"複数のマイクロホンからそれぞれ入力される音信号から、所定時間間隔でサンプルを取得する取得部と、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された前記音信号各々について、複数の前記サンプルが有する音信号の大きさに基づく値を、算出する演算部と、前記音信号毎に算出された前記値に基づいて、前記音信号間の相関係数を算出する相関係数算出部と、前記相関係数に基づいて、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された音信号に対する抑圧ゲインを算出するゲイン算出部とを含むことを特徴とするマイクロホンアレイ装置。前記演算部は、前記複数のマイクロホン間の距離と前記所定時間間隔と音速とに応じた数の前記サンプルに基づいて、前記値を算出することを特徴とする請求項1記載のマイクロホンアレイ装置。前記ゲイン算出部は、前記音信号各々について算出された前記値の差又は比に応じた補正係数を用いて、第一の音信号より前記値が大きい第二の音信号に対する前記抑圧ゲインを算出することを特徴とする請求項1または2に記載のマイクロホンアレイ装置。前記演算部は、前記複数のサンプル各々が有する音信号の大きさの和又は該平均を、前記値として算出することを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれか一項に記載のマイクロホンアレイ装置。前記演算部は、前記サンプル各々が有する音信号のパワーに基づいて前記値を算出することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のマイクロホンアレイ装置。前記演算部は、前記サンプル各々が有する音信号の振幅の絶対値に基づいて前記値を算出することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のマイクロホンアレイ装置。前記取得部で取得した前記複数の音信号の各々について、分析フレーム単位で周波数分析を行う変換部を、さらに有し、前記演算部は、周波数成分毎に前記値を算出し、前記相関係数算出部は、前記周波数成分毎に、前記相関係数を算出し、前記ゲイン算出部は、前記周波数成分毎に、前記抑圧ゲインを算出することを特徴とする請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載のマイクロホンアレイ装置。コンピュータに、複数のマイクロホンからそれぞれ入力される音信号から、所定時間間隔でサンプルを取得し、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された前記音信号各々について、複数の前記サンプルが有する音信号の大きさに基づく値を算出し、前記音信号毎に算出された前記値に基づいて、前記音信号間の相関係数を算出し、前記相関係数に基づいて、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された音信号に対する抑圧ゲインを算出する処理を実行させることを特徴とする音信号処理プログラム。従来技術は、風当り以外による音のレベルが低い場合には、高精度に風当りによる雑音を検出することができる。一方で、音声等の音波が様々な方向から到来している環境であっても、音の到来方向によっては相関が小さくなる場合がある。よって、従来技術では、風当りによる雑音の検出精度と、その検出精度を基にした風当り雑音の抑圧精度とが低下してしまう、という問題がある。例えば、上記特許文献1に記載のマイクロホンアレイ装置は、マイクロホンの並列方向からの到来音を、過度に抑圧してしまう、という問題がある。開示する技術が解決しようとする課題は、複数のマイクロホンからの入力信号間の相関に基づいて音声信号の抑圧処理を行う技術において、目的音の過度な抑圧を防止することにある。開示するマイクロホンアレイ装置は、複数のマイクロホンからそれぞれ入力される音信号から、所定時間間隔でサンプルを取得する取得部と、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された前記音信号各々について、複数の前記サンプルが有する音信号の大きさに基づく値を、算出する演算部と、前記音信号毎に算出された前記値に基づいて、前記音信号間の相関係数を算出する相関係数算出部と、前記相関係数に基づいて、前記複数のマイクロホンにそれぞれ入力された音信号に対する抑圧ゲインを算出するゲイン算出部とを有する。開示する技術によれば、複数のマイクロホンからの入力信号間の相関に基づいて音声信号の抑圧処理を行う技術において、目的音の過度な抑圧を防止することができる。以下、実施の形態について詳細に説明する。図1は、第1の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置のハードウェア構成を示すブロック図の一例である。マイクロホンアレイ装置100は、例えば、CPUCentralProcessingUnit101、ROMReadOnlyMemory102、RAMRandomAccessMemory103、マイクロホンアレイ104、及び通信I/FInterFace105を有している。マイクロホンアレイ104には、少なくとも2つのマイクロホンが含まれる。ここでは、2つのマイクロホンMIC1、MIC2が含まれる場合を例に説明する。ROM102は、マイクロホンアレイ装置100が行う後述の各種制御に関わる各種制御プログラムを記憶している。各種制御プログラムには、例えば後述の雑音抑圧処理ルーチンを実行するためのプログラムなどが含まれる。また、ROM102は、後述の定数αなどを記憶している。RAM103は、ROM102内の各種制御プログラム及びマイクロホンアレイ104が取得した音信号などを一時的に記憶する。また、RAM103は、各種制御プログラムの実行に応じて各種フラグなどの情報を一時的に記憶する。