"揮発性物質を含有する地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な酸化剤注入井戸に、酸化剤を注入する酸化剤注入装置と、前記酸化剤注入井戸の近傍で前記地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な熱交換井戸に一部が設けられ、前記熱交換井戸内の前記地下水と一部で接触し、内部を媒体が循環する媒体循環配管と、前記媒体循環配管内の前記媒体を加熱するヒートポンプと、を有する、地下水中の揮発性物質の除去システム。前記地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な揚水井戸に設置され、前記地下水を揚水することによって前記酸化剤注入井戸から前記揚水井戸に向けて前記地下水を拡散させる揚水ポンプを有し、前記ヒートポンプは、前記揚水ポンプで揚水された前記地下水を熱源として利用する、請求項1に記載の除去システム。前記ヒートポンプで熱交換した前記地下水に空気を接触させることによって前記地下水に含有されている前記揮発性物質を前記空気に移行させる曝気装置を有する、請求項2に記載の除去システム。前記ヒートポンプは前記曝気装置を通過した後の前記地下水を熱源として利用する、請求項3に記載の除去システム。前記曝気装置は前記空気を供給する送風機を有し、前記ヒートポンプは、前記送風機から供給され前記地下水に接触した後の前記空気を熱源として利用する、請求項3または4に記載の除去システム。前記ヒートポンプは大気を熱源として利用する、請求項1から5のいずれか1項に記載の除去システム。前記ヒートポンプは温排水を熱源として利用する、請求項1から6のいずれか1項に記載の除去システム。前記酸化剤注入装置は、前記曝気装置を通過した前記地下水の少なくとも一部に前記酸化剤を溶解した酸化剤溶液を前記酸化剤注入井戸に注入する、請求項1から7のいずれか1項に記載の除去システム。揮発性物質を含有する地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な酸化剤注入井戸に、酸化剤を注入することと、前記酸化剤注入井戸の近傍で前記地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な熱交換井戸に、内部に媒体を保持する媒体循環配管の一部を、該媒体循環配管の前記熱交換井戸の内部に位置する部分の少なくとも一部が前記地下水に接触するように設けることと、前記媒体をヒートポンプで加熱し、加熱された前記媒体を前記媒体循環配管の内部で循環させることと、を有する、地下水中の揮発性物質の除去方法。前記地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で前記地下水が連通可能な揚水井戸に設けられた揚水ポンプで前記地下水を揚水することによって、前記酸化剤注入井戸から前記揚水井戸に向けて前記地下水を拡散させることを有し、前記ヒートポンプは、前記揚水ポンプで揚水された前記地下水を熱源として前記媒体を加熱する、請求項9に記載の除去方法。地下水を加熱するためには、地下水位より深い位置まで設けた井戸にヒータを設置する方法や、井戸から温水、蒸気等を拡散させる方法が考えられるが、動力費電気、石油等が莫大であり、エネルギーの有効利用の観点から改善の余地がある。本発明は、エネルギーの有効利用を図ることのできる地下水中の揮発性物質の除去システム及び除去方法を提供することを目的とする。本発明による地下水中の揮発性物質の除去システムは、揮発性物質を含有する地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で地下水が連通可能な酸化剤注入井戸に、酸化剤を注入する酸化剤注入装置と、酸化剤注入井戸の近傍で地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で地下水が連通可能な熱交換井戸に一部が設けられ、熱交換井戸内の地下水と一部で接触し、内部を媒体が循環する媒体循環配管と、媒体循環配管内の媒体を加熱するヒートポンプと、を有している。