3芯ケーブルに含まれる電源線と、通信線と、電源通信共用線とに接続される空調機器であって、入力した送信データに対応する電圧信号を変調して前記通信線と前記電源通信共用線との間の電圧信号として出力する変調部と、前記通信線と前記電源通信共用線との間の電位差に基づく電圧信号を復調して復調信号として出力する復調部と、前記通信線及び前記電源通信共用線と、前記変調部及び前記復調部との間を、所定レベルまでの電圧に耐え得る高耐圧のコンデンサでコンデンサ結合する結合部と、前記復調部で復調された電圧信号に対応するシリアルデータに自機にアドレスが含まれている場合にはそのシリアルデータを受信データとして受信し、前記復調部から出力される復調信号を監視し、前記通信線を信号が伝送されていないと判定した場合に送信先のアドレスを含む前記送信データを前記変調部に出力する制御部と、を備える空調機器。前記結合部は、前記通信線及び前記電源通信共用線と、前記変調部及び前記復調部との間を、所定レベルまでの電圧に耐え得る高耐圧のトランスでトランス結合する、請求項1に記載の空調機器。前記変調部及び前記復調部は、搬送波変調方式で、電圧信号を変復調する、請求項1又は2に記載の空調機器。前記復調部と前記結合部との間に、前記電源線と前記電源通信共用線とを介して供給される交流電圧の高調波成分を除去するフィルタをさらに備え、前記変調部及び前記復調部は、前記交流電圧の高調波よりも高い周波数で電圧信号を変復調する、請求項3に記載の空調機器。前記空調機器は、前記電源線と、前記電源通信共用線とを介して供給される交流電力を用いて空調動作を行う空調部をさらに備える室外機又は室内機である、請求項1乃至4のいずれか一項に記載の空調機器。前記空調機器は、室外機及び室内機を遠隔操作するリモートコントローラである、請求項1乃至4のいずれか一項に記載の空調機器。前記所定レベルは、250Vである、請求項1乃至6のいずれか一項に記載の空調機器。電源線と、通信線と、電源通信共用線とを含む3芯ケーブルと、請求項1乃至7のいずれか一項に記載の複数の空調機器と、を備える空調システム。リモートコントローラと、前記リモートコントローラと前記通信線と前記電源通信共用線とを結合する結合装置と、をさらに備え、前記リモートコントローラは、入力した送信データに対応する電圧信号を変調して前記通信線と前記電源通信共用線との間の電圧信号として出力する変調部と、前記通信線と前記電源通信共用線との間の電位差に基づく電圧信号を復調して出力する復調部と、前記復調部で復調された電圧信号に対応するシリアルデータに自機のアドレスが含まれている場合にはそのシリアルデータを受信データとして受信し、前記通信線と前記電源通信共用線との間の電圧が変動していない場合に、送信先のアドレスを含む前記送信データを前記変調部に出力する制御部と、を備え、前記結合装置は、前記通信線及び前記電源通信共用線と、前記変調部及び前記復調部との間を、所定レベルまでの電圧に耐え得る高耐圧のコンデンサでコンデンサ結合する、請求項8に記載の空調システム。前記結合装置は、前記通信線及び前記電源通信共用線と、前記変調部及び前記復調部との間を、所定レベルまでの電圧に耐え得る高耐圧のトランスでトランス結合する、請求項9に記載の空調システム。前記結合装置は、前記通信線と前記電源通信共用線との間の電位差に基づく電圧信号である変調信号を、第1の変復調方式で復調する第1の復調部と、前記リモートコントローラから出力された変調信号を第2の変復調方式で復調する第2の復調部と、前記第1の復調部で復調された電圧信号を、第2の変復調方式で変調して前記リモートコントローラに出力する第1の変調部と、前記第2の復調部で復調された電圧信号を、第1の変復調方式で変調して前記通信線と前記共用線との間の電圧信号として出力する第2の変調部と、前記第2の復調部及び前記第1の変調部の一方が動作している間は、他方の動作を停止し、前記第1の復調部及び前記第2の変調部の一方が動作している間は、他方の動作を停止するように制御する変復調制御部と、をさらに備える、請求項9又は10に記載の空調システム。前記所定レベルは、250Vである、請求項9乃至11のいずれか一項に記載の空調システム。