"長尺状に形成されて長手方向を鉛直状にして設置される吸熱板と、該吸熱板の内部に収容されて熱媒体を循環させる配管とを備え、該配管は、前記該吸熱板の長手方向に延在した状態で収容されている冷却パネルであって、前記吸熱板は、外表面全周に亘って冷却面とされている中空部材と、該中空部材内にて前記配管を案内支持する支持部とを備え、前記配管は、外周面が前記吸熱板の長さ方向に亘って前記吸熱板内の支持部周面と圧着して熱的に結合していることを特徴とする冷却パネル。前記支持部は、前記中空部材と一体成形された第1のガイド部と、前記中空部材に対して着脱可能な第2のガイド部とを備え、第1のガイド部は、前記中空部材内において向かい合う一方の内壁面から他方の内壁面にわたって一体成形されており、第2のガイド部は、前記中空部材内において向かい合う一方の内壁面と他方の内壁面とに案内支持される着脱自在な部材として形成されていることを特徴とする請求項1に記載の冷却パネル。前記中空部材は、導電性軽金属の押出成形された一体成形品であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の冷却パネル。前記吸熱板の外形は、水平断面形状が扁平であり、前記中空部材の端部が前記ガイド部材部分よりも細い先細り形状となっていることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載の冷却パネル。しかしながら、特許文献1の構成おいては、銅管を凹溝に圧着させる後パネルと当該凹溝に収容された銅管との間に隙間が形成されるため、当該隙間から熱が逃げる所謂ヒートロスが発生する虞がある。また、特許文献2の構成においては、パイプをパイプ受け部に圧着させるパイプ固定部材がパイプに密着する円弧状の面を備えているため、当パイプ固定部とパイプとの間に隙間は生じず、一見してヒートロスは抑制されているかに見える。しかしながら、当該パイプの上方は開放された空間となっており、パイプから放射状に伝熱されるにも拘らず下方の面以外の面が開放されているため、例えばパイプ内の熱媒体から上方に放射される熱を有効に利用することができないという問題がある。かかる問題は特許文献1の構成でも同様である。そこで、本発明は、配管に供給される熱媒体からの輻射熱をより効率的に利用することができる冷却パネルを提供することを目的とする。上記目的を達成するための本発明の代表的な構成は、長尺状に形成されて長手方向を鉛直状にして設置される吸熱板と、該吸熱板の内部に収容されて熱媒体を循環させる配管とを備え、該配管は、前記吸熱板の長手方向に延在した状態で収容されている冷却パネルであって、前記吸熱板は、外表面全周に亘って冷却面とされている中空部材と、該中空部材内にて前記配管を案内支持する支持部とを備え、前記配管は、外周面が前記吸熱板の長さ方向に亘って前記吸熱板内の支持部周面と圧着して熱的に結合していることを特徴とする。また上記構成に加えて、前記支持部は、前記中空部材と一体成形された第1のガイド部と、前記中空部材に対して着脱可能な第2のガイド部とを備え、第1のガイド部は、前記中空部材内において向かい合う一方の内壁面から他方の内壁面にわたって一体成形されており、第2のガイド部は、前記中空部材内において向かい合う一方の内壁面と他方の内壁面とに案内支持される着脱自在な部材として形成されていることが好ましい。また上記構成に加えて、前記中空部材は、導電性軽金属の押出成形された一体成形品であることが好ましい。また、前記吸熱板の外形は、水平断面形状が扁平であり、前記中空部材の端部が前記ガイド部材部分よりも細い先細り形状となっていることが好ましい。これによれば、吸熱板は、外表面に後述するフィンが設けられた中空部材と、中空部材内にて配管を案内支持するガイド部材としての支持部を有している。そして、配管は外周面全体が吸熱板内の支持部周面と圧着して熱的に結合しており、熱伝導性の良い構成となっている。また支持部は、中空部材と一体成形された第1のガイド部と、中空部材に対して着脱可能な第2のガイド部とからなっており、配管の組み付け作業がし易いようになっている。また、第1のガイド部は、中空部材内において向かい合う、一方の内壁面から他方の内壁面にわたって一体成形されており、中空部材の剛性を高めるものとなっている。