"筒状のヨーク本体と、該ヨーク本体の内周面の周方向に沿って隙間を隔てて並べられて前記内周面上に配置される複数のマグネット断片と、前記隙間内に弾性圧縮した状態で配置されて、複数の前記マグネット断片中、1組の隣接マグネット断片と隣接して、該1組の隣接マグネット断片の各々を前記周方向に沿って押圧する押圧部材と、を備え、前記1組の隣接マグネット断片の各々が前記周方向における端に備える、前記押圧部材との接触面は、前記周方向に沿った互いに異なる2つの向きのうち、前記押圧部材からの押圧力を受ける向きに凹んだ湾曲面であることを特徴とするマグネットヨーク。前記押圧部材は、外周面にて前記接触面と接触することにより前記1組の隣接マグネット断片の各々を押圧し、前記接触面は、前記周方向に沿った互いに異なる2つの向きのうち、前記押圧部材からの押圧力を受ける向きに弧状に凹んでおり、前記接触面の曲率半径は、前記押圧部材の外周面の曲率半径よりも大きいことを特徴とする請求項1に記載のマグネットヨーク。前記押圧部材は、ロール状のスプリングピンであり、該スプリングピンの外周方向における端は、自由端であり、前記外周方向に沿って移動自在であることを特徴とする請求項2に記載のマグネットヨーク。前記ヨーク本体は、前記ヨーク本体の内周面の前記周方向における一部が前記ヨーク本体の内側に向かって突出した突起部を有し、該突起部は、前記周方向に沿って複数形成された前記隙間のうち、いずれかの前記隙間内に挿入されて前記隙間を埋め、前記スプリングピンは、複数形成された前記隙間のうち、前記突起部が挿入されていない前記隙間内に配置されていることを特徴とする請求項3に記載のマグネットヨーク。前記押圧部材は、前記ヨーク本体の中心軸方向に沿って螺旋形状をなす板バネ部材であることを特徴とする請求項2に記載のマグネットヨーク。請求項1乃至請求項5のいずれか1項に記載の前記マグネットヨークを備えたことを特徴とする直流電動機。しかし、特許文献1に開示された技術では、外部からの振動や衝撃により上記のスプリングがマグネット断片間の隙間から脱落し、マグネット断片がヨークの内周面から外れてしまうという課題が生じ得る。また、特許文献2に開示された技術では、磁石止め具をヨークの内周面に溶接により固定するので、マグネット断片の寸法具体的にはヨークの周方向における長さが精度よく再現されるように、各マグネット断片を作り込む必要が生じる結果、製造コストが高騰するという課題が生じ得る。そこで、本発明の目的は、上述した問題点に鑑みてなされたものであり、複数のマグネット断片の各々を安定的にヨークの内周面上に配置させておくことが可能なマグネットヨーク及び直流電動機を提供することにある。また、本発明の他の目的は、マグネット断片の寸法のばらつきに対して高い許容度を備えるマグネットヨーク及び直流電動機を提供することにある。前記課題は、本発明のマグネットヨークによれば、筒状のヨーク本体と、該ヨーク本体の内周面の周方向に沿って隙間を隔てて並べられて前記内周面上に配置される複数のマグネット断片と、前記隙間内に弾性圧縮した状態で配置されて、複数の前記マグネット断片中、1組の隣接マグネット断片と隣接して、該1組の隣接マグネット断片の各々を前記周方向に沿って押圧する押圧部材と、を備え、前記1組の隣接マグネット断片の各々が前記周方向における端に備える、前記押圧部材との接触面は、前記周方向に沿った互いに異なる2つの向きのうち、前記押圧部材からの押圧力を受ける向きに凹んだ湾曲面である、ことにより解決される。かかる構成のマグネットヨークであれば、押圧部材の位置がずれた場合であっても、その位置ずれが隣接マグネット断片の、押圧部材との接触面の範囲内で収まるため、押圧部材が隣接マグネット断片間の隙間内に留まり続ける。この結果、押圧部材は、位置ずれ後においても、1組の隣接マグネット断片の各々を適切に押圧し続け、これにより、複数のマグネット断片の各々を安定的にヨーク本体の内周面上に配置させておくことが可能になる。また、上記のマグネットヨークにおいて、前記押圧部材は、外周面にて前記接触面と接触することにより前記1組の隣接マグネット断片の各々を押圧し、前記接触面は、前記周方向に沿った互いに異なる2つの向きのうち、前記押圧部材からの押圧力を受ける向きに弧状に凹んでおり、前記接触面の曲率半径は、前記押圧部材の外周面の曲率半径よりも大きいと、より好適である。かかる構成であれば、接触面の曲率半径が、押圧部材の外周面の曲率半径より大きいので、接触面同士の間、すなわち、隣接マグネット断片間の隙間内に押圧部材が収まり、当該隙間内に安定的に押圧部材を収容しておくことが可能になる。