"可変容量型過給機におけるタービンハウジング内に配設され、前記可変容量型過給機におけるタービンインペラ側へ供給される排気ガスの流路面積を可変する可変ノズルユニットにおいて、前記タービンハウジング内に設けられ、径方向内側から径方向外側に向かって延びた複数の第1ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成された第1ベースリングと、前記第1ベースリングに前記タービンインペラの軸方向に離隔対向した位置に設けられ、前記タービンインペラの軸心周りに正逆方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動可能であって、径方向内側から径方向外側に向かって湾曲状に延びた前記第1ガイド溝と同数の第2ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成され、各第2ガイド溝の径方向内端が径方向外端よりも正方向側に位置している第2ベースリングと、前記第1ベースリングの対向面と前記第2ベースリングの対向面との間に配設され、正逆方向へ揺動可能であって、一側面に前記第1ベースリングの対応する前記第1ガイド溝に摺動可能に案内支持される第1摺動子が設けられ、他側面に前記第2ベースリングの対応する前記第2ガイド溝に摺動可能に案内支持される第2摺動子が設けられた前記第1ガイド溝と同数の可変ノズルと、前記第2ベースリングを前記タービンインペラの軸心周りに正逆方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動させる回動機構と、を具備したことを特徴とする可変ノズルユニット。前記第2ベースリングの内周縁に円周方向へ延びた前記第1ガイド溝と同数の第2追加ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成に形成され、前記第2摺動子は、前記可変ノズルの他側面の径方向外端側に設けられてあって、前記可変ノズルの他側面の径方向内端側に前記第2ベースリングの対応する前記第2追加ガイド溝に摺動可能に案内支持される第2追加摺動子が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の可変ノズルユニット。各第1ガイド溝の溝中心線は、各第1ガイド溝の径方向内端が径方向外端よりも逆方向側に位置するように径方向に対して傾斜していることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の可変ノズルユニット。前記第1ベースリングと前記第2ベースリングのうちの一方に環状のリングサポートが前記タービンインペラの軸方向に離隔して設けられ、前記リングサポートに前記第1ベースリングと前記第2ベースリングのうちの他方が前記タービンインペラの軸心周りに回動可能に設けられていることを特徴とする請求項1から請求項3のうちのいずれかの請求項に記載の可変ノズルユニット。前記第1ベースリングと前記第2ベースリングのうちの一方に少なくとも3本以上のガイドピンが円周方向に間隔を置いて設けられ、3本以上の前記ガイドピンに前記第1ベースリング又は前記第2ベースリングのうちの他方が前記タービンインペラの軸心周りに回動可能に支持されていることを特徴とする請求項1から請求項3のうちのいずれかの請求項に記載の可変ノズルユニット。前記回動機構は、前記可変容量型過給機におけるベアリングハウジング又は前記タービンハウジングに前記タービンインペラの軸心に平行な軸心周りに回動可能に設けられた駆動軸と、前記駆動軸に一体的に連結され、先端部が前記第2ベースリング又は前記第1ベースリングに形成された係合凹部に係合した駆動リンクと、を備えたことを特徴とする請求項1から請求項5のうちのいずれかの請求項に記載の可変ノズルユニット。エンジンからの排気ガスのエネルギーを利用して、前記エンジン側に供給される空気を過給する可変容量型過給機において、請求項1から請求項6のうちのいずれかの請求項に記載の可変ノズルユニットを具備したことを特徴とする可変容量型過給機。ところで、前述のように、先行技術に係る可変ノズルユニットにおいては、タービンインペラ側に供給される排気ガスの流路面積を調節するために、ノズルリング、シュラウドリング、複数の可変ノズルの他に、同期機構、具体的には、ガイドリング、駆動リング、及び可変ノズルと同じ個数の同期リンクが必要である。そのため、可変ノズルユニットの部品点数が増えて、可変ノズルユニットの構成が複雑化すると共に、可変ノズルユニットの製造コストの削減を高いレベルで図ることが困難になるという問題がある。