また、第2のガイド部も、中空部材内において向かい合う、一方の内壁面と他方の内壁面とに案内支持されるように構成されているので、着脱可能な構成でありつつも、中空部材の剛性アップに寄与するものとなっているのである。そして、配管は支持部内に挿入され支持される。この配管は外周面全体が吸熱板内の支持部周面と接して熱的に結合しており、熱伝導性の良い構成となっている。また前記吸熱板をアルミニウムなどの導電性軽金属の押出成形品とすることにより、熱伝導性が良く、かつ軽量でハンドリング性が良く、更に安価に提供できる。しかも間仕切り等の建築エレメントと一体となった冷却装置が提供可能である。また前述の如き冷却パネルを、地中熱を利用したヒートポンプシステム等の地中熱利用冷暖房システムと組み合わせることにより、効率の良い省エネ冷暖房が可能夏期は地中からの熱媒体直接循環も可能である。また上記構成に加えて、前記吸熱板の外形を、水平断面形状が扁平であり、端部が中央部よりも細い先細り形状としている。これにより、強度を確保しつつ、更に軽量化が図れる。特に前記吸熱板の中空部材とガイド部材の一部または全部を押出しによる一体成形品とすることにより、中空部材が分割されることなく一体化され、かつガイド部材が補強材となるので、更なる強度アップが図れる。この一体成形による強度アップにより、中空部材及びガイド部材を肉薄にでき、その結果、熱伝導効率が良くなり、更なる軽量化も図れる。更に、前記中空部材の端部を先細り形状とすることにより、意匠性が高くなり、部屋の一部または置物などのインテリアとして美観を向上させることができる。以下、図面を参照して、本発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。第1実施形態図1は本発明の第1実施形態に係る冷却パネルの説明図であり、aは冷却パネルを構成する吸熱板の断面図、bは冷却パネルの一構成例を示す模式斜視図である。図1に示すように、本実施形態に係る冷却パネル1は、多数枚の吸熱板3によって構成されるものである。このように前記吸熱板3を鉛直方向に多数枚並設することにより、鉛直方向上方から見た単位面積当たりの吸熱量を多くできる。なお、本実施形態では前記吸熱板3を鉛直方向に多数枚並設する構成を例示しているが、吸熱板の枚数や並べ方については用途に応じて適宜設定すればよく、前述の構成に限定されるものではない。図1bでは、多数枚の吸熱板からなる冷却パネルとして、各吸熱板を冷却パネル方向多数枚からなる吸熱板の並び方向に対して直交するように配置した構成を例示したが、これに限定されるものではない。例えば前記冷却パネル方向に対する吸熱板の角度を変えて吸熱板間を通る風の流れを変更するように構成しても良い。この吸熱板3は、それぞれ吸熱板3内部に、熱媒体を循環させるための配管2を有している。本実施形態では前記配管2として銅管を用いているが、前記配管はこれに限定されるものではなく、例えばステンレス管や樹脂管など、熱伝導性や耐性などを加味して適宜用いれば良い。前記吸熱板3は、外表面に後述するフィン5が設けられた中空部材6と、前記中空部材6内にて前記配管2を案内支持するガイド部材としての支持部4を有している。そして、前記配管2は外周面全体が前記吸熱板3内の支持部4周面と圧着して熱的に結合しており、熱伝導性の良い構成となっている。この配管2を有する吸熱板3を、図1bに示すように鉛直方向に多数枚並設することで、本実施形態に係る冷却パネル1は構成される。更に、図1に示すように、前記吸熱板3の外表面に、鉛直方向に連なる断面突起状のフィン5を多数設けている。そして、前記フィン5の突起先端頂部の構造を、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい構造としている。すなわち、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを、結露水が成長しやすく、しかもその結露水で成長した水滴が自重で滴下しやすい幅に設定している。なお、前記フィン5の突起先端頂部の構造において、結露水が水滴状に発生することとは、前述の如く空気中の湿気水蒸気が冷却パネルのパネル表面冷却面に結露する、いわゆる水蒸気凝縮のうち、凝縮してできた液相の形状が滴状である滴状凝縮が発生することである。