"所定の回転軸の周りに回転可能な回転ホイールと、前記回転ホイールの第1の面側に配置され、第1の冷却媒を前記第1の面上に導くことが可能なように構成された第1の部材と、前記回転ホイールの第2の面側に配置され、第2の冷却媒を前記第2の面上に導くことが可能なように構成された第2の部材と、を備え、前記回転ホイールを前記回転軸と平行な方向から見たとき、前記第1の部材と前記第2の部材とは平面視にて少なくとも部分的に互いに重なることを特徴とする回転ホイール光学システム。前記第1の部材と前記第2の部材との中間位置に前記回転ホイールが配置されていることを特徴とする請求項1に記載の回転ホイール光学システム。前記回転ホイールが回転しているときに光が照射される所定の光照射領域が、前記第1の部材および前記第2の部材が平面視にて前記回転ホイールと重なる領域とは異なる領域に設けられていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の回転ホイール光学システム。前記光照射領域の中心を含み、かつ前記回転軸を中心とする円周上において、前記光照射領域の中心を開始点とし、前記第1の部材が平面視にて前記ホイールと重なる領域の中心を終了点としたとき、前記ホイールの回転する角度が180度以下であることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の回転ホイール光学システム。前記第1の部材および前記第2の部材は、前記回転軸を避けるように設けられていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の回転ホイール光学システム。前記第1の冷却媒と前記第2の冷却媒を供給する冷却媒供給手段をさらに備え、前記第1の部材と前記第1の面との間に形成される第1の流路の内圧と前記第2の部材と前記第2の面との間に形成される第2の流路の内圧とが互いに等しいことを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の回転ホイール光学システム。請求項1から6のいずれか一項に記載の回転ホイール光学システムと、前記回転ホイール光学システムの前段に配置された光源と、前記回転ホイール光学システムを通過した光を変調する光変調素子と、前記光変調素子により変調された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備えたことを特徴とするプロジェクター。特許文献1の光源装置において、蛍光体に照射されるレーザー光がたとえ紫外光よりもエネルギーの低い可視光領域のレーザー光であっても、レーザー光の強度が高ければ、蛍光体での変換損失の一部が熱に変わるため、蛍光体ホイールが発熱する。一方、蛍光ホイールを回転させつつレーザー発光器から蛍光ホイールの所定の位置に光を照射する構成とすることで、蛍光ホイールをある程度冷却することができる。なぜならば、レーザー光の照射面積に対して蛍光ホイールの面積が十分に大きいことで熱が拡散する効果と、蛍光ホイールが回転することで照射領域が連続的に変化し一箇所当たりに照射される時間が短くなる効果と、蛍光ホイールが回転することでホイール全体が冷却される効果の3つが期待できるからである。ここで、光源装置の出力を向上させようとすると、レーザー光の照射量をさらに増やす必要があり、その場合、さらなる冷却性能の向上が望まれる。そこで、蛍光ホイールの回転速度を上昇させることが考えられる。ところが、蛍光ホイールの回転速度が上昇すると、蛍光ホイールの面振れが起こりやすくなる。ここで、面振れとは、回転面が傾く現象のことである。例えば、回転面が光軸方向に対して垂直な状態を初期状態として、回転面が光軸方向に対して垂直な状態から外れることを面振れという。また、特許文献2の装置において、ホイールの近傍に冷却ファンを設置し、冷却ファンの冷却風をホイールに吹き付けることで、ホイールの温度上昇を抑えるといった対策が採られている。しかし、片面を覆うようにダクトを形成すると、光路をふさがないようにするために、形状が複雑化する問題がある。また、風量の増減によって、ホイールが面振れする問題がある。このような蛍光ホイールの面振れは、発光位置の光軸方向へのずれと、発光の配光分布の変動を生じさせる。そのため、光路中での光損失が増加し、明るさが低下する。そこで本発明は、上記課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、蛍光ホイールの面振れが低減された回転ホイール光学システム、および蛍光ホイールの面振れが低減された光源装置を備えたプロジェクターを実現することを目的とし、以下の形態または適用例として実現することが可能である。