"物体側から順に、物体側に凹面を向けた負のパワーを持つ第1レンズと、正のパワーを持つ第2レンズと、絞りと、両凸の正のパワーを持つ第3レンズと、前記第3レンズに接合された負のパワーを持つ第4レンズと、から成り、以下の条件式1を満たすことを特徴とする撮像レンズ;nd2-nd1>0.1...1ただし、nd1:第1レンズの屈折率、nd2:第2レンズの屈折率、である。前記第1レンズと前記第2レンズとが接合されていることを特徴とする請求項1記載の撮像レンズ。以下の条件式2を満たすことを特徴とする請求項1又は2記載の撮像レンズ;νd3-νd4>7...2ただし、νd3:第3レンズのアッベ数、νd4:第4レンズのアッベ数、である。以下の条件式3を満たすことを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の撮像レンズ;0.8<f12/f34<16...3ただし、f12:第1レンズと第2レンズの合成焦点距離、f34:第3レンズと第4レンズの合成焦点距離、である。請求項1~4のいずれか1項に記載の撮像レンズと、撮像面上に形成された光学像を電気的な信号に変換する撮像素子と、を備え、前記撮像素子の撮像面上に被写体の光学像が形成されるように前記撮像レンズが設けられていることを特徴とする撮像光学装置。請求項5記載の撮像光学装置を備えることにより、被写体の静止画撮影,動画撮影のうちの少なくとも一方の機能が付加されたことを特徴とするデジタル機器。デジタルカメラ,車載カメラ又は画像入力機能付き携帯端末であることを特徴とする請求項6記載のデジタル機器。上記特許文献1記載の撮像レンズは、フロント絞りの構成となっており、更なる大口径化を達成するには収差の取りにくい構成となっている。また、上記特許文献2記載の撮像レンズは、絞りより後ろ側が物体側から負正の並びとなっており、全体では絞りに対して凹面を向けている。このため対称性が悪く、結果として収差を悪化させている。以上のように、レンズ枚数の少ない従来の撮像レンズは大口径に十分適しているとは言いがたいものである。本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、大口径でありながら諸収差が良好に補正された4枚構成の撮像レンズを提供することにある。上記目的を達成するために、第1の発明の撮像レンズは、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負のパワーを持つ第1レンズと、正のパワーを持つ第2レンズと、絞りと、両凸の正のパワーを持つ第3レンズと、前記第3レンズに接合された負のパワーを持つ第4レンズと、から成り、以下の条件式1を満たすことを特徴とする。nd2-nd1>0.1...1ただし、nd1:第1レンズの屈折率、nd2:第2レンズの屈折率、である。第2の発明の撮像レンズは、上記第1の発明において、前記第1レンズと前記第2レンズとが接合されていることを特徴とする。第3の発明の撮像レンズは、上記第1又は第2の発明において、以下の条件式2を満たすことを特徴とする。νd3-νd4>7...2ただし、νd3:第3レンズのアッベ数、νd4:第4レンズのアッベ数、である。第4の発明の撮像レンズは、上記第1~第3のいずれか1つの発明において、以下の条件式3を満たすことを特徴とする。0.8<f12/f34<16...3ただし、f12:第1レンズと第2レンズの合成焦点距離、f34:第3レンズと第4レンズの合成焦点距離、である。第5の発明の撮像光学装置は、上記第1~第4のいずれか1つの発明に係る撮像レンズと、撮像面上に形成された光学像を電気的な信号に変換する撮像素子と、を備え、前記撮像素子の撮像面上に被写体の光学像が形成されるように前記撮像レンズが設けられていることを特徴とする。第6の発明のデジタル機器は、上記第5の発明に係る撮像光学装置を備えることにより、被写体の静止画撮影,動画撮影のうちの少なくとも一方の機能が付加されたことを特徴とする。第7の発明のデジタル機器は、上記第6の発明において、デジタルカメラ,車載カメラ又は画像入力機能付き携帯端末であることを特徴とする。本発明の構成を採用することにより、大口径でありながら諸収差が良好に補正された4枚構成の撮像レンズと、それを備えた撮像光学装置を実現することができる。