込み管、温度計、コンデンサーを付けて油浴スターラー上にセットした。これに、0.55gのIrCl33H2Oを添加し、窒素気流下、内温135°C付近で6時間煮沸還流して反応終了とした。反応終了後室温まで冷却した後メタノールを加え、析出した固体を濾取した。得られた個体をメタノールで良く洗浄して乾燥し、化合物Bを1.12g77.0得た。50ml四つ口フラスコに、1.00gの化合物B、0.77gの化合物A、0.30gのトリフルオロ酢酸銀、酢酸フェニル20mlを入れ、窒素吹き込み管、温度計、空冷管を付けて油浴スターラー上にセットした。窒素気流化内温150°C付近で8時間加熱攪拌して反応終了とした。反応終了後、室温まで冷却し、メタノールを加え分散後結晶を濾取し、0.96gの粗結晶が得られた。結晶をカラムクロマトグラフィー展開溶媒テトラヒドロフラン/ヘプタンで精製後、得られた結晶をテトラヒドロフラン及び酢酸エチルの混合溶媒で加熱懸濁後、濾過し、化合物例6を0.90g66.6得た。1.1.5化合物例29の合成100ml四つ口フラスコに化合物C2.08g、2-エトキシエタノール13ml、水3mlを入れ、窒素吹き込み管、温度計、コンデンサーを付けて油浴スターラー上にセットした。これに、0.55gのIrCl33H2Oを添加し、窒素気流下、内温135°C付近で6時間煮沸還流して反応終了とした。反応終了後室温まで冷却した後メタノールを加え、析出した固体を濾取した。得られた個体をメタノールで良く洗浄して乾燥し、化合物Dを1.03g59.0得た。50ml四つ口フラスコに、1.00gの化合物D、0.80gの化合物C、0.25gのトリフルオロ酢酸銀、酢酸フェニル20mlを入れ、窒素吹き込み管、温度計、空冷管を付けて油浴スターラー上にセットした。窒素気流化内温150°C付近で8時間加熱攪拌して反応終了とした。反応終了後、室温まで冷却し、メタノールを加え分散後結晶を濾取し、0.83gの粗結晶が得られた。結晶をカラムクロマトグラフィー展開溶媒テトラヒドロフラン/ヘプタンで精製後、得られた結晶をテトラヒドロフラン及び酢酸エチルの混合溶媒で加熱懸濁後、濾過し、化合物例29を0.71g52得た。1.1.6その他また、本発明に係る前記一般式1、2、3で表わされるリン光発光性化合物と他のリン光ドーパントを併用しても良く、併用することが出来る化合物としては、以下の特許公報に記載されている化合物などが挙げられる。国際公開第00/70655号パンフレット、特開2002-280178号公報、特開2001-181616号公報、特開2002-280179号公報、特開2001-181617号公報、特開2002-280180号公報、特開2001-247859号公報、特開2002-299060号公報、特開2001-313178号公報、特開2002-302671号公報、特開2001-345183号公報、特開2002-324679号公報、国際公開第02/15645号パンフレット、特開2002-332291号公報、特開2002-50484号公報、特開2002-332292号公報、特開2002-83684号公報、特表2002-540572号公報、特開2002-117978号公報、特開2002-338588号公報、特開2002-170684号公報、特開2002-352960号公報、国際公開第01/93642号パンフレット、特開2002-50483号公報、特開2002-100476号公報、特開2002-173674号公報、特開2002-359082号公報、特開2002-175884号公報、特開2002-363552号公報、特開2002-184582号公報、特開2003-7469号公報、特表2002-525808号公報、特開2003-7471号公報、特表2002-525833号公報、特開2003-31366号公報、特開2002-226495号公報、特開2002-234894号公報、特開2002-235076号公報、特開2002-241751号公報、特開2001-319779号公報、特開2001-319780号公報、特開2002-62824号公報、特開2002-100474号公報、特開2002-203679号公報、特開2002-343572号公報、特開2002-203678号公報、国際公開第07/097153号パンフレット等。以下に、一般式1、2、3で表わされるリン光発光性化合物と併用可能なリン光ドーパントの具体例を示す。1.2蛍光ドーパント蛍光ドーパント蛍光性化合物ともいう。としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素又は希土類錯体系蛍光体等や、レーザー色素に代表される蛍光量子収率が高い化合物が挙げられる。また本発明に係る発光ドーパントは、複数種の化合物を併用して用いてもよく、構造の異なるリン光ドーパント同士の組み合わせや、リン光ドーパントと蛍光ドーパントを組み合わせて用いてもよい。2ホスト化合物本願においてホスト化合物とは、発光層に含有される化合物の内でその層中での質量比が20以上であり、かつ室温25°Cにおいてリン光発光のリン光量子収率が、0.1未満の化合物と定義される。好ましくはリン光量子収率が0.01未満である。また、発光層に含有される化合物の中で、その層中での質量比が20以上であることが好ましい。ホスト化合物としては、公知のホスト化合物を単独で用いてもよく、又は複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機EL素子を高効率化することができる。また、後述する発光ドーパントを複数種用いることで、異なる発光を混ぜることが可能となり、これにより任意の発光色を得ることができる。また、本発明に用いられるホストとしては、従来公知の低分子化合物でも、繰り返し単位をもつ高分子化合物でも良く、ビニル基やエポキシ基のような重合性基を有する低分子化合物蒸着重合性ホストを1種または複数種用いても良い。公知のホスト化合物としては、正孔輸送能、電子輸送能を有しつつ、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高Tgガラス転移温度である化合物が好ましい。公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物が挙げられる。特開2001-257076号公報、同2002-308855号公報、同2001-313179号公報、同2002-319491号公報、同2001-357977号公報、同2002-334786号公報、同2002-8860号公報、同2002-334787号公報、同2002-15871号公報、同2002-334788号公報、同2002-43056号公報、同2002-334789号公報、同2002-75645号公報、同2002-338579号公報、同2002-105445号公報、同2002-343568号公報、同2002-141173号公報、同2002-352957号公報、同2002-203683号公報、同2002-363227号公報、同2002-231453号公報、同2003-3165号公報、同2002-234888号公報、同2003-27048号公報、同2002-255934号公報、同2002-260861号公報、同2002-280183号公報、同2002-299060号公報、同2002-302516号公報、同2002-305083号公報、同2002-305084号公報、同2002-308837号公報等。以下、本発明の有機EL素子の発光層のホスト化合物として好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。次に、本発明に係る有機EL素子の構成層として用いられる、注入層、阻止層、電子輸送層等について説明する。≪電荷注入層:電子注入層、正孔注入層≫本発明に係る電荷注入層は、必要に応じて設け、電子注入層と正孔注入層があり、上記の如く陽極と発光層又は正孔輸送層の間、及び陰極と発光層又は電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、有機EL素子とその工業化最前線1998年11月30日エヌティーエス社発行の第2編第2章電極材料123~166頁に詳細に記載されており、正孔注入層陽極バッファー層と電子注入層陰極バッファー層とがある。