CPU101は、ROM102に記憶された各種制御プログラムをRAM103に展開し、各種制御を行う。通信I/F105は、CPU101の制御に基づいて、マイクロホンアレイ装置100を外部のネットワークなどに接続する。例えば、マイクロホンアレイ装置100は、通信I/F105を介して音声認識装置などに接続され、マイクロホンアレイ装置100で処理された音信号を音声認識装置に出力する。図2は、第1の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置100の機能構成を示すブロック図の一例である。このようなマイクロホンアレイ装置100の各機能部による処理は、CPU101、ROM102に記憶されたプログラム、及びマイクロホンアレイ104などが互いに連携することにより実行される。マイクロホンアレイ装置100の各機能部には、例えば、第1取得部111、第2取得部112、第1演算部113、第2演算部114、相関係数算出部115、ゲイン算出部116、及び抑圧部117などが含まれる。以下に各機能部について説明する。マイクロホンMIC1は、音を収音し、アナログ信号に変換して第1取得部111に入力する。第1取得部111は、AMPAMPlifier111a、LPFLowPassFilter111b及びA/DAnalog/Digital変換器111cを含む。第1取得部111は、マイクロホンMIC1から入力された目的音を含む音をサンプリング処理して音信号のサンプルを生成する。AMP111aは、マイクロホンMIC1から入力されたアナログ信号を増幅し、LPF111bに入力する。低域通過フィルタであるLPF111bは、AMP111aの出力を例えば遮断周波数fcにより低域の信号を通過させる。ここでは、低域通過フィルタのみを用いているが、帯域通過フィルタ又は高域通過フィルタと併用されても良い。A/D変換器111cは、サンプリング周波数fsでLPF111bの出力を、所定時間間隔ごとに、サンプリングする。なお、所定時間間隔をサンプリング周期という。そして、A/D変換器111cは、デジタル信号に変換し、音信号のサンプルLintを出力する。マイクロホンMIC2は、音を収音し、アナログ信号に変換して第2取得部112に入力する。第2取得部112は、AMP112a、LPF112b、及びA/D変換器112cを含み、マイクロホンMIC2から入力された雑音を含む音をサンプリング処理して音信号のサンプルを生成する。AMP112a、LPF112b、及びA/D変換器112cによる処理は上記と同様であるので説明を省略する。第2取得部112は、デジタル信号として音信号のサンプルRintを出力する。ここで、本実施の形態の原理について説明する。従来のマイクロホンアレイは、各マイクロホンにより入力された音信号の相関が小さい場合に、風雑音が発生していると推定するとともに、風雑音の抑圧を行っていた。しかし、音声の発生源位置によっては、音声などの目的音が、各マイクロホンに入力された場合であっても、各マイクロホンから出力された各音信号間の相関が小さくなる。本実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置は、マイクロホン間での音声などの目的音が到達する時間のずれマイクロホン間の距離によるが1サンプル程度が、風雑音が各マイクロホンで発生した場合の時間軸上の波形のずれマイクロホンの個体差によるが数サンプル程度よりも小さい事に着目した。よって、本実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置では、複数サンプルの音信号を累積した単位で各マイクロホン間の相関を求める。したがって、本実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置は、音声などの目的音が到達する時間のずれにより、相関が小さくなる事への影響を低減することができる。そこで、本実施の形態では、第1演算部113が、音信号の過去のサンプルを含む複数のサンプルLintを用いて、以下の数式1に従って、音信号LintのパワーLpowtを計算する。ここで,tはサンプリング番号を示す.ただし、加算の次数jの最大値-1は、サンプリング周波数×マイク間隔/音速よりも大きな実数である。例えば、サンプリング周波数8kHz、マイク間隔4.2cmの場合、加算の次数を8とする。なお、加算の次数は、マイクロホンの個体差等を考慮して、実験的に求めることができる。上記数式1で計算されるパワーLpowtは、音信号の複数のサンプルのパワーの和であり、複数のサンプルを含む処理単位における音声信号の大きさの一例である。第2演算部114は、音信号の過去のサンプルを含む複数のサンプルRintを用いて、以下の数式2に従って、音信号RintのパワーRpowtを計算する。ただし、加算の次数jの最大値-1は、上記数式1と同様とする。相関係数算出部115は、所定期間分のパワーLpowt及びRpowtに基づいて、以下の数式3に従って、音信号Lintのパワーと音信号Rintのパワーとに対する相関係数rtを計算する。所定期間とは、いくつの処理単位に関して相関係数を算出するかを規定するものである。なお、以下、特に記述しない限りは、rtは、絶対値であるとする。つまり、rtは0から1までの実数となる。ゲイン算出部116は、相関係数rtが小さいほど風雑音が、処理対象に含まれる複数サンプル分の音信号に含まれているとして、相関係数rtに基づいて、以下の数式4に従って、雑音を抑圧するためのゲインgtを計算する。ただし、αは、0以上、1以下の下限値であり、定数である。関数maxrt,αは、rt,またはαの内、大きい方の値を返す関数である。上記数式4により、rtがαより大きい場合には、ゲイン算出部116は、rtをgtとする。rtがα以下である場合には、ゲイン算出部116は、αをgtとする。なお、ゲインgtの算出方法は上記に限られない。例えば、ゲインgtは、離散的に設定されるとしても良い。