このように従来の空調システムでは、室外機からのポーリングにより、室外機-室内機間の通信が行われている。このため、室内機がポーリングの順番が回ってこない限り、室外機へデータを送信することができない。このため、室内機は、タイミングによっては、例えば機器の故障の通知などを、迅速に室外機に通知するのが困難になる。また、室内機間や、リモートコントローラと室内機間の通信は、必ず室外機を経由して行われている。このため、通信量が少なくとも倍になり、通信トラフィックが増大し、通信が完了するまでの時間が長くなっていた。従来の空調システムでは、このような背景から、複数の室内機の連携制御を実現するのが困難になっている。また、従来の空調システムでは、リモートコントローラから、リモートコントローラが直接接続されていない室内機を操作しようとする場合、リモートコントローラからその室内機まで送信される操作コマンドデータの経路が長くなってしまう。このため、操作コマンドが到達するまでに時間がかかってしまい、例えば電源ボタンを押下した後、数秒してから室内機が動作を開始するようになるなど、システムとしての応答速度が遅くなってしまうという不都合があった。この発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、交流電源電力の供給、データ通信が1本で可能な3芯ケーブルで可能な接続構成を踏襲しつつ、機器間での迅速な通信を可能とすることができる空調機器及び空調システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するため、この発明に係る空調機器は、電源線と、通信線と、電源通信共用線とを含む3芯ケーブルに接続される空調機器であって、変調部と、復調部と、結合部と、制御部と、を備える。変調部は、入力した送信データに対応する電圧信号を変調して通信線と電源通信共用線との間の電圧信号として出力する。復調部は、通信線と電源通信共用線との間の電位差に基づく電圧信号を復調して復調信号として出力する。結合部は、通信線及び電源通信共用線と、変調部及び復調部との間を、所定レベルまでの電圧に耐え得る高耐圧のコンデンサでコンデンサ結合する。制御部は、復調部で復調された電圧信号に対応するシリアルデータに自機にアドレスが含まれている場合にはそのシリアルデータを受信データとして受信し、復調部から出力される復調信号を監視し、通信線を信号が伝送されていないと判定した場合に送信先のアドレスを含む送信データを変調部に出力する。この発明によれば、結合部は、変調部及び復調部と通信線及び電源通信共用線との間を高耐圧のコンデンサでコンデンサ結合している。これにより、3芯ケーブルの誤配線による機器の故障を防止することができる。さらに、制御部は、データ通信が衝突することのないように、復調部の復調信号を監視し、信号が通信線を伝送されていない場合に送信先のアドレスを含む送信データを通信線等を介して送信し、通信線を伝送される信号に対応する受信データに含まれるアドレスが自機のアドレスである場合に、その受信データを受信する。これにより、一対一の空調機器同士での中継装置を必要としない通信が可能となる。この結果、交流電源電力の供給、データ通信が1本の3芯ケーブルで可能な接続構成を踏襲しつつ、機器間での迅速な通信を可能とすることができる。この発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。実施の形態1.まず、この発明の実施の形態1について説明する。図1には、この実施の形態に係る空調システム100の概略的な構成が示されている。図1に示すように、空調システム100は、交流電源1と、3芯ケーブル5と、空調機器室外機10と、空調機器室内機11と、リモートコントローラ12と、を備える。3芯ケーブル5は、電源線2と通信線3と共用線4とを含んでいる。電源線2と、共用線4とが、交流電源1に接続されている。交流電源1は、例えば200Vの商用電源とすることができる。空調機器室外機10及び空調機器室内機11は、3芯ケーブル5に含まれる電源線2と、通信線3と、共用線4とに接続されている。このように、3芯ケーブル5を用いることにより、施工時の敷設作業を容易なものとすることができる。空調機器室内機11は、3芯ケーブル5に対して複数台接続されている。