可撓性を有するシャフト部12、78と、前記シャフト部12、78の基端部に設けられたハブと、前記シャフト部12、78の基端側の所定範囲を囲繞するストレインリリーフ部と、を備えたカテーテルであって、前記ストレインリリーフ部の先端は、前記シャフト部12、78の軸線方向に沿って少なくとも前記ハブが位置する側に変位可能であることを特徴とするカテーテル。請求項1記載のカテーテルにおいて、前記ストレインリリーフ部は、前記シャフト部12、78の軸線方向に少なくとも収縮自在であることを特徴とするカテーテル。請求項2記載のカテーテルにおいて、前記ストレインリリーフ部は、帯状に形成されると共に前記シャフト部12、78の周りに螺旋状に巻かれていることを特徴とするカテーテル。請求項2又は3記載のカテーテルにおいて、前記ストレインリリーフ部の外周面及び内周面のうち少なくともいずれか一方には、溝部28、30が形成されていることを特徴とするカテーテル。請求項1記載のカテーテルにおいて、前記ハブには、前記ストレインリリーフ部の少なくとも一部を収納可能な収納室212、230、240が形成されていることを特徴とするカテーテル。請求項5記載のカテーテルにおいて、前記ストレインリリーフ部は、前記シャフト部12の周りに螺旋状に巻かれており、前記収納室212には、前記ストレインリリーフ部に係合可能な螺旋溝210が形成されていることを特徴とするカテーテル。請求項6記載のカテーテルにおいて、前記ハブは、前記シャフト部12に対して固定されるか又は回転自在であることを特徴とするカテーテル。請求項1記載のカテーテルにおいて、前記ストレインリリーフ部は、前記ハブの先端に設けられた第1部材と、前記第1部材の先端側に突出して配置されると共に、該第1部材に対する突出量を変更可能な第2部材と、を有することを特徴とするカテーテル。請求項8記載のカテーテルにおいて、前記第1部材のうち前記第2部材と対向する面には、第1係合部が形成され、前記第2部材のうち前記第1部材と対向する面には、前記第1係合部に係合可能な第2係合部が形成されていることを特徴とするカテーテル。請求項8又は9記載のカテーテルにおいて、前記第1及び第2部材は、帯状に形成されると共に前記シャフト部12の周りに螺旋状に巻かれていることを特徴とするカテーテル。以下、本発明に係るカテーテルについて、好適な実施形態例を挙げ、添付の図面を参照しながら詳細に説明する。第1実施形態先ず、第1実施形態に係るガイディングカテーテル10A以下、単にカテーテル10Aともいうについて図1~図2Bを参照しながら説明する。このカテーテル10Aは、挿入具等を介して長尺なシャフト部12を蛇行する血管例えば、大動脈に挿通させ、その先端部を冠動脈等の入口へと到達させた後、例えば、前記シャフト部12の内部にバルーンカテーテルを挿入して前記冠動脈等の入口から冠動脈等の内部に生じた狭窄部へと導き、前記バルーンを前記狭窄部で拡張させることで該狭窄部を押し広げて治療する、いわゆるPTCAPercutaneousTransluminalCoronaryAngioplasty:経皮的冠動脈形成術に用いられる。本発明は、このようなPTCA以外のもの、例えば、他の血管、胆管、気管、食道、尿道、その他の臓器等の生体器官内に形成された病変部の改善や診断のためのカテーテルにも適用可能である。本実施形態に係るカテーテル10Aは、図1に示すように、細径で長尺なシャフト部12、ハブアセンブリ13、及び、ストレインリリーフ部耐キンクプロテクタ、折れ防止部、応力集中回避部又は保護部とも言う。18を備えている。ハブアセンブリ13は、シャフト部12の基端に連結されており、ストレインリリーフ部18は、ハブアセンブリ13の先端に設けられている。ただし、シャフト部12は、ハブアセンブリ13を構成する後述するハブ14の内部中空部にまで延在していても構わない。カテーテル10Aの全長シャフト部12の先端からハブアセンブリ13の後端までの距離は、操作性を考慮して、例えば、100cmに設定されている。なお、カテーテル10Aの全長は、任意に設定してよく、例えば、90cm~110cmの範囲に設定してもよい。シャフト部12は、円筒状に形成されると共に摺動性の高い樹脂等で構成されており、その内部には、カテーテル10Aを冠動脈等の入口へと導くための図示しないガイドワイヤやバルーンカテーテル等が挿通される。なお、シャフト部12は、術者がその基端側を把持及び操作しながら血管等の生体器官内へと円滑に挿通させることができるように適度な可撓性と適度な強度を有している。シャフト部12の長さは、該シャフト部12の体内への挿入位置から冠動脈等の入口までの血管の長さに基づいて設定されており、例えば、96cmに設定される。なお、シャフト部12の長さは、任意に設定してよい。ハブアセンブリ13は、ハブ14とコネクタ16とを有する。ハブ14は、樹脂等で構成されており、シャフト部12よりも高い剛性を有している。ハブ14は、中空状に形成されており、ハブ本体20とテーパ部22とを含む。ハブ本体20は、円筒状に形成されると共にコネクタ16に接続されている。なお、ハブ本体20の断面外周部は、円に限らず多角形等でもよい。テーパ部22は、ハブ本体20の先端に設けられてシャフト部12に向かうに従って縮径している。コネクタ16は、樹脂等で構成されており、中空状に形成された導入部24と、前記導入部24の外周面から外方に張り出した一対の張出部26、26とを含む。これにより、導入部24の内部、ハブ14の内部、及び、シャフト部12の内部にガイドワイヤ等が挿通可能となる。図2Aに示すように、ストレインリリーフ部18は、可撓性を有しており、テーパ部22の先端面に固定される帯体18aがシャフト部12の周りに螺旋状に複数回本実施形態では4回巻かれることにより形成される。これにより、ストレインリリーフ部18は、ハブ14よりも剛性が低くなる。なお、ストレインリリーフ部18は、例えば、樹脂や金属等で構成されている。隣接する帯体18aの離間間隔ピッチは略一定となっている。但し、前記離間間隔は、異なっていてもよい。また、シャフト部12のうち帯体18aが巻かれる範囲、言い換えると、シャフト部12のうちストレインリリーフ部18にて囲繞される範囲は、任意に設定することができるが、例えば、シャフト部12の基端部から8cmの範囲に設定される。そして、図2Bに示すように、シャフト部12の外周面のうちストレインリリーフ部18にて囲繞される部位には、所定の数字と目盛が表示されていてもよい。本実施形態に係るカテーテル10Aでは、シャフト部12の軸線方向ハブ14の軸線方向に1cm間隔で目盛が表示されると共に、ハブ14側に向けて0~8までの数字が前記目盛に対応して表示されている。この場合、図2Bに示すように、隣り合う前記目盛の中間の位置に補助目盛を表示してもよい。なお、図2Bでは、6以降の数字はストレインリリーフ部18によって視認されない。ストレインリリーフ部18帯体18aは、シャフト部12の先端に向かうに従って、徐々に幅狭に形成されると共に薄くなっている。ストレインリリーフ部18の内面は、シャフト部12の外周面に摺動可能に接触している。そして、ストレインリリーフ部18の内面には、断面略コ字状の内側溝部28が形成されている。つまり、内側溝部28は、螺旋状に延びている。内側溝部28の溝幅は、帯体18aの幅の半分程度の幅に設定され、その結果、シャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に狭くなっている。内側溝部28の溝深さは、帯体18aの厚みの略1/3程度の深さに設定され、その結果、シャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に浅くなっている。ストレインリリーフ部18の内面とシャフト部12の外周面との摩擦抵抗は、術者が片手でストレインリリーフ部18をシャフト部12の軸線方向にスライド可能な程度の大きさとなっている。つまり、ストレインリリーフ部18は、シャフト部12の軸線方向に伸縮自在に構成されている。ストレインリリーフ部18の外面には、内側溝部28を上下反転させた形状の外側溝部30が形成されている。つまり、帯体18aは、内側溝部28と外側溝部30が形成されることにより、断面略H字状となっている。ここで、ストレインリリーフ部18帯体18aの最先端の形状は、特に限定されないが、環状閉じた輪に形成されることが好ましい。こうすることで、ストレインリリーフ部18をシャフト部12の外周面に対してスライドさせる際に、該ストレインリリーフ部18がシャフト部12から外れることを好適に防止することができるからである。以上のように構成されるカテーテル10Aでは、シャフト部12のうち、該シャフト部12の先端からストレインリリーフ部18の先端までの部位が挿入具の基端部から生体内血管内に挿入可能となる。なお、以下の説明では、シャフト部12の先端からストレインリリーフ部18の先端までの長さをシャフト部12の有効長と呼ぶ。次に、本実施形態に係るカテーテル10Aの作用について説明する。先ず、例えば、冠動脈等の生体器官内における狭窄部の形態を、血管内造影法や血管内超音波診断法により特定する。次に、例えば、セルジンガー法によって大腿部等から経皮的に血管内にガイドワイヤ図示せずを先行して導入すると共に、該ガイドワイヤに沿わせるようにカテーテル10Aのシャフト部12を生体器官内へと挿入する。