"軸方向に延びる複数の整流子部を有し、この複数の整流子部の内側に、該整流子部のそれぞれの一端が屈曲連絡部を介して環状連絡部に接続される複数の整流子片と、この複数の整流子片を位置決めして保持する絶縁材料からなる環状のホルダ部材と、前記複数の整流子片を前記ホルダ部材に位置決め保持させた状態で、これらを一体成形して結合する絶縁性樹脂部と、を有し、前記複数の整流子片は、前記屈曲連絡部が軸方向に沿って互いに長さが異なり、前記ホルダ部材は、前記整流子片の環状連絡部が整流子部の内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を備えていることを特徴とするモータ用整流子。前記ホルダ部材は、前記複数の整流子片を周方向に沿って位置決めする周方向位置決め部を備えていることを特徴とする請求項1に記載のモータ用整流子。前記環状のホルダ部材は1つの円筒部材であり、この円筒部材の外周部に、円筒部材の外周側に位置する前記複数の整流子片を位置決めする位置決め部を備えることを特徴とする請求項1または2に記載のモータ用整流子。前記環状のホルダ部材は、前記複数の整流子片にそれぞれ対応して複数設けられ、この複数のホルダ部材と複数の整流子片の環状連絡部とが軸方向に沿って交互に配置されていることを特徴とする請求項1または2に記載のモータ用整流子。前記複数の整流子片は、小径環状連絡部を有する第1整流子片と、大径環状連絡部を有する第2整流子片とを有し、前記環状のホルダ部材は、前記第1整流子片を軸方向一方の面に形成した放射溝に収容配置して位置決めするとともに、前記第2整流子片を軸方向他方の面に配置して位置決めすることを特徴とする請求項1または2に記載のモータ用整流子。前記複数の整流子片は、環状連絡部の外径が前記環状のホルダ部材の内径より小さい小径環状連絡部を有する第1整流子片と、環状連絡部の外径が前記環状のホルダ部材の内径より大きい大径環状連絡部を有する第2整流子片とを有し、前記環状のホルダ部材は、前記第1整流子片を軸方向一方の面に形成した放射溝に収容配置して位置決めするとともに、前記第2整流子片を軸方向他方の面に配置して位置決めすることを特徴とする請求項5に記載のモータ用整流子。前記環状のホルダ部材は、内周部に軸方向一方側に突出する突出部を有し、この突出部の軸方向他方側の端部に前記第1整流子片の小径環状連絡部を配置するとともに、前記軸方向一方側に突出した突出部の外周側に前記第2整流子片の大径環状連絡部を配置し、前記小径環状連絡部は軸方向に互いに隣接する前記ホルダ部材の突出部相互間に挟持され、前記大径環状連絡部は、前記突出部の外周側で軸方向に互いに隣接する前記ホルダ部材相互間に挟持されることを特徴とする請求項5に記載のモータ用整流子。軸方向に延びる複数の整流子部を有し、この複数の整流子部の内側に、該整流子部のそれぞれの一端が屈曲連絡部を介して環状連絡部に接続される整流子片を複数備えるモータ用整流子の製造方法であって、前記屈曲連絡部の長さが互いに異なる複数の整流子片を導電性金属板から打ち抜き加工した後、前記整流子部と前記環状連絡部との間を折り曲げて前記屈曲連絡部を形成し、この屈曲連絡部を形成した複数の整流子片を、前記環状連絡部が軸方向に沿って互いに離間した状態で、絶縁材料からなる環状のホルダ部材に位置決めして保持させ、この位置決めした状態で、これら複数の整流子片と前記ホルダ部材とを絶縁性樹脂により一体成形することを特徴とするモータ用整流子の製造方法。しかしながら、上記した特許文献1,2に開示されたものは、整流子を組み立てるにあたり、対向する2つのセグメント同士を、短絡部材を介して短絡させた整流子片を周方向に複数配置するときの位置決め作業を特に行っておらず、組み付け作業が煩雑なものとなる。これに対し、特許文献3に開示されたものは、長さが異なる複数の整流子セグメントを、絶縁筒体の上端面に形成してある切溝に連接部を嵌合させて位置決めして取り付けている。ところが、この複数の整流子セグメントは、環状の連接部を絶縁筒体の上端面上に、絶縁板を介して順次積層しているので、軸方向積層方向の長さが長くなり、整流子が大型化することになる。そこで、本発明は、整流子の大型化を抑制しつつ、複数の整流子部を短絡させた整流子片を複数周方向に沿って配置する際の位置決めを行って組み付け作業性を高めることを目的としている。本発明は、軸方向に延びる複数の整流子部を有し、この複数の整流子部の内側に、該整流子部のそれぞれの一端が屈曲連絡部を介して環状連絡部に接続される複数の整流子片と、この複数の整流子片を位置決めして保持する絶縁材料からなる環状のホルダ部材と、前記複数の整流子片を前記ホルダ部材に位置決め保持させた状態で、これらを一体成形して結合する絶縁性樹脂部と、を有し、前記複数の整流子片は、前記屈曲連絡部が軸方向に沿って互いに長さが異なり、前記ホルダ部材は、前記整流子片の環状連絡部が整流子部の内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を備えていることを特徴とする。本発明によれば、複数の整流子片を、環状のホルダ部材に対し位置決めして保持させているので、樹脂成形前の組み付け作業性を高めることができる。