なお、隣接マグネット断片の各々の周方向端面に形成された接触面が、弧状に凹んでいることにより、隣接マグネット断片間の距離が小さくなり、これに伴って磁束の供給面積が増えるので、コギングを抑制することが可能になる。また、上記のマグネットヨークにおいて、前記押圧部材は、ロール状のスプリングピンであり、該スプリングピンの外周方向における端は、自由端であり、前記外周方向に沿って移動自在であると、より一層好適である。上記形状のスプリングピンは、弾性圧縮した状態で、その外周面を隣接マグネット断片の周方向端面に形成された接触面に線接触させることにより、隣接マグネット断片を押圧する。かかる構成であれば、マグネット断片の寸法が設計寸法と異なることとしても、その寸法差が、スプリングピンの外周面に形成された開口によって吸収される結果、マグネット断片の寸法のばらつきに対して高い許容度を示すようになる。また、上記のマグネットヨークにおいて、前記ヨーク本体は、前記ヨーク本体の内周面の前記周方向における一部が前記ヨーク本体の内側に向かって突出した突起部を有し、該突起部は、前記周方向に沿って複数形成された前記隙間のうち、いずれかの前記隙間内に挿入されて前記隙間を埋め、前記スプリングピンは、複数形成された前記隙間のうち、前記突起部が挿入されていない前記隙間内に配置されていると、更に好適である。かかる構成であれば、スプリングピンの使用数が減る結果、コスト削減を図ることが可能になる。また、押圧部材がスプリングピンである構成に代えて、前記押圧部材は、前記ヨーク本体の中心軸方向に沿って螺旋形状をなす板バネ部材であることとしてもよい。螺旋形状の板バネ部材は、弾性圧縮具体的には、径方向に縮む向きに圧縮した状態で、その外周面を隣接マグネット断片の周方向端面に形成された接触面に複数回螺旋の回周数と同じ回数点接触させることにより、隣接マグネット断片を押圧する。かかる構成であれば、マグネット断片の寸法が設計寸法と異なることとしても、その寸法差が、板バネ部材の圧縮変形によって吸収される結果、マグネット断片の寸法のばらつきに対して高い許容度を示すようになる。また、隣接マグネット断片の接触面に多少の歪みが生じたとしても、板バネ部材は、当該歪みに追従するように変形して隣接マグネット断片を適切に押圧することが可能である。また、前記課題は、本発明の直流電動機によれば、請求項1乃至5のいずれか1項に記載のマグネットヨークを備えたことにより解決される。このような直流電動機は、前記したマグネットヨークの作用効果を備えたものとなる。すなわち、複数のマグネット断片の各々を安定的にヨークの内周面上に配置させておくことが可能な直流電動機、さらには、マグネット断片の寸法のばらつきに対して高い許容度を備える直流電動機を提供することが可能になる。以上のように本発明のマグネットヨーク及び直流電動機によれば、押圧部材の位置がずれた場合であっても、その位置ずれが隣接マグネット断片の、押圧部材との接触面の範囲内で収まるため、押圧部材が隣接マグネット断片間の隙間内に留まり続ける。この結果、押圧部材は、位置ずれ後においても、1組の隣接マグネット断片の各々を適切に押圧し続け、これにより、複数のマグネット断片の各々を安定的にヨーク本体の内周面上に配置させておくことが可能になる。また、押圧部材としてスプリングピンや螺旋形状をなす板バネ部材を用いれば、隣接マグネット断片の寸法が設計寸法と異なることとしても、その寸法差がスプリングピンや螺旋形状をなす板バネ部材により吸収される結果、マグネット断片の寸法のばらつきに対して高い許容度を示すようになる。本発明の具体的実施形態に係るマグネットヨーク及び直流電動機について、図1~図9を参照しながら説明する。図1は、本発明に係る第1の実施形態のマグネットヨークについての概略構成図である。図2は、本発明に係る第1の実施形態のマグネットヨークにおける押圧部材の周辺を示す模式断面図である。図3は、押圧部材の一例であるスプリングピンの外観図である。図4A及び図4Bは、スプリングピンの変形例第1変形例及び第2変形例を示す図である。図5は、押圧部材の他例である螺旋状板バネの外観図である。図6は、本発明に係る第2の実施形態のマグネットヨークについての概略構成図である。図7は、本発明に係る第2の実施形態のマグネットヨークの変形例を示す図である。図8は、本発明に係る第3の実施形態のマグネットヨークについての概略構成図である。図9は、本発明に係る直流電動機の概略断面図である。