リモートコントローラ12は、2芯のリモコン線13を介して空調機器室内機11のいずれかに接続されている。図2には、空調機器室外機10の内部構成が示されている。図2に示すように、空調機器室外機10は、空調部20と、変調部21と、復調部22と、フィルタ23と、結合部24と、制御部25とを備える。空調部20は、電源線2と、共用線4と接続されている。空調部20は、交流電源1から電源線2と共用線4とを介して電力を供給され、供給された電力で駆動され、制御部25の制御の下、例えば、冷媒循環等の空調動作を行う。変調部21は、制御部25から入力したシリアルの送信データに対応する電圧信号を搬送波変調方式で変調して変調信号を生成する。変調部21は、生成した変調信号を、結合部24を介して通信線3と共用線4との間の電圧信号として出力する。復調部22は、通信線3と共用線4との間の電位差に基づく電圧信号を搬送波変調方式で復調して復調信号を生成する。復調部22は、生成した復調信号を、制御部25に出力する。フィルタ23は、結合部24を介して入力される、通信線3と共用線4との間の電位差に基づく電圧信号の成分のうち、搬送波近傍の周波数帯域の成分のみを通過させ、低域の電源高調波等を遮断するハイパスフィルタである。なお、フィルタ23は、バンドパスフィルタであってもよい。図3Aには、制御部25から出力される復調前の送信データが示されている。図3Aに示すように、送信データは、0か1かの値を示すシリアルビット列データとなっている。変調部21は、例えば、このような送信データに対応する電圧信号を変調する。図3Bには、図3Aに示す送信データに対応する電圧信号が、変調部21で変調されたときに生成される変調信号が示されている。図3Bに示すように、変調部21は、ASKAmplitudeShiftKeying方式で信号を変調している。しかしながら、これには限られず、FSKFrequencyShiftKeying変調方式やPSKPhaseShiftKeying変調方式が採用されるようにしてもよい。ASK方式を採用すれば、変調部21の回路構成が単純となるので、装置コストは低減される。一方、PSK方式を採用すれば、耐ノイス性を向上させることができる。この他にも、様々なデジタル変調方式を採用することができる。なお、図3Bに示すように、通信線3を流れる変調信号は、ベースバンド信号矩形波のような極めて高い周波数の成分を含むような信号ではなく、比較的周波数帯域の低い信号となる。図3Cには、図3Bの変調信号が、復号部22で復号化されたときに生成される受信データが示されている。図3Cに示すように、復調部22の復調により、受信データとして、図3Aに示す変調前の送信データシリアルビット列データが復元される。この実施の形態に係る空調システム100では、上述のように、3芯ケーブル5を用いて、空調機器室外機10や各空調機器室内機11への電力供給や機器間の通信が行われる。3芯ケーブル5は、線間容量が大きいというケーブル特性を有している。このため、電源線2と通信線3との間で、双方にノイズ電源高調波や通信信号の高調波が混入しやすくなっている。3芯ケーブル5での通信信号の変調方式としてベースバンド方式を採用した場合には、通信信号自体に多くの高調波が含まれるようになる。このため、電源線2を流れる交流電圧に通信線3から発せられたノイズが重畳されてしまうようになる。このような背景から、変調方式としてベースバンド方式を採用すると、通信速度の高速化は困難になる。これに対して、この実施の形態では、変調方式として搬送波変調方式が採用されている。搬送波変調方式を採用すると、通信線3を流れる通信信号に含まれる周波数成分を低くすることができるので、電源線2に混入されるノイズ成分を低減することができるようになる。このように、通信信号の高調波が電源線2に重畳することが少なくなるので、空調機器室外機10や空調機器室内機11の回路設計が容易となるうえ、より高速な通信速度での通信が可能となる。また、この実施の形態では、変調部21及び復調部22は、電源線2と共用線4とを介して供給される交流電源1の交流電圧の高調波よりも高い周波数で電圧信号を変復調する。