陽極バッファー層正孔注入層は、特開平9-45479号公報、同9-260062号公報、同8-288069号公報等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリンエメラルディンやポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層等が挙げられる。陰極バッファー層電子注入層は、特開平6-325871号公報、同9-17574号公報、同10-74586号公報等にもその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。上記バッファー層注入層はごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるがその膜厚は0.1nm~5μmの範囲が好ましい。≪阻止層:正孔阻止層、電子阻止層≫阻止層は、上記の如く有機化合物薄膜の基本構成層の他に必要に応じて設けられるものである。例えば、特開平11-204258号公報、同11-204359号公報、及び有機EL素子とその工業化最前線1998年11月30日エヌティーエス社発行の237頁等に記載されている正孔阻止ホールブロック層がある。正孔阻止層とは、広い意味では電子輸送層の機能を有し、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、後述する電子輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係わる正孔阻止層として用いることができる。本発明に係る有機EL素子の正孔阻止層は、発光層に隣接して設けられていることが好ましい。正孔阻止層には、前述のホスト化合物として挙げたアザカルバゾール誘導体を含有することが好ましい。また、本発明においては、複数の発光色の異なる複数の発光層を有する場合、その発光極大波長が最も短波にある発光層が、全発光層中、最も陽極に近いことが好ましいが、このような場合、当該最短波層と該層の次に陽極に近い発光層との間に正孔阻止層を追加して設けることが好ましい。さらには、当該位置に設けられる正孔阻止層に含有される化合物の50質量以上が、前記最短波発光層のホスト化合物に対しそのイオン化ポテンシャルが0.3eV以上大きいことが好ましい。イオン化ポテンシャルは、化合物のHOMO最高被占分子軌道レベルにある電子を真空準位に放出するのに必要なエネルギーで定義され、例えば下記に示すような方法により求めることができる。1米国Gaussian社製の分子軌道計算用ソフトウェアであるGaussian98Gaussian98、RevisionA.11.4,M.J.Frisch,etal,Gaussian,Inc.,PittsburghPA,2002.を用い、キーワードとしてB3LYP/6-31Gを用いて構造最適化を行うことにより算出した値eV単位換算値の小数点第2位を四捨五入した値としてイオン化ポテンシャルを求めることができる。この計算値が有効な背景には、この手法で求めた計算値と実験値の相関が高いためである。2イオン化ポテンシャルは光電子分光法で直接測定する方法により求めることもできる。例えば、理研計器社製の低エネルギー電子分光装置ModelAC-1を用いて、あるいは紫外光電子分光として知られている方法を好適に用いることができる。一方、電子阻止層とは、広い意味では正孔輸送層の機能を有し、正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、前記正孔輸送層の構成を必要に応じて電子阻止層として用いることができる。本発明に係る正孔阻止層、電子輸送層の膜厚としては、好ましくは3~100nmであり、更に好ましくは5~30nmである。≪電荷輸送層:電子輸送層、正孔輸送層≫本発明に係る電荷輸送層としては、電子輸送層、正孔輸送層等が挙げられる。以下、本発明に係る電子輸送層、正孔輸送層について詳細に説明する。≪正孔輸送層≫正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層又は複数層設けることができる。正孔輸送材料としては、正孔の注入又は輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられる。正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第3級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第3級アミン化合物を用いることが好ましい。芳香族第3級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノフェニル;N,N′-ジフェニル-N,N′-ビス3-メチルフェニル-1,1′-ビフェニル-4,4′-ジアミンTPD;2,2-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルプロパン;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルシクロヘキサン;N,N,N′,N′-テトラ-p-トリル-4,4′-ジアミノビフェニル;1,1-ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニル-4-フェニルシクロヘキサン;ビス4-ジメチルアミノ-2-メチルフェニルフェニルメタン;ビス4-ジ-p-トリルアミノフェニルフェニルメタン;N,N′-ジフェニル-N,N′-ジ4-メトキシフェニル-4,4′-ジアミノビフェニル;N,N,N′,N′-テトラフェニル-4,4′-ジアミノジフェニルエーテル;4,4′-ビスジフェニルアミノクオードリフェニル;N,N,N-トリp-トリルアミン;4-ジ-p-トリルアミノ-4′-4-ジ-p-トリルアミノスチリルスチルベン;4-N,N-ジフェニルアミノ-2-ジフェニルビニルベンゼン;3-メトキシ-4′-N,N-ジフェニルアミノスチルベンゼン;N-フェニルカルバゾール、更には米国特許第5,061,569号明細書に記載されている2個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば、4,4′-ビスN-1-ナフチル-N-フェニルアミノビフェニルNPD、特開平4-308688号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが3つスターバースト型に連結された4,4′,4′′-トリスN-3-メチルフェニル-N-フェニルアミノトリフェニルアミンMTDATA等が挙げられる。さらに、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、p型-Si、p型-SiC等の無機化合物も正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。また、特開平11-251067号公報、J.Huanget.al.著文献AppliedPhysicsLetters802002,p.139に記載されているような、所謂p型正孔輸送材料を用いることもできる。本発明においては、より高効率の発光素子が得られることからこれらの材料を用いることが好ましい。正孔輸送層は上記正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、LB法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔輸送層の膜厚については、5nm~5μmの範囲であることが好ましく、更に好ましくは、5~200nmである。この正孔輸送層は上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよい。また、不純物をドープしたp性の高い正孔輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平4-297076号公報、特開2000-196140号公報、同2001-102175号公報の各公報、J.Appl.Phys.,95,57732004等に記載されたものが挙げられる。