本発明による地下水中の揮発性物質の除去方法は、揮発性物質を含有する地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で地下水が連通可能な酸化剤注入井戸に、酸化剤を注入することと、酸化剤注入井戸の近傍で地下水の水位より深く掘削され周囲の地盤との間で地下水が連通可能な熱交換井戸に、内部に媒体を保持する媒体循環配管の一部を、媒体循環配管の熱交換井戸の内部に位置する部分の少なくとも一部が地下水に接触するように設けることと、媒体をヒートポンプで加熱し、加熱された媒体を媒体循環配管の内部で循環させることと、を有している。ヒートポンプはヒータなどの加熱装置と比べエネルギー効率が高いため、エネルギーの有効利用を図ることができる。本発明によれば、エネルギーの有効利用を図ることのできる地下水中の揮発性物質の除去システム及び除去方法を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。図1は、地下水中の揮発性物質の除去システム1の概略構成を示す概略図であり、同図aは平面図、同図bは、断面図である。除去システム1は、酸化剤注入井戸3a、熱交換井戸3b及び揚水井戸3cの3種類の井戸と組み合わせて用いられる。これらの井戸3は、VOCの除去を必要とするエリアに2次元状に配置される。図1aを参照すると、酸化剤注入井戸3aと揚水井戸3cは交互に一定間隔で、全体として格子状に配置されている。熱交換井戸3bは、酸化剤注入井戸3aと揚水井戸3cの近傍、具体的にはこれらの井戸がなす列の間に複数個配置されている。酸化剤注入井戸3aはVOCを分解する酸化剤の注入に用いられ、揚水井戸3cは、内部に配置された揚水ポンプ2で地下水を揚水することによって、地下水の拡散を促進する。酸化剤注入井戸3aから注入された酸化剤は、酸化剤注入井戸3aと揚水井戸3cに付した矢印のように、主として揚水井戸3cの方向に移動し、対象エリア全域に拡散する。熱交換井戸3bは対象エリアの地下水を加温し、酸化剤による酸化作用を促進するために設けられている。これらの井戸3の配置パターンは図1aの例に限定されず、酸化剤が均等に拡散し、かつ酸化剤を含んだ地下水をできるだけ均等に加温することが可能な任意の配置パターンを採用することができる。図2にこれらの井戸3の概略断面を示す。井戸3の構成は、内部に設置される設備に応じて内径が異なる場合があるが、酸化剤注入井戸3a、熱交換井戸3b及び揚水井戸3cとも基本的に同一である。いずれの井戸3a~3cも、揮発性物質を含有する地下水の水位帯水層35の水位より深く掘削され、周囲の地盤との間で地下水が連通可能である。井戸3は、ボーリングによって地盤に縦坑31を設け、その内側に概ね中空円筒形のケーシング32を設けることによって形成される。ケーシング32はステンレス鋼、鉄鋼、塩ビ等より形成され、ケーシング32の側壁は、地下水の連通を可能とするため、多数の貫通孔33を有している。縦坑31の内壁とケーシング32の側壁との空間は、ケーシング32の固定および地下水の連通を促進するため、砂利、砕石、硅砂34等が充填されている。ケーシング32内部の水位は周囲の帯水層35の水位WLとほぼ一致している。ケーシング32の帯水層35より上方の側壁はセメントなどの遮水構造とすることもできる。除去システム1は、酸化剤注入井戸3aに酸化剤を注入する酸化剤注入装置4を有している。図1aでは、一つの酸化剤注入井戸3aだけが酸化剤注入装置4と接続されているが、全ての酸化剤注入井戸3aが酸化剤注入装置4と接続されている。酸化剤としては、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム等の過硫酸塩が好適に用いられる。過硫酸塩は無色透明であるため、地下水に注入しても変色などの問題が生じない。酸化剤は、酸化剤が溶解した酸化剤溶液の状態で、酸化剤注入井戸3aの帯水層35中に設けられたノズル図示せずから酸化剤注入井戸3aの内部空間に供給される。酸化剤はケーシング32の貫通孔33を通って、酸化剤注入井戸3aの外部の帯水層35に拡散し、帯水層35に含まれているVOCを分解処理する。酸化剤の溶剤としては、後述する曝気装置10を通過した地下水の一部または全部を利用することができる。曝気装置10を通過した地下水はVOCがほぼ除去されているため、再度地下に戻しても問題はない。地下水以外の水を溶剤の一部として用いてもよく、溶剤の全てを地下水以外の水としてもよい。除去システム1は、内部に媒体を保持する媒体循環配管5を有している。媒体循環配管5にはポンプ24が設けられ、内部を媒体が循環するようにされている。