"基層上に弾性層が積層された、画像形成装置に用いられるベルト部材において、ベルト幅方向両端部の弾性層表面に、少なくとも金属を含む被膜で該弾性層を保護する保護層を形成したことを特徴とするベルト部材。請求項1のベルト部材において、表面処理により上記保護層を上記弾性層表面に形成したことを特徴とするベルト部材。請求項1または2のベルト部材において、上記弾性層は、弾性体と球形樹脂粒子とを含有し、表面に凹凸形状が形成されており、前記球形樹脂粒子は、前記弾性層の表面における面方向に配列されてなることを特徴とするベルト部材。請求項1、2または3のベルト部材において、上記保護層の厚みが0.1[μm]~10[μm]であることを特徴とするベルト部材。請求項1、2、3または4のベルト部材において、上記保護層が少なくともニッケルを含むことを特徴とするベルト部材。請求項1、2、3、4または5のベルト部材において、上記保護層は少なくともリン含有量が1[wt]~5[wt]のニッケル-リン合金を含むことを特徴とするベルト部材。請求項1、2、3、4、5または6のベルト部材において、上記保護層が無電解めっき法によって形成されることを特徴とするベルト部材。請求項1、2、3、4、5、6または7のベルト部材において、上記球形樹脂粒子は平均粒子径が1.0[μm]~5.0[μm]である単分散粒子であることを特徴とするベルト部材。請求項1、2、3、4、5、6、7または8のベルト部材において、画像形成装置の画像形成手段により画像が形成される画像形成領域が上記弾性層に設定されており、上記保護層が形成される前記弾性層のベルト部材幅方向端部の範囲は画像形成領域外であることを特徴とするベルト部材。像担持体と、該像担持体上に形成された潜像をトナーで現像する現像手段と、該現像手段により現像されたトナー像が一次転写される中間転写体と、該中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する転写手段と、前記中間転写体上をクリーニングするクリーニング手段と、前記中間転写体の表面の幅方向両端部に接触して設けられ前記クリーニング手段によるクリーニング時にトナーが飛散しないようにするシール部材とを備えた画像形成装置において、前記中間転写体として、請求項1、2、3、4、5、6、7、8または9のベルト部材を用いることを特徴とする画像形成装置。ベルト部材の製造方法において、基層を形成する工程と、前記基層上に弾性層を形成する工程と、ベルト部材幅方向両端部の保護層表面に、少なくとも金属を含む被膜で該弾性層を保護する保護層を形成する工程とを有することを特徴とするベルト部材の製造方法。しかしながら、ベルト幅方向両端部の弾性層上に接着剤を用いて補強部材を貼り付けているため、長期間使用していると接着剤の劣化などが原因で補強部材が弾性層上から剥れてしまい、露出した弾性層とシール部材とが摺擦し合って弾性層が摩耗する虞がある。これまで、中間転写ベルトにおいて生ずる問題について説明してきたが、感光体ベルトや記録材搬送ベルトなどの画像形成装置に用いられる他のベルト部材においても同様の問題が生じ得る。本発明は以上の問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、長期にわたってベルト幅方向端部の弾性層が摩耗するのを抑制できるベルト部材、前記ベルト部材を備えた画像形成装置、並びに、前記ベルト部材の製造方法を提供することである。上記目的を達成するために、請求項1の発明は、基層上に弾性層が積層された、画像形成装置に用いられるベルト部材において、ベルト幅方向両端部の弾性層表面に、少なくとも金属を含む被膜で該弾性層を保護する保護層を形成したことを特徴とするものである。本発明においては、ベルト幅方向両端部の弾性層表面に、少なくとも金属を含む被膜で弾性層を保護する保護層を形成したことで、後述する実験で明らかにしたように、クリーニング時にトナーが飛散しないようにするシール部材を前記保護層に接触させても、長期にわたって前記保護層の剥離が抑えられ、前記弾性層が摩耗するのを抑制できる。以上、本発明によれば、長期にわたってベルト幅方向端部の弾性層が摩耗するのを抑制できるという優れた効果がある。図2は、本発明に係るベルト部材の製造方法により得られるシームレスベルトを中間転写体である中間転写ベルト501として装備する画像形成装置を説明するための要部模式図である。中間転写ユニット500は、複数のローラに回転可能に張架された中間転写ベルト501などにより構成されている。この中間転写ベルト501の周りには、二次転写ユニット600の二次転写電荷付与手段である二次転写バイアスローラ605、中間転写体クリーニング手段であるベルトクリーニングブレード504、潤滑剤塗布手段の潤滑剤塗布部材である潤滑剤塗布ブラシ505などが、中間転写ベルト501の外周面に対向するように配設されている。また、位置検知用マークが中間転写ベルト501の外周面または内周面に図示しない位置検知用マークが設けられる。ただし、中間転写ベルト501の外周面側については位置検知用マークがベルトクリーニングブレード504の通過域を避けて設ける工夫が必要であり、配置上の困難さを伴うことがあるので、その場合には位置検知用マークを中間転写ベルト501の内周面側に設けてもよい。マーク検知用センサとしての光学センサ514は、中間転写ベルト501が架け渡されている一次転写バイアスローラ507とベルト駆動ローラ508との間の位置に設けられる。この中間転写ベルト501は、一次転写電荷付与手段である一次転写バイアスローラ507、ベルト駆動ローラ508、ベルトテンションローラ509、二次転写対向ローラ510、クリーニング対向ローラ511、及び、フィードバック電流検知ローラ512に張架されている。各ローラは導電性材料で形成され、一次転写バイアスローラ507以外の各ローラは接地されている。一次転写バイアスローラ507には、定電流制御または定電圧制御された一次転写電源801により、トナー像の重ね合わせ数に応じて所定の大きさの電流または電圧に制御された転写バイアスが印加されている。中間転写ベルト501は、図示しない駆動モータによって図中矢印方向に回転駆動されるベルト駆動ローラ508により、図中矢印方向に駆動される。このベルト部材である中間転写ベルト501は、基層上に弾性層が積層された多層構造となっており、中間転写ベルト表面移動方向でベルトに継ぎ目の無いシームレスベルトが好ましく用いられる。これによって耐久性が向上すると共に、優れた画像形成が実現できる。また、中間転写ベルト501は、感光体ドラム200上に形成されたトナー像を重ね合わせるために、通紙可能最大サイズより大きく設定されている。二次転写手段である二次転写バイアスローラ605は、二次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501のベルト外周面に対して、後述する接離手段としての接離機構によって、接離可能に構成されている。二次転写バイアスローラ605は、二次転写対向ローラ510に張架された部分の中間転写ベルト501との間に被記録媒体である転写紙Pを挟持するように配設されており、定電流制御される二次転写電源802によって所定電流の転写バイアスが印加されている。レジストローラ対610は、二次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501と二次転写バイアスローラ605との間に、所定のタイミングで転写紙Pを送り込む。また、二次転写バイアスローラ605には、クリーニング手段であるクリーニングブレード608が当接している。クリーニングブレード608は、二次転写バイアスローラ605の表面に付着した付着物を除去してクリーニングするものである。