また発生水滴が太ることなくとは、前記滴状凝縮が進行することで生じた水滴は前記冷却面との接触角が大きいほど効率よく落下滴下するが、この滴下しやすい前記冷却面との接触角が保てないほど水滴が大きく成長しないということである。具体的には、前記結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい、前記フィン5の突起先端頂部の構造として、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを1.5mm以上としている。更には前記フィン5の突起先端頂部の幅wを2.0mm以上とすることが好ましい。また、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを6.0mm以下とすることが好ましく、更には4.0mm以下とすることが好ましい。なお、前記フィン5の突起先端頂部の幅wを、好ましくは2.0mm~4.0mmとしたことの根拠については、後述する実験およびその結果を用いて説明する。また、熱伝導性および滴下効率の良さを考慮して、前記吸熱板3は導電性軽金属の押出成形品であることが好ましい。本実施形態では、導電性軽金属の1つであるアルミニウムを用い、前記吸熱板3を前記アルミニウムの押出成形品としている。これにより、熱伝導性が良く、かつ軽量でハンドリング性が良く、更に安価に提供できる。しかも間仕切り等の建築エレメントと一体となった冷却装置が提供可能である。なお、本実施形態では、導電性軽金属としてアルミニウムを例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。次に、図2及び図3を参照して、前記フィン5の突起先端頂部の構造について、実施例と比較例とを用いて詳しく説明する。図2aに示す実施例に係る吸熱板10と、図2bに示す比較例としての吸熱板20とを用いて、同条件の結露発生雰囲気下で、水滴流下状況を観察した。詳しくは各吸熱板の下部に滴下した水滴を貯水し、その貯水量を測定した。両吸熱板10,20は、図2a,bに示すように、同サイズのアルミ板材11,21にチャンネル形材12,22を各ピッチ間隔で取り付けたものを用いた。また、これら吸熱板10,20は、有効結露部以外は吸湿材を貼り付けた。さらに、アルミ板材11,21と各チャンネル形材12,22との接合部は密着させている。図2aに示すように、実施例に係る吸熱板10は、前記チャンネル形材12による複数フィン12aの一方端部から他方端部までの長さlが92mm、各フィン12aの高さhが20mm、フィン12a同士の間隔tが16mm、フィン12aの突起先端頂部の幅wが2mmである。この実施例に係る吸熱板10の有効結露表面積は0.4203m2である。一方、比較例としての吸熱板20は、前記チャンネル形材22による複数フィン22aの一方端部から他方端部までの長さlが99mm、各フィン22aの高さhが20mm、フィン22a同士の間隔tが13mm、フィン22aの突起先端頂部の幅wが1mmである。この比較例に係る吸熱板20の有効結露表面積は0.55725m2である。実験方法は、図2cに示す簡易断熱試験装置30に、前述の吸熱板10,20を順に設置し、同条件の結露発生雰囲気下で、滴下し貯水した水の貯水量を測定する。試験装置は、吸熱板10,20を取り付ける仕切壁31に仕切られた、一方の室が低温室32、他方の室が高温室33となっている。前記吸熱板10,20は、フィンが設けられた面が高温室33側に向くように前記仕切壁31に取り付ける。そして、試験装置30の環境設定条件は、低温側の温度を0°C、高温側結露発生側の温度を30°C、湿度を70として、3時間加湿を行い、前述の貯水量の測定を行った。前述の実験の結果、実施例に係る吸熱板10の貯水量は100.3gであり、比較例に係る吸熱板20の貯水量は79.8gであった。この結果から、フィンの突起先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも、有効結露表面積が小さいにもかかわらず、除湿効果が高い貯水量が多いことがわかった。結露の成長の仕方として、フィンの突起先端頂部から成長し、流下し始める。従って、前記フィン先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも前記幅wが厚く、冷やされたフィン先端頂部が湿気を含んだ空気に触れる面積が大きくなってるため、より結露の成長を助長させていると考えられる。