送電コイルを備える充電台と、この送電コイルに電磁結合される受電コイルを内蔵する電池内蔵機器とからなり、送電コイルから受電コイルに電力搬送される電力でもって、電池内蔵機器の内蔵電池を充電するようにしてなる電池内蔵機器と充電台であって、前記電池内蔵機器は、受電コイルに誘導される交流を整流する全波整流回路と、この全波整流回路の出力で前記電池内蔵機器の内蔵電池を充電する充電回路と、異常時に前記全波整流回路の出力側を短絡して全波整流回路の半導体素子を保護する半導体スイッチング素子からなる短絡回路とを備えてなる電池内蔵機器と充電台。前記全波整流回路が同期全波整流回路である請求項1に記載される電池内蔵機器と充電台。前記全波整流回路の出力側に、異常時にオフ、正常時にオンに切り換えられる出力スイッチを備えており、異常時に前記出力スイッチがオフに切り換えられて、前記全波整流回路の出力側を負荷から切り離すようにしてなる請求項1又は2に記載される電池内蔵機器と充電台。前記短絡回路が、短絡抵抗を介して半導体スイッチング素子でもって前記全波整流回路の出力側を短絡する請求項1ないし3のいずれかに記載される電池内蔵機器と充電台。前記受電コイルと直列に接続してなるPTCを備え、前記受電コイルに異常な電力が供給されると前記PTCがトリップして前記受電コイルから前記全波整流回路への電力供給を遮断するようにしてなる請求項1ないし4のいずれかに記載される電池内蔵機器と充電台。前記電池内蔵機器がパック電池である請求項1ないし5のいずれかに記載される電池内蔵機器と充電台。充電できる内蔵電池と、充電台に備えられた送電コイルに電磁結合される受電コイルとを内蔵しており、送電コイルから前記受電コイルに電力搬送される電力でもって、前記内蔵電池を充電するようにしてなる電池内蔵機器であって、前記受電コイルに誘導される交流を整流する全波整流回路と、この全波整流回路の出力で前記内蔵電池を充電する充電回路と、異常時に前記全波整流回路の出力側を短絡して全波整流回路の半導体素子を保護する半導体スイッチング素子からなる短絡回路とを備えてなることを特徴とする電池内蔵機器。前記全波整流回路が同期全波整流回路である請求項7に記載される電池内蔵機器。前記全波整流回路の出力側に、異常時にオフ、正常時にオンに切り換えられる出力スイッチを備えており、異常時に前記出力スイッチがオフに切り換えられて、前記全波整流回路の出力側を負荷から切り離すようにしてなる請求項7又は8に記載される電池内蔵機器。前記短絡回路が、短絡抵抗を介して半導体スイッチング素子でもって前記全波整流回路の出力側を短絡する請求項7ないし9のいずれかに記載される電池内蔵機器。前記受電コイルと直列に接続してなるPTCを備え、前記受電コイルに異常な電力が供給されると前記PTCがトリップして前記受電コイルから前記全波整流回路への電力供給を遮断するようにしてなる請求項7ないし10のいずれかに記載される電池内蔵機器。前記電池内蔵機器がパック電池である請求項7ないし11のいずれかに記載される電池内蔵機器。本発明は、さらにこの欠点を解決することを目的として開発されたもので、整流回路の発熱を少なくしながら、極めて簡単な回路構成とし、かつ安価な半導体スイッチング素子を使用して、整流回路に使用される整流素子の耐圧異常による故障を有効に防止できる電池内蔵機器と充電台、及び電池内蔵機器を提供することにある。以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。ただし、以下に示す実施例は、本発明の技術思想を具体化するための電池内蔵機器と充電台、及び電池内蔵機器を例示するものであって、本発明は電池内蔵機器と充電台、及び電池内蔵機器を以下のものに特定しない。さらに、この明細書は、特許請求の範囲に示される部材を、実施例の部材に特定するものでは決してない。図2ないし図8は、充電台10の概略構成図及び原理図を示している。充電台10は、図2、図3、及び図8に示すように、充電台10の上に電池内蔵機器50を載せて、電池内蔵機器50の内蔵電池52を電磁誘導作用で充電する。電池内蔵機器50は、送電コイル11に電磁結合される受電コイル51を内蔵している。この受電コイル51に誘導される電力で充電される内蔵電池52を内蔵している。電池内蔵機器50は、パック電池であっても良い。図9は、電池内蔵機器50のブロック回路図を示す。この電池内蔵機器50は、受電コイル51に誘導される交流を整流する全波整流回路53と、この全波整流回路53の出力で電池内蔵機器50の内蔵電池52を充電する充電回路54と、異常時に全波整流回路53の出力側を短絡する短絡回路70を備えている。全波整流回路53は、受電コイル51に誘導される交流を整流して、充電回路54に出力する。図の電池内蔵機器50は、受電コイル51と全波整流回路53の間に直列コンデンサー55を接続しており、この直列コンデンサー55を介して、受電コイル51に誘導される交流を全波整流回路53に入力している。直列コンデンサー55は、受電コイル51と直列共振回路を構成して、受電コイル51に誘導される交流を効率よく全波整流回路53に入力する。したがって、直列コンデンサー55の静電容量は、受電コイル51のインダクタンスで、誘導される交流の周波数に近くなるように設定される。さらに、図の電池内蔵機器50は、全波整流回路53の出力側に全波整流回路53から出力される脈流を平滑化する電解コンデンサー58を接続している。全波整流回路53は、受電コイル51から入力される交流を整流する整流素子61を備えている。図9に示す全波整流回路53は、整流素子61にFETを使用する同期全波整流回路53Xとしている。整流素子61をFET等の半導体スイッチング素子とする同期全波整流回路53Xは、整流素子のオン抵抗を小さくして発熱を少なくできる特長がある。ただ、全波整流回路は、整流素子として、ダイオードを使用することができ、さらには、今後開発される全ての半導体素子を使用することができる。同期全波整流回路53Xは、すでに集積回路ICとして市販されている。同期全波整流回路53Xは、ダイオードのブリッジ回路と同じように、4個の整流素子61であるFET63、64、65、66をブリッジに接続してなるFETブリッジ回路60と、このFETブリッジ回路60を構成するFET63、64、65、66をオンオフに制御する切換回路62とを備えている。