"処理前の炭素材Aと処理後の炭素材Bとの250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量比ΔP比=PBPAが1より大きく10以下となるように非機械的処理を行うことにより製造されることを特徴とする非水系二次電池負極用炭素材。下記1~4の条件を少なくとも1つ以上満たすことを特徴とする請求項1に記載の非水系二次電池負極用炭素材。1炭素材Aと炭素材BのBET法比表面積の差ΔSA=SASAが-2.5m2g以上2.5m2g以下である2炭素材Aと炭素材Bのアルゴンイオンレーザーラマンスペクトルにおける1580cm1付近のピーク強度に対する1360cm1付近のピーク強度比であるR値の差ΔR=R-Rが-0.2以上0.2以下である3炭素材Aと炭素材BのXPSによる表面官能基量OCの差ΔOC=OCA-OCBが-2以上2以下である4炭素材Aと炭素材Bのタップ密度の差ΔTap=TapA-TapBが-0.2g/cm3以上0.2g/cm3以下である炭素材A及びBの平均粒径d50が1μm以上50μm以下であり、炭素材Aと炭素材Bとの平均粒径d50の差Δd50=d50A-d50Bが-2μm以上2μm以下である請求項1又は2に記載の非水系二次電池負極用炭素材。非機械的処理が湿式にて処理することである請求項1から3いずれか1項に記載の非水系二次電池負極用炭素材。請求項1から4のいずれか1項に記載の非水系二次電池負極用炭素材及び結着樹脂を含有する負極層を集電体上に有する非水系二次電池用負極。請求項5に記載の負極、リチウムイオンを吸蔵放出できる正極及び非水電解液を備えてなる非水系二次電池。本発明者らは、上記特許文献に記載の技術について検討を行ったところ、特許文献1に記載のチウムイオン二次電池用炭素材は、超音波処理によって非晶質炭素を粉砕しており、このように処理された炭素材は嵩密度が0.25g/cm3、真比重が2.20、Lc002が61nmであった。このような炭素材は、例えば嵩密度が低いために高密度化しがたく、本発明者らが目的とする効果を得ることは困難であることがわかった。また、特許文献2では、膨張黒鉛を溶媒分散し、超音波などのエネルギーを照射して粉砕すると記載されているが、これも特許文献1と同様に本発明者らが目的とする効果を得ることが難しかった。また、本発明の効果を満たすような製造条件も記載されていない。そこで、本発明は、かかる背景技術に鑑みてなされたものであり、炭素材を活物質として負極中に含むものとした際に、充放電レート特性の向上、導電パス改善によるサイクル向上、電解液の保液性向上、電解液浸液性の向上、低ロスに対応できるような炭素材を提供することを課題とする。発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を行った結果、負極材として使用される炭素材に、非機械的処理を施す、例えば、従来とは異なる特定の条件にて短時間に泡の発生と消滅が起きる物理現象を施すことにより、炭素材の表面を粗面化することに成功した。炭素材の表面を粗面化することにより、粒子形状及び、表面形状などが改良される。具体的には炭素材の表面には、凹凸を形成され、その結果エッジ部露出部分を増加すると考えられる。そこで、上述した形状の変化を、Hgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量の変化量にて規定することにより、本発明にて規定するHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量比が特定の範囲内である炭素材を非水系二次電池用負極材に適用することで、充放電負荷特性の向上、導電パス切れの改善によるサイクル向上、電解液の保液性向上、低不可逆容量という効果を見出し本発明に到達した。すなわち本発明の要旨は以下のとおりである。処理前の炭素材Aと処理後の炭素材Bとの250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量比ΔP比=PBPAが1より大きく10以下となるように非機械的処理を行うことにより製造されることを特徴とする非水系二次電池負極用炭素材、に関する。本発明の炭素材は、該炭素材を活物質として負極中に含むものとした際に、充放電負荷特性の向上、導電パス改善によるサイクル向上、電解液の保液性向上、低ロス、プレス荷重低減に対応できるような炭素材である。以下、本発明の内容を詳細に述べる。なお、以下に記載する発明構成要件の説明は、本発明の実施態様の一例代表例であり、本発明はその要旨をこえない限り、これらの形態に特定されるものではない。<炭素材>本明細書における炭素材Aとは、非機械的処理を行う前の炭素材を示す。また、炭素材Bとは、非機械的処理を行った後の非水系二次電池負極用炭素材を示し、炭素材Bを更に改質処理等を施した炭素材、電極に塗布した後の炭素材、電池に組み込まれた後の負極上の炭素材等を含むものである。なお、本明細書では、炭素材Aと炭素材Bについて共通する事項については、単に炭素材と表す場合がある。炭素材の種類炭素材としては、天然黒鉛、人造黒鉛、非晶質被覆黒鉛、非晶質炭素の中から選ばれる材料を用いることができる。これらの炭素材は二種以上を任意の組成及び組み合わせで併用して、炭素材として好適に使用することができ、一種又は二種以上を、他の一種又は二種以上の炭素材と混合し、炭素材として用いても良い。例えば、炭素材Xに炭素材Yを混合し炭素材とする場合、炭素材Xと炭素材Yの総量に対する炭素材Yの混合割合は、通常10重量以上、好ましくは20重量以上、また、通常90重量以下、好ましくは80重量以下の範囲である。混合割合が、前記範囲を外れると、添加量が少ない方の炭素材の添加効果が現れ難い傾向がある。上記混合割合について、三種以上混合する場合は、炭素材中の混合割合が大きい2つの炭素材を選択するものとする。炭素材Xと炭素材Yとの混合に用いる装置としては、特に制限はないが、例えば、回転型混合機の場合:円筒型混合機、双子円筒型混合機、二重円錐型混合機、正立方型混合機、鍬形混合機、固定型混合機の場合:螺旋型混合機、リボン型混合機、Muller型混合機、HelicalFlight型混合機、Pugmill型混合機、流動化型混合機等を用いることができる。非晶質炭素としては、例えば、バルクメソフェーズを焼成した粒子や、炭素前駆体を不融化処理し、焼成した粒子を用いることができる。また、黒鉛が商業的にも容易に入手可能であり、理論上372mAh/gの高い充放電容量を有することができるため、さらに他の負極活物質を用いた場合よりも、高電流密度での充放電特性の改善効果が著しく大きいので好ましい。黒鉛は、天然黒鉛、人造黒鉛の何れを用いてもよい。黒鉛としては、不純物の少ないものが好ましく、必要に応じて種々の精製処理を施して用いる。また、黒鉛化度の大きいものが好ましく、具体的には、具体的には、学振法によるX線回折で求めた格子面002面の面間隔d002が、通常0.335nm以上、0.340nm未満であり、好ましくは0.339nm以下、更に好ましくは0.337nm以下である。d値が大きすぎると結晶性が低下し、初期不可逆容量が増加する場合がある。一方0.335nmは黒鉛の理論値である。また、学振法によるX線回折で002回折線から求めたc軸方向の結晶子の厚さLc002は通常90nm以上、好ましくは100nm以上であることが好ましい。本発明の炭素材Bが示す特異的構造が出来やすい炭素材Aとして、例えば、球状、楕円体および鱗片黒鉛のエッジを丸く粉砕した円盤状の各種粉砕炭素材、特に天然黒鉛が好ましく挙げられる。天然黒鉛としては、例えば、高純度化した鱗片状黒鉛や球形化した黒鉛を用いることができる。これらの中でも、粒子の充填性や充放電レート特性の観点から、球形化処理を施した球形化天然黒鉛が特に好ましい。球形化処理に用いる装置としては、例えば、衝撃力を主体に粒子の相互作用も含めた圧縮、摩擦、せん断力等の機械的作用を繰り返し粒子に与える装置を用いることができる。具体的には、ケーシング内部に多数のブレードを設置したローターを有し、そのローターが高速回転することによって、内部に導入された炭素材に対して衝撃圧縮、摩擦、せん断力等の機械的作用を与え、表面処理を行なう装置が好ましい。また、炭素材を循環させることによって機械的作用を繰り返して与える機構を有するものであるのが好ましい。好ましい装置として、例えば、ハイブリダイゼーションシステム奈良機械製作所社製、クリプトロンアーステクニカ社製、CFミル宇部興産社製、メカノフュージョンシステムホソカワミクロン社製、シータコンポーザ徳寿工作所社製等が挙げられる。これらの中で、奈良機械製作所社製のハイブリダイゼーションシステムが好ましい。例えば前述の装置を用いて処理する場合は、回転するローターの周速度を30~100m/秒にするのが好ましく、40~100m/秒にするのがより好ましく、50~100m/秒にするのが更に好ましい。また、処理は、単に炭素質物を通過させるだけでも可能であるが、30秒以上装置内を循環又は滞留させて処理するのが好ましく、1分以上装置内を循環又は滞留させて処理するのがより好ましい。