そして、本発明に係る撮像光学装置を携帯電話,携帯情報端末等のデジタル機器に用いることによって、広帯域でも高性能の画像入力機能をデジタル機器に対しコンパクトに付加することが可能となる。以下、本発明に係る撮像レンズ等を説明する。本発明に係る撮像レンズは、撮像素子の撮像面例えば、固体撮像素子の光電変換部に光学像を形成するのに好適なレンズ系であり、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負のパワーを持つ第1レンズと、正のパワーを持つ第2レンズと、絞りと、両凸の正のパワーを持つ第3レンズと、前記第3レンズに接合された負のパワーを持つ第4レンズと、から成りパワー:焦点距離の逆数で定義される量、以下の条件式1を満たすことを特徴としている。nd2-nd1>0.1...1ただし、nd1:第1レンズの屈折率、nd2:第2レンズの屈折率、である。負パワーの第4レンズが正パワーの第3レンズに接合配置されているため、軸上色収差と倍率色収差を効果的に低減することが可能である。また、負パワーの第1レンズを低屈折率材料で構成し、正パワーの第2レンズを高屈折率材料で構成すると、球面収差及び像面湾曲を小さくすることができる。条件式1は、主に像面湾曲、更には球面収差をより一層効果的に低減するための条件範囲を規定している。条件式1の下限を下回ると、球面収差が大きくなり、また、ペッツバール和の絶対値が大きくなって像面湾曲の悪化を招くことになる。上記のような構成を採用することで、大口径の撮像レンズをレンズ4枚という簡単な構成で達成することができる。近年、車載カメラ等として、可視域だけでなく近赤外域も使用するナイトビューカメラ等が提案されているが、上記の構成によると良好な色収差性能が得られるため、近赤外域を含む広帯域でも良好な光学性能を確保することができる。上記特徴的構成によると、大口径でありながら諸収差が良好に補正された4枚構成の撮像レンズ及びそれを備えた撮像光学装置を実現することが可能である。そして、その撮像光学装置を携帯電話,携帯情報端末等のデジタル機器に用いれば、広帯域でも高性能の画像入力機能をデジタル機器に対しコンパクトに付加することが可能となり、そのコンパクト化,高性能化,高機能化等に寄与することができる。こういった効果をバランス良く得るとともに、更に高い光学性能,小型化等を達成するための条件等を以下に説明する。この撮像レンズにおいて、パワーを有する光学素子は負正正負の4枚のレンズであり、第2レンズと第3レンズとの間には絞りが配置されている。負パワーの第1レンズは物体側に凹面を向けた形状を有しており、正パワーの第3レンズは両凸形状を有しているが、正パワーの第2レンズは像側に凸面を向けた形状を有することが好ましい。物体側に凸面を向けた正パワーの第3レンズが絞りを挟んで配置されることになるので、絞りの前後の面で対称性を保ち、結果として主にコマ収差等を低減することが可能となる。第3,第4レンズと同様、第1レンズと第2レンズも接合されていることが好ましい。第1レンズと第2レンズとを接合することにより、偏芯感度の低減が可能になり、面数が1面減ることで面間ゴーストの低減も可能となる。以下の条件式1aを満たすことが更に望ましい。nd2-nd1>0.15...1aこの条件式1aは、前記条件式1が規定している条件範囲のなかでも、前記観点等に基づいた更に好ましい条件範囲を規定している。したがって、好ましくは条件式1aを満たすことにより、前述した効果をより一層大きくすることができる。以下の条件式2を満たすことが望ましい。νd3-νd4>7...2ただし、νd3:第3レンズのアッベ数、νd4:第4レンズのアッベ数、である。条件式2は、軸上色収差と倍率色収差を適切に補正して低減するための条件範囲を規定している。この条件式2の下限を下回ると、倍率色収差,軸上色収差ともに十分な補正が困難になる。以下の条件式2aを満たすことが更に望ましい。νd3-νd4>10...2aこの条件式2aは、前記条件式2が規定している条件範囲のなかでも、前記観点等に基づいた更に好ましい条件範囲を規定している。したがって、好ましくは条件式2aを満たすことにより、上記効果をより一層大きくすることができる。以下の条件式3を満たすことが望ましい。