図のFETブリッジ回路60は、2個のPチャンネルのFET63、65と2個のNチャンネルのFET64、66をブリッジに接続しており、これらのFET63、64、65、66を切換回路62で別々にオンオフに制御している。FETブリッジ回路60は、2個のFET63、65を直列に接続してなる直列回路と、2個のFET64、66を直列に接続してなる直列回路とを並列に接続している。FETブリッジ回路60を構成する4個のFET63、64、65、66は、切換回路62でオンオフに制御される。切換回路62は、FETブリッジ回路60を構成する4個のFET63、64、65、66を、受電コイル51に誘導される交流に同期してオンオフに切り換えて、電解コンデンサー58のプラス側を常に受電コイル51のプラス側に、また、電解コンデンサー58のマイナス側を受電コイル51のマイナス側に常に接続する。受電コイル51は、送電コイル11の周波数で出力側のプラスとマイナスが変化する。したがって、切換回路62は、受電コイル51の直列コンデンサー55側がプラスとなるタイミングにあっては、図9の実線の矢印で示すように電流を流すように2個のFET63、66をオン、他のFET64、65をオフとする。このタイミングにおいて、左列上側のPチャンネルのFET63と、右列下側のNチャンネルのFET66をオンに切り換え、その他のFET64、65をオフとして、実線で示すように通電する。また、直列コンデンサー55側がマイナスとなるタイミングにあっては、図9の鎖線の矢印で示すように電流を流すように2個のFET64、65をオン、他のFET63、66をオフに切り換える。このタイミングにおいて、左列下側のPチャンネルのFET65と、右列上側のNチャンネルのFET64をオンに切り換え、その他のFET63、66をオフとして、鎖線で示すように通電する。受電コイル51の両端は、送電コイル11の周波数で直列コンデンサー55側がプラスとマイナスに切り換えられるので、切換回路62は受電コイル51のプラスとマイナスを検出して、FET63、64、65、66をオンオフに切り換える。短絡回路70は、全波整流回路53の出力側を短絡する。図9の短絡回路70は、短絡抵抗72と半導体スイッチング素子71の直列回路を、全波整流回路53の出力側のプラス側とマイナス側との間に接続している。この短絡回路70は、異常時に半導体スイッチング素子71をオン状態として、短絡抵抗72を介して全波整流回路53の出力側のプラス側とマイナス側とを短絡する。半導体スイッチング素子71はFETである。ただし、半導体スイッチング素子には、トランジスタやサイリスタなどの半導体スイッチング素子も使用できる。半導体スイッチング素子71に短絡抵抗72を直列に接続している短絡回路70は、半導体スイッチング素子71のオン状態において、短絡抵抗72でショート電流を制限できる。短絡抵抗72は、電気抵抗を大きくしてショート電流を小さくし、電気抵抗を小さくして速やかに全波整流回路53の出力側を短絡できる。全波整流回路53は、出力側に平滑用の電解コンデンサー58を接続している。したがって、短絡回路70の半導体スイッチング素子71は、オン状態で、電解コンデンサー58を放電する。電解コンデンサー58は容量が大きいので、瞬間的に大きなショート電流が流れる。短絡抵抗72を直列に接続している短絡回路70は、短絡抵抗72で電解コンデンサー58を放電するショート電流を制限する。ショート電流を制限する短絡抵抗72は、半導体スイッチング素子71のオン状態において、半導体スイッチング素子71に許容される最大電流よりもショート電流を小さく制限する電気抵抗に設定される。ただ、短絡抵抗72の電気抵抗が大きいと、電解コンデンサー58の放電に時間がかかるので、短絡抵抗72の電気抵抗は、電解コンデンサー58を速やかに放電できる電気抵抗に設定される。短絡回路は、必ずしも半導体スイッチング素子と直列に短絡抵抗を接続する必要はない。それは、FETやトランジスタ等の半導体スイッチング素子は、ゲート電圧やベース電流を制御して、内部抵抗をコントロールできるからである。この半導体スイッチング素子は、内部抵抗をコントロールして、電解コンデンサーを放電するショート電流を制限できる。ただ、内部抵抗をコントロールしてショート電流を制限する短絡回路は、内部抵抗と電流の二乗に比例する電力損失によって、半導体スイッチング素子の電力損失が大きくなるので、半導体スイッチング素子に大容量の素子を使用する必要がある。短絡抵抗72を半導体スイッチング素子71と直列に接続している短絡回路70は、半導体スイッチング素子71をオンオフ動作させて、すなわち内部抵抗をコントロールすることなく、全波整流回路53の出力側を短絡でき、しかも、半導体スイッチング素子71のオン状態における電力損失、すなわち発熱を短絡抵抗72で消費できる。したがって、半導体スイッチング素子71に電力容量の小さい安価な素子を使用しながら、ショート電流を制限し、しかも半導体スイッチング素子71の発熱を少なくできる。短絡回路70は、全波整流回路53の整流素子61に過大な電圧が作用する異常時を検出して、半導体スイッチング素子71を制御する検出部73を備えている。検出部73は、異常時に半導体スイッチング素子71のFETをオン状態に、正常にオフ状態とする。オン状態の半導体スイッチング素子71は、全波整流回路53の出力側を短絡して、全波整流回路53の出力電力を耐圧未満に下げる。異常時は、たとえば、電池内蔵機器50の内蔵電池52が過充電となり保護回路により充電が停止された後も、充電台10からの電力搬送を停止できない状態、あるいは、電池内蔵機器50が電磁調理器IHなどに載せられて、受電コイル51に異常な電力が誘導される状態などである。内蔵電池52の充電を停止して、充電台10からの電力搬送を停止できない状態は、たとえば、電池内蔵機器50から充電を停止する信号を充電台10に伝送したにもかかわらず、充電台10が故障して送電コイル11への交流電力の供給を停止できない状態で発生する。