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。第1の実施形態以下、本発明を具体化した第1の実施形態について、図1~図5を参照しながら説明する。本実施形態に係るマグネットヨーク22は、直流電動機10の固定子20を構成し、図1に示すように、その内部空間には、回転子としての電機子30を備えており、磁極数を4極とする。電機子30は、回転軸32を有しており、回転軸32には、電機子コア以下、単にコアとする33が固定されている。コア33は、10個のティース33a~33jを有し、各ティース33a~33j間には10個のスロット34a~34jが形成されている。なお、磁極数については、4極に限定されるものではなく、他の磁極数であってもよい。一方、マグネットヨーク22には、図1に示すように、円筒状のヨーク本体22aが備えられ、ヨーク本体22aの内周面22b上には、磁極数と同数のマグネット断片71,72,73,74が、ヨーク本体22aの内周面22bの周方向以下、ヨークの周方向と呼ぶに沿って隙間27を隔てて並べられて配置されている。各マグネット断片71,72,73,74は、断面円弧状の形状を有する永久磁石であり、その周方向の長さは、ヨーク本体22aの内周の1/4に相当する長さよりも一回り短くなるように設計されている。そして、各隙間27内には、押圧部材の一例としてのスプリングピン75が弾性圧縮した状態で配置されている。このスプリングピン75は、図3に示すようにロール状、より具体的には円筒状をなし、円周方向における外周面の一部を中心軸に沿って切り欠いて形成された開口75aを有している。すなわち、スプリングピン75の、中心軸に直交する断面の形状は、略C字状となっている。換言すると、スプリングピン75の外周方向における端は、自由端75bであり、当該外周方向に沿って移動自在である。そして、上記自由端の移動に伴って、スプリングピン75の径が伸縮するようになる。なお、スプリングピン75については、上記の構成に限られず、例えば、図4Aに示すように、鋸歯状の開口75aが形成されたものであってもよい。また、図4Bに示すように、中心軸に直交する断面の形状が渦巻き状になったものであってもよい。その他、ロール状であって、かつ、スプリングピン75の外周方向における端が自由端75bで外周方向に沿って移動自在な構成である限り、制限なく利用可能である。以上のスプリングピン75が、複数のマグネット断片71,72,73,74中、1組の隣接マグネット断片70a,70b間の隙間27に圧入されて1組の隣接マグネット断片70a,70bの各々と隣接する図2参照。これにより、スプリングピン75は、1組の隣接マグネット断片70a,70bの各々をヨークの周方向に沿って押圧するようになる。ここで、1組の隣接マグネット断片70a,70bとは、ヨークの周方向において隙間27を介して隣り合う2つのマグネット断片71,72,73,74であって、その間すなわち、隙間27内にスプリングピン75等の押圧部材が配置されるもの換言すると、押圧部材を介して連続する2つのマグネット断片71,72,73,74である。そして、すべての隙間27内にスプリングピン75が圧入されていることにより、複数のマグネット断片71,72,73,74は、ヨーク本体22aの内周面22bに沿って全周擬似リングを構成した状態で、内周面22b上に位置決めされるようになる。具体的に説明すると、1組の隣接マグネット断片70a,70bの各々は、ヨークの周方向における端に、スプリングピン75との接触面76を備える。この接触面76は、各隣接マグネット断片70a,70bの周方向端面のうち、厚み方向換言すると、ヨーク本体22aの径方向の中央部に位置しており、本実施形態では、弧状に凹んだ湾曲面となっている。より詳しくは、ヨークの周方向に沿った互いに異なる2つの向きのうち、接触面76がスプリングピン75からの押圧力を受ける向き図2中、矢印にて示す向きに凹むように湾曲している。一方、スプリングピン75は、隙間27内に配置された状態において、その外径が接触面76間の距離正確には、湾曲した接触面76のうち、最も凹んだ部位同士の間の距離であって、図2中、記号dにて示す距離よりも僅かに小さくなっている。したがって、スプリングピン75を隣接マグネット断片70a,70b間の隙間27内に配置する際、スプリングピン75は、弾性圧縮しながら隙間27内に挿入され、外周面にて接触面76と接触するようになる。