C:0.05~0.15質量の意味。以下、成分について同じ、Si:0.05~0.5、Mn:1.0~2.0、P:0.02以下、S:0.01以下、Al:0.005~0.045、Nb:0.005~0.08、を含有し、残部鉄および不可避的不純物からなる鋼片を、1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延を施した後、Ar3-30°C以上の温度から、3~50°C/秒の平均冷却速度でベイナイト変態終了温度50°Cからベイナイト変態終了温度-50°Cの温度域まで冷却することを特徴とする板厚1/4位置における全組織に対するベイナイト面積率が80以上である低温靭性と強度のバランスに優れた高強度鋼板の製造方法。更に、他の元素として、Cu:1.5以下、Ni:3.0以下、Mo:0.8以下、Cr:1.5以下、およびV:0.08以下よりなる群から選択される少なくとも一種を含有するものである請求項1に記載の高強度鋼板の製造方法。更に、他の元素として、B:0.005以下、Ca:0.050以下、Ti:0.030以下、およびN:0.010以下0を含まないよりなる群から選択される少なくとも一種を含有するものである請求項1または2に記載の高強度鋼板の製造方法。低温靭性と強度のバランスに優れた高強度ベイナイト鋼板を得るための熱間圧延後の冷却工程の制御方法であって、C:0.05~0.15、Si:0.05~0.5、Mn:1.0~2.0、P:0.02以下、S:0.01以下、Al:0.005~0.045、Nb:0.005~0.08、を含有し、残部鉄および不可避的不純物からなる鋼片を、1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延工程を施した後の冷却工程において、加速冷却後の冷却停止温度をベイナイト変態終了温度±50°Cの範囲内とすることを特徴とする、ベイナイト鋼板の低温靭性と強度のバランス向上方法。前記冷却工程における加速冷却開始温度はAr3-30°C以上であり、平均冷却速度が3~50°C/秒である請求項4に記載のベイナイト鋼板の低温靭性と強度のバランス向上方法。本発明は上記の様な事情に着目してなされたものであって、その目的は、高強度を維持しながらも鋼板の製造過程で生成するMA組織を抑制し、低温靭性と強度のバランスに優れた高強度鋼板の製造方法、及びこのような特性を備えた鋼板を歩留まりよく製造するための制御方法を提供することにある。上記課題を解決し得た本発明に係る低温靭性と強度のバランスに優れた高強度鋼板の製造方法は、C:0.05~0.15質量の意味。以下、成分について同じ、Si:0.05~0.5、Mn:1.0~2.0、P:0.02以下、S:0.01以下、Al:0.005~0.045、Nb:0.005~0.08、を含有し、残部鉄および不可避的不純物からなる鋼片を、1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延を施した後、Ar3-30°C以上の温度から、3~50°C/秒の平均冷却速度でベイナイト変態終了温度Bf点50°Cからベイナイト変態終了温度-50°Cの温度域まで冷却することを特徴とする板厚1/4位置における全組織に対するベイナイト面積率が80以上であることに要旨を有する。本発明では更に、他の元素として、Cu:1.5以下、Ni:3.0以下、Mo:0.8以下、Cr:1.5以下、およびV:0.08以下よりなる群から選択される少なくとも一種を含有するものであることも好ましい実施態様である。また更に、他の元素として、B:0.005以下、Ca:0.050以下、Ti:0.030以下、およびN:0.010以下0を含まないよりなる群から選択される少なくとも一種を含有するものであることも好ましい実施態様である。また本発明は、低温靭性と強度のバランスに優れた高強度ベイナイト鋼板を得るための熱間圧延後の冷却工程の制御方法であって、C:0.05~0.15、Si:0.05~0.5、Mn:1.0~2.0、P:0.02以下、S:0.01以下、Al:0.005~0.045、Nb:0.005~0.08を含有し、残部鉄および不可避的不純物からなる鋼片を、1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延工程を施した後の冷却工程において、加速冷却後の冷却停止温度をベイナイト変態終了温度±50°Cの範囲内とすることに要旨を有するベイナイト鋼板の低温靭性と強度のバランス向上方法である。本発明では前記冷却工程における加速冷却開始温度はAr3-30°C以上であり、平均冷却速度が3~50°C/秒であることも好ましい実施態様である。本発明の製造方法によれば、鋼材の化学成分組成を適切な範囲内に調整すると共に、圧延条件、および圧延後の冷却条件特に冷却停止温度を制御することによって、MA組織の生成を適切に抑制しつつ、低温靭性と強度のバランスに優れた鋼板が実現できる。