このような構成のカラー複写機において、画像形成サイクルが開始されると、感光体ドラム200は、図示しない駆動モータによって矢印で示す図中反時計回り方向に回転される。そして、このように回転する感光体ドラム200上に、Bkブラック、Cシアン、Mマゼンタ、Yイエローの各色のトナー像が順次形成される。中間転写ベルト501は、ベルト駆動ローラ508によって矢印で示す図中時計回り方向に回転される。そして、このように中間転写ベルト501を回転させつつ、一次転写バイアスローラ507に印加される電圧による転写バイアスにより、感光体ドラム200上から中間転写ベルト501上に各色トナー像の一次転写が行われる。これにより、最終的にBk、C、M、Yの順に中間転写ベルト501上に各色トナー像が重ね合わせて形成される。例えば、Bkブラックのトナー像の形成は次のように行われる。図2において、帯電チャージャ203は、コロナ放電によって感光体ドラム200の表面を負電荷で所定電位に一様に帯電する。上記ベルトマーク検知信号に基づき、タイミングを定め、図示しない書き込み光学ユニットにより、Bkカラー画像信号に基づいてレーザ光によるラスタ露光を行う。一様帯電された感光体ドラム200の表面の露光された部分は、露光光量に比例する電荷が消失し、Bk静電潜像が形成される。このBk静電潜像に、現像装置231Bkの現像ローラ上の負帯電されたブラックトナーが接触することによりトナーが吸着し、Bk静電潜像と相似なBkトナー像が形成される。このようにして感光体ドラム200上に形成されたBkトナー像は、感光体ドラム200と接触状態で等速駆動回転している中間転写ベルト501のベルト外周面に一次転写される。この一次転写後の感光体ドラム200の表面に残留している未転写の残留トナーは、感光体ドラム200の次の画像形成に備えて、感光体クリーニング装置201で感光体ドラム200の表面から除去される。そして、Bkトナー像を形成するBk画像形成工程の後に続いて、次にCトナー像を形成するC画像形成工程に進み、所定のタイミングでカラースキャナによるC画像データの読み取りが始まり、そのC画像データによるレーザ光書き込みによって、感光体ドラム200の表面にC静電潜像を形成する。そして、先のBk静電潜像の後端部が通過した後で、且つ、C静電潜像の先端部が到達する前にリボルバ現像ユニット230の回転動作が行われ、現像装置231Cが現像位置にセットされ、C静電潜像がCトナーで現像される。以後、C静電潜像領域の現像を続けるが、C静電潜像の後端部が通過した時点で、先の現像装置231Bkの場合と同様にリボルバ現像ユニットの回転動作を行い、次の現像装置231Mを現像位置に移動させる。これもやはり次のY静電潜像の先端部が現像位置に到達する前に完了させる。なお、Mトナー像を形成するM画像形成工程及びYトナー像を形成するY画像形成工程については、それぞれのカラー画像データ読み取り、静電潜像形成、現像の動作が上述のBk画像形成工程及びC画像形成工程と同様であるので説明は省略する。このようにして感光体ドラム200上に順次形成されたBk、C、M、Yの各色トナー像は、中間転写ベルト501上の同一面に順次位置合わせされて一次転写される。これにより、中間転写ベルト501上に最大で4色が重ね合わされたトナー像が形成される。一方、上記画像形成動作が開始される時期に、転写紙Pが転写紙カセットまたは手差しトレイなどの給紙部から給送され、レジストローラ対610のニップで待機している。そして、二次転写対向ローラ510に張架された中間転写ベルト501と二次転写バイアスローラ605とによりニップが形成された二次転写部に、中間転写ベルト501上のトナー像の先端がさしかかるときに、転写紙Pの先端がこのトナー像の先端に一致するように、レジストローラ対610が駆動されて、転写紙ガイド板601に沿って転写紙Pが搬送され、転写紙Pとトナー像とのレジスト合わせが行われる。このようにして、転写紙Pが二次転写部を通過すると、二次転写電源802によって二次転写バイアスローラ605に印加された電圧による転写バイアスにより、中間転写ベルト501上の4色重ねトナー像が転写紙P上に一括転写二次転写される。この転写紙Pは、転写紙ガイド板601に沿って搬送されて、二次転写部の下流側に配置した除電針からなる転写紙除電チャージャ606との対向部を通過することにより除電された後、ベルト構成部であるベルト搬送装置210により定着装置270に向けて送られる。そして、この転写紙Pは、定着装置270の加熱ローラ271と加圧ローラ272とのニップ部でトナー像が溶融定着された後、図示しない排出ローラで装置本体外に送り出され、図示しないコピートレイに表向きにスタックされる。一方、中間転写ベルト501にトナー像を転写した後の感光体ドラム200の表面は、感光体クリーニング装置201でクリーニングされ、除電ランプ202で均一に除電される。また、転写紙Pにトナー像を二次転写した後の中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留トナーは、ベルトクリーニング装置503に設けられ一端側を中間転写ベルト表面に接触させたベルトクリーニングブレード504により除去される。ベルトクリーニングブレード504は、図示しないクリーニング部材離接機構によって、中間転写ベルト501のベルト外周面に対して所定のタイミングで接離されるように構成されている。また、ベルトクリーニング装置503には中間転写ベルト表面のベルト幅方向両端部に接触させてトナーシール部材502が設けられており、ベルトクリーニングブレード504によるクリーニング時にトナーがベルトクリーニング装置503の内側から外側に出て、転写紙Pの搬送経路上に飛散するのを抑制している。このようにして残留トナーが除去された中間転写ベルト501のベルト外周面には、潤滑剤塗布ブラシ505により削り取られた潤滑剤506が塗布される。潤滑剤506は、例えば、ステアリン酸亜鉛などの固形体からなり、潤滑剤塗布ブラシ505に接触するように配設されている。また、この中間転写ベルト501のベルト外周面に残留した残留電荷は、中間転写ベルト501のベルト外周面に接触した図示しないベルト除電ブラシにより印加される除電バイアスによって除去される。ここで、潤滑剤塗布ブラシ505及び上記ベルト除電ブラシは、それぞれの図示しない接離機構により、所定のタイミングで、中間転写ベルト501のベルト外周面に対して接離されるようになっている。ここで、リピートコピーの時は、カラースキャナの動作及び感光体ドラム200への画像形成は、1枚目の4色目Yの画像形成工程に引き続き、所定のタイミングで2枚目の1色目Bkの画像形成工程に進む。また、中間転写ベルト501は、1枚目の4色重ねトナー像の転写紙への一括転写工程に引き続き、ベルト外周面のベルトクリーニングブレード504でクリーニングされた領域に、2枚目のBkトナー像が一次転写されるようにする。その後は、1枚目と同様動作になる。以上は、4色フルカラーコピーを得るコピーモードであったが、3色コピーモード、2色コピーモードの場合は、指定された色と回数の分について、上記同様の動作を行うことになる。また、単色コピーモードの場合は、所定枚数が終了するまでの間、リボルバ現像ユニット230の所定色の現像装置のみを現像動作状態にし、ベルトクリーニングブレード504を中間転写ベルト501に接触させたままの状態にしてコピー動作を行う。上記実施形態では、感光体ドラムを一つだけ備えた複写機について説明したが、本発明は、例えば、図3の要部模式図に一構成例を示すような、複数の感光体ドラム21をシームレスベルトからなる一つの中間転写ベルト22に沿って並設した画像形成装置にも適用できる。図3は、4つの異なる色であるブラックBk、マゼンタM、イエローY、シアンCのトナー像を形成するための4つの感光体ドラム21Bk、21Y、21M、21Cを備えた4ドラム型のデジタルカラープリンタの一構成例を示す。