このとき、シャフト部12は、湾曲しながら生体器官内へと挿入されるため、シャフト部12の基端側に応力が作用することとなる。そして、前記応力が作用すると、シャフト部12の基端側が曲がると共にその曲がり変形に沿ってストレインリリーフ部18も弾性変形する。これにより、シャフト部12の基端側に耐キンク性を発揮させることができるので、シャフト部12とテーパ部22との連結部に前記応力が集中して該シャフト部12が折れることを好適に抑えることができる。そして、X線透視下で、図示しないガイドワイヤを冠動脈等の入口へ進め、その入口を通過させて冠動脈等の内部に留置すると共に、シャフト部12をガイドワイヤに沿って生体器官内へと進行させる。続いて、シャフト部12の先端を冠動脈等の入口に到達させた後、カテーテル10Aから該ガイドワイヤを抜去する。このとき、シャフト部12の生体内への挿入位置から冠動脈等の入口までの血管が比較的長い場合や血管が蛇行している場合、該シャフト部12の先端を冠動脈等の入口に到達させる前にストレインリリーフ部18の先端が挿入具又は皮膚に当たることがある。つまり、シャフト部12の有効長が不足していて、該シャフト部12の先端を冠動脈等の入口に到達させることができないことがある。このような場合、先ず、術者は、シャフト部12の先端と冠動脈等の入口までの不足距離をX線透視下で確認する。そして、例えば、前記不足距離が3cm程度であった場合には、ストレインリリーフ部18をシャフト部12の外周面に対して滑らせながら該ストレインリリーフ部18の先端をシャフト部12の基端側に引き寄せる。これにより、ストレインリリーフ部18は、隣接する帯体18aの離間間隔が狭くなる又は、隣接する帯体18a同士が接触することによってシャフト部12の軸線方向に収縮することとなる。そして、例えば、該ストレインリリーフ部18の先端をシャフト部12の外周面に表示されている5cmの目盛の近傍に位置させる図2B参照。これにより、シャフト部12の有効長は、5cm程度延伸することとなる。その後、この状態のシャフト部12を生体器官内へ不足距離分だけさらに進行させることにより、シャフト部12の先端を冠動脈等の入口に配置させる。なお、このときにも、シャフト部12の基端側に応力が作用することがある。そして、この場合、例えば、隣接する帯体18a同士が接触していたとしても、ストレインリリーフ部18に内側溝部28及び外側溝部30を形成しているので、該ストレインリリーフ部18をシャフト部12の曲がり変形に沿って容易に弾性変形させることが可能である。これにより、ストレインリリーフ部18を収縮させた状態であっても、シャフト部12の基端側に耐キンク性を発揮させることができるので、該シャフト部12が折れることを好適に抑えることができる。なお、シャフト部12の有効長を延伸させた状態で該シャフト部12を生体器官内にさらに進行させた結果、シャフト部12の先端が冠動脈等の入口を通り過ぎた場合には、該シャフト部12を手前に引き戻しつつ、ストレインリリーフ部18を若干伸ばしてもよい。これにより、ストレインリリーフ部18の復元力が小さくなるので、術者は余り力を加えなくてもストレインリリーフ部18の収縮状態を維持することができる。以上のように、本実施形態に係るカテーテル10Aでは、シャフト部12の有効長が足りない場合にストレインリリーフ部18を収縮させるストレインリリーフ部18の先端をハブ14が位置する側に変位させることにより該シャフト部12の有効長を延伸している。これにより、シャフト部12が挿入される血管の蛇行具合や長さ等を含む形状の個人差等に対応することができる。また、全長の長いガイディングカテーテル10Aを利用する必要もないので、優れた操作性を維持することができる。また、本実施形態では、ストレインリリーフ部18をシャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に幅狭に形成しているので、シャフト部12の基端部から先端に向かうに従って該シャフト部12の柔軟性を高めることができる。これにより、シャフト部12の基端側において、耐キンク性を好適に発揮させることができる。さらに、本実施形態では、内側溝部28及び外側溝部30の溝幅が、シャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に狭くなると共に、内側溝部28及び外側溝部30の溝深さが、シャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に浅くなっているので、ストレインリリーフ部18を収縮させた際に隣接する帯体18a同士が接触する場合であっても、シャフト部12の先端側に向かうに従って該シャフト部12の柔軟性を徐々に高めることができる。これにより、ストレインリリーフ部18を収縮させた状態でシャフト部12の基端側に耐キンク性を適度に発揮させることができる。本実施形態において、内側溝部28及び外側溝部30の溝幅及び溝深さは、任意に設定することができる。内側溝部28及び外側溝部30の溝幅は、例えば、帯体18aの幅の1/3程度の幅であってもよいし、帯体18aの幅の3/4程度の幅であってもよい。内側溝部28及び外側溝部30の溝深さは、帯体18aの厚みの1/3未満の深さであってもよい。また、内側溝部28及び外側溝部30の断面形状は、断面略コ字状に限定されず、任意の形状にすることができる。例えば、断面略半円形状や、断面略V字状にすることも可能である。さらに、本実施形態では、内側溝部28及び外側溝部30のうち少なくともいずれか一方を省略してもよい。さらにまた、ストレインリリーフ部18は、シャフト部12に対して非接触であってもよい。この場合、シャフト部12の基端側が変形した際に、シャフト部12の外周面とストレインリリーフ部18とが接触可能であれば、シャフト部12の基端側に耐キンク性を発揮させることができる。また、シャフト部12の外周面に表示される数字は、シャフト部12の先端からストレインリリーフ部18の先端までの距離に対応した数字としてもよい。この場合、延伸したシャフト部12の有効長を容易に知ることができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係るガイディングカテーテル10B以下、カテーテル10Bともいうについて図3を参照しながら説明する。なお、第2実施形態に係るカテーテル10Bにおいて、第1実施形態に係るカテーテル10Aと共通する構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。後述する第3~第8実施形態においても同様とする。図3に示すように、このカテーテル10Bは、ストレインリリーフ部32の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、ストレインリリーフ部32は、中空状に形成されている。つまり、ストレインリリーフ部32には、断面略矩形状の孔34が形成されている。なお、第1実施形態の内側溝部28及び外側溝部30は省略されており、第3~第8実施形態においても同様である。本実施形態に係るカテーテル10Bによれば、ストレインリリーフ部32を中空状に形成しているので、ストレインリリーフ部32を収縮させて隣接する帯体32a同士が接触する場合であっても、該ストレインリリーフ部32を容易に弾性変形させることができる。よって、シャフト部12の基端側に耐キンク性を好適に発揮させることができる。本実施形態において、ストレインリリーフ部32の孔34の断面形状は、断面略矩形状に限定されず、任意の形状にすることができる。前記孔34の断面形状は、例えば、断面略円形状にしてもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態に係るガイディングカテーテル10C以下、カテーテル10Cともいうについて図4A及び図4Bを参照しながら説明する。図4Aに示すように、このカテーテル10Cは、ストレインリリーフ部36の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、ストレインリリーフ部36は、その先端部がシャフト部12の外周面に接触すると共に、ストレインリリーフ部36の先端部以外の部位がシャフト部12の外周面に対して非接触となっている。また、隣接する帯体36aのうち、シャフト部12の基端側に位置する帯体36aの内面とシャフト部12の間隔L1が、シャフト部12の先端側に位置する帯体36aの外面とシャフト部12の間隔L2よりも広く設定されている。本実施形態に係るカテーテル10Cによれば、図4Bに示すように、ストレインリリーフ部36を収縮させた状態で、最も基端側に位置する螺旋の輪の中に他の螺旋の輪を全て収納することができるので、コンパクトになる。これにより、シャフト部12の有効長の延伸量を大きくすることができる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態に係るガイディングカテーテル10D以下、カテーテル10Dともいうについて図5A及び図5Bを参照しながら説明する。なお、図5A及び図5Bでは、上述したシャフト部12の数字及び目盛の図示図2B参照を省略しているが、実際には前記数字及び目盛はシャフト部12に表示されている。なお、図7A~図10についても同様である。