流水の位置エネルギを回転エネルギに変換するランナを有し、前記ランナを通過した流水または前記ランナへ向かう流水が流れる曲がり吸出し管を備えた水力機械であって、前記吸出し管の内壁面の少なくとも一部に設けられ、流水が流れる流路に突出して流路断面形状を変更可能な弾性部材を具備することを特徴とする水力機械。前記弾性部材がシート状に形成され、前記弾性部材の周縁端部が前記吸出し管の内壁面に固着され、前記吸出し管の内壁面が前記弾性部材で覆われていることを特徴とする請求項1記載の水力機械。前記弾性部材と前記弾性部材で覆われた前記吸出し管の内壁面との間に、流体を圧入して、前記弾性部材を前記流路に突出させることを特徴とする請求項2記載の水力機械。前記流体が、水または空気であることを特徴とする請求項3記載の水力機械。前記曲がり吸出し管が、前記ランナの出口に接続された上部管、当該上部管に連結された曲がり管、および前記曲がり管に連結され、水平方向を向き下流側に向けて断面積が増加する拡大管を備え、前記弾性部材が、前記拡大管の内壁面の上面、前記拡大管の内壁面の側面および前記上部管の内壁面のうち、少なくとも一つの面に設けられていることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項記載の水力機械。前記弾性部材と前記弾性部材で覆われた前記吸出し管の内壁面との間に水を圧入する場合、当該水は、前記ランナ側に水を導入するケーシングまたは前記ケーシングに水を導入する入口管から供給されることを特徴とする請求項4記載の水力機械。上記したように、従来の水車においては、ホワールが発生し、水圧の変動が生じ、機器の運用が困難になるという問題があった。また、部分負荷や過負荷などの運転状態においては、圧力水における損失が増加するといった問題があった。ポンプ水車として機能させる場合においては、汲み上げられた水の、ランナの入口における圧力が不均一となり、機器の運用範囲が狭くなるといった問題があった。このようなことから、従来の水車やポンプ水車においては、運転効率の向上を図ることが困難であった。本発明が解決しようとする課題は、吸出し管における水の流れを最適化し、運転効率の向上を図ることができる水力機械を提供することである。実施形態の水力機械は、流水の位置エネルギを回転エネルギに変換するランナを有し、前記ランナを通過した流水または前記ランナへ向かう流水が流れる曲がり吸出し管を備える。また、この水力機械は、前記吸出し管の内壁面の少なくとも一部に設けられ、流水が流れる流路に突出して流路断面形状を変更可能な弾性部材を具備する。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。第1の実施の形態図1は、第1の実施の形態の水車10の縦断面を模式的に示した図である。ここでは、水力機械として機能する水車10を例示し、この水車10としてフランシス型の水車を例示して説明する。図1に示すように、水車10の主軸20の下端に、ランナ羽根21を備えたランナ22が連結されている。主軸20の頂部には、発電機23が連結されている。ランナ22の外周には、ケーシング24が配設されており、このケーシング24の内周部には、複数のステーベーン25が周方向に設けられている。また、これらのステーベーン25とランナ22との間には、周方向に亘って複数のガイドベーン26が配列されている。このガイドベーン26の開度を調整することで、ランナ側へ導かれる水の流量が調整される。なお、ケーシング24には、入口管として機能し、上池に連通する図示しない鉄管が接続されている。また、ランナ22の上方には上カバー27が設けられ、ランナ22の下方には下カバー28が設けられている。さらに、ランナ22の出口下方には、下カバー28に接続された吸出し管29が配設されている。この吸出し管29は、曲がり吸出し管で構成され、吸出し管29の内壁面には、弾性部材30が設けられている。ここで、吸出し管29の構成について詳しく説明する。図2は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出した状態における吸出し管29の縦断面を模式的に示した図である。図3は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出した状態における吸出し管29の縦断面を示した図2のA-A断面を示す図である。図4は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出していない状態における吸出し管29の縦断面を模式的に示した図である。図5は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出していない状態における吸出し管29の縦断面を示した図4のB-B断面を示す図である。なお、図2および図4において、水の流線を矢印で示している。吸出し管29は、図1、図2および図4に示すように、ランナ22側から、上部管として機能する上部ドラフト40、この上部ドラフト40に連結された曲がり管41、この曲がり管41に連結され、水平方向を向き下流側に向けて断面積が増加する拡大管42を備えている。なお、ここでは、図3および図5に示すように、拡大管42の断面形状が、4つ角にR部を有する矩形に構成された一例を示しているが、この形状に限られるものではない。拡大管42の断面形状として、例えば、円形や楕円形など、一般に拡大管42として使用されている形状を含む。