0.8<f12/f34<16...3ただし、f12:第1レンズと第2レンズの合成焦点距離、f34:第3レンズと第4レンズの合成焦点距離、である。条件式3は、球面収差やコマ収差を低減するための条件範囲を規定している。この条件式3の下限を下回ると、絞りの前後でのパワーのバランスが崩れて、コマ収差が悪化するおそれがある。また、条件式3の上限を上回ると、第1レンズのパワーを十分つけることができず、球面収差が悪化してしまうおそれがある。以下の条件式3aを満たすことが更に望ましい。1.2<f12/f34<10...3aこの条件式3aは、前記条件式3が規定している条件範囲のなかでも、前記観点等に基づいた更に好ましい条件範囲を規定している。したがって、好ましくは条件式3aを満たすことにより、上記効果をより一層大きくすることができる。本発明に係る撮像レンズは、画像入力機能付きデジタル機器例えば携帯端末用の撮像レンズとしての使用に適しており、これを撮像素子等と組み合わせることにより、被写体の映像を光学的に取り込んで電気的な信号として出力する撮像光学装置を構成することができる。撮像光学装置は、被写体の静止画撮影や動画撮影に用いられるカメラの主たる構成要素を成す光学装置であり、例えば、物体すなわち被写体側から順に、物体の光学像を形成する撮像レンズと、その撮像レンズにより形成された光学像を電気的な信号に変換する撮像素子と、を備えることにより構成される。そして、撮像素子の受光面すなわち撮像面上に被写体の光学像が形成されるように、前述した特徴的構成を有する撮像レンズが配置されることにより、小型低コストで高い性能を有する撮像光学装置やそれを備えたデジタル機器を実現することができる。画像入力機能付きデジタル機器の例としては、デジタルカメラ,ビデオカメラ,監視カメラ,車載カメラ,ナイトビューカメラ,テレビ電話用カメラ等のカメラが挙げられ、また、パーソナルコンピュータ,携帯端末例えば、携帯電話,モバイルコンピュータ等の小型で携帯可能な情報機器端末,これらの周辺機器スキャナー,プリンター等,その他のデジタル機器等に内蔵又は外付けされるカメラが挙げられる。これらの例から分かるように、撮像光学装置を用いることによりカメラを構成することができるだけでなく、各種機器に撮像光学装置を搭載することによりカメラ機能を付加することが可能である。例えば、カメラ付き携帯電話等の画像入力機能付きデジタル機器を構成することが可能である。図11に、画像入力機能付きデジタル機器の一例として、デジタル機器DUの概略構成例を模式的断面で示す。図11に示すデジタル機器DUに搭載されている撮像光学装置LUは、物体すなわち被写体側から順に、物体の光学像像面IMを形成する撮像レンズLNAX:光軸と、平行平板PT撮像素子SRのカバーガラス;必要に応じて配置される光学的ローパスフィルタ,赤外カットフィルタ等の光学フィルタ等に相当する。と、撮像レンズLNにより受光面撮像面SS上に形成された光学像IMを電気的な信号に変換する撮像素子SRと、を備えている。この撮像光学装置LUで画像入力機能付きデジタル機器DUを構成する場合、通常そのボディ内部に撮像光学装置LUを配置することになるが、カメラ機能を実現する際には必要に応じた形態を採用することが可能である。例えば、ユニット化した撮像光学装置LUをデジタル機器DUの本体に対して着脱自在又は回動自在に構成することが可能である。撮像レンズLNは、前述したように、物体側より順に第1~第4レンズから成る単焦点の4枚構成になっており、撮像素子SRの受光面SS上に光学像IMを形成する構成になっている。撮像素子SRとしては、例えば複数の画素を有するCCD型イメージセンサ,CMOS型イメージセンサ等の固体撮像素子が用いられる。撮像レンズLNは、撮像素子SRの光電変換部である受光面SS上に被写体の光学像IMが形成されるように設けられているので、撮像レンズLNによって形成された光学像IMは、撮像素子SRによって電気的な信号に変換される。デジタル機器DUは、撮像光学装置LUの他に、信号処理部1,制御部2,メモリ3,操作部4,表示部5等を備えている。撮像素子SRで生成した信号は、信号処理部1で所定のデジタル画像処理や画像圧縮処理等が必要に応じて施され、デジタル映像信号としてメモリ3半導体メモリ,光ディスク等に記録されたり、場合によってはケーブルを介したり赤外線信号等に変換されたりして他の機器に伝送される例えば携帯電話の通信機能。