図5Aに示すように、このカテーテル10Dは、ストレインリリーフ部38とハブ40の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、ストレインリリーフ部38の一方シャフト部12の基端側の側面には、ハブ40側シャフト部12の軸線方向に突出した複数図5Aでは4つの凸部42a~42dが形成されている。これら凸部42a~42dは、シャフト部12の周方向にそれぞれオフセットしている。各凸部42a~42dは、側面視で略四角形状に形成されており、その突出方向に向かうに従って徐々に幅広になっている。また、ストレインリリーフ部38の他方シャフト部12の先端側の側面には、前記凸部42a~42cに対応した複数図5Aでは3つの凹部44a~44cが形成されている。そして、これら凹部44a~44cのそれぞれは、各凸部42a~42cの対向する位置からシャフト部12の周方向に若干オフセットしている。ハブ40は、ハブ本体20とテーパ部46を有しており、前記テーパ部46の先端には、凹部44a~44cと略同一形状の凹部48が形成されている。凹部48は、凸部42dに対向している。本実施形態に係るカテーテル10Dによれば、図5Bに示すように、ストレインリリーフ部38をシャフト部12の基端側に引き寄せると、最もハブ40側に位置する凸部42dが弾性変形しながら凹部48に入り込むと共に、他の凸部42a~42cが弾性変形しながら凹部44a~44cに入り込む。これにより、凸部42a~42c及び凹部44a~44c間と、凸部42d及び凹部48間に所定の摩擦力が生じるので、ストレインリリーフ部38は収縮された状態でロックされることとなる。このように、本実施形態では、ストレインリリーフ部38の収縮動作と該収縮状態をロックする動作とをワンタッチで行うことができる。本実施形態において、凸部42a~42dと凹部44a~44c、48の個数及び形状は、任意に設定してよい。要は、凸部42a~42dと凹部44a~44c、48が係合したときに所定の摩擦力が生じればよい。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態に係るガイディングカテーテル10E以下、カテーテル10Eともいうについて図6A及び図6Bを参照しながら説明する。図6Aに示すように、このカテーテル10Eは、ストレインリリーフ部50の構成について、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、ストレインリリーフ部50は、シャフト部12の最も基端側に位置して断面略台形状に形成された第1部位52と、前記第1部位52に連なる中間部位54と、シャフト部12の最も先端側に位置して前記中間部位54に連なる第2部位56を含む。第1部位52は、シャフト部12の周りに螺旋状に1回だけ巻かれている。第1部位52のうちシャフト部12の先端側の側面は、該先端側に向かうに従って徐々に縮径するテーパ状に形成されている。また、該側面のうちシャフト部12に隣接する部位には、第1切欠部58が形成されている。中間部位54は、シャフト部12の周りに螺旋状に2回だけ巻かれている。中間部位54は、シャフト部12の外周面に接触して断面略平行四辺形状に形成された第1内側部60と、前記第1内側部60の外面の一部に設けられ、且つ、断面略平行四辺形状に形成された第1外側部62とを有する。第1外側部62は、第1内側部60に対してシャフト部12の先端側に突出している。これにより、第1内側部60は、その一部が第1外側部62よりもハブ14側に突出することとなる。そして、この突出部凸部60aの端部第1内側部60の一方の端部の形状は、第1切欠部58の形状に対応している。なお、前記突出部60aの突出量は、第1切欠部58のシャフト部12の軸線方向の長さよりも大きく設定されている。また、中間部位54には、第1外側部62のうち第1内側部60に対してシャフト部12の先端側に突出している部位と第1内側部60の他方の端部とによって、第2切欠部凹部64が形成されることとなる。なお、第2切欠部64は、第1切欠部58と略同一の形状となっている。第2部位56は、シャフト部12の周りに螺旋状に1回だけ巻かれている。第2部位56は、シャフト部12の外周面に接触して断面略台形状に形成された第2内側部66と、第2内側部66の外面の一部に設けられ、且つ、断面略正方形状に形成された第2外側部68とを有する。また、第2外側部68は、ストレインリリーフ部50の先端に位置している。本実施形態に係るカテーテル10Eによれば、図6Bに示すように、ストレインリリーフ部50をシャフト部12の基端側に引き寄せると、中間部位54の突出部60aの一部が弾性変形しながら第1切欠部58に入り込むと共に該突出部60aの他の部位が弾性変形しながら第2切欠部64の一部に入り込み、さらに、第2内側部66のハブ14側の端部が弾性変形しながら第2切欠部64の他の部位に入り込む。これにより、突出部60a及び第1切欠部58間と、突出部60a及び第2切欠部64間と、第2内側部66及び第2切欠部64間とに所定の摩擦力が生じるので、ストレインリリーフ部50は収縮された状態でロックされることとなる。また、第1部位52及び第1外側部62の間に第1隙間70が形成され、隣接する第1外側部62間に第2隙間72及び第3隙間74が形成され、第1外側部62及び第2外側部68の間に第4隙間76が形成されることとなる。従って、ストレインリリーフ部50を収縮させた状態で、該ストレインリリーフ部50をシャフト部12の曲がり変形に沿って容易に弾性変形させることができるので、シャフト部12の基端側に耐キンク性を効果的に発揮させることができる。本実施形態において、突出部60a、第1切欠部58、第2切欠部64、及び、第2内側部66の形状は任意に設定してよい。例えば、突出部60aをハブ14側に向かうに従って幅広に形成すると共に第2内側部66のハブ14側の端部の形状を該突出部60aと同一の形状にし、且つ、第1及び第2切欠部58、64の形状を該突出部60aの端部の形状に対応させてもよい。この場合、ストレインリリーフ部50の収縮状態のロックが解除され難くなる。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態に係るガイディングカテーテル10F以下、カテーテル10Fともいうについて図7A~図8を参照しながら説明する。図7Aに示すように、このカテーテル10Fは、シャフト部78及びストレインリリーフ部80の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、シャフト部78の外周面には、ガイディングカテーテル10Fの初期状態ストレインリリーフ部18が伸びた状態においてストレインリリーフ部80の先端よりもハブ14側に位置し、且つ、シャフト部78の半径方向外側に突出した突起部82が形成されている。該突起部82は、シャフト部78の外周面に環状に形成されている。また、突起部82は、シャフト部78のストレインリリーフ部80で囲繞される部位の中央やや基端部側に位置している。但し、突起部82は、シャフト部78のストレインリリーフ部80で囲繞される部位の任意の位置に配置可能である。突起部82の高さ突出量は、ストレインリリーフ部80を撓ませた状態で該突起部82を乗り越えさせることができる程度の高さに設定される。本実施形態に係るカテーテル10Fによれば、図7Bに示すように、ストレインリリーフ部80をシャフト部78の基端側に引き寄せることにより、ストレインリリーフ部80の先端が突起部82を乗り越えるので、ストレインリリーフ部80を収縮させた状態で該収縮状態をロックすることができる。これにより、ストレインリリーフ部80の収縮動作と該収縮状態をロックする動作とをワンタッチで行うことができる。また、本実施形態では、突起部82をシャフト部78の外周面に環状に形成しているので、該突起部82を乗り越えたストレインリリーフ部80が復元力ばね作用によって該突起部82を再度乗り越えることを好適に抑えることができる。本実施形態において、突起部82は、図8に示すように、シャフト部78の軸線方向で基端側に向かって拡径する第1テーパ部84と、該第1テーパ部84に連なると共にシャフト部78の軸線方向で基端側に向かって縮径する第2テーパ部86を有してもよい。この場合、ストレインリリーフ部80をハブ14側に引き寄せる際に、該ストレインリリーフ部80を第1テーパ部84に対して円滑に滑らせることができる。また、第2テーパ部86を設けることにより、収縮状態のストレインリリーフ部80を伸ばす際に、該ストレインリリーフ部80が第2テーパ部86に対して円滑に滑らせることができる。なお、この変形例においては、第2テーパ部86を省略してもよい。また、本実施形態において、突起部82の構成は、環状に限定されるものではなく、任意の形状を取り得る。突起部82は、例えば、シャフト部78の外周面に円弧状や矩形状に形成されていてもよい。さらに、本実施形態に係るカテーテル10Fは、シャフト部78の外周面に複数の突起部82を設けてもよい。第7実施形態次に、本発明の第7実施形態に係るガイディングカテーテル10G以下、カテーテル10Gともいうについて図9A~図10を参照しながら説明する。