つまり、a<rt≦bの場合は、gt=cとしても良い。a、b、cは適宜設定される値であって、0から1の実数である。抑圧部117は、以下の数式5、数式6に示すように、ゲイン算出部116によって計算されたゲインgtを、音信号のサンプルLint及びRintに掛けて、雑音を抑圧した音信号Loutt、Routtを求めて出力する。上記数式5、数式6において、相関rtが小さいほど、ゲインgtも小さくなる。つまり、音信号に風雑音が含まれている場合ほど、gtが小さくなる。したがって、音信号の抑圧量は大きくなり、風雑音を含むサンプルに対して大きな抑圧が行われる。なお、サンプリング番号毎に、Lint、Rint、gtを算出するとして説明したが、本実施の形態はこれに限られない。例えば、複数サンプルごとに、共通のgtを用いるとしても良い。さらに、複数サンプルを、j個のサンプルとしても良い。つまり、マイクロホンアレイ装置、Lint、Rint、gtの算出を、入力サンプルのj個毎に行う。そして、算出されたgtを、算出後の入力サンプルのj個にわたって用いるとしても良い。この構成により、計算量を低減することができる。ここで、上述した処理により抑圧される雑音は、風雑音のように、音波としてマイクロホンMIC1、MIC2に伝わる音ではなく、流体がマイクロホンに衝突することで発生する雑音である。風がMIC1、MIC2に衝突すると、乱流が発生する。例え、同じタイミングで、同じ風圧の風が衝突しても、MIC1とMIC2との個体差振動板の張りの強さ、マイクの表面形状の誤差等や、MIC1とMIC2の設置環境の差等で、発生する乱流は異なる。つまり、乱流が振動板を揺らすことで検出される各マイクロホンの波形は、相関が著しく小さい。一方、音波は、各々のマイクロホンに時間差を持って到達する以外は、波形は相関を有する。特に、音源からマイクロホンまでの距離がマイク間隔に比較して十分に大きい場合は、音波は平面波として各マイクロホンへ到達する。よって、パワー等の減衰も小さいため、時間的に波形がずれる以外は、各マイクロホンで検出した信号の波形は類似する。次に、第1の実施の形態の作用を説明する。マイクロホンアレイ装置100のマイクロホンMIC1、MIC2から、入力された音のアナログ信号が出力され、第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号Lint、Rintのサンプルが生成される。第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号Lint、Rintが生成される度に、マイクロホンアレイ装置100のCPU101によって、図3に示す雑音抑制処理ルーチンが実行される。ステップS100において、CPU101が、第1取得部111及び第2取得部112によって生成された音信号Lint、Rintを取得し、RAM103に格納する。そして、ステップS102において、CPU101が、RAM103に格納された音信号の複数サンプルLint、Lint-1、、Lint-Nを用いて、上記数式1に従って音信号LintのパワーLpowtを演算する。また、CPU101が、RAM103に格納された音信号の複数サンプルRint、Rint-1、、Rint-Nを用いて、上記数式2に従って、音信号RintのパワーRpowtを演算する。CPU101は、計算した音信号LintのパワーLpowt及び音信号RintのパワーRpowtを、RAM103に格納する。ただし、Nは、上記数式1、数式2における加算の次数に基づく値である。そして、ステップS104において、CPU101が、RAM103に格納されたパワーRpowt、Rpowt-1、、Rpowt-M及びパワーLpowt、Lpowt-1、、Lpowt-Mを取得する。CPU101が、上記数式3に従って、相関係数rtを計算する。ここで、Mは、上記数式3における累積加算に用いる次数である.そして、ステップS106において、CPU101が、上記ステップS104で計算した相関係数rtを用いて、上記数式4に従って、ゲインgtを計算する。次のステップS108では、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルLintに、上記ステップS106で計算したゲインgtを掛けて、音信号Louttを生成する。そして、CPU101が、音信号Louttを出力する。また、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルRintに、上記ステップS106で計算したゲインgtを掛けて、音信号Routtを生成する。そして、CPU101が、音信号Routtを出力する。そして、雑音抑圧処理ルーチンを終了する。以上説明したように、第1の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置100は、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルのパワーの和を計算する。マイクロホンアレイ装置100は、各々のマイクロホンで受付けた音信号のパワーの和間で、相関係数を計算する。マイクロホンアレイ装置100は、相関係数が小さい場合には、風雑音が生じているとして、相関係数に基づいて風雑音を抑圧するためのゲインを算出する。これによって、マイクロホンアレイ装置100は、複数のマイクロホンからの音信号において風雑音を抑圧することができると共に、風雑音以外の音の抑圧を防止することができる。次に第2の実施の形態について説明する。なお、第1の実施の形態と同様の構成となる部分については、同一符号を付して、構成に関する説明を省略する。第2の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、音信号Lintのパワーと音信号Rintのパワーとの比を用いてゲインを計算する点が、第1の実施の形態と異なっている。