"ゴム用老化防止物質を、水酸基を有さない活性炭に担持して得られるゴム用老化防止剤とゴム成分とを含むことを特徴とするゴム組成物。ゴム用老化防止物質が、式Iで示される化合物であることを特徴とする請求項1記載のゴム組成物。式I中、R1は、水素原子又は炭素数1~13のアルキル基を表す。ゴム用老化防止剤が、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、水酸基を有さない活性炭1質量部~100質量部を含有するゴム用老化防止剤であることを特徴とする請求項1又は2記載のゴム組成物。ゴム用老化防止物質を、水酸基を有さない活性炭に担持して得られるゴム用老化防止剤とゴム成分と架橋剤とを含むことを特徴とする請求項1~3のいずれかの請求項記載のゴム組成物。請求項4記載のゴム組成物を含むことを特徴とする加硫ゴム組成物。請求項4記載のゴム組成物を加工して製造されるタイヤ。請求項5記載の加硫ゴム組成物で被覆されたスチールコードを含むことを特徴とするタイヤ用ベルト。請求項5記載の加硫ゴム組成物で被覆されたカーカス繊維コードを含むことを特徴とするタイヤ用カーカス。請求項5記載の加硫ゴム組成物を含むことを特徴とするタイヤ用サイドウォール、タイヤ用インナーライナー、タイヤ用キャップトレッド又はタイヤ用アンダートレッド。従来のゴム用老化防止物質自体をそのままの状態で含む加硫ゴム組成物では、その老化防止効果が、持続性の面において、必ずしも十分に満足できない場合があった。本発明者らは、このような状況下鋭意検討した結果、本発明に至った。1.ゴム用老化防止物質を、水酸基を有さない活性炭に担持して得られるゴム用老化防止剤以下本ゴム用老化防止剤という場合がある。とゴム成分とを含むことを特徴とするゴム組成物以下本発明ゴム組成物という場合がある。。2.ゴム用老化防止物質が、式Iで示される化合物であることを特徴とする1.記載のゴム組成物。式I中、R1は、水素原子又は炭素数1~13のアルキル基を表す。3.ゴム用老化防止剤が、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、水酸基を有さない活性炭1質量部~100質量部を含有するゴム用老化防止剤であることを特徴とする1.又は2.記載のゴム組成物。4.ゴム用老化防止物質を、水酸基を有さない活性炭に担持して得られるゴム用老化防止剤とゴム成分と架橋剤とを含むことを特徴とする1.~3.のいずれかの項記載のゴム組成物。5.4.記載のゴム組成物を含むことを特徴とする加硫ゴム組成物。6.4.記載のゴム組成物を加工して製造されるタイヤ。7.5.記載の加硫ゴム組成物で被覆されたスチールコードを含むことを特徴とするタイヤ用ベルト。8.5.記載の加硫ゴム組成物で被覆されたカーカス繊維コードを含むことを特徴とするタイヤ用カーカス。9.5.記載の加硫ゴム組成物を含むことを特徴とするタイヤ用サイドウォール、タイヤ用インナーライナー、タイヤ用キャップトレッド又はタイヤ用アンダートレッド。本発明ゴム組成物を含む加硫ゴム組成物では、その老化防止効果の持続性が向上する。<ゴム用老化防止物質>本発明におけるゴム用老化防止物質は、ゴム製品の老化を防ぎ、その寿命を長くする目的で配合される有機物質である。本発明におけるゴム用老化防止物質としては、特に限定されないが、例えば、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の第436頁~第443頁に記載されるもの等を挙げることができる。具体的には例えば、N-フェニル-N’-1,3-ジメチルブチル-p-フェニレンジアミン6PPD、アニリンとアセトンの反応生成物TMDQ、ポリ2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン松原産業社製アンチオキシダントFR、合成ワックスパラフィンワックス等、植物性ワックス、式Iで示される化合物、又は、式IIで示される化合物等が挙げられる。好ましくは、例えば、比較的低分子量具体的には例えば、分子量が150~400程度である物質等が挙げられる。より好ましくは、例えば、式Iで示される化合物、又は、式IIで示される化合物を挙げることができる。式I中、R1は、水素原子又は炭素数1~13のアルキル基を表す。式II中、R2は、水素原子又は、炭素数1~13のアルキル基を表す。R3は、水素原子又は、炭素数1~13のアルコキシ基を表すより具体的には例えば、N-イソプロピル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミンIPPD、N-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン6PPD、ETMDQ6-エトキシ-2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン、2,2,4-トリメチル-1,2-ジヒドロキノリン等を挙げることができる。<水酸基を有さない活性炭以下活性炭という場合がある。>活性炭は、ヤシ殻、石炭、ピッチ、木材などの天然物を原料に用いて、炭化、賦活を経て製造される。