本発明の特徴は、可変容量型過給機におけるタービンハウジング内に配設され、前記可変容量型過給機におけるタービンインペラ側へ供給される排気ガスの流路面積を可変する可変ノズルユニットにおいて、前記タービンハウジング内に設けられ、径方向内側から径方向外側に向かって延びた複数の第1ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成された第1ベースリングと、前記第1ベースリングに前記タービンインペラの軸方向に離隔対向した位置に設けられ、前記タービンインペラの軸心周りに正逆方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動可能であって、径方向内側から径方向外側に向かって湾曲状に延びた前記第1ガイド溝と同数の第2ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成され、各第2ガイド溝の径方向内端が径方向外端よりも正方向側に位置した第2ベースリングと、前記第1ベースリングの対向面と前記第2ベースリングの対向面との間に配設され、正逆方向開閉方向へ揺動可能であって、一側面に前記第1ベースリングの対応する前記第1ガイド溝に摺動可能に案内支持される第1摺動子が設けられ、他側面に前記第2ベースリングの対応する前記第2ガイド溝に摺動可能に案内支持される第2摺動子が設けられた前記第1ガイド溝と同数の可変ノズルと、前記第2ベースリングを前記タービンインペラの軸心周りに正逆方向へ回動させる回動機構と、を具備したことを要旨とする。なお、本願の明細書及び特許請求の範囲において、設けられとは、直接的に設けられたことの他に、別部材を介して間接的に設けられたこと、一体形成されたことを含む意であって、配設されとは、直接的に配設されたことの他に、別部材を介して間接的に配設されたことを含む意である。第1の特徴によると、エンジン回転数が高回転域にある場合には、前記回動機構によって前記第2ベースリングを正方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動させることにより、各第1摺動子及び各第2摺動子を径方向外側に向かって前記第1ベースリングの対応する前記第1ガイド溝及び前記第2ベースリングの対応する前記第2ガイド溝に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズルを同期して正方向開方向へ揺動させて、複数の可変ノズルの開口度を大きくする。これにより、前記タービンインペラ側に供給される排気ガスの流路面積流量を大きく、前記タービンインペラ側に多くの排気ガスを供給することができる。一方、エンジン回転数が低回転域にある場合には、前記回動機構によって前記第2ベースリングを逆方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動させることにより、各第1摺動子及び各第2摺動子を径方向内側に向かって前記第1ベースリングの対応する前記第1ガイド溝及び前記第2ベースリングの対応する前記第2ガイド溝に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズルを同期して逆方向閉方向へ揺動させて、複数の可変ノズルの開口度を小さくする。これにより、前記タービンインペラ側に供給される排気ガスの流路面積を小さくして、排気ガスの流速を高くして、前記タービンインペラの仕事量を十分に確保することができる。要するに、前記第1ベースリングに前述の構成からなる複数の前記第1ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成され、前記第2ベースリングに前述の構成からなる複数の前記第2ガイド溝が円周方向に沿って等間隔に形成され、各可変ノズルの前記第1摺動子が前記第1ベースリングの対応する前記第1ガイド溝に摺動可能に案内支持され、各可変ノズルの前記第2摺動子が前記第2ベースリングの対応する前記第2ガイド溝に摺動可能に案内支持されているため、先行技術に係る可変ノズルユニットにおける同期機構を用いることなく、前記第2ベースリングを正逆方向へ前記第1ベースリングに対して相対的に回動させるだけで、前記タービンインペラ側に供給される排気ガスの流路面積を可変することができる。本発明の第2の特徴は、エンジンからの排気ガスのエネルギーを利用して、前記エンジン側に供給される空気を過給する可変容量型過給機において、第1の特徴からなる可変ノズルユニットを具備したことを要旨とする。第2の特徴によると、第1の特徴による作用と同様の作用を奏する。本発明によれば、先行技術に係る可変ノズルユニットにおける同期機構を用いることなく、前記タービンインペラ側に供給される排気ガスの流路面積を可変することができるため、前記可変ノズルユニットの部品点数を削減して、前記可変ノズルユニットの構成の複雑化を抑えつつ、前記可変ノズルユニットの製造コスト換言すれば、前記可変容量型過給機の製造コストの削減を高いレベルで図ることができる。第1実施形態本発明の第1実施形態について図1から図6を参照して説明する。なお、図面に示すとおり、Fは、前方向、Rは、後方向である。図6に示すように、本発明の実施形態に係る可変容量型過給機1は、エンジン図示省略からの排気ガスのエネルギーを利用して、エンジンに供給される空気を過給圧縮するものである。そして、可変容量型過給機1の具体的な構成等は、以下のようになる。可変容量型過給機1は、ベアリングハウジング3を具備しており、ベアリングハウジング3内には、ラジアルベアリング5及び一対のスラストベアリング7が設けられている。また、複数のベアリング5,7には、前後方向へ延びたロータ軸タービン軸9が回転可能に設けられており、換言すれば、ベアリングハウジング3には、ロータ軸9が複数のベアリング5,7を介して回転可能に設けられている。