本発明においては、このようなp性の高い正孔輸送層を用いることが、より低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。以下、本発明の有機EL素子の正孔輸送層の形成に好ましく用いられる化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。≪電子輸送層≫電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は単層又は複数層設けることができる。従来、単層の電子輸送層、及び複数層とする場合は発光層に対して陰極側に隣接する電子輸送層に用いられる電子輸送材料正孔阻止材料を兼ねる。としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができ、例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらに、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、8-キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス8-キノリノールアルミニウムAlq、トリス5,7-ジクロロ-8-キノリノールアルミニウム、トリス5,7-ジブロモ-8-キノリノールアルミニウム、トリス2-メチル-8-キノリノールアルミニウム、トリス5-メチル-8-キノリノールアルミニウム、ビス8-キノリノール亜鉛Znq等、及びこれらの金属錯体の中心金属がIn、Mg、Cu、Ca、Sn、Ga又はPbに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。その他、メタルフリーもしくはメタルフタロシアニン、又はそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様にn型-Si、n型-SiC等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。電子輸送層は、上記電子輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、LB法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は5nm~5μm程度、好ましくは5nm~200nmである。電子輸送層は上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよい。また、不純物をゲスト材料としてドープしたn性の高い電子輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平4-297076号公報、同10-270172号公報、特開2000-196140号公報、同2001-102175号公報、J.Appl.Phys.,95,57732004等に記載されたものが挙げられる。本発明においては、このようなn性の高い電子輸送層を用いることがより低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。以下、本発明の白色有機EL素子の電子輸送層の形成に好ましく併用される化合物電子輸送材料の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されない。≪陽極≫有機EL素子における陽極としては、仕事関数の大きい4eV以上金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Au等の金属、CuI、インジウムティンオキシドITO、SnO2、ZnO等の導電性透明材料が挙げられる。また、IDIXOIn2O3-ZnO等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は100μm以上程度、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な物質を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を10より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましい。さらに、膜厚は材料にもよるが、10~1000nmの範囲が好ましく、更に好ましくは10~200nmの範囲である。≪陰極≫陰極としては、仕事関数の小さい4eV以下金属電子注入性金属と称する、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム-カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム/銅混合物、マグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウムAl2O3混合物、インジウム、リチウム/アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウムAl2O3混合物、リチウム/アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。陰極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましく、膜厚は、10nm~5μmの範囲が好ましく、更に好ましくは、50nm~200nmの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機EL素子の陽極又は陰極のいずれか一方が透明又は半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。また、陰極に上記金属を1nm~20nmの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明又は半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。≪基板≫本発明に係る有機EL素子に用いることのできる基板以下、基体、基材、支持基板、支持体等ともいう。としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また透明であっても不透明であってもよい。基板側から光を取り出す場合には、基板は透明であることが好ましい。好ましく用いられる透明な基板としては、ガラス、石英、透明樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい基板は、有機EL素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンナフタレートPEN等のポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、セロファン、セルロースジアセテート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートブチレート、セルロースアセテートプロピオネートCAP、セルロースアセテートフタレートTAC、セルロースナイトレート等のセルロースエステル類又はそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコール、シンジオタクティックポリスチレン、ポリカーボネート、ノルボルネン樹脂、ポリメチルペンテン、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルスルホンPES、ポリフェニレンスルフィド、ポリスルホン類、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミド、ポリアミド、フッ素樹脂、ナイロン、ポリメチルメタクリレート、アクリルあるいはポリアリレート類、アートン商品名JSR社製あるいはアペル商品名三井化学社製といったシクロオレフィン系樹脂等を挙げられる。