また本発明は熱延鋼板に加速冷却を行った後に焼き戻し熱処理を行わない非調質製造方法であるため、生産性も向上することができる。更に本発明の制御方法によれば、低温靭性と強度をバランスよく兼ね備えた鋼板を歩留まりよく製造することができる。本発明の方法で製造された鋼板は、過酷な環境に曝される橋梁や高層建造物などの大型構造物に適用されるものとして極めて有用である。本発明において低温靭性と強度のバランスがよいとは、高強度でありながら母材の破面遷移温度シャルピー衝撃試験におけるvTrsが低いことを意味する。具体的には後記する本実施例でも示しているように、強度ここでは降伏強度YSとの関係で、低温靭性の指標である好適な破面遷移温度vTrsの範囲も変化し得る。例えば図3に示すように、低温靭性と強度のバランスについて一定のライン例えばvTrs=0.506YS-362.5を境にして区別することが可能である。また本発明において強度とは、降伏強度YSが高いことを意味するが、好ましくは降伏強度YSに加えて引張強度TSも高いことを意味する。本発明者らは、上記課題を解決し得る鋼板の製造方法について鋭意研究した結果、特に熱間圧延後の冷却条件とりわけ冷却停止温度をベイナイト変態終了温度Bf点、以下、単にBf点ということがあるとの関係で適切に制御すれば、低温靭性と強度のバランスが良好な高強度鋼板を製造できることを見出し、本発明に至った。詳細には本発明は、母材の低温靭性と強度のバランス向上に最適な熱間圧延後の冷却停止条件を突き止めた点に最大の特徴がある。本発明の製造方法を用いれば、上記バランスに優れた鋼板を高い歩留まりで安定して得られる。また本発明の製造方法は母材の低温靭性と強度のバランス向上方法特に高い歩留まりでの製造方法として有用である。まず、本発明を最も特徴付ける冷却停止温度であるベイナイト変態終了温度Bf点±50°Cの範囲の導出について、実験経過に基づき説明する。一般に応力-歪み曲線S-S曲線を描いたときに降伏点を示す鋼板不連続降伏型、或いは降伏点型というは、弾性限よりも高い応力降伏応力を有することから、橋梁などの大型構造物の強度を確保する観点からは、明確な降伏点を示さない連続降伏型ラウンドハウス型よりも降伏点型にすることが高強度化に有効であるとされている。降伏点の出現の有無は、初期転位密度可動転位密度の大小と関連しており、可動転位密度が大きいと降伏点が減少して降伏強度が低下することが知られている。可動転位密度は鋼板中のMA組織の面積率が増大するにしたがって高くなるため、降伏強度の低下を抑えるには、MA組織をできるだけ低減することが必要となる。またMA組織は粗大な硬質相であり、亀裂発生の起点となって低温靭性を劣化させるため、低温靭性向上の観点からもMA組織は抑制すべき組織である。そこで本発明者らは鋼板の全組織に対するMA組織の面積率MA組織分率ということがあるを抑制すれば、母材の低温靭性と強度をバランスよく向上できると考え、金属組織を適切に制御し得る製造条件について鋭意研究を重ねた。その結果、特に熱間圧延後の冷却停止温度をBf点±50°Cの範囲に制御することが重要であることがわかった。以下、鋼板の強度YSと冷却停止温度との関係を示す図1に基づいて冷却停止温度をBf点±50°Cと定めた理由について説明する。図1中、N値図中、N値はNと表記し、黒塗り三角印で表すは本発明者らが独自に設定した加工硬化指数であって、熱間圧延後の冷却の停止温度冷却停止温度を変動させた場合の値を示すものである。なお、図1に示す測定結果は全て後記実施例の鋼種Aを使用している。なお、N値は、鋼板の歪量が0.5~5となる範囲において真歪みεと真応力σの対数LnとLnを求め、横軸を真歪の対数Ln、縦軸を真応力の対数Lnとしてグラフを作成し、その一次近似線の傾きである図4参照。本発明のN値の測定において歪量を0.5~5の範囲としたのは、必要とされる鋼板の強度YSを確保するにはS-S曲線の範囲を歪量との関係で0.5~5とすることが有効であるとの本発明者らの検討結果に基づき設定した値である。また降伏応力は降伏点型では上降伏点、ラウンドハウス型では0.2耐力を測定しているが、これは鋼板の強度を確保する観点からは0.2耐力を測定する歪領域近傍でのS-S曲線の形状が影響するためである。図1においてN値をプロットしたライン▲では、410°C近傍からN値が下降して、おおむね460°Cをピーク最小値に再び上昇を始めて510°C近傍で、N値下降時の値410°C近傍と同等の値となり、その後も上昇していることが示されている。詳細にN値と鋼板の強度YS:図1中●との関係について検討した結果、YS値●をプロットしたラインに示されるように、N値が下降を始める410°C近傍から強度が上昇しておおむね460°Cでピーク最大値を迎え、510°C近傍で強度上昇時の値と同等となり、その後も強度が下降していることが示されている。