以上の結果、各接触面76の、スプリングピン75との接触点での法線方向に沿って、スプリングピン75の弾性力図1中、記号fにて示す力が各接触面76に作用し、かかる弾性力fを押圧力として、スプリングピン75は、1組の隣接マグネット断片70a,70bの各々を押圧するようになる。そして、各マグネット断片71,72,73,74は、その周方向両端にて、スプリングピン75からの押圧を受けるので、各マグネット断片71,72,73,74の周方向中央部には、上記弾性力fの合力図1中、記号Fにて記した力が、ヨーク本体22aの内周面22b側に押し付ける向きに作用する。この合力Fによって、各マグネット断片71,72,73,74は、ヨーク本体22aの内周面22b上に精度よく位置決めされて安定的に配置されることになる。なお、スプリングピン75の開口75aの幅方向については、図1、2に示す如く、ヨークの周方向に沿っていることが望ましい。かかる構成により、例えば、ヨーク本体22aに外部から衝撃が加えられて、各マグネット断片71,72,73,74がヨーク本体22aの中心軸方向に位置ズレを起こそうとする場合であっても、スプリング75の開口75aがヨーク本体22aの中心軸方向に沿っていないので、位置ズレが抑制されることになる。ただし、上記の構成に限定されるものではなく、スプリングピン75の開口75aの幅方向がヨークの周方向に沿っていない構成であってもよい。ところで、上述したように、1組の隣接マグネット断片70a,70bの各々が周方向端面に備えるスプリングピン75との接触面76は、ヨークの周方向においてスプリングピン75からの押圧力を受ける向きに凹んだ湾曲面となっている。一方、スプリングピン75は、上記形状の接触面76に挟まれた状態で隙間27内に配置される。これにより、外部からの振動や衝撃によってスプリングピン75の位置がヨーク本体22aの径方向にずれた場合であっても、その位置ずれが上記形状の接触面76の範囲内で収まるため、スプリングピン75が隣接マグネット断片70a,70b間の隙間27内に留まり続けるようになる。この結果、複数のマグネット断片71,72,73,74の各々を安定的にヨーク本体22aの内周面22b上に配置させておくことが可能になる。また、接触面76は、前述したように弧状に凹んでおり、特に本実施形態では、接触面76の曲率半径が、スプリングピン75の外周面の曲率半径厳密には、隙間27内に配置された状態で曲率半径よりも大きくなっている。これにより、接触面76同士の間、すなわち、隣接マグネット断片70a、70b間の隙間27内にスプリングピン75が収まり、当該隙間27内に安定的にスプリングピン75を収容しておくことが可能になる。さらに、接触面76が、弧状に凹んでいることにより、隣接マグネット断片70a,70b間の距離、すなわち、隙間27が小さくなり、これに伴って磁束の供給面積が増えるので、コギングを抑制することが可能になる。また、本実施形態では、隣接マグネット断片70a,70b間の隙間27内に配置する押圧部材として、円周方向における外周面の一部を切り欠いて形成された開口75aを有する、筒状のスプリングピン75を用いている。そして、スプリングピン75は、隙間27内に弾性圧縮した状態で、その外周面を隣接マグネット断片70a,70bの周方向端面に形成された接触面76に線接触させることにより、隣接マグネット断片70a,70bを押圧する。かかる構成によれば、マグネット断片71,72,73,74の寸法周方向長さが設計寸法と異なることとしても、その寸法差が、スプリングピン75の外周面に形成された開口75aによって吸収される。つまり、開口75aを備えたスプリングピン75であれば、マグネット断片71,72,73,74の寸法のばらつきに応じて弾性圧縮量が変えられるので、当該ばらつきに追従することが可能である。この結果、本実施形態に係る直流電動機10は、マグネット断片71,72,73,74の寸法のばらつきに対して高い許容度を備えるようになる。これにより、マグネット断片71,72,73,74の寸法精度を追求することにより生じるコスト増を回避することが可能になる。なお、マグネット断片71,72,73,74の寸法のばらつきに対して高い許容度を備えるための構成として、上記のスプリングピン75以外の押圧部材を用いる構成も考えられ、例えば、図5に示した螺旋状板バネ部材77を用いる構成であってもよい。具体的に説明すると、螺旋状板バネ部材77は、バネ性を有する帯状部材が螺旋形状をなすように巻回されることで構成され、その螺旋形状がヨーク本体22aの中心軸方向に沿うように隣接マグネット断片70a,70b間の隙間27内に配置される。