制御部2はマイクロコンピュータから成っており、撮影機能静止画撮影機能,動画撮影機能等,画像再生機能等の機能の制御;フォーカシングのためのレンズ移動機構の制御等を集中的に行う。例えば、被写体の静止画撮影,動画撮影のうちの少なくとも一方を行うように、制御部2により撮像光学装置LUに対する制御が行われる。表示部5は液晶モニター等のディスプレイを含む部分であり、撮像素子SRによって変換された画像信号あるいはメモリ3に記録されている画像情報を用いて画像表示を行う。操作部4は、操作ボタン例えばレリーズボタン,操作ダイヤル例えば撮影モードダイヤル等の操作部材を含む部分であり、操作者が操作入力した情報を制御部2に伝達する。次に、第1~第5の実施の形態を挙げて、撮像レンズLNの具体的な光学構成を更に詳しく説明する。図1~図5に、無限遠合焦状態にある撮像レンズLNの第1~第5の実施の形態を光学断面でそれぞれ示す。第jレンズLjは物体側からj番目に位置するレンズであり、撮像レンズLNの像側に配置されている平行平板PTは、光学的ローパスフィルタ,IRカットフィルタ,撮像素子SRのカバーガラス等を想定したものである。撮像レンズLNの第1の実施の形態図1は、物体側から順に、負パワーの第1レンズL1と、正パワーの第2レンズL2と、正パワーの第3レンズL3と、負パワーの第4レンズL4と、から構成されており、レンズ面は全て球面であり、第1レンズL2と第3レンズL3との間には開口絞りSTが配置されている。第1レンズL1は両凹の負レンズであり、第2レンズL2は両凸の正レンズであり、第3レンズL3は両凸の正レンズであり、第4レンズL4は両凹の負レンズである。なお、第4レンズL4と像面IMとの間には、撮像素子SRのカバーガラスに相当する平行平板PTが配置されている。撮像レンズLNの第2の実施の形態図2は、物体側から順に、負パワーの第1レンズL1と、正パワーの第2レンズL2と、正パワーの第3レンズL3と、負パワーの第4レンズL4と、から構成されており、レンズ面は全て球面であり、第1レンズL2と第3レンズL3との間には開口絞りSTが配置されている。第1レンズL1は両凹の負レンズであり、第2レンズL2は両凸の正レンズであり、第3レンズL3は両凸の正レンズであり、第4レンズL4は物体側に凹の負メニスカスレンズである。なお、第4レンズL4と像面IMとの間には、撮像素子SRのカバーガラスに相当する平行平板PTが配置されている。撮像レンズLNの第3の実施の形態図3は、物体側から順に、負パワーの第1レンズL1と、正パワーの第2レンズL2と、正パワーの第3レンズL3と、負パワーの第4レンズL4と、から構成されており、レンズ面は全て球面であり、第1レンズL2と第3レンズL3との間には開口絞りSTが配置されている。第1レンズL1は両凹の負レンズであり、第2レンズL2は両凸の正レンズであり、第3レンズL3は両凸の正レンズであり、第4レンズL4は両凹の負レンズである。なお、第4レンズL4と像面IMとの間には、撮像素子SRのカバーガラスに相当する平行平板PTが配置されている。撮像レンズLNの第4の実施の形態図4は、物体側から順に、負パワーの第1レンズL1と、正パワーの第2レンズL2と、正パワーの第3レンズL3と、負パワーの第4レンズL4と、から構成されており、レンズ面は全て球面であり、第1レンズL2と第3レンズL3との間には開口絞りSTが配置されている。第1レンズL1は両凹の負レンズであり、第2レンズL2は両凸の正レンズであり、第3レンズL3は両凸の正レンズであり、第4レンズL4は両凹の負レンズである。なお、第4レンズL4と像面IMとの間には、撮像素子SRのカバーガラスに相当する平行平板PTが配置されている。撮像レンズLNの第5の実施の形態図5は、物体側から順に、負パワーの第1レンズL1と、正パワーの第2レンズL2と、正パワーの第3レンズL3と、負パワーの第4レンズL4と、から構成されており、レンズ面は全て球面であり、第1レンズL2と第3レンズL3との間には開口絞りSTが配置されている。第1レンズL1は物体側に凹の負メニスカスレンズであり、第2レンズL2は像側に凸の正メニスカスレンズであり、第3レンズL3は両凸の正レンズであり、第4レンズL4は物体側に凹の負メニスカスレンズである。