ベアリングハウジング3の後側には、コンプレッサハウジング11が設けられており、このコンプレッサハウジング11内には、遠心力を利用して空気を圧縮するコンプレッサインペラ13がその軸心換言すれば、ロータ軸9の軸心SC周りに回転可能に設けられている。また、コンプレッサインペラ13は、ロータ軸9の後端部に一体的に連結されたコンプレッサホイールコンプレッサディスク15と、このコンプレッサホイール15の外周面に周方向に等間隔に設けられた数枚のコンプレッサブレード17とを備えている。コンプレッサハウジング11におけるコンプレッサインペラ13の入口側コンプレッサハウジング11の後側には、空気を取入れる空気取入口19が形成されており、この空気取入口19は、空気を浄化するエアクリーナ図示省略に接続可能である。また、ベアリングハウジング3とコンプレッサハウジング11との間におけるコンプレッサインペラ13の出口側には、圧縮された空気を昇圧する環状のディフューザ流路21が形成されており、このディフューザ流路21は、空気取入口19に連通してある。更に、コンプレッサハウジング11の内部には、渦巻き状のコンプレッサスクロール流路23が形成されており、このコンプレッサスクロール流路23は、ディフューザ流路21に連通してある。そして、コンプレッサハウジング11の適宜位置には、圧縮された空気を排出する空気排出口25が形成されており、この空気排出口25は、コンプレッサスクロール流路23に連通してあって、エンジンの吸気マニホールド図示省略に接続可能である。図1及び図6に示すように、ベアリングハウジング3の前側には、タービンハウジング27が設けられており、このタービンハウジング27内には、排気ガスの圧力エネルギーを利用して回転力回転トルクを発生させるタービンインペラ29が軸心タービンインペラ29の軸心、換言すれば、ロータ軸9の軸心SC周りに回転可能に設けられており、このタービンインペラ29は、ロータ軸9の前端部に一体的に形成されたタービンホイールタービンディスク31と、このタービンホイール31の外周面に周方向に等間隔に設けられた複数のタービンブレード33とを備えている。タービンハウジング27の適宜位置には、排気ガスを取入れるガス取入口35が形成されており、このガス取入口35は、エンジンの排気マニホールド図示省略に接続可能である。また、タービンハウジング27の内部には、渦巻き状のタービンスクロール流路37が形成されており、このタービンスクロール流路37は、ガス取入口35に連通してある。更に、タービンハウジング27におけるタービンインペラ29の出口側タービンハウジング27の後側には、排気ガスを排出するガス排出口39が形成されており、このガス排出口39は、タービンスクロール流路37に連通してあって、排気ガスを浄化する排気ガス浄化装置図示省略に接続可能である。なお、ベアリングハウジング3の前側面には、タービンインペラ29側からの熱を遮蔽する環状の遮熱板41が嵌合して設けられている。タービンハウジング27内には、タービンインペラ29側へ供給される排気ガスの流路面積流量を可変する可変ノズルユニット43が配設されており、この可変ノズルユニット43の具体的な構成は、次のようになる。図1、図4a、及び図5に示すように、タービンハウジング27内には、第1ベースリングとしてのシュラウドリング45が複数の取付ボルト図示省略を介して設けられており、このシュラウドリング45は、タービンインペラ29と同心状に位置してあって、前側に、タービンインペラ29を囲む円筒部45aを有している。また、シュラウドリング45には、複数の無底の第1ガイド溝47が円周方向に沿って等間隔に形成されており、各第1ガイド溝47は、径方向内側から径方向外側に向かって直線状に延びてあって、各第1ガイド溝47の溝中心線47c第1ガイド溝47の径方向内端47iと径方向外端47eを結ぶ線の方向は、径方向と一致している。なお、各第1ガイド溝47は、前述のように無底である代わりに、有底であっても構わなく、直線状に延びる代わりに、湾曲状に延びても構わない。図1、図4b、及び図5に示すように、シュラウドリング45には、環状のリングサポート49が複数の連結ピン51を介してタービンインペラ29の軸方向前後方向に離隔して設けられており、このリングサポート49には、第2ベースリングとしてのノズルリング53がタービンインペラ29の軸心ノズルリング53の軸心SC周りに回動可能に設けられている。換言すれば、シュラウドリング45に前後方向に対向した位置には、ノズルリング53がリングサポート49等を介して設けられてあって、ノズルリング53は、タービンインペラ29の軸心SC周りに正逆方向へ回動可能である。そして、ノズルリング53には、第1ガイド溝47と同数の無底の第2ガイド溝55が円周方向に沿って等間隔に形成されており、各第2ガイド溝55は、径方向内側から径方向外側に向かって湾曲状に延びている。更に、各第2ガイド溝55の径方向内端55iは、径方向外端55eよりも正方向図4bにおいて反時計回り方向側に位置してあって、各第2ガイド溝55の溝中心線55cは、正方向側に向かって凸状を呈している。なお、各第2ガイド溝55は、前述のように無底である代わりに、有底であっても構わない。