人造黒鉛の具体例としては、コールタールピッチ、石炭系重質油、常圧残油、石油系重質油、芳香族炭化水素、窒素含有環状化合物、硫黄含有環状化合物、ポリフェニレン、ポリ塩化ビニル、ポリビニルアルコール、ポリアクリロニトリル、ポリビニルブチラール、天然高分子、ポリフェニレンサイルファイド、ポリフェニレンオキシド、フルフリルアルコール樹脂、フェノール-ホルムアルデヒド樹脂、イミド樹脂などの有機物を、通常2500°C以上、通常3200°C以下の範囲の温度で焼成し、黒鉛化したものが挙げられる。この際、珪素含有化合物やホウ素含有化合物などを黒鉛化触媒として用いることもできる。さらに、これらを組み合わせて、天然黒鉛と、コールタールピッチ、フルフリルアルコール樹脂などを混合、成型、焼成、黒鉛化した材料でも良い。また、黒鉛化度の小さい炭素材としては、有機物を通常2500°C以下の温度で焼成したものが用いられる。有機物の具体例としては、コールタールピッチ、乾留液化油などの石炭系重質油;常圧残油、減圧残油などの直留系重質油;原油、ナフサなどの熱分解時に副生するエチレンタール等の分解系重質油などの石油系重質油;アセナフチレン、デカシクレン、アントラセンなどの芳香族炭化水素;フェナジンやアクリジンなどの窒素含有環状化合物;チオフェンなどの硫黄含有環状化合物;アダマンタンなどの脂肪族環状化合物;ビフェニル、テルフェニルなどのポリフェニレン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルブチラールなどのポリビニルエステル類、ポリビニルアルコールなどの熱可塑性高分子などが挙げられる。更に黒鉛化度の小さい炭素材を得る場合、有機物の焼成温度は通常600°C以上、好ましくは900°C以上、より好ましくは950°C以上である。その上限は、炭素材に付与する所望の黒鉛化度等により異なるが、通常2500°C以下、好ましくは2000°C以下、より好ましくは1400°C以下の範囲である。焼成する際には、有機物に燐酸、ホウ酸、塩酸などの酸類、水酸化ナトリウム等のアルカリ類を混合してもよい。炭素材は、炭素材に金属粒子、及び金属酸化物粒子等の粒子を任意の組み合わせで適宜混合して用いても良い。また、個々の粒子中に複数の材料が混在するものであってもよい。例えば、黒鉛の表面を黒鉛化度の小さい炭素材で被覆した構造の炭素質粒子や、炭素材を適当な有機物で集合させ再黒鉛化した粒子でも良い。非晶質被覆黒鉛としては、例えば、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質前駆体を被覆、焼成した粒子や、天然黒鉛や人造黒鉛に非晶質をCVDにより被覆した粒子を用いることができる。更に、前記複合粒子中にSn、Si、Al、BiなどLiと合金化可能な金属を含んでいても良い。<炭素材Aの物性>本発明における炭素材Aは以下の物性を示すものが好ましい。なお、本発明における測定方法は特に制限はないが、特段の事情がない限り実施例に記載の測定方法に準じる。1タップ密度イタップ密度の定義タップ密度は、従来公知の方法により測定することができる。具体的には、例えば、次のように測定する。粉体密度測定器タップデンサーKYT-4000、株セイシン企業社を用い、直径1.6cm、体積容量20cm3の円筒状タップセルに、目開き300μmの篩を通して、複合炭素材を落下させて、セルに満杯に充填した後、ストローク長10mmのタップを1000回行なって、その時の体積と試料の重量から求めた密度をタップ密度として定義する。ロ好ましい範囲本発明の炭素材Aのタップ密度は、0.2g/cm3以上が好ましく、0.3g/cm3以上がより好ましく、0.6g/cm3以上が特に好ましい。また、1.3g/cm3以下が好ましく、1.2g/cm3以下がより好ましい。タップ密度が大きすぎる場合又は小さすぎる場合でも、当該処理の効果が十分に得られない傾向がある。2BET比表面積SAイ測定方法本発明の炭素材のBET比表面積SAは、従来公知の方法により測定することができる。具体的には、例えば、比表面積測定装置AMS8000、大倉理研社製を用いて、窒素ガス吸着流通法によりBET1点法にて測定する。具体的には、試料炭素材0.4gをセルに充填し、350°Cに加熱して前処理を行った後、液体窒素温度まで冷却して、窒素30、He70のガスを飽和吸着させ、その後室温まで加熱して脱着したガス量を計測し、得られた結果から、通常のBET法により比表面積を算出する。ロ好ましい範囲BET法で測定した本発明の炭素材Aの比表面積は、通常0.5m2/g以上、好ましくは2m2/g以上、より好ましくは2.5m2/g以上であり、通常20m2/g以下、好ましくは10m2/g以下、より好ましくは9m2/g以下である。比表面積が大きすぎる場合又は小さすぎる場合でも、非機械的処理の効果が十分に得られにくい傾向がある。3平均粒径d50イ測定方法平均粒径は、従来公知の方法により測定することができる。具体的には、例えば、界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート例として、Tween20登録商標の0.2質量水溶液10mLに、黒鉛質複合粒子0.01gを懸濁させ、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置LA-920、HORIBA製に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、d50とする。ロ好ましい範囲本発明の炭素材の平均粒径については特に制限が無いが、使用される範囲として、d50が通常50μm以下、好ましくは30μm以下、更に好ましくは25μm以下であり、通常1μm以上、好ましくは4μm以上、より好ましくは10μm以上であることが好ましい。粒径が大きすぎると極板化した際に、筋引きなどの工程上の不都合が出る傾向がある。また、小さすぎると表面積が大きくなりすぎ電解液との活性を抑制しにくくなる傾向がある。4Hgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量粒子表面粗度イ測定方法粉体を正確に秤量し、真空下50μm/Hgx10分前処理した後、マイクロメリッテクス社製オートポアIV9520型を用いて、水銀圧入方により細孔分布を測定した。ロ好ましい範囲本発明の炭素材Aは、250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量PAは、通常、0mlgより大きく、好ましくは0.001mlg以上、より好ましくは0.005mlg以上であり、更に好ましくは0.09lmlg以上、特に好ましくは0.095mlg以上、通常1mlg以上、好ましくは0.9mlg以下、より好ましくは、0.7mlg以下、更に好ましくは0.10mlg以下、特に好ましくは0.098mlg以下である。細孔量が大きすぎると、当該処理が十分に付与できない傾向があり、少なすぎる場合は原料選定として好ましくない。5炭素材Aの表面官能基量本発明の炭素材AのO/Cは、下記式1で表される、表面官能基量O/C値が通常0.01以上、好ましくは0.05以上、より好ましくは0.1以上であり、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは7以下である。表面官能基量が小さすぎると、電解液との反応性に乏しく、安定なSEI形成ができなくなる虞がある。一方、表面官能基量が大きすぎると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、不可逆容量の増加やガス発生の増加を招く虞がある。また、O/C値の調整が困難となり、製造処理を強く長時間行う必要が生じたり、工程数を増加させる必要が生じたりする傾向があり、生産性の低下、コストの上昇を招く虞がある。式1O/C値=X線光電子分光法XPS分析におけるO1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたO原子濃度×100/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度本発明における表面官能基量はX線光電子分光法XPSを用いて測定することができる。表面官能基量O/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器を用い、測定対象を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのOとCの原子濃度比O/CO原子濃度/C原子濃度を炭素材Aの表面官能基量O/C値と定義する。6炭素材AのラマンスペクトルRamanスペクトル本発明の炭素材AのラマンR値は、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出して定義する。その値は0.01以上であることが好ましい。また、1以下であることが好ましく、0.5以下ではより好ましい。ラマンR値がこの範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、電解液による有用な被膜生成を阻害する可能性がある。