図9Aに示すように、このカテーテル10Gは、ハブ88及びストレインリリーフ部108の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。具体的には、ハブ88は、第1実施形態のハブ本体20よりも一回り大きく形成されたハブ本体90と、前記ハブ本体90に設けられたロック機構92とを有する。なお、本実施形態では、第1実施形態のテーパ部22は省略されている。ハブ本体90の先端面には、シャフト部12の軸線方向に延びた穴部94が形成され、ハブ本体90の外周面には、前記穴部94に連通する長孔96が形成されている。穴部94の深さは、後述するロック部材100の長さよりやや短い深さに設定されている。なお、穴部94は、ハブ本体90を貫通していてもよい。また、穴部94の壁面には、複数の第1係合歯98が該穴部94の深さ方向に連続して設けられている。これら第1係合歯98が形成される範囲は、任意に定めてよい。各第1係合歯98は、断面略三角形状に形成され、先端側に位置する歯面98aが該三角形の長辺を形成し、コネクタ16側に位置する歯面98bが該三角形の短辺を形成している。ロック機構92は、一方向に延び、且つ、ハブ本体90の穴部94に設けられて可撓性を有するロック部材100と、前記ロック部材100の一方の端部近傍に設けられたロック解除レバー102とを有する。ロック部材100は、その一部が穴部94に挿入されると共に他の部位が前記穴部94の外方に位置している。そして、ロック部材100の他方穴部94の外方に位置している側の端部には、シャフト部12に向かって突出した接触部104が形成されている。接触部104のうちハブ本体90に対向する面は、接触部104の突出方向に向かうに従って徐々に幅広となるテーパ状に形成されている。ロック部材100の外径は、穴部94の穴径よりも幾らか小さく形成されている。また、ロック部材100の他端部から中央やや先端よりの位置までの部位には、第1係合歯98に係合可能な複数の第2係合歯106が形成されている。これにより、第2係合歯106は、ロック部材100の位置によらず常に第1係合歯98と係合することとなる。各第2係合歯106は、断面略三角形状に形成されており、先端側に位置する歯面106aが該三角形の短辺を形成し、コネクタ16側に位置する歯面106bが該三角形の長辺を形成している。その結果、ロック部材100は、第1及び第2係合歯98、106が互いに係合した噛み合った状態で、ロック部材100をシャフト部12の先端側に移動させるために必要な力が、ロック部材100をコネクタ16側に移動させるために必要な力よりも大きくなる。つまり、ロック部材100は、シャフト部12の先端側に移動し難くなると共にコネクタ16側基端側に移動し易くなる。なお、第1係合歯98の歯数、及び、第1及び第2係合歯98、106の形状は、ストレインリリーフ部108の収縮時の復元力がロック部材100に作用したときに該ロック部材100がシャフト部12の先端側に移動しないような歯数及び形状に設定されている。なお、本実施形態においては、ストレインリリーフ部108の先端部には、接触部104のテーパ面104aに対応したテーパ面110が形成されている。また、ロック解除レバー102は、長孔96を介してハブ本体90の外部に露出している。本実施形態に係るガイディングカテーテル10Gによれば、ロック部材100をコネクタ16側に引き寄せると、第2係合歯106が第1係合歯98を乗り越えることにより、ロック部材100がコネクタ16側に移動し接触部104のテーパ面104aがストレインリリーフ部108の先端のテーパ面110に接触する。そして、ロック部材100をさらに引き寄せると、図9Bに示すように、ストレインリリーフ部108が収縮されるに至る。このとき、第1係合歯98と第2係合歯106が係合状態にあるので、ストレインリリーフ部108を収縮させた状態で該収縮状態をロックすることができる。これにより、ストレインリリーフ部108の収縮動作と該収縮状態をロックする動作をワンタッチで行うことができる。なお、ストレインリリーフ部108を伸ばしたい場合には、ロック解除レバー102を引き上げることにより、第1及び第2係合歯98、106の係合状態が解除されるので、ロック部材100を容易にシャフト部12の先端側に移動させることができる。本実施形態に係るカテーテル10Gによれば、第2係合歯106は、ロック部材100の位置によらず常に第1係合歯98に係合しているので、ストレインリリーフ部108を任意の収縮状態でロックすることができる。本実施形態に係るカテーテル10Gは、上述した構成に限定されない。例えば、図10に示すように、ロック部材100は、ハブ本体90の先端面に固定されていてもよい。この場合、ストレインリリーフ部108をハブ本体90側に引き寄せて該ストレインリリーフ部108の先端を接触部104よりもハブ本体90側に位置させることにより、該ストレインリリーフ部108の収縮状態を好適にロックすることができる。また、本実施形態において、接触部104は、側面視で長方形状に形成してもよい。第8実施形態次に、本発明の第8実施形態に係るガイディングカテーテル10H以下、カテーテル10Hともいうについて図11~図13を参照しながら説明する。図11~図12Bに示すように、このカテーテル10Hは、ストレインリリーフ部200及びハブアセンブリ201の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。本実施形態では、ハブアセンブリ201は、シャフト部12の基端部を囲繞するようにして設けられており図12A参照、ハブ202とコネクタ16とを含む。なお、ストレインリリーフ部200の先端からハブ202の先端までの距離は、例えば、5cmに設定される。そして、図12Bに示すように、シャフト部12の外周面のうち、ストレインリリーフ部200の先端とハブ202の先端の間に位置する部位には、所定の数字、目盛が表示されている。本実施形態に係るカテーテル10Hでは、シャフト部12の軸線方向ハブ202の軸線方向に1cm間隔で目盛が表示されると共に、ハブ202側に向けて0~5までの数字が前記目盛に対応して表示されている。また、図12Bでは、隣り合う前記目盛の中間の位置に補助目盛を表示している。ハブ202は、シャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に縮径するようにテーパ状に形成されている。また、ハブ202は、コネクタ16に接続される第1部位204と、前記第1部位204の先端に位置してストレインリリーフ部200が設けられる第2部位206とを含む。第1部位204には、シャフト部12の軸線方向に沿って貫通孔208が形成されている。そして、シャフト部12の基端部は、前記貫通孔208に挿通された状態で第1部位204に固定されている。第2部位206は、円筒状に形成されており、第1部位204の先端面204aからシャフト部12の先端側に突出している。つまり、第2部位206は、シャフト部12の基端側の一部を囲繞している。第1部位204の外周面と第2部位206の外周面は、一体的であってシャフト部12の先端側に縮径する連続したテーパ面を形成している。また、第2部位206の内周面は、シャフト部12に対して離間した状態で該シャフト部12の先端側に向けて縮径するテーパ状に形成されている。なお、第2部位206において、外周面のテーパ角度と内周面のテーパ角度は、略同一に設定されている。また、第2部位206の内周面には、シャフト部12の軸線方向に沿って螺旋溝210が形成されている。これにより、螺旋溝210は、第1部位204に向かうに従ってシャフト部12の半径方向外側に広がることとなる。螺旋溝210は、断面矩形状に形成され、且つ、シャフト部12の周りを3周している。螺旋溝210のピッチは、上述したストレインリリーフ部200の螺旋のピッチに対応している。螺旋溝210の溝幅及び溝深さは、一定に設定されている。具体的には、螺旋溝210の溝幅は、ストレインリリーフ部200の基端部後端部に位置する帯体200aの幅よりも若干大きい幅となっており、螺旋溝210の溝深さは、該帯体200aの厚みよりも浅くなっている。螺旋溝210のうちシャフト部12の先端側に位置する端部始端部において、溝底面及びシャフト部12の間隔L3は、ストレインリリーフ部200の基端部に位置する帯体200aの厚みよりも若干小さく設定されている図12Bも参照。そして、カテーテル10Hの初期状態において、螺旋溝210の始端部には、ストレインリリーフ部200の基端部が撓んだ状態で配置されている。これにより、ストレインリリーフ部200が螺旋溝210から抜け出て、該ストレインリリーフ部200とハブ202とが分離することを防止することができる。つまり、螺旋溝210の始端部が、離脱阻止機構として機能する。第2部位206の内周面は、第1部位204の先端面204aで終端する。その結果、第1部位204の先端面204aと第2部位206の内周面とにより収納室212が形成されることとなる。収納室212は、貫通孔208に連通すると共にシャフト部12の先端側に開口している。本実施形態に係るカテーテル10Hによれば、図12Bに示すように、ストレインリリーフ部200をカテーテル10Hの基端側から見て時計回りに回転することにより、該ストレインリリーフ部200を螺旋溝210に係合させながら収納室212に進入させることができる。