樹脂フィルムの表面には、無機物、有機物の被膜又はその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよく、JISK7129-1992に準拠した方法で測定された水蒸気透過度25±0.5°C、相対湿度90±2RHが0.01g/m224h以下のバリア性フィルムであることが好ましく、更には、JISK7126-1987に準拠した方法で測定された酸素透過度が、1×10-3ml/m224hMPa以下、水蒸気透過度が、1×10-5g/m224h以下の高バリア性フィルムであることが好ましい。バリア膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化珪素、二酸化珪素、窒化珪素等を用いることができる。更に該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることがより好ましい。無機層と有機層の積層順については特に制限はないが、両者を交互に複数回積層させることが好ましい。バリア膜の形成方法については、特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシ法、クラスタ-イオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマCVD法、レーザCVD法、熱CVD法、コーティング法等を用いることができるが、特開2004-68143号公報に記載されているような大気圧プラズマ重合法によるものが特に好ましい。不透明な基板としては、例えば、アルミ、ステンレス等の金属板、フィルムや不透明樹脂基板、セラミック製の基板等が挙げられる。本発明に係る有機EL素子の発光の室温における外部取り出し効率は、1以上であることが好ましく、より好ましくは5以上である。ここに、外部取り出し量子効率=有機EL素子外部に発光した光子数/有機EL素子に流した電子数×100である。また、カラーフィルター等の色相改良フィルター等を併用してもよいし、有機EL素子からの発光色を、蛍光体を用いて多色へ変換する色変換フィルターを併用してもよい。色変換フィルターを用いる場合においては、有機EL素子の発光のλmaxは480nm以下が好ましい。≪封止≫本発明に用いられる有機EL素子の封止手段としては、例えば、封止部材と電極、支持基板とを接着剤で接着する方法を挙げることができる。封止部材としては、有機EL素子の表示領域を覆うように配置されておればよく、凹板状でも平板状でもよい。また透明性、電気絶縁性は特に問わない。具体的には、ガラス板、ポリマー板フィルム、金属板フィルム等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウムストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。金属板としては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる一種以上の金属又は合金からなるものが挙げられる。本発明においては、有機EL素子を薄膜化できるということからポリマーフィルム、金属フィルムを好ましく使用することができる。さらには、ポリマーフィルムは、JISK7126-1987に準拠した方法で測定された酸素透過度が1×10-3ml/m2/24h以下、JISK7129-1992に準拠した方法で測定された、水蒸気透過度25±0.5°C、相対湿度90±2RHが、1×10-3g/m2/24h以下のものであることが好ましい。封止部材を凹状に加工するのは、サンドブラスト加工、化学エッチング加工等が使われる。接着剤として具体的には、アクリル酸系オリゴマー、メタクリル酸系オリゴマーの反応性ビニル基を有する光硬化及び熱硬化型接着剤、2-シアノアクリル酸エステル等の湿気硬化型等の接着剤を挙げることができる。また、エポキシ系等の熱及び化学硬化型二液混合を挙げることができる。また、ホットメルト型のポリアミド、ポリエステル、ポリオレフィンを挙げることができる。また、カチオン硬化タイプの紫外線硬化型エポキシ樹脂接着剤を挙げることができる。なお、有機EL素子が熱処理により劣化する場合があるので、室温から80°Cまでに接着硬化できるものが好ましい。また、前記接着剤中に乾燥剤を分散させておいてもよい。封止部分への接着剤の塗布は市販のディスペンサーを使ってもよいし、スクリーン印刷のように印刷してもよい。また、有機層を挟み基板と対向する側の電極の外側に該電極と有機層を被覆し、基板と接する形で無機物、有機物の層を形成し封止膜とすることも好適にできる。この場合、該膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化珪素、二酸化珪素、窒化珪素等を用いることができる。さらに、当該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることが好ましい。これらの膜の形成方法については、特に限定はなく、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシ法、クラスタ-イオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマCVD法、レーザCVD法、熱CVD法、コーティング法等を用いることができる。封止部材と有機EL素子の表示領域との間隙には、気相及び液相では、窒素、アルゴン等の不活性気体やフッ化炭化水素、シリコンオイルのような不活性液体を注入することが好ましい。また真空とすることも可能である。また、内部に吸湿性化合物を封入することもできる。吸湿性化合物としては、例えば、金属酸化物例えば、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化カルシウム、酸化バリウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム等、硫酸塩例えば、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸コバルト等、金属ハロゲン化物例えば、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、フッ化セシウム、フッ化タンタル、臭化セリウム、臭化マグネシウム、沃化バリウム、沃化マグネシウム等、過塩素酸類例えば、過塩素酸バリウム、過塩素酸マグネシウム等等が挙げられ、硫酸塩、金属ハロゲン化物及び過塩素酸類においては無水塩が好適に用いられる。≪保護膜、保護板≫有機層を挟み基板と対向する側の前記封止膜、あるいは前記封止用フィルムの外側に、素子の機械的強度を高めるために保護膜、あるいは保護板を設けてもよい。特に封止が前記封止膜により行われている場合には、その機械的強度は必ずしも高くないため、このような保護膜、保護板を設けることが好ましい。これに使用することができる材料としては、前記封止に用いたのと同様なガラス板、ポリマー板フィルム、金属板フィルム等を用いることができるが、軽量かつ薄膜化ということからポリマーフィルムを用いることが好ましい。≪光取り出し≫有機EL素子は、空気よりも屈折率の高い屈折率が1.7~2.1程度層の内部で発光し、発光層で発生した光のうち15から20程度の光しか取り出せないことが一般的に言われている。これは、臨界角以上の角度θで界面透明基板と空気との界面に入射する光は、全反射を起こし素子外部に取り出すことができないことや、透明電極ないし発光層と透明基板との間で光が全反射を起こし、光が透明電極ないし発光層を導波し、結果として光が素子側面方向に逃げるためである。この光の取り出しの効率を向上させる手法としては、例えば、透明基板表面に凹凸を形成し、透明基板と空気界面での全反射を防ぐ方法米国特許第4,774,435号明細書、基板に集光性を持たせることにより効率を向上させる方法特開昭63-314795号公報、有機EL素子の側面等に反射面を形成する方法特開平1-220394号公報、基板と発光体の間に中間の屈折率を持つ平坦層を導入し、反射防止膜を形成する方法特開昭62-172691号公報、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法特開2001-202827号公報、基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間含む、基板と外界間に回折格子を形成する方法特開平11-283751号公報等がある。