一方、この範囲を上回ると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、不可逆容量の増加やガス発生の増加を招く虞がある。ラマンスペクトルはラマン分光器で測定できる。具体的には、測定対象粒子を測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをこのレーザー光と垂直な面内で回転させながら測定を行なう。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイント<炭素材Bの物性、及び炭素材Aと炭素材Bとの物性の差>本発明における炭素材Bは以下の物性を示すものが好ましい。なお、炭素材Aと同じ測定項目については、炭素材A欄に記載の測定方法に準じるものとする。1タップ密度の好ましい範囲本発明の炭素材Bのタップ密度は、通常0.2g/cm3以上、好ましくは0.3g/cm3以上、より好ましくは0.6g/cm3以上である。また、通常1.3g/cm3以下、好ましくは1.2g/cm3以下である。タップ密度が低すぎると、電極強度が著しく劣り、タップ密度が高すぎると、粒子同士の接触性が悪くなるため、サイクル特性が劣る傾向にある。また、炭素材Aと炭素材Bとのタップ密度の差ΔTap=TapA-TapBは、通常-0.2g/cm3以上、好ましくは-0.1cm3以上、より好ましくは-0.08g/cm3以上であり、また通常0.2g/cm3以下、好ましくは0.1g/cm3以下、より好ましくは、0.08g/cm3以下である。差が大きすぎると、当該処理効果が、その他因子例えば電極強度、電極圧延性の悪影響を受けて十分に得られない傾向がある。2BET比表面積SAの好ましい範囲BET法で測定した本発明の炭素材Bの比表面積は、通常0.5m2/g以上、好ましくは2m2/g以上、より好ましくは2.5m2/g以上であり、通常20m2/g以下、好ましくは10m2/g以下、より好ましくは9m2/g以下である。比表面積が小さすぎると、バインダーが過剰に粒子表面に付着することで粒子の界面抵抗が増加することで電池特性に不具合が生じる、一方、比表面積が大きすぎると、活物質の電解液に対する活性が過剰になり、初期不可逆容量が大きくなるため、電池特性として好ましくない傾向がある。また、炭素材Aと炭素材BとのBET比表面積の差ΔSA=SASAは、通常-2.5m2g以上、好ましくは-2.0m2g以上、より好ましくは-1.5m2g以上であり、また通常2.5m2g以下、好ましくは2.0m2g以下、より好ましくは1.5m2g以下である。この差が大きすぎると、当該処理効果以外の阻害要因例えば、バインダー結着性の低下で電池が劣化する傾向がある。3走査型電子顕微鏡SEM測定イ測定方法走査型電子顕微鏡SEM測定は、従来公知の方法によることができる。具体的には、例えば、走査型電子顕微鏡VE-7800、Keyence社製により、試料台の上に添付した導電性テープ上に粒子をまばらに分散させて、加速電圧5kVで真空中にて観察する。ロ好ましい粒子形態本願発明の炭素材Bは、SEMにより観察される粒子表面形態が、凹凸状に粗面化している。特に本方法により粗面化された炭素材Bは、従来の乾式粉砕機で強力な機械的エネルギーを与えて処理した場合と比較して、炭素材A自体が壊れてしまうことなく、粒子表面を粗面化できていることが特徴として挙げられる。これにより負極活物質用途として適正に設計された炭素材Aの特性を損なうことなく、性能を向上させることが可能となる。4平均粒径d50イ測定方法平均粒径は、従来公知の方法により測定することができる。具体的には、例えば、界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート例として、Tween20登録商標の0.2質量水溶液10mLに、黒鉛質複合粒子0.01gを懸濁させ、レーザー回折/散乱式粒度分布測定装置LA-920、HORIBA製に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、d50とする。ロ粒径の好ましい範囲本発明の炭素材Bの粒径については特に制限が無いが、使用される範囲として、d50が通常50μm以下、好ましくは30μm以下、更に好ましくは25μm以下、1μm以上、好ましくは4μm以上、更に好ましくは10μm以上である。粒径が大きすぎると、極板化した際に、筋引きなどの工程上の不都合が出る傾向がある。また、小さすぎると表面積が大きくなりすぎ電解液との活性を抑制しにくくなる傾向がある。また、炭素材Aと炭素材Bとの平均粒径d50の差Δd50=d50A-d50Bは、通常-2μm以上、好ましくは-1以上、より好ましくは-0.5μm以上、特に好ましくは-0.2以上であり、また通常2μm以下、好ましくは1μm以下、より好ましくは0.5μm以下、特に好ましくは0.2μm以下である。この差が大きすぎると、処理前の炭素材が粉砕又は造粒しているため、例えばSEMにより観察される好ましい粒子形態を維持しておらず本願発明の効果を発揮しにくい傾向になる。5Hgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量の好ましい範囲本発明の炭素材Bは、250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量PBは、通常、0.001mlg以上、好ましくは0.002mlg以上、より好ましくは0.005mlg以上であり、更に好ましくは0.098mlg以上、特に好ましくは0.105mlg以上、通常1mlg以下、好ましくは0.5mlg以下、より好ましくは、0.2mlg以下、更に好ましくは0.15mlg以下、特に好ましくは0.12mlg以下である。細孔量が大きすぎると、細孔に起因した比表面積が増加し、電解液との反応が過剰に発生して、不可逆容量が増加する傾向があり、少なすぎると、本発明の効果が電池特性として、得られない傾向がある。本発明の処理前の炭素材Aと処理後の炭素材Bとの250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量比ΔP比=PBPAは、1より大きく、好ましくは1.01以上、より好ましくは1.05以上、更に好ましくは1.1以上であり、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは5以下、更に好ましくは2以下、特に好ましくは1.5以下、とりわけ好ましくは1.3以下である。細孔量比が大きすぎると、当該処理による比表面積の増加が過剰になり、不可逆容量増加となったり、バインダー結着性が低下して、サイクル特性が低下する傾向があり、少なすぎると、当該処理効果が電池特性に反映され難い傾向がある。6表面官能基量の好ましい範囲本発明の炭素材Bの表面官能基量O/Cは、下記式1で表される、表面官能基量O/C値が通常0.01以上、好ましくは0.05以上、より好ましくは0.1以上であり、通常10以下、好ましくは8以下、より好ましくは7以下である。この表面官能基量が小さすぎると、電解液との反応性に乏しく、安定なSEI形成ができなくなる虞がある。一方、この表面官能基量が大きすぎると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く虞がある。また、表面官能基量の調整が困難となり、製造処理を強く長時間行う必要が生じたり、工程数を増加させる必要が生じたりする傾向があり、生産性の低下、コストの上昇を招く虞がある。式1O/C値=X線光電子分光法XPS分析におけるO1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたO原子濃度×100/XPS分析におけるC1sのスペクトルのピーク面積に基づいて求めたC原子濃度本発明における表面官能基量はX線光電子分光法XPSを用いて測定することができる。表面官能基量O/C値は、X線光電子分光法測定としてX線光電子分光器を用い、測定対象を表面が平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線をX線源とし、マルチプレックス測定により、C1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを測定する。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルのピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出する。得られたそのOとCの原子濃度比O/CO原子濃度/C原子濃度を炭素材Bの表面官能基量O/C値と定義する。処理前の炭素材Aと処理後の炭素材BとのXPSによる酸素官能基量指標となる表面官能基量O/Cの差ΔO/C=OCA-OCBは、通常-2以上、好ましくは-1.5以上、より好ましくは-1以上であり、また通常2以下、好ましくは1.5以下、より好ましくは1以下である。