そしてこの加工硬化指数N値と強度YS値の関係は410~510°Cの範囲において460°Cをピークとするほぼ正反対の挙動を示していることがわかった。また図1中、N値とYS値のピークを示す温度に関して調べたところ、ピーク温度図1では460°Cはいずれもベイナイト変態終了温度Bf点であること、またこのBf点±50°Cの範囲図1中、410~510°Cの範囲においてはいずれもMA組織分率が低く、高強度であることがわかった。なお、本発明においてBf点は後述するように加工フォーマスター試験を用いて作製されたCCT曲線に基づいて算出されたものであり、絶対値ではなく、化学成分組成、及び製造条件熱間圧延後の平均冷却速度、歪量などによって変動する値である。次に図2に基づいて説明する。図2は、図1で用いた鋼板と同じ鋼板を用いて測定した冷却停止温度と母材の低温靭性との関係について示すグラフである。図2では上記図1のBf点±50°Cの範囲410~510°Cにおいて、母材の靭性が破面遷移温度vTrsで-80°C以下といった極めて高い靭性を発揮することが示されている。なお、図には示していないが、冷却停止温度と鋼板のMA組織分率との関係について調べたところ、冷却停止温度をBf点±50°Cの範囲として製造した鋼板は、Bf点±50°Cを外れて製造した鋼板と比べて金属組織中のMA組織分率が少なく、母材の低温靭性に優れていることがわかった。本発明者らが冷却停止温度をBf点±50°Cの温度範囲内とした場合の効果について詳細に検討した結果、冷却停止温度をBf点±50°Cの温度範囲内とした場合、生成するMA組織量が少なく、更に生成したMA組織もその後の室温までの冷却で更に分解され、製造した鋼板の金属組織中のMA組織分率は極くわずか0~数面積、例えば6面積以下であり、鋼板の金属組織は高強度化に寄与するベイナイトが主体であることがわかった。上述した図1、図2の結果は、後記する表1の鋼種Aを用いて所定の圧延冷却を行ったときの結果であるが、本発明はこれに限定されず、本発明で規定する条件の製造方法を行ったときも同様の傾向が見られることを実験により確認している。以上の検討結果から、圧延後の冷却停止温度をBf点±50°Cとすることによって、MA組織の生成を抑制でき、ベイナイト分率を80面積以上のベイナイト鋼を精度良く製造できると共に、低温靭性と強度をバランスよく兼ね備えた鋼板を安定して製造できることを見出し、本発明に至ったものである。以下、本発明について詳述する。まず、本発明の高強度鋼板の化学成分組成について説明する。本発明の高強度鋼板の成分組成は、各種構造用鋼板に通常含まれている合金成分で構成されているが、熱間圧延に供する鋼片が以下の成分組成を満足しない場合は本発明の製造方法を採用しても所望の鋼板が得られないため、鋼板に要求される特性に与える影響等を考慮しながら、適切に調整することが必要である。C:0.05~0.15Cは、鋼板の強度確保に必須の元素であり、0.05以上含有させる。好ましいC含有量は0.06以上、より好ましくは0.07以上である。一方、Cを過剰に添加すると溶接性が悪化すると共に、硬質相であるMA組織の生成を抑制できず、低温靭性が悪化するため、Cは0.15以下に抑える必要がある。C含有量は好ましくは0.13以下、より好ましくは0.12以下である。Si:0.05~0.5Siは、溶鋼の脱酸に使用されると共に強度向上に作用する元素である。これらの効果を得るためには0.05以上含有させる。好ましいSi含有量は0.07以上、より好ましくは0.10以上である。一方、Si含有量が多くなり過ぎると、溶接性や低温靭性が劣化するため、0.5以下に抑える必要がある。Si含有量は好ましくは0.45以下、より好ましくは0.40以下である。Mn:1.0~2.0Mnは、焼入れ性を高めて鋼板の高強度化に寄与する元素である。このような作用を有効に発揮させるには、Mnを1.0以上含有させる必要がある。好ましいMn含有量は1.1以上、より好ましくは1.2以上である。一方、Mnを過剰に添加すると溶接性や低温靭性が悪化するため、Mnは2.0以下に抑える必要がある。Mn含有量は好ましくは1.9以下、より好ましくは1.85以下である。P:0.02以下0を含まないPは、低温靭性を劣化させる元素であるため極力低減する必要があり、本発明では0.02以下に抑える。なお、Pは鋼中に不可避的に含まれるため、0を含まないとした。S:0.01以下0を含まないSは、低温靭性を劣化させる元素であるため極力低減する必要があり、本発明では0.01以下に抑える。なお、SもPと同じく鋼中に不可避的に含まれるため、0を含まないとした。Al:0.005~0.045Alは、脱酸剤として使用される元素であり、脱酸作用を十分に発揮するためには0.005以上含有させる。