内蔵電池52の充電を停止する状態で、充電台10が故障して続けて電力搬送されると、電池側の保護回路が働いて切断され、全波整流回路53が無負荷な状態となって出力電圧が異常に高くなる。また、電池内蔵機器50が電磁調理器などに載せられると、受電コイル51に電力搬送されるパワーが極めて大きくなって、受電コイル51の誘導電圧が規定値よりも高くなって、全波整流回路53の入力電圧が異常に高くなる。この状態になると、同期全波整流回路53Xの整流素子61であるFET63、64、65、66に耐圧よりも高い電圧が印加されて、半導体スイッチング素子71のFET63、64、65、66を破壊する原因となる。同期全波整流回路53Xは4個の整流素子61であるFET63、64、65、66で構成される。FET63、64、65、66は、同期全波整流回路53Xの電力損失を少なくするために、オン抵抗の小さいFETを使用する。同期全波整流回路53Xの電力損失が大きいと、内蔵電池52を充電するときに電池内蔵機器50の発熱量が大きくなり、この発熱が内蔵する電子部品や内蔵電池52を故障させ、あるいは劣化させる原因となるからである。FET63、64、65、66のオン抵抗は、耐圧を低くして小さくできる。たとえば、耐圧を20VとするFETのオン抵抗が約400mΩであるのに対して、同じチップ面積で耐圧を5VとするFETのオン抵抗は約150mΩと相当に小さくできる。以上のことから、同期全波整流回路53Xの整流素子61であるFET63、64、65、66は、受電コイル51に負荷を接続する状態、すなわち受電コイル51の電力で内蔵電池52を充電する状態で耐えられる耐圧の素子を使用することで、オン抵抗を小さくして発熱による悪影響を防止できる。ただ、この状態で耐えられる耐圧のFETは、受電コイル51が無負荷となって誘電電圧が高くなると耐圧破壊されて故障する原因となる。図9の電池内蔵機器50は、同期全波整流回路53Xの整流素子61であるFET63、64、65、66の耐圧による故障を防止する短絡回路70を備える。短絡回路70は、前述した状態で全波整流回路53の入力電圧が高くなる異常時に、全波整流回路53の出力側を短絡して、半導体スイッチング素子71に印加される電圧を低くする。全波整流回路53の出力側が短絡されると、全波整流回路53の出力電圧は耐圧未満に下がる。さらに、この状態になると、受電コイル51の交流出力の電圧も低くなる。それは、受電コイル51に流れる電流が大きくなって、受電コイル51の内部抵抗に起因する電圧降下によって出力電圧が低下されるからである。受電コイル51の出力電圧が低下して、全波整流回路53の出力側の電圧が耐圧未満になると、全波整流回路53の整流素子61であるFETの両端に供給される電圧が低くなる。それは、整流素子61の両端の電圧に、全波整流回路53の出力側と、受電コイル51の両端の電位差が印加されるからである。たとえば、全波整流回路53の出力電圧が5V、受電コイル51の両端から、プラスとマイナスのピーク電圧を5Vとする交流が出力されると、整流素子61のFETには、最大で10Vの電圧が印加される。ところが、全波整流回路53の出力電圧が短絡されて耐圧未満、例えば2Vに低下し、受電コイル51の両端からのピーク電圧を4Vとする交流が出力されると、整流素子61のFETの両端に印加される電圧は4Vに低下する。したがって、異常時に、短絡回路70の半導体スイッチング素子71をオン状態として、全波整流回路53の出力側を短絡して、整流素子61のFETに印加される電圧を相当に低くして、整流素子61であるFETの過大電圧による故障を防止できる。検出部73は、全波整流回路53の入力電圧または出力電圧を検出し、検出電圧があらかじめ設定している設定電圧よりも高くなると、半導体スイッチング素子71をオン状態に切り換えて全波整流回路53の出力側を短絡する。さらに、検出部73は、全波整流回路53の入力電流または出力電流を検出し、検出電流があらかじめ設定している設定電流よりも大きくなると、半導体スイッチング素子71をオン状態に切り換えて全波整流回路53の出力側を短絡することもできる。図に示す検出部73は、全波整流回路53の入力電圧、いいかえると受電コイル51の出力電圧を検出する電圧検出回路74と、全波整流回路53の入力電流、いいかえると受電コイル51の出力電流を検出する電流検出回路75と、これらの検出電圧または検出電流に基づいてスイッチング素子71をオンオフに制御する制御部76とを備えている。図の電圧検出回路74は、全波整流回路53の入力電圧を検出し、検出された検出電圧を制御部76に入力する。電圧検出回路は、図示しないが、全波整流回路の出力電圧を検出して制御部に入力することもできる。さらに、図の電流検出回路75は、全波整流回路53の入力電流を検出し、検出された検出電流を制御部76に出力する。電流検出回路は、図示しないが、全波整流回路の出力電流を検出して制御部に入力することもできる。このように、電流検出回路で全波整流回路の出力電流を検出する電池内蔵機器は、内部ショートする内蔵電池の充電を停止して安全性を向上できる特徴がある。制御部76は、電圧検出回路74から入力される検出電圧を設定電圧に比較し、また、電流検出回路75から入力される検出電流を設定電流に比較し、検出電圧と検出電流のいずれか一方、または両方が設定値よりも大きい場合に、半導体スイッチング素子71をオン状態に切り換える。さらに、図に示す制御部76は、オン状態に切り換えられた半導体スイッチング素子71をオン状態に保持するラッチング回路77と、このラッチング回路77を解除するリミッター回路78とを備えている。ラッチング回路77は、オン状態に切り換えられた半導体スイッチング素子71が直ぐにオフ状態に切り換えられるのを阻止して、半導体スイッチング素子71をオン状態に保持する。このラッチング回路77は、リミッター回路78から解除信号が入力されると、半導体スイッチング素子71をオン状態からオフ状態に切り換える。リミッター回路78は、電流検出回路75から入力される検出電流が、あらかじめ設定している第2の設定電流よりも小さくなったことを検出して、解除信号をラッチング回路77に入力する。ここで、第2の設定電流は、前述の半導体スイッチング素子71をオン状態に切り換える閾値である設定電流と等しくすることも、あるいは小さくすることもできる。