本発明の回転ホイール光学システムは、所定の回転軸の周りに回転可能な回転ホイールと、前記回転ホイールの第1の面側に配置され、第1の冷却媒を前記第1の面上に導くことが可能なように構成された第1の部材と、前記回転ホイールの第2の面側に配置され、第2の冷却媒を前記第2の面上に導くことが可能なように構成された第2の部材と、を備え、前記回転ホイールを前記回転軸と平行な方向から見たとき、前記第1の部材と前記第2の部材とは平面視にて少なくとも部分的に互いに重なることを特徴とする。回転ホイールの第1の面側に第1の部材を配置することにより、第1の部材と回転ホイールの第1の面との間に、第1の冷却媒を流すことが可能な第1の流路が形成される。また、回転ホイールの第2の面側に第2の部材を配置することにより、第2の部材と回転ホイールの第2の面との間に、第2の冷却媒を流すことが可能な第2の流路が形成される。これによれば、第1の流路に第1の冷却媒を流し、第2の流路に第2の冷却媒を流したとき、回転ホイールの両側から力がかかり、面振れを低減することができる。流路にかかる内圧流路内の壁を押す圧力は、流路内部にある冷却媒の密度によって決まる。圧力損失を避けるために流路に絞りなど複雑な構造がないとすると、流路内部の冷却媒の密度は、流路の供給口の圧力と、排出口の圧力の差によって決まる。供給口の面積と、排出口の面積と、冷却媒の供給手段の特性と、冷却媒の排出先の特性と、が第1と第2の流路において等しいとすると、第1と第2の流路の内圧は等しい。ここで、供給手段はファンやポンプなどがあり、排出先は外気開放や冷却媒循環の管などがある。第1と第2の流路の内圧が等しいとすると、回転ホイールにかかる力は流路と回転ホイールの重複部分の面積に比例する。よって、第1の部材と第2の部材を平面視にて少なくとも部分的にお互い重なるようにすることで、回転ホイールが第1の部材と第2の部材とによって挟まれている領域に、回転ホイールの両側から同程度の力をかけることができ、高い面振れ低減効果を得ることができる。上記に記載の回転ホイール光学システムにおいて、前記第1の部材と前記第2の部材との中間位置に前記回転ホイールが配置されていることを特徴とする。第1の部材と第2の部材との中間位置に回転ホイールが配置されることで、第1の部材と回転ホイールとの距離と、第2の部材と回転ホイールとの距離とがほぼ等しくなる。第1の部材と回転ホイールとの隙間および第2の部材と回転ホイールとの隙間は、冷却媒の漏れがあるため、冷却媒の排出口の一部と考えられる。よって、第1の部材と回転ホイールとの距離と、第2の部材と回転ホイールとの距離とが等しいことで、第1と第2の流路の内圧を互いに等しくすることが簡単になる。そして、第1と第2の流路の内圧を互いに等しくすることで、回転ホイールの両側から互いに同じ力をかけることができ、高い面振れ低減効果を得ることができる。さらに、第1と第2の流路の内圧冷却媒の密度が互いに同じであるため、例えば第1の部材と回転ホイールとの距離が縮まり、第2の部材と回転ホイールとの距離が広がると、第1の流路における圧力が上昇し、第2の流路における圧力が低下することで、回転ホイールを元の状態へ戻そうとする力が発生する。よって、第1の部材と第2の部材との中間位置に回転ホイールを配置することで、面振れの大きさを低減するだけでなく、振れた面をもとの位置に戻すことができる。上記に記載の回転ホイール光学システムにおいて、前記回転ホイールが回転しているときに光が照射される所定の光照射領域が、前記第1の部材および前記第2の部材が平面視にて前記回転ホイールと重なる領域とは異なる領域に設けることができる。光照射領域に第1の部材が重ならないようにすることで、第1の部材の材料として無色透明ではない材料を選択することができる。例えば、低コストで、加工性に優れたプラスッチックや、樹脂等の材料は有色のものが多く、透明なものよりも有色な方が比較的安い。さらに、光路上に存在する材料には透明性だけではなく、屈折率均一性や、表面精度が要求される。同様に、第2の部材の材料としても、無色透明ではない材料を選択することができる。上記に記載の回転ホイール光学システムにおいて、前記光照射領域の中心を含み、かつ前記回転軸を中心とする円周上において、前記光照射領域の中心を開始点とし、前記第1の部材が平面視にて前記ホイールと重なる領域の中心を終了点としたとき、前記ホイールの回転する角度が180度以下とすることができる。光照射領域から回転する角度が180度以下、つまり半周以内にすることで、発熱光照射後すぐに冷却を開始することができる。強制冷却は、冷却媒の温度と発熱部位の温度差が大きい程、冷却効果が大きい。よって、発熱後すぐに冷却を開始することで、高い冷却効率を実現することができる。上記に記載の回転ホイール光学システムにおいて、前記第1の部材および前記第2の部材は、前記回転軸を避けるように設けることができる。第1の部材を、回転ホイールの回転軸を避けずに、回転ホイールの半径方向に設けた場合、回転軸が障害となるため、第1の流路の距離を長くしにくく、また圧力損失も大きくなる欠点がある。