好ましくは0.008以上、より好ましくは0.010以上である。一方、Alを過剰に含有すると、粗大な酸化物が増大し、低温靭性が劣化するので、0.045以下に抑える。Al含有量は好ましくは0.040以下、より好ましくは0.035以下である。Nb:0.005~0.08Nbは、低温靭性の向上と析出強化による強度向上に寄与する元素である。特に本発明でNbを必須元素とする理由は、オーステナイトの再結晶温度を低温化させて後記する制御圧延1000°C以下の温度域で累積圧下率50以上におけるオーステナイト粒の微細化を促進して低温靭性の向上に寄与するからである。このような効果を有効に発揮させるには、Nbを0.005以上含有させる必要がある。好ましいNb含有量は0.008以上、より好ましくは0.010以上である。一方、Nbを過剰に添加すると、低温靭性が悪化するため、Nbは0.08以下に抑える必要がある。Nb含有量は好ましくは0.07以下、より好ましくは0.06以下である。本発明の鋼板は、上記成分組成を満足し、残部は鉄および不可避的不純物である。不可避的不純物としては、例えば鋼中に原料、資材、製造設備等の状況によって持ち込まれることがある上記P、Sや、トランプ元素Pb、Bi、Sb、Snなどが含まれることがある。また上記本発明の作用に悪影響を与えない範囲で、更に他の元素として以下の元素を積極的に含有させることも可能である。ACu:1.5以下、Ni:3.0以下、Mo:0.8以下、Cr:1.5以下、およびV:0.08以下よりなる群から選択される少なくとも一種、BB:0.005以下、Ca:0.050以下、Ti:0.030以下、およびN:0.010以下0を含まないよりなる群から選択される少なくとも一種、などを含有してもよい。こうした範囲を定めた理由は次の通りである。ACu:1.5以下、Ni:3.0以下、Mo:0.8以下、Cr:1.5以下、およびV:0.08以下よりなる群から選択される少なくとも一種Cu、Ni、Mo、CrおよびVは、いずれも強度確保に有用な元素である。Cu:1.5以下Cuは、焼入れ性を高めて鋼板の高強度化に寄与する元素である。これらの効果を得るためには0.03以上含有させることが好ましい。Cuの含有量はより好ましくは0.05以上、更に好ましくは0.08以上である。一方、Cu含有量が過剰になると低温靭性を劣化させるため、1.5以下とすることが好ましい。Cu含有量はより好ましくは1.3以下、更に好ましくは1.2以下である。Ni:3.0以下Niは、母材と溶接部の強度と低温靭性を同時に向上させる元素である。こうした作用を有効に発揮させるには、0.03以上含有させることが好ましい。Ni含有量は、より好ましくは0.05以上、更に好ましくは0.08以上である。一方、Ni含有量が過剰になるとコストアップとなるため、3.0以下とすることが好ましい。Ni含有量はより好ましくは1.5以下、更に好ましくは1.2以下である。Mo:0.8以下Moは、強度と低温靭性向上に有効な元素である。こうした効果を有効に発揮させるには、0.05以上含有させることが好ましい。Mo含有量は、より好ましくは0.06以上、更に好ましくは0.08以上である。一方、Mo含有量が過剰になると溶接性や低温靭性溶接部の低温靭性含むが劣化するため、0.8以下とすることが好ましい。Mo含有量はより好ましくは0.7以下、更に好ましくは0.6以下である。Cr:1.5以下Crは、高強度化に有効な元素であり、このような効果を得るためには0.05以上含有させることが好ましい。Cr含有量はより好ましくは0.06以上、更に好ましくは0.08以上である。一方、Cr含有量が過剰になると、低温靭性を劣化させるので、1.5以下に抑えることが好ましい。Cr含有量はより好ましくは1.3以下、更に好ましくは1.2以下である。V:0.08以下Vは、強度向上に寄与する元素であり、0.005以上含有させることが好ましく、より好ましくは0.008以上、更に好ましくは0.010以上である。一方、V含有量が多くなると溶接性や低温靭性が劣化するため、0.08以下とすることが好ましく、より好ましくは0.07以下、更に好ましくは0.06以下である。BB:0.005以下、Ca:0.050以下、Ti:0.030以下、およびN:0.010以下0を含まないよりなる群から選択される少なくとも一種B、Ca、Ti、およびNは、いずれも低温靭性向上に有用な元素である。B:0.005以下Bは、焼入れ性を高めて高強度化に寄与する元素であると共に、低温靭性特に溶接部の低温靭性を向上させる元素である。こうした効果を得るためには、0.0003以上含有させることが好ましく、より好ましくは0.0005以上、更に好ましくは0.0008以上である。一方、B含有量が多くなると溶接性や低温靭性が劣化するため、0.005以下とすることが好ましく、より好ましくは0.003以下、更に好ましくは0.0025以下である。