この差が大きすぎると粒子表面の酸素官能基の影響で不可逆容量の増加になる傾向があり、小さすぎると当該処理による電池特性への効果が得られ難い傾向がある。7ラマンスペクトルRamanスペクトルの好ましい範囲本発明の炭素材BのラマンR値は、1580cm-1付近のピークPAの強度IAと、1360cm-1付近のピークPBの強度IBとを測定し、その強度比RR=IB/IAを算出して定義する。その値は0.01以上であることが好ましい。また、1以下であることが好ましく、0.5以下ではより好ましい。ラマンR値がこの範囲を下回ると、粒子表面の結晶性が高くなり過ぎて、高密度化した場合に電極板と平行方向に結晶が配向し易くなり、負荷特性の低下を招く虞がある。一方、この範囲を上回ると、粒子表面の結晶が乱れ、電解液との反応性が増し、効率の低下やガス発生の増加を招く虞がある。ラマンスペクトルはラマン分光器で測定できる。具体的には、測定対象粒子を測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをこのレーザー光と垂直な面内で回転させながら測定を行なう。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイント処理前の炭素材Aと処理後の炭素材BとのラマンR値の差ΔR=R-Rは、通常-0.2以上、好ましくは-0.15以上、より好ましくは-0.1以上であり、また通常0.2、好ましくは0.15、より好ましくは0.1である。この差が大きすぎると表面結晶性が大きく低下して、可逆容量が低下する傾向があり、小さすぎると当該処理の電池特性への効果が得難い傾向にある。8炭素材Bの浸液速度炭素材Bの浸液速度は、炭素材Bの表面形状を表現する指標の一つである。炭素材の表面が粗面化されていることにより、従来の炭素材よりも浸液速度が早くなる。イ測定方法容量5μlのマイクロシリンジを用いて1μlの下記の溶媒Aを極板上に高さ5mmより滴下させ、滴下から電解液が消失するまでの時間を測定する。電解液消失点は目視で電解液接触面と非接触面の境界が判別できなくなる点とする。電極密度は1.83±0.03gcm3とする。溶媒A組成:エチレンカーボネート=30wt、ジメチルカーボネート=70wtの混合溶媒。ロ好ましい範囲本発明の炭素材Bの浸液速度は、通常5秒/μl以上、好ましくは10秒/μl以上、より好ましくは15秒/μl以上であり、通常400秒/μl以下、好ましくは200秒/μl以下、さらに好ましくは70秒μl以下である。浸液速度がこの上限を上回ると、電池製造の際の生産性が低下しやすい傾向がある。<炭素材Bの製造方法>本発明の炭素材Bの製造方法は、処理前の炭素材Aと処理後の炭素材Bとの250~2500nmのHgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量比ΔP比=PBPAが1より大きく10以下となるように非機械的処理を行うことが特徴である。以下に好ましいΔPを所定の範囲内に制御する具体的な製造方法を記載するが、本炭素材Bはこれに限定されないものではない。また、本製造方法において、細孔分布の細孔量比ΔP比以外に、例えばBET法比表面積の差ΔSA、R値の差ΔR、素官能基量OCの差ΔOC、タップ密度の差ΔTapを上述した範囲内に少なくとも一つ以上制御することが好ましく、より好ましくは、少なくとも上記4つの条件を全て満たすことである。非機械的処理について本発明における非機械的処理とは、乾式及び湿式粉砕機により粒子に物理的エネルギーを付与する手法例えば、微粒子工学体系、株フジテクノシステム発行、第5章、第5節固相法粉砕、2002年発行に記載のように、当業者においては一般的な方法である乾式粉砕に記載される群を除く方法をいう。具体的な手法としては、熱処理、溶液中での攪拌処理、化学的処理、気相処理、マイクロ波照射、電子線照射、湿式エネルギー付与処理等が挙げられ、この中でも気相処理、マイクロ波処理、電子線照射、湿式エネルギー付与処理が好ましく、特に、湿式エネルギー付与処理が量産性の点でより好ましい。具体的に湿式で粒子にエネルギーを与える装置として、具体的には、超音波ホモジナイザー、超音波洗浄器などが挙げられる。炭素材の分散媒として、水、アルコール類が量産の点で好ましく、適宜、粉砕助剤粒子などを混合することも良い。さらに、撹拌翼でせん断力を与えるような機械的エネルギーと組み合わせるとより有効である。例えば、超音波洗浄器を用いた場合は以下のように行う。原料黒鉛とイオン交換水を所定の質量比で混合した後、混合液を撹拌しながら、超音波照射を施した後に乾燥する。超音波照射を施す際に、短時間に泡の発生と消滅を発生させるように行うことが好ましい。周波数は、通常10Hz~100kHz、好ましくは20Hz~40kHz、より好ましくは30Hz~30kHz、特に好ましくは50Hz~25kHzである。また、出力は、通常10~30000W、好ましくは、20~20000W、より好ましくは、30~16000Wである。超音波照射時間は、通常30秒~20時間、好ましくは60秒~10時間より好ましくは120秒以上~3時間、更に好ましくは120秒~1時間、特に好ましくは30秒~30分である。この時間が短いと当該処理効果が十分に得られない傾向があり、長すぎると粒子破壊が促進されて、電池特性が著しく低下する上に、量産性が低下する傾向がある。なお、周波数の強さ、出力や時間によって、炭素材Aに与えるエネルギーは変化するが、本発明の炭素材を製造する際に、炭素材A自体が壊れてしまうことなく、粒子表面を粗面化し、ΔP比=PBPAを1より大きく10以下の範囲内に制御するように上記製造条件を組合せる。炭素材Aとイオン交換水の混合において、質量比1:1.1から1:30が好ましい。好ましくは1:20、さらに好ましくは1:10である。1:30よりも希薄となると、生産性が低下する傾向がある。逆に1:1.1以下の濃厚液となると、攪拌することが困難である。炭素材Aと、イオン交換水の混合に際して、界面活性剤を使用することも可能である。界面活性剤としては、一般的な市販品が選択可能である。また、炭素をアルコール類、例えばエタノールや、イソプロピルアルコールなどで湿潤させた後に、混合することも分散性向上に有効である。乾燥は、棚乾燥が簡便であるが、攪拌しながら乾燥可能な機種や、焼成炉を使用することもできる。乾燥温度は、110°C以上であれば良く、必要に応じて選択できる。炭素材に対して、改質処理を施しても良い。例えば、コールタールピッチ、樹脂などを被覆して熱処理するか、単に熱処理することも有効である。また、追加工程として、再粉砕処理を施すことも有効である。以下、本発明の負極材料を用いたリチウムイオン二次電池に関する部材の詳細を例示するが、使用し得る材料や作製の方法等は以下の具体例に限定されるものではない。<非水系二次電池>本発明の非水系二次電池、特にリチウムイオン二次電池の基本的構成は、従来公知のリチウムイオン二次電池と同様であり、本発明の炭素材を適用した負極以外の部材として、通常、リチウムイオンを吸蔵放出可能な正極及び電解質等を備える。<負極および負極シート>負極は、本発明の炭素材Bを少なくとも含む負極シートからなる。負極シートの構成は、本発明の炭素材、上記のような粒子のほか、極板成形用結着剤、増粘剤および導電材を含有する活物質層を塗布した集電体からなる。活物質層は通常、これら集電体以外の部材から調製されるスラリーを集電体上に塗布、乾燥、所望の密度まで圧延することにより得られる。極板成形用結着剤としては、電極製造時に使用する溶媒や電解液に対して安定な材料であれば、任意のものを使用することができる。例えば、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、スチレンブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレン-アクリル酸共重合体およびエチレン-メタクリル酸共重合体等が挙げられる。極板成形用結着剤は、負極材/極板成形用結着剤の質量比で、通常90/10以上、好ましくは95/5以上、通常99.9/0.1以下、好ましくは99.5/0.5以下の範囲で用いられる。増粘剤としては、例えば、カルボキシルメチルセルロース、そのNa塩およびアンモニウム塩、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルアルコール、酸化スターチ、リン酸化スターチ並びにカゼイン等が挙げられる。これら増粘材としては、制限が無く使用できるが、塩基性側でゲル化などの構造変化が無いものが好ましい。導電材としては、例えば、銅およびニッケル等の金属微粉材料、並びにグラファイトおよびカーボンブラック等の小粒径炭素材等が挙げられる。集電体の材質としては、例えば、銅、ニッケルおよびステンレス等が挙げられる。これらのうち、薄膜に加工しやすいという点およびコストの点から銅箔が好ましい。活物質層の密度は、用途により異なるが、容量を重視する用途では、通常1.3g/cm3以上である。1.35g/cm3以上が好ましく、更に1.45g/cm3以上、特に1.6g/cm3以上が好ましい。