対して、第1の部材を、回転軸を避けるように設けることで、第1の流路を長くしやすく、障害による圧力損失もないので、高い冷却効率を実現することができる。第2の部材についても、同様なことが言える。上記に記載の回転ホイール光学システムにおいて、前記第1の冷却媒と前記第2の冷却媒を供給する冷却媒供給手段をさらに備え、前記第1の部材と前記第1の面との間に形成される第1の流路の内圧と前記第2の部材と前記第2の面との間に形成される第2の流路の内圧とを互いに等しくすることができる。第1の流路の内圧と第2の流路の内圧とを互いに等しくすることで、回転ホイールが第1の部材と第2の部材とによって挟まれている領域に、回転ホイールの両側から互いに同程度の力をかけることができる。そのため、面振れ低減効果を高めることができる。本発明のプロジェクターにおいて、上記に記載の回転ホイール光学システムと、前記回転ホイール光学システムの前段に配置された光源と、前記回転ホイール光学システムを通過した光を変調する光変調素子と、前記光変調素子により変調された光を被投射面上に投射する投射光学系と、を備えたことを特徴とする。本発明の回転ホイール光学システムを用いることで、明るく、長寿命のプロジェクターを実現することができる。第1実施形態以下、図面を参照しながら、本発明の第1実施形態に係る回転ホイール光学システム700、およびプロジェクターPJについて説明する。なお、以下の全ての図面においては、各構成要素を見やすくするため、構成要素によって寸法や比率などを適宜異ならせてある。図1は、本実施形態の光源装置100およびプロジェクターPJを示す概略構成図である。プロジェクターPJは、図1に示すように、光源装置100、色分離光学系200、液晶ライトバルブ光変調素子400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400B、ダイクロイックプリズム色合成素子500、投射光学系600を有している。プロジェクターPJは、概略すると以下のように動作する。光源装置100から射出された光は、色分離光学系200により異なる色の複数の色光に分離される。色分離光学系200により分離された複数の色光は、それぞれ対応する液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bに入射して変調される。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bにより変調された後の複数の色光は、ダイクロイックプリズム500に入射して合成される。ダイクロイックプリズム500により合成された光は、投射光学系600によりスクリーンSCRの被投射面上に拡大投射され、フルカラーの投射画像が表示される。以下、プロジェクターPJの各構成要素について説明する。光源装置100は、レーザー光源10励起光用固体光源、集光レンズ22、回転ホイール光学システム700、コリメート光学系60、レンズアレイ120、レンズアレイ130、偏光変換素子140、重畳レンズ150がこの順に配置された構成になっている。そして、回転ホイール光学システム700は、蛍光体ホイール回転ホイール30、モーター50、第1の部材51、第2の部材52を備えている。レーザー光源10は、後述する蛍光体ホイール30に備えられた蛍光体層を励起させる励起光として、発光強度のピークが例えば445nmの青色のレーザー光を射出する青色レーザー光源である。ここでは、レーザー光源10として、単一のレーザー光源を備えているが、複数備えても良い。また、後述する蛍光体層を励起させることができる波長の光であれば、445nm以外のピーク波長を有する色光を射出するレーザー光源であっても構わない。集光レンズ22は、凸レンズで構成されている。レーザー光源10が複数備えられている場合には、集光レンズを各レーザー光源10に対応させて一つずつ配置し、その後段に全てのレーザー光源に共通の凸レンズを一つ配置した構成としても良い。集光レンズ22は、レーザー光源10から射出されるレーザー光の光軸上に配置され、レーザー光源10から射出された励起光を集光する。蛍光体ホイール30は、レーザー光源10から射出される励起光青色レーザー光の一部を透過させるとともに、残りを蛍光体が吸収して、発光強度のピークが例えば約550nmの黄色の蛍光に変換する機能を有している。したがって、蛍光体ホイール30からは、励起光である青色光の一部と蛍光体から発光する黄色光とが合成された結果として白色光が射出されることになる。図2は、本実施形態の蛍光体ホイール30を示す概略図である。図2Aは、蛍光体ホイール30をその回転軸と平行な方向から見た平面図であり、図2Bは蛍光体ホイール30の側面図である。蛍光体ホイール30は、図2に示すように、平面形状が円形の基体40と、基体40上において周方向に沿って設けられた蛍光体層42とを有している。