"冷媒回路20中の冷媒を圧縮する圧縮機22と、吸水性を有する吸音材41を含み、前記圧縮機22の側面を覆う防音材3Aと、前記圧縮機22が設置される底板17aと、を備え、前記防音材3Aは、前記吸音材41として上下方向に並ぶ上側吸音材41aと下側吸音材41bとを含み、かつ、これら上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に、下側吸音材41bによって前記底板17a上から吸い上げられた水が当該下側吸音材41bから上側吸音材41aに移動することを阻止する遮水部43を備えている、ことを特徴とする室外機。請求項1に記載の室外機において、前記遮水部43は、水密性を有する部材が前記上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に介設されることにより形成されていることを特徴とする室外機。請求項1又は2に記載の室外機において、前記防音材3Aは、前記吸音材41を外側から覆う遮音材42をさらに備え、前記遮水部43は、前記遮音材42の内側面に設けられていることを特徴とする室外機。請求項3に記載の室外機において、前記防音材3Aは、シート状をなし、前記圧縮機22に巻き付けられることにより前記側面を覆うものであり、前記遮水部43は、前記遮音材42の面に沿って一列に断続的に並ぶ複数の単位遮水部43aを含み、これら単位遮水部43aは、前記防音材3Aが前記圧縮機22に巻き付けられることにより、隣接するもの同士が互いに密接するように形成されていることを特徴とする室外機。請求項3又は4に記載の室外機において、前記遮音材42と前記遮水部43とが水密性を有する材料により一体に成形されていることを特徴とする室外機。請求項1乃至5の何れか一項に記載の室外機において、前記遮水部43は、その下端部が、前記防音材3Aのうち前記圧縮機22の側面に接触する領域の下端部H1より下側に位置するように設けられていることを特徴とする室外機。ところで、室外機のケーシング内には、例えば熱交換器、アキュムレータなどが配設されており、これらの表面において生じた凝縮水が流下してケーシングの底板上に溜まることがある。底板上に溜まった水は、吸音材の下端部に接触すると毛細管現象により吸音材に吸い上げられ、吸音材の空隙に保水される。しかし、このように吸音材が保水すると、空気の上記振動が妨げられ、その結果、吸音材の吸音性能が低下する。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、圧縮機の側面を覆う防音材を備えた室外機において、防音材が吸水することに起因する吸音性能の低下を抑制することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明の室外機は、冷媒回路中の冷媒を圧縮する圧縮機と、吸水性を有する吸音材を含み、前記圧縮機の側面を覆う防音材と、前記圧縮機が設置される底板と、を備え、前記防音材は、前記吸音材として上下方向に並ぶ上側吸音材と下側吸音材とを含み、かつ、これら上側吸音材と下側吸音材との間に、下側吸音材によって前記底板上から吸水された水が当該下側吸音材から上側吸音材に移動することを阻止する遮水部を備えているものである。この構成では、吸音材が上側吸音材と下側吸音材とを含み、これらが協働して圧縮機を覆う。この構成によれば、上側吸音材と下側吸音材との間に遮水部が備えられているため、底板上に溜まった水を下側吸音材が吸水しても、その水が上側吸音材に移動することが阻止される。その結果、吸音材の吸水量が全体として抑制される。より具体的に、前記遮水部は、水密性を有する部材が前記上側吸音材と下側吸音材との間に介設されることにより形成されている。この構成では、水密性を有する部材により遮水部が具現化される。この構成によれば、下側吸音材から上側吸音材側への水の移動が水密性を有する部材により確実に阻止される。ここで、水密性を有する部材とは、例えば金属、樹脂などの材料から形成される板部材やシート状フィルム状部材が例示される。