媒体循環配管5の一部は熱交換井戸3bに挿入され、熱交換井戸3bの内部に位置する部分の少なくとも一部が地下水に接触している。図1bに示すように、媒体循環配管5は閉ループの配管であり、いくつかの熱交換井戸3bを順次通るように構成されている。媒体循環配管5は、熱交換井戸3bの底部でU字部をなし、地上部では、ヒートポンプ6と熱的に接続されている。媒体循環配管5の媒体としては、グリコール系や有機酸塩系の不凍液を用いることができる。除去システム1は、媒体循環配管5に熱的に接続され、媒体循環配管5内の媒体を加熱するヒートポンプ6を有している。ヒートポンプ6は、媒体循環配管5を循環する媒体を加熱するための熱源として、揚水ポンプ2で揚水された地下水を利用する。媒体は、ヒートポンプ6によって、地下水の温度一般的に年間を通して15~17°Cの間にあるよりも高温となるまで加熱され、加熱された媒体は、熱交換井戸3b内の地下水を加熱する。地下水を加温した媒体はヒートポンプ6に戻り、再び加熱される。ヒートポンプ6はそれ自体エネルギー効率が高く、電熱ヒータ、ボイラ等を用いた従来の加熱装置と比べて、低いエネルギーで地下水の加温を行うことができる。過硫酸塩は高温環境下でVOCの酸化作用が向上することが知られている。上述の非特許文献1によれば、20°C、30°C、40°Cでの除去率は、トリクロロエチレンの場合それぞれ21.8,61.8,79.6、テトラクロロエチレンの場合それぞれ24.3,59.3,74.9、ベンゼンの場合それぞれ34.0,80.7,94.3であり、わずか10度から20度の上昇で除去率は大幅に向上する。図3は、ヒートポンプ6の概略構成図である。ヒートポンプ6は本実施形態では蒸気圧縮式を用いている。ヒートポンプ6は、アンモニア、二酸化炭素、フロン類やR410Aを始めとする代替フロン類などの冷媒を蒸発させる蒸発器6aと、冷媒を圧縮するコンプレッサ6bと、冷媒を凝縮させる凝縮器6cと、冷媒を膨張させる膨張弁6d、とを備え、これらの要素がこの順で閉ループ6e上に配置されている。冷媒は、閉ループ6e内を循環しながら、蒸発、圧縮、凝縮、膨張の熱サイクルを受ける。凝縮器6cと媒体循環配管5との隣接部は熱交換部7を形成しており、蒸発器6aと配管22との隣接部は熱交換部9を形成している。蒸発器6aで冷媒が蒸発した際の気化熱によって、熱交換部9を介して、配管22を流れる地下水から熱QCが奪われる。蒸発した冷媒はコンプレッサ6bで圧縮され、高温高圧の気相となる。冷媒は次に凝縮器6cに送られる。凝縮の際に放出された凝縮熱QHが熱交換部7を介して媒体循環配管5を流れる媒体に与えられる。凝縮した冷媒は膨張弁6dを通って減圧冷却される。このようにしてヒートポンプ6の1サイクルの運転の間に、熱源8からの吸熱と配管22内の地下水の加熱が行われる。ヒートポンプ6によって加熱できる地下水温度の上限は特にない。ヒートポンプ6は蒸気圧縮式に加えて、熱電子式、化学式、吸着式または吸収式のヒートポンプ6を用いることも可能である。揚水ポンプ2は、揮発性物質を含有する地下水を揚水するため揚水井戸3cの内部に設置され、配管22に接続されている。図1aでは、一つの揚水ポンプ2だけが配管22と接続されているが、全ての揚水ポンプ2が配管22と接続されており、各配管22はヒートポンプ6の上流側で合流している。揚水ポンプ2はケーシング32内部の地下水位よりも下方の位置に設置される。揚水ポンプ2は、地下水を揚水することによって酸化剤注入井戸3aから揚水井戸3cに向けて地下水を拡散させる。除去システム1は、ヒートポンプ6で熱交換した地下水に空気を接触させることによって地下水に含有されている揮発性物質を空気に移行させる曝気装置10を有している。図4に、2種類の曝気装置10a,10bの概略構成図を示す。図4aに示す曝気装置10aは、充填塔11と、充填塔11に空気を供給する送風機ブロア12と、を有している。充填塔11の上部からスプレイノズル13によって地下水が噴霧される。充填塔11の内部には充填層14が設けられており、地下水は充填層14の表面に薄い被膜となって保持される。充填塔11の下部から送風機12によって空気が供給される。被膜状態の地下水は下方から上方に吹き上げられる空気白抜き矢印で示すと接触し、VOCは空気に移行する。VOCを除去された地下水は充填塔11の底部14aに滞留し、ポンプ15によって充填塔11から排出される。VOCを吸収した空気は充填塔11の上部から排出される。