また、複数の整流子片は、その各環状連絡部が軸方向に延びる整流子部の内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されているので、組み付け後の各環状連絡部の軸方向長さを整流子片の軸方向長さより短く収めて大型化を抑制することができる。すなわち、本発明によれば、整流子の大型化を抑制しつつ、複数の整流子部を短絡させた整流子片を複数周方向に沿って配置する際の位置決めを行って組み付け作業性を高めることができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。本発明は、特に図示しないが、コイルが巻かれるロータ鉄心に対向してマグネットを配置し、ロータ鉄心の軸に、給電用ブラシが摺動し、かつ同位相同士の整流子部が短絡した整流子を固定する構造の直流モータに適用される。このような直流モータの一例として、2極6相の整流子について以下に説明する。[第1の実施形態]図1は、第1の実施形態による樹脂成形前の整流子を示しており、複数の整流子片1を環状のホルダ部材であるホルダ3に対し、周方向に沿って配置して位置決めした状態である。整流子片1は、図3dに示すように、モータの軸方向図1、図3d中で上下方向に延びる一対の整流子部1aと、整流子部1aの一端上端に外側の端部が連続して接続される一対の屈曲連絡部1bと、屈曲連絡部1bの内側の端部に外周部が連続して接続される環状連絡部1cとを備えている。一対の整流子部1aは、互いに対向する位置にあって、外周面が凸状の曲面を有するとともに内周面が凹状の曲面を有している。一対の屈曲連絡部1bは、ホルダ3の外周面からホルダ3の径方向外側に向けて延びる下水平部1b1と、下水平部1b1の外側の端部から軸方向上方に向けて延びる垂直部1b2と、垂直部1b2の上端からホルダ3の径方向外側に向けて延びる上水平部1b3と、を有している。また、一対の整流子部1aの下端には、周方向中央部にて外側斜め上方に屈曲する外側フック1dと、外側フック1dの周方向両側にて内側斜め上方に屈曲する2つの内側フック1eと、を一体的に設けている。外側フック1dは、図示しないモータの鉄心コイルに接続されるライザ部であり、内側フック1eは後述する樹脂成形時に樹脂部に対するアンカとして機能する。さらに、環状連絡部1cの屈曲連絡部1bに対応する位置の内側には、径方向内側に向けて突出する位置決め突起1fを設けている。このような整流子片1の加工手順を以下に説明する。まず、導電性金属板を打ち抜き加工して図3aに示す打ち抜加工材1Aを得る。その後、図3bに示すように、一対の内側フック1eに対する90度の一次曲げ加工を行ってから、屈曲連絡部1bの一次曲げ加工を実施する。続いて、図3b中で水平状態にある一対の整流子部1aの上下全面に対し、プレス加工によりフォーミング加工してから、図3cに示すように、屈曲連絡部1bの二次最終曲げを行って一対の整流子部1aを互いに対向する形状とする。その後、図3dに示すように、内側フック1eを上方に向かうように二次最終曲げを行い、最後に外側フック1dの曲げ加工を実施して整流子片1の加工を終了する。この外側フック1dの曲げ加工は、樹脂成形後に行うこともできる。なお、加工終了前の図3a~cでは、図3dの加工終了後の整流子片1に対して同等の部位には同様の符号を付してある。このようにして成形加工した整流子片1は、環状連絡部1cが一対の整流子部1aの内側に位置することになる。図3dに示す整流子片1は、その環状連絡部1cが、図1及び図2に示す1つの整流子が使用する複数の整流子片1のうち図1及び図2a中で最上部に位置するもの図4aに相当である。図3d及び図4aに示す整流子片1より下部に位置する5つの整流子片1は、図4b,c,d及び図5a,bに示すように、屈曲連絡部1bの垂直部1b2が下部に位置するものほど長くなっている。そして、この屈曲連絡部1bにおける垂直部1b2の長さが異なる複数の整流子片1は、周方向に所定角度ここでは30度変位させた状態で後述するホルダ3に位置決め保持させる。これにより、図1に示すように、整流子部1aが周方向に沿って配置され、かつ互いに隣接する整流子部1a相互間に隙間5が形成されることになる。一方、ホルダ3は絶縁材料からなる樹脂製としてあり、図5cに示すように、円筒形状としている。このホルダ3の外周面には、軸方向に延びる案内溝3aを周方向等間隔30度間隔に複数形成している。ここで、ホルダ3の外径は、整流子片1の環状連絡部1cの内径よりやや小さく、したがって環状連絡部1c内にホルダ3を挿入可能である。そして、この挿入する際には、環状連絡部1cの内側に形成してある位置決め突起1fが案内溝3aに係合する。複数の案内溝3aは、周方向に沿って軸方向の長さを順次変化させてあり、それぞれの下端には、周方向に延びる位置決め溝3bを連続して形成している。上記した整流子片1の位置決め突起1fは、案内溝3aに案内された後に、位置決め溝3bに入り込むことで、整流子片1がホルダ3に位置決め保持される。上記した位置決め溝3bは、整流子片1の環状連絡部1cが整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を構成している。