密度が低すぎると、単位体積あたりの電池容量が充分にならず、密度が高すぎると高速充放電特性が低下するので、一般的に炭素材のみで構成される負極シートの場合、1.9g/cm3以下が好ましい。なお、ここで活物質層とは集電体上の活物質、極板成形用バインダー、増粘剤および導電材等よりなる合剤層をいい、その密度とは電池に組立てる時点での活物質層の嵩密度をいう。1.6gcm3以上の高密度で圧延した場合、粒子変形が生じ、極板表面でのLi拡散パスを阻害する可能性がある。そこで、材料圧壊が生じないように、フィラーとなる粒子を混合しても良い。<正極>正極は、正極活物質及びバインダを含有する正極活物質層を、集電体上に形成したものである。正極活物質以下に正極に使用される正極活物質リチウム遷移金属系化合物について述べる。リチウム遷移金属系化合物リチウム遷移金属系化合物とは、Liイオンを脱離、挿入することが可能な構造を有する化合物であり、例えば、硫化物やリン酸塩化合物、リチウム遷移金属複合酸化物などが挙げられる。硫化物としては、TiS2やMoS2などの二次元層状構造をもつ化合物や、一般式MexMo6S8MeはPb,Ag,Cuをはじめとする各種遷移金属で表される強固な三次元骨格構造を有するシュブレル化合物などが挙げられる。リン酸塩化合物としては、オリビン構造に属するものが挙げられ、一般的にはLiMePO4Meは少なくとも1種以上の遷移金属で表され、具体的にはLiFePO4、LiCoPO4、LiNiPO4、LiMnPO4などが挙げられる。リチウム遷移金属複合酸化物としては、三次元的拡散が可能なスピネル構造や、リチウムイオンの二次元的拡散を可能にする層状構造に属するものが挙げられる。スピネル構造を有するものは、一般的にLiMe2O4Meは少なくとも1種以上の遷移金属と表され、具体的にはLiMn2O4、LiCoMnO4、LiNi0.5Mn1.5O4、LiCoVO4などが挙げられる。層状構造を有するものは、一般的にLiMeO2Meは少なくとも1種以上の遷移金属と表される。具体的にはLiCoO2、LiNiO2、LiNi1-xCoxO2、LiNi1-x-yCoxMnyO2、LiNi0.5Mn0.5O2、Li1.2Cr0.4Mn0.4O2、Li1.2Cr0.4Ti0.4O2、LiMnO2などが挙げられる。組成また、リチウム含有遷移金属化合物は、例えば、下記組成式AまたはBで示されるリチウム遷移金属系化合物であることが挙げられる。1下記組成式Aで示されるリチウム遷移金属系化合物である場合Li1xMO2...Aただし、xは通常0以上、0.5以下である。Mは、Ni及びMn、或いは、Ni、Mn及びCoから構成される元素であり、Mn/Niモル比は通常0.1以上、5以下である。Ni/Mモル比は通常0以上、0.5以下である。Co/Mモル比は通常0以上、0.5以下である。なお、xで表されるLiのリッチ分は、遷移金属サイトMに置換している場合もある。なお、上記組成式Aにおいては、酸素量の原子比は便宜上2と記載しているが、多少の不定比性があってもよい。また、上記組成式中のxは、リチウム遷移金属系化合物の製造段階での仕込み組成である。通常、市場に出回る電池は、電池を組み立てた後に、エージングを行っている。そのため、充放電に伴い、正極のLi量は欠損している場合がある。その場合、組成分析上、3Vまで放電した場合のxが-0.65以上、1以下に測定されることがある。また、リチウム遷移金属系化合物は、正極活物質の結晶性を高めるために酸素含有ガス雰囲気下で高温焼成を行って焼成されたものが電池特性に優れる。さらに、組成式Aで示されるリチウム遷移金属系化合物は、以下一般式A’のとおり、213層と呼ばれるLi2MO3との固溶体であってもよい。αLi2MO31-αLiM’O2A’一般式中、αは、0<α<1を満たす数である。Mは、平均酸化数が4である少なくとも一種の金属元素であり、具体的には、Mn、Zr、Ti、Ru、Re及びPtからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素である。M’は、平均酸化数が3である少なくとも一種の金属元素であり、好ましくは、V、Mn、Fe、Co及びNiからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素であり、より好ましくは、Mn、Co及びNiからなる群より選択される少なくとも一種の金属元素である。2下記一般式Bで表されるリチウム遷移金属系化合物である場合。Li[LiaMbMn2-b-a]O4δBただし、Mは、Ni、Cr、Fe、Co、Cu、Zr、AlおよびMgから選ばれる遷移金属のうちの少なくとも1種から構成される元素である。bの値は通常0.4以上、0.6以下である。bの値がこの範囲であれば、リチウム遷移金属系化合物における単位重量当たりのエネルギー密度が高い。また、aの値は通常0以上、0.3以下である。また、上記組成式中のaは、リチウム遷移金属系化合物の製造段階での仕込み組成である。通常、市場に出回る電池は、電池を組み立てた後に、エージングを行っている。そのため、充放電に伴い、正極のLi量は欠損している場合がある。その場合、組成分析上、3Vまで放電した場合のaが-0.65以上、1以下に測定されることがある。aの値がこの範囲であれば、リチウム遷移金属系化合物における単位重量当たりのエネルギー密度を大きく損なわず、かつ、良好な負荷特性が得られる。さらに、δの値は通常±0.5の範囲である。δの値がこの範囲であれば、結晶構造としての安定性が高く、このリチウム遷移金属系化合物を用いて作製した電極を有する電池のサイクル特性や高温保存が良好である。ここでリチウム遷移金属系化合物の組成であるリチウムニッケルマンガン系複合酸化物におけるリチウム組成の化学的な意味について、以下により詳細に説明する。上記リチウム遷移金属系化合物の組成式のa,bを求めるには、各遷移金属とリチウムを誘導結合プラズマ発光分光分析装置ICP-AESで分析して、Li/Ni/Mnの比を求める事で計算される。構造的視点では、aに係るリチウムは、同じ遷移金属サイトに置換されて入っていると考えられる。ここで、aに係るリチウムによって、電荷中性の原理によりMとマンガンの平均価数が3.5価より大きくなる。また、上記リチウム遷移金属系化合物は、フッ素置換されていてもよく、LiMn2O4‐xF2xと表記される。ブレンド上記の組成のリチウム遷移金属系化合物の具体例としては、例えば、Li1xNi0.5Mn0.5O2、Li1xNi0.85Co0.10Al0.05O2、Li1xNi0.33Mn0.33Co0.33O2、Li1xNi0.45Mn0.45Co0.1O2、Li1xMn1.8Al0.2O4、Li1xMn1.5Ni0.5O4等が挙げられる。これらのリチウム遷移金属系化合物は、一種を単独で用いてもよく、二種以上をブレンドして用いても良い。異元素導入また、リチウム遷移金属系化合物は、異元素が導入されてもよい。異元素としては、B,Na,Mg,Al,K,Ca,Ti,V,Cr,Fe,Cu,Zn,Sr,Y,Zr,Nb,Ru,Rh,Pd,Ag,In,Sb,Te,Ba,Ta,Mo,W,Re,Os,Ir,Pt,Au,Pb,La,Ce,Pr,Nd,Sm,Eu,Gd,Tb,Dy,Ho,Er,Tm,Yb,Lu,Bi,N,F,S,Cl,Br,I,As,Ge,P,Pb,Sb,SiおよびSnの何れか1種以上の中から選択される。これらの異元素は、リチウム遷移金属系化合物の結晶構造内に取り込まれていてもよく、あるいは、リチウム遷移金属系化合物の結晶構造内に取り込まれず、その粒子表面や結晶粒界などに単体もしくは化合物として偏在していてもよい。非水系二次電池用正極非水系二次電池用正極は、上述の非水系二次電池正極材料用リチウム遷移金属系化合物粉体及び結着剤を含有する正極活物質層を集電体上に形成してなるものである。正極活物質層は、通常、正極材料と結着剤と更に必要に応じて用いられる導電材及び増粘剤等を、乾式で混合してシート状にしたものを正極集電体に圧着するか、或いはこれらの材料を液体媒体中に溶解又は分散させてスラリー状にして、正極集電体に塗布、乾燥することにより作成される。正極集電体の材質としては、通常、アルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルメッキ、チタン、タンタル等の金属材料や、カーボンクロス、カーボンペーパー等の炭素材料が用いられる。また、形状としては、金属材料の場合、金属箔、金属円柱、金属コイル、金属板、金属薄膜、エキスパンドメタル、パンチメタル、発泡メタル等が、炭素材料の場合、炭素板、炭素薄膜、炭素円柱等が挙げられる。なお、薄膜は適宜メッシュ状に形成しても良い。正極集電体として薄膜を使用する場合、その厚さは任意であるが、通常1μm以上、100mm以下の範囲が好適である。上記範囲よりも薄いと、集電体として必要な強度が不足する可能性がある一方で、上記範囲よりも厚いと、取り扱い性が損なわれる可能性がある。