排出された空気は、活性炭が充填された活性炭処理装置17に送られ、VOCが活性炭に吸着される。図4bに示す曝気装置10bは、本体容器19と、本体容器19に空気を供給する送風機ブロア12と、を有している。本体容器19の内部には、多数の平面状のトレイ20が配置されている。各トレイ20上には、トレイ20の底面に保持された側壁によって、2次元状に延びる流路図示せずが形成されている。地下水は本体容器19の上部から最上段のトレイ20に供給され、最上段のトレイ20上の流路に沿って流れる。最上段のトレイ20の出口に達した地下水は一つ下のトレイ20に落下し、同様にしてトレイ20上の流路に沿って流れる。このようにして、地下水は最上段のトレイ20から最下段のトレイ20へと流れ、最終的に本体容器19の底部19aに滞留し、ポンプ15によって本体容器19から排出される。一方、各トレイ20の底面には多数の曝気孔21が形成されており、送風機12によって下方から上方に吹き上げられる空気白抜き矢印で示すは、曝気孔21を通ってトレイ20の流路に進入する。この際、各トレイ20に進入した空気はトレイ20の流路を流れる地下水と気液接触し、VOCは空気に移行する。このようにして、空気は各トレイ20を流れる地下水と気液接触してVOCを吸収しながら、最下段のトレイ20から最上段のトレイ20まで上昇し、最終的に本体容器19の上部から排出される。排出された空気は、活性炭が充填された活性炭処理装置17に送られ、VOCが活性炭に吸着される。地下水に含まれるVOCは酸化剤を地下水に注入することにより、地下で原位置で分解処理される。しかし、VOCの全量を分解処理することは困難な場合があり、特に、分解処理を開始してしばらくの間は多くのVOCが地下水に残存している。このため、揚水された地下水はVOCを含んでいる場合がある。曝気装置10は原位置でのVOC分解処理のバックアップ装置として、地下で処理されずに地上に回収されたVOCを地下水から分離する。曝気装置10は、地下水の汚染状態、酸化剤の注入量等に応じて省略することができる。ヒートポンプ6の熱源8としては、揚水された地下水以外熱源1にも様々なものが利用可能である。図5を参照すると、一例では、曝気装置10を通過し加熱された地下水を熱源8として利用することができる熱源2。媒体循環配管5を介してヒートポンプ6で加熱され曝気装置10を通過した地下水は、曝気装置10で多少温度が低下するものの、依然として高温状態にある場合がある。曝気装置10を通過した地下水は地下水の加熱源として有効に利用することができる。従来は曝気装置10で処理された地下水はそのまま下水などに排出されていたが、ヒートポンプ6で熱回収することにより、エネルギーの有効利用を図ることができる。送風機12から供給され地下水に接触した後の空気をヒートポンプ6の熱源8として利用することもできる熱源3。送風機12から供給される空気はモータの発熱等によって加熱されるため、曝気装置10を出た排ガスは高温状態にあり、地下水の加熱源として有効に利用することができる。曝気装置10と活性炭処理装置17とを結ぶ配管23の一部をヒートポンプ6と熱的に接触させることによって、排ガスのエネルギーを利用することができる。ヒートポンプ6は大気を熱源8として利用することもできる熱源4。夏季などには外気温が30~35°Cに達することがあるため、地下水の加熱源として有効に利用することができる。ヒートポンプ6の冷媒の吸熱側配管をコイル状に形成し、コイル状の部分を直接外気に曝すことによって効率的に大気の熱エネルギーを回収することができる。熱源8として利用された空気は冷却用に再利用することもできる。ヒートポンプ6は温排水を熱源8として利用することもできる熱源5。温排水の供給源は特に限定されないが、工場、発電所等が隣接している場合、これらの設備で発生した温排水を利用することができる。以上述べた各実施形態は、任意のパターンで組み合わせることができる。例えば、揚水された地下水熱源1と送風機12から出た排ガス熱源3、曝気装置10を通過した地下水熱源2と送風機12から出た排ガス熱源3は、同時にヒートポンプ6の熱源として用いることができる。これらの熱源8とヒートポンプ6の冷媒との熱交換部9は直列に設けてもよいし並列に設けてもよい。また、大気や温排水を熱源とする場合熱源4,5、切り替え装置図示せずを設け、外気温や温排水の供給状況によって、熱源として使用するモードと使用しないモードとを切り替えてもよい。"