"太陽電池モジュールを接続などすることにより所定の電圧を発電可能としたストリングと、このストリングを複数並列接続するための接続箱と、この接続箱からの直流電力を交流電力に変換する電力変換装置と、前記ストリングの出力電圧を検知する電圧検出手段および前記ストリングの出力電流を検出する電流検出手段に基づきストリングの変化を判定するストリング変化判定手段と、制御手段とを備えた太陽光発電システムにおいて、前記制御手段は前記ストリングからの発電電力を蓄電手段に蓄電可能に設けられ、前記ストリング変化判定手段の結果に基づいて、前記ストリングによる発電電力を前記電力変換手段側または蓄電手段側に切り替え可能な切り替え機構に指示する切り替え機構指示手段を設けたことを特徴とする太陽光発電システム。前記ストリング発電電力の最大値を判断するストリング発電電力最大値判断手段を備え、前記制御手段は、前記ストリング発電電力最大値判断手段となるストリングと他のストリングの発電電力との差を比較し、前記切り替え機構指示手段により所定以上の差となるストリングを前記蓄電手段側に切替可能に設けられていることを特徴とする請求項1記載の太陽光発電システム。前記ストリング発電電力から電力変換手段での最大発電電力を算出する発電電力算出手段とを備え、前記切り替え機構は前記発電電力算出手段による算出結果にもとづき、切り替え機構指示手段により前記ストリングからの発電を前記電力変換手段側または前記蓄電手段側に切り替え可能に設けられていることを特徴とする請求項1記載の太陽光発電システム。前記制御手段は、優先順位設定手段により設定した内容に基づき前記切り替え機構指示手段から切り替え機構に指示することを特徴とする請求項1記載の太陽光発電システム。前記蓄電手段の蓄電量を計測する蓄電量計測手段を備え、前記優先順位設定手段は、前記蓄電量計測手段の結果に基づいて設定することを特徴とする請求項4記載の太陽光発電システム。しかしながら、特許文献1にかかる技術では、太陽電池モジュール毎に、電力調整装置を設けて、発電電力にかかる電流値電圧値を調整している。このため、構成が複雑化し、コスト高を招くという問題点を有していた。上記目的を達成するために、本発明の太陽光発電システムでは、太陽電池モジュールを接続などすることにより所定の電圧を発電可能としたストリングと、このストリングを複数並列接続するための接続箱と、この接続箱からの直流電力を交流電力に変換する電力変換装置と、前記ストリングの出力電圧を検知する電圧検出手段および前記ストリングの出力電流を検出する電流検出手段に基づきストリングの変化を判定するストリング変化判定手段と、制御手段とを備えた太陽光発電システムにおいて、前記制御手段は前記ストリングからの発電電力を蓄電手段に蓄電可能に設けられ、前記ストリング変化判定手段の結果に基づいて、前記ストリングによる発電電力を前記電力変換手段側または蓄電手段側に切り替え可能な切り替え機構に指示する切り替え機構指示手段を設けている。以下、本発明の実施例を説明する。本発明による太陽光発電システムにおける実施例1につき、図1を参照して説明する。図1は、太陽光発電システムを住宅用の屋根に配置した一例を示した図である。符合1は北側の屋根面、符号2は西側の屋根面、符合3は南側の屋根面、符合4は東側の屋根面を示している。北側の屋根面2には、太陽電池モジュール5が6台配置されている図中、パネル面にAで示す。。同様に、南側の屋根面3には、太陽電池モジュール6図中、パネル面にBで示す。、太陽電池モジュール7、図中、パネル面にCで示す。及び太陽電池モジュール8図中、パネル面にDで示す。が各6台配置され、東側の屋根面4には、太陽電池モジュール9図中、パネル面にEで示す。が6台配置されている。詳細説明は省略するが、6枚の太陽電池モジュール5は、それぞれ直列に接続されており、ストリング10を構成している。同様に、太陽電池モジュール6、7、8および9も、それぞれストリング11、12、13および14を構成している。各ストリング10、11、12、13および14は、配線15、16、17、18および19により接続箱20に並列接続される。これにより、各ストリングの発電電力を集約し、配線21を介して電力変換手段としてのパワーコンディショナシステム22以下、PCSという。に接続されている。図中、配線15、16、17、18および19は、簡易的に1本で示しているが、詳細は、後述するように当然にプラス側とマイナス側それぞれ設けられ、また各太陽電池モジュールもそれぞれ図示しないがプラス側配線およびマイナス側配線により直列接続されている。