換言すると、スプリングピン75の代わりに、ヨーク本体22aの中心軸方向に沿って螺旋形状をなす板バネ部材を押圧部材として用いることとしてもよい。螺旋状板バネ部材77を押圧部材として用いる構成では、スプリングピン75と同様、螺旋状板バネ部材77が、隣接マグネット断片70a、70b間の隙間27に圧入され、それにより生じる弾性力を押圧力として1組の隣接マグネット断片70a、70bの各々を押圧する。これにより、螺旋状板バネ部材77を用いた構成であれば、マグネット断片71,73,74の寸法が設計寸法と異なることとしても、その寸法差が、螺旋状板バネ部材77の変形具体的には、径方向に縮むような圧縮変形によって吸収され、結果として、マグネット断片71,72,73,74の寸法のばらつきに対して高い許容度を示すようになる。また、螺旋状板バネ部材77を押圧部材として用いる構成では、螺旋状板バネ部材77の外周面が、隣接マグネット断片70a、70bの周方向端面に形成された接触面76に、複数回螺旋の回周数と同じ回数点接触することになる。そして、螺旋状板バネ部材77は、各回周部が中心軸方向に対してずれるように変形することが可能である。これにより、隣接マグネット断片70a、70bの接触面76に多少の歪みが生じたとしても、螺旋状板バネ部材77が当該歪みに追従するように変形して隣接マグネット断片70a、70bを適切に押圧するようになる。第2の実施形態以下、本発明を具体化した第2の実施形態について、図6を参照しながら説明する。なお、第2の実施形態のうち、上述した第1の実施形態と同様の構成については、説明を省略するものとする。本実施形態に係るマグネットヨーク22は、直流電動機10の固定子20を構成し、その磁極数は4nnは3の倍数を除く自然数である。そして、本実施形態は、4n磁極nは3の倍数を除く自然数を、ヨーク本体22aの内周面22b上に配置するマグネット断片の数を少なくして、構成するものである。具体的には、n=1の場合について説明すると、この場合は4磁極となり、4磁極を3個のマグネット断片で構成する例として、3個の永久磁石からなる第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26が、隙間27a,27b,27cを隔てて配置され、円筒状のマグネットヨーク22に等分にされた第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26で4磁極を構成している。上記各第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26は、周方向の長さが互いに同等に設定された円弧状に形成されている。また、上記第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26は、その内周側に等間隔で複数の溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cが形成され、この溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cは、上記隙間27a,27b,27cの幅と角度溝部角と隙間角と、円周方向に沿って同じになっている。この第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26は、上記溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cを含めて、射出成形によって成形され、その材料は公知の材料を用いることができる。そして、第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26が、ヨーク本体22aの内周面22bに固着されることで、ヨーク本体22aの内周に亘って円環状に配設される。すなわち、これらマグネット断片24,25,26は、ヨーク本体22aの内周面22bに等角度120°ごとに均等に配置固着されている。つまり、第1マグネット断片24と、第2マグネット断片25と、第3マグネット断片26とは、各溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cと同じ幅及び角度の隙間27a,27b,27cを置いて円周方向に沿って配置されている。各溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cは、着磁磁極の間の位置、第1マグネット断片24と第2マグネット断片25と第3マグネット断片26と間の隙間に相対する180°の位置、第1マグネット断片24と第2マグネット断片25と第3マグネット断片26とが同一溝となる位置に形成されている。より詳しく説明すると、上記第1マグネット断片24には、図6で示すように、中央部に位置する溝部24bを第1非磁束部とされている。そして、この溝部第1非磁束部24bを境に両側は異極とされている。つまり、第1マグネット断片24において、溝部24a側と溝部24c側とは異なる磁極とされている。本実施形態では、溝部24a側図6において反時計回り方向の側をS極、溝部24c側図6において時計回り方向の側をN極としている。また、上記第2マグネット断片25に形成された溝部25a,25b,25cのうち一つである溝部25aを第2非磁束部とされている。そして、第2マグネット断片25の溝部第2非磁束部25aより、第1マグネット断片24側と、溝部25b,25c側とは、異なる磁極とされている。本実施形態では、第1マグネット断片24側図6において反時計回り方向の側をN極、溝部25b,25c側図6において時計回り方向の側をS極としている。さらに、上記第3マグネット断片26に形成された溝部26a,26b,26cのうち一つである溝部26cを第3非磁束部とされている。そして、第3マグネット断片26の溝部第3非磁束部26cより、第1マグネット断片24側と、溝部26a,26b側とは、異なる磁極とされている。本実施形態では、溝部第3非磁束部26cを境として第1マグネット断片24側図6において時計回り方向の側をS極、溝部26a,26b側図6において反時計回り方向の側をN極としている。そして、上記溝部第2非磁束部25aと上記溝部第3非磁束部26cとは、ヨーク本体22aの内周において、180°対向した位置に配置されている。また上記溝部第1非磁束部24bは、第2マグネット断片25と第3マグネット断片26との間の隙間27cとヨーク本体22aの内周において180°対向した位置に配置されている。このとき、隙間27cは非磁束部として、第4の非磁束部を構成する。従って、隙間27a,27b,27cを置いて円周方向に沿って配置された溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26cを有するマグネット断片24,25,26は、各着磁部において、S極:第1マグネット断片24の溝部24bを境にして溝部24a側図6において反時計回り方向の側と、溝部第3非磁束部26cを境として第1マグネット断片24側図6において時計回り方向の側、第2マグネット断片25の溝部第2非磁束部25aを境として溝部25b,25c側図6において時計回り方向の側の2箇所、N極:溝部24bを境として溝部24c側図6において時計回り方向の側と第2マグネット25の溝部25aを境として第1マグネット24側図6において反時計回り方向の側と、第3マグネット断片26の溝部第3非磁束部26cを境として溝部26a,26b側図6において反時計回り方向の側の2箇所、が、それぞれS極とN極を交互に配置されたものとなっている。つまり、本実施形態では、磁極数を4としている。上記第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26のS極及びN極については、4極略90°で、第1マグネット断片24、第2マグネット断片25、第3マグネット断片26のエッジまで異方性配向によって着磁させ、異方性磁石としている。このとき、本実施形態では、1つのマグネット断片間の隙間である隙間27aの中心を起点とし、4極着磁している。なお、上述した非磁束部を除く溝部及び隙間は、同じ磁気特性となっているものである。以上のように構成することによって、9つの溝部24a,24b,24c、25a,25b,25c、26a,26b,26c及び3つの隙間27a,27b,27cによって12の溝部及び隙間を構成することができる。そして、これら12の溝部及び隙間は、上述したように幅と角度溝部角と隙間角と、円周方向に沿って同じになっている。そして、本実施形態においても、3つの隙間27a,27b,27cの各々には、上述した押圧部材図6では、スプリングピン75を用いた例を示しているが圧入されており、当該押圧部材の押圧力によって各マグネット断片24,25,26がヨーク本体22aの内周面22bに位置決めされる。