本発明においては、これらの方法を本発明に係る有機EL素子と組み合わせて用いることができるが、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法、あるいは基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間含む、基板と外界間に回折格子を形成する方法を好適に用いることができる。本発明は、これらの手段を組み合わせることにより、更に高輝度あるいは耐久性に優れた有機EL素子を得ることができる。透明電極と透明基板の間に低屈折率の媒質を光の波長よりも長い厚さで形成すると、透明電極から出てきた光は、媒質の屈折率が低いほど外部への取り出し効率が高くなる。低屈折率層としては、例えば、エアロゲル、多孔質シリカ、フッ化マグネシウム、フッ素系ポリマー等が挙げられる。透明基板の屈折率は一般に1.5~1.7程度であるので、低屈折率層は屈折率がおよそ1.5以下であることが好ましく、更に好ましくは1.35以下であることが好ましい。また、低屈折率媒質の厚さは媒質中の波長の2倍以上となるのが望ましい。これは低屈折率媒質の厚さが、光の波長程度になってエバネッセントで染み出した電磁波が基板内に入り込む膜厚になると、低屈折率層の効果が薄れるからである。全反射を起こす界面もしくはいずれかの媒質中に回折格子を導入する方法は、光取り出し効率の向上効果が高いという特徴がある。この方法は回折格子が1次の回折や2次の回折といった所謂ブラッグ回折により、光の向きを屈折とは異なる特定の向きに変えることができる性質を利用して、発光層から発生した光のうち層間での全反射等により外に出ることができない光を、いずれかの層間もしくは、媒質中透明基板内や透明電極内に回折格子を導入することで光を回折させ、光を外に取り出そうとするものである。導入する回折格子は、二次元的な周期屈折率を持っていることが望ましい。これは発光層で発光する光はあらゆる方向にランダムに発生するので、ある方向にのみ周期的な屈折率分布を持っている一般的な1次元回折格子では、特定の方向に進む光しか回折されず、光の取り出し効率がさほど上がらない。しかしながら、屈折率分布を二次元的な分布にすることにより、あらゆる方向に進む光が回折され、光の取り出し効率が上がる。回折格子を導入する位置としては、いずれかの層間もしくは媒質中透明基板内や透明電極内でもよいが、光が発生する場所である有機発光層の近傍が望ましい。このとき、回折格子の周期は媒質中の光の波長の約1/2~3倍程度が好ましい。回折格子の配列は正方形のラチス状、三角形のラチス状、ハニカムラチス状等、二次元的に配列が繰り返されることが好ましい。≪集光シート≫本発明に係る有機EL素子は基板の光取り出し側に、例えば、マイクロレンズアレイ状の構造を設けるように加工する、又は、所謂集光シートと組み合わせることにより、特定方向、例えば、素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側に一辺が30μmでその頂角が90度となるような四角錐を2次元に配列する。一辺は10μm~100μmが好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付く、大きすぎると厚さが厚くなり好ましくない。集光シートとしては、例えば、液晶表示装置のLEDバックライトで実用化されているものを用いることが可能である。このようなシートとして、例えば、住友スリーエム社製輝度上昇フィルムBEF等を用いることができる。プリズムシートの形状としては、例えば、基材に頂角90度、ピッチ50μmの△状のストライプが形成されたものであってもよいし、頂角が丸みを帯びた形状、ピッチをランダムに変化させた形状、その他の形状であってもよい。また、発光素子からの光放射角を制御するために、光拡散板フィルムを集光シートと併用してもよい。例えば、株きもと製拡散フィルムライトアップ等を用いることができる。≪用途≫本発明の有機EL素子は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。発光光源として、例えば、照明装置家庭用照明、車内照明、時計や液晶用バックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特に液晶表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。本発明の有機EL素子においては、必要に応じ成膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよく、素子の作製においては、従来公知の方法を用いることができる。本発明の有機EL素子や本発明に係る化合物の発光する色は、新編色彩科学ハンドブック日本色彩学会編、東京大学出版会、1985の108頁の図4.16において、分光放射輝度計CS-1000コニカミノルタセンシング社製で測定した結果をCIE色度座標に当てはめた色で決定される。また、本発明に係る有機EL素子が白色素子の場合には、白色とは、2度視野角正面輝度を上記方法により測定した際に、1000cd/m2でのCIE1931表色系における色度が、X=0.33±0.07、Y=0.33±0.1の領域内にあることをいう。≪表示装置≫本発明に係る表示装置は、本発明の有機EL素子を具備したものである。本発明の表示装置は、単色でも多色でもよいが、ここでは多色表示装置について説明する。多色表示装置の場合は、発光層形成時のみシャドーマスクを設け、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で膜を形成できる。発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、スピンコート法、印刷法である。表示装置に具備される有機EL素子の構成は、必要に応じて上記の有機EL素子の構成例の中から選択される。また、有機EL素子の製造方法は、上記の本発明の有機EL素子の製造の一態様に示したとおりである。得られた多色表示装置に直流電圧を印加する場合には、陽極を、陰極を-の極性として、電圧2V~40V程度を印加すると発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。更に交流電圧を印加する場合には、陽極が、陰極が-の状態になった時のみ発光する。なお、印加する交流の波形は任意でよい。多色表示装置は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。表示デバイス、ディスプレイにおいて、赤、緑、青発光の三種の有機EL素子を用いることによりフルカラーの表示が可能となる。表示デバイス、ディスプレイとしては、テレビ、パソコン、モバイル機器、AV機器、文字放送表示、自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像や動画像を再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクスパッシブマトリクス方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。発光光源としては、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。以下、本発明の有機EL素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。図1は、有機EL素子から構成される表示装置の一例を示した模式図であって、有機EL素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。図1に示すとおり、ディスプレイ1は、複数の画素を有する表示部A、画像情報に基づいて表示部Aの画像走査を行う制御部B等からなる。制御部Bは表示部Aと電気的に接続されている。制御部Bは、複数の画素それぞれに対し、外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送る。その結果、各画素が走査信号により走査線毎に画像データ信号に応じて順次発光し、画像情報が表示部Aに表示される。