上記の各室外機において、前記防音材は、前記吸音材を外側から覆う遮音材をさらに備え、前記遮水部は、前記遮音材の内側面に設けられているものであるのが好ましい。この構成によれば、防音材がさらに遮音材を含むことで高い防音効果が得られる。加えて、遮音材の内側面に遮水部が設けられるため、この遮音材を基台として遮水部を特定の位置に安定的に設けることが可能となる。この場合、前記防音材は、シート状をなし、前記圧縮機に巻き付けられることにより前記側面を覆うものであってもよい。その場合、前記遮水部は、前記遮音材の面に沿って一列に断続的に並ぶ複数の単位遮水部を含み、これら単位遮水部は、前記防音材が前記圧縮機に巻き付けられることにより、隣接するもの同士が互いに密接するように形成されているのが好ましい。この構成では、防音材が圧縮機に巻き付けられることにより当該防音材が圧縮機の側面を覆う。この場合、遮水部が一列に断続的に並ぶ複数の単位遮音部を含むので、防音材の可撓性が向上し、圧縮機への巻き付けが行い易くなる。しかも、防音材が巻き付けられた状態では、隣接する単位遮音部同士が互いに密接して連続する遮音部を形成するため、巻き付け方向に亘って上側吸音材と下側吸音材との間に確実にかつ連続的に遮水部を介在させることが可能となる。なお、防音材が遮音材を含む構成においては、前記遮音材と前記遮水部とが水密性を有する材料により一体に成形されているものであってもよい。この構成では、遮音材に遮水部が一体に成形される。そのため、遮水部を別部材として製造する必要がなく、防音材の生産性の向上及び低廉化に寄与する。また、遮水部の位置ずれや脱落といった不都合が生じることを防止する上でも有利となる。上記のような各室外機において、前記遮水部は、その下端部が、前記防音材のうち前記圧縮機の側面に接触する領域の下端部より下側に位置するように設けられているのがこのましい。この構成によれば、防音材下側吸音材が吸水した水が圧縮機の側面に接触することが防止される。これにより、吸音材の吸水に起因する圧縮機の腐食が未然に防止される。以上説明したように、本発明の室外機によれば、底板上に溜まった水を下側吸音材が吸水しても、その水が上側吸音材に移動することが確実に阻止される。そのため、吸音材の吸水量が全体として抑制され、防音材が吸水することに起因する吸音性能の低下が効果的に抑制される。以下、添付図面を参照しながら本発明の好ましい実施の一形態について詳述する。図1は、本発明が適用される空気調和装置を配管系統図で示している。この図に示す空気調和装置1は、室外に設置される室外機10と、室内に設定される室内機12とを備えており、これらの間で冷媒を循環させながら冷房運転と暖房運転とを行う。前記室外機10は、圧縮機22、アキュムレータ24、四方切替弁26、室外熱交換器28、膨張弁30及びこれら圧縮機22等が収容されるケーシング11を備える。一方、室内機12は、室内熱交換器32及びこれが収容されるケーシング13を備える。前記圧縮機22、アキュムレータ24、四方切替弁26、室外熱交換器28、膨張弁30及び室内熱交換器32は配管で接続されており、これにより冷媒を循環させながら冷凍サイクルを実効するための冷媒回路20が構成されている。具体的に説明すると、前記圧縮機22は冷媒の吸入ポート及び吐出ポートを備える。吐出ポートは吐出管2aを介して四方切替弁26の第1ポート27aに接続され、吸入ポートは吸入管2bを介して四方切替弁26の第3ポート27cに接続されている。これにより圧縮機22は、吸入管2bを通じて冷媒を吸入、圧縮しながら当該圧縮された冷媒を吐出管2aに吐出する。この圧縮機22としては、例えば全密閉型の高圧ドーム型スクロール圧縮機やスイング圧縮機が適用される。前記アキュムレータ24は、前記吸入管2bの途中に介設されており、圧縮機22に吸入される冷媒中から液体成分を分離する。このアキュムレータ24は、圧縮機22に形成された取付部に固定されることで圧縮機22に一体に組み付けられている図3参照。この圧縮機22には、防音対策として防音部材3が取付けられている。この防音部材3については後に詳述する。前記室外熱交換器28は、二つの入出力ポートを備える。