正極活物質層の製造に用いる結着剤としては、特に限定されず、塗布法の場合は、電極製造時に用いる液体媒体に対して安定な材料であれば良いが、具体例としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリメチルメタクリレート、芳香族ポリアミド、セルロース、ニトロセルロース等の樹脂系高分子、SBRスチレンブタジエンゴム、NBRアクリロニトリルブタジエンゴム、フッ素ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、エチレンプロピレンゴム等のゴム状高分子、スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体及びその水素添加物、EPDMエチレンプロピレンジエン三元共重合体、スチレンエチレンブタジエンエチレン共重合体、スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体及びその水素添加物等の熱可塑性エラストマー状高分子、シンジオタクチック-1,2-ポリブタジエン、ポリ酢酸ビニル、エチレン酢酸ビニル共重合体、プロピレンα-オレフィン共重合体等の軟質樹脂状高分子、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、フッ素化ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレンエチレン共重合体等のフッ素系高分子、アルカリ金属イオン特にリチウムイオンのイオン伝導性を有する高分子組成物等が挙げられる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の結着剤の割合は、通常0.1重量以上、80重量以下である。結着剤の割合が低すぎると、正極活物質を十分保持できずに正極の機械的強度が不足し、サイクル特性等の電池性能を悪化させてしまう可能性がある一方で、高すぎると、電池容量や導電性の低下につながる可能性がある。正極活物質層には、通常、導電性を高めるために導電材を含有させる。その種類に特に制限はないが、具体例としては、銅、ニッケル等の金属材料や、天然黒鉛、人造黒鉛等の黒鉛グラファイト、アセチレンブラック等のカーボンブラック、ニードルコークス等の無定形炭素等の炭素材料などを挙げることができる。なお、これらの物質は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の導電材の割合は、通常0.01重量以上、50重量以下である。導電材の割合が低すぎると導電性が不十分になることがあり、逆に高すぎると電池容量が低下することがある。スラリーを形成するための液体媒体としては、正極材料であるリチウム遷移金属系化合物粉体、結着剤、並びに必要に応じて使用される導電材及び増粘剤を溶解又は分散することが可能な溶媒であれば、その種類に特に制限はなく、水系溶媒と有機系溶媒のどちらを用いても良い。水系溶媒の例としては水、アルコールなどが挙げられ、有機系溶媒の例としてはN-メチルピロリドンNMP、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、アクリル酸メチル、ジエチルトリアミン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、エチレンオキシド、テトラヒドロフランTHF、トルエン、アセトン、ジメチルエーテル、ジメチルアセタミド、ヘキサメチルホスファルアミド、ジメチルスルホキシド、ベンゼン、キシレン、キノリン、ピリジン、メチルナフタレン、ヘキサン等を挙げることができる。特に水系溶媒を用いる場合、増粘剤に併せて分散剤を加え、SBR等のラテックスを用いてスラリー化する。なお、これらの溶媒は、1種を単独で用いても良く、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。正極活物質層中の正極材料としてのリチウム遷移金属系化合物粉体の含有割合は、通常10重量以上、99.9重量以下である。正極活物質層中のリチウム遷移金属系化合物粉体の割合が多すぎると正極の強度が不足する傾向にあり、少なすぎると容量の面で不十分となることがある。また、正極活物質層の厚さは、通常10~200μm程度である。正極のプレス後の電極密度としては、通常、2.2g/cm3以上、4.2g/cm3以下である。なお、塗布、乾燥によって得られた正極活物質層は、正極活物質の充填密度を上げるために、ローラープレス等により圧密化することが好ましい。かくして、リチウム二次電池用正極が調製できる。<非水電解質>非水電解質としては、例えば公知の非水系電解液、高分子固体電解質、ゲル状電解質、無機固体電解質等を用いることができるが、中でも非水系電解液が好ましい。非水系電解液は、非水系溶媒に溶質電解質を溶解させて構成される。<電解質>非水系電解液に用いられる電解質には制限はなく、電解質として用いられる公知のものを任意に採用して含有させることができる。本発明の非水系電解液を非水系電解液二次電池に用いる場合には、電解質はリチウム塩が好ましい。電解質の具体例としては、LiPF6、LiBF4、LiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート、フルオロスルホン酸リチウム等が挙げられる。これらの電解質は、1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。リチウム塩の電解液中の濃度は任意であるが、通常0.5mol/L以上、好ましくは0.6mol/L以上、より好ましくは0.8mol/L以上、また、通常3mol/L以下、好ましくは2mol/L以下、より好ましくは1.5mol/L以下の範囲である。リチウムの総モル濃度が上記範囲内にあることにより、電解液の電気伝導率が十分となり、一方、粘度上昇による電気伝導度の低下、電池性能の低下を防ぐことができる。<非水系溶媒>非水系電解液が含有する非水系溶媒は、電池として使用した際に、電池特性に対して悪影響を及ぼさない溶媒であれば特に制限されないが、通常使用される非水系溶媒の例としては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート等の鎖状カーボネート、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート等の環状カーボネート、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル等の鎖状カルボン酸エステル、γ-ブチロラクトン等の環状カルボン酸エステル、ジメトキシエタン、ジエトキシエタン等の鎖状エーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等の環状エーテル、アセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリル、ブチロニトリル、バレロニトリル等のニトリル、リン酸トリメチル、リン酸トリエチル等のリン酸エステル、エチレンサルファイト、1,3-プロパンスルトン、メタンスルホン酸メチル、スルホラン、ジメチルスルホン等の含硫黄化合物等が挙げられ、これら化合物は、水素原子が一部ハロゲン原子で置換されていてもよい。これらは単独で用いても、2種類以上を併用してもよいが、2種以上の化合物を併用することが好ましい。例えば、環状カーボネートや環状カルボン酸エステル等の高誘電率溶媒と、鎖状カーボネートや鎖状カルボン酸エステル等の低粘度溶媒とを併用するのが好ましい。ここで、高誘電率溶媒とは、25°Cにおける比誘電率が20以上の化合物を意味する。高誘電率溶媒の中でも、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、及び、それらの水素原子をハロゲン等の他の元素又はアルキル基等で置換した化合物が、電解液中に含まれることが好ましい。高誘電率溶媒の電解液に占める割合は、好ましくは15重量以上、更に好ましくは20重量以上、最も好ましくは25重量以上である。高誘電率溶媒の含有量が上記範囲よりも少ないと、所望の電池特性が得られない場合がある。<助剤>非水系電解液には、上述の電解質、非水系溶媒以外に、目的に応じて適宜助剤を配合しても良い。負極表面に皮膜を形成するため、電池の寿命を向上させる効果を有する助剤としては、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、エチニルエチレンカーボネート等の不飽和環状カーボネート、フルオロエチレンカーボネート等のフッ素原子を有する環状カーボネート、4-フルオロビニレンカーボネート等のフッ素化不飽和環状カーボネート等が挙げられる。電池が過充電等の状態になった際に電池の破裂発火を効果的に抑制する過充電防止剤として、ビフェニル、シクロヘキシルベンゼン、ジフェニルエーテル、t-ブチルベンゼン、t-ペンチルベンゼン、ジフェニルカーボネート、メチルフェニルカーボネート等の芳香族化合物等が挙げられる。