図4に示すように、第2の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置200の各機能部には、例えば、第1取得部111、第2取得部112、第1演算部113、第2演算部114、及び相関係数算出部115などが含まれる。また、マイクロホンアレイ装置200の各機能部に、比算出部215などが含まれる。比算出部215は、ゲイン算出部に含まれるとしても良い。比算出部215は、計算されたパワーLpowt及びパワーRpowtに基づいて、以下の数式7に従って、音信号Lintを含む複数サンプルのパワーと、Rintを含む複数サンプルのパワー比LRtを計算する。ゲイン算出部116は、相関係数rtとパワー比LRtとに基づいて、以下のようにゲインgtiを計算する。LRt<1の場合、すわなち、Lpowtの方がRpowtよりも大きい場合に、ゲイン算出部116は、以下の数式8、数式9に従って、音信号Lint、Rintに対するゲインLgt、Rgtを計算する。なお、LRt<1の場合、Rgtを1としても良い。つまり、マイクロホンアレイ装置は、RintをRouttとして出力する。ただし、αは、0以上、1以下の下限値であり、定数である。なお、パワー比LRtが、マイクの入力信号の大きさを、複数マイクロホン間で揃えるための補正係数の一例である。LRt>1の場合、すわなち、Rpowtの方がLpowtよりも大きい場合には、ゲイン算出部116は、以下の数式10、数式11に従って、音信号Lint、Rintに対するゲインLgt、Lgtを計算する。なお、1/LRtが、補正係数の一例である。抑圧部117は、以下の数式12、数式13に示すように、ゲイン算出部116によって計算されたゲインLgt、Rgtを、音信号Lint、Rintに掛けて、音信号Loutt、Routtを求めて出力する。次に、第2の実施の形態の作用を説明する。マイクロホンアレイ装置200のマイクロホンMIC1、MIC2から、入力された音のアナログ信号が出力され、第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号のサンプルLint、Rintが生成される。第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号のサンプルLint、Rintが生成される度に、マイクロホンアレイ装置200のCPU101によって、図5に示す雑音抑圧処理ルーチンが実行される。なお、第1の実施の形態と同様の処理については、同一符号を付して詳細な説明を省略する。ステップS100において、CPU101が、第1取得部111及び第2取得部112によって生成された音信号のサンプルLint、Rintを取得し、RAM103に格納する。そして、ステップS102において、CPU101が、音信号LintのパワーLpowtを演算して、RAM103に格納する。また、CPU101が、音信号RintのパワーRpowtを演算して、RAM103に格納する。そして、ステップS200において、CPU101が、上記ステップS102で計算されたパワーRpowt及びパワーLpowtに基づいて、上記数式7に従って、パワー比LRtを計算する。そして、ステップS104において、CPU101が、相関係数rtを計算する。なお、S200とS104の順序は問わない。次のステップS202では、CPU101が、上記ステップS200で計算したパワー比LRtと上記ステップS104で計算した相関係数rtとを用いて、上記数式8及び数式9に従って、ゲインLgt、Rgtを計算する。または、CPU101が、上記数式10及び数式11に従って、ゲインLgt、Rgtを計算する。次のステップS204では、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルLintに、上記ステップS202で計算したゲインLgtを掛けて、音信号Louttを求めて出力する。また、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルRintに、上記ステップS202で計算したゲインRgtを掛けて、音信号Routtを求めて出力し、雑音抑圧処理ルーチンを終了する。以上説明したように、第2の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置200は、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルのパワーの和を計算して、相関係数を計算すると共に、複数のマイクロホンの入力音信号間で、パワー比を計算する。音信号に風雑音が含まれている場合は、複数のマイクロホンが出力する音信号のうち、風雑音が含まれる音信号のパワーは大きくなる。よって、風雑音が含まれる音信号に対する抑圧を、風雑音が含まれない音信号に対する抑圧よりも大きく行う必要がある。そこで、マイクロホンアレイ装置200は、相関係数とパワー比とを用いて抑圧量を決定するゲインを計算する。そして、マイクロホンアレイ装置200は、数式8乃至数式10に示すように、複数のマイクロホンが各々に出力する音信号のうち、パワーが大きい方の信号に対して、より小さな値のゲインを設定する。これによって、マイクロホンアレイ装置200は、複数のマイクロホンの音信号間でのパワー比を考慮して、風雑音を抑圧することができる。なお、上記の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルのパワーの和を計算する場合を説明したが、これに限定されるものではない。後述する第4の実施の形態で説明するように、マイクロホンアレイ装置が、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルのパワーの平均を計算するようにしてもよい。次に第3の実施の形態について説明する。なお、第1の実施の形態または第2の実施の形態と同様の構成となる部分については、同一符号を付して、構成に関する説明を省略する。