また、結露の発生量は理論的には湿気を含んだ空気と触れ合う表面積有効結露表面積を多くとることが有効であると思われたが、上記実験結果では、フィンの突起先端頂部の幅wが2mmである実施例の方が、同幅wが1mmである比較例よりも、有効結露表面積が小さいにもかかわらず、貯水量が多かったことから、前記フィンの突起先端頂部の幅を2mm以上とすることが、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすくする構造として有効であることがわかる。なお、前述の実験時の各吸熱板10,20の結露状況を図3に示す。図3aは実施例に係る吸熱板10の結露状況を示す図であり、図3bは比較例に係る吸熱板20の結露状況を示す図である。図3aに示す実施例に係る吸熱板10の方が、図3bに示す比較例に係る吸熱板20よりも、チャンネル形材12によるフィン12aの突起先端頂部で結露している水滴が少なく、フィン先端頂部での流下量が多いことがわかる。上述したように、本実施形態によれば、吸熱板の表面積有効結露表面積を多くするために多数のフィンを設けただけでなく、更に前記フィンの突起先端頂部の構造を、結露水が水滴状に発生し、且つ発生水滴が太ることなく頂部を落下しやすい構造としている。具体的には前記フィンの突起先端頂部の幅を1.5mm以上とし、更に好ましくは前記フィンの突起先端頂部の幅を2.0mm以上としている。これにより、前記フィンの突起先端頂部では、結露滴状凝縮が発生しやすく且つ該結露が成長しやすく、しかもその結露で成長した水滴が自重で滴下しやすい。つまり、フィンの突起先端頂部に水滴が付着している時間が短いのである。すなわち、フィンの突起先端頂部が、常に結露しやすい室温との温度差を有する状態に保たれており、上述の貯水量が多かったことからもわかるように、除湿の効果が高い。さらにそれだけではなく、フィンの突起先端頂部が、室温との温度差を有する状態に保たれてことからもわかるように、本冷却パネルは輻射による冷房効果も高い状態で維持されているのである。第2実施形態図4及び図5は本発明の第2実施形態に係る冷却パネルを構成する吸熱板の説明図である。図4は吸熱板の断面図である。図5において、aは吸熱板のA-A断面図、bは吸熱板の側面図、cは吸熱板の端部正面図である。なお、本実施形態に係る吸熱板を鉛直方向に多数枚並設することにより、前述した第1実施形態と同様に冷却パネルを構成することは可能である。このように吸熱板を鉛直方向に多数枚並設することにより、鉛直方向上方から見た単位面積当たりの吸熱量を多くできる。なお、ここでは吸熱板を鉛直方向に多数枚並設する構成を例示しているが、吸熱板の枚数や並べ方については用途に応じて適宜設定すればよく、前述の構成に限定されるものではない。以下、図4及び図5を用いて本実施形態に係る冷却パネルを構成する吸熱板について説明する。なお、本実施形態における吸熱板において、前述した第1実施形態における吸熱板と同等の機能を有する部材には同一符号を付している。図4及び図5に示すように、吸熱板3は、それぞれ吸熱板3内部に、熱媒体を循環させるための配管2を有している。本実施形態では前記配管2として樹脂製の配管を用いている。このように樹脂製の配管を用いることにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、配管の加工、吸熱板への配管の組み付け作業が容易となる。また配管同士の接続も容易にできる。更に吸熱板の幅を狭くすることも可能である。更に前記配管2として樹脂製の配管を用いることで、配管2内の熱媒体の循環を損なわない程度に、吸熱板の厚さ方向に、配管2を断面を扁平に加工することも可能である。この場合、吸熱板の厚さ方向に配管2を平たく加工するため、吸熱板2の厚さを薄くできるだけでなく、吸熱板3中空部材6と配管2との接触面積を増やすことができ、熱伝導性を向上させることができる。また配管2は前述の樹脂製の配管に限定されるものではなく、熱伝導性や耐性、更には加工や組み付け作業の容易性などを加味して適宜用いれば良い。例えば前述した実施形態のように金属製の配管を用いても良いし、或いは樹脂製の配管であっても、金属強化ポリエチレン管などの金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂管を用いても良い。