拡大管42の内壁面の上面には、曲がり管41と拡大管42との境界付近から、拡大管42に沿って、弾性部材30が設けられている。弾性部材30は、例えば、流れの剥離を生じる領域、流れの偏りが生じる領域、流れの変動が生じる領域などに設けられることが好ましい。ここでは、曲がり管41と拡大管42との境界付近から、拡大管42の上面に沿う領域において、流れの剥離が発生するため、この領域に対応する部分に弾性部材30を設けている。この弾性部材30は、例えば、天然ゴムや合成ゴムを主成分とする弾性ゴムなどの弾性材料で構成される。また、弾性部材30は、例えば、シート状に形成されている。弾性部材30は、その周縁端部を拡大管42の内壁面の上面に固着されることで、拡大管42の内壁面の上面の一部を覆うように設けられている。弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体を圧入し、弾性部材30を膨らませて水が流れる流路に突出させるため、弾性部材30の周縁端部は、流体が外部に流出しないように気密に内壁面に固着されている。固着方法としては、例えば、ボルト締結などが挙げられる。拡大管42には、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体を圧入するための流体供給配管50が設けられている。流体供給配管50には、圧入される流体の流量を調整する調整バルブ51が備えられている。また、拡大管42には、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間から、流体を外部に排出する流体排出配管55が設けられている。流体排出配管55には、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間を外部に開放または外部との開放を遮断する遮断弁56が設けられている。圧入する流体としては、例えば、水、空気などが使用される。流体として水を使用する場合には、例えば、図1に示すように、流体供給配管50の一端をケーシング24の内部に連通するように構成することができる。また、流体供給配管50の一端を鉄管図示しないの内部に連通するように構成してもよい。ここで、ケーシング24および鉄管における水の圧力は、吸出し管を流れる水の圧力よりも高いため、ケーシング24または鉄管の内部の水の一部が、加圧装置などを介さなくても、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流れ込む。流体として空気を使用する場合には、例えば、コンプレッサなどから供給された圧縮空気を、流体供給配管50を介して弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に導入する。調整バルブ51や遮断弁56は、例えば、制御装置によって制御されるように構成されてもよい。そして、制御装置は、例えば、水車10に流れる水の流量、水車の出力、吸出し管29内の水が流れる流路の圧力などに基づいて、調整バルブ51を調整してもよい。これらの流量、出力、圧力などに係る情報は、例えば、それぞれに係る情報を検知する計測装置の出力から得られる。そのため、制御装置は、調整バルブ51、遮断弁56、各計測装置などと情報の交信が可能なように電気的に接続されている。例えば、流れの剥離、流れの偏り、流れの変動などが生じるときの、上記した、流量、出力、圧力などを予め記憶装置などにデータベースとして記憶し、そのデータベースと、各計測装置などから入力した実際の流量、出力、圧力などに係る情報とに基づいて、調整バルブ51を調整するようにしてもよい。また、制御装置は、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流れ込んだ流体を外部に排出する際には、遮断弁56を開けるように制御する。次に、第1の実施の形態の水車10の動作について説明する。1発電運転を行う場合まず、発電運転を行う際の水車10の動作について説明する。上池の水は、鉄管図示しないを通り、ケーシング24に流入し、ステーベーン25、ガイドベーン26を通ってランナ22に流れ込む。ランナ22に流れ込んだ水流によってランナ22が回転駆動され、主軸20を介して発電機23が駆動される。ランナ22を通過した水は、上部ドラフト40、曲がり管41、拡大管42を通り、下池へ流出する。ここで、設計点における運転では、ランナ22から流出した流れは、吸出し管29の形状に沿って流れるが、設計点を外れた運転では、ランナ22の出口において、偏った流れや旋回流れなどを生じる。これらの流れにより、吸出し管の内部において、偏った流れや壁面付近で流れの剥離が発生し、吸出し管29内における損失が増加する。設計点を外れた運転において、弾性部材30を突出させない状態では、例えば、図4に示すように、曲がり管41と拡大管42との境界付近から、拡大管42の上部の内壁面に沿う領域において、流れの剥離が発生する。この拡大管42の上部における流れの剥離は、吸出し管29の内部における損失を増加させる要因の一つである。そこで、図2および図3に示すように、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体60を圧入し、弾性部材30を膨らまして突出させる。これによって、流路断面形状が変化して、曲がり管41の端部から拡大管42に沿う拡大管42の上部の流路形状が緩やかに変化するようになる。