第2の設定電流は、例えば、0とすることもできる。半導体スイッチング素子71がオンに切り換えられる状態は、全波整流回路53の整流素子61に過大な電圧が作用する異常な状態である。このため、半導体スイッチング素子71がオンに切り換えられた状態では、受電コイル51に誘導電流が流れなくなるまで、すなわち、受電コイル51が送電コイル11から十分に遠ざけられる状態となるまで半導体スイッチング素子71をオフ状態に復帰させないことで、全波整流回路53の整流素子61を確実に保護できる。したがって、リミッター回路78は、好ましくは、受電コイル51の出力電流が0になり、あるいは第2の設定電流よりも小さくなる状態が所定の時間経過することを検出して、解除信号をラッチング回路77に入力する。ただ、リミッター回路は、タイマーを備えて、所定の時間が経過すると解除信号をラッチング回路に入力して、半導体スイッチング素子をオフ状態に復帰させることもできる。さらに、リミッター回路は、図示しないが、リミッタースイッチとすることもできる。このリミッタースイッチは、ユーザーが操作する外部スイッチとして、電池内蔵機器に設けることができる。この電池内蔵機器は、検出部が全波整流回路の電圧異常を検出して、半導体スイッチング素子をオンに切り換えて全波整流回路の出力側を短絡した後、ユーザーが外部スイッチであるリミッタースイッチを操作することにより、解除信号がラッチング回路に入力されて半導体スイッチング素子がオフ状態に切り換えられる。さらに、図9の電池内蔵機器50は、全波整流回路53の出力側に、異常時にオフ、正常時にオンに切り換えられる出力スイッチ79を設けており、この出力スイッチ79を介して内蔵電池52を充電する。出力スイッチ79は、異常時にオフに切り換えられて、全波整流回路53の出力側を負荷から切り離して、内蔵電池52の充電を停止する。図9の電池内蔵機器50は、出力スイッチ79と短絡回路70の半導体スイッチング素子71の両方を検出部73でオンオフに制御する。検出部73は、短絡回路70の半導体スイッチング素子71をオンに切り換える状態、すなわち異常時に出力スイッチ79をオフに切り換え、短絡回路70の半導体スイッチング素子71をオフとする正常時には、出力スイッチ79をオン状態として全波整流回路53の出力で内蔵電池52を充電する。この電池内蔵機器50は、異常時に出力スイッチ79をオフに切り換えて、全波整流回路53の出力側を負荷である内蔵電池52から切り離すので、異常時に内蔵電池52の充電を停止できる。以上の実施例は、全波整流回路53をFETの同期整流回路とするので、全波整流回路53の発熱を著しく少なくできる。ただ、本発明の電池内蔵機器は、全波整流回路をダイオードブリッジで実現することもできる。ダイオードブリッジも同期整流回路と同じように、ダイオードに耐圧の低い素子を使用して、オン抵抗を小さくして発熱を小さくできる。ただ、耐圧の低いダイオードは、高電圧で故障するので、異常時には、全波整流回路の出力側を短絡回路で短絡して整流素子の過大電圧による故障を防止できる。さらに、図8と図9の電池内蔵機器50は、受電コイル51と直列に接続しているPTC59を備える。PTC59は、通常のノーマル状態では電気抵抗が小さいが、過大な電流が流れて所定の温度まで温度上昇するとトリップして、電気抵抗を著しく大きくして、受電コイル51の電流を実質的に遮断する。この電池内蔵機器50は、前述のように短絡回路70がオンとなる状態で、受電コイル51に誘導される電流が設定値よりも大きくなると、PTC59がトリップして受電コイル51の電流を遮断する。このため、電池内蔵機器50が電磁調理器などに載せられても、受電コイル51の電流を遮断して安全に使用できる。PTC59は、電池内蔵機器50が電磁調理器から外されると、復帰して電気抵抗が小さくなる。このため、電磁調理器から外して、ふたたび充電台10にセットして、内蔵電池52を充電できる。電池内蔵機器50は、正常時において短絡回路70をオフとして、受電コイル51に誘導される交流を同期全波整流回路53Xで整流し、電解コンデンサー58で平滑化して、内蔵電池52の充電に使用される。同期全波整流回路53Xから出力される直流は、充電回路54で制御されて内蔵電池52を充電する。充電回路54は、内蔵電池52の満充電を検出して充電を停止する。リチウムイオン電池の内蔵電池52を充電する充電回路54は、定電圧定電流充電して内蔵電池52を満充電する。ニッケル水素電池の内蔵電池を充電する充電回路は、定電流充電して内蔵電池を満充電する。充電台10は、図2ないし図8に示すように、交流電源12に接続されて受電コイル51に起電力を誘導する送電コイル11と、この送電コイル11を内蔵すると共に、上面には電池内蔵機器50を載せる上面プレート21を有するケース20と、このケース20に内蔵されて、送電コイル11を上面プレート21の内面に沿って移動させる移動機構13と、上面プレート21に載せられる電池内蔵機器50の位置を検出して、移動機構13を制御して送電コイル11を電池内蔵機器50の受電コイル51に接近させる位置検出制御器14とを備える。充電台10は、送電コイル11と、交流電源12と、移動機構13と、位置検出制御器14とをケース20に内蔵している。この充電台10は、以下の動作で電池内蔵機器50の内蔵電池52を充電する。1ケース20の上面プレート21に電池内蔵機器50が載せられると、この電池内蔵機器50の位置が位置検出制御器14で検出される。2電池内蔵機器50の位置を検出した位置検出制御器14は、移動機構13を制御して、移動機構13でもって送電コイル11を上面プレート21に沿って移動させて電池内蔵機器50の受電コイル51に接近させる。3受電コイル51に接近する送電コイル11は、受電コイル51に電磁結合されて受電コイル51に交流電力を搬送する。4電池内蔵機器50は、受電コイル51の交流電力を整流して直流に変換し、この直流で内蔵電池52を充電する。以上の動作で電池内蔵機器50の内蔵電池52を充電する充電台10は、交流電源12に接続している送電コイル11をケース20に内蔵している。送電コイル11は、ケース20の上面プレート21の下に配設されて、上面プレート21に沿って移動するように配設される。