これにより、ストレインリリーフ部200の先端をハブ202側に変位させてシャフト部12の有効長を延伸させることができる。そして、このようにシャフト部12の有効長を延伸させた状態で該シャフト部12の基端側に応力が作用した場合であっても、収納室212に収納されたストレインリリーフ部200をシャフト部12の曲がり変形に沿って弾性変形させることが可能であるので、シャフト部12の基端側に耐キンク性を好適に発揮させることができる。また、本実施形態では、ストレインリリーフ部200を回転させることにより、該ストレインリリーフ部200を螺旋溝210に係合させながら収納室212内に進入させているので、該ストレインリリーフ部200の回転量を調整することにより、シャフト部12の有効長の延伸量を任意に設定することができる。さらに、螺旋溝210の螺旋の巻き数3回をストレインリリーフ部200の螺旋の巻き数4回よりも少なくしているので、ストレインリリーフ部200の基端部が第1部位204の先端面204aに当接した状態でストレインリリーフ部200の先端部を第2部位206の先端から突出して配置させることができる。これにより、ストレインリリーフ部200が収納室212内に入り過ぎることを好適に防止することができるので、収納室212に収納されたストレインリリーフ部200を収納室212の外部に容易に取り出すことができる。本実施形態では、ストレインリリーフ部200をシャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に幅狭に形成しているので、シャフト部12の基端部から先端に向かうに従って該シャフト部12の柔軟性を高めることができる。これにより、シャフト部12の基端側において、耐キンク性を好適に発揮させることができる。本実施形態において、図13に示す変形例に係るカテーテル10Hのように、ハブ202は、シャフト部12に固定されていなくてもよい。つまり、ハブ202は、シャフト部12に対して回転自在に設けられてもよい。具体的には、シャフト部12の外周面に環状凸部214を形成すると共に貫通孔208の壁面に前記環状凸部214が配置可能な環状凹部216を形成してもよい。これにより、ハブ202は、シャフト部12の軸線方向の移動が制限された状態でシャフト部12に対して回転自在となる。そして、この場合、例えば、術者は、ストレインリリーフ部200を把持した状態でハブ202をカテーテル10Hの基端側方向から見て時計回りに回転することにより、ストレインリリーフ部200を螺旋溝210に係合させながら収納室212内に進入させることができる。これによって、シャフト部12の回転を防止しつつハブ202の操作によりシャフト部12の有効長を延伸可能である。これにより、ストレインリリーフ部200を収納室212内に進入させる際に、該ストレインリリーフ部200のうち第2部位206の先端から露出する部位が僅かになった場合でも、該ストレインリリーフ部200の収納室212への進入を確実且つ容易に行うことができる。図13では、環状凸部214は、断面略正方形状に形成され、環状凹部216は、断面矩形状に形成されているが、環状凸部214及び環状凹部216の断面形状は、任意に設定することができる。また、環状凸部214及び環状凹部216の大きさについても任意に設定可能である。本実施形態において、ストレインリリーフ部200の螺旋のピッチと螺旋溝210の螺旋のピッチは、任意に変更可能である。ストレインリリーフ部200は、可撓性を有すると共に伸縮自在となっているので、これらピッチが多少ずれていてもストレインリリーフ部200を螺旋溝210に係合させることは可能である。本実施形態において、ストレインリリーフ部200の螺旋の巻き数と螺旋溝210の螺旋の巻き数は、任意に設定可能である。ストレインリリーフ部200帯体200aの最先端の形状は、特に限定されないが、環状閉じた輪に形成された方が好ましい。こうすることで、ストレインリリーフ部200を収納室212内に収納するときや該収納室212から取り出すときに、該ストレインリリーフ部200がシャフト部12から外れることを好適に防止することができるからである。本実施形態において、シャフト部12の外周面に表示される数字は、シャフト部12の先端からストレインリリーフ部200の先端までの距離に対応した数字としてもよい。この場合、延伸したシャフト部12の有効長を容易に知ることができる。第9実施形態次に、本発明の第9実施形態に係るガイディングカテーテル10I以下、カテーテル10Iともいうについて図14~図16Bを参照しながら説明する。なお、第9実施形態に係るカテーテル10Iにおいて、第8実施形態に係るカテーテル10Hと共通する構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。図14に示すように、このカテーテル10Iは、ハブ218の構成において、第8実施形態に係るカテーテル10Hと異なる。具体的には、ハブ218は、円筒状に形成され、その直径は略一定となっている。なお、ハブ218の断面外周部は、円に限らず多角形等でもよい。そして、ハブ218は、コネクタ16に接続される第1部位220と、第1部位220の先端に設けられた第2部位222とを含む。図16Aに示すように、第2部位222は、円筒状に形成され、且つ、第1部位220の先端面220aからシャフト部12の先端側に突出した突出部224と、前記突出部224の先端からシャフト部12側に突出したストッパ部226とを有している。第2部位222は、シャフト部12の一部を囲繞している。第1部位220の外周面と突出部224の外周面は、それぞれ一体に接続してハブ218の外周面を形成している。また、突出部224には、シャフト部12の軸線方向に延びた一対のスリット228、228が形成されている図14及び図15参照。これらスリット228、228は、シャフト部12の軸線を挟んで対向している。言い換えると、こられスリット228、228は、突出部224の周方向に等間隔となるように配置されている。各スリット228の一端部は、突出部224の先端にまで達している。一方、各スリット228の他端部は、丸みを帯びており、突出部224の後端付近に位置している。各スリット228の幅は、シャフト部12の直径の1/3程度に設定されている。なお、スリット228の長さ及び幅は、任意に設定することができる。ストッパ部226及びシャフト部12は離間しており、その離間間隔は、ストレインリリーフ部200の先端の厚みよりも小さく設定されている。また、ストッパ部226の先端部の外面には、シャフト部12に向かうに従って幅狭となるテーパ面226aが形成されている。第1部位220の先端面220aとストッパ部226の内面は、突出部224の内周面で終端する。その結果、第1部位220の先端面220a、突出部224の内周面、及び、ストッパ部226の内面により収納室230が形成されることとなる。収納室230は、貫通孔208に連通すると共にシャフト部12の先端側に開口している。なお、収納室230は、収縮させた状態のストレインリリーフ部200が収納可能な程度の大きさに設定されている。本実施形態によれば、テーパ面226aが形成されたストッパ部226によって、ストレインリリーフ部200の後端部が収納室230から抜け出ることを好適に阻止することができる。これにより、ストレインリリーフ部200とハブ218とが分離することを防止することができる。つまり、前記ストッパ部226が離脱阻止機構として機能する。本実施形態に係るカテーテル10Iによれば、ストレインリリーフ部200をコネクタ16側に引き寄せると、ストレインリリーフ部200はストッパ部226のテーパ面226aに接触し、該ストッパ部226がシャフト部12の半径方向外側に押圧される。ストッパ部226がシャフト部12の半径方向外側に押圧されると、突出部224のスリット228、228の幅が広がると共にストッパ部226がシャフト部12の半径方向外側に変位する。つまり、収納室230の開口部の面積が拡大することとなる。なお、このとき、ストレインリリーフ部200は、ストッパ部226から反力を受けるので、シャフト部12の半径方向内側に若干弾性変形収縮している。そして、コネクタ16側に引き寄せられたストレインリリーフ部200は、拡大された開口部を介して収納室230に導かれる。収納室230に導かれたストレインリリーフ部200は、図16Bに示すように、第1部位220の先端面220aに当接することで、隣接する帯体200aの離間間隔が短くなり収縮した状態となる。これにより、ストレインリリーフ部200は、収納室230に収納された状態でコンパクトになる。よって、本実施形態に係るカテーテル10Iによれば、例えば、初期状態のカテーテル10Iにおけるストレインリリーフ部200の長さシャフト部12の軸線方向の長さに比べてハブ218の長さを充分に長く設定することができないようなカテーテルにおいても対応することができる。また、収納室230に収納されたストレインリリーフ部200は、収縮された状態となっているので、復元力ばねの作用によって元の状態に戻ろうとする延伸しようとするが、ストレインリリーフ部200の先端がストッパ部226に係止するため、ストレインリリーフ部200が収納室230の開口部から外部に出ることを好適に阻止することができる。本実施形態において、突出部224は、一対のスリット228、228が形成されている構成に限定されない。