図1及び図5に示すように、シュラウドリング45の対向面とノズルリング53の対向面との間には、第1ガイド溝47と同数の可変ノズル57が円周方向に沿って等間隔に配設されており、各可変ノズル57は、正逆方向開閉方向へ揺動可能である。また、各可変ノズル57の前側面一側面の中央部リーディングエッジ57a側とトレーディングエッジ57b側の中間部には、シュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47に摺動可能に案内支持される第1摺動子としての摺動ピン59が一体形成されており、各摺動ピン59は、シュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47に対して回転可能である。更に、各可変ノズル57の後側面他側面の中央部には、ノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に摺動可能に案内支持される第2摺動子としての長丸型の摺動突起61が一体形成されており、各摺動突起61は、ノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に対して回転不能である。そして、図2及び図3に示すように、各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bは、複数の可変ノズル57の正逆方向図2及び図3において反時計回り方向時計回り方向の揺動中可変容量型過給機1の運転中においてタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するようになっている。換言すれば、各第2ガイド溝55の溝形状は、複数の可変ノズル57の正逆方向の揺動中において各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bがタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するように設定されている。図1に示すように、ベアリングハウジング3の前側部の適宜位置には、ノズルリング53をタービンインペラ29の軸心換言すれば、ノズルリング53の軸心SC周りに正逆方向へ回動させる回動機構63が設けられている。具体的には、ベアリングハウジング3の前側部の適宜位置には、駆動軸65がブッシュ67を介してタービンインペラ29の軸心SCに平行な軸心駆動軸65の軸心周りに正逆方向へ回動可能に設けられている。また、駆動軸65の一端部前端部には、駆動リンク69が一体的に連結されており、この駆動リンク69の先端部は、ノズルリング53の外周縁の一部に形成した係合凹部71に係合してある。更に、駆動軸65の他端部後端部には、駆動レバー73が一体的に連結されており、この駆動レバー73の先端部は、負圧シリンダ又は電動モータ等のアクチュエータ図示省略に接続されている。ベアリングハウジング3の前側面と遮熱板41の間には、ノズルリング53を遮熱板41を介してリングサポート49側前側に付勢する付勢部材としての波ワッシャ75が設けられている。なお、付勢部材として波ワッシャ75を用いる代わりに、皿バネ図示省略を用いても構わない。続いて、本発明の第1実施形態の作用及び効果について説明する。ガス取入口35から取入れた排気ガスをタービンスクロール流路37を経由してタービンインペラ29の入口側から出口側へ流通させることにより、排気ガスの圧力エネルギーを利用して回転力回転トルクを発生させて、ロータ軸9及びコンプレッサインペラ13をタービンインペラ29と一体的に回転させることができる。これにより、空気取入口19から取入れた空気を圧縮して、ディフューザ流路21及びコンプレッサスクロール流路23を経由して空気排出口25から排出することができ、エンジンに供給される空気を過給圧縮することができる。ここで、可変容量型過給機1の運転中、エンジン回転数が高回転域にある場合には、アクチュエータの駆動により駆動軸65を正方向へ回動させて、ノズルリング53を正方向図2及び図3において反時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動突起61を径方向外側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して正方向開方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を大きくする。これにより、タービンインペラ29側に供給される排気ガスの流路面積流量を大きく、タービンインペラ29側に多くの排気ガスを供給することができる。一方、エンジン回転数が高回転域にある場合には、アクチュエータの駆動により駆動軸65を逆方向へ回動させて、ノズルリング53を逆方向図2及び図3において時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動突起61を径方向内側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して逆方向閉方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を小さくする。