一方側の入出力ポートはガス管2cを介して四方切替弁26の第2ポート27bに接続され、他方側の入出力ポートは液管2dを介して膨張弁30に接続されている。この室外熱交換器28には室外ファン29が付設されており、当該室外熱交換器28は、入出力ポートから導入される冷媒と前記室外ファン29により取り込まれる室外空気とを熱交換させる。前記室内熱交換器32も室外熱交換器28と同様に二つの入出力ポートを備える。一方側の入出力ポートはガス管2eを介して四方切替弁26の第4ポート27dに接続され、他方側の入出力ポートは液管2fを介して膨張弁30に接続されている。この室内熱交換器32には室内ファン33が付設されており、当該室内熱交換器32は、入出力ポートから導入される冷媒を、前記室内ファン33により取り込まれる室内空気と熱交換させる。これら室外熱交換器28及び室内熱交換器32としては、例えばクロスフィン型のフィンアンドチューブ型熱交換器が適用される。前記膨張弁30は、室外熱交換器28から液管2dを通じて、又は室内熱交換器32から液管2fを通じて流入する冷媒を膨張させることで、当該冷媒を所定圧力に減圧させる。この膨張弁30としては、例えば開度可変の電子膨張弁が適用される。前記四方切替弁26は、第1ポート27aと第2ポート27bとが連通しかつ第3ポート27cと第4ポート27dが連通する第1状態図1に実線で示す状態と、第1ポート27aと第4ポート27dとが連通しかつ第2ポート27bと第3ポート27cとが連通する第2状態図1に破線で示す状態とに切り替え可能に構成され、図外の制御装置により切り替え制御される。以上のように冷媒回路20が構成されることで、冷房運転時には、四方切替弁26が第1状態に制御されることで、冷媒が図1に実線矢印で示す方向に循環し、その結果、室外熱交換器28が凝縮器放熱器として、室内熱交換器32が蒸発器としてそれぞれ機能する。すなわち、冷房運転では、圧縮機22から吐出された高温高圧の冷媒は、室外熱交換器28へ流れ、室外空気へ放熱することにより凝縮する。この凝縮した冷媒は、膨張弁30で減圧された後、室内熱交換器32へ流れ、室内空気から吸熱して蒸発する。そして、この蒸発した冷媒がアキュムレータ24を通って圧縮機22へ吸入される。一方、暖房運転時には、四方切替弁26が第2状態に制御されることで、冷媒が図1に破線矢印で示す方向に循環し、その結果、室外熱交換器28が蒸発器として、室内熱交換器32が凝縮器放熱器としてそれぞれ機能する。すなわち、暖房運転では、圧縮機22から吐出された高温高圧の冷媒は、室内熱交換器32へ流れ、室内空気へ放熱することにより凝縮する。この凝縮した冷媒は、膨張弁30で減圧された後、室外熱交換器28へ流れ、室外空気から吸熱して蒸発する。そして、この蒸発した冷媒が、アキュムレータ24を通って圧縮機22へ吸入されることになる。次に、圧縮機22とこれに取付けられる防音部材3について図2~図4を用いて説明する。前記圧縮機22は、略円柱状の縦長の本体部22aとその下端部に繋がる複数の脚部22bとを備えており、前記ケーシング11の底板フレーム16上に載置された状態で前記室外機10内に収容されている。なお、アキュムレータ24は、圧縮機22の本体部22aよりも小径かつ短寸の略円柱状をなし、本体部22aの側面部分に固定されている。圧縮機22には、上記の通り、防音対策として防音部材3が取り付けられている。この防音部材3は、圧縮機22及びアキュムレータ24の側面を一体に覆う第1防音材3Aと、圧縮機22及びアキュムレータ24の上面を覆う第2防音材3Bとを含む。第1防音材3Aは、長方形のシート状をなす防音材本体40と、圧縮機22及びアキュムレータ24以下、圧縮機22等と略すに巻き付けられた当該防音材本体40をその巻き付け状態に保つための固定具45とを含む。防音材本体40は、一端部を他端部に重ね合わせた状態で圧縮機22等に巻き付けることが可能となるように、巻き付け方向の長さ寸法が設定されている。また、上下方向巻き付け方向と直交する方向については、前記圧縮機22の全体を覆うことが可能な長さ寸法を有する。具体的には、防音材本体40の下端部を底板フレーム16の上面に当接させた状態で、圧縮機22の脚部22bの下端から本体部22aのほぼ上端までを覆うことが可能な長さ寸法を有する。