サイクル特性や低温放電特性を向上させる助剤として、モノフルオロリン酸リチウム、ジフルオロリン酸リチウム、フルオロスルホン酸リチウム、リチウムビスオキサラトボレート、リチウムジフルオロオキサラトボレート、リチウムテトラフルオロオキサラトホスフェート、リチウムジフルオロビスオキサラトフォスフェート等のリチウム塩等が挙げられる。高温保存後の容量維持特性やサイクル特性を向上させることができる助剤として、エチレンサルファイト、プロパンスルトン、プロペンスルトン等の含硫黄化合物、無水コハク酸、無水マレイン酸、無水シトラコン酸等のカルボン酸無水物、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル等のニトリル化合物が挙げられる。これら助剤の配合量は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。セパレータ正極と負極との間には、短絡を防止するために、通常はセパレータを介在させる。この場合、本発明の非水系電解液は、通常はこのセパレータに含浸させて用いる。セパレータの材料や形状については特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。中でも、本発明の非水系電解液に対し安定な材料で形成された、樹脂、ガラス繊維、無機物等が用いられ、保液性に優れた多孔性シート又は不織布状の形態の物等を用いるのが好ましい。樹脂、ガラス繊維セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、芳香族ポリアミド、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエーテルスルホン、ガラスフィルター等を用いることができる。中でも好ましくはガラスフィルター、ポリオレフィンであり、さらに好ましくはポリオレフィンである。これらの材料は1種を単独で用いてもよく、2種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。セパレータの厚さは任意であるが、通常1μm以上であり、5μm以上が好ましく、10μm以上がさらに好ましく、また、通常50μm以下であり、40μm以下が好ましく、30μm以下がさらに好ましい。セパレータが、上記範囲より薄過ぎると、絶縁性や機械的強度が低下する場合がある。また、上記範囲より厚過ぎると、レート特性等の電池性能が低下する場合があるばかりでなく、非水系電解液二次電池全体としてのエネルギー密度が低下する場合がある。さらに、セパレータとして多孔性シートや不織布等の多孔質のものを用いる場合、セパレータの空孔率は任意であるが、通常20以上であり、35以上が好ましく、45以上がさらに好ましく、また、通常90以下であり、85以下が好ましく、75以下がさらに好ましい。空孔率が、上記範囲より小さ過ぎると、膜抵抗が大きくなってレート特性が悪化する傾向がある。また、上記範囲より大き過ぎると、セパレータの機械的強度が低下し、絶縁性が低下する傾向にある。また、セパレータの平均孔径も任意であるが、通常0.5μm以下であり、0.2μm以下が好ましく、また、通常0.05μm以上である。平均孔径が、上記範囲を上回ると、短絡が生じ易くなる。また、上記範囲を下回ると、膜抵抗が大きくなりレート特性が低下する場合がある。一方、無機物の材料としては、例えば、アルミナや二酸化ケイ素等の酸化物、窒化アルミや窒化ケイ素等の窒化物、硫酸バリウムや硫酸カルシウム等の硫酸塩が用いられ、粒子形状もしくは繊維形状のものが用いられる。形態としては、不織布、織布、微多孔性フィルム等の薄膜形状のものが用いられる。薄膜形状では、孔径が0.01~1μm、厚さが5~50μmのものが好適に用いられる。上記の独立した薄膜形状以外に、樹脂製の結着材を用いて上記無機物の粒子を含有する複合多孔層を正極及び/又は負極の表層に形成させてなるセパレータを用いることができる。例えば、正極の両面に90粒径が1μm未満のアルミナ粒子を、フッ素樹脂を結着材として多孔層を形成させることが挙げられる。セパレータの非電解液二次電池における特性を、ガーレ値で把握することができる。ガーレ値とは、フィルム厚さ方向の空気の通り抜け難さを示し、100mlの空気が該フィルムを通過するのに必要な秒数で表されるため、数値が小さい方が通り抜け易く、数値が大きい方が通り抜け難いことを意味する。すなわち、その数値が小さい方がフィルムの厚さ方向の連通性が良いことを意味し、その数値が大きい方がフィルムの厚さ方向の連通性が悪いことを意味する。連通性とは、フィルム厚さ方向の孔のつながり度合いである。本発明のセパレータのガーレ値が低ければ、様々な用途に使用することが出来る。例えば非水系リチウム二次電池のセパレータとして使用した場合、ガーレ値が低いということは、リチウムイオンの移動が容易であることを意味し、電池性能に優れるため好ましい。セパレータのガーレ値は、任意ではあるが、好ましくは10~1000秒/100mlであり、より好ましくは15~800秒/100mlであり、更に好ましくは20~500秒/100mlである。ガーレ値が1000秒/100ml以下であれば、実質的には電気抵抗が低く、セパレータとしては好ましい。<電池設計>電極群電極群は、上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介してなる積層構造のもの、及び上記の正極板と負極板とを上記のセパレータを介して渦巻き状に捲回した構造のもののいずれでもよい。電極群の体積が電池内容積に占める割合以下、電極群占有率と称するは、通常40以上であり、50以上が好ましく、また、通常90以下であり、80以下が好ましい。電極群占有率が、上記範囲を下回ると、電池容量が小さくなる。また、上記範囲を上回ると空隙スペースが少なく、電池が高温になることによって部材が膨張したり電解質の液成分の蒸気圧が高くなったりして内部圧力が上昇し、電池としての充放電繰り返し性能や高温保存等の諸特性を低下させたり、さらには、内部圧力を外に逃がすガス放出弁が作動する場合がある。<外装ケース>外装ケースの材質は用いられる非水系電解液に対して安定な物質であれば特に制限されない。具体的には、ニッケルめっき鋼板、ステンレス、アルミニウム又はアルミニウム合金、マグネシウム合金等の金属類、又は、樹脂とアルミ箔との積層フィルムラミネートフィルムが用いられる。軽量化の観点から、アルミニウム又はアルミニウム合金の金属、ラミネートフィルムが好適に用いられる。金属類を用いる外装ケースでは、レーザー溶接、抵抗溶接、超音波溶接により金属同士を溶着して封止密閉構造とするもの、若しくは、樹脂製ガスケットを介して上記金属類を用いてかしめ構造とするものが挙げられる。上記ラミネートフィルムを用いる外装ケースでは、樹脂層同士を熱融着することにより封止密閉構造とするもの等が挙げられる。シール性を上げるために、上記樹脂層の間にラミネートフィルムに用いられる樹脂と異なる樹脂を介在させてもよい。特に、集電端子を介して樹脂層を熱融着して密閉構造とする場合には、金属と樹脂との接合になるので、介在する樹脂として極性基を有する樹脂や極性基を導入した変成樹脂が好適に用いられる。<保護素子>保護素子として、異常発熱や過大電流が流れた時に抵抗が増大するPTCPositiveTemperatureCoefficient、温度ヒューズ、サーミスター、異常発熱時に電池内部圧力や内部温度の急激な上昇により回路に流れる電流を遮断する弁電流遮断弁等を使用することができる。上記保護素子は高電流の通常使用で作動しない条件のものを選択することが好ましく、保護素子がなくても異常発熱や熱暴走に至らない設計にすることがより好ましい。<外装体>本発明の非水系電解液二次電池は、通常、上記の非水系電解液、負極、正極、セパレータ等を外装体内に収納して構成される。この外装体は、特に制限されず、本発明の効果を著しく損なわない限り、公知のものを任意に採用することができる。具体的に、外装体の材質は任意であるが、通常は、例えばニッケルメッキを施した鉄、ステンレス、アルミウム又はその合金、ニッケル、チタン等が用いられる。また、外装体の形状も任意であり、例えば円筒型、角形、ラミネート型、コイン型、大型等のいずれであってもよい。非水系二次電池の性能本発明である炭素材Bを用いて製造される電池は、以下のような性能をもつ。可逆容量は、通常340mAhg~372mAhg、好ましくは345mAh/g~370mAhg、より好ましくは355mAh/g~369mAhgである。この上下限を超えると、高容量電池材料として不適切である。初期サイクル時の充放電不可逆容量は、通常10mAh/g~40mAh/g、好ましくは15mAh/g~35mAh/g、より好ましくは20mAh/g~30mAh/gである。この上下限を超えると、高容量電池材料として不適切である。充電レート0.20.04Cは、通常78~100、好ましくは80~99、より好ましくは81~98である。この上下限を超えると、高容量電池材料として不適切である。次に実施例により本発明の具体的態様を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。