第3の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、音信号Lint、Rintに対してフーリエ変換を行い、周波数成分毎に、雑音を抑圧している点が、第1の実施の形態または第2の実施の形態と異なっている。図6に示すように、第3の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置300の各機能部には、例えば、第1取得部111、第2取得部112、第1高速フーリエ変換部311、及び第2高速フーリエ変換部312が含まれる。また、マイクロホンアレイ装置300の各機能部には、第1演算部113、第2演算部114、相関係数算出部115、比算出部215、ゲイン算出部116、及び抑圧部117が含まれる。また、マイクロホンアレイ装置300の各機能部には、第1逆高速フーリエ変換部319、及び第2逆高速フーリエ変換部320などが含まれる。なお、第1高速フーリエ変換部311及び第2高速フーリエ変換部312が、変換部の一例である。なお、図では、高速フーリエ変換をFFTFastFourierTransformと示す。さらに、図では、逆高速フーリエ変換を、IFFTInverseFastFourierTransformと示す。第1高速フーリエ変換部311は、分析フレーム単位に相当する期間分の音信号のサンプルLintに対して、高速フーリエ変換を行って、分析フレーム単位毎に、音信号Lintの各周波数成分LINi,fを計算する。ここで、iは音信号の分析フレーム番号であり、fは周波数番号を示す。第2高速フーリエ変換部312は、分析フレーム単位に相当する期間分の音信号のサンプルRintに対して、高速フーリエ変換を行って、分析フレーム単位毎に、音信号Rintの各周波数成分RINi,fを計算する。第1演算部113は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、当該周波数成分の複数の値LINi,fを用いて、以下の数式14に従って、周波数成分LINi,fのパワーLPOWi,fを計算する。ただし、加算の次数jの最大値-1は、サンプリング周波数×マイク間隔/音速×分析フレーム長の少なくとも数倍とする。なお、上記数式14で計算されるパワーLPOWi,fが、複数の分析フレームの周波数成分のパワーの和であり、処理単位ごと、かつ周波数成分ごとの、大きさの一例である。なお、本実施例において、処理単位とは、複数の分析フレームであって、加算の次数分の分析フレームである。第2演算部114は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、当該周波数成分の複数の値RINi,fを用いて、以下の数式15に従って、周波数成分RINi,fのパワーRPOWi,fを計算する。ただし、加算の次数jの最大値-1は、上記数式14と同様とする。相関係数算出部115は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、所定期間分のパワーLPOWi,f、RPOWi,fに基づいて、以下の数式16に従って、相関係数Ri,fを計算する。所定期間とは、いくつの処理単位に関して相関係数を算出するかを規定するものである。上記数式16では、周波数成分LINi,fのパワーと周波数成分RINi,fのパワーとに対する相関係数Ri,fが計算される。比算出部215は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、計算されたパワーLPOWi,f及びパワーRPOWi,fに基づいて、以下の数式17に従って、パワー比LRi,fを計算する。上記数式17では、周波数成分LINi,fのパワーと周波数成分RINi,fのパワーとのパワー比LRi,fが計算される。ゲイン算出部116は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、相関係数Ri,fとパワー比LRi,fとに基づいて、以下のように周波数成分LINi,f、RINi,fに対するゲインLGi,f,RGi,fを計算する。LRi,f<1の場合、すわなち、LPOWi,fの方がRPOWi,fよりも大きい場合に、ゲイン算出部116は、以下の数式18、数式19に従って、ゲインLGi,f、RGi,fを計算する。ただし、αは、0以上、1以下の下限値であり、定数である。LRi,f>1の場合、すわなち、RPOWi,fの方がLPOWi,fよりも大きい場合に、ゲイン算出部116は、以下の数式20、数式21に従って、ゲインLGi,f、RGi,fを計算する。抑圧部117は、各分析フレームiについて、周波数成分f毎に、以下の数式22、数式23に示すように、雑音を抑圧した周波数成分LOUTi,f、ROUTi,fを求める。上記数式22、数式23では、ゲイン算出部116によって計算されたゲインLGi,f、RGi,fに、周波数成分LINi,f、RINi,fが掛けられている。第1逆高速フーリエ変換部319は、各分析フレームiについて、各周波数成分LOUTi,fに対して、逆高速フーリエ変換を行って、音信号Louttを求めて出力する。第2逆高速フーリエ変換部320は、各分析フレームiについて、各周波数成分ROUTi,fに対して、逆高速フーリエ変換を行って、音信号Routtを求めて出力する。次に、第3の実施の形態の作用を説明する。マイクロホンアレイ装置300のマイクロホンMIC1、MIC2から、入力された音のアナログ信号が出力され、第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号のサンプルLint、Rintが生成される。第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号のサンプルLinti、Rintiが生成される度に、マイクロホンアレイ装置300のCPU101によって、図7に示す雑音抑制処理ルーチンが実行される。