また、各マグネット断片24,25,26の周方向端面には、押圧部材との接触面76が形成されており、各接触面76は、弧状に凹んだ湾曲面となっている。これにより、本実施形態においても、前述の実施形態すなわち、第1の実施形態と同様の作用効果が奏される。なお、上記の説明では、第2の実施形態の一具体例として、3つのマグネット断片24,25,26で4磁極を構成する例について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば、図7に示すように、3つのマグネット断片24,25,26で6磁極を構成することとしてもよい。すなわち、各マグネット断片24,25,26の周方向中央に溝部24d,25d,26dを設け、3つの溝部24d,25d,26d及び3つの隙間27a,27b,27cによって6の溝部及び隙間を構成し、これらの6つの溝部及び隙間について幅と角度溝部角と隙間角を円周方向に沿って同じ間隔にて配置する。そして、6つの溝部及び隙間の各々を非磁束部とし、各非磁束部を境にしてS極とN極を交互に配置すれば、3つのマグネット断片24,25,26で6磁極を構成することが可能になる。なお、図7に示す例では、マグネットヨーク22の内部空間に備えられた電機子30のコア33が、9個のティース33a~33iを有し、各ティース33a~33i間には9個のスロット34a~34iが形成されている。第3の実施形態以下、本発明を具体化した第3の実施形態について、図8を参照しながら説明する。なお、第3の実施形態のうち、第1の実施形態及び第2の実施形態と、同様の構成については、説明を省略するものとする。第3の実施形態では、図8に示すように、ヨーク本体22aの内周面22bの周方向における一部が、ヨーク本体22aの内側に向かって突出した突起部22cを有している。具体的に説明すると、ヨーク本体22aの外周壁の一部がヨークの内側に向かって陥没して、上記の突起部22cを形成している。そして、突起部22cは、ヨークの周方向に沿って複数形成された隙間27a,27b,27cのうち、いずれかの隙間図8では、27b内に挿入されて当該隙間27bを埋めている。そして、スプリングピン75は、複数形成された隙間27a,27b,27cのうち、突起部22cが挿入されていない隙間27a,27c内に配置されている。以上のように、第3の実施形態では、複数の隙間27a,27b,27cのうちのいずれかが、ヨーク本体22aの一部分である突起部22cによって埋められている。これにより、隙間27a,27b,27c内に配置するスプリングピン75の使用数が減少する結果、コスト削減を図ることが可能になる。なお、上記の説明では、第3の実施形態の一具体例として、図8に示す構成、すなわち、磁極数よりもマグネット断片数が少ない構成について説明したが、これに限定されるものではない。マグネット断片数が磁極数と同数である場合においても、複数の隙間のうち、いずれかを上記突起部22cにより埋めることとしてもよい。次に、上述した構成のマグネットヨーク22を備える直流電動機10について説明する。直流電動機10は、マグネットヨーク22を除いて、公知の構成とすることが可能である。例えば、直流電動機10は、マグネットヨーク22内に、一端側が直流電動機10の出力軸となる回転軸32と、この回転軸32に、巻線35が巻回された電機子コア33及び整流子40を固定してなる電機子30を配設したものである。そして、回転軸32を回転可能に支承する軸受51と、整流子40に摺接するブラシ42と、マグネットヨーク22の整流子40側の開口を閉塞するエンドプレート60等を構成要素としているものである。以上のように構成された直流電動機10によれば、上述したマグネットヨーク22を備えることにより、複数のマグネット断片71,72,73,7424,25,26の各々を安定的にヨーク本体22aの内周面22b上に配置させておくことが可能となり、更に、マグネット断片71,72,73,7424,25,26の寸法のばらつきに対して高い許容度を備えるようになる。なお、上記の実施形態では、マグネットヨーク22、マグネット断片71,72,73,7424,25,26及び押圧部材が、直流電動機10の固定子20を構成し、電機子30が回転子として直流電動機10に備えられていることとした。ただし、これに限定されるものではなく、マグネットヨーク22、マグネット断片71,72,73,7424,25,26及び押圧部材が、直流電動機10の回転子を構成し、電機子30が直流電動機10において固定静止している構成であってもよい。"