図2は、図1に記載の表示部Aの模式図である。表示部Aは、基板上に、複数の走査線5及びデータ線6を含む配線部と、複数の画素3とを、有している。表示部Aの主要な部材の説明を以下に行う。図2においては、画素3の発光した光が白矢印方向下方向へ取り出される場合を示している。配線部の走査線5及び複数のデータ線6はそれぞれ導電材料から構成されている。走査線5とデータ線6は互いに格子状に直交して、直交する位置で画素3に接続されている詳細は図示していない。画素3は走査線5から走査信号が送信されると、データ線6から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並列配置することによって、フルカラー表示が可能となる。次に、画素の発光プロセスを説明する。図3は、図1に記載の画素3の模式図である。画素3は、有機EL素子10、スイッチングトランジスタ11、駆動トランジスタ12、コンデンサ13等で構成されている。複数の画素3に有機EL素子10として、赤色、緑色、青色発光の有機EL素子を用い、これらを同一基板上に並列配置することでフルカラー表示を行うことができる。図3において、制御部Bからデータ線6を介してスイッチングトランジスタ11のドレインに画像データ信号が送信される。そして、制御部Bから走査線5を介してスイッチングトランジスタ11のゲートに走査信号が送信されると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオン状態となり、ドレインに送信された画像データ信号がコンデンサ13と駆動トランジスタ12のゲートに伝達される。画像データ信号の伝達により、コンデンサ13が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ12の駆動がオン状態となる。駆動トランジスタ12は、ドレインが電源ライン7に接続され、ソースが有機EL素子10の電極に接続されており、ゲートに送信された画像データ信号の電位に応じて電源ライン7から有機EL素子10に電流が供給される。制御部Bの順次走査により走査信号が次の走査線5に移ると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフ状態となる。しかし、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフ状態となってもコンデンサ13は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ12の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の送信が行われるまで有機EL素子10の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が送信されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ12が駆動して有機EL素子10が発光する。すなわち、有機EL素子10の発光は、複数の画素3の各有機EL素子10に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ11と駆動トランジスタ12を設けて、複数の画素3の各有機EL素子10の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。ここで、有機EL素子10の発光は複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、2値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサ13の電位の保持は、次の走査信号の送信まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が送信される直前に放電させてもよい。本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機EL素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。図4は、パッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図4において、複数の走査線5と複数の画像データ線6が画素3を挟んで対向して格子状に設けられている。順次走査により走査線5の走査信号が送信されたとき、走査線5に接続されている画素3が画像データ信号に応じて発光する。パッシブマトリクス方式では、画素3にアクティブ素子が無く、製造コストの低減が計れる。≪照明装置≫本発明の有機EL素子に共振器構造を持たせた有機EL素子として用いてもよく、このような共振器構造を有した有機EL素子の使用目的としては、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、これらに限定されない。また、レーザ発振をさせることにより上記用途に使用してもよい。また、本発明の有機EL素子は照明用や露光光源のような一種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置ディスプレイとして使用してもよい。動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は、単純マトリクスパッシブマトリクス方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。又は、異なる発光色を有する本発明の有機EL素子を二種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。また、本発明の有機EL材料は照明装置として、実質白色の発光を生じる有機EL素子に適用できる。複数の発光材料により複数の発光色を同時に発光させて混色により白色発光を得る。複数の発光色の組み合わせとしては、赤色、緑色、青色の3原色の3つの発光極大波長を含有させたものでもよいし、青色と黄色、青緑と橙色等の補色の関係を利用した二つの発光極大波長を含有したものでもよい。また、複数の発光色を得るための発光材料の組み合わせは、複数のリン光又は蛍光で発光する材料を複数組み合わせたもの、蛍光又はリン光で発光する発光材料と、発光材料からの光を励起光として発光する色素材料との組み合わせたもののいずれでもよいが、本発明に係る白色有機EL素子においては、発光ドーパントを複数組み合わせ混合するだけでよい。発光層、正孔輸送層あるいは電子輸送層等の形成時のみマスクを設け、マスクにより塗り分ける等単純に配置するだけでよく、他層は共通であるのでマスク等のパターニングは不要であり、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で例えば電極膜を形成でき、生産性も向上する。この方法によれば、複数色の発光素子をアレー状に並列配置した白色有機EL装置と異なり、素子自体が発光白色である。発光層に用いる発光材料としては特に制限はなく、例えば、液晶表示素子におけるバックライトであれば、CFカラーフィルター特性に対応した波長範囲に適合するように、本発明に係る金属錯体、また公知の発光材料の中から任意のものを選択して組み合わせて白色化すればよい。≪本発明の照明装置の一態様≫本発明の有機EL素子を具備した、本発明の照明装置の一態様について説明する。本発明の有機EL素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚さ300μmのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤東亞合成社製ラックストラックLC0629Bを適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からUV光を照射して、硬化させて、封止し、図5、図6に示すような照明装置を形成することができる。図5は、照明装置の概略図を示している。図5に示すとおり、有機EL素子101はガラスカバー102で覆われている。