また、案内溝3aは、複数の整流子片1を周方向に沿って位置決めする周方向位置決め部を構成している。複数の案内溝3aは、周方向に180度相異する位置にあって互いに対向する位置の案内溝3a同士は、軸方向長さが同じである。そして、軸方向の長さが最も短い案内溝3aには、屈曲連絡部1bの垂直部1b2の長さが最も短い図4aに示す整流子片1の位置決め突起1fが係合する。以下、案内溝3aの軸方向の長さが長くなるに従って、この長さに対応して長くなる屈曲連絡部1bの垂直部1b2を有する整流子片1を、ホルダ3に順次位置決め保持させることになる。また、ホルダ3の適宜位置には、その内部と外部とを連通する樹脂流路用貫通孔3dを複数形成している。この樹脂流路用貫通孔3dは、整流子片1とホルダ3とを樹脂により一体成形する際に、溶融樹脂をホルダ3の内外に効率よく流動させるために設けている。次に、第1の実施形態による整流子の製造方法について説明する。まず、図5cに示すホルダ3に、整流子片1を、その屈曲連絡部1bの垂直部1b2が長い順に位置決め保持させる。すなわち、図5bの整流子片1を、その一対の位置決め突起1fを対応する最も長い一対の案内溝3aに係合させて下方に移動させ、案内溝3aの下端まで移動させた時点で周方向に回転させて位置決め溝3bに入り込ませる。このとき、位置決め溝3bの軸方向上下方向の間隔を位置決め突起1fの同方向の幅より若干小さくすることで、整流子片1をホルダ3に確実に位置決め固定することができる。続いて、図5bの次に屈曲連絡部1bの垂直部1b2が長い図5aの整流子片1を、上記と同様にして一対の位置決め突起1fを対応する一対の案内溝3aに係合させ位置決め溝3bに入り込ませて位置決め固定する。以下、同様にして図4d、c、b、aのそれぞれの整流子片1を順次ホルダ3に位置決め固定する。これにより図1に示す樹脂成形前の2極6相の整流子が得られる。そして、この樹脂成形前の整流子を図示しない樹脂成形型にセットした状態で、ホルダ3内の図2に示す軸孔7を除く部位及び、複数の整流子片1とホルダ3との間に溶融樹脂を充填することで、複の整流子片1とホルダ3とを絶縁性樹脂部となる絶縁性樹脂9で一体成形する。このとき、複数の整流子片1の環状連絡部1cは、ホルダ3の複数の位置決め溝3bの軸方向間隔に対応して軸方向に互いに離間しており、この離間部分には絶縁性樹脂9が充填されて互いに絶縁された状態となる。複数の整流子片1の整流子部1aは、図1の樹脂成形前では周方向に沿って相互間に隙間5が形成されて該隙間5に溶融樹脂が入り込み固化する。図2の例では、この固化した樹脂を除去してスリット11を形成しているが、ハイマイカ対策などが不要であれば、スリット加工は不要である。これにより、周方向に沿って互いに隣接する整流子片1の整流子部1aは、スリット11もしくは固化した絶縁樹脂を介して離間した状態となって絶縁された状態となる。また、整流子片1の整流子部1aと環状連絡部1cとを結ぶ屈曲連絡部1bは、樹脂成形後に整流子片1とホルダ3とを一体化するためのアンカとしての役割も担う。以上説明した第1の実施形態の整流子によれば、複数の整流子片1を、環状のホルダ3に位置決めして保持させているので、樹脂成形前の組み付け作業性を高めることができ、成形後の製品の精度を容易に高めることができる。また、複数の整流子片1は、その各環状連絡部1cを、軸方向に延びる整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置しているので、組み付け後の各環状連絡部の軸方向長さを整流子片の軸方向長さより短く収めて大型化を抑制することができる。すなわち、本実施形態によれば、整流子の大型化を抑制しつつ、複数の整流子部1aを短絡させた整流子片1を複数周方向に沿って配置する際の位置決めを行って組み付け作業性を高めることができる。また、複数の整流子片1は、組み付け後にその軸方向に沿って互いに離間して配置された各環状連絡部1cの軸方向の全長が、整流子片1の軸方向長さより短く収まるようにしているので、同位相を形成する複数の整流子片整流子部1a同士を短絡させるための短絡部材や均圧線を付加するスペースを別途設定する必要がない。また、本実施形態によれば、ホルダ3は、複数の整流子片1を周方向に沿って位置決めする周方向位置決め部を案内溝3aとして備えている。このため、環状連絡部1cの内側に形成してある位置決め突起1fを案内溝3aに係合させることで、整流子片1のホルダ3に対する周方向の位置決めを容易に行うことができる。また、本実施形態によれば、環状のホルダ3は1つの円筒部材であり、この円筒部材の外周部に、円筒部材の外周側に位置する複数の整流子片1を位置決めする位置決め部を位置決め溝3bとして設けている。このため、環状連絡部1cに設けた位置決め突起1fを、案内溝3aから位置決め溝3bに入り込ませることで、複数の整流子片1を容易かつ確実にホルダ3の軸方向に対して位置決め保持させることができる。[第2の実施形態]図6~図8は、第2の実施形態に係わる整流子のホルダ部材に対する位置決め保持作業を示す、前記図4,図5に対応する組付工程図である。第1の実施形態では、ホルダ部材となる筒状のホルダを1つだけ使用しているが、本実施形態では環状のホルダを複数使用している。