Ca:0.050以下Caは、脱酸や母材の低温靭性向上に寄与する元素である。こうした効果を得るためには、0.0005以上含有させることが好ましく、より好ましくは0.0008以上、更に好ましくは0.0010以上である。一方、Ca含有量が多くなると粗大なCaSやCaO等の介在物を形成して延性や母材の低温靭性を悪化させるため、好ましくは0.050以下、より好ましくは0.040以下、更に好ましくは0.030以下である。Ti:0.030以下Tiは、TiN系析出物を生成して低温靭性特に溶接部を向上させると共に、高強度化に寄与する元素でもある。こうした作用を有効に発揮さえるには、0.003以上含有させることが好ましく、より好ましくは0.005以上、更に好ましくは0.007以上である。一方、Ti含有量が過剰になると、粗大なTi析出物が生成して却って低温靭性の低下を招くため、好ましくは0.030以下、より好ましくは0.025以下、更に好ましくは0.022以下である。N:0.010以下0を含まないNは、TiやAl等の元素と窒化物を形成して低温靭性を向上させる元素であるため、好ましくは0.002以上、より好ましくは0.003以上含有させるのがよい。一方、N含有量が過剰になると固溶N量が増大して低温靭性を悪化させるため、好ましくは0.010以下、より好ましくは0.009以下である。次に上記成分組成を満足する鋼片を用いて本発明の鋼板を製造する方法について説明する。本発明で使用する鋼片素材鋼は、上記した組成の溶鋼を、転炉等の公知の溶製法で溶製し、次いで連続鋳造法等の公知の鋳造法で所定寸法の鋼片スラブ等とすることが好ましい。常法によって鋳造した鋼片を、1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延を施す。熱間圧延後、Ar3-30°C以上の温度から、ベイナイト変態終了温度Bf点±50°Cの温度範囲まで3~50°C/秒の平均冷却速度で加速冷却することによって製造できる。なお、本発明の製造方法における上記温度はいずれも鋼片表面の温度を放射温度計によって測定したものである。加熱温度:1000~1250°C上記した組成を有する鋼片は、熱間圧延前に加熱するが、加熱温度が低すぎると、鋼中のNbが十分に固溶しないため、圧延してもオーステナイト組織を十分に微細化できず、またNbの析出強化も十分に得られないため、所望の低温靭性や強度が確保できない。したがって加熱温度は1000°C以上、好ましくは1030°C以上とする。一方、加熱温度を高くし過ぎると、オーステナイト粒が粗大化して低温靭性が低下してしまうため、加熱温度は1250°C以下、好ましくは1200°C以下とする。次いで上記加熱後、熱間圧延をする。熱間圧延開始温度は、特に限定されず、例えば1000~1200°Cの範囲で開始してもよい。1000°C以下の累積圧下率:50以上続いて、1000°C以下で累積圧下率が50以上の熱間圧延を行う。オーステナイト再結晶温度域で圧延する場合は、オーステナイトの再結晶化が繰り返されてオーステナイト粒の微細化と整粒化が促進され、組織の微細化を図ることができ、低温靭性が向上する。またオーステナイト未再結晶温度域で圧延する場合は、オーステナイト結晶粒界の面積を増大させ、オーステナイト粒内に歪を導入させることができる。これにより、オーステナイト粒界、およびオーステナイト粒内からの変態を促進させて組織の微細化を図ることができ、低温靭性が向上する。したがって本発明で行う圧延は、オーステナイト再結晶温度域、またはオーステナイトと未再結晶温度域のいずれでもよい。好ましい圧延温度は730°C以上、より好ましくは750°C以上であって、再結晶温度を考慮すると上限は1000°C以下、好ましくは950°C以下、より好ましくは900°C以下である。また圧下率について、1000°C以下での累積圧下率が50未満では、組織の微細化が不十分であり、十分な低温靭性向上効果が得られない。また本発明では焼戻し熱処理を省略しているため、強度YSを高める観点からも50以上の累積圧下率が必要である。好ましい累積圧下率は55以上、より好ましくは60以上であって、好ましくは85以下、より好ましくは80以下である。圧延終了温度:Ar3点以上900°C以下上記した熱間圧延の圧延終了温度は、Ar3点以上とする。圧延終了温度がAr3点未満では軟質のフェライトが生成し所望の強度が確保できないうえ、フェライトを圧延することによってフェライト中に歪が導入されてしまい、低温靭性が低下する。一方、圧延終了温度が900°Cを超えると、たとえ1000°C以下での累積圧下率を50以上としても組織が粗大化して、低温靭性が低下する。上記Ar3点は、Ar3点868-369×[C]24.6×[Si]-68.1×[Mn]-36.1×[Ni]-20.7×[Cu]-24.8×[Cr]29.6×[Mo]によって算出できる。