ガラスカバー102での封止作業は、好ましくは、有機EL素子101を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス純度99.999以上の高純度窒素ガスの雰囲気下で行われる。図6は、照明装置の断面図を示している。図6に示すとおり、照明装置は主に陰極105、有機EL層106及び透明電極付きガラス基板107で構成され、これら部材がガラスカバー102で覆われている。ガラスカバー102内には窒素ガス108が充填され、捕水剤109が設けられている。以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されない。また、実施例に用いる化合物の構造を以下に示す。≪有機EL素子1-1の作製≫陽極として100mm×100mm×1.1mmのガラス基板上にITOインジウムチンオキシドを100nm成膜した基板NHテクノグラス社製NA45にパターニングを行った後、このITO透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、UVオゾン洗浄を5分間行った。この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにCuPc銅フタロシアニンを200mg入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにHT-2を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにHT-17を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに化合物例1を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにET-5を200mg入れ、さらに別のモリブデン製抵抗加熱ボートにET-4を200mg入れ、真空蒸着装置に取り付けた。次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧した後、CuPc銅フタロシアニンの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度0.1nm/秒で、透明支持基板に蒸着し10nmの正孔注入層を設けた。更にHT-2の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度0.1nm/秒で、前記正孔注入層上に蒸着し30nmの正孔輸送層を設けた。更にH-17と化合物例1の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度0.1nm/秒、0.010nm/秒で、ドーパント濃度が10となるように前記正孔輸送層上に共蒸着し40nmの発光層を設けた。更にET-5の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度01nm/秒で、前記発光層上に蒸着し10nmの正孔阻止層を設けた。更にET-4の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度01nm/秒で、前記正孔阻止層上に蒸着し30nmの電子輸送層を設けた。引き続き、陰極バッファー層としてフッ化リチウム0.5nmを蒸着し、更にアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子1-1を作製した。≪有機EL素子1-2~1-10の作製≫有機EL素子1-1の作製において、ドーパント化合物を表1に記載の化合物に変更した。それ以外は有機EL素子1-1の作製と同様にして有機EL素子1-2~1-10を作製した。≪有機EL素子1-1~1-10の評価≫得られた有機EL素子を評価するに際しては、作製後の各有機EL素子の非発光面をガラスカバーで覆い、ガラスカバーと有機EL素子が作製されたガラス基板とが接触するガラスカバー側の周囲にシール剤としてエポキシ系光硬化型接着剤東亞合成社製ラクストラックLC0629Bを適用し、これを上記陰極側に重ねて前記透明支持基板と密着させ、ガラス基板側から有機EL素子を除いた部分にUV光を照射して硬化させ、封止して、下記の図5、6に示すような照明装置を形成して当該照明装置に対し下記の評価をおこなった。評価結果を表1に示す。1電力効率分光放射輝度計CS-1000コニカミノルタセンシング社製を用いて、各有機EL素子の正面輝度及び輝度角度依存性を測定し、正面輝度1000cd/m2における電力効率を求めた。表1中、電力効率は有機EL素子1-8の電力効率を100と設定する相対値で表した。2発光寿命各有機EL素子を、室温下でかつ2.5mA/cm2の定電流条件下で連続発光させ、初期輝度の半分の輝度になるのに要する時間τ1/2を測定した。表1中、発光寿命は有機EL素子1-8を100と設定する相対値で表した。3経時安定性各有機EL素子を、60°Cで24時間保存後、保存前後における各電力効率を求め、各々の電力効率比を下式に従って求め、これを経時安定性の尺度とした。経時安定性=保存後の電力効率/保存前の電力効率×100なお、電力効率については分光放射輝度計CS-1000コニカミノルタセンシング社製を用いて、各有機EL素子の正面輝度及び輝度角度依存性を測定し、正面輝度1000cd/m2における電力効率を求めた。4発光色有機EL素子を、2.5mA/cm2の定電流条件下で連続発光させた際の発光色を目視で評価した。≪まとめ≫表1に示すとおり、本発明のドーパント化合物を使用した有機EL素子1-1~1-7は、比較の有機EL素子1-8~1-10に比べ、電力効率、発光寿命、経時安定性に優れていることが明らかである。≪有機EL素子2-1の作製≫陽極として100mm×100mm×1.1mmのガラス基板上にITOインジウムチンオキシドを100nm成膜した基板NHテクノグラス社製NA45にパターニングを行った後、このITO透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、UVオゾン洗浄を5分間行った。この透明支持基板上に、ポリ3,4-エチレンジオキシチオフェン-ポリスチレンスルホネートPEDOT/PSS、Bayer社製、BaytronPAl4083を純水で70に希釈した溶液を用いて3000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、200°Cにて1時間乾燥し、膜厚20nmの第1正孔輸送層を設けた。この基板を窒素雰囲気下に移し、前記第1正孔輸送層上に、50mgのHT-12を10mlのトルエンに溶解した溶液を用いて1500rpm、30秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。80°Cに基板を加熱しながら110秒間紫外光を照射し、光重合架橋を行い、更に60°Cで1時間真空乾燥し、膜厚約20nmの第2正孔輸送層とした。この第2正孔輸送層上に、100mgのHT-17と13mgの化合物例2とを10mlの酢酸ブチルに溶解した溶液を用いてドーパント濃度が13となるように1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。更に60°Cで1時間真空乾燥し、膜厚約45nmの発光層とした。次に、この発光層上に、50mgのET-11を10mlのヘキサフルオロイソプロパノールHFIPに溶解した溶液を用いて1000rpm、30秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。更に60°Cで1時間真空乾燥し、膜厚約25nmの電子輸送層とした。続いて、この基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、真空槽を4×10-4Paまで減圧した後、陰極バッファー層としてフッ化カリウム0.4nmを蒸着し、更にアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子2-1を作製した。≪有機EL素子2-2~2-10の作製≫有機EL素子2-1の作製において、ドーパント化合物の濃度または種類を表2に記載の濃度または化合物に変更した。それ以外は有機EL素子2-1の作製と同様にして有機EL素子2-2~2-15を作製した。