まず、ステップS300において、CPU101が、第1取得部111及び第2取得部112によって生成された音信号のサンプルLinti~Linti-M、Rinti~Rinti-Mを取得する。ただし、分析フレーム単位に相当する期間分の音信号のサンプル数を、M1とする。そして、ステップS302において、CPU101が、上記ステップS300で取得した音信号のサンプルLinti~Linti-Mに対して、高速フーリエ変換を行って、各周波数成分LINi,fを計算し、RAM103に格納する。ただし、ステップS302において高速フーリエ変換が行われた分析フレームの番号をiとする。また、CPU101が、上記ステップS300で取得した音信号のサンプルRinti~Rinti-Mに対して、高速フーリエ変換を行って、各周波数成分RINi,fを計算し、RAM103に格納する。次のステップS304では、CPU101が、各周波数成分fについて、RAM103に格納された周波数成分LINi,f、LINi-1,f、、LINi-N,fを読み出す。そして、CPU101が、上記数式14に従って、周波数成分LINi,fのパワーLPOWi,fを演算する。また、CPU101が、各周波数成分fについて、RAM103に格納された周波数成分RINi,f、RINi-1,f、、Rini-N,fを読み出す。そして、CPU101が、上記数式15に従って、周波数成分RINi,fのパワーRPOWi,fを演算する。CPU101は、計算した周波数成分LINi,fのパワーLPOWi,f及び周波数成分RINi,fのパワーRPOWi,fを、RAM103に格納する。ただし、Nは、上記数式14、数式15における加算の次数に基づく値である。そして、ステップS306において、CPU101が、各周波数成分fについて、上記ステップS304で計算されたパワーRPOWi,f及びパワーLPOWi,fに基づいて、上記数式17に従って、パワー比LRi,fを計算する。そして、ステップS308において、CPU101が、各周波数成分fについて、RAM103に格納されたパワーRPOWi,f、RPOWi-1,f、、RPOWi-L,fを取得する。また、CPU101が、各周波数成分fについて、RAM103に格納されたパワーLPOWi,f、LPOWi-1,f、、LPOWi-L,fを取得する。CPU101が、上記数式16に従って、相関係数Ri,fを計算する。ただし、Lは、上記数式16における加算の次数に基づく値である。なお、S306とS308の順序は問わない。次のステップS310では、CPU101が、各周波数成分fについて、上記で計算したパワー比LRi,fと相関係数Ri,fとを用いて、上記数式18及び数式19に従って、ゲインLGi,f、RGi,fを計算する。または、CPU101が、各周波数成分fについて、上記数式20及び数式21に従って、ゲインLGi,f、RGi,fを計算する。そして、ステップS312では、CPU101が、各周波数成分fについて、上記ステップS302で計算した周波数成分LINi,fに、上記ステップS310で計算したゲインLGi,fを掛けて、周波数成分LOUTi,fを求める。また、CPU101が、各周波数成分fについて、上記ステップS306で計算した周波数成分RINi,fに、上記ステップS310で計算したゲインRGi,fを掛けて、周波数成分ROUTi,fを求める。次のステップS314では、CPU101が、上記ステップS312で求めた各周波数成分fのLOUTi,fに対して、逆高速フーリエ変換を行って、音信号のサンプルLouttiを求めて出力する。また、CPU101が、上記ステップS312で求めた各周波数成分fのROUTi,fに対して、逆高速フーリエ変換を行って、音信号のサンプルRouttiを求めて出力し、雑音抑圧処理ルーチンを終了する。以上説明したように、第3の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置300は、複数のマイクロホンの各々について、音信号の周波数成分毎に、複数の分析フレームにおける周波数成分のパワーの和を計算して、相関係数を計算する。マイクロホンアレイ装置300は、相関係数が小さい場合には、風雑音が生じているとして、周波数成分毎に、相関係数に基づいて雑音を抑圧するためのゲインを算出する。これによって、マイクロホンアレイ装置300は、周波数成分毎に、複数のマイクロホンからの音信号において風雑音を抑圧することができると共に、風雑音以外の音の抑圧を防止することができる。例えば、風雑音は、低周波領域に集中する可能性が高いことが知られているため、周波数成分ごとに、処理を行うことで、より精度良く風雑音の抑圧を行うことができる。なお、上記の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、複数のマイクロホンの各々について、複数の分析フレームにおける音信号の周波数成分のパワーの和を計算する場合を説明したが、これに限定されるものではない。マイクロホンアレイ装置が、複数のマイクロホンの各々について、複数の分析フレームにおける音信号の周波数成分のパワーの平均を計算するようにしてもよい。次に第4の実施の形態について説明する。なお、第4の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置の構成は、第1の実施の形態と同一構成であるため、同一符号を付して説明を省略する。第4の実施の形態では、処理単位ごとの音信号のパワーの計算方法が、第1の実施の形態と異なっている。第4の実施の形態では、第1演算部113は、過去のサンプルを含む音信号の複数サンプルLintを用いて、以下の数式24に従って、音信号LintiのパワーLpowtiを計算する。ただし、tはサンプリング番号である。γは0以上、1未満の定数であり、過去の影響を受ける程度より定められる。例えば、nサンプル過去の影響度合いを、影響が殆ど無い-20dBパワー比0.01とすると、γ=0.011nとなる。