整流子片1は、図4,図5に示す第1の実施形態に対し、突起1fを設けていないものを6つ使用している。本実施形態では、この6つの整流子片1に対応して、下部側から基板ホルダ13図8d、5つの中間ホルダ15図8b,図7d,図7b,図6e,図6c、最上部に位置する1つの天板ホルダ17図6aを備えている。これら基板ホルダ13、中間ホルダ15、天板ホルダ17は、外径が互いに同等となっている。図8dに示す基板ホルダ13は、環状に形成してあり、屈曲連絡部1bの垂直部1b2が最も長い図8cに示す整流子片1の環状連絡部1cが入り込んで位置決めする凹部13aを内周側に設けている。凹部13aは、底壁13a1と内側壁13a2とを備えている。基板ホルダ13の図中で左右両側における上面13bには、案内溝13cが形成されている。この案内溝13cは、周方向に180度隔てて互いに対向する位置に一対形成されている。上記した案内溝13cは、内側壁13a2から外周面にわたり貫通しており、この案内溝13cに、図8cに示す整流子片1の一対の屈曲連絡部1bの下水平部1b1が入り込む。これにより、図8cに示す整流子片1が基板ホルダ13に位置決め保持される。案内溝13cに、図8cに示す整流子片1の屈曲連絡部1bの下水平部1b1が入り込んだ状態では、基板ホルダ13の上面13bと環状連絡部1cの上面とがほぼ同一面となる。基板ホルダ13の上部側の角部には、固定爪受部13dを4つ形成している。この4つの固定爪受部13dには、図8bの中間ホルダ15の下面に形成してある4つの固定爪15p2つは隠れて見えていないが嵌合する。この4つの固定爪15pを、固定爪受部13dに嵌合させた状態では、図8bの中間ホルダ15の下面が基板ホルダ13の上面13b及び図8cの整流子片1の環状連絡部1cの上面に当接する。これにより、図8cの整流子片1が、その上部の中間ホルダ15と下部の基板ホルダ13とに挟まれた状態で、軸方向及び周方向に関して基板ホルダ13に位置決め保持されることになる。したがって、基板ホルダ13と中間ホルダ15との間に、整流子片1の環状連絡部1cが整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を備えることになる。また、基板ホルダ13の案内溝13cは、図8cの整流子片1を周方向に沿って位置決めする周方向位置決め部を構成している。複数の中間ホルダ15は、環状に形成してあり、その上部に位置決め保持させる整流子片1の環状連絡部1cが入り込む凹部15aを内周側に設けている。凹部15aは、底壁15a1と内側壁15a2とを備えている。中間ホルダ15の上面15bには、組み付け時で基板ホルダ13の一対の案内溝13cに対して所定角度30度回転した位置に,位置決め部となる案内溝15cが一対形成されている。案内溝15cは、内側壁15a2から外周面にわたり貫通しており、この案内溝15cに、その上部に位置する図8aに示す整流子片1の屈曲連絡部1bの下水平部1b1が入り込む。これにより、図8aの整流子片1が図8bの中間ホルダ15に位置決めされる。案内溝15cに、その上部の整流子片1の屈曲連絡部1bの下水平部1b1が入り込んだ状態では、中間ホルダ15の上面15bと環状連絡部1cの上面とがほぼ同一面となる。中間ホルダ15の上部側の角部には、固定爪受部15dが4つ形成されている。この4つの固定爪受部15dには、その上部に位置する中間ホルダ15の下面に形成してある4つの固定爪15p2つは隠れて見えていないが嵌合する。この4つの固定爪15pを、下部の中間ホルダ15の固定爪受部15dに嵌合させた状態では、上部の中間ホルダ15の下面が、下部の中間ホルダ15の上面15b及び整流子片1の環状連絡部1cの上面に当接する。これにより、中間ホルダ15相互間に位置する整流子片1が下部の中間ホルダ15に、軸方向及び周方向に関して位置決め保持されることになる。したがって、中間ホルダ15相互間に、整流子片1の環状連絡部1cが整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を備えることになる。また、中間ホルダ15の案内溝15cは、複数の整流子片1を周方向に沿って直下の中間ホルダ15の案内溝15cに対して所定角度30度変位した位置に位置決めする周方向位置決め部を構成している。このようにして、図8a,図7c,a,図6dの各整流子片1は、これらのそれぞれ上下に位置する2つの中間ホルダ15によって挟まれた状態で位置決め保持される。最上部の図6bに示す整流子片1の上部に配置される天板ホルダ17は、環状に形成され、下面に4つの固定爪17a2つは隠れて見えていないを備えている。4つの固定爪17aは、図6cに示す最上部の中間ホルダ15の4つの固定爪受部15dに嵌合し、この嵌合状態で、天板ホルダ17の下面が、その下部の中間ホルダ15の上面15b及び整流子片1の環状連絡部1cの上面に当接する。これにより、天板ホルダ17とその下部に位置する中間ホルダ15との間に位置する整流子片1図6bが、天板ホルダ17と中間ホルダ15とに挟まれた状態で、中間ホルダ15図6cに位置決め保持されることになる。