このようにすれば、フィルタ23や結合部24により、交流電圧の高調波成分によるノイズ成分を除去することができるので、品質の高い復調が可能となる。図2に戻り、結合部24は、通信線3と共用線4と接続されている。結合部24は、通信線3及び共用線4と、変調部21及びフィルタ23、復調部22との間を結合する。図4Aには、結合部24の回路構成が示されている。図4Aに示すように、結合部24は、コンデンサ40、41と、トランス42とを備える。コンデンサ40、41は、例えば、250Vまでの電圧に耐え得る耐圧性の高いコンデンサである。トランス42も、例えば、250Vまでの電圧に耐え得る耐圧性の高いトランスである。250Vは、一般的な商用の交流電源の最大電圧を上回る電圧である。なお、コンデンサ40、41、トランス42の耐電圧特性は、250V耐圧には限られず、交流電源1の最大電圧までの耐性があればよい。コンデンサ40は、通信線3と、変調部21、フィルタ23及び復調部24との間に挿入されている。また、コンデンサ41は、共用線4と接地線グラウンドとの間に挿入されている。この実施の形態では、コンデンサ40、41によりコンデンサ結合が実現されている。さらに、コンデンサ40、41と、変調部21及び復調部22との間に、トランス42が挿入されている。トランス42の一方のコイルは、コンデンサ40の一端と、コンデンサ41の一端とを接続する。また、他方のコイルは、変調部21及び復調部22と接地線との間を接続する。コンデンサ40、41及びトランス42が設けられているので、結合部24では、共用線4から入ってくる交流電源1からの交流電圧を遮断するとともに、搬送波による成分だけを通過させることができる。また、3芯ケーブル5の導線を誤って配線や接続した場合例えば、電源線2と通信線3とを互い違いに配線した場合や接続した場合であっても、空調機器室内機10内の回路故障を防止することができる。なお、結合部24の回路構成は、図4Bに示すようなものであってもよい。図4Bに示す回路は、トランス42が設けられていない点が、図4Aに示す回路と異なっている。このような回路構成であっても、上述した結合部24の効果を十分に奏することが可能である。図2に戻り、制御部25は、CPUやメモリいずれも不図示を備える。制御部25は、CPUがメモリに格納されたプログラムを実行することにより、空調機器室外機10を統括制御する。例えば、制御部25は、空調部20を制御する。制御部25は、他の空調機器の制御部25との間で制御コマンドの通信制御を行う。制御部25は、送信される送信データに対応する電圧信号を変調部21に出力する。また、制御部25は、復調部22から出力された電圧信号に対応する受信データを入力する。また、通信線4上のデータ通信の衝突を避けるために、制御部25は、搬送波感知多重アクセス方式CSMACarrierSenseMultipleAccess方式でデータ通信を行う。CSMA方式とは、その通信シムテム内で送信が行われていることを示すキャリアが存在しないことを確認以下キャリアセンスというした後に送信を開始する方式である。空調機器室外機10及び空調機器室内機11には、通信線3と共用線4とで形成される通信ネットワークにおいてユニークなアドレスがそれぞれ付与されている。制御部25から送信される送信データには、所定位置に送信先のアドレスのデータが含まれている。これにより、受信側の制御部25では、復調後、受信データに含まれるアドレスのデータを参照して、受信したデータが自機宛であるか否かを判定する。自機宛であれば、制御部25は、その受信データを最終的に受信する。また、制御部25は、復調部から出力される復調信号を監視し、現在、通信線3を信号が伝送されているか否かを判定し、所定の期間例えば、数十μsec信号が伝送されていなければ、送信先のアドレスを含む送信データを、変調部21に出力する。このように、CSMA方式が採用されているので、通信のトラフィック量が低減され、システム全体の応答時間が短縮される。空調機器室内機11の構成は、図2、図3に示す空調機器室外機10の回路構成と同じである。1台の室内機31には、2芯ケーブルであるリモコン線13を介してリモートコントローラ12が接続されている。リモートコントローラ12は、敷設作業簡略化のため、1台の空調機器室内機11とだけ直接接続されている。