例えば、突出部224には、3つ以上のスリット228が形成されていてもよい。なお、この場合、各スリット228は、突出部224の周方向に等間隔となるように配置することが好ましい。収納室230の開口部をバランスよく拡大させることができるからである。第10実施形態次に、本発明の第10実施形態に係るガイディングカテーテル10J以下、カテーテル10Jともいうについて図17を参照しながら説明する。なお、第10実施形態に係るカテーテル10Jにおいて、第9実施形態に係るカテーテル10Iと共通する構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。また、図17では、上述したシャフト部12の数字及び目盛の図示図12B参照を省略しているが、実際には前記数字及び目盛はシャフト部12に表示されている。図17に示すように、このカテーテル10Jは、ハブ232の第2部位234の構成において、第9実施形態に係るカテーテル10Iと異なる。具体的には、第2部位234は、円筒状に形成され、且つ、第1部位220の先端面220aからシャフト部12の先端側に突出した突出部236を有すると共に、第9実施形態のストッパ部226が省略されている。突出部236の内周面のうちやや先端よりの位置には、螺旋状の突起部238が形成されている。突起部238は、シャフト部12の周りを1周している。突起部238の始端部と終端部の間隔は、ストレインリリーフ部200の基端部の幅よりも若干小さく設定されている。突起部238及びシャフト部12は離間しており、その離間間隔は、ストレインリリーフ部200の先端の厚みよりも小さく設定されている。突起部238のうち該第1部位220の先端面220aに対向する対向面と第1部位220の先端面220aとは、突出部236の内周面で終端する。その結果、第1部位220の先端面220a、突起部238の前記対向面、及び、突出部236の内周面により収納室240が形成されることとなる。収納室240は、貫通孔208に連通すると共にシャフト部12の先端側に開口している。本実施形態に係るカテーテル10Jによれば、例えば、術者は、ハブ232を把持した状態でストレインリリーフ部200を反時計回りに回転することにより、ストレインリリーフ部200を収納室240に進入させることができる。そして、収納室240に進入したストレインリリーフ部200は、第1部位220の先端面220aに当接することで収縮されるに至る。これにより、ストレインリリーフ部200を収納室240内にコンパクトに収納することができると共に、該ストレインリリーフ部200の回転量を調整してシャフト部12の有効長の延伸量を任意に設定することができる。第3~第10実施形態において、ストレインリリーフ部36、38、50、80、108、200には、第1実施形態の内側溝部28及び外側溝部30の少なくともいずれか一方が形成されていてもよく、また、第2実施形態のストレインリリーフ部32のように中空状に形成されていてもよい。これにより、ストレインリリーフ部36、38、50、80、108、200を収縮させた状態でもシャフト部12、78の基端側の耐キンク性を適度に発揮させることができる。また、第1~第10実施形態において、ストレインリリーフ部18、32、36、38、50、80、108、200、は、一定の幅の帯体18a、32a、36a、38a、50a、80a、108a、200aをシャフト部12、78の周りに螺旋状に巻くことにより形成してもよい。この場合でも、前記帯体18a、32a、36a、38a、50a、80a、108a、200aの最先端の形状は、特に限定されないが、環状閉じた輪に形成された方が好ましい。これにより、ストレインリリーフ部18、32、36、38、50、80、108、200を収縮延伸させる際に、シャフト部12、78から外れることを好適に防止することができるからである。第11実施形態次に、本発明の第11実施形態に係るガイディングカテーテル10K以下、カテーテル10Kともいうについて図18~図21を参照しながら説明する。なお、第11実施形態に係るカテーテル10Kにおいて、第1実施形態に係るカテーテル10Aと共通する構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。図18に示すように、このカテーテル10Kは、ストレインリリーフ部300の構成において、第1実施形態に係るカテーテル10Aと異なる。本実施形態では、ストレインリリーフ部300のうちシャフト部12を囲繞する範囲は例えば、12cmに設定される。ストレインリリーフ部300は、テーパ部22の先端に固定された第1部材302と、前記第1部材302よりも先端側に位置した状態で該第1部材302に設けられた第2部材304とを有する。図19Aに示すように、第1部材302は、円筒状に構成されると共にシャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に先細りのテーパ状に形成されている。これにより、第1部材302は、ハブ14よりも剛性が低くなる。なお、第1部材302の内周面はシャフト部12の外周面に接触している。第1部材302のうち外周面の略中央から先端側に位置する所定部位には、第1外側凸部306aと、前記第1外側凸部306aよりも先端側に位置する第2外側凸部306bと、前記第2外側凸部306bよりも先端側に位置する第3外側凸部306cとが離間した状態で形成されている。なお、第1~第3外側凸部306a~306cは、第1部材302の外周面に環状に形成されている。第1外側凸部306a及び第2外側凸部306bの離間間隔と第2外側凸部306b及び第3外側凸部306cの離間間隔は、任意に設定可能であるが、略同一に設定されている。第1~第3外側凸部306a~306cのそれぞれは、断面三角形状に形成されている。そして、第2外側凸部306bの断面積は、第1外側凸部306aの断面積よりも小さく、第3外側凸部306cの断面積は、第2外側凸部306bの断面積よりも小さく設定されている。第2部材304は、円筒状に構成されると共にシャフト部12の先端側に向かうに従って徐々に先細りのテーパ状に形成されている。これにより、第2部材304は、ハブ14よりも剛性が低くなる。また、第2部材304は、その内径がハブ14側に向かうに従って徐々に拡径するように構成されている。つまり、第2部材304の内周面は、テーパ状に形成されている。なお、第2部材304の内周面のテーパ角度と第1部材302の外周面のテーパ角度は略同一に設定されている。そして、第2部材304は、その先端部がシャフト部12の外周面に接触すると共に、基端部が第1部材302の先端側の所定範囲を囲繞するように配置されている。要するに、第2部材304の先端は、第1部材302の先端よりも先端側に突出している。第1部材302に対する第2部材304の突出量L4、言い換えると、第1部材302の先端から第2部材304の先端までの距離は、任意に設定することができるが、例えば、5cmに設定される。図19Bに示すように、シャフト部12の外周面のうち第2部材304のみで囲繞される部位には、表示手段としての所定の数字及び目盛が表示されている。本実施形態に係るカテーテル10Kでは、シャフト部12の軸線方向に1cm間隔で目盛が表示されると共に、ハブ14側に向けて0~5までの数字が前記目盛に対応して表示されている。図19Bでは、隣り合う前記目盛の中間の位置に補助目盛が表示されている。なお、前記のように本実施形態では、目盛補助目盛を含むを設けているが、該目盛を表示しなくてもよいことは勿論である。また、前記目盛に付記して数字を表示する場合、この数字を表示しなくてもよいことは目盛と同様である。第2部材304の内周面のうち中央付近には、第1内側凸部308aと、前記第1内側凸部308aよりも先端側に位置する第2内側凸部308bと、前記第2内側凸部308bよりも先端側に位置する第3内側凸部308cとが離間した状態で形成されている。なお、第1~第3内側凸部308a~308cのそれぞれは、第2部材304の内周面に環状に形成されている。第1内側凸部308a及び第2内側凸部308bの離間間隔は、第1外側凸部306a及び第2外側凸部306bの離間間隔と同一に設定されている。また、第2内側凸部308b及び第3内側凸部308cの離間間隔は、第2外側凸部306b及び第3外側凸部306cの離間間隔と同一に設定されている。なお、第1内側凸部308a及び第2内側凸部308bの離間間隔と第2内側凸部308b及び第3内側凸部308cの離間間隔は、任意に設定可能である。第1~第3内側凸部308a~308cのそれぞれは、断面略三角形状に形成されている。そして、第1内側凸部308aの断面積は第1外側凸部306aの断面積と、第2内側凸部308bの断面積は第2外側凸部306bの断面積と、第3内側凸部308cの断面積は第3外側凸部306cの断面積と同一に設定されている。第2部材304の外周面のうち後端に位置する部位には、シャフト部12の半径方向外側に突出した突起部310が環状に形成されている。本実施形態では、カテーテル10Kの初期状態において、第1内側凸部308aのうち先端側に位置する面先端面が第3外側凸部306cのうち後端側に位置する面後端面に接触している。