したがって、中間ホルダ15と天板ホルダ17との間に、整流子片1の環状連絡部1cが整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を備えることになる。図9は、中間ホルダ15の一部を側面から見た展開図で、固定爪15pは先端ほど幅を広く形成し、これに対応して固定爪受部15dは底部ほど幅を広く形成して抜け止めの構造としている。15eは樹脂流路用貫通孔、15fは樹脂流路用貫通溝であり、これらは、第1の実施形態における図5cに示す樹脂流路用貫通孔3dと同様に、整流子片1と中間ホルダ15などとを樹脂により一体成形する際に、溶融樹脂を中間ホルダ15の内外に効率よく流動させるために設けている。そして、このようにして複数の整流子片1をそれぞれ基板ホルダ13や中間ホルダ15に位置決め保持させて、かつ天板ホルダ17も装着することで、図1に示す第1の実施形態による樹脂成形前の2極6相の整流子と同様の整流子が得られる。この樹脂成形前の整流子を図示しない樹脂成形型にセットした状態で、基板ホルダ13、複数の中間ホルダ15及び天板ホルダ17と、複数の整流子片1とを、第1の実施形態と同様にして絶縁性樹脂で一体成形する。第2の実施形態によれば、環状のホルダ部材は、複数の整流子片1にそれぞれ対応して基板ホルダ13及び中間ホルダ15として複数設けられ、この複数のホルダ部材と複数の整流子片1の環状連絡部1cとが軸方向に交互に配置されている。このため、第2の実施形態は、第1の実施形態と同様に、複数の整流子片1は、その各環状連絡部1cが軸方向に延びる整流子部1aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるので、組み付け後の各環状連絡部の軸方向長さを整流子片の軸方向長さより短く収めて大型化を抑制することができる。すなわち、本実施形態によれば、整流子の大型化を抑制しつつ、複数の整流子部1aを短絡させた整流子片1を複数周方向に沿って配置する際の位置決めを行って組み付け作業性を高めることができるという効果を奏する。また、第2の実施形態によれば、整流子片1の環状連絡部1cが、基板ホルダ13と中間ホルダ15との間、中間ホルダ15相互間及び、中間ホルダ15と天板ホルダ17との間に挟持されて保持されるので、絶縁性樹脂で一体成形するときに、樹脂成形圧による環状連絡部1c相互の接触や変形を抑えることができ、より信頼性の高い整流子を製造することができる。[第3の実施形態]図10~図13は第3の実施形態を示している。第3の実施形態も2極6相の整流子であるが、図12bを除き、6つある整流子片1のうち3つは簡略化のため省略している。本実施形態は、整流子片として、小径環状連絡部19cを有する3つの第1整流子片19と、大径環状連絡部21cを有する3つの第2整流子片21とを備えている。ホルダ部材については、中間ホルダ23を、1つの第1整流子片19と1つの第2整流子片21とに対応して1つ設けて全部で3つ設けてあり、最上部に1つの天板ホルダ25を設けている。上記した複数の整流子片のうち最下部に位置する第1整流子片19の屈曲連絡部19bは、第1の実施形態と同様に、下水平部19b1と、垂直部19b2と、上水平部19b3と、を有している。そして、垂直部19b2は、中間ホルダ23を位置決めするために突起19gを備えている。突起19gは、小径環状連絡部19cの円周方向両側部に垂直部19b2の長手方向上下方向に沿って、中間ホルダ23の軸方向の厚さ寸法とほぼ同等となる間隔をおいて複数形成してある。また、最上部の突起19gとその下部の突起19gとの間隔は、中間ホルダ23よりの軸方向の厚さ寸法が小さい天板ホルダ25に対応して他の間隔よりも狭くしている。なお、図11c以外の他の第1整流子片19や第2整流子片21には、突起19gを設けていない。中間ホルダ23は、外周部に、第1整流子片19及び第2整流子片21の屈曲連絡部19b及び21bが挿入される複数の外周案内溝23aを軸方向に貫通して形成してある。複数の外周案内溝23aは、6つの整流子片のそれぞれ一対の屈曲連絡部19b及び21bの数6×2=12だけ周方向等間隔30度間隔に形成してある。また、中間ホルダ23の下面部には、図13cに示すように径方向に貫通する放射溝としての下部案内溝23bを形成してある。下部案内溝23bは、外周側で外周案内溝23aの下部と連続しており、したがって、これら外周案内溝23aと下部案内溝23bとは、図13bに示すように断面部の溝形状がほぼL字形状となる。これら外周案内溝23a及び下部案内溝23bの周方向の幅寸法は、屈曲連絡部19bの同方向の幅寸法より大きくしてあるとともに、屈曲連絡部19bの両側部に形成してある突起19gの先端相互の周方向の間隔より小さくしている。また。天板ホルダ25の外周部にも、上記した中間ホルダ23の外周案内溝23aと同様に、外周案内溝25aを、6つの整流子片のそれぞれ一対の屈曲連絡部19b及び21bの数6×2=12だけ周方向等間隔30度間隔に形成してある。第1整流子片19の小径環状連絡部19cの外径は、中間ホルダ23の内径よりやや小さく、図12の組み付け時には、第1整流子片19の小径環状連絡部19cは中間ホルダ23の内周側に位置する。このとき、第1整流子片19の屈曲連絡部19bの下部が、中間ホルダ23の外周案内溝23a及び下部案内溝23bに挿入された状態となる。