特に、金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂管を用いた場合、前述の効果に加えて更に、配管の加工が容易であるだけでなく、曲げなどの加工状態を維持することができるため、作業性が更に向上する。また金属補強により更なる強度アップも図れる。また金属層を有するので熱伝導性や耐性を更に高めることができ、金属補強による強度アップにより管を肉薄にでき、その結果熱伝導が更に良くなる。また図4及び図5に示すように、吸熱板3は、外表面に後述するフィン5が設けられた中空部材6と、前記中空部材6内にて前記配管2を案内支持するガイド部材としての支持部4を有している。本実施形態に係る吸熱板3は、中空部材6と支持部4を一体成形している。更に吸熱板3は、その外形が、水平断面形状が扁平であり、端部6aが中央部6bよりも細い先細り形状に形成されている。具体的には、例えば図4に示すように、中空部材6の端部6aが支持部4が設けられたガイド部材部分6cよりも細い先細り形状に形成されている。また前記支持部4は、配管2の組み付け作業がし易いように、中空部材6と一体成形された第1のガイド部4aと、中空部材6に対して着脱可能な第2のガイド部4bとからなる。第1のガイド部4aは、中空部材6の剛性を高めるために、中空部材6内において向かい合う、一方の内壁面から他方の内壁面にわたって一体成形されている。また、第2のガイド部4bも、着脱可能な構成ではあるものの、中空部材6の剛性アップに寄与するために、中空部材6内において向かい合う、一方の内壁面と他方の内壁面とに案内支持されるように構成されている。そして、前記配管2は前記支持部4内に挿入され支持される。この配管2は外周面全体が前記吸熱板3内の支持部4周面と接して熱的に結合しており、熱伝導性の良い構成となっている。なお、本実施形態における吸熱板3のフィン5も、前述した実施形態における吸熱板のフィンと同様に設けられている。すなわち、中空部材6の外表面に、鉛直方向に連なる断面突起状のフィン5が多数設けられている。なお、このフィン5の突起先端頂部の構造は、前述した実施形態と同様であるため、その説明を援用するものとし、ここでは詳しい説明は省略する。本実施形態における吸熱板3は、強度アップおよび軽量化の観点から一体成形品となっているが、更に熱伝導性および滴下効率の良さを考慮して、前記吸熱板3はアルミニウムなどの導電性軽金属の押出成形品であることが好ましい。これにより、強度アップが図れ、熱伝導性が良く、かつ軽量でハンドリング性が良く、更に安価に提供できる。また、一体成形による強度アップにより、中空部材6及び支持部4を肉薄にでき、その結果、熱伝導効率が良くなり、更なる軽量化も図れる。しかも間仕切り等の建築エレメントと一体となった冷却装置が提供可能である。更には、吸熱板の端部は、前述したように先細り形状となっているため、意匠性が高くなり、部屋の一部または置物などのインテリアとして美観を向上させることもできる。なお、ここでは、導電性軽金属としてアルミニウムを例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。本実施形態における吸熱板3は、中空部材6に多数のフィン5が設けられているが、端部6aの一部と、中央部6bの一部にはフィン5を設けていない。端部6aの一部にフィン5を設けないことにより、更に意匠性が高まり、且つ吸熱板3をより細く且つ薄く見せる視覚効果が得られる。また、中央部6bの一部にフィン5を設けないのは、吸熱板3を並設して冷却パネルを構成する際に、吸熱板3同士を連結部材によって連結し易くするためである。上述したように、本実施形態によれば、冷却パネルを構成する吸熱板3を、前述の中空部材6と支持部4を有する構成とし、更に前記中空部材6の端部6aを前記支持部4が設けられたガイド部材部分6cよりも細い先細り形状としている。これにより、前述した実施形態と同様の効果が得られるだけでなく、強度を確保しつつ、更なる軽量化が図れる。特に前記吸熱板3を押出一体成形品とすることにより、更なる強度アップが図れる。更に一体成形による強度アップにより、中空部材6及び支持部4を肉薄にでき、その結果、更なる軽量化も図れる。