図3において、プリンタ本体10は電子写真方式によるカラー画像形成を行うための、画像書込部17Bk,17M,17Y,17C、画像形成部18Bk,18M,18Y,18C、給紙部19、などを有している。画像信号を元に画像処理部で画像処理して画像形成用のブラック、マゼンタ、イエロー、シアンの各色信号に変換し、画像書込部17に送信する。画像書込部17は、例えば、レーザ光源と、回転多面鏡等の偏向器と、走査結像光学系、及びミラー群、からなるレーザ走査光学系であり、上記の各色信号に対応した4つの書込光路を有し、画像形成部18Bk,18M,18Y,18Cの各色毎に設けられた像坦持体である感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21Cに各色信号に応じた画像書込を行う。画像形成部18Bk,18M,18Y,18CはブラックBk用、マゼンタM用、イエローY用、シアンC用の各像坦持体である感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21Cを備えている。この各色用の各感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21Cとしては、通常OPC感光体が用いられる。各感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21Cの周囲には、帯電装置9Bk,9M,9Y,9C、画像書込部17Bk,17M,17Y,17Cからのレーザ光の露光部、現像装置20Bk、20M、20Y、20C、一次転写手段としての一次転写バイアスローラ23Bk、23M、23Y、23C、クリーニング装置8Bk,8M,8Y,8C、及び、除電装置不図示等が配設されている。なお、現像装置20Bk、20M、20Y、20Cには、トナーとキャリアとを含む2成分現像剤を用いた2成分磁気ブラシ現像方式を採用している。各感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21Cと、各一次転写バイアスローラ23Bk、23M、23Y、23Cとの間には、中間転写体である中間転写ベルト22が介在しており、各感光体ドラム21Bk、21M、21Y、21C上に形成された各色のトナー像が順次重ね合わせて転写される。一方、転写紙Pは、給紙部19から給紙された後、レジストローラ対16を介して転写搬送ベルト50の表面に担持される。そして、転写搬送ベルト50により転写紙Pを搬送し、転写搬送ベルト50の表面に担持された転写紙Pと中間転写ベルと22とを接触させて、二次転写手段としての二次転写バイアスローラ60により中間転写ベルト22上の各色のトナー像が転写紙Pに二次転写される。これにより、中間転写ベルト22上の各色のトナー像が転写紙P上に一括転写されカラー画像が形成される。このカラー画像が形成された転写紙Pは、転写搬送ベルト50により定着装置15に搬送され、この定着装置15により転写紙P上のカラー画像が転写紙Pに定着された後、転写紙Pがプリンタ本体外に排出される。なお、上記二次転写時に転写されずに中間転写ベルト22上に残った残留トナーは、中間転写ベルト表面に一端側が接触するベルトクリーニングブレード25を備えたベルトクリーニング装置29によって中間転写ベルト22から除去される。ベルトクリーニングブレード25よりも中間転写ベルト表面移動方向下流側には、潤滑剤塗布装置27が配設されている。この潤滑剤塗布装置27は、固形潤滑剤27bと、中間転写ベルト22及び固形潤滑剤27bに摺擦して固形潤滑剤27bを塗布する回転可能に設けられた導電性ブラシ27aとで構成されている。導電性ブラシ27aは、中間転写ベルト22に常時接触して、中間転写ベルト22に固形潤滑剤27bを塗布している。固形潤滑剤27bは、中間転写ベルト22のクリーニング性を高め、フィルミィングの発生を防止し耐久性を向上させる作用がある。また、中間転写ベルト表面のベルト幅方向両端部にトナーシール部材28を接触させて設置し、ベルトクリーニングブレード25によるクリーニング時にトナーがベルトクリーニング装置29の内側から外側に飛散しないようにしている。電子写真装置においてはいくつかの部材にシームレスベルトが用いられるが、電気的特性を要求される重要な部材の一つとして中間転写体中間転写ベルトがある。以下、本実施形態の中間転写ベルトについて説明する。尚、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な実施の形態であるから技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は以下の説明において本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。本実施形態の中間転写ベルトは、中間転写ベルト方式の電子写真装置いわゆる、像担持体例えば、感光体ドラム上に順次形成される複数のカラートナー現像画像を中間転写ベルト上に順次重ね合わせて一次転写を行い、その一次転写画像を被記録媒体以下において転写媒体とも称する。に一括して二次転写する方式の装置に好適に装備されるシームレスベルトである。図1には、本実施形態に好適に用いられる中間転写ベルトの層構成を示す。ただし、この構成に限定されるものではない。構成としては、比較的屈曲性が得られる剛性な基層11の上に柔軟な弾性層12が積層されており、この弾性層12の表面には球形樹脂粒子13が弾性層上に面方向に独立して配列埋没され、一様な凹凸形状をして積層されており、さらに、中間転写ベルト幅方向両端部の最表面として、金属被膜による端部保護層14が弾性層12上に積層されている。この端部保護層14の表面には、クリーニング時にトナーが飛散しないようにするトナーシール部材70が接触配置され、中間転写ベルトの表面移動に伴って端部保護層14とトナーシール部材70とが摺擦し合う。なお、本実施形態における球形樹脂粒子13が単一の状態では、粒子同士の層厚方向の重なり合いや、弾性層12中への球形樹脂粒子13の完全埋没が殆どない。<基層11>まず、基層11について説明する。この構成材料としては、樹脂中に電気抵抗を調整する充填材又は、添加材、いわゆる電気抵抗調整材を含有してなるものが挙げられる。このような樹脂としては、難燃性の観点から、例えば、PVDFポリフッ化ビニリデン、ETFEエチレン四フッ化エチレン共重合体などのフッ素系樹脂や、ポリイミド樹脂またはポリアミドイミド樹脂等が好ましく、機械強度高弾性や耐熱性の点から、特にポリイミド樹脂又はポリアミドイミド樹脂が好適である。本実施形態におけるポリイミド、ポリアミドイミドとしては、東レデュポン、宇部興産、新日本理化、JSR、ユニチカ、アイエスティー、日立化成工業、東洋紡績、荒川化学等のメーカーからの一般汎用品を入手し使用することができる。電気抵抗調整材としては、金属酸化物やカーボンブラック、イオン導電剤、導電性高分子材料などがある。金属酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウム、酸化珪素等が挙げられる。また、分散性を良くするため、前記金属酸化物に予め表面処理を施したものも挙げられる。カーボンブラックとしては、例えば、ケッチェンブラック、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ガスブラック等が挙げられる。