リモートコントローラ12は、2芯のリモコン線13を介して空調機器室内機11と通信を行う。リモートコントローラ12には、駆動用のDC電源が内蔵されるようにしてもよいし、空調機器室内機11からDC電力が供給されるようにしてもよい。空調機器室外機10及び各空調機器室内機11は、上述のような構成を有し、制御部25の制御の下、電源線2等から供給される電力で空調部20により空調動作を行うとともに、他の空調機器との通信を一対一で行う。次に、この実施の形態に係る空調システム100の動作について説明する。図5には、空調システム100において、空調機器室内機11間で通信が行われる様子が示されている。図5に示すように、ある空調機器室内機11の制御部25は、復調部22からの復調信号を数十μsec監視し、その間、通信線3を信号が伝送されていないと判定すると、送信先のアドレスのデータが含まれる送信データに対応する電圧信号を変調部21に出力する。変調部21は、搬送波変調方式例えばASK方式で、その電圧信号を変調する。変調された信号は、結合部24のトランス42、コンデンサ40、41を通過して搬送波の周波数は十分に高い、通信線3及び共用線4に出力される。通信線3及び共用線4を伝送される間、この信号には、ノイズ例えば、電源線2からの電源高調波等を含むノイズが重畳される。この信号は、他の空調機器室内機11に伝送される。他の空調機器室内機11の結合部24では、伝送された信号を、フィルタ23に出力する。このとき、電源高調波のノイズ例えば50Hz程度のノイズは、結合部24で遮断され、搬送波の成分だけが、結合部24を通過することになる。フィルタ23は、入力した信号から、電源高調波によるノイズ成分などを除去して復調部22に出力する。復調部22は、入力した信号を復調して、復調信号として制御部25に出力する。復調部22に入力された信号は、搬送波近傍の周波数帯域の信号となっているので、復調部22は、品質良く信号を復調することができる。制御部25は、復調信号に対応するシリアルデータに、自機のアドレスが含まれているか否かを判定し、含まれていれば、そのシリアルデータを受信データとして受信する。これにより、機器間での中継装置を挟まない一対一での通信が完了する。以上詳細に説明したように、この実施の形態によれば、結合部24は、変調部21及び復調部22と通信線3及び共用線4との間を高耐圧のコンデンサ40、41、トランス42でコンデンサ結合及びトランス結合している。これにより、3芯ケーブル5の誤配線による機器の故障を防止することができる。さらに、制御部25は、通信線3上で、データ通信が衝突することのないように、復調部22の復調信号を監視し、通信線3を信号が伝送されていない場合に送信データを通信線等を介して送信する。さらに、制御部25は、通信線3を伝送される信号に対応する受信データに含まれるアドレスが自機のアドレスである場合に、その受信データを受信する。これにより、一対一の空調機器同士での中継装置を必要としない通信が可能となる。この結果、交流電源電力の供給、データ通信が1本の3芯ケーブル5で可能な接続構成を踏襲しつつ、機器間での迅速な通信を可能とすることができる。なお、この実施の形態では、リモートコントローラ12を空調機器室内機11に接続したが、リモートコントローラ12自体を、空調機器室外機10や空調機器室内機11と同様に、変調部21、復調部22、フィルタ23、結合部24及び制御部25等を設け、3芯テーブル5に直接接続するようにしてもよい。この場合には、リモートコントローラ12内部に、交流電源1から出力される交流電圧を、リモートコントローラ12で用いられる直流の低電源電圧に変換し、降圧する変換回路が必要となる。この実施の形態によれば、ブリッジやハブを用いることなく、複数の空調機器間での直接通信が可能となる。実施の形態2.次に、この発明の実施の形態2について説明する。図6には、この実施の形態に係る空調システム100の構成が示されている。図6に示すように、この空調システム100は、リモコン線結合部15と、DC電源16とをさらに備える点が、上記実施の形態1と異なる。この実施の形態では、リモートコントローラ12が、空調機器室内機11ではなく、リモコン線13を介して、リモコン線結合部15に接続されている。