防音材本体40は、吸音材41および遮音材42が互いに厚み方向に積層、接着された構造を有しており、図2及び図3に示すように、圧縮機22等の側面に吸音材41が接触し、かつ、下端部が底板フレーム16の上面に当接するように当該圧縮機22等に巻き付けられている。そして、この巻き付け状態で、前記固定具45により防音材本体40の両端が繋ぎ止められることで、当該防音材本体40が圧縮機22等に取り付けられている。前記固定具45としては、文化鋲を備えている。文化鋲は、防音材本体40のうち、巻き付け方向の一端部に固定される円盤状の係止ボタン45aと、他端部に設けられる係止紐45bとからなり、係止紐45bが係止ボタン45aに巻き付けられることで防音材本体40の両端部を互いに繋ぎ止める。なお、文化鋲係止ボタン45a、係止紐45bは、前記遮音材42の外側面に設けられている。図2に示すように、防音材本体40は、前記吸音材41として、微小間隔を隔てて上下方向に並ぶ上側吸音材41a及び下側吸音材41bを有する。上側吸音材41aは、圧縮機22のうち主に前記本体部22aの部分を覆い、下側吸音材41bは、圧縮機22のうち主に前記脚部22bの部分を覆う。これら上側吸音材41a及び下側吸音材41bは、内部に多数の連続した空隙を有する繊維質の吸音材であり、当実施形態では、何れも略0.4~3.5μmのガラス繊維が絡み合ったガラス繊維製の吸音材が適用されている。前記遮音材42は、遮音性に加え防水性を有する材料、当実施形態では、ゴムから形成されたシート状の遮音材が適用されている。この遮音材42は、上側吸音材41a及び下側吸音材41bを外側から覆う形状を有し、その下端近傍の位置には、図2及び図4に示すように、その他の面よりも突出して上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に介在する遮水部43が一体に形成されている。この遮水部43は、底板フレーム16上に溜まった水を下側吸音材41bが吸水した場合に、その水が当該下側吸音材41bから上側吸音材41aに移動することを阻止するものである。つまり、水密性の材料であるゴムから形成された遮水部43が上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に介在することで、当該遮水部43により下側吸音材41bから上側吸音材41aへの水の移動が阻止される。なお、遮水部43は、下側吸音材41bが吸水した水が圧縮機22の本体部22aに接触することを防止するために防音材本体40における上下方向の位置が決められている。具体的に、図4に示すように、前記底板フレーム16は、底板17aとその周縁に沿って立設される側板17b折り返し部分とを有しており、これによりアキュムレータ24や室外熱交換器28等から流下する凝縮水などが底板17a上に溜まるように形成されている。他方、圧縮機22は、底板17a上に溜まった水と本体部22aとの接触を避けるために、本体部22aの下端が前記底板17a上に溜まり得る水の想定水面高さよりも上側に位置するように脚部22bを介して底板フレーム16の底板17a上に設置されている。当例では、前記ケーシング11は、同図に示すように、前記底板フレーム16の側板17bに対して外側から側面カバー18がビス19で固定される構成であり、底板フレーム16に溜まった水は、前記側板17bと側面カバー18との間を通じて外部に排水され、側板17bの高さを超えて底板フレーム16に水が溜まることがない。つまり、前記想定水面高さは、底板フレーム16の前記側板17bの上端までの高さH2である。従って、遮水部43は、その下端部の位置が、防音材本体40のうち圧縮機22の側面に接触する領域の下端部H1と前記想定水面高さ、すなわち前記底板フレーム16の側板17bの高さH2との間図中符号Eで示す領域に位置するように形成されている。このような範囲内に遮水部43が位置することで、下側吸音材41bによって吸水された水が圧縮機22の本体部22aに接触することが防止される。