イオン導電剤としては、例えば、テトラアルキルアンモニウム塩、トリアルキルベンジルアンモニウム塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルサルフェート、グルセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪酸アルコールエステル、アルキルベタイン、過塩素酸リチウム等が挙げられ、これらを併用して用いてもよい。なお、本実施形態における電気抵抗調整材は、上記例示化合物に限定されるものではない。また、本実施形態の中間転写ベルトの製造方法においては、塗工液には樹脂成分を含み、必要に応じて、さらに分散助剤、補強材、潤滑材、熱伝導材、酸化防止剤などを含有してもよい。前記中間転写ベルトとして好適に装備されるシームレスベルトに含有される電気抵抗調整材は、好ましくは表面抵抗で1×108[Ω/□]~1×1013[Ω/□]、体積抵抗で1×106[Ωcm]~1×1012[Ωcm]となる量とされるが、機械強度の面から成形膜が脆く割れやすくならない範囲の量を選択して添加することが必要である。つまり、中間転写ベルトとする場合には、前記樹脂成分例えば、ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体と電気抵抗調整材の配合を適正に調整した塗工液を用いて、電気特性表面抵抗及び体積抵抗と機械強度のバランスが取れたシームレスベルトを製造して用いることが好ましい。本実施形態における電気抵抗調整材の含有量としては、カーボンブラックの場合には、塗工液中の全固形分の10[wt]~25[wt]、好ましくは15[wt]~20[wt]である。また、金属酸化物の場合の含有量としては、塗工液中の全固形分の1[wt]~50[wt]、好ましくは10[wt]~30[wt]である。含有量が前記それぞれの電気抵抗調整材の範囲よりも少ないと効果が十分に得られず、また含有量が前記それぞれの範囲よりも多いと前記中間転写ベルトシームレスベルトの機械強度が低下し、実使用上好ましくない。前記基層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、30[μm]~150[μm]が好ましく、40[μm]~120[μm]がより好ましく、50[μm]~80[μm]が特に好ましい。前記基材層の厚みが、30[μm]未満であると、亀裂によりベルトが裂けやすくなり、150[μm]を超えると、曲げによってベルトが割れることがあることがある。一方、前記基層の厚みが前記特に好ましい範囲であると耐久性の点で、有利である。基層に関しては、走行安定性を高めるために、膜厚ムラはなるべく無くすことが好ましい。前記基層の厚みを調整する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、接触式や渦電流式の膜厚計での計測や膜の断面を走査型電子顕微鏡SEMで測定する方法が挙げられる。<弾性層12>次に、上記基層11上に積層する弾性層12について説明する。弾性層12は、基層11上に積層されてなり、弾性体と後述する球形樹脂粒子13とを含有し、表面に凹凸形状が形成されてなる。より詳しくは、弾性層12は、弾性体が基層11上に積層され、さらに、当該弾性層12の表面における面方向に球形樹脂粒子13が配列されてなる。弾性体を構成する材料としては、汎用の樹脂エラストマーゴムなどの材料を使用することが可能だが、本発明の効果を十分に発現するに十分な柔軟性弾性を有する材料を用いることが好ましく、エラストマー材料やゴム材料を用いるのが良い。エラストマー材料としては、熱可塑性エラストマーとして、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリエーテル系、ポリウレタン系、ポリオレフィン系、ポリスチレン系、ポリアクリル系、ポリジエン系、シリコーン変性ポリカーボネート系、フッ素系共重合体系等が挙げられる。また、熱硬化性として、ポリウレタン系、シリコーン変性エポキシ系、シリコーン変性アクリル系等が挙げられる。また、ゴム材料としては、イソプレンゴム、スチレンゴム、ブタジエンゴム、ニトリルゴム、エチレンプロピレンゴム、ブチルゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、フッ素ゴム、ウレタンゴム、ヒドリンゴム等が挙げられる。上記各種エラストマー、ゴムの中から、性能が得られる材料を適宜選択する。特に、転写媒体転写材である紙の表面性状に凹凸のあるレザック紙のような紙の表面状態に追従させるためにはできるだけ柔らかいものを選択する方が好ましい。本実施形態においては、この材料の表面に球形樹脂粒子層を形成する上で、熱可塑性のものよりも熱硬化性のものの方が好ましい。熱硬化性のものの方が、その硬化反応に寄与する官能基の効果により樹脂粒子との密着性に優れ確実に固定化することが可能である。加硫ゴムも同様に好ましい。また、ゴム弾性層の柔軟性は25[°C]50[]RH下でのマイクロゴム硬度値が40以下であることが好ましい。マイクロゴム硬度は市販のマイクロゴム硬度計を使用することが出来るが、例えば高分子計器株式会社のマイクロゴム硬度計MD-1を使用することにより求めることができる。上記選択した材料に、電気特性を調整するための電気抵抗調整剤、難燃性を得るための難燃剤、必要に応じて、酸化防止剤、補強剤、充填剤、加硫促進剤などの材料を適宜含有させた配合を行う。さらに、電気特性を調整するための電気抵抗調整剤としては、すでに前述した各種材料が適用できるが、カーボンブラックや金属酸化物などは柔軟性を損なうため、使用量を抑えることが好ましく、イオン導電剤や導電性高分子を用いることも有効である。また、これらの併用でも構わない。具体的には種々の過塩素酸塩やイオン性液体をゴム100部に対して0.01部~3部添加するのが好ましい。イオン導電剤の添加量が0.01部以下では抵抗率を下げる効果が得られず、3部以上の添加量ではベルト表面へ導電剤がブルーム又はブリードする可能性が高くなってしまう。当弾性層の抵抗値としては、表面抵抗で1×108[Ω/□]~1×1013[Ω/□]、体積抵抗で1×106[Ωcm]~1×1012[Ωcm]となる様に調整されることが好ましい。一方で弾性体の膜厚としては、200[μm]~2[mm]程度が好ましく、400[μm]~1000[μm]がより好ましい。膜厚が薄いと、転写媒体の表面性状への追従性や転写圧力低減効果が低く好ましくない。厚すぎると、膜の重さが重くなりたわみやすくなり走行性が不安定になったり、ベルトを張架させるためのローラ曲率部での屈曲により亀裂が発生しやすくなったりするため好ましくない。なお、前記厚みの測定方法としては、断面を走査型顕微鏡SEMで測定することができる。<球形樹脂粒子13>次に、この弾性体の表面に形成する球形樹脂粒子13について説明する。前記球形樹脂粒子とは、平均粒子径が100[μm]以下で真球状の形状をしており、有機溶剤に不溶で3[]熱分解温度が200[°C]以上である樹脂粒子のことをいう。球形樹脂粒子13は、弾性層12の表面において面方向に配列されることで、弾性体表面に凹凸形状が形成される。材料としては特に問わないが、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、などの樹脂を主成分としてなる球形粒子が挙げられる。また、これらの樹脂材料からなる粒子の表面を異種材料で表面処理を施したものでも良い。ここで言う樹脂粒子の中には、ゴム材料も含む。ゴム材料で作製された球状粒子の表面に硬い樹脂をコートしたような構成のものも適用可能である。また、中空であったり、多孔質であったりしても良い。これらの樹脂中で、滑性を有し、トナーに対しての離型性、耐磨耗性を付与できる機能の高いものとして、シリコーン樹脂粒子が最も好ましい。これら樹脂を用い、重合法などにより球状の形状に作製された粒子であることが好ましく、本実施形態においては、真球に近いものほど好ましい。