一方、第2整流子片21の大径環状連絡部21cの外径は、中間ホルダ23の内径よりやや大きく、図12の組み付け時には、大径環状連絡部21cはその下部の中間ホルダ23上に載置された状態となる。また、第1整流子片19の内径と第2整流子片21の内径とはほぼ同等であり、これらの内径は、中間ホルダ23及び天板ホルダ25の内径より小さい。なお、図10~図12では、第1整流子片19及び第2整流子片21の第1の実施形態における整流子片1と同様の構成要素には、符号19及び21の後に、図3~図5の整流子片1で使用したアルファベットの小文字や数字を付加して示している。次に、上記した第3の実施形態による整流子の製造方法について説明する。まず、図11cに示す最下部の第1整流子片19に、図11bに示す中間ホルダ23を組み付ける。この組み付け作業は、中間ホルダ23の外周案内溝23aに第1整流子片19の屈曲連絡部19bを整合させつつ、中間ホルダ23を第1整流子片19に対して軸方向に相対移動させる。このとき、中間ホルダ23は、外周案内溝23aが屈曲連絡部19bの両側面に形成してある突起19gを乗り越えるようにして移動し、最下部の突起19gの下部に位置して保持された状態となる。この状態では、図12に示すように、最下部の突起19gより下部の屈曲連絡部19bの垂直部19b2が、中間ホルダ23の外周案内溝23aに入り込むとともに、屈曲連絡部19bの下水平部19b1が中間ホルダ23の下部案内溝23bに入り込む。また、小径環状連絡部19cは、中間ホルダ23の内周側の軸方向ほぼ中央に位置している。この状態で、図11cの第1整流子片19は、屈曲連絡部19bの下端部が中間ホルダ23によって上部から押さえ込むようにして保持固定される。次に、図11aに示す第2整流子片21を、図11cの第1整流子片19を嵌め込んだ図11bの中間ホルダ23の外周案内溝23aに隣接する外周案内溝23aに、その屈曲連絡部21bを整合させつつ該中間ホルダ23に対して相対移動させ、大径環状連絡部21cを該中間ホルダ23の上面23c上に載置した状態とする。さらに、その上部の図10cに示す第1整流子片19を、図11aの第2整流子片21を整合させた図11bの中間ホルダ23の外周案内溝23aに隣接する外周案内溝23aに、その屈曲連絡部19bを整合させつつ該中間ホルダ23に対して相対移動させ、小径環状連絡部19cを図11aの第2整流子片21の大径環状連絡部21c上に載置した状態とする。続いて、その上部の図10bに示す中間ホルダ23の外周案内溝23aに、図10cの第1整流子片19、図11aの第2整流子片21、図11cの第1整流子片19の、それぞれの屈曲連絡部19b,21b,19bを整合させて嵌め込む。その際、図10bの中間ホルダ23は、図11bの中間ホルダ23を図11cの第1整流子片19に組み付けたときと同様に、図11cの第1整流子片19の屈曲連絡部19bの両側面に形成してある突起19gを乗り越えるようにして移動させる。この場合の図10bの中間ホルダ23は、最下部とその上部の突起19g相互間に位置決めされた状態で保持される。以下、同様にして図10bの中間ホルダ23の上に、図11aに対して垂直部21b2の長さが短い第2整流子片21と、図10cに対して垂直部21b2の長さが短い第1整流子片19とを順次重ね合わせる作業を再度行い、さらにその上に図10bの中間ホルダ23と同様の中間ホルダ23を組み付ける。このようにして、中間ホルダ23を全部で3つ使用し、また整流子片は全部で6つ必要であることから、最上部の中間ホルダ23上に、垂直部21b2の長さが最も短い第2整流子片21の大径環状連絡部21cが載置されるよう第2整流子片21を組み付ける。そして、最後に天板ホルダ25を、その外周案内溝25aが6つの整流子片の屈曲連絡部19b,21bに整合した状態として最上部に組み付け、図12の樹脂成形前の組み付け状態となる。但し、図12は、組み付け状態のものを図示しない樹脂成形型にセットした状態を示している。上記図12のように組み付けたものを、図示しない樹脂成形型にセットしていない状態では、樹脂成形型にセットした状態でも同様であるが、最下部の第1整流子片19は、その屈曲連絡部19bの下水平部19b1が、中間ホルダ23の下部案内溝23bに押さえられて軸方向の規定の位置に固定される。ところが、図10cの第1整流子片19を含めてそれより上部の第1整流子片19は、上記図12のように組み付けたものを、樹脂成形型にセットしていない状態では、第2整流子片21の大径環状連絡部21c上に載置されたままとなって軸方向の規定の位置に配置されていない。この規定の位置にない第1整流子片19は、組み付け状態で図示しない樹脂成形型にセットしたときに、樹脂成形型によって外側フック19dの下端及びその周方向両側の整流子部19aの下端が軸方向上方に向けて押される。押された第1整流子片19は、中間ホルダ23に対して軸方向上方に移動し、図12に示すように、小径環状連絡部19cが下部の大径環状連絡部21cから離反して規定の位置に配置された状態となる。このとき、この押された第1整流子片19は、屈曲連絡部19bの下水平部19b1がその上部の中間ホルダ23の下部案内溝23bに入り込み、小径環状連絡部19cが中間ホルダ23の内周側の軸方向ほぼ中央に位置することになる。