蛍光体ホイール30は、基体40の2つの主面のうち、蛍光体層42が形成されている側の第1の面40aが集光レンズ22に面するように配置され、また、集光レンズ22により集光される励起光の焦点位置が蛍光体層42の位置と一致するように配置されている。例えば、円形の蛍光体ホイール30の直径は50mmであり、平面視で蛍光体ホイール30の中心から約22.5mm離れた位置に励起光が入射するように蛍光体ホイール30が設けられている。そして、蛍光体層42が発する蛍光は、基体40の2つの主面のうち、蛍光体層42が形成されていない側の第2の面40bから射出される。本明細書においては、基体40の第1の面40aを蛍光体ホイール30の第1の面40aと称し、基体40の第2の面40bを蛍光体ホイール30の第2の面40bと称する。図2に示すように、基体40の中心には、シャフト44を介してモーター50が接続されている。そのため、蛍光体ホイール30は、シャフト44の中心すなわち蛍光体ホイール30の中心を通る法線を回転軸として回転可能である。モーター50は、蛍光体ホイール30を例えば7500rpmで回転させる。この場合、蛍光体ホイール30上の励起光の照射領域ビームスポットは、約18m/秒で移動する。すなわち、モーター50は、蛍光体ホイール30上におけるビームスポットの位置を変位させる位置変位手段として機能する。これにより、励起光が蛍光体ホイール30上の同一の位置を照射し続けないため、照射領域の熱劣化を防止し、回転光学ホイールシステムを長寿命化することができる。また、第1の部材51、第2の部材52の機能については、回転ホイール光学システム700の説明として、後述する。蛍光体層42は、上述したように、レーザー光源10から射出される励起光青色レーザー光の一部を透過させるとともに、残りを吸収して黄色発光強度のピーク:約550nmの蛍光を発光する。蛍光体層42から射出される光は、青色の励起光の一部と黄色の蛍光とが混色することで白色光を形成している。さらに、蛍光体層42は、光透過性を有する基材と、蛍光を発する複数の蛍光体粒子と、光透過性を有する粒子状の物質である複数のフィラー粒子と、を有している。基材の内部には、複数の蛍光体粒子および複数のフィラー粒子が含まれている。基材の形成材料としては、光透過性を有する樹脂材料を用いることができ、例えば高い耐熱性を有するシリコーン樹脂屈折率:約1.4を好適に用いることができる。蛍光体粒子は、図1に示すレーザー光源10から射出される励起光を吸収し、蛍光を発する粒子状の蛍光物質である。例えば、蛍光体粒子には、波長が約445nmの青色レーザー光によって励起されて蛍光を発する物質が含まれており、レーザー光源10が射出する励起光の一部を、赤色の波長帯域から緑色の波長帯域までを含む光、すなわち黄色光に変換して射出する。このような蛍光体粒子として、平均粒径が1μmから数十μm程度のものが高い発光効率を示すことが知られている。蛍光体粒子としては、公知のYAGイットリウムアルミニウムガーネット系蛍光体を用いることができる。例えば、平均粒径が10μmのY,Gd3Al,Ga5O12:Ceで示される組成のYAG系蛍光体屈折率:約1.8を用いることができる。なお、蛍光体粒子の構成材料は、1種類であっても良いし、2種類以上の構成材料からなる粒子を混合したものを蛍光体粒子として用いても良い。フィラー粒子は、蛍光体層42に入射する励起光および蛍光体粒子から発せられる蛍光を拡散させる機能を有している。フィラー粒子の構成材料としては、光透過性を有する粒子状物質であれば、樹脂材料や無機材料など広範な種類の材料を用いることができる。中でも、高い耐熱性を有する無機材料を好適に用いることができ、例えば平均粒径が10μmのAl2O3屈折率:約1.8を用いることができる。コリメート光学系60は、図1に示すように、蛍光体ホイール30からの光の広がりを抑える第1レンズ62と、第1レンズ62から入射される光を略平行化する第2レンズ64とを備え、全体として蛍光体ホイール30から射出された光を平行化するものである。第1レンズ62と第2レンズ64とは凸レンズで構成されている。レンズアレイ120およびレンズアレイ130は、コリメート光学系60から射出された光の輝度分布を均一化するものである。レンズアレイ120は、複数の第1マイクロレンズ122を含んでおり、レンズアレイ130は複数の第2マイクロレンズ132を含んでいる。第1マイクロレンズ122は、第2マイクロレンズ132と1対1で対応している。コリメート光学系60から射出された光は、複数の第1マイクロレンズ122に空間的に分かれて入射する。第1マイクロレンズ122は、入射した光を対応する第2マイクロレンズ132に結像させる。これにより、複数の第2マイクロレンズ132の各々に、二次光源像が形成される。なお、第1マイクロレンズ122、第2マイクロレンズ132の外形形状は、液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400B各々の画像形成領域の外形形状と略相似形となっている。