これにより、タービンインペラ29側に供給される排気ガスの流路面積を小さくして、排気ガスの流速を高くして、タービンインペラ29の仕事量を十分に確保することができる。要するに、シュラウドリング45に前述の構成からなる複数の第1ガイド溝47が円周方向に沿って等間隔に形成され、ノズルリング53に前述の構成からなる複数の第2ガイド溝55が円周方向に沿って等間隔に形成され、各可変ノズル57の摺動ピン59がシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47に摺動可能に案内支持され、各可変ノズル57の摺動突起61がノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に摺動可能に案内支持されているため、先行技術に係る可変ノズルユニットにおける同期機構を用いることなく、ノズルリング53を正逆方向へ回動させるだけで、タービンインペラ29側に供給される排気ガスの流路面積を可変することができる。また、複数の可変ノズル57の正逆方向の揺動中において各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bがタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するように各第2ガイド溝55の溝形状が設定されているため、タービンインペラ29内に流入する排気ガスの流れが安定する。従って、本発明の実施形態によれば、先行技術に係る可変ノズルユニットにおける同期機構を用いることなく、タービンインペラ29側に供給される排気ガスの流路面積を可変できるため、可変ノズルユニット43の部品点数を削減して、可変ノズルユニット43の構成の複雑化を抑えつつ、可変ノズルユニット43の製造コスト換言すれば、可変容量型過給機1の製造コストの削減を高いレベルで図ることができる。また、タービンインペラ29に流入する排気ガスの流れが安定するため、タービンインペラ29内におけるエネルギー損失圧力損失を低減して、可変容量型過給機1のタービン効率を高めることができる。第2実施形態本発明の第2実施形態の特徴部分について図7から図9を参照して説明する。なお、図面に示すとおり、Fは、前方向、Rは、後方向である。図9に示すように、本発明の第2実施形態においては、各第1ガイド溝47の溝中心線47cは、各第1ガイド溝47の径方向内端47iが径方向外端47eよりも逆方向側に位置するように径方向に対して傾斜している。また、各第1ガイド溝47の溝中心線47cの径方向に対する傾斜角θは50度に設定してあるが、適宜に変更可能である。そして、図7及び図8に示すように、各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bは、複数の可変ノズル57の正逆方向図7及び図8において反時計回り方向時計回り方向の揺動中においてタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するようになっている。続いて、本発明の第2実施形態の作用等について説明する。エンジン回転数が高回転域にある場合には、前述のように、ノズルリング53を正方向図7及び図8において反時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動突起61を径方向外側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して正方向開方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を大きくする。一方、エンジン回転数が高回転域にある場合には、前述のように、ノズルリング53を逆方向図7及び図8において時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動突起61を径方向内側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝55に沿って摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して逆方向閉方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を小さくする。ここで、各第1ガイド溝47の溝中心線47cが各第1ガイド溝47の径方向内端47iが径方向外端47eよりも逆方向側に位置するように径方向に対して傾斜しているため、複数の可変ノズル57の揺動方向を正方向から逆方向に変える動作が安定する。そして、本発明の第2実施形態においても、本発明の第1実施形態と同様の効果を奏する。第3実施形態本発明の第3実施形態の特徴部分について図10から図13を参照して説明する。なお、図面に示すとおり、Fは、前方向、Rは、後方向である。図12に示すように、ノズルリング53における内周縁よりも径方向外側には、第1ガイド溝47図4aと同数の無底の第2ガイド溝77が円周方向に沿って等間隔に形成されており、各第2ガイド溝77は、径方向内側から径方向外側に向かって湾曲状に延びている。