1つの中間ホルダ23には、その下部案内溝23bに1つの下水平部19b1が入るので、残りの放射状の下部案内溝23bは樹脂流路用貫通溝として、図9の中間ホルダ15の樹脂流路用貫通溝15fと同様の機能を有する。一方、上記図12の組み付け状態での第2整流子片21は、樹脂成形型にセットする前でも後でも、最上部のものを除き中間ホルダ23相互間に挟持されて位置決め保持されることになる。最上部の大径環状連絡部21cを有する第2整流子片21は、図12bに示すように、天板ホルダ25とその下部の中間ホルダ23とに挟持されて位置決め保持される。このようにして組み付けた、図1に示す整流子とほぼ同様な整流子を、図示しない樹脂成形型にセットした状態で、中間ホルダ23及び天板ホルダ25と第1整流子片19及び第2整流子片21とを、第1の実施形態と同様にして絶縁性樹脂で一体成形する。上記した第3の実施形態の中間ホルダ23は、第1整流子片19の環状連絡部19cの外周部に連続する下水平部19b1が、整流子部19aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を、放射溝である下部案内溝23bとして備えることになる。また、中間ホルダ23は、第2整流子片21の環状連絡部21cが整流子部21aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を上面23cとして備えることになる。さらに、中間ホルダ23は、複数の第1整流子片19及び複数の第2整流子片21を周方向に沿って位置決めする周方向位置決め部を、外周案内溝23aとして備えている。第3の実施形態によれば、複数の整流子片は、外径が環状の中間ホルダ23の内径より小さい小径環状連絡部19cを有する第1整流子片19と、外径が中間ホルダ23の内径より大きい大径環状連絡部21cを有する第2整流子片21とを有し、中間ホルダ23は、第1整流子片19を軸方向一方の面に形成した下部案内溝23bに収容配置するとともに、第2整流子片21を軸方向他方の面上面23cに配置して、第1整流子片19及び第2整流子片21を位置決めするようにしている。このため、第3の実施形態は、第1の実施形態と同様に、複数の整流子片は、その各環状連絡部19c,21cが軸方向に延びる整流子部19a,21aの内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されているので、組み付け後の各環状連絡部の軸方向長さを整流子片の軸方向長さより短く収めて大型化を抑制することができる。すなわち、本実施形態によれば、整流子の大型化を抑制しつつ、複数の整流子部19a,21aを短絡させた整流子片を複数周方向に沿って配置する際の位置決めを行って組み付け作業性を高めることができるという効果を奏する。また、第3の実施形態によれば、第2の実施形態と同様に複数の中間ホルダ23を使用しているが、この複数の中間ホルダ23は、第1整流子片19及び第2整流子片21の2つの整流子片に対応して1つあればよく、第2の実施形態に比較して部品点数を削減できる。[第4の実施形態]図14~図16は第4の実施形態を示している。第4の実施形態は、第3の実施形態に対し、図11cの第1整流子片19の屈曲連絡部19bに設けてある突起19gを廃止する代わりに、図14aに示すように天板ホルダ27の下面に保持爪29を軸方向下方に突出して設けている。また、天板ホルダ27の外周部には、中間ホルダ23の複数の外周案内溝23aと周方向同位置に外周案内溝27aを複数形成してある。保持爪29は、軸方向に延びる軸部29aと、軸部29aの先端下端に形成してある爪部29bとを有し、図12と同様の順番に第1整流子片19、中間ホルダ23、第2整流子片21を組み付けた状態で、爪部29bが最下部の第1整流子片19の小径環状連絡部19cの下面に係止して保持する。これにより保持爪29は、その上部の3つの中間ホルダ23、3つの第2整流子片21及び3つの第1整流子片19の全体を保持することになる。そして、この組み付け状態にて図示しない樹脂成形型にセットすることで、第1整流子片19は、第3の実施形態と同様に、樹脂成形型によって外側フック19dの下端及びその周方向両側の整流子部19aの下端が押されて中間ホルダ23に対して軸方向上方に移動し、小径環状連絡部19cが下部の大径環状連絡部21cから離反して規定の位置に配置された状態となる。このように、第4の実施形態によれば、第3の実施形態と同様に3つの中間ホルダ23を使用しているので、第3の実施形態と同様の効果を得ることができる。[第5の実施形態]図17、図18は第5の実施形態を示しており、第5の実施形態は、図10~図13に示した第3の実施形態に対し、以下の点で相異している。図17に示す中間ホルダ23Aは、第3の実施形態の中間ホルダ23に対して突出部としての円筒部23Adを付加している。円筒部23Adは、中間ホルダ23の内周部にて軸方向一方側の図中で上方に突出している。この円筒部23Adの突出方向と反対の軸方向他方側の端部23Ad1は、上面23Acと下面との間の上面23Ac側に位置している。