偏光変換素子140は、レンズアレイ120、およびレンズアレイ130から射出された光Lの偏光状態を揃えるものである。偏光変換素子140は、蛍光体ホイール30からの光Lが入射され、入射された光Lに含まれる偏光方向が互いに異なる2つの光、例えばP偏光とS偏光とを分離する偏光分離素子と、偏光方向が互いに異なる2つの光のうちの一方の光の偏光方向を他方の光の偏光方向に変換する位相差板と、を有している。さらに、偏光分離素子は、レンズアレイ130の各第2マイクロレンズ132からの光Lの入射位置に応じて偏光分離膜以下、PBS膜と称するとミラーとを有している。各入射領域に入射した光Lは、PBS膜によりP偏光PBS膜に対するP偏光とS偏光PBS膜に対するP偏光とに分離される。P偏光、S偏光のうち一方の偏光例えばS偏光は、ミラーで反射した後、位相差板に入射する。位相差板に入射したS偏光は、位相差板により偏光状態が他方の偏光ここではP偏光の偏光状態に変換されてP偏光、S偏光のうち一方の偏光ここではP偏光になり、射出される。重畳レンズ150は、偏光変換素子140から射出された光を液晶ライトバルブ被照明領域400R,400G,400Bにて重畳させるものである。光源装置100から射出された光は、空間的に分割された後、重畳されることにより輝度分布が均一化されて光線軸100ax周りの軸対称性が高められる。色分離光学系200は、ダイクロイックミラー210、ダイクロイックミラー220、ミラー230、ミラー240、ミラー250、リレーレンズ260、リレーレンズ270を含んでいる。ダイクロイックミラー210、ダイクロイックミラー220は、例えばガラス表面に誘電体多層膜を積層したものである。ダイクロイックミラー210、ダイクロイックミラー220は、所定の波長帯域の色光を選択的に反射させ、それ以外の波長帯域の色光を透過させる特性を有している。ここでは、ダイクロイックミラー210は、緑色光と青色光とを反射させ、赤色光を透過させる特性を有している。ダイクロイックミラー220は、ダイクロイックミラー210を透過した緑色光と青色光のうち、緑色光を反射させ、青色光を透過させる特性を有している。光源装置100から射出された光Lは、ダイクロイックミラー210に入射する。光Lのうちの赤色光Rは、ダイクロイックミラー210を通ってミラー230に入射し、ミラー230で反射してフィールドレンズ300Rに入射する。赤色光Rは、フィールドレンズ300Rにより平行化された後に、赤色光変調用の液晶ライトバルブ400Rに入射する。光Lのうちの緑色光Gと青色光Bとは、ダイクロイックミラー210で反射して、ダイクロイックミラー220に入射する。緑色光Gは、ダイクロイックミラー220で反射してフィールドレンズ300Gに入射する。緑色光Gは、フィールドレンズ300Gにより平行化された後に、緑色光変調用の液晶ライトバルブ400Gに入射する。一方、ダイクロイックミラー220を通った青色光Bは、リレーレンズ260を通りミラー240で反射した後、リレーレンズ270を通りミラー250で反射してフィールドレンズ300Bに入射する。青色光Bは、フィールドレンズ300Bにより平行化された後に、青色光変調用の液晶ライトバルブ400Bに入射する。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bは、例えば透過型の液晶ライトバルブ等の光変調装置により構成されている。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bは、画像情報を含んだ画像信号を供給するパーソナルコンピューター等の信号源図示略と電気的に接続されている。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bは、供給された画像信号に基づいて、入射光を画素毎に変調して画像を形成する。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bは、それぞれ赤色画像、緑色画像、青色画像を形成する。液晶ライトバルブ400R、液晶ライトバルブ400G、液晶ライトバルブ400Bにより変調された光形成された画像は、ダイクロイックプリズム500に入射する。ダイクロイックプリズム500は、4つの三角柱プリズムが互いに貼り合わされた構造になっている。三角柱プリズムにおいて貼り合わされる面は、ダイクロイックプリズム500の内面になる。ダイクロイックプリズム500の内面に、赤色光が反射し緑色光が透過するミラー面と、青色光が反射し緑色光が透過するミラー面とが互いに直交して形成されている。ダイクロイックプリズム500に入射した緑色光は、ミラー面を通ってそのまま射出される。ダイクロイックプリズム500に入射した赤色光、青色光は、ミラー面で選択的に反射あるいは透過して、緑色光の射出方向と同じ方向に射出される。このようにして3つの色光画像が重ね合わされて合成され、合成された色光が投射光学系600によってスクリーンSCRに拡大投射される。