また、各第2ガイド溝77の径方向内端77iは、径方向外端77eよりも正方向図12において時計回り方向側に位置してあって、各第2ガイド溝77の溝中心線77cは、正方向側に向かって凸状を呈している。更に、ノズルリング53の内周縁内周縁側には、第1ガイド溝47と同数の無底の第2追加ガイド溝79が円周方向に沿って等間隔に形成されている。なお、本発明の第3実施形態にあっては、各第1ガイド溝47の溝中心線47c図4a参照の方向が径方向と一致しているが、本発明の第2実施形態と同様に、各第1ガイド溝47の溝中心線47cが径方向に対して傾斜しても構わない。図13に示すように、各可変ノズル57の後側面他側面におけるリーディングエッジ57a側には、ノズルリング53の対応する第2ガイド溝77に摺動可能に案内支持される第2摺動子としての摺動ローラ81が支持ピン83を介して設けられており、各摺動ローラ81は、ノズルリング53の対応する第2ガイド溝77に対して回転可能回転自在である。また、各可変ノズル57の後側面におけるトレーディングエッジ57b側には、ノズルリング53の対応する第2追加ガイド溝79に摺動可能に案内支持される第2追加摺動子としての追加摺動ローラ85が支持ピン87を介して設けられており、各追加摺動ローラ85は、ノズルリング53の対応する第2追加ガイド溝79に対して回転可能である。そして、図10及び図11に示すように、各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bは、複数の可変ノズル57の正逆方向図10及び図11において反時計回り方向時計回り方向の揺動中においてタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するようになっている。換言すれば、各第2ガイド溝77及び各第2追加ガイド溝79の溝形状は、複数の可変ノズル57の正逆方向の揺動中において各可変ノズル57のトレーディングエッジ57bがタービンインペラ29に近接した同じ径方向位置に位置するように設定されている。続いて、本発明の第3実施形態の作用及び効果について説明する。エンジン回転数が高回転域にある場合には、前述のように、ノズルリング53を正方向図10及び図11において反時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動ローラ81を径方向外側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝77に沿って摺動させ、かつ各追加摺動ローラ85を第2追加ガイド溝79に沿って正方向へ摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して正方向開方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を大きくする。一方、エンジン回転数が高回転域にある場合には、アクチュエータの駆動により駆動軸65を逆方向へ回動させて、ノズルリング53を逆方向図10及び図11において時計回り方向へ回動させることにより、各摺動ピン59及び各摺動ローラ81を径方向内側に向かってシュラウドリング45の対応する第1ガイド溝47及びノズルリング53の対応する第2ガイド溝77に沿って摺動させ、かつ各追加摺動ローラ85を第2追加ガイド溝79に沿って逆方向へ摺動させつつ、複数の可変ノズル57を同期して逆方向閉方向へ揺動させて、複数の可変ノズル57の開口度を小さくする。ここで、各摺動ローラ81がノズルリング53の対応する第2ガイド溝77に対して回転可能であって、各追加摺動ローラ85がノズルリング53の対応する第2追加ガイド溝79に対して回転可能であるため、複数の可変ノズル57の揺動動作が安定する。そして、本発明の第3実施形態においても、本発明の第1実施形態と同様の効果を奏する。第4実施形態本発明の第4実施形態の特徴部分について図14を参照して説明する。なお、図面に示すとおり、Fは、前方向、Rは、後方向である。図14に示すように、シュラウドリング45には、前述のリングサポート49図1参照の代わりに、少なくとも3本以上のガイドピン87が円周方向に間隔を設けられており、3本以上のガイドピン87には、第2ベースリングとしてのノズルリング53がタービンインペラ29の軸心SC周りに回動可能に支持されている。換言すれば、シュラウドリング45に前後方向に対向した位置には、ノズルリング53が3本以上のガイドピン87を介して設けられてあって、ノズルリング53は、タービンインペラ29の軸心SC周りに正逆方向へ回動可能である。また、各ガイドピン87は、先端側に、ノズルリング53の離脱を防止するストッパ部87aを有している。そして、本発明の第4実施形態においても、本発明の第1から第3実施形態と同様の効果を奏する。なお、本発明は、前述の実施形態の説明に限られるものではなく、例えば、シュラウドリング45を第1ベースリングとしかつノズルリング53を第2ベースリングとする代わりに、ノズルリング53を第1ベースリングとしかつシュラウドリング45を第2ベースリングとする等、種々の態様で実施可能である。また、本発明に包含される権利範囲は、これらの実施形態に限定されないものである。"