送電コイル11から受電コイル51への電力搬送の効率は、送電コイル11と受電コイル51の間隔を狭くして向上できる。好ましくは、送電コイル11を受電コイル51に接近する状態で、送電コイル11と受電コイル51の間隔は7mm以下とする。したがって、送電コイル11は、上面プレート21の下にあって、できるかぎり上面プレート21に接近して配設される。送電コイル11は、上面プレート21の上に載せられる電池内蔵機器50の受電コイル51に接近するように移動するので、上面プレート21の下面に沿って移動できるように配設される。送電コイル11を内蔵するケース20は、電池内蔵機器50を載せる平面状の上面プレート21を上面に設けている。図2と図3の充電台10は、上面プレート21全体を平面状として水平に配設している。上面プレート21は、大きさや外形が異なる種々の電池内蔵機器50を上に載せることができる大きさ、たとえば、一辺を5cmないし30cmとする四角形としている。ただ、上面プレートは、直径を5cmないし30cmとする円形とすることもできる。図2と図3の充電台10は、上面プレート21を大きくして、すなわち複数の電池内蔵機器50を同時に載せることができる大きさとして、複数の電池内蔵機器50を一緒に載せて内蔵される内蔵電池52を順番に充電できるようにしている。また、上面プレートは、その周囲に周壁などを設け、周壁の内側に電池内蔵機器をセットして、内蔵する電池を充電することもできる。送電コイル11は、上面プレート21と平行な面で渦巻き状に巻かれて、上面プレート21の上方に交流磁束を放射する。この送電コイル11は、上面プレート21に直交する交流磁束を上面プレート21の上方に放射する。送電コイル11は、交流電源12から交流電力が供給されて、上面プレート21の上方に交流磁束を放射する。送電コイル11は、磁性材からなるコア15に線材を巻いてインダクタンスを大きくできる。コア15は、透磁率が大きいフェライト等の磁性材料で、上方を開放する壺形としている。壺形のコア15は、渦巻き状に巻かれた送電コイル11の中心に配置する円柱部15Aと、外側に配置される円筒部15Bを底部で連結する形状としている。コア15のある送電コイル11は、磁束を特定部分に集束して、効率よく電力を受電コイル51に伝送できる。ただ、送電コイルは、必ずしもコアを設ける必要はなく、空芯コイルとすることもできる。空芯コイルは軽いので、これを上面プレートの内面で移動する移動機構を簡単にできる。送電コイル11は、受電コイル51の外径にほぼ等しくして、受電コイル51に効率よく電力搬送する。交流電源12は、たとえば、20kHz~数MHzの高周波電力を送電コイル11に供給する。交流電源12は、可撓性のリード線16を介して送電コイル11に接続される。送電コイル11が上面プレート21に載せられる電池内蔵機器50の受電コイル51に接近するように移動されるからである。交流電源12は、図示しないが、自励式の発振回路と、この発振回路から出力される交流を電力増幅するパワーアンプとを備える。自励式の発振回路は、送電コイル11を発振コイルに併用している。したがって、この発振回路は、送電コイル11のインダクタンスで発振周波数が変化する。送電コイル11のインダクタンスは、送電コイル11と受電コイル51との相対位置で変化する。送電コイル11と受電コイル51との相互インダクタンスが、送電コイル11と受電コイル51との相対位置で変化するからである。したがって、送電コイル11を発振コイルに使用する自励式の発振回路は、交流電源12が受電コイル51に接近するにしたがって変化する。このため、自励式の発振回路は、発振周波数の変化で送電コイル11と受電コイル51との相対位置を検出することができ、位置検出制御器14に併用できる。送電コイル11は、移動機構13で受電コイル51に接近するように移動される。図3ないし図6の移動機構13は、送電コイル11を、上面プレート21に沿って、X軸方向とY軸方向に移動させて受電コイル51に接近させる。図の移動機構13は、位置検出制御器14で制御されるサーボモータ22でネジ棒23を回転して、ネジ棒23にねじ込んでいるナット材24を移動して、送電コイル11を受電コイル51に接近させる。サーボモータ22は、送電コイル11をX軸方向に移動させるX軸サーボモータ22Aと、Y軸方向に移動させるY軸サーボモータ22Bとを備える。ネジ棒23は、送電コイル11をX軸方向に移動させる一対のX軸ネジ棒23Aと、送電コイル11をY軸方向に移動させるY軸ネジ棒23Bとを備える。一対のX軸ネジ棒23Aは、互いに平行に配設されて、ベルト25に駆動されてX軸サーボモータ22Aで一緒に回転される。ナット材24は、各々のX軸ネジ棒23Aにねじ込んでいる一対のX軸ナット材24Aと、Y軸ネジ棒23Bにねじ込んでいるY軸ナット材24Bからなる。Y軸ネジ棒23Bは、その両端を一対のX軸ナット材24Aに回転できるように連結している。送電コイル11はY軸ナット材24Bに連結している。さらに、図に示す移動機構13は、送電コイル11を水平な姿勢でY軸方向に移動させるために、Y軸ネジ棒23Bと平行にガイドロッド26を配設している。ガイドロッド26は、両端を一対のX軸ナット材24Aに連結しており、一対のX軸ナット材24Aと一緒に移動する。ガイドロッド26は、送電コイル11に連結されるガイド部27を貫通しており、送電コイル11をガイドロッド26に沿ってY軸方向に移動できるようにしている。すなわち、送電コイル11は、互いに平行に配設されるY軸ネジ棒23Bとガイドロッド26に沿って移動するY軸ナット材24Bとガイド部27を介して、水平な姿勢でY軸方向に移動する。この移動機構13は、X軸サーボモータ22AがX軸ネジ棒23Aを回転させると、一対のX軸ナット材24AがX軸ネジ棒23Aに沿って移動して、Y軸ネジ棒23Bとガイドロッド26をX軸方向に移動させる。Y軸サーボモータ22BがY軸ネジ棒23Bを回転させると、Y軸ナット材24BがY軸ネジ棒23Bに沿って移動して、送電コイル11をY軸方向に移動させる。このとき、送電コイル11に連結されたガイド部27は、ガイドロッド26に沿って移動して、送電コイル11を水平な姿勢でY軸方向に移動させる。