式中[]は各元素の含有量質量を示しており、鋼板に含まれない元素の含有量は0質量として計算すればよい。圧延後、3~50°C/秒の平均冷却速度で加速冷却を行う。本発明では加速冷却開始までの時間は、特に限定されず、通常の間隔でよく、冷却開始までの時間が長くなって、加速冷却による効果が低下しない範囲で設定すればよい。例えば熱間圧延終了から加速冷却開始までの時間をおおむね10分以内とすることが好ましい。加速冷却開始温度:Ar3-30°C以上上記条件で熱間圧延を行った後、3~50°C/秒の平均冷却速度で加速冷却を施すが、加速冷却の開始温度はAr3-30°C以上であることが必要である。冷却開始温度がAr3-30°C未満となると、フェライトポリゴナルフェライトが形成され、所望の組織ベイナイト分率80以上を形成できなくなる。加速冷却速度:3~50°C/秒平均冷却速度本発明では平均冷却速度で3°C/秒以上の加速冷却を、冷却停止温度まで行う。熱間圧延後、平均3°C/秒以上の加速冷却を施すことにより、ベイナイト分率が80以上の組織を確保でき、所望の高強度が得られる。一方、平均冷却速度が3°C/秒未満では、強度の低いフェライトやパーライトなどの高温変態組織が生成し、ベイナイト分率が低下して所望の強度を確保できない。また平均冷却速度が50°C/秒を超えると低温変態組織であるマルテンサイトや残留オーステナイトが生成し、ベイナイト分率を80以上確保することが困難となる。好ましい加速冷却速度は、平均冷却速度で、5°C/秒以上、より好ましくは7°C/秒以上であって、好ましくは45°C/秒以下、より好ましくは40°C/秒以下である。冷却停止温度:Bf点50°C~Bf点-50°C既に上記したように冷却停止温度をBf点±50°Cの範囲内とすることによって、母材の低温靭性及び強度を高めることができる。またこの温度範囲内であれば、生成しているMA組織は、その後の冷却で殆ど分解される程度に制御されている。そのため、得られる鋼板にはMA組織が殆ど含まれておらず好ましくは6以下、より好ましくは0、MA組織による母材の低温靭性低下を抑制できる。冷却停止温度がBf点-50°C未満では、冷却停止温度が低過ぎるため、加速冷却過程で生成したMA組織をその後の冷却過程で分解しきれず、鋼板中に残留するMA組織が多くなり、低温靭性が悪化する。好ましくはBf点-45°C以上、より好ましくはBf点-40°C以上である。一方、冷却停止温度がBf点50°Cを超える場合、未変態オーステナイトが多くなり過ぎるため、その後の冷却で多量のMA組織が生成してしまい、鋼板中に残留するMA組織が多くなり、低温靭性が悪化する。好ましくはBf点45°C以下、より好ましくはBf点40°C以下である。上記冷却停止温度で加速冷却を停止させた後、室温まで冷却する。室温までの冷却速度は特に限定されないが、上記加速冷却速度と同程度平均冷却速度3°C/秒以上とすると、上記冷却停止温度で加速冷却を停止させた効果が得られなくなってしまうため、3°C/秒未満の平均冷却速度で冷却することが好ましく、より好ましくは放冷空冷することが望ましい。鋼板の金属組織:ベイナイト80面積以上本発明では、上記熱間圧延と上記加速冷却によって得られる鋼板のベイナイト分率が80以上となるように成分組成や圧延条件、冷却条件を上記範囲内で適切に調整することが望ましい。ベイナイト分率が80以上であれば、強度と低温靭性のバランスを図ることができる。すなわち、ベイナイト分率が80以上であれば、残部として含まれる金属組織による鋼板への影響を考慮する必要がない。鋼板のベイナイト分率が80面積未満の場合、残部として存在する他の組織例えばフェライトやパーライトなどによって、鋼板の強度や低温靭性が影響を受けることがある。またベイナイト分率が低い場合は、鋼板の強度を確保するために圧延終了温度を下げる必要が生じる場合があるが例えばAr3点以下、圧延終了温度を下げると、その後の加速冷却によって十分に鋼板の組織制御ができず、例えばフェライトやパーライト、マルテンサイト分率が高くなり、母材の低温靭性が低下することがある。なお、ベイナイト分率は、実施例で詳述しているように、鋼板の板厚1/4位置における全組織に対する割合である。上記した成分組成を有する鋼片に熱間圧を施した後、加速冷却条件を適切に制御した冷却工程を施すことにより、金属組織がベイナイトを主とした組織ベイナイト面積率80以上となり、低温靭性vTrsと強度YSをバランスよく兼ね備えた非調質厚鋼板を歩留まりよく得ることができる。詳細には上記成分組成を満足する鋼片を、上記したように1000~1250°Cの温度に加熱した後、1000°C以下の温度における累積圧下率を50以上、圧延終了温度をAr3点以上900°C以下とする熱間圧延工程を施した後の冷却工程において、加速冷却後の冷却停止温度をBf点±50°Cの範囲内とすることによって、低温靭性と強度のバランスがよいベイナイト鋼板を歩留まりよく製造できる。