本図における他の配線も同様である。PCS22は、各ストリング10、11、12、13および14で発電した直流電力を交流電力に変換する機能を有している。多くの太陽光発電システムでは、住宅用の屋根に配置する場合、使用する各太陽電池モジュールを複数枚直列接続して繋げるストリング1という単位で配置、各ストリング10~14を接続箱に並列接続しているのは、PCS22の定格電圧本実施例では370V定格電流本実施例では30Aに収める必要があるためである。各太陽電池モジュール5~9は、1枚あたりの最大発電電力が40Vのものを使用しており、各ストリング10~14の最大発電電力はそれぞれ240Vとなり、並列接続することで定格電圧内に収めている。接続箱20には、蓄電手段としてのバッテリ23、24、25,26および27がそれぞれ、配線28、19、30、31及び32を介してそれぞれ接続されている。本実施例では、バッテリ23はストリング10に対応し、バッテリ24はストリング11に対応し、バッテリ25はストリング12に対応し、バッテリ26はストリング13に対応し、そして、バッテリ27はストリング14に対応して設けられている。図2は、屋根面に設けたストリングの一部に影がかかった場合を示している。図中、ストリング11の一部の太陽電池モジュール6に影Sがかかっている。晴天により最大発電可能な状況の場合、各ストリングは240V付近が最大電力点となるところ、図に示すように影Sが掛かったストリング11については最大電力点が変化する。具体的には、図9aに示すように、I-V特性が上記影Sにより変化する図中S1で示す部分だけ特性が下がることから最大電力点が2点存在することとなる。これをP-V特性に置き換えると、図9bに示すように、いわゆる2つの山ができることとなる。本図では、6枚の太陽電池モジュールのうち、特に2枚に大きく影Sが掛かっているため、240Vのみならず160V付近にも最大電力点ができる特性となっている。まず、ストリングをそのまま発電に用いた場合について説明する。接続箱20に並列接続された電圧値が最大電力点240V側に追随するかまたは160V側に追随するかで、有効に機能するストリングまたは有効に機能する太陽電池モジュールが異なる。240V側高い電圧値側に追随した場合、一部影のできた太陽電池モジュールを有するストリングは微小の電流が流れるのみでほぼ機能せず、残りのストリングで発電することになる。一方、160V側低い電圧値側に追随した場合は、全てのストリングを活用することにあるが、電圧値160Vでの発電となる。結果発電に寄与できる太陽電池モジュールを有効に活用にできず、また、最大電力量は低下することになる。次に、ストリングでの発電の一部を蓄電手段に用いる場合について説明する。図4は、接続箱内のスイッチ機構を示した図面である。接続箱20内には、各ストリング10、11、12,13および14とPCS22のまたはバッテリ23、24、25、26および27との接続非接続を切り替える切り替え機構としてのスイッチ機構33、34、35、36および37が設けられている。通常、本図に示すように各スイッチ機構33、34、35,36および37は、PCS22から接続箱20に設けられた配線21a、21bの各端子と各太陽電池モジュールからの配線と端子とが接続非接続を切替可能に配置している。図3は、本発明の太陽光発電システムにおけるブロック図を示している。電流検出手段38、39、40、41および42は、ストリングの出力側に設けられ、各ストリング10、11、12,13および14のそれぞれの出力電流値を検出可能に設けられている。電圧検出手段49は、接続箱20に設けられ、各ストリング10,11,12,13および14の出力電圧値を検出可能に設けられている。制御手段43には、ストリング変化判定手段44、切り替え機構指示手段としてのスイッチ機構切替指示手段45が設けられている。ストリング変化判定手段44は、各電流検出手段38、39、40、41および42で検出した電流値と、電圧検出手段49で検出した電圧値との比I-V比で行う電圧/電流比率算出手段を備えている。これにより、ストリングに変化異常等があれば、一部のストリングの電流値が下がるため判定することができる。なお、本実施例では、I-V比でストリングに変化異常等があるか否か判定を行う電圧/電流比率算出手段を備えたものを用いて説明したが、たとえば、その他、各ストリングの発電量に基づく判定や、電圧値及び電流値の変化量またはその比に基づいて判定を行う電圧変化量又は電力変化量比較算出手段を備えてもよい。