なお、第4レンズL4と像面IMとの間には、撮像素子SRのカバーガラスに相当する平行平板PTが配置されている。以下、本発明を実施した撮像レンズの構成等を、実施例のコンストラクションデータ等を挙げて更に具体的に説明する。ここで挙げる実施例1~5EX1~5は、前述した第1~第5の実施の形態にそれぞれ対応する数値実施例であり、第1~第5の実施の形態を表すレンズ構成図図1~図5は、対応する実施例1~5のレンズ断面形状,レンズ配置等をそれぞれ示している。各実施例のコンストラクションデータでは、面データとして、左側の欄から順に、面番号i,曲率半径rmm,軸上面間隔dmm,d線波長587.56nmに関する屈折率nd,d線に関するアッベ数vdを示す。また表1に、各実施例の各種データ及び条件式対応値を示す。表1では、各種データとして、全系の焦点距離f,mm,FナンバーFNo.,半画角ω,°,最大像高Y’,mm,バックフォーカスBF,mm,レンズ全長TL,mmを示す。また、単レンズデータとして、各レンズL1~L4の焦点距離f1,f2,f3,f4;mmを示し、条件式3の関連データとして、第1,第2レンズの合成焦点距離f12,mm;第3,第4レンズの合成焦点距離f34,mmを示す。なお、ここで使っているバックフォーカスBFは平行平板PTの像側面から像面IMまでの距離であり平行平板PTの像側面から撮像面SSまでの距離:全実施例において0.2mm、レンズ全長TLはレンズ最前面から像面IMまでの距離である。図6~図10は、実施例1~5EX1~5の収差図物体距離:∞である。図6~図10のそれぞれにおいて、Aは球面収差図、Bは非点収差図、Cは歪曲収差図である。球面収差図Aは、実線で示すd線波長587.56nmに対する球面収差量、一点鎖線で示すC線波長656.27nmに対する球面収差量、破線で示すg線波長435.84nmに対する球面収差量を、それぞれ近軸像面からの光軸AX方向のズレ量単位:mmで表しており、縦軸は瞳への入射高さをその最大高さで規格化した値すなわち相対瞳高さを表している。非点収差図Bにおいて、破線Tはd線に対するタンジェンシャル像面、実線Sはd線に対するサジタル像面を、近軸像面からの光軸AX方向のズレ量単位:mmで表しており、縦軸は像高IMGHT,単位:mmを表している。歪曲収差図Cにおいて、横軸はd線に対する歪曲単位:を表しており、縦軸は像高IMGHT,単位:mmを表している。なお、像高IMGHTの最大値は、像面IMにおける最大像高Y’撮像素子SRの撮像面SSの対角長の半分に相当する。実施例1単位:mm面データirdndvd1346814681548144582221928350018830040813639601004∞01005528630911806103327640562482194595179874218424118∞040015168064209∞022910∞実施例2単位:mm面データirdndvd13569129617495035042111593300818830040813566301014∞01005541932441806103327638122482194595179873474229258∞040015168064209∞025510∞実施例3単位:mm面データirdndvd1405310001487497044211717255218830040813751811874∞013755323350020010029136293424821945951798771901805028∞040015168064209∞029710∞実施例4単位:mm面データirdndvd134172520148749704428748282318830040813727801004∞0100546053176174400447263788248219459517987959018448∞040015168064209∞022810∞実施例5単位:mm面データirdndvd138701278160311606928320231018466623783581901004∞01005632732651806114073640482482194595179871608637468∞040015168064209∞028010∞"