更に、前記中空部材6の端部6aを先細り形状とすることにより、意匠性が高くなり、部屋の一部または置物などのインテリアとして美観を向上させることができる。また、前記配管2として、樹脂製の配管を用いることにより、屈曲性が良く、小半径に曲げることができ、配管の加工、吸熱板への配管の組み付け作業が容易となる。また配管同士の接続も容易にできる。更に吸熱板の幅を狭くすることも可能である。あるいは、前記配管2として、金属の補強層を有する架橋ポレオレフィン樹脂製の配管を用いることにより、前述の効果に加えて更に、配管の加工が容易であるだけでなく、曲げなどの加工状態を維持することができるため、作業性が更に向上する。また金属補強により更なる強度アップも図れる。また金属層を有するので熱伝導性や耐性を更に高めることができ、金属補強による強度アップにより管を肉薄にでき、その結果熱伝導が更に良くなる。上記第1、第2実施形態における冷房パネルの好適な適用例は、冷却パネルの熱媒体循環用の配管を地下3~5m以下の地中温度が一定した部分を通過する配管と接続し、循環ポンプで熱媒体である水を循環させるだけという極めて簡易な冷房機器にすることである。他の実施形態上述した吸熱板を用いた冷却パネルは、クーラーなどの冷房機器に用いる冷媒や熱交換器を用いて、冷房機器として用いることが可能である。また、配管を循環させる熱媒体を冷やされた熱媒体から暖められた熱媒体に代えることで、暖房機器として用いることも可能である。また、地中に埋設した熱媒体循環用の配管や、ヒートポンプを有する熱交換ユニットなどを備えた地中熱利用冷暖房システムにおいて、上述した吸熱板を用いた冷却パネルを利用することで、除湿機能を備えた冷暖房機器として用いることが可能である。地中熱利用冷暖房システムを利用した冷暖房機器としては、暖房にのみ用いる輻射系の床暖房パネル、冷暖房に用いるファンコイルユニットを併用する構成が知られている。しかしながら、送風機能を有する冷房機器ファンコイルユニットでは、例えば帰宅直後の暑いときなどは冷気の送風は心地よいが、一旦涼しくなると、その送風がかえって不快になる場合がある。これに対し、輻射系の冷房機器冷却パネルは送風しないので、冷気の心地よさを長時間にわたって維持できる。なお、輻射系の床暖房パネルに冷やされた熱媒体を循環させることで冷房機器として用いることは可能であるが、床暖房パネルは人が直接触れる機器であるため、結露対策として、センサーで露点温度を感知して前述の結露を生じさせないように運転を制御する技術が必要となり、本実施形態に係る冷却パネルに比べてコストがかかる。このようなことから、床暖房パネルとファンコイルユニットを併用することなく、前述した冷却パネル1を地中熱利用冷暖房システムと組み合わせることで、心地よさだけでなく、コスト的にも24時間利用可能な快適な冷暖房が可能である。なお、前記冷却パネルを暖房機器として利用する場合は熱交換ユニットを介して熱媒体を循環させ、冷房機器あるいは除湿機器として利用する場合は熱交換ユニットを介して熱媒体を循環させても良いし、或いは地中に埋設した配管から熱媒体を直接循環させても良い。ここで、冷却パネルを暖房に用いる場合、所定の強度が求められる床に設けられる床暖房パネルと比べて、冷却パネルは室内に露出させることが可能であるため、循環させる熱媒体の温度が、床暖房パネルに比べて低くて良い。このため、同様に地熱を利用した輻射系の機器であっても、冷却パネルの方が運転コストが安い。なお、前述した実施形態では、吸熱板の外形が、水平断面形状が扁平であり、端部が中央部よりも細い先細り形状である構成として、図4に示すように、吸熱板の水平断面が2つの円弧を向かい合わせたような略楕円状の形状を例示したが、本発明はこれに限定されるものではない。また、前述した実施形態では、吸熱板が、配管を案内支持するガイド部材支持部として、配管2の外周面全体を覆う構成のガイド部材を例示したが、これに限定されるものではなく、中空部材内にて配管を案内支持する構成であれば他の構成のガイド部材であっても良い。すなわち、前記ガイド部材は、吸熱板における中空部材内で熱媒体が循環する配管が暴れないように、且つ中空部材と配管とが常に当接或いは圧接するように、配管を案内支持できる程度に設けてあれば良い。また、吸熱板が有する配管の本数は、必要に応じて適宜設定されるものであって、前述した形態に限定されるものではない。"