この冷却工程においては、上記したように加速冷却開始温度をAr3-30°C以上とするとともに、平均冷却速度を3~50°C/秒とすることが望ましい。本発明の製造方法は、特に板厚が10~100mm程度の鋼板の製造に好適であるが、これに限定されない。更に、本発明には、上記強度と低温靭性に優れた高強度鋼板を得るための熱間圧延工程と熱間圧延後の冷却工程を制御する方法も含まれる。具体的には、鋼板の成分組成の種類や比率を適正にすると共に、圧延条件や圧延後の冷却条件を上記のように適切に制御することによって、低温靭性と強度をバランスよく兼ね備えた高強度鋼板を歩留まりよくできる。詳細には、図1、2に示すように、成分組成を適切に調整された鋼片を適切な条件で圧延、冷却することによって、強度と低温靭性のバランスに優れた高強度鋼板を得ることができ、冷却停止温度を制御しなかった場合と比べて製品の歩留まりがよい。以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。表1に示す成分組成残部は鉄および不可避的不純物、表中の単位は質量の溶鋼を連続鋳造法によりスラブとしてから、表2、3に記載の条件で、加熱、熱間圧延、加速冷却して供試鋼板厚25mmを製造した。なお、熱間圧延後の加速冷却開始までの時間は、150秒以内とした。得られた各供試鋼について、金属組織ベイナイト分率、降伏強度YS:MPa、引張強度TS:MPa、低温靭性vTrs:°Cを下記条件で夫々測定した。ベイナイト分率:供試鋼の金属組織は、板厚の1/4位置で圧延方向と平行な断面を切り出し、この断面を機械研磨した後、腐食硝酸3体積させたものを光学顕微鏡400倍にて5視野1視野当たりのサイズ:150μm×200μm撮影した金属組織写真を画像解析してベイナイトの平均面積率を求めた。降伏強度YS:MPa、引張強度TS:MPa:供試鋼の機械的強度はJISZ2201号で規定されている4号試験片を用いて引張試験室温下を行い、降伏強度YS:MPa、引張強度TS:MPaを測定した。なお、上記試験片は供試鋼の板厚1/4位置から、圧延方向に対して垂直な方向が長手方向となるように切り出した。なお、降伏強度として上降伏点もしくは0.2耐力を測定した。低温靭性破面遷移温度vTrs:°C:供試鋼の板厚1/4で圧延方向に対して垂直な方向が長手方向となるようにJISZ2242で規定されているシャルピー試験片1辺:10mmを各3本採取してシャルピー試験を行い、低温靭性を測定した。具体的には低温靭性は、JISZ2242に基づいて試験温度を-160~20°Cの間を20°Cピッチで実施し、遷移曲線を描き、脆性破面率50の温度を脆性波面遷移温度vTrsとして算出した。図3に示すようにvTrs≦0.506×YS-362.5となるものを本発明例とした。なお、この式は表2、3の結果に基づき導出されたものであり、本発明における低温靭性と強度のバランスに優れたとするものである。ベイナイト変態終了温度Bf点:°C:Bf点は、加工フォーマスター試験によりCCT曲線を作製して求めた。具体的には、加工フォーマスター試験片φ8mm×12mmを採取して、1100°Cに加熱して10秒間保持した後、1.0°C/秒の平均冷却速度で1000°Cまで冷却し、1000°Cで歪速度10/秒にて累積圧下率25の圧下を加える。その後、1.0°C/秒の平均冷却速度で900°Cまで冷却し、900°Cで歪速度10/秒にて累積圧下率50の加工を施す。その後、900°Cで2秒間保持し、加速冷却の際に適用する平均冷却速度具体的には3~50°C/秒で50°Cまで冷却し、冷却中の体積変化が生じる温度を測定して変態温度を求めた。更に、冷却後の組織を観察すると共にビッカース硬さJISB7735に基づくを測定して最終組織を同定した。これらの結果から、CCT曲線を作成し、Bf点を求めた。測定装置は明石製作所製AVK試験荷重98Nを用いた。表2、3中、FRT°Cは熱間圧延終了温度、SCT°Cは加速冷却開始温度、FCT°Cは加速冷却停止温度、冷却速度°C/sは、加速冷却時の平均冷却速度、ベイナイト分率は板厚1/4位置における全組織に対するベイナイト面積率を表す。実験No.1~33は、本発明の成分組成を満たす鋼種を用いて本発明で規定する圧延、冷却条件にて製造した例である。これらはいずれも本発明で規定する金属組織ベイナイト:80面積以上を満足し、母材の低温靭性と強度のバランスに優れた特性を示した。なお、各実験例の金属組織を公知の方法によって調べたところ、ベイナイト以外の残部はフェライト等であり、またMA組織はいずれも6面積以下でほとんど含まれていなかった。本発明の要件を満足しない実験No.34~72は、強度と低温靭性のバランスが劣っていた。