球形樹脂粒子13は、体積平均粒径が1.0[μm]~5.0[μm]であり、単分散粒子であることが望ましい。ここで言う単分散粒子とは、単一粒子径の粒子という意味ではなく、粒度分布が極めてシャープなもののことを指す。具体的には、±平均粒径×0.5[μm]以下の分布幅のもので良い。粒径が1.0[μm]未満の場合、粒子による転写性能の効果が十分に得られない。一方、5.0[μm]より大きいと、表面粗さが大きくなり、粒子間の隙間が大きくなるため、トナーがうまく転写できなくなったりクリーニング不良となったりする不具合が生じる。さらには、粒子は絶縁性が高いものが多いため、粒径が大きすぎると粒子による帯電電位の残留により、連続画像出力時にこの電位の蓄積による画像乱れが発生する。また、球形樹脂粒子13が配列しているため、最表面は適度に凹凸がある状態になっている。このため、後述する端部保護層14形成時にアンカー効果によって密着強度の高い端部保護層が形成されるが、端部保護層の厚みに対して粒子径が大きすぎると、アンカー効果が十分に得られず、端部保護層14の密着強度が低下するという不具合も生じる。球形樹脂粒子13としては、特に制限はなく、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。前記市販品としては、シリコーン樹脂粒子モメンティブパフォーマンスマテリアルズ社、商品名トスパール120、商品名トスパール145、商品名トスパール2000B、アクリル樹脂粒子積水化成品工業、商品名テクポリマーMBX-SSなどが挙げられる。このような球形樹脂粒子13は、弾性体の上に粉体をそのまま直接塗布して、ならすことにより容易に均一に整列させることができる。なお、粒子を弾性層表面に塗布するタイミングは特に限定されず、ゴムの加硫前、加硫後何れでも可能である。<端部保護層14>次に、こうして形成された弾性層の両端部表面に形成する端部保護層14について説明する。端部保護層14を形成することによって、クリーニングユニットにおけるトナー飛散防止のためのトナーシール部材70などと中間転写ベルトの弾性層12とが擦れて傷つき摩耗が発生することを防ぐ効果を得ることができる。端部保護層14を構成する材料としては、広く汎用の金属材料を使用することが可能であり、例えば、白金、金、銀、銅、亜鉛、カドミウム、錫、ニッケル、クロム、鉛、鉄、アルミニウム、及び、これらの金属を含む合金などを例示できるが、これらに限定されるものではなく、さらに、これらの材料や他の材料を2種以上組み合わせて使用しても良い。なお、金属が主成分であれば金属中にセラミックスや樹脂などを分散させる等して組み合わせて使用しても良い。上記各種金属材料の中から、性能が得られる材料を適宜選択する。本実施形態においては、硬さ柔軟性などの物理特性に優れるニッケルおよびその合金が特に好ましく用いられる。ニッケル及びその合金を用いることで、耐摩耗性に優れ、かつ、ベルト折り曲げ等によるクラックや剥離などが発生しにくい端部保護層14を得ることができる。上記各種金属材料による端部保護層14を形成する方法としては、電気めっき、無電解めっき、真空蒸着、スパッタリング、イオンプレーティング、溶射などの方法が例示できるが、同様の効果が得られる表面処理方法であれば、いかなる方法でも適用することが可能である。上記表面処理方法の中から、狙いの端部保護層14が得られる表面処理方法を適宜選択する。本実施形態においては、無電解めっきが特に好ましく用いられる。無電解めっきは、高硬度で耐摩耗性に優れる、被膜厚さの均一性被覆能力に優れ且つ本実施形態の狙いの範囲の膜厚が得易い、及び、母材に導電性が無くとも処理が可能である、等の本発明に用いるのに適した特徴がある。また、本実施形態の中間転写ベルトは最表面が球形樹脂粒子によって適度に凹凸がある状態になっているが、無電解めっきで得られる被膜は表面が適度に荒れていた方がアンカー効果によって密着力が高まるため、密着強度の高い端部保護層14を得ることができる。本実施形態における無電解めっき液としては、奥野製薬、上村工業、日本カニゼン、ワールドメタル、ディップソール等のメーカーからの一般汎用品を入手し使用することができる。端部保護層14を設ける位置としては、中間転写ベルト幅方向端部から、中間転写ベルト上の画像形成領域にかからない位置に留めておく、すなわち、中間転写ベルト上の画像形成領域外に形成することが望ましい。端部保護層14を設ける領域を画像形成領域にかかる領域まで広げてしまった場合、画像形成領域内で端部保護層14のある部分と無い部分とでは電気抵抗や表面性が異なる。そのため、それが原因となって画像濃度ムラなどの異常画像が発生する虞があるため、好ましくない。また、端部保護層14の膜厚としては、0.1[μm]~10[μm]であることが好ましい。膜厚が薄いと、本発明で期待される耐摩耗耐擦傷性が長期間に渡って発揮されることが難しくなるため好ましくない。また、膜厚が厚すぎると、ベルトの折り曲げによって端部保護層14にクラックや剥れが発生しやすくなるため、好ましくない。なお、前記厚みは、断面を走査型顕微鏡SEMにて観察する等の方法で測定することができる。ベルトの表面状態次に、本実施形態におけるベルト表面状態について説明する。図4では、ベルトの表面を真上から観察した拡大模式図を示す。このように、均一な粒径の球形粒子が独立して整然と配列する形態を採る。樹脂粒子同士の重なり合いは殆ど観測されない。この表面を構成する各粒子の樹脂層面における断面の径も均一なほうが好ましく、具体的には、±平均粒径×0.5[μm]以下の分布幅となることが好ましい。これを形成するためにできるだけ粒径の揃った粒子を用いることが好ましいが、これを用いなくてもある粒径のものが選択的に表面に形成できる方法により表面を形成して前記粒径分布幅となる構成としても良い。弾性体の露出部分と粒子の露出部分の投影面積比については、粒子の露出部分の投影面積率が60[]以上とすることが好ましい。60[]に満たない場合、粒子で覆われずに弾性体が露出する領域が大きくなり、トナーと弾性体が接触し良好なトナー転写性が得られないほか、残トナークリーニング性や耐フィルミング性が著しく低下する。本実施形態においては、上記球形樹脂粒子は弾性層中へ一部埋設された形態を取るが、その埋没率は、50[]を超え、100[]に満たないものが好ましく、51[]~90[]であることが、より好ましい。50[]以下では、画像形成装置での長期使用において粒子の脱離が起きやすく、耐久性に劣る。一方、100[]では、粒子による転写性への効果が低減し好ましくない。埋没率とは、粒子の深さ方向の径の樹脂層に埋没している率のことであるが、ここで言う、埋没率は、すべての粒子が50[]を超え100[]に満たないという意味ではなく、ある視野で見たときの平均埋没率で表わしたときの数値が50[]を超え100[]に満たなければ良い。しかし、埋没率50[]のときは、電子顕微鏡による断面観測において、弾性層中へ完全埋没している粒子が殆ど観測されない弾性層中に完全に埋没している粒子の個数[]は粒子全体のうち5[]以下。また、球形樹脂粒子13は、弾性層12の表面における面方向に配列されてなり、さらにこの粒子は、弾性層に対して、厚み方向に単一層で形成される方が好ましい。図5のように、厚み方向に複数の粒子を含むような構成では、粒子の含有される分布がむらになり粒子の有する電気抵抗値の影響により、ベルト表面の電気特性が不均一となり画像乱れを生じる。具体的には、粒子が多く存在する部分での電気抵抗値が高くなり、ここに残留電荷による表面電位が発生し、ベルト表面において表面電位のばらつきが発生し、隣接した部分での画像濃度に差が生じる等による画像乱れが顕在化する。<中間転写ベルトの製造方法>次に、上記本実施形態の構成のベルトを作製する方法についての一例を説明する。