図7A及び図7Bには、リモコン線結合部15の回路構成が示されている。図7A及び図7Bに示すように、リモコン線結合部15の回路構成は、図4A及び図4Bに示す結合部24の回路構成とほぼ同じである。より具体的には、図7A及び図7Bに示すように、リモコン線結合部15には、通信線3と、後述する変調部51及び復調部52との間に挿入され例えば250Vまでの電圧に耐え得る高耐圧のコンデンサ40と、共用線4とグラウンドとの間に挿入され250Vまでの電圧に耐え得る高耐圧のコンデンサ41とが設けられている。コンデンサ40、41により、コンデンサ結合が実現されている。また、図7Aに示すように、リモコン線結合部15には、コンデンサ40の一端とコンデンサ41の一端とを接続するコイルと、変調部51及び復調部52とグラウンドとの間を接続するコイルとを有し、例えば250Vまでの電圧に耐え得る高耐圧のトランス42が挿入されている。ここでも、コンデンサ40、41、トランス42の耐電圧は、交流電源1の最高電圧以上であればよい。このリモコン線結合部15により、3芯ケーブル5を誤って接続した場合でも、リモートコントローラ12内の回路故障を防止することができる。また、コンデンサ40、41及びトランス42は、リモートコントローラ12に大電流が流れないように交流電源1と、リモートコントローラ12とを絶縁する絶縁体としての役割も果たす。DC電源16は、リモコン線13を介してリモートコントローラ12に直流の電力を供給する。すなわち、リモートコントーラ12には、リモコン線13を介して直流の電力が供給されている。このように、リモートコントローラ12と交流電源1との間が絶縁されているので、リモートコントローラ12を操作する者の安全性を確保することができる。図8には、リモートコントローラ12の内部構成が示されている。図8に示すように、リモートコントローラ12は、変調部51と、復調部52と、フィルタ53と、制御部55と、操作部56と、表示部57と、を備える。変調部51は、制御部55から入力した送信データに対応する電圧信号を変調し、通信線3と共用線4との間の電圧信号として出力する。出力された電圧信号は、リモコン線結合部15を介して、通信線3及び共用線4に出力される。復調部52は、通信線3と共用線4との間の電位差に基づく電圧信号を復調して制御部55に出力する。フィルタ53は、リモコン線結合部15から出力された信号から、搬送波近傍の周波数帯域の成分だけを抽出して、その成分に対応する信号を復調部52に出力する。制御部55は、CPUやメモリいずれも不図示を備える。制御部55は、CPUがメモリに格納されたプログラムを実行することにより、リモートコントローラ12全体を統括制御する。操作部56は、操作パネル等を有し、ユーザの操作入力を受け付け、その操作入力に対応する信号を制御部55に出力する。表示部57は、制御部55で実行される処理結果に対応する画像を表示する。制御部55は、通信に用いられる変調方式として、搬送波変調方式を採用する。すなわち、制御部55は、上記実施の形態1に係る制御部25と同様に、復調部51で復調された電圧信号に対応するシリアルデータに自機のアドレスが含まれている場合にはそのシリアルデータを受信データとして受信し、通信線3と共用線4との間の電圧が変動していない場合に、送信先のアドレスを含む送信データを変調部51に出力する。図8と図2とを比較するとわかるように、リモートコントローラ12の制御部55、変調部51、復調部52、フィルタ53等から成る回路構成は、図2に示す空調機器室外機10における制御部25、変調部21、復調部22、フィルタ23等から成る回路構成と同じである。リモートコントローラ12は、リモコン線結合部15を介して通信線3、共用線4と接続されている。この実施の形態では、リモートコントローラ12も、空調機器室外機10、空調機器室内機11との間で、一対一のデータ送受信が可能である。リモートコントローラ12は、このデータ送受信により、空調機器室外機10、空調機器室内機11を遠隔操作する。以上詳細に説明したように、この実施の形態によれば、リモートコントローラ12は、空調機器室外機10、空調機器室内機11との間で、直接通信が可能となるので、通信に要する時間を短縮し、通信遅延を最小に止め、操作入力の応答速度を改善することができる。