≪有機EL素子2-1~2-15の評価≫得られた有機EL素子を評価するに際しては、実施例1の有機EL素子1-1~1-10と同様に封止し、図5、図6に示すような照明装置を形成して当該照明装置に対し下記の評価を行った。評価結果を表2に示す。1電力効率分光放射輝度計CS-1000コニカミノルタセンシング社製を用いて、各有機EL素子の正面輝度及び輝度角度依存性を測定し、正面輝度1000cd/m2における電力効率を求めた。表2中、電力効率は有機EL素子2-13の電力効率を100と設定する相対値で表した。2発光寿命各有機EL素子を、室温下でかつ6mA/cm2の定電流条件下で連続発光させ、初期輝度の半分の輝度になるのに要する時間τ1/2を測定した。表2中、発光寿命は有機EL素子2-13を100と設定する相対値で表した。3発光色発光色については実施例1と同様の方法で評価した。≪まとめ≫表2に示すとおり、塗布方式によって有機層を形成しても、本発明のドーパント化合物を用いた有機EL素子2-1~2-12は、比較の有機EL素子2-13~2-15に比べ、発光効率、発光寿命に優れていることがわかる。特に、比較の有機EL素子2-13~2-15では、ドーパント化合物の濃度が変動すると電力効率や発光寿命といった特性が大きく変動するのに対し、本発明の有機EL素子2-1~2-3,2-4~2-6,2-7~2-9,2-10~2-12では、ドーパント濃度が変動しても当該特性の変動が抑えられていることがわかる。≪有機EL素子3-1の作製≫陽極として100mm×100mm×1.1mmのガラス基板上にITOインジウムチンオキシドを100nm成膜した基板NHテクノグラス社製NA45にパターニングを行った後、このITO透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、UVオゾン洗浄を5分間行った。この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにCuPc銅フタロシアニンを200mg入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにHT-1を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにH-17を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに化合物例8を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにPD-1を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにPD-10を200mg入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにET-15を200mg入れ、真空蒸着装置に取り付けた。次いで、真空槽を4×10-4Paまで減圧した後、CuPc銅フタロシアニンの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度01nm/秒で、透明支持基板に蒸着し10nmの正孔注入層を設けた。更にHT-1の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度01nm/秒で、前記正孔注入層上に蒸着し20nmの正孔輸送層を設けた。更にH-17と化合物例8とPD-1とcPD-10の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度0.1nm/秒、0.025nm/秒、0.0007nm/秒、0.0002nm/秒で、前記正孔輸送層上に共蒸着し60nmの発光層を設けた。更にET-15の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度0.1nm/秒で、前記発光層上に蒸着し20nmの電子輸送層を設けた。引き続き、陰極バッファー層としてフッ化カリウム0.5nmを蒸着し、更にアルミニウム110nmを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子3-1を作製した。≪有機EL素子3-2~3-7の作製≫有機EL素子3-1の作製において、化合物例8を表3に記載の化合物に変更した。それ以外は有機EL素子3-1の作製と同様にして有機EL素子3-2~3-7を作製した。≪有機EL素子3-1~3-7の評価≫得られた有機EL素子を評価するに際しては、実施例1の有機EL素子1-1~1-10と同様に封止し、図5、図6に示すような照明装置を形成して当該照明装置に対し下記の評価をおこなった。評価結果を表3に示す。1駆動電圧各有機EL素子を、室温約23°C~25°C、2.5mA/cm2の定電流条件下で駆動させたときの電圧を各々測定し、測定結果を下記に示すように、有機EL素子3-6を100として各々相対値で示した。駆動電圧=各素子の駆動電圧/有機EL素子3-1の駆動電圧×100表3中、値が小さいほうが比較に対して駆動電圧が低いことを示す。2経時安定性各有機EL素子を85°Cで24時間保存後、保存前後における各電力効率を求め、各々の電力効率比を下式に従って求め、これを経時安定性の尺度とした。経時安定性=保存後の電力効率/保存前の電力効率×100なお、電力効率については分光放射輝度計CS-1000コニカミノルタセンシング社製を用いて、各有機EL素子の正面輝度及び輝度角度依存性を測定し、正面輝度1000cd/m2における電力効率を求めた。3発光色発光色については実施例1と同様の方法で評価した。≪まとめ≫表3に示すとおり、本発明のドーパント化合物を使用した有機EL素子3-1~3-5は、比較の有機EL素子3-6~3-7に比べ、駆動電圧及び経時安定性に優れていることが明らかである。≪フルカラー表示装置の作製≫1青色発光素子の作製実施例1の有機EL素1-1において、化合物例1を化合物例9に変更した。それ以外は同様にして、青色発光素子を作製し、これを青色発光素子とした。2緑色発光素子の作製実施例1の有機EL素子1-1において、化合物例1をPD-1に変更した。それ以外は同様にして、緑色発光素子を作製し、これを緑色発光素子とした。3赤色発光素子の作製実施例1の有機EL素子1-1において、化合物例1をPD-10に変更した。それ以外は同様にして、赤色発光素子を作製し、これを赤色発光素子とした。4表示装置の作製上記で作製した赤色、緑色、青色発光型の各有機EL素子を同一基板上に並列配置し、図1に記載のような形態を有するアクティブマトリクス方式フルカラー表示装置を作製した。図2には、作製した前記表示装置の表示部Aの模式図のみを示した。図2に示すとおり、表示部Aは、同一基板上に複数の走査線5及びデータ線6を含む配線部と、並列配置した複数の画素3発光色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素等とを有している。配線部の走査線5及び複数のデータ線6はそれぞれ導電材料から構成されている。走査線5とデータ線6は互いに直交して格子状を呈しており、互いに直交する位置で画素3に接続されている詳細は図示せず。複数の画素3は、それぞれの発光色に対応した有機EL素子と、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタと、駆動トランジスタとがそれぞれ設けられたアクティブマトリクス方式で駆動される。複数の画素3は、走査線5から走査信号が印加されると、データ線6から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光するようになっている。このように、赤、緑、青の画素3を並列配置することによって、フルカラー表示装置を作製した。実際にこのフルカラー表示装置を駆動させると、輝度が高く、高耐久性を有し、且つ鮮明なフルカラー動画表示が得られることが分かった。以上の実施例4によれば、緑色発光源となるイリジウム錯体PD-1を含有する有機EL素子と、青色発光源となるイリジウム錯体化合物例1を含有する有機EL素子と、赤色発光源となるイリジウム錯体PD-10を含有する有機EL素子とを、画素3として並列配置すればフルカラーの表示装置を構成しうることがわかる。"