加熱温度が本発明の規定温度1000~1250°Cよりも低い実験No.40950°Cでは、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。1000°C以下での累積圧下率が本発明の規定の圧下率50以上よりも低い実験No.4140では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。圧延終了温度FRTが本発明の規定の温度Ar3719°C~900°Cよりも高い実験No.42950°Cでは、強度は向上できたが、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。圧延後の加速冷却開始温度SCTが本発明の規定の温度Ar3-30°C689°C以上よりも低い実験No.35650°Cでは、ベイナイト分率が低く、十分な強度と低温靭性を確保できなかった。加速冷却速度が本発明で規定する平均速度3°C/秒よりも遅い実験No.47では十分な強度と低温靭性を確保できなかった。加速冷却速度と冷却停止温度が本願発明の規定を満たさないNo.46とNo.48は、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点50°C以下よりも高い実験No.34、37、38、43、44、51~53、55、57では、強度と低温靭性のバランスが悪かった。冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点-50°C以下よりも低い実験No.36、39、45、49、50、54、56では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。本発明の成分組成を満たさない鋼片を用いたNo.58~72では十分な強度や低温靭性を得ることができなかった。詳細には、C含有量が本発明の規定0.05を下回る実験No.58~600.03では、十分な強度を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。特にNo.58と60は冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点±50°C以下の範囲を外れており、十分な低温靭性も確保できなかった。C含有量が本発明の規定0.15を超える実験No.610.18では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。Si含有量が本発明の規定0.05を下回る実験No.62~640.03では、十分な強度を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。特にNo.62と64は冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点±50°C以下の範囲を外れており、十分な低温靭性も確保できなかった。Si含有量が本発明の規定0.50を超える実験No.650.55では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。Mn含有量が本発明の規定1.0を下回る実験No.66~680.75では、十分な強度を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。特にNo.68は冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点±50°C以下の範囲を外れており、十分な低温靭性も確保できなかった。Mn含有量が本発明の規定2.0を超え、更に冷却停止温度FCTが本発明の規定の温度Bf点±50°C以下の範囲を外れている実験No.692.20では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。同じくMn含有量が本発明の規定を超える鋼種Qを用いていたNo.70は、低温靭性が確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。Nb含有量が本発明の規定0.005を下回る実験No.710.003では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。Al含有量が本発明の規定0.045を超える実験No.720.050では、十分な低温靭性を確保できず、強度と低温靭性のバランスが悪かった。図3に、実験No.1~72の低温靭性と強度YSの値をプロットしたグラフを示す。このグラフからもわかるように本発明例No.1~33は比較例No.34~72よりも低温靭性と強度のバランスが良く、一定のラインvTrs=0.506YS-362.5を境にして区別することが可能である。