まず、中間転写ベルトの基材である基層11の作製方法について説明する。本発明の少なくとも樹脂成分を含む塗工液、すなわち前記ポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体を含む塗工液を用いて基層11を製造する方法について説明する。ポリイミド樹脂又はポリアミドイミド樹脂製の基体である基層11は、円筒状支持体型表面に前記前駆体液をノズルやディスペンサーによる螺旋塗工、または広幅のダイによるダイ塗工、または塗布ロールを用いたロール塗工などにより塗工することができる。ここでは、ロール塗工について説明する。図6に示すような装置により塗工できる。符号40は塗料41である脱泡した前駆体液を貯留するための塗料パンであり、符号42は塗料パン40から塗料41を連続的に汲み上げるための塗布ローラであり、符号43は連続的に汲み上げられた塗料41の厚みを塗布ローラ42との隙間で調節して所定塗料厚みにするための規制ローラであり、符号39は所定厚みにした塗料塗膜41を塗布ローラ42から転移させて付着させるための円筒状支持体金型である。上記製造装置に、先ず予め十分に脱泡された前駆体液である塗料41を塗料パン40に流し込む。塗料粘度は、前記した有機極性溶媒により、0.5[Pas]~10[Pas]に調整しておくことが望ましい。次いで、塗布ローラ42の下部に塗料41を流し込んだ塗料パン40を近づけ塗料中に浸漬し、10[mm/sec]~100[mm/sec]のゆっくりとした周速度で塗布ローラ表面に塗料41を付着させ上方に汲み上げていく。その後、塗布ローラ42の上方に設置され、塗布ローラ42と任意の隙間を調整することができる規制ローラ43により、塗布ローラ42上の塗料厚みを調整する。規制する塗料厚みとしては、円筒状支持体39へ転写する塗料厚みの2倍量程度が好ましい。次に塗布ローラ42に円筒状支持体39をゆっくり回転させながら、塗布ローラ42の塗料厚み以下まで近づける。塗布ローラ42上の塗料41は、塗布ローラ42と同方向図6に示す方向では時計回り方向に回転する円筒状支持体39上に、塗布ローラ42からの塗料41が転移され、円筒状支持体39上に所定膜厚の塗料41が付着される。塗布後、円筒状支持体39を回転させつつ徐々に昇温させながら、約80[°C]~150[°C]の温度で塗膜中の溶媒を蒸発させていく。この過程では、雰囲気の蒸気揮発した溶媒等を効率よく循環して取り除くことが好ましい。自己支持性のある膜が形成されたところで金型ごと高温処理の可能な加熱炉焼成炉に移し、段階的に昇温し、最終的に250[°C]~450[°C]程度の高温加熱処理焼成し、十分にポリイミド樹脂前駆体又はポリアミドイミド樹脂前駆体のイミド化又はポリアミドイミド化を行い、基層11を作製する。そして、基層11を十分に冷却後、引き続き、弾性層12を基層11上に積層する。弾性層12は、ゴムを有機溶剤に溶解させたゴム塗料を用い、基層11上に塗布形成し、その後、溶剤を乾燥、加硫することで製造することができる。塗布成形法としては、基層11と同じく、螺旋塗工、ダイ塗工、ロール塗工などの既存の塗工法が適用できるが、凹凸転写性を良くする為には弾性層12の厚みを厚くすることが必要であり、厚膜を形成する塗工法としては、ダイ塗工、及び螺旋塗工が優れている。ここでは、螺旋塗工について説明する。基層11を周方向に回転させながら、丸型、又は広幅のノズルによりゴム塗料を連続的に供給しながら、ノズルを基層11の軸方向に移動させて、基層11上に塗料を螺旋状に塗工する。基層11上に螺旋状に塗工された塗料は、所定の回転速度、乾燥温度を維持させることでレベリングされながら乾燥される。そして、十分にレベリングしたところで、図7に示すように、粉体供給装置35と押し当て部材33を設置し、回転させながら粉体供給装置35から球状粒子樹脂粒子34を表面に均一にまぶし、表面にまぶされた球状粒子34を押し当て部材33により一定圧力にて押し当てる。この押し当て部材33により、金型ドラム31により支持されてなる基層と弾性体が塗布されてなるベルト32へ球状粒子34を埋設させつつ、余剰な球状粒子34を取り除く。本実施形態では、特に単分散の球形粒子を用いるために、このような押し当て部材でのならし工程のみの簡単な工程で、均一な単一粒子層を形成することが可能である。球形樹脂粒子13の弾性層12中への埋没率の調整は、他の方法によっても可能であるかもしれないが、例えば、押し当て部材33の押圧力を加減することにより、容易に果たすことができる。例えば、流延塗工液の粘度、樹脂分含量率、溶剤の使用量、樹脂材質等にもよるが、目安として、流延塗工液の粘度100[mPas]~100000[mPas]において、押圧力を、10[mN/cm]~1000[mN/cm]の範囲とすることにより、前述したような50[]<埋没率<100[]を比較的容易に達成することができる。均一な粒子層を形成後、所定温度、所定時間で加熱することにより、硬化させ弾性層を形成する。最後に、端部保護層14を形成する。端部保護層14を形成させない部分をマスキングフィルムによって覆った後、無電解めっき、スパッタリング、溶射などの表面処理によって、金属被膜による端部保護層14を形成させる。本実施形態において特に好ましく用いられる無電解めっき法によって端部保護層を形成させる場合、めっきの最初の析出に必要な触媒核を形成させる触媒付与工程を経た後、無電解めっきを行う。触媒付与工程においては、まず、一般にキャタリスト液と呼ばれるスズ-パラジウム混合触媒溶液に温度30[°C]~40[°C]、浸漬時間2~5分の条件で浸漬し、表面にスズ及びパラジウム錯塩を吸着させる。キャタリスト液の組成条件としては、以下のような組成が一般的である。<キャタリスト液組成例>塩化パラジウム:0.1[g/l]~0.4[g/l]塩化スズ:5[g/l]~30[g/l]濃塩酸:100[ml/l]~300[ml/l]続いて、水洗した後、一般にアクセレータ液と呼ばれる液中に浸漬し、還元反応を生じさせ、金属パラジウムを生成する。アクセレータ液としては、一般に5[容量]~10[容量]の硫酸または塩酸などが用いられる。以上が、キャタリスタ-アクセレータ法と呼ばれる方法である。なお、触媒付与方法としてはセンシタイザー液スズ塩の酸性水溶液に浸漬した後、アクチベータ液水溶性パラジウム塩の酸性水溶液に浸漬するセンシタイジング-アクチベーション法など、他の公知の処理方法を用いることも可能である。以上の触媒付与工程を経た後、ベルト幅方向両端部を無電解めっき浴に浸漬し、端部保護層14を形成する。本実施形態においては、無電解ニッケルめっきが特に好ましく用いられるが、そのめっき浴組成のとしては以下のようなものが一般的である。<無電解ニッケルめっき浴組成例>硫酸塩化ニッケル:20[g/l]~30[g/l]クエン酸:10[g/l]~30[g/l]次亜リン酸ナトリウム:10[g/l]~25[g/l]また、めっき浴の温度やpHおよび浸漬時間は、用いるめっき浴の種類や、端部保護層14に求める特性膜厚条件などに合わせて適宜調整する。めっき浴から引きあげた後、乾燥工程を経て、端部保護層を形成させない部分を覆ったマスキングフィルムを剥がし、金型から基材層ごと脱離させ、所望のシームレスベルトを得る。前記中間転写ベルトにおける球形微粒子の埋没率を測定する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、中間転写体の断面を走査型電子顕微鏡SEMにて観察することにより、測定することができる。また、中間転写ベルトにおける粒子の露出部分の投影面積率を測定する方法についても、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、中間転写ベルトの表面を走査電子顕微鏡SEMにて観察し、その画像を画像処理ソフトImage-proplus;cybernetics社を用いて画像を2値化し、弾性体の露出部分と粒子の露出部分の投影面積率を算出する方法などが挙げられる。