上記数式24で計算されるパワーLpowtiは、音信号の複数のサンプルのパワーの加重平均であり、複数のサンプルを含む処理単位における音声信号の大きさの一例である。第2演算部114は、過去のサンプルを含む音信号の複数サンプルRintを用いて、以下の数式25に従って、音信号RintiのパワーRpowtiを計算する。なお、第4の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置の他の構成及び作用については、第1の実施の形態と同様であるため、説明を省略する。以上説明したように、第4の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置は、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルのパワーの加重平均を計算して、相関係数を計算する。マイクロホンアレイ装置は、相関係数が小さい場合には、風雑音が生じているとして、相関係数に基づいて雑音を抑圧するためのゲインを算出する。これによって、マイクロホンアレイ装置は、複数のマイクロホンからの音信号において風雑音を抑圧することができると共に、風雑音以外の音の抑圧を防止することができる。加重平均を用いることで、数式1や数式2に示す計算を行う場合と比較して、メモリ使用量を減らすことができる。また、加重平均を用いることで、最新のサンプルまたはフレームに近い値を優遇し、より適したゲインを計算することができる。次に第5の実施の形態について説明する。なお、第1の実施の形態と同様の構成となる部分については、同一符号を付して、構成に関する説明を省略する。第5の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、音信号Linti、Rintiの振幅の絶対値の平均を計算し、振幅の絶対値の相関を求めている点が、第1の実施の形態と異なっている。図8に示すように、第5の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置500の各機能部には、例えば、第1取得部111、第2取得部112、第3演算部513、第4演算部514、及び相関係数算出部115が含まれる。また、マイクロホンアレイ装置500の各機能部には、ゲイン算出部116、及び抑圧部117などが含まれる。第3演算部513は、過去のサンプルを含む音信号の複数サンプルLintを用いて、以下の数式26に従って、音信号Lintの振幅の絶対値の平均Lamptを計算する。ただし、tはサンプリング番号である。γは0以上、1未満の定数であり、過去の影響を受ける程度より定められる。例えば、nサンプル過去の影響度合いを、影響が殆ど無い-20dB振幅比0.1とすると、γ=0.11nとなる。上記数式26で計算される振幅の絶対値平均Lamptは、音信号の複数のサンプルの振幅の絶対値の平均であり、複数のサンプルを含む処理単位における音声信号の大きさの一例である。第4演算部514は、過去のサンプルを含む音信号の複数サンプルRintを用いて、以下の数式27に従って、音信号Rintの振幅の絶対値の平均Ramptを計算する。相関係数算出部115は、所定期間分の振幅の絶対値平均Lampt、Ramptに基づいて、以下の数式28に従って、音信号Lintの振幅の絶対値平均と音信号Rintの振幅の絶対値平均とに対する相関係数rtを計算する。次に、第5の実施の形態の作用を説明する。マイクロホンアレイ装置500のマイクロホンMIC1、MIC2から、入力された音のアナログ信号が出力され、第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号のサンプルLint、Rintが生成される。第1取得部111及び第2取得部112によって、音信号Lint、Rintのサンプルが生成される度に、マイクロホンアレイ装置500のCPU101によって、図9に示す雑音抑制処理ルーチンが実行される。なお、第1の実施の形態と同様の処理については、同一符号を付して詳細な説明を省略する。まず、ステップS100において、CPU101が、第1取得部111及び第2取得部112によって生成された音信号のサンプルLint、Rintを取得し、RAM103に格納する。そして、ステップS500において、CPU101が、RAM103に格納された音信号の複数サンプルLint、Lint-1、を用いて、上記数式26に従って、音信号Lintの振幅の絶対値平均Lamptを演算する。また、CPU101が、RAM103に格納された音信号の複数サンプルRint、Rint-1、を用いて、上記数式27に従って、音信号Rintの振幅の絶対値平均Ramptを演算する。CPU101は、計算した音信号Lintの振幅の絶対値平均Lampt及び音信号Rintの振幅の絶対値平均Ramptを、RAM103に格納する。そして、ステップS502において、CPU101が、RAM103に格納された振幅の絶対値平均Rampt、Rampt-1、、Rampt-Mを取得する。また、CPU101が、RAM103に格納された振幅の絶対値平均Lampt、Lampt-1、、Lampt-Mを取得する。CPU101が、上記数式28に従って、相関係数rtを計算する。ただし、Mは、上記数式28における加算の次数に基づく値である。そして、ステップS106において、CPU101が、上記ステップS104で計算した相関係数rtを用いて、上記数式4に従って、ゲインgtを計算する。次のステップS108では、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルLintに、上記ステップS106で計算したゲインgtを掛けて、音信号Louttを求めて出力する。また、CPU101が、上記ステップS100で取得した音信号のサンプルRintに、上記ステップS106で計算したゲインgtを掛けて、音信号Routtを求めて出力し、雑音抑圧処理ルーチンを終了する。