図3は、本実施形態の回転ホイール光学システム700を示す概略図である。図3Aは、回転ホイール光学システム700を蛍光体ホイール30の回転軸と平行な方向から見た平面図であり、図3Bは、図3AのB-B’断面図である。図3のように、回転ホイール光学システム700は、蛍光体ホイール30回転ホイール、モーター50、第1の部材51、第2の部材52、ファン53を備えている。第1の部材51は蛍光体ホイール30の第1の面40a側に設けられ、第2の部材52は蛍光体ホイール30の第2の面40b側に設けられている。蛍光体ホイール30の光学的な構成と、発光の原理とは、前述のとおりである。また、後述する光照射領域Aの熱劣化防止のために、蛍光体ホイール30が回転軸の周りに回転可能である点も前述のとおりである。図3Aにおいて符号Aで示した領域は、蛍光体ホイール30に励起光が照射される光照射領域である。光照射領域Aの第1の部材51との相対的な位置関係および光照射領域Aの第2の部材52との相対的な位置関係は固定されているが、蛍光体ホイール30は回転軸の周りに回転しているため、実際には、蛍光体ホイール30上での光照射領域Aは回転軸の周りを移動する。ここでは、第1の部材51、第2の部材52の機能について説明する。図3Bに示したように、第1の部材51の断面は、筒状ではなく、蛍光体ホイール30の第1の面40aに向かって開口した形状を有している。図3Bでは、矩形の形状を有しているが、例えばU字型の断面形状を有していてもよい。これにより、第1の部材51と蛍光体ホイール30の第1の面40aとの間に、第1の冷却媒が導かれる第1の流路Xが形成される。第2の部材52の断面も、筒状ではなく、蛍光体ホイール30の第2の面40bに向かって開口した形状を有している。これにより、第2の部材52と蛍光体ホイール30の第2の面40bとの間に、第2の冷却媒が導かれる第2の流路Yが形成される。図3Aのように、冷却媒供給手段の一例であるファン53から供給された第1の冷却媒は第1の流路Xに沿って第1の面40aの上を流れることで、蛍光体ホイール30を冷却する。また、ファン53から供給された第2の冷却媒は第2の流路Yに沿って第2の面40bの上を流れることで、蛍光体ホイール30を冷却する。なお、本実施形態では、冷却媒として空気を用いた。蛍光体ホイール30を回転軸と平行な方向から見たとき、第1の部材51と第2の部材52とは平面視にて互いに重なる。さらに、図3Bに示したように、蛍光体ホイール30が回転していない状態において、蛍光体ホイール30は、第1の部材51と第2の部材52との中間位置に配置されている。つまり、蛍光体ホイール30が回転していない状態において、蛍光体ホイール30の第1の面40aと第1の部材51との間に形成される第1の流路X冷却路の断面積が、蛍光体ホイール30の第2の面40bと第2の部材52との間に形成される第2の流路Y冷却路の断面積と等しくなるように、第1の部材51と第2の部材52とが構成されている。また、一つのファン53から供給される冷却媒を第1の冷却媒と第2の冷却媒とに分配することで、第1の流路Xに供給される第1の冷却媒の流量は第2の流路Yに供給される第2の冷却媒の流量と等しく、第1の流路Xに供給される第1の冷却媒の流速は第2の流路Yに供給される第2の冷却媒の流速と等しい。つまり、第1の流路の内圧と第2の流路の内圧とは互いに等しい。第1の部材51と第2の部材52は、光照射領域Aから半周180度以内である90度に配置されている。第1の部材51は蛍光体ホイール30の周方向に第1の冷却媒が流れるように配置され、第2の部材52は、蛍光体ホイール30の周方向に第2の冷却媒が流れるように配置されている。つまり、第1の冷却媒が流れる方向および第2の冷却媒が流れる方向は蛍光体ホイール30の回転方向と一致する。本実施形態による蛍光体ホイール30では、蛍光体ホイール30を回転軸と平行な方向から見たとき、第1の部材51と第2の部材52とは平面視にて互いに重なる構成となっている。第1の流路Xの内圧に応じた力が蛍光体ホイール30に第1の部材51側からかかり、第2の流路Yの内圧に応じた力が蛍光体ホイール30に第2の部材52側からかかる。このように、第1の流路Xに第1の冷却媒を流し、第2の流路Yに第2の冷却媒を流すことによって、蛍光体ホイール30が第1の部材51と第2の部材52とによって挟まれている領域に、蛍光体ホイール30の両側から力をかけることができる。このため、蛍光体ホイール30の面振れを低減することができる。また、蛍光体ホイール30に第1の部材51側からかかる力は、蛍光体ホイール30と第1の部材51とが互いに重なる面積に比例し、蛍光体ホイール30に第2の部材52側からかかる力は、蛍光体ホイール30と第2の部材52とが互いに重なる面積に比例する。