本実施形態に係るカテーテル10Kによれば、術者が、突起部310に指を引掛けた状態で第2部材304をハブ14側に引き寄せることにより、第1内側凸部308aの先端面が第3外側凸部306cの後端面から離間し、第1内側凸部308aの後端面が第2外側凸部306bの先端面に接する。つまり、第2部材304は、第1部材302に対してハブ14側に変位することとなる。言い換えると、第2部材304の第1部材302に対する突出量L4が小さくなる。続いて、さらに第2部材304を引き寄せると、第2外側凸部306bによって第2部材304がシャフト部12の半径方向外側に押し広げられ、その結果、第2部材304の内径が拡径することにより、第1内側凸部308aが第2外側凸部306bを乗り越える。そして、例えば、第1内側凸部308aの先端面が第1外側凸部306aの後端面に接触するまで第2部材304を引き寄せると、第2部材304の先端がシャフト部12の外周面に表示されている3cmの目盛の近傍に位置することとなる図19B参照。要するに、第2部材304の突出量L4が小さく突出量L5となり、シャフト部12の有効長は、3cm程度延伸したこととなる。なお、この状態で第1内側凸部308aの先端面が第1外側凸部306aの後端面に接触しているので、第1部材302に対する第2部材304の変位を適度に抑えることができる。これにより、シャフト部12の有効長を延伸させた状態で保持することができる。また、本実施形態では、第1及び第2部材302、304をシャフト部12の先端側に向かうに従って先細りのテーパ状に形成しているので、シャフト部12の基端部から先端に向かうに従って該シャフト部12の柔軟性を高めることができる。これにより、シャフト部12の基端側の耐キンク性を好適に発揮させることができる。さらに、本実施形態では、第2部材304の外周面に突起部310を設けているので、第2部材304のスライド操作を容易に行うことができる。本実施形態において、第1~第3外側凸部306a~306c及び第1~第3内側凸部308a~308cの断面形状は、断面略三角形状に限らず、例えば、断面略矩形状又は断面略半円形状としてもよい。また、第1~第3外側凸部306a~306cは、第1部材302の外周面に環状に形成されてなくてもよい。第1~第3外側凸部306a~306cは、例えば、第1部材302を半周又は1/4周する程度の大きさに形成してもよい。第1~第3外側凸部306a~306cの断面積の大きさは任意に設定してよい。さらに、第1~第3内側凸部308a~308cは、第2部材304の内周面に環状に形成されていなくてもよい。第1~第3内側凸部308a~308cは、例えば、第2部材304を半周又は1/4周する程度の大きさに形成してもよい。第1~第3内側凸部308a~308cの断面積の大きさは任意に設定してよい。外側凸部306の個数は、任意に設定可能である。外側凸部306は、1つ、2つ、又は、4つ以上であってもよい。なお、内側凸部308においても同様である。本実施形態において、突起部310は、第2部材304の外周面に環状に形成されていなくてもよい。術者が指を引掛けることが可能な程度に第2部材304の外周面から突出していれば突起部310の形状は任意に設定可能である。本実施形態において、シャフト部12の外周面に表示される数字は、シャフト部12の先端からストレインリリーフ部300の先端までの距離に対応した数字としてもよい。この場合、延伸したシャフト部12の有効長を容易に知ることができる。また、目盛及び数字は、例えば、第1部材302の外周面に表示してもよい。この場合でも、シャフト部12の有効長の延伸量等を容易に知ることが可能である。本実施形態に係るカテーテル10Kにおいては、第1~第3外側凸部306a~306c、及び第1~第3内側凸部308a~308cの少なくともいずれか一方を省略してもよい。また、本実施形態では、突起部310を省略してもよい。第11実施形態の第1変形例次に、本実施形態の第1変形例について図20を参照しながら説明する。本変形例では、図20に示すように、第1~第3内側凸部308a~308cに代えて、第1~第3内側凹部312a~312cが第2部材304の内周面に形成されている。第1~第3内側凹部312a~312cのそれぞれは、第2部材304の内周面に環状に形成されている。また、第1内側凹部312aの形状は第1外側凸部306aの形状に、第2内側凹部312bの形状は第2外側凸部306bの形状に、第3内側凹部312cの形状は第3外側凸部306cの形状にそれぞれ対応している。なお、第1~第3内側凹部312a~312cの形状等は任意に設定可能である。本変形例によれば、第1~第3外側凸部306a~306cは、第1~第3内側凹部312a~312cの少なくともいずれか1つに係合可能であるので、第1部材302に対する第2部材304の変位を適度に抑えることができる。第11実施形態の第2変形例次に、本実施形態に係る第2変形例について図21を参照しながら説明する。本変形例では、図21に示すように、第1~第3外側凸部306a~306cに代えて、第1~第3外側凹部314a~314cが第1部材302の外周面に形成されている。第1~第3外側凹部314a~314cのそれぞれは、第1部材302の外周面に環状に形成されている。また、第1外側凹部314aの形状は第1内側凸部308aの形状に、第2外側凹部314bの形状は第2内側凸部308bの形状に、第3外側凹部314cの形状は第3内側凸部308cの形状にそれぞれ対応している。なお、第1~第3外側凹部314a~314cの形状等は任意に設定可能である。本変形例によれば、第1~第3内側凸部308a~308cが、第1~第3外側凹部314a~314cの少なくともいずれか1つに係合可能であるので、第1部材302に対する第2部材304の変位を適度に抑えることができる。第12実施形態次に、本発明の第12実施形態に係るガイディングカテーテル10L以下、カテーテル10Lとも言うについて図22A及び図22Bを参照しながら説明する。なお、第12実施形態に係るカテーテル10Lにおいて、第11実施形態に係るカテーテル10Kと共通する構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。後述する第13~第16実施形態においても同様である。図22Aに示すように、このカテーテル10Lは、ストレインリリーフ部316の構成において、第11実施形態に係るカテーテル10Kと異なる。具体的には、第1部材318の外周面に第1ねじ部320が形成されると共に、第2部材322の内周面に前記第1ねじ部320に螺合する第2ねじ部324が形成されている。なお、第11実施形態の第1~第3外側凸部306a~306c、第1~第3内側凸部308a~308c、及び、突起部310は省略されている。本実施形態に係るカテーテル10Lによれば、図22Bに示すように、例えば、第2部材322をカテーテル10Lの基端方向から見て反時計回りに回転させることにより、第1部材318に対して第2部材322をハブ14側に変位させることができる。これにより、第1部材318に対する第2部材322の突出量が小さくなるので、シャフト部12の有効長を延伸させることができる。また、第2部材322の回転量を調整することにより、第1部材318に対する第2部材322の突出量を任意に設定することができる。第13実施形態次に、本発明の第13実施形態に係るガイディングカテーテル10M以下、カテーテル10Mとも言うについて図23A~図24を参照しながら説明する。図23A~図24では、上述したシャフト部12の数字及び目盛の図示図19B参照を省略しているが、実際には前記数字及び目盛はシャフト部12に表示されている。また、図23A~図24において、後述する第1部材328と第2部材330とを区別するために、第1部材328を細線で描くと共に第2部材330を太線で描いている。図23Aに示すように、このカテーテル10Mは、ストレインリリーフ部326の構成において、第11実施形態に係るカテーテル10Kと異なる。具体的には、第1部材328は、帯体328aがシャフト部12の周りに螺旋状にカテーテル10Mの基端方向から見て時計回りに複数回本実施形態では4回巻かれることにより形成される。隣接する帯体328aの離間間隔ピッチは略一定となっている。但し、前記離間間隔は、異なっていてもよい。第1部材328帯体328aは、シャフト部12の先端に向かうに従って、徐々に幅狭に形成されると共に薄くなっている。ここで、第1部材328の最先端の形状は、特に限定されないが、環状閉じた輪に形成されることが好ましい。これにより、第1部材328がシャフト部12から外れることを好適に防止することができるからである。第2部材330は、帯体330aがシャフト部12の周りに螺旋状にカテーテル10Mの基端方向から見て反時計回りに複数回本実施形態では4回巻かれることにより形成される。第2部材330のその他の構成は、上述した第1部材328の構成と同一である。本実施形態に係るカテーテル10Mによれば、図23Bに示すように、第2部材330をハブ14側にカテーテル10Mの基端方向から見て反時計回り又は時計回りに回しながら引き寄せると、第2部材330の螺旋が第1部材328の螺旋を乗り越えながら第2部材330が第1部材328に対してハブ14側に変位する。これにより、第1部材328に対する第2部材330の突出量が小さくなるので、シャフト部12の有効長を延伸させることができる。