そのため、流れの剥離が抑制される。この際、制御装置は、水車10に流れる水の流量、水車の出力、吸出し管29内の水が流れる流路の圧力などに基づいて、調整バルブ51を調整し、所定の流量の流体60を、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流入させる。これによって、弾性部材30は、膨らみ流路側に突出する。この際、遮断弁56は、閉じられている。また、調整バルブ51は、所定の流量の流体を流入させた後閉じられる。制御装置によって調整バルブ51を調整して、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流入させる流体の流量、換言すれば、弾性部材30の突出度合いを調整することができる。そのため、設計点などを外れた運転などに対しても、流れの剥離などを防止することができる。これによって、運転範囲の拡大および損失の少ない高効率の運転が可能となる。また、剥離などを生じない、例えば設計点での運転条件となったときには、制御装置は、遮断弁56を開けるように制御し、内部の流体を外部に放出する。これによって、図4および図5に示すように、弾性部材30は、内壁面に密着した状態となる。このように、弾性部材30が内壁面に密着するため、流路の水の流れが、弾性部材30によって阻害されることはない。なお、内部の流体は、例えば、下池などに放出される。ここで、弾性部材30を内壁面により密着させるため、例えば、内部の流体を外部に放出し、真空引きした後、遮断弁56は閉じるようにしてもよい。2揚水運転を行う場合次に、揚水運転を行う際の水車10の動作について説明する。この場合には、ポンプ水車として機能する。図6は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出していない状態における吸出し管29の縦断面を模式的に示した図である。図7は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出していない状態における吸出し管29の内部の圧力分布を示した図である。図8は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出した状態における吸出し管29の縦断面を模式的に示した図である。図9は、第1の実施の形態の水車10において、弾性部材30が突出した状態における吸出し管29の内部の圧力分布を示した図である。なお、図6および図8において、水の流線を矢印で示している。また、図7および図9には、等圧線を示している。揚水運転においては、ランナ22を発電運転時とは逆方向に回転駆動し、下池の水を汲み上げる。ランナ22の駆動により汲み上げられた水は、拡大管42、曲がり管41、上部ドラフト40を通り、さらにガイドベーン26、ステーベーン25、ケーシング24、鉄管図示しないを通って、上池へ導かれる。ここで、弾性部材30を突出させない状態では、図6に示すように、上部ドラフト40からランナ22に流入する流れは、曲がり管41を流れることによって、曲がり管41の外周側大径の壁面側に偏る。このときの圧力は、図7に示すように、曲がり管41の影響により、曲がり管41の内周側小径の壁面側で圧力が低下する。この圧力分布は、ランナ22の下端においても維持されている。その結果、ランナ22の入口で発生するキャビテーションは、圧力が低くなる部分で発生し易くなる。そこで、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体60を圧入し、弾性部材30を膨らませて突出させる。これによって、流路断面形状が変化して、拡大管42から曲がり管41への流路形状が緩やかに変化するようになる。そのため、図8に示すように、上部ドラフト40からランナ22に流入する流れの偏りは抑制される。また、図9に示すように、圧力分布も均一化される。その結果、キャビテーションの不均一な発生を抑制できる。上記したように、第1の実施の形態の水車10によれば、発電運転および揚水運転の双方の運転時において、吸出し管における水の流れを最適化し、運転効率の向上を図ることができる。また、設計点などを外れた運転などに対しても、流れの剥離などを防止することができ、運転範囲の拡大および高効率の運転が可能となる。なお、本実施の形態は、吸出し管の深さを深くできない場合などに特に有効であり、既設水車に本実施の形態の構成を取り付けることも可能である。第2の実施の形態図10および図12は、第2の実施の形態の水車11において、弾性部材30が突出していない状態における曲がり管41および拡大管42の水平断面を模式的に示した図である。図11および図13は、第2の実施の形態の水車11において、弾性部材30が突出した状態における曲がり管41および拡大管42の水平断面を模式的に示した図である。ここで、図10および図11は、発電運転時において、水の流量が少ない場合であり、図12および図13は、発電運転時において、水の流量が多い場合である。なお、図10~図13において、水の流線を矢印で示している。また、第1の実施の形態の水車10の構成と同じ構成部分には、同一の符号を付して重複する説明を省略または簡略する。第2の実施の形態の水車11の構成は、弾性部材30の設置位置が第1の実施の形態の場合と異なる以外は、第1の実施の形態の水車10の構成と同じである。