そこで、第1の流路Xの内圧を第2の流路Yの内圧と等しくすれば、蛍光体ホイール30が第1の部材51と第2の部材52とによって挟まれている領域に、蛍光体ホイール30の両側から互いに同程度の力をかけることができる。そのため、さらなる面振れ低減を実現することができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、第1の部材51と第2の部材52との中間位置に蛍光体ホイール30を配置しているため、第1の部材51と蛍光体ホイール30の第1の面40aとの距離と、第2の部材52と蛍光体ホイール30の第2の面40bとの距離がほぼ等しい。つまり、蛍光体ホイール30が回転していない状態において、第1の流路Xの断面積が、第2の流路Yの断面積と等しくなるように、第1の部材51と第2の部材52とが構成されている。互いに同面積の断面を持つ第1の流路Xと第2の流路Yそれぞれに、互いに同じ流量単位時間当たりに流れる冷却媒の量の第1の冷却媒と第2の冷却媒を供給することで、蛍光体ホイール30の第1の面40aと第2の面40bとに互いに同じ力をかけることができ、面振れ低減を実現することができる。さらに、例えば第1の部材51と回転ホイール30との距離が縮まり、第2の部材52と回転ホイール30との距離が広がると、第1の流路Xにおける流路面積当たりの流量が増加して圧力が上昇し、第2の流路Yにおける流路面積当たりの流量が減少して圧力が低下することで、回転ホイールを元の状態へ戻そうとする力が発生する。よって、第1の部材51と第2の部材52との中間位置に蛍光体ホイール30を配置することで、面振れの低減だけでなく、面振れが発生したときに振れた面を元の位置に戻す面振れ補正効果も得ることができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、蛍光体ホイール30が回転しているときに光が照射される光照射領域Aが、第1の部材51および第2の部材52が平面視にて蛍光体ホイール30と重なる領域とは異なる領域に設けられている。光照射領域Aに第1の部材51が重ならないようにすることで、第1の部材51の材料として無色透明ではない材料を選択することができる。例えば、低コストで、加工性に優れたプラスッチックや、樹脂等の材料は有色のものが多く、透明なものよりも有色な方が比較的安い。さらに、屈折率均一性や、表面精度を考慮する必要がなく、低コスト化が可能となる。同様に、光照射領域Aに第2の部材52が重ならないようにすることで、第2の部材の材料としても、無色透明ではない材料を選択することができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、光照射領域Aの中心を含み、かつ蛍光体ホイール30の回転軸を中心とする円周上において、光照射領域Aの中心を開始点とし、第1の部材51が平面視にて蛍光体ホイール30と重なる領域の中心を終了点としたとき、蛍光体ホイール30の回転する角度が90度に設定されている。光照射領域Aから回転する角度が90度以下にすることで、発熱光照射後すぐに冷却を開始することができる。強制冷却は、冷却媒の温度と発熱部位の温度差が大きい程、冷却効果が大きい。よって、発熱後すぐに冷却を開始することで、高い冷却効率を実現することができる。逆に、光照射領域Aと第1の部材51および第2の部材52とが離れている方が、第1の部材51の配置および第2の部材52の配置が容易になり、第1の部材51の形状の制約および第2の部材52の形状の制約が小さくなる。本実施形態では、冷却効果の大きさと、配置の容易さを考慮し、光照射領域Aから回転する角度を90度とした。冷却効果のみを考えると、回転する角度を180度以下半周以内にすることで、180度よりも大きい場合に比べて発熱部位の温度が高いため、冷却効率を高めることができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、蛍光体ホイール30の第1の面40aと第1の部材51との間に形成される第1の流路Xは、蛍光体ホイール30の回転軸と交差しない。より具体的には、第1の部材51は、モーター50のシャフト44を避けるように設けられている。第1の部材51が蛍光体ホイール30の半径方向に設けられた場合、回転軸が障害となるため、第1の流路X冷却路を長くしにくく、また圧力損失も大きくなる欠点がある。対して、第1の部材51を、モーター50のシャフト44を避けるように設けることで、第1の流路X冷却路を長くしやすく、障害による圧力損失もないので、冷却効率をさらに高めることができる。第2の部材52も第1の部材51と同様な形態で配置することにより、冷却効率をさらに高めることができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、冷却媒が流れる方向は蛍光体ホイール30の回転方向と一致する。冷却媒は、冷却の過程で温度が上昇していく。冷却媒の流れる方向と蛍光体ホイール30の回転方向を一致させることで、冷却媒が最も低温で、発熱部位が最も高温の状態から強制冷却空冷を開始することができる。