一方、前記第2防音材3Bは、圧縮機22等の上面を一体的に覆うことが可能な形状、例えば卵形のシート状を有する。この第2防音材3Bも、図2に示すように、吸音材47と遮音材48とが互いに厚み方向に積層、接着された構造を有する。吸音材47及び遮音材48は、それぞれ第1防音材3Aのものと同等の材料ならなり、具体的には、吸音材47はガラス繊維製のシート状の吸音材からなり、遮音材48はゴムから形成されたシート状の遮音材からなる。この第2防音材3Bは、吸音材47が下側圧縮機22等の側に位置するように圧縮機22等の上面に被せられている。なお、第2防音材3Bは、同図及び図3に示すように、その厚み方向に貫通する一対の貫通孔50、52と、これら貫通孔50、52と第2防音材3Bの周縁とをそれぞれ結ぶスリット状の切込み部51、53とを備えており、これら切込み部51、53を通じて貫通孔50、52内に吐出管2a及び吸入管2bが挿入された状態で圧縮機22等の上面に被せられている。このように防音部材3が圧縮機22等に取り付けられることで、圧縮機22等の側面が吸音材41及び遮音材42を含む第1防音材3Aにより覆われるとともに、圧縮機22等の上面が同じく吸音材47及び遮音材48を含む第2防音材3Bにより覆われ、これら防音材3A,3Bによる遮音及び吸音の各作用により圧縮機22の防音効果が発揮される。その場合、上記第1防音材3Aによれば、吸音材41として上側吸音材41aと下側吸音材41bとを含み、これら上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に遮水部43が介在する構造であるため、底板フレーム16に溜まった水を下側吸音材41bが吸水しても、その水が上側吸音材41aに移動することが阻止される。そのため、吸音材41の吸水量が全体として抑制され、吸音材41が吸水することに起因する当該吸音材41の吸音性能の低下が効果的に抑制される。特に、この第1防音材3Aでは、吸音材41がガラス繊維製の吸音材からなり、このようなガラス繊維製の吸音材は、連続する超微細な空隙が多数内部に存在するため高い吸音効果を発揮する反面、毛細管現象により底板フレーム16に溜まった水を吸い上げ易いという性質があるが、この第1防音材3Aによれば、当該吸音材41が吸水することに起因する当該吸音材41の吸音性能の低下を抑制して、ガラス繊維を素材とする当該吸音材41が有する高い吸音効果を良好に享受できる。加えて、この第1防音材3Aでは、防音材本体40のうち圧縮機22の側面に接触する領域の下端部H1と前記想定水面高さ底板フレーム16の側板17bの高さH2との間図中符号Eで示す領域に位置するように設けられ、これにより下側吸音材41bが吸った水が圧縮機22の本体部22aに接触することが防止される。従って、吸音材41が吸水した水が圧縮機22の本体部22aに長期的に触れて壁面を腐食させるといった不都合が生じることを未然に防止することができるという利点もある。なお、上述した室外機10は、本発明に係る室外機の実施形態の例示であって、室外機10の具体的な構成や、圧縮機22に取付けられる防音部材3の具体的な構成は、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、以下のような構成も適用可能である。1上記実施形態では、圧縮機22本体部22aの側面にアキュムレータ24が固定されているため、第1防音材3Aは、圧縮機22及びアキュムレータ24に一体的に巻き付けられている。しかし、圧縮機22とアキュムレータ24とが離れている場合には、第1防音材3Aは、圧縮機22にのみ巻き付けられるものであればよい。2防音材本体40の前記遮水部43は、圧縮機22等への巻付け前の状態第1防音材3Aを展開した状態において、遮音材42の面に沿って巻き付け方向に連続したものであってもよいが、例えば図5aに示すように、遮水部43は、巻き付け方向に断続的に並ぶ複数の単位遮水部43aからなり、第1防音材3Aが圧縮機22等に巻き付けられることで、隣接する単位遮水部43a同士が密接して巻き付け方向に連続し得るように形成されていてもよい。