この実施の形態によれば、リモートコントローラ12における変調方式を、搬送波変調方式としている。コンデンサ40、41は、電源電圧等は通過させず、変調信号だけを通過させることができる。これにより、リモコン線結合部15は、高い絶縁性を有することができる。また、リモコン線結合部15は、複数台のリモートコントローラ12を並列に接続することが可能である。このため、各リモートコントローラ12にそれぞれ絶縁機能を持たせるよりも、製造コストを抑えることができる。リモートコントローラ12は、交流電源1から電力を受給することもできる。しかしながら、リモートコントローラ12は消費電力を低くすることができる。このため、交流電源1から供給される大電力からリモートコントローラ12用の電力を生成する電源回路を設けるよりも、リモコン線13にDC電源16から供給される小さい直流電力を重畳し、その直流電力を受電可能な電源回路を設けた方がコストを低減することができる。なお、リモコン線結合部15は、空調機器室外機10や、空調機器室内機11の内部に設けるようにしてもよい。また、リモコン線結合部15は、リモートコントローラ12の内部に組み込まれていてもよい。実施の形態3.次に、この発明の実施の形態3について説明する。この実施の形態は、リモートコントローラ12のリモコン線13を伝送される変調方式と、通信線4等を伝送される変調方式とが異なる場合に好適である。この実施の形態に係る空調システム100は、リモコン線結合部15の構成が、上記実施の形態2に係る空調システム100と異なる。図9には、リモコン線結合部15の構成が示されている。図9に示すように、リモコン線結合部15は、結合部60と、復調部61、62と、変調部63、64と、変復調制御部65とを備える。結合部60は、上記実施の形態2に係るリモコン線結合部15と同じ回路構成を有する。結合部60は、交流電源1に対する高い絶縁機能を有し、少なくとも交流電源1の最高電圧に耐え得るように、その絶縁耐圧が極めて高く設定されている。第1の復調部としての復調部61は、通信線3と共用線4との間の電位差に基づく電圧信号である変調信号を、通信線3を伝送される信号の変復調方式第1の復調方式で復調する。また、第2の復調部としての復調部62は、リモートコントローラ12から出力された変調信号をリモコン線13を伝送される信号の変復調方式第2の復調方式で復調する。第1の変調部としての変調部63は、復調部61で復調された電圧信号を、第2の変復調方式で変調してリモートコントローラ12に出力する。第2の変調部としての変調部64は、復調部62で復調された信号を、第1の変調方式で変調して通信線3及び共用線4に出力する。変復調制御部65は、復調部62が変調信号を復調している間は、変調部63からの変調信号の出力を停止し、復調部61が変調信号を復調している間は、変調部64からの変調信号の出力を停止するように、復調部61、62、変調部63、64を制御する。このように、変復調制御部65は、いずれか一方の変復調が行われている間は、他方の変復調を停止している。これにより、通信線3やリモコン線13における送受信データの衝突を回避することができる。また、信号のループも回避される。なお、この実施の形態では、変復調制御部65は、復調部61、62の復調状態を見て、変調部63、64を制御した。しかしながら、変復調制御部65は、変調部63、64の変調状態を見て、復調部61、62を制御するようにしてもよい。この発明は、この発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施の形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施の形態は、この発明を説明するためのものであり、この発明の範囲を限定するものではない。すなわち、この発明の範囲、実施の形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。そして、特許請求の範囲内及びそれと同等の発明の意義の範囲内で施される様々な変形が、この発明の範囲内とみなされる。