冷却媒の温度と発熱部位の温度差が大きい程、冷却効果が大きいので、冷却効率をさらに高めることができる。また、本実施形態による蛍光体ホイール30では、冷却媒の流速が速い場合を想定しているが、冷却媒の流速が遅い場合は、蛍光体ホイール30の回転方向と逆方向へ冷却媒を流すことで、蛍光体ホイール30に対する相対的な流速を上げることができる。これにより、冷却媒の流速が遅いときは、相対的な流速を上げることで、冷却効率を大きく向上させることができる。冷却媒の流速が速い場合は、流速の上昇が冷却効率に与える影響が小さくなるので、本実施形態で説明したように、蛍光体ホイール30の回転方向と冷却媒の方向を一致させた方が好ましい。第2実施形態図4は、第2実施形態の回転ホイール光学システム800を示す概略図である。図4Aは、回転ホイール光学システム800を蛍光体ホイール30の回転軸と平行な方向から見た平面図であり、図4Bは図4AのC-C’断面図である。回転ホイール光学システム800は、第1実施形態の回転ホイール光学システム700とは、第1の部材の形状および第2の部材の形状において異なっている。図4のように、第1の部材54と第2の部材55はいずれも、平面視において円弧状に湾曲した部位を有しており、回転軸の周りに設けられている。冷却風供給手段の一例であるファン53から供給された第1の冷却媒は第1の流路Xに沿って第1の面40aの上を流れることで、蛍光体ホイール30を冷却する。また、ファン53から供給された第2の冷却媒は第2の流路Yに沿って第2の面40bの上を流れることで、蛍光体ホイール30を冷却する。なお、本実施形態では、冷却媒として空気を用いた。蛍光体ホイール30を回転軸と平行な方向から見て、第1の部材54と第2の部材55とは平面視にて互いに重なり、さらに、図4Bに示したように、蛍光体ホイール30は第1の部材54と第2の部材55の中間位置に配置されている。また、第1の部材54と第2の部材55はいずれも、蛍光体ホイール30の形状に合わせて円弧状の形状を持ち、モーター50のシャフト44を避けるように設けられている。第1の部材54を円弧状とすることで、蛍光体ホイール30の第1の面40aと第1の部材54とによって形成される第1の流路Xを長くすることができる。また、第2の部材55を円弧状とすることで、蛍光体ホイール30の第2の面40bと第2の部材55とによって形成される第2の流路を長くすることができる。そのため、第1実施形態の回転ホイール光学システム700と比較して、蛍光体ホイール30に力がかかる領域の面積を大きくすることができる。そのため、面振れの低減効果と、面振れ補正効果と、冷却効果をさらに高めることができる。また、第1の流路および第2の流路が鋭角に折れ曲がらないため、圧力損失を低減することができる。なお、本発明の技術範囲は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば蛍光体ホイール30として、基体40上に蛍光体層42を形成する例を示したが、基体40中に蛍光体を分散させる構成としても良い。また、蛍光体ホイール回転ホイール30の形状は円形に限らず、四角形や多角形などを用いても良い。回転ホイール30として多角形を用いた場合でもレーザー照射領域が回転ホイール30の内側であれば、レーザー照射スポットの軌跡は円となる。したがって、回転ホイール30として多角形を用いた場合でも、レーザー照射スポットの軌跡は円形となる。また、基体40は複数の部品例えば扇形の部品を組み合わせた構成としても良い。また、基体40に複数の蛍光体層42を設けても良い。例えば、一つの基体40上に複数の領域を設定し、領域毎に、蛍光体種類、蛍光体層の厚み、蛍光体層のありなしを選択し、時分割で発光色が変化する回転ホイールを製造することもできる。基体40が複数の部品例えば扇形で構成される場合も、部品毎に蛍光体種類、蛍光体層の厚み、蛍光体層のありなしを選択し、時分割で発光色が変化する回転ホイールを製造することもできる。また、光源から射出される光の波長域と蛍光体材料との組み合わせについては、適宜変更が可能である。第1の部材の形状、第2の部材の形状、第1の部材の配置、第2の部材の配置、冷却風供給手段、流量、流速についても、適宜変更可能である。また、蛍光体ホイール30を密閉容器に収納して、冷却媒として液体を用いても良い。また、上記の第1実施形態と第2実施形態では、第1の部材と第2の部材とが平面視で互いに完全に重なっている例を示したが、それは必須ではない。プロジェクターPJの各光学要素の具体的な構成、配置、形状、数等についても、上記実施形態に限ることなく、適宜変更が可能である。例えば、回転ホイールは必ずしも蛍光体ホイール30である必要はなく、白色光源の光を時分割で色分離する色分離素子であってもよい。色分離素子は、たとえばダイクロイックミラーを組み合わせて製造されるカラーホイールである。"