こうして作製された中間転写ベルトの抵抗は、カーボンブラック、イオン導電剤の量を可変することにより調整される。この際、粒子の大きさや占有面積率によって抵抗が変わりやすいので注意する。抵抗の測定は市販の計測器を使用できるが、たとえばダイアインスツルメンツ社のハイレスタを使用することにより測定することができる。前述の方法により製造されたシームレスベルトは、例えば、像担持体上に順次形成される複数のカラートナー現像画像を中間転写ベルト上に順次重ね合わせて一次転写を行い、その一次転写画像を被転写媒体記録媒体に一括して二次転写する、いわゆる中間転写方式の電子写真装置の中間転写ベルトとして好適に用いられ、高画質画像形成な電子写真装置画像形成装置を構成することができる。これまで、中間転写ベルトにおいて生ずる問題について説明してきたが、感光体ドラム200などに替えて用いることができるベルト状の像担持体である感光体ベルトや、転写搬送ベルト50などの記録材搬送ベルトのように、画像形成装置に用いられる他のベルト部材においても、上述したような中間転写ベルトに適用した構成を適宜採用することによって、上述したのと同様の効果を得ることが可能となる。[実験]以下、実施例に基づいて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、これら実施例によって制限されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限りこれらの実施例を適宜改変したものも本件の発明の範囲内である。[実施例1]下記により基層用塗工液を調製し、この塗工液を用いてシームレスベルト基層を製造した。<基層用塗工液の調製>先ず、ポリイミド樹脂前駆体を主成分とするポリイミドワニスU-ワニスA;宇部興産社製に、予めビーズミルにてN-メチル-2-ピロリドン中に分散させたカーボンブラックSpecialBlack4;エボニックデグサ社製の分散液を、カーボンブラック含有率がポリアミック酸固形分の17重量になるように調合し、よく攪拌混合して塗工液を調製した。<シームレスベルトの製造>次に、外径340[mm]、長さ360[mm]の外面をブラスト処理にて粗面化した金属製の円筒状支持体を型として用い、ロールコート塗工装置に取り付けた。次に、基層用塗工液Aをパンに流し込み、塗布ローラの回転速度40[mm/sec]で塗料を汲み上げ、規制ローラと塗布ローラのギャップを0.6[mm]として、塗布ローラ上の塗料厚みを制御した。円筒状支持体の回転速度を35[mm/sec]に制御して塗布ローラに近づけ、塗布ローラとのギャップ0.4[mm]として塗布ローラ上の塗料を均一に円筒状支持体上に転写塗布した後、回転を維持しながら熱風循環乾燥機に投入して、110[°C]まで徐々に昇温して30分加熱、さらに昇温して200[°C]で30分加熱し、回転を停止した。その後、これを高温処理の可能な加熱炉焼成炉に導入し、段階的に320[°C]まで昇温して60分加熱処理焼成し、膜厚80[μm]の基層を形成した。<基層上への弾性層の作製>下記に示す各構成材料を混合し、2軸混練機を用いて、十分に混練することでゴム組成物を作成した。<弾性層構成材料>水素化ニトリルゴムゼットポール2020L日本ゼオン株式会社:100重量部ステアリン酸ビーズステアリン酸つばき日油株式会社:1重量部硫黄200mesh硫黄鶴見化学工業株式会:1重量部酸化亜鉛亜鉛華2種正同化学工業:5重量部加硫促進剤ノクセラーTSテトラメチルチウラムモノスルフィド大内新興化学工業株式会社:0.5重量部赤リンノーバエクセル140F燐化学工業株式会社:10重量部水酸化アルミニウムハイジライトH42M昭和電工株式会社:40重量部次いで、このようにして得られたゴム組成物を有機溶剤MIBK:メチルイソブチルケトンに溶かして固形分35[wt]のゴム溶液を作製した。この作製したゴム溶液を先に作製したポリイミド基層が形成された円筒状支持体を回転させながらポリイミド基層上に、ノズルよりゴム塗料を連続的に吐出しながら支持体の軸方法に移動させ螺旋状に塗工した。塗布量としては最終的な膜厚が500[μm]になるような液量の条件とした。所定の全量を流し終えて塗膜がまんべんなく広がった時点で、図7の方法を用いて、球形樹脂粒子として、シリコーン樹脂粒子トスパール120体積平均粒子径2.0[μm]品;モメンティブパフォーマンスマテリアルズをまんべんなく表面にまぶし、ポリウレタンゴムブレードの押し付け部材を押し当てて弾性層に固定化した。このとき、押し付け部材の押圧力は100[mN/cm]とした。ベルト表面全面の処理を終えた後、ゴム塗料が塗工された円筒状支持体をそのまま回転しながら熱風循環乾燥機に投入して、昇温速度4[°C/分]で90[°C]まで昇温して30分加熱した。続いて、昇温速度4[°C/分]で170[°C]まで昇温して60分加熱処理した。加熱を停止した後、常温まで徐冷した。<端部保護層の作製>端部保護層形成の準備工程として、上記で作製した弾性層を、両端部が2.0[cm]だけ露出するようにマスキングフィルムで覆った。なお、両端部から2.0[cm]というのは、本実施例にて使用する画像形成装置において、中間転写ベルトの有効画像領域に入らない幅である。端部保護層形成部のみ露出した中間転写ベルトを、キャタリスタ液キャタリストC-10;奥野製薬工業株式会社にて25[°C]で4分間処理した後、水洗し、さらにアクセレータ液アクセレーターKN;奥野製薬工業株式会社にて30[°C]で5分処理した後、水洗し、触媒付与処理を行った。続いて、表面処理として低リンタイプ無電解ニッケルめっき液SEK-797;日本カニゼン株式会社にて40[°C]で30分間無電解ニッケルめっきを行い、ニッケルーリン2[wt]合金からなる膜厚5.0[μm]の端部保護層14を形成した。その後、乾燥炉にて100[°C]で30分間乾燥を行った後、乾燥炉から取り出し、マスキングフィルムを剥がした上で金型から取り外し、中間転写ベルトAを得た。[実施例2]実施例1の端部保護層14の作成工程において、無電解めっき液を高リンタイプ無電解ニッケルめっき液トップニコロンP-13;奥野製薬工業株式会社を用いて40[°C]で30分間無電解ニッケルめっきを行い、ニッケルーリン13[wt]合金からなる膜厚5.0[μm]の端部保護層14を形成した他は実施例1と同じとし、中間転写ベルトBを得た。[実施例3]実施例1の端部保護層14の作成工程において、無電解ニッケルめっき処理を40[°C]で120分間行い、膜厚20.0[μm]の端部保護層14を形成した他は実施例1と同じとし、中間転写ベルトCを得た。[実施例4]実施例1における球形樹脂粒子を、シリコーン樹脂粒子トスパール3120体積平均粒子径12.0[μm]品;モメンティブパフォーマンスマテリアルズに変更した他は実施例1と同様にして、中間転写ベルトDを得た。[実施例5]実施例1の端部保護層14の作成工程において、無電解めっき液を無電解ニッケルーホウ素めっき液トップケミアロイB-1;奥野製薬工業株式会社を用いて40[°C]で30分間無電解ニッケルめっきを行い、ニッケル-ホウ素0.5[wt]合金からなる膜厚5.0[μm]の端部保護層14を形成した他は実施例1と同じとし、中間転写ベルトEを得た。[実施例6]実施例1の端部保護層14の作成工程において、無電解めっき液を無電解銅めっき液MCU-25;株式会社ワールドメタルを用いて25[°C]で180分間無電解銅めっきを行い、銅からなる膜厚1.2[μm]の端部保護層14を形成した他は実施例1と同じとし、中間転写ベルトFを得た。