したがって、X軸サーボモータ22AとY軸サーボモータ22Bの回転を位置検出制御器14で制御して、送電コイル11をX軸方向とY軸方向に移動できる。ただし、本発明の充電台は、移動機構を以上のメカニズムには特定しない。移動機構には、送電コイルをX軸方向とY軸方向に移動できる全ての機構を利用できるからである。位置検出制御器14は、上面プレート21に載せられた電池内蔵機器50の位置を検出する。図3ないし図6の位置検出制御器14は、電池内蔵機器50に内蔵される受電コイル51の位置を検出して、送電コイル11を受電コイル51に接近させる。さらに、位置検出制御器14は、受電コイル51の位置を粗検出する第1の位置検出制御器14Aと、受電コイル51の位置を精密検出する第2の位置検出制御器14Bとを備える。この位置検出制御器14は、第1の位置検出制御器14Aで受電コイル51の位置を粗検出すると共に、移動機構13を制御して送電コイル11の位置を受電コイル51に接近させた後、さらに、第2の位置検出制御器14Bで受電コイル51の位置を精密検出しながら移動機構13を制御して、送電コイル11の位置を正確に受電コイル51に接近させる。この充電台10は、速やかに、しかも、より正確に送電コイル11を受電コイル51に接近できる。第1の位置検出制御器14Aは、図7に示すように、上面プレート21の内面に固定している複数の位置検出コイル30と、この位置検出コイル30に位置検出信号を供給する検出信号発生回路31と、この検出信号発生回路31から位置検出コイル30に供給されるパルスに励起されて受電コイル51から位置検出コイル30に出力されるエコー信号を受信する受信回路32と、この受信回路32が受信するエコー信号から送電コイル11の位置を判別する識別回路33とを備える。位置検出コイル30は複数列のコイルからなり、複数の位置検出コイル30を上面プレート21の内面に所定の間隔で固定している。位置検出コイル30は、受電コイル51のX軸方向の位置を検出する複数のX軸検出コイル30Aと、Y軸方向の位置を検出する複数のY軸検出コイル30Bとを備える。各々のX軸検出コイル30Aは、Y軸方向に細長いループ状であって、複数のX軸検出コイル30Aは、所定の間隔で上面プレート21の内面に固定されている。隣接するX軸検出コイル30Aの間隔dは、受電コイル51の外径Dよりも小さく、好ましくはX軸検出コイル30Aの間隔dを受電コイル51の外径Dの1倍ないし1/4倍としている。X軸検出コイル30Aは、間隔dを狭くして、受電コイル51のX軸方向の位置を正確に検出できる。各々のY軸検出コイル30Bは、X軸方向に細長いループ状であって、複数のY軸検出コイル30Bは、所定の間隔で上面プレート21の内面に固定されている。隣接するY軸検出コイル30Bの間隔dも、X軸検出コイル30Aと同じように、受電コイル51の外径Dよりも小さく、好ましくはY軸検出コイル30Bの間隔dを受電コイル51の外径Dの1倍ないし1/4倍としている。Y軸検出コイル30Bも、その間隔dを狭くして、受電コイル51のY軸方向の位置を正確に検出できる。検出信号発生回路31は、所定のタイミングで位置検出信号であるパルス信号を位置検出コイル30に出力する。位置検出信号が入力される位置検出コイル30は、位置検出信号で接近する受電コイル51を励起する。励起された受電コイル51は、流れる電流のエネルギーでエコー信号を位置検出コイル30に出力する。したがって、受電コイル51の近くにある位置検出コイル30は、図10に示すように、位置検出信号が入力された後、所定の時間遅れて、受電コイル51からのエコー信号が誘導される。位置検出コイル30に誘導されるエコー信号は、受信回路32で識別回路33に出力される。したがって、識別回路33は、受信回路32から入力されるエコー信号でもって、位置検出コイル30に受電コイル51が接近しているかどうかを判定する。複数の位置検出コイル30にエコー信号が誘導されるとき、識別回路33は、エコー信号レベルの大きい位置検出コイル30にもっとも接近していると判定する。図7に示す位置検出制御器14は、各々の位置検出コイル30を切換回路34を介して受信回路32に接続する。この位置検出制御器14は、入力を順番に切り換えて複数の位置検出コイル30に接続するので、ひとつの受信回路32で複数の位置検出コイル30のエコー信号を検出できる。ただし、各々の位置検出コイルに受信回路を接続してエコー信号を検出することもできる。図7の位置検出制御器14は、識別回路33で制御される切換回路34で複数の位置検出コイル30を順番に切り換えて受信回路32に接続する。検出信号発生回路31は切換回路34の出力側に接続されて、位置検出コイル30に位置検出信号を出力する。検出信号発生回路31から位置検出コイル30に出力される位置検出信号のレベルは、受電コイル51からのエコー信号に比較して極めて大きい。受信回路32は、入力側にダイオードからなるリミッター回路35を接続している。リミッター回路35は、検出信号発生回路31から受信回路32に入力される位置検出信号の信号レベルを制限して受信回路32に入力する。信号レベルの小さいエコー信号は、制限されることなく受信回路32に入力される。受信回路32は、位置検出信号とエコー信号の両方を増幅して出力する。受信回路32から出力されるエコー信号は、位置検出信号から所定のタイミング、たとえば数μsec~数百μsec遅れた信号となる。エコー信号が位置検出信号から遅れる遅延時間は、一定の時間であるから、位置検出信号から所定の遅延時間後の信号をエコー信号とし、このエコー信号のレベルから位置検出コイル30に受電コイル51が接近しているかどうかを判定する。受信回路32は、位置検出コイル30から入力されるエコー信号を増幅して出力するアンプである。受信回路32は、位置検出信号とエコー信号を出力する。識別回路33は、受信回路32から入力される位置検出信号とエコー信号から位置検出コイル30に受電コイル51が接近してセットされるかどうかを判定する。識別回路33は、受信回路32から入力される信号をデジタル信号に変換するA/Dコンバータ36を備えている。このA/Dコンバータ36から出力されるデジタル信号を演算してエコー信号を検出する。