同図の例では、各単位遮水部43aは台形状に形成されている。このような構成によれば、隣接する単位遮水部43aの間の肉厚が薄くなる分、遮音材42の可撓性が向上するので、第1防音材3Aを圧縮機22に巻き付け易くなる。しかも、第1防音材3Aが圧縮機22等に巻き付けられた状態では、隣接する単位遮水部43aが互いに密接して巻き付け方向に連続する遮水部43を形成するため、巻き付け方向に亘って上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に遮水部43を連続的に介在させることも可能となる。なお、例えば第1防音材3Aが圧縮機22にのみ巻き付けられるものである場合には、同図bに示すように、第1防音材3Aが圧縮機22等に巻き付けられることにより全周に亘って連続する遮水部43が形成されるように各単位遮水部43aを形成するようにすればよい。3上記実施形態では、遮水部43は、遮音材42に一体に形成されているが、図6に示すように、遮音材42とは別の部材便宜上、遮水部材というによって遮水部43を形成してもよい。例えば、板状やシート状フィルム状の遮水部材により遮水部43を形成してもよい。この場合、遮水部43は、遮音材42と同一材料ゴムから形成してもよいが、その他の水密性を有する材料金属や樹脂から形成してもよい。但し、上記実施形態のように遮音材42に遮水部43が一体に成形された構造によれば、遮水部43を別部材として製造する必要がなく、第1防音材3A防音材本体40の生産性の向上及び低廉化に寄与する。また、遮水部43の位置ずれや脱落といった不都合が生じることを防止する上でも有利となる。上記のように遮音材42とは別体の遮水部材により遮水部43を形成する場合には、遮音材42の面に遮水部材を接着、固定するようにしてもよいが、図7に示すように、巻き付け方向に延びる溝等の凹部42aを遮音材42に形成し、当該凹部42aに遮水部材を差し込み遮音材42に固定するのが望ましい。この構成によれば、遮音材42に対する遮水部43の位置的安定性が向上し、遮音材42からの遮水部43の脱落や位置ずれの発生を防止することができる。なお、上記のように遮音材42とは別体の遮水部材により遮水部43を形成する場合も、図5aの例と同様に、遮音材42の面に沿って巻き付け方向に断続的に並ぶ複数の単位遮水部43aを設け、第1防音材3Aが圧縮機22等に巻き付けられることで、圧縮機22の側面上で隣接する単位遮水部43a同士が密接して周方向に連続する遮水部43を形成するようにしてもよい。4上記実施形態では、第1防音材3Aは、吸音材41と遮音材42とを備えるが、吸音材41のみからなるものであってもよい。この場合には、水密性を有する材料金属や樹脂からなる板状やシート状フィルム状の部材を上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に挟み込むことで、当該部材により遮水部43を形成すればよい。5上記実施形態では、防音材本体40の遮水部43は、水密性を有する部材によって形成されているが、図8に示すように、遮水部43として、上側吸音材41aと下側吸音材41bとの間に隙間を形成するようにしてもよい。このような構成の遮水部43の場合も、上側吸音材41aが吸った水が上側吸音材41aから下側吸音材41bへ移動することが阻止される。そのため、図4等に示した第1防音材3Aと同等の作用効果を享受することができる。6上記実施形態では、防音材本体40の吸音材41上側吸音材41a及び下側吸音材41bは、何れもガラス繊維製の吸音材からなるが、勿論、吸音材41は、フェルト等、ガラス繊維以外の材質からなる吸音材であってもよい。また、上側吸音材41aと下側吸音材41bとは必ずしも同じ材質である必要はなく、異なる材質であってもよい。例えば下側吸音材41bを、上側吸音材41aよりも吸水性の低い吸音材から形成することにより、下側吸音材41b自体の吸水性を抑制するようにしてもよい。7上記実施形態では、本発明を空気調和機に適用した例について説明したが、本発明は、勿論、冷蔵機、冷凍機およびヒートポンプ給湯器など、空気調和機以外の冷凍装置についても適用可能である。"