[実施例7]実施例1における<端部保護層の作製>を以下に変更した他は実施例1と同様にして、中間転写ベルトGを得た。<端部保護層の作製>端部保護層形成の準備工程として、上記で作製した弾性層を、両端部が2.0[cm]だけ露出するようにマスキングフィルムで覆った。なお、両端部から2.0[cm]というのは、本実施例にて使用する画像形成装置において、中間転写ベルトの有効画像領域に入らない幅である。端部保護層形成部のみ露出した中間転写ベルトに対し、ニッケルのスパッタリングを施し、ニッケルからなる膜厚0.2[μm]の端部保護層14を形成した。その後、マスキングフィルムを剥がした上で金型から取り外し、中間転写ベルトGを得た。[比較例1]実施例1において、ベルト幅方向端部に保護層を形成しない他は同じとし、中間転写ベルトHを作製した。[比較例2]実施例1における<端部保護層の作製>を以下に変更した他は実施例1と同様にして、中間転写ベルトIを得た。<端部保護層の作製>端部保護層形成の準備工程として、上記で作製した弾性層を、両端部が2.0[cm]だけ露出するようにマスキングフィルムで覆った。なお、両端部から2.0[cm]というのは、本実施例にて使用する画像形成装置において、中間転写ベルトの有効画像領域に入らない幅である。端部保護層形成部のみ露出した中間転写ベルトに対し、アルミナ溶射材25010;日本ユテク株式会社を用いて粉末式フレーム溶射処理を行い、ニッケルからなる膜厚60.0[μm]の端部保護層14を形成した。その後、マスキングフィルムを剥がした上で金型から取り外し、中間転写ベルトIを得た。上記各実施例及び各比較例の中間転写ベルトA~Iを、図6の画像形成装置に搭載し、凹凸紙レザック260[kg]紙への画像品質シアン、マゼンタの2色ブルーベタのトナー転写性を目視によるランク判定で行った。判定は◎が非常に良い、○が実使用可能レベル、△が凹部の濃度が薄い、もしくは場所による濃度ムラや白抜け、画像歪み等が発生し不充分、×は使用不可とした。連続50万枚通紙を行い、途中10万枚時と、50万枚時に画像品質とベルト表面観察を行った。また、連続50万枚通紙後の中間転写ベルト幅方向端部の摩耗状態についても目視によりランク判定を行った。判定は◎が初期とほぼ変化なし、○が実用可能レベル、△が一部傷つき保護層剥れが見られるものの画像品質には影響なし、×が使用付加とした。結果は、下記表1の通りであった。実施例1~実施例7については、50万枚画像出力後も優れた性能を発揮した。一方、端部に保護層を形成しなかった比較例1においては、初期的には優れた画像品質が得られたものの、長期にわたり使用していくにつれ、ベルト幅方向両端部の弾性層が激しく摩耗し、弾性層削れカスが感光体上に付着して白抜けなどの異常画像が発生したり、ベルト走行性が不安定となり歪み画像発生が発生したりするなど、長期間の使用には耐えられないという結果となった。また、セラミックスによって端部保護層を形成した比較例2においては、初期的には端部保護効果は得られたものの、通紙による中間転写ベルトの屈曲や折り曲げに追従することができずに端部保護層が完全に剥離してしまったため、十分な端部保護効果を得ることができなかった。以上、実施例1~実施例7のような中間転写ベルトの構成とすることにより、転写媒体によらず高い転写率を実現でき、且つ、長期にわたりベルト幅方向端部の摩耗が起きることもなく、耐久性に優れた、高画質の電子写真装置を実現するための中間転写ベルトを得ることが実現できる。以上に説明したものは一例であり、本発明は、次の態様毎に特有の効果を奏する。態様A基層11などの基層上に弾性層12などの弾性層が積層された、画像形成装置に用いられる中間転写ベルト22,501などのベルト部材において、ベルト幅方向両端部の弾性層表面に、少なくとも金属を含む被膜で前記弾性層を保護する端部保護層14などの保護層を形成した。これよれば、上記実施形態について説明したように、長期にわたりベルト幅方向端部摩耗が起きるのを抑制できる。態様B態様Aにおいて、表面処理により上記保護層を上記弾性層表面に形成するのが好ましい。態様C態様Aまたは態様Bにおいて、上記弾性層は、弾性体と球形樹脂粒子13などの球形樹脂粒子とを含有し、表面に凹凸形状が形成されており、前記球形樹脂粒子は、前記弾性層の表面における面方向に配列されてなる。これによれば、上記実施形態について説明したように、転写効率を向上させることができる。態様D態様A、態様Bまたは態様Cにおいて、上記保護層の厚みが0.1[μm]~10[μm]である。これによれば、上記実施形態について説明したように、耐摩耗性や耐擦傷性を長期間に渡って発揮させることができるとともに、ベルト部材の折り曲げによって前記保護層にクラックや剥れを発生しにくくすることができる。態様E態様A、態様B、態様Cまたは態様Dにおいて、上記保護層が少なくともニッケルを含む。これによれば、上記実施形態について説明したように、耐摩耗性に優れ、かつ、ベルト折り曲げ等によるクラックや剥離などが発生しにくい前記保護層を得ることができる。態様F態様A、態様B、態様C、態様Dまたは態様Eにおいて、上記保護層は少なくともリン含有量が1[wt]~5[wt]のニッケル-リン合金を含む。これによれば、上記実施形態について説明したように、長期間に渡って前記保護層の摩耗を抑制することができる。態様G態様A、態様B、態様C、態様D、態様Eまたは態様Fにおいて、上記保護層が無電解めっき法によって形成される。これによれば、上記実施形態について説明したように、高硬度で耐摩耗性に優れる、被膜厚さの均一性被覆能力に優れ且つ上述した本実施形態の狙いの範囲の膜厚が得易い、及び、母材に導電性が無くとも処理が可能などの種々の効果を得ることができる。態様H態様A、態様B、態様C、態様D、態様E、態様Fまたは態様Gにおいて、上記球形樹脂粒子は平均粒子径が1.0[μm]~5.0[μm]である単分散粒子である。これによれば、上記実施形態について説明したように、転写性能の悪化やクリーニング不良が生じるのを抑制することができる。態様I態様A、態様B、態様C、態様D、態様E、態様F、態様Gまたは態様Hにおいて、画像形成装置の画像形成手段により画像が形成される画像形成領域が上記弾性層に設定されており、上記保護層が形成される前記弾性層のベルト部材幅方向端部の範囲は画像形成領域外である。これによれば、上記実施形態について説明したように、画像濃度ムラなどの異常画像が発生するのを抑制できる。態様J感光体ドラム200などの像担持体と、前記像担持体上に形成された潜像をトナーで現像する現像装置231などの現像手段と、前記現像手段により現像されたトナー像が一次転写される中間転写ベルト501などの中間転写体と、前記中間転写体上に担持されたトナー像を記録媒体に二次転写する二次転写ユニット600などの転写手段と、前記中間転写体上をクリーニングするベルトクリーニングブレード504などのクリーニング手段と、前記中間転写体の表面の幅方向両端部に接触して設けられ前記クリーニング手段によるクリーニング時にトナーが飛散しないようにするトナーシール部材502などのシール部とを備えた画像形成装置において、前記中間転写体として、態様A、態様B、態様C、態様D、態様E、態様F、態様G、態様Hまたは態様Iのベルト部材を用いる。これによれば、上記実施形態について説明したように、長期にわたりベルト幅方向端部の弾性層が摩耗するのを抑えつつ、良好な画像形成を行うことができる。態様Kベルト部材の製造方法において、基層を形成する工程と、前記基層上に弾性層を形成する工程と、ベルト部材幅方向両端部の保護層表面に、少なくとも金属を含む被膜で該弾性層を保護する保護層を形成する工程とを有する。これによれば、上記実施形態について説明したように、長期にわたりベルト幅方向端部摩耗が起きるのを抑制できる。"