識別回路33は、位置検出信号から特定の遅延時間の後に入力される信号をエコー信号として検出し、さらにエコー信号のレベルから受電コイル51が位置検出コイル30に接近しているかどうかを判定する。識別回路33は、複数のX軸検出コイル30Aを順番に受信回路32に接続するように切換回路34を制御して、受電コイル51のX軸方向の位置を検出する。識別回路33は、各々のX軸検出コイル30Aを受信回路32に接続する毎に、識別回路33に接続しているX軸検出コイル30Aに位置検出信号を出力し、位置検出信号から特定の遅延時間の後に、エコー信号が検出されるかどうかで、このX軸検出コイル30Aに受電コイル51が接近しているかどうかを判定する。識別回路33は、全てのX軸検出コイル30Aを受信回路32に接続して、各々のX軸検出コイル30Aに受電コイル51が接近しているかどうかを判定する。受電コイル51がいずれかのX軸検出コイル30Aに接近していると、このX軸検出コイル30Aを受信回路32に接続する状態でエコー信号が検出される。したがって、識別回路33は、エコー信号を検出できるX軸検出コイル30Aから受電コイル51のX軸方向の位置を検出できる。受電コイル51が複数のX軸検出コイル30Aに跨って接近する状態では、複数のX軸検出コイル30Aからエコー信号が検出される。この状態において、識別回路33はもっとも強いエコー信号、すなわちレベルの大きいエコー信号が検出されるX軸検出コイル30Aにもっとも接近していると判定する。識別回路33は、Y軸検出コイル30Bも同じように制御して、受電コイル51のY軸方向の位置を検出する。識別回路33は、検出するX軸方向とY軸方向から移動機構13を制御して、送電コイル11を受電コイル51に接近する位置に移動させる。識別回路33は、移動機構13のX軸サーボモータ22Aを制御して、送電コイル11を受電コイル51のX軸方向の位置に移動させる。また、移動機構13のY軸サーボモータ22Bを制御して、送電コイル11を受電コイル51のY軸方向の位置に移動させる。以上のようにして、第1の位置検出制御器14Aが送電コイル11を受電コイル51に接近する位置に移動させる。本発明の充電台は、第1の位置検出制御器14Aで送電コイル11を受電コイル51に接近した後、送電コイル11から受電コイル51に電力搬送して内蔵電池52を充電することができる。ただ、充電台は、さらに送電コイル11の位置を正確に制御して受電コイル51に接近させた後、電力搬送して内蔵電池52を充電することができる。送電コイル11は、第2の位置検出制御器14Bでより正確に受電コイル51に接近される。第2の位置検出制御器14Bは、交流電源12を自励式の発振回路として、自励式の発振回路の発振周波数から送電コイル11の位置を正確に検出して移動機構13を制御する。第2の位置検出制御器14Bは、移動機構13のX軸サーボモータ22AとY軸サーボモータ22Bを制御して、送電コイル11をX軸方向とY軸方向に移動させて、交流電源12の発振周波数を検出する。自励式の発振回路の発振周波数が変化する特性を図11に示している。この図は、送電コイル11と受電コイル51の相対的な位置ずれに対する発振周波数の変化を示している。この図に示すように、自励式の発振回路の発振周波数は、送電コイル11が受電コイル51に最も接近する位置でもっとも高くなり、相対位置がずれるにしたがって発振周波数が低くなる。したがって、第2の位置検出制御器14Bは、移動機構13のX軸サーボモータ22Aを制御して送電コイル11をX軸方向に移動し、発振周波数が最も高くなる位置で停止する。また、Y軸サーボモータ22Bも同じように制御して送電コイル11をY軸方向に移動して、発振周波数が最も高くなる位置で停止する。第2の位置検出制御器14Bは、以上のようにして、送電コイル11を受電コイル51に最も接近する位置に移動できる。以上の充電台は、第1の位置検出制御器14Aで受電コイル51の位置を粗検出した後、さらに第2の位置検出制御器14Bで微調整して送電コイル11を受電コイル51に接近させるが、図12に示す以下の位置検出制御器44は、微調整することなく送電コイル11を受電コイル51に接近できる。この位置検出制御器44は、図12に示すように、上面プレートの内面に固定している複数の位置検出コイル30と、この位置検出コイル30に位置検出信号を供給する検出信号発生回路31と、この検出信号発生回路31から位置検出コイル30に供給されるパルスに励起されて受電コイル51から位置検出コイル30に出力されるエコー信号を受信する受信回路32と、この受信回路32が受信するエコー信号から送電コイル11の位置を判別する識別回路43とを備える。さらに、この位置検出制御器44は、識別回路43に、受電コイル51の位置に対する各々の位置検出コイル30に誘導されるエコー信号のレベル、すなわち図10に示すように、各々の位置検出コイル30を位置検出信号で励起して所定の時間経過後に誘導されるエコー信号のレベルを記憶する記憶回路47を備えている。この位置検出制御器44は、各々の位置検出コイル30に誘導されるエコー信号のレベルを検出し、検出したエコー信号のレベルを記憶回路47に記憶しているエコー信号のレベルに比較して、受電コイル51の位置を検出している。この位置検出制御器44は、以下のようにして、各々の位置検出コイル30に誘導されるエコー信号のレベルから、受電コイル51の位置を求めている。図12に示す位置検出コイル30は、受電コイル51のX軸方向の位置を検出する複数のX軸検出コイル30Aと、Y軸方向の位置を検出する複数のY軸検出コイル30Bとを備え、複数の位置検出コイル30を上面プレート21の内面に所定の間隔で固定している。各々のX軸検出コイル30Aは、Y軸方向に細長いループ状であって、各々のY軸検出コイル30Bは、X軸方向に細長いループ状としている。図13は、受電コイル51をX軸方向に移動させる状態における、X軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルを示しており、横軸が受電コイル51のX軸方向の位置を示し、縦軸が各々のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルを示している。