また、シャフト部12の有効長を延伸させたときに、第1部材328の螺旋と第2部材330の螺旋とが交差した状態で接触しているので、その交差部の摩擦力によって第2部材330が第1部材328に対して変位することを適度に抑えることができる。さらに、本実施形態では、第1及び第2部材328、330のそれぞれを螺旋状に形成しているので、第1及び第2部材328、330のそれぞれを円筒状に形成した場合と比較して、ストレインリリーフ部326が撓り易くなる。これにより、シャフト部12の基端側に好適に耐キンク性を発揮させることができる。さらにまた、第1及び第2部材328、330のそれぞれは、シャフト部12の先端に向かうに従って徐々に幅狭に形成されると共に薄くなっているので、シャフト部12の基端部から先端に向かうに従って該シャフト部12の柔軟性を高めることができる。これにより、シャフト部12の基端側において、耐キンク性を一層好適に発揮させることができる。本実施形態において、図24に示すように、第2部材330の螺旋の巻き方向は、第1部材328の螺旋の巻き方向と同一であってもよい。この場合、第2部材330をカテーテル10Mの基端方向から見て反時計回りに回転させることにより、第2部材330を第1部材328に対してハブ14側に変位させることが可能となる。なお、第1及び第2部材328、330のそれぞれの螺旋の巻き方向をカテーテル10Mの基端方向から見て反時計回りにした場合にも同様の効果を奏する。本実施形態において、第1及び第2部材328、330の螺旋の巻き数、及び、帯体の形状等は、任意に設定可能である。第14実施形態次に、本発明の第14実施形態に係るガイディングカテーテル10N以下、カテーテル10Nとも言うについて図25A及び図25Bを参照しながら説明する。図25Aに示すように、このカテーテル10Nは、ストレインリリーフ部332の構成において、第11実施形態に係るカテーテル10Kと異なる。具体的には、第1部材334の内周面は、シャフト部12に非接触となっている。また、第1部材334は、第2部材336の一部を囲繞している。第1部材334の内周面のうち中央やや後端側には、シャフト部12の半径方向内側に突出する突出部338が環状に形成されている。突出部338は、断面略三角形状に形成されている。第2部材336の内周面は、シャフト部12の外周面に接触している。第2部材336の外周面のうち後端部近傍には、前記突出部338が係合可能な断面略三角形状の凹部340が環状に形成されている。なお、第1及び第2部材334、336は、シャフト部12の先端側に向かうに従って先細りのテーパ状に形成されているので、前記カテーテル10Nの初期状態において、第2部材336は、第1部材334よりも適度に突出した状態で第1部材334の内周面に接触して位置決めされる。本実施形態に係るカテーテル10Nによれば、図25Bに示すように、第2部材336をハブ14側に引き寄せると、第2部材336は第1部材334とシャフト部12の間の空間に挿入されるため、第1部材334に対する第2部材336の突出量を小さくすることができる。これにより、シャフト部12の有効長を延伸させることができる。また、第2部材336をある程度引き寄せた段階で、突出部338が凹部340に係合するので、シャフト部12の軸線方向への第2部材336の変位を適度に抑えることができる。これにより、シャフト部12の有効長を延伸させた状態に保持することができる。さらに、第2部材336が第1部材334とシャフト部12の間の空間に入り込んで取り出せなくなることを防ぐことができる。本実施形態において、突出部338及び凹部340の形状等は、任意に設定することができる。また、突出部338及び凹部340を省略してもよい。さらに、シャフト部12の外周面に表示されている数字及び目盛は、第2部材336の外周面に表示してもよい。この場合にも、シャフト部12の有効長の延伸量を容易に知ることが可能である。第15実施形態次に、本発明の第15実施形態に係るガイディングカテーテル10O以下、カテーテル10Oとも言うについて図26A及び図26Bを参照しながら説明する。図26Aに示すように、このカテーテル10Oは、ストレインリリーフ部342の構成において、第11実施形態に係るカテーテル10Kと異なる。第1部材344の外周面には、先端部近傍の位置から中央よりやや後端側にかけて溝部346が形成されている。そして、該溝部346の溝底面のうちシャフト部12の先端側の端部には、断面略三角形状の凸部348が設けられている。そして、凸部348の先端面は、溝部346の溝側面に連続している。その結果、凸部348の先端面と溝部346の溝側面とにより断面略三角形状の係合穴部350が形成されることとなる。第2部材352の内周面は、シャフト部12の外周面に接触している。また、第2部材352の後端面には、第1部材344の先端部を含む先端側の形状に対応した形状の穴部354が形成されている。穴部354の略中央には、シャフト部12が位置している。その結果、穴部354は、環状に形成されることとなる。また、穴部354は、シャフト部12の先端側に向かうに従って幅狭となっている。該穴部354を形成する壁面のうちハブ14側の端部には、前記係合穴部350の形状に対応した形状のストッパ部356が設けられている。本実施形態に係るカテーテル10Oでは、初期状態において、ストッパ部356が係合穴部350に配置されている。これにより、第2部材352は、第1部材344よりも適度に突出した状態で位置決めされる。従って、例えば、該カテーテル10Oの操作中に第2部材352が第1部材344に対してシャフト部12の先端側に変位して該第1部材344と分離することを好適に抑えることができる。本実施形態に係るカテーテル10Oによれば、第2部材352をハブ14側に引き寄せると、ストッパ部356が凸部348を乗り越え、第1部材344の先端側の部位が穴部354内に挿入されながら第2部材352がハブ14側に変位する。これにより、第1部材344に対する第2部材352の突出量を小さくすることができるので、シャフト部12の有効長を延伸させることができる。なお、このとき、ストッパ部356は、溝部346内に位置しているので、第2部材352の変位動作の邪魔になることはない。本実施形態において、第2部材352をハブ14側に変位させた状態で、ストッパ部356と係合可能な凹部又は凸部を溝部346内にさらに設けてもよい。この場合、第1部材344に対する第2部材352の突出量を小さくした状態を好適に保持することができる。本実施形態において、溝部346及びストッパ部356の形状等は、任意に設定することができる。また、溝部346及びストッパ部356を省略してもよい。さらに、シャフト部12の外周面に表示されている数字及び目盛は、第2部材352の外周面に表示してもよい。この場合にも、シャフト部12の有効長の延伸量を容易に知ることが可能である。第16実施形態次に、本発明の第16実施形態に係るガイディングカテーテル10P以下、カテーテル10Pとも言うについて図27A及び図27Bを参照しながら説明する。図27Aに示すように、このカテーテル10Pは、ストレインリリーフ部358の構成において、第11実施形態に係るカテーテル10Kと異なる。具体的には、第1部材360は、シャフト部12に対して非接触となっている。また、第1部材360の外周面の先端側の所定領域には、第1ねじ部362が形成されている。第2部材364の内周面は、シャフト部12の外周面に接触している。また、第2部材364の後端面には、第1部材360の先端部を含む先端側の形状に対応した形状の環状穴部366が形成されている。環状穴部366は、シャフト部12の先端側に向かうに従って幅狭となっている。環状穴部366の穴深さは、任意に設定可能であるが、例えば、第1部材360のシャフト部12の軸線方向に沿った長さの略半分の深さに設定される。また、環状穴部366の外周部を形成する壁面には、第1ねじ部362に螺合する第2ねじ部368が形成されている。なお、環状穴部366の内周部を形成する壁部は、シャフト部12の一部を囲繞している。本実施形態に係るカテーテル10Pによれば、図27Bに示すように、例えば、第2部材364をカテーテル10Pの基端方向から見て反時計回りに回転させることにより、第1部材360に対して第2部材364をハブ14側に変位させることができる。これにより、第1部材360に対する第2部材364の突出量が小さくなるので、シャフト部12の有効長を延伸させることができる。また、第2部材364の回転量を調整することにより、第1部材360に対する第2部材364の突出量を任意に設定することができる。本実施形態において、第1及び第2ねじ部362、368のいずれか一方を凸部に換えると共に、第1及び第2ねじ部362、368のいずれか他方を前記凸部に係合する凸部又は凹部に換えてもよい。この場合、上述した第1実施形態と同様の効果を奏する。本発明は上記した実施形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることは当然可能である。本発明は、種々のカテーテルに適用することができる。例えば、ガイディングカテーテルに直接挿通されるバルーンカテーテル、造影カテーテル、又は、該ガイディングカテーテルにYコネクタを介して挿通される親カテーテル及び子カテーテル等にも適用することができる。