負極炭素材炭素材の物性評価実施例1~2および比較例1~2で得られたサンプル炭素材について下記方法により物性評価した。その結果を表1に示す。1平均粒径d50界面活性剤であるポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート例として、Tween20登録商標の0.2質量水溶液10mLに、サンプル0.01gを懸濁させ、市販のレーザー回折/散乱式粒度分布測定装置HORIBA製LA-920に導入し、28kHzの超音波を出力60Wで1分間照射した後、測定装置における体積基準のメジアン径として測定したものを、d50とした。2BET比表面積SA比表面積測定装置AMS8000、大倉理研社製を用いて、窒素ガス吸着流通法によりBET1点法にて測定した。サンプル0.4gをセルに充填し、350°Cに加熱して前処理を行った後、液体窒素温度まで冷却して、窒素30、He70のガスを飽和吸着させ、その後室温まで加熱して脱着したガス量を計測し、得られた結果から、通常のBET法により比表面積を算出した。3タップ密度粉体密度測定器タップデンサーKYT-4000、株セイシン企業社製を用い、直径1.6cm、体積容量20cm3の円筒状タップセルに、目開き300μmの篩を通して、サンプルを落下させて、セルに満杯に充填した後、ストローク長10mmのタップを1000回行なって、その時の体積と試料の重量から求めた密度をタップ密度とした。4ラマンR値レーザーラマン分光光度計NR-1800、日本分光社製を用い、サンプルを測定セル内へ自然落下させることで試料充填し、測定セル内にアルゴンイオンレーザー光を照射しながら、測定セルをアルゴンイオンレーザー光と垂直な面内で回転させながら以下の条件により測定した。アルゴンイオンレーザー光の波長:514.5nm試料上のレーザーパワー:25mW分解能:4cm-1測定範囲:1100cm-1~1730cm-1ピーク強度測定、ピーク半値幅測定:バックグラウンド処理、スムージング処理単純平均によるコンボリューション5ポイントラマンR値は、1580cm-1付近の最大ピーク:Gバンドと1358cm-1付近の最大ピーク:Dバンドとのピーク強度比、すなわちID/IGで定義した。また、Dバンドの半値幅をΔνDとした。ΔG値とは、Gバンドの半値幅である。また、ΔD値とは、Dバンドの半値幅である。5X線光電子分光法X線光電子分光器ESCA-5700、アルバックファイ社製を用い、サンプルが表面に平坦になるように試料台に載せ、アルミニウムのKα線として、マルチプレックス測定によりC1s280~300eVとO1s525~545eVのスペクトルを得た。得られたC1sのピークトップを284.3eVとして帯電補正し、C1sとO1sのスペクトルピーク面積を求め、更に装置感度係数を掛けて、CとOの表面原子濃度をそれぞれ算出した。得られた原子濃度比O/C:O原子濃度/C原子濃度を算出し、当該負極材の表面官能基量O/C値とした。6Hgポロシメトリー解析による細孔分布の細孔量粒子表面粗度粉体を正確に秤量し、真空下50μm/Hgx10分前処理した後、マイクロメリッテクス社製オートポアIV9520型を用いて、水銀圧入方により細孔分布を測定した。得られた細孔分布における細孔径250~2500nmの範囲の炭素材A、炭素材Bの細孔量の比をΔP比=PBPAとした。負極シートの作製実施例1~2および比較例1~2で得られた炭素材を用い、活物質層密度1.83±0.03g/cm3である活物質層を有する極板を作製した。具体的には、上記負極炭素材20.00±0.02gに、1質量カルボキシメチルセルロースNa塩セロゲン4H、第一工業製薬社製水溶液を20.00±0.02g固形分換算で0.200g、および重量平均分子量27万のスチレンブタジエンゴム水性ディスパージョンBM400B、日本ゼオン社製0.5±0.02g固形分換算で0.1gを、キーエンス製ハイブリッドミキサーで5分間撹拌し、30秒脱泡してスラリーを得た。前記スラリーを、集電体である厚さ18μmの銅箔上に、負極材が11.0±0.1mg/cm2付着するように、ドクターブレード法で、幅5cmに塗布し、室温で風乾を行った。更に110°Cで30分乾燥後、直径20cmのローラを用いてロールプレスして、活物質層の密度が1.83g/cm3になるよう調整し負極シートを得た。負極シートの評価前記の方法で作製した負極シートの可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量、および充電負荷容量を下記方法により測定した。その結果を表1に示す。1可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量前記した方法で作製した負極シートを、直径12.5mmの円形に打ち抜き負極とし、厚さ0.5mmの金属Li箔を同サイズに打ち抜きステンレス板に圧着したものを対極とし、2極式コインセルを作製した。セルの作製は、水分値20ppm以下に調整したドライボックス内で行った。負極と対極との間には、エチレンカーボネート、ジメチルカーボネートの混合溶媒容量比30:70に、LiPF6を1mol/Lになるように溶解させた電解液を含浸させたセパレータ多孔性ポリエチレンフィルム製を置いた。通常の充放電は、初回をcc充電で0.05Cで10mVcutにて350mAh/gまで充電した後に、引き続き2、3回目は、同電流密度でcc-cv充電にて10mV、0.005Ccutにて充電し、放電は、全ての回で0.04Cで1.5Vまで放電した。ここから、3サイクル目の放電容量を可逆容量、初回の充電容量から放電容量を差し引いた容量を不可逆容量1stロスとした。2充電負荷容量急速放電試験は、通常の充放電試験を3サイクル施した後、放電電流0.2C、2.0Cの条件で行った。[2.0C]/[0.2C]x100で表記した。急速充電試験は、上記同様の2極式コインセルを相対湿度30の乾燥空気ボックスで作成した以外は、同様の電解液、セパレータ、対極を用いた。これを通常の充放電試験を3サイクル施した後、充電電流0.2C、0.04Cの条件で実施した。3浸液性の測定容量5μlのマイクロシリンジを用いて1μlの下記の溶媒Aを極板上に高さ5mmより滴下させ、滴下から電解液が消失するまでの時間を測定する。電解液消失点は目視で電解液接触面と非接触面の境界が判別できなくなる点とする。電極密度は1.83±0.03gcm3とする。溶媒A組成:エチレンカーボネート=30wt、ジメチルカーボネート=70wtの混合溶媒。負極炭素材の調製実施例1d002値0.336nm、Lc値1000nm以上、平均粒径d5021.5μm、BET法比表面積SA5.2m2/g、タップ密度Tap1.05g/cm3、ラマン値R値0.23、表面官能基量O/C2.4の天然黒鉛に球形化処理を施した球形化天然黒鉛である炭素材A1を、炭素材A1とイオン交換水の重量比1:2.5にディスパーザーを用いて分散してスラリーとした。このスラリーを循環式超音波ホモジナイザー内に送液して、泡の発生と消滅を発生させることにより非機械的処理湿式エネルギー付与処理として超音波照射を行った。超音波照射の条件は、周波数が20kHz、出力は2000W、照射時間は6分とした。この非機械的処理を行い得られた炭素材を110°C、24時間乾燥し、45μm篩いで粗粒子を除き、これを炭素材B1とした。これについて、前記測定法で測定した各種物性及び浸液性、可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量、および充放電レートを測定した。結果を表1に示す。実施例2炭素材A1の代わりに、d002値0.336nm、Lc値1000nm以上、平均粒径d5016.4μm、SA6.7m2/g、タップ1.02g/cm3、R値0.22、O/C3.0の天然黒鉛に球形化処理を施した球形化天然黒鉛である炭素材A2を用いた以外は、実施例1と同様の方法でサンプルを得て、これを炭素材B1とした。これについて、前記測定法で測定した各種物性及び浸液性、可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量、および充放電レートを測定した。結果を表1に示す。比較例1実施例1に記載の非機械的処理を行っていない炭素材A1ついて、前記測定法で測定した各種物性及び浸液性、可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量、および充放電レートを測定した。結果を表1に示す。比較例2実施例2に記載の非機械的処理を行っていない炭素材A2ついて、前記測定法で測定した各種物性及び浸液性、可逆容量、初期サイクル時の充放電不可逆容量、および充放電レートを測定した。結果を表1に示す。表1表1に示したように、本発明の炭素材を負極活物質として含む負極シートは、初期サイクル時の不可逆容量が小さく、かつ優れた急速充放電特性を示すことが分かった実施例1、2。また表面が凹凸化したことで、物性としてはΔPが1より大きくなり、また電池特性としては浸液速度が向上し、電極内におけるLi拡散性が向上し、放電レート特性が向上した。さらに表面が凹凸化し、エッジ部露出部分が増加したことで、充電特性が向上した。"