以上説明したように、第5の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置500は、複数のマイクロホンの各々について、音信号の複数サンプルの振幅の絶対値平均を計算して、相関係数を計算する。マイクロホンアレイ装置500は、相関係数が小さい場合には、風雑音が生じているとして、相関係数に基づいて風雑音を抑圧するためのゲインを算出する。これによって、マイクロホンアレイ装置500は、複数のマイクロホンからの音信号において風雑音を抑圧することができると共に、風雑音以外の音の抑圧を防止することができる。振幅の絶対値を用いることで、パワーを用いる場合に比べて低コストでの実装が可能となる。例えば,信号を16ビット精度で持つ場合,パワーは32ビット必要となるが,振幅の絶対値は16ビットあれば良い。なお、上記の実施の形態において、マイクロホンアレイ装置が、上述した第2の実施の形態及び第3の実施の形態と同様に、音信号の振幅の絶対値平均の比を補正係数として用いて、ゲインを計算するようにしてもよい。または、マイクロホンアレイ装置が、音信号の振幅の絶対値平均の差に応じた補正係数を用いて、ゲインを計算するようにしてもよい。また、マイクロホンアレイ装置が、音信号の振幅の絶対値平均を計算する場合を例に説明したが、これに限定されるものではない。マイクロホンアレイ装置が、音信号の振幅の絶対値の和を計算するようにしてもよい。次に第6の実施の形態について説明する。なお、第6の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置の構成は、第1の実施の形態と同一構成であるため、同一符号を付して説明を省略する。第6の実施の形態では、ゲインの計算方法が、第1の実施の形態と異なっている。第6の実施の形態では、ゲイン算出部116に対して、マイクロホンMIC1、MIC2の設置間隔に応じた、相関係数rtと雑音抑圧用ゲインgtの関係が設定される。例えば、図10に示すように、下限値αを除くと、サンプリング周波数8kHzの場合、マイクロホンMIC1、MIC2の設置間隔が4.2cmのときは、gt/rt=1.0の関係になる。また、マイクロホンMIC1、MIC2の設置間隔が2.1cmのときは、gt/rt=0.5の関係になる。β=gt/rtとして、オペレータが、マイクロホンMIC1、MIC2の設置間隔に応じたβを、マイクロホンアレイ装置100に設定する。ゲイン算出部116は、相関係数rtに基づいて、以下の数式29に従って、雑音を抑圧するためのゲインgtを計算する。なお、第6の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置の他の構成及び作用については、第1の実施の形態と同様であるため、説明を省略する。このように、第6の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置は、マイクロホンの設置間隔に応じて、相関係数と雑音を抑圧するためのゲインとの関係βを設定することができる。これによって、マイクロホンの設置間隔が変わっても、マイクロホンアレイ装置は、マイクロホンの設置間隔に対応して、複数のマイクロホンからの音信号において雑音を抑圧することができると共に、雑音以外の音の抑圧を防止することができる。次に、上述した第1の実施の形態の手法を用いて行った実験例を説明する。図11は風がマイクロホンアレイ装置に当たらない環境において、マイクロホンアレイ装置が算出したゲインgtを表した図である。本実施形態におけるマイクロホンアレイ装置と、図13に示す従来技術に係るマイクロホンアレイ装置との各々が、計算したゲインgtである。図11Aは、従来技術に係るマイクロホンアレイ装置が計算したゲインを示す。また、図11Bは、上述した第1の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置が計算したゲインを示す。従来技術を用いた手法では、風雑音は発生していないにも関わらず、特に、図11A中で丸で囲まれた発話始め音声区間の頭において、入力信号に対する大きな抑圧処理がおこなわれた。一方、第1の実施の形態の手法では、音声区間では、図11Aのような大きな抑圧処理は行われていない。また、風雑音と音声が混じった音を、上述した第1の実施の形態に係るマイクロホンアレイ装置に対して入力した場合には、マイクロホンアレイ装置は、音声のレベルを維持しながら、風雑音を10dB抑圧した。なお、上記の第2の実施の形態及び第3の実施の形態では、マイクロホンアレイ装置が、パワー比LRt又は1/LRtを補正係数として用いて、ゲインを計算する場合を例に説明したが、これに限定されるものではない。例えば、マイクロホンアレイ装置が、パワーの差に応じた補正係数を用いて、ゲインを計算するようにしてもよい。また、マイクロホンアレイ装置が、パワー比を、Lpowtに対するRpowtの比に基づいて計算する場合を例に説明したが、これに限定されるものではない。マイクロホンアレイ装置が、パワー比を、Rpowtに対するLpowtの比に基づいて計算するようにしてもよい。また、マイクロホンアレイ装置は、ハードウェアの機構に関して、特に限定されない。更に、上記では、雑音抑制処理ルーチンを実行するためのプログラムが、ROM102に記憶されている態様を説明したが、当該プログラムを、CD-ROMやDVD-ROM、USBメモリ等の可搬型の記録媒体に記憶されている形態で提供することも可能である。例えば、図12に示すように、雑音抑圧処理ルーチンを実行するためのプログラムを記憶した、CD-ROMやDVD-ROM、USBメモリ等の記録媒体154が、マイクロホンアレイ装置100のドライブ装置152にセットされる。そして、雑音抑圧処理ルーチンを実行するためのプログラムが、記録媒体154からドライブ装置152を介して、HDD150にインストールされる。"