この位置検出制御器44は、各々のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルを検出することによって、受電コイル51のX軸方向の位置を求めることができる。この図に示すように、受電コイル51をX軸方向に移動すると、各々のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルは変化する。たとえば、受電コイル51の中心が第1のX軸位置検出コイル30Aの中心にあるとき、図13の点Aで示すように、第1のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルが最も強くなる。また、受電コイル51が第1のX軸位置検出コイル30Aと第2のX軸位置検出コイル30Aの中間にあるとき、図13の点Bで示すように、第1のX軸位置検出コイル30Aと第2のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルは同じとなる。すなわち、各々のX軸位置検出コイル30Aは、受電コイル51が最も近くにあるときに誘導されるエコー信号のレベルが最も強くなり、受電コイル51が離れるにしたがってエコー信号のレベルは小さくなる。したがって、どのX軸位置検出コイル30Aのエコー信号のレベルが最も強いかで、受電コイル51がどのX軸位置検出コイル30Aに最も接近しているかを判定できる。また、ふたつのX軸位置検出コイル30Aにエコー信号が誘導されるとき、強いエコー信号を検出するX軸位置検出コイル30Aからどの方向にあるX軸位置検出コイル30Aにエコー信号が誘導されるかで、最もエコー信号の強いX軸位置検出コイル30Aからどの方向にずれて受電コイル51があるかを判定でき、また、エコー信号のレベル比でふたつのX軸位置検出コイル30Aとの相対位置を判定できる。たとえば、ふたつのX軸位置検出コイル30Aのエコー信号のレベル比が1であると、受電コイル51はふたつのX軸位置検出コイル30Aの中央に位置すると判定できる。識別回路43は、受電コイル51のX軸方向の位置に対する、各々のX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルを記憶回路47に記憶している。受電コイル51が置かれると、いずれかのX軸位置検出コイル30Aにエコー信号が誘導される。したがって、識別回路43は、X軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号で受電コイル51が載せられたこと、すなわち電池内蔵機器50が充電台10に載せられたことを検出する。さらに、いずれかのX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベルを、記憶回路47に記憶しているレベルに比較して、受電コイル51のX軸方向の位置を判別することができる。識別回路は、隣接するX軸位置検出コイルに誘導されるエコー信号のレベル比から受電コイル51のX軸方向の位置を特定する関数を記憶回路に記憶して、この関数から受電コイル51の位置を判別することもできる。この関数は、ふたつのX軸位置検出コイルの間に受電コイル51を移動させて、各々のX軸位置検出コイルに誘導されるエコー信号のレベル比を検出して求められる。識別回路43は、ふたつのX軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号のレベル比を検出し、検出されるレベル比から、この関数に基づいてふたつのX軸位置検出コイル30Aの間における受電コイル51のX軸方向の位置を演算して検出することができる。以上は、識別回路43が、X軸位置検出コイル30Aに誘導されるエコー信号から、受電コイル51のX軸方向の位置を検出する方法を示すが、受電コイル51のY軸方向の位置もX軸方向と同じようにして、Y軸位置検出コイル30Bに誘導されるエコー信号から検出できる。識別回路43が、受電コイル51のX軸方向とY軸方向の位置を検出すると、この識別回路43からの位置信号でもって、位置検出制御器44は送電コイル11を受電コイル51の位置に移動させる。なお、上記のような波形のエコー信号が検出されたとき、充電台の識別回路43は、電池内蔵機器50の受電コイル51が搭載されたと認識、識別することができる。エコー信号の波形とは異なる波形が検出、識別されるときは、電池内蔵機器50の受電コイル51以外例えば、金属異物のものが搭載されたとして、電力供給を停止することができる。また、エコー信号の波形が検出、識別されないときは、電池内蔵機器50の受電コイル51が搭載されていないとして、電力供給をしない。充電台10は、位置検出制御器14、44で移動機構13を制御して送電コイル11を受電コイル51に接近させた状態で、交流電源12で送電コイル11に交流電力を供給する。送電コイル11の交流電力は受電コイル51に電力搬送されて、内蔵電池52の充電に使用される。電池内蔵機器50は、内蔵電池52が満充電されたことを検出すると、充電を停止して、満充電信号を充電台10に伝送する。電池内蔵機器50は、受電コイル51に満充電信号を出力し、この満充電信号を受電コイル51から送電コイル11に伝送して、充電台10に満充電の情報を伝送することができる。この電池内蔵機器50は、交流電源12と異なる周波数の交流信号を受電コイル51に出力し、充電台10はこの交流信号を送電コイル11で受信して満充電を検出することができる。また、電池内蔵機器50が特定周波数の搬送波を満充電信号で変調する信号を受電コイル51に出力し、充電台10が特定周波数の搬送波を受信し、この信号を復調して満充電信号を検出することもできる。さらに、電池内蔵機器は、満充電信号を充電台に無線伝送して、満充電の情報を伝送することもできる。この電池内蔵機器は、満充電信号を送信する送信器を内蔵しており、充電台は満充電信号を受信する受信器を内蔵する。図8に示す位置検出制御器14は、内蔵電池52の満充電を検出する満充電検出回路17を内蔵している。この満充電検出回路17は、電池内蔵機器50から出力される満充電信号を検出して、内蔵電池52の満充電を検出する。