各変化量については、微分回路を用い、アナログ計算かデジタル計算かは問わない。スイッチ機構切替指示手段45は、ストリング変化判定手段44にて、検出した電流値と電圧値とに基づく比が所定以上たとえば30以上の差となった場合に、各ストリング10、11、12,13および14に対応したスイッチ機構33、34、35、36および37に対し、PCS22側に接続するかバッテリ23、24、25、26および27側に接続するか切り替えの指示を行う。各電流検出手段38、39、40、41および42は、各ストリングの出力電流値を検出可能な箇所に設けられ、制御手段43は、PCS22に設けられている。図2で示したように南側の屋根面3に影が発生して、一部のストリング11にも影Sがかかると、たとえば、本実施例の場合、影の無いストリングが240V/5A、一部影のかかっているストリング11が240V/3Aとなり30以上高い値となる。このとき、ストリング11を接続箱20PCS22から切り離す。具体的には、図5に示すように、スイッチ34a、34aをバッテリ24に接続すべく配線29a、29aの各端子に接続する。すなわち、PCS22へは、ほぼ最大の発電が行われている均一の電圧値のストリング10、12、13および14に接続されることになり、MPPT制御により効率よく発電が行われる。一方、ストリング11の発電電力については、バッテリ24に充電されることで、無駄を極力少なくしている。図6は、本発明の実施例2にかかるブロック図を示している。ストリング発電電力最大値判断手段46は、電流検出手段38、39、40、41および42で検出したそれぞれのストリングの電流値と電圧検出手段49で検出した電圧値とから発電量を算出し最大値を判断している。すなわち、屋根面全体的に薄い影がかかった場合、全体的に発電電力が低下するが、その低下したストリング9,10、11、12および13の発電電力がほぼ均一であれば、MPPT制御に影響を与えないため、図4のごとく、すべてPCS22に接続することで最大限発電に寄与することができる。この場合、バッテリに接続するケースとしては、最大発電電力のストリングとの差が所定以上たとえば15以上の差があるとストリング変化判定手段44で判断した場合、当該差の大きいストリングをバッテリ側に接続するようスイッチ機構切替指示手段45により指示し、バッテリに充電する。図7は、本発明の実施例3にかかるブロック図を示している。発電電力算出手段47は、どのストリングをPCS22につなげれば最大の発電電力となるかを算出するものである。たとえば、ストリング5とストリング6が210Vで、ストリング7、8、9が影などによりそれぞれ160V、160V、160Vとなった場合、設定値としてたとえば40Vとしていると、ストリング5および6をPCS22接続することになるが、その場合、5Aとして2100Wとなる。一方、ストリング7、8、9をPCS22に接続した場合、5Aとして2400Wとなり、ストリング5、6をPCS22に接続した場合より発電電力が大きくなる。発電電力算出手段47は、上記のように発電電力を算出しており、これにより、算出した発電電力をストリング変化判定手段44で比較することで、スイッチ機構33、34、35、36および37に対し、スイッチ機構切替指示手段45により指示する。図8は、本発明の実施例3にかかるブロック図を示している。優先順位設定手段48は、バッテリ23、24、25、26および27の蓄電量などに応じて、ストリング変化判定手段44に対し、各ストリング10、11、12、13および14からの発電電力を、PCS22側に接続するかバッテリ23、24、25、26および27側に接続するかの優先順位を設定するものである。各バッテリの蓄電量の計測については、バッテリ蓄電量計測手段図示せずにより行う。すなわち、バッテリの蓄電量により、スイッチ機構切替指示手段45によるスイッチ機構への切替指示を変えることができるものである。本実施例では、1つのストリングのみ切り離す例をしめしたが、複数のストリングが低下した場合、そのすべてを切り離すことも可能である。さらに、バッテリを各ストリングに対応させてそれぞれ設けたが、共通のバッテリを1つ設け、切り離されたストリングからの発電をこの共通のバッテリに蓄電するよう構成してもかまわない。本実施例では、接続箱22をPCS20とは別に設ける例で示したが、これに限られるものではなく、PCS22内に配置することも可能である。また、バッテリ23、24、25、26および27についても、接続箱20内に設けるものであってもかまわない。"