第2の実施の形態の水車11では、弾性部材30は、拡大管42の内壁面の側面に、曲がり管41と拡大管42との境界付近から、拡大管42に沿って設けられている。ここで、発電運転時において、設計点における運転では、ランナ22から流出した流れは、吸出し管29の形状に沿って流れるが、設計点を外れた運転では、ランナ22の出口において、旋回流れが生じる。この場合、旋回流れは、設計点よりも小流量運転時には、ランナ22の回転方向に旋回を有し、設計点よりも大流量運転時には、ランナ22の回転と逆方向に旋回を有する。そのため、設計点よりも小流量運転時と設計点よりも大流量運転時とでは、吸出し管29での偏り流れの方向が異なる。まず、設計点よりも小流量運転時の場合について説明する。弾性部材30を突出させない状態では、図10に示すように、拡大管42の一方の側面側図10では上方の側面側に流れが偏り、他方の側面側図10では下方の側面側に逆流が発生している。このような状態においては、吸出し管29における損失が増大し、さらに吸出し管29における水圧脈動が増大する。そこで、図11に示すように、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体60を圧入し、弾性部材30を突出させる。これによって、逆流が消滅する。次に、設計点よりも大流量運転時の場合について説明する。弾性部材30を突出させない状態では、図12に示すように、拡大管42の一方の側面側図10では上方の側面側に逆流が発生し、他方の側面側図10では下方の側面側に流れが偏っている。このような状態においては、吸出し管29における損失が増大し、さらに吸出し管29における水圧脈動が増大する。そこで、図13に示すように、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体60を圧入し、弾性部材30を突出させる。これによって、逆流が消滅する。上記したように、第2の実施の形態の水車11によれば、吸出し管における水の流れを最適化し、運転効率の向上を図ることができる。また、設計点などを外れた運転などに対しても、流れ場に生じる逆流などを防止することができ、運転範囲の拡大および高効率の運転が可能となる。第3の実施の形態図14は、第3の実施の形態の水車12において、弾性部材30が突出していない状態における水車12の縦断面の一部を模式的に示した図である。図15は、第3の実施の形態の水車12において、弾性部材30が突出した状態における水車12の縦断面の一部を模式的に示した図である。また、第1の実施の形態の水車10の構成と同じ構成部分には、同一の符号を付して重複する説明を省略または簡略する。第3の実施の形態の水車12の構成は、弾性部材30の設置位置が第1の実施の形態の場合と異なる以外は、第1の実施の形態の水車10の構成と同じである。第3の実施の形態の水車12では、弾性部材30は、上部ドラフト40の内壁面に周方向に亘って設けられている。この場合には、上部ドラフト40に、調整バルブ51を備えた流体供給配管50、および遮断弁56を備えた流体排出配管55が設けられる。ここで、発電運転時において、ランナ22の下流側の流れは、運転状況によって変化する。設計点よりも小流量運転時には、ランナ22の出口では、ランナ22の回転方向に旋回成分を有する速度分布となる。この旋回流れによって、ランナ22の出口にホワールと呼ばれる渦が発生する。運転状況によってはこのホワールが振れ回り、大きな振動を発生し、機器の運転に支障をきたす。なお、このホワールの強さは、軸流方向の速度成分と旋回方向の速度成分に関係している。上記したように、設計点よりも小流量運転時において、弾性部材30を突出させない状態では、図14に示すように、ランナ22の出口にホワール70が発生する。そこで、図15に示すように、弾性部材30と弾性部材30で覆われた内壁面との間に流体60を圧入し、弾性部材30を膨らませて突出させる。これによって、軸流速度が増大し、旋回速度に対する軸流速度の比が大きくなるため、相対的にホワール70の強さが減少する。その結果、ホワール70による振動が抑制される。上記したように、第3の実施の形態の水車12によれば、吸出し管における水の流れを最適化し、運転効率の向上を図ることができる。また、設計点などを外れた運転などに対しても、流れ場に生じるホワール70の強さを減少させることができ、運転範囲の拡大および高効率の運転が可能となる。ここで、上記した第1の実施の形態~第3の実施の形態の構成は、それぞれ単独で構成されてもよいし、少なくとも2つの実施の形態を組み合わせて構成されてもよい。具体的には、弾性部材30は、拡大管42の内壁面の上面、拡大管42の内壁面の側面および上部ドラフト40の内壁面のうち、少なくとも一つの面に設けられていればよい。そのため、例えば、拡大管42の内壁面の上面、拡大管42の内壁面の側面両側面および上部ドラフト40の内壁面のすべてに弾性部材30を設けてもよい。また、本実施の形態の構成は、曲がり吸出し管を備えた水車に適用することができる。そのため、上記した、水車およびポンプ水車として機能するフランシス型の水車に、本実施の形態の構成を適用することに限られず、例えば、カプラン形の水車などにも適用することができる。以上説明した実施形態によれば、吸出し管における水の流れを最適化し、運転効率の向上を図ることが可能となる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。