また、中間ホルダ23Aは、第3の実施形態の外周案内溝23a、下部案内溝23b及び上面23cにそれぞれ対応する外周案内溝23Aa、下部案内溝23Ab及び上面23Acを備えている。図18に示す第2整流子片21Aの大径環状連絡部21Acは、第3の実施形態の第2整流子片21の大径環状連絡部21cに対し、外径をほぼ同等としてあるが、内径を大きくしている。これにより、図18に示すように大径環状連絡部21Acが円筒部23Adの外周側に位置することになる。すなわち、大径環状連絡部21Acの内径は、円筒部23Adの外径より大きく形成されている。また、円筒部23Adの上面Acからの突出高さは、大径環状連絡部21Acの軸方向の厚さより高くしている。小径環状連絡部19cを備える第1整流子片19は、第3の実施形態と同様のものを使用しており、組み付け時で最下部に位置する第1整流子片19も、図11cに示すものと同様に、屈曲連絡部19bの垂直部19b2に、中間ホルダ23Aを軸方向に位置決めする突起19gを備えている。次に、上記した第5の実施形態の整流子の製造方法について説明する。まず、第3の実施形態と同様に、最下部の第1整流子片19に対し、最下部の中間ホルダ23Aを最下部の突起19gの下部に位置させる。この状態では、最下部の第1整流子片19はその屈曲連絡部19bの下部が、中間ホルダ23Aの外周案内溝23Aa及び下部案内溝23Abに挿入されて周方向の位置決めがなされる。このとき、小径環状連絡部19cは、円筒部23Adの端部23Ad1に当接して軸方向の位置決めがなされる。次に、第2整流子片21Aの大径環状連絡部21Acを、最下部の中間ホルダ23Aの円筒部23Adの外周側に嵌め込み、続いて第1整流子片19を円筒部23Adの突出方向側の端部上面に載置する。このとき、これら第2整流子片21A及び第1整流子片19は、最下部の第1整流子片19に対して円周方向に順次30度ずれている。その後は、軸方向中間に位置する中間ホルダ23Aを、既に組み付けてある第1整流子片19の屈曲連絡部19bや第2整流子片21Aの図18中で示していない屈曲連絡部に、外周案内溝23Aaに整合させつつ組み付ける。これにより、最下部の大径環状連絡部21Acは最下部の中間ホルダ23Aの上面23Acとその上部に位置する中間ホルダ23Aとの間に挟持されて軸方向の位置決めがなされる。また、このとき、その上部に位置する小径環状連絡部19cは最下部の中間ホルダ23Aの円筒部23Adの突出方向上方の先端上端と、その上部に位置する中間ホルダ23Aの円筒部23Adの突出方向と反対の軸方向他方側の端部23Ad1とに挟持されて軸方向の位置決めがなされる。したがって、中間ホルダ23Aにおける円筒部23Adの軸方向両端は、整流子片の環状連絡部が整流子部の内側にて軸方向に沿って互いに離間して配置されるよう位置決めする位置決め部を構成することになる。次に、軸方向中央の中間ホルダ23Aに対しては、軸方向中央の第2整流子片21A、最上部の第1整流子片19の順にそれぞれ周方向に30度ずらせた状態で組み付け、さらに最上部の中間ホルダ23Aを組み付ける。その後、最上部の中間ホルダ23Aの円筒部23Adの外周側に、最上部の第2整流子片21Aの大径環状連絡部21Acを嵌め込み、最後に環状の天板ホルダ25を円筒部23Adの外周側に嵌め込む。これにより、最上部の大径環状連絡部21Acが天板ホルダ25とその下部の中間ホルダ23Aの上面23Acとの間に挟持されて軸方向の位置決めがなされる。このようにして組み付けられる第5の実施形態においても、第3の実施形態及び第4の実施形態と同様に3つの中間ホルダ23Aを使用しているので、第3の実施形態及び第4の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、第5の実施形態は、第3の実施形態と異なり、図18の樹脂成形前の組み付け時であっても、中間ホルダ23A相互間や、中間ホルダ23Aと天板ホルダ25との間に位置する大径環状連絡部21Acはもちろん、小径環状連絡部19cが、中間ホルダ23Aの円筒部23Adの軸方向相互間にて軸方向の規定の位置に挟持された状態となる。このため、図18の組み付け状態で図示しない樹脂成形型にセットしたときに、第1整流子片19を樹脂成形型によって上方に向けて押し上げる必要がなく、樹脂成形型は押し上げる構造が不要となるので簡素化される。ところで、本発明は、前述のごとき実施形態のみに限るものではなく、適宜の変更を行うことにより、その他の形態でもって実施可能である。例えば、図19は、図3の2極6相の整流子に対し、3極4相の整流子の製造工程を示し、図20は、4極3相の整流子の製造工程を示しており、図3の2極6相の整流子と同様の工程で製造することができる。また、合計極数は12極に限るものではなく、例えば、1相あたりの整流子片の極数をn極、全体の相数をm相とすると、整流子の全極数はn×mとなる。但し、n、mは、2以上の自然数とする。整流子片整流子部1a1片あたりの周長は、整流子全体の周長の1/n×mとなる。但し、この場合、図1に示す隙間5図2のスリット11を考慮しておらず、隙間5を考慮すれば、整流子片整流子部1a1片あたりの周長は、整流子全体の周長の1/n×mより短くなる。"