本発明に用いられる活性炭としては、特に限定されないが、燐酸、塩化亜鉛、水酸化ナトリウムなどの薬品で賦活された薬品賦活炭が好ましく、薬品賦活炭としては、例えば、カルボラフィン、強力白鷺、精製白鷺、特製白鷺などが挙げられる。<本ゴム用老化防止剤の製造方法>本ゴム用老化防止剤は、ゴム用老化防止物質を活性炭に担持して得られる。本ゴム用老化防止剤における活性炭の含有量としては、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、活性炭1質量部~100質量部を含有するとよい。より好ましくは、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、1質量部~50質量部を含有するとよい。特に好ましくは、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、2質量部~30質量部を含有するとよい。本ゴム用老化防止剤の製造方法は、特に限定されないが、例えば、下記1の方法や、下記2の方法等を挙げることができる。1:ゴム用老化防止物質を溶媒に溶解した後、得られた溶液に活性炭を添加して混合物を得る。次いで、当該混合物から溶媒を除去して、固形分を乾固及び粉砕する。ここで溶媒としては、ゴム用老化防止物質を溶解でき、且つ、蒸留除去が可能であるものであれば、特に限定されないが、例えば、トルエン、キシレン、ヘキサン、ヘプタン等の炭化水素系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系溶媒、メタノール、エタノール、イソプロパノール等のアルコール系溶媒等を挙げることができる。2:ゴム用老化防止物質を溶融した後、得られた溶融液に活性炭を添加して混合物を得る。次いで、当該混合物を乾固及び粉砕する方法。上記1の方法及び上記2の方法において、活性炭の添加量としては、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、1質量部~100質量部を挙げることができる。好ましくは、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、1質量部~50質量部が挙げられる。より好ましくは、例えば、ゴム用老化防止物質10質量部に対して、2質量部~30質量部を挙げることができる。ゴム用老化防止物質が活性炭に担持されていることは、例えば、溶媒抽出方法により、容易に確認することができる。具体的には、例えば、ゴム用老化防止物質を活性炭に担持した後、ゴム用老化防止物質を溶媒抽出してゴム用老化防止物質の含有量を求め、この含有量を、担持する前のゴム用老化防止物質の量と比較して、変化の有無を観測すればよい。ゴム用老化防止物質が活性炭に担持されることにより、ゴム用老化防止物質が活性炭の細孔に強く吸着され、その結果、溶媒抽出されるゴム用老化防止物質の量が減少する。活性炭が水酸基を有さないことは、例えば、フーリエ変換赤外分光法により確認することができる。活性炭の赤外吸収スペクトルにおいて、O-H基伸縮振動の吸収帯である3800~2700cm-1の領域に吸収がなければ、水酸基を有さないことを意味する。<本ゴム用老化防止剤の利用>本発明ゴム組成物は、本ゴム用老化防止剤とゴム成分とを含む。本発明ゴム組成物は、本ゴム用老化防止剤とゴム成分とを混練して得られることが好ましい。混練は公知の手法で行なうことができる。本発明ゴム組成物は、例えば、より一定の品質であり、より均一な加硫ゴム組成物を製造するために用いられるようなマスターバッチ通常、加硫ゴム組成物を製造する前の、ゴム成分と多量の本ゴム用老化防止剤とが予備混練された粉粒体である、高濃度のゴム用老化防止物質を含有するゴム組成物等を挙げることができる。であってもよい。本発明ゴム組成物は、更に、充填剤、酸化亜鉛、ステアリン酸、架橋剤、加硫促進剤成分等を含む混練したゴム組成物であってもよい。本発明ゴム組成物中の本ゴム用老化防止剤の含有量としては、例えば、ゴム成分100質量部に対して、0.1質量部~990質量部を挙げることができる。本発明ゴム組成物が更に、充填剤、酸化亜鉛、ステアリン酸、架橋剤、加硫促進剤成分等を含む混練したゴム組成物である場合、本発明ゴム組成物中の本ゴム用老化防止剤の含有量としては、例えば、ゴム成分100質量部に対して、0.1質量部~50質量部を挙げることができ、好ましくは、例えば、1質量部~30質量部を挙げることができる。より好ましくは、例えば、2質量部~20質量部をあげることができる。本発明ゴム組成物が加硫ゴム組成物を製造するために用いられるようなマスターバッチである場合、本発明ゴム組成物中の本ゴム用老化防止剤の含有量としては、例えばゴム成分100質量部に対して、11質量部~990質量部を挙げることができ、好ましくは、例えば、31質量部~990質量部を挙げることができ、より好ましくは、例えば、51質量部~600量部を挙げることができ、特に好ましくは、例えば、60質量部~500質量部を挙げることができる。ゴム成分としては、例えば、天然ゴム、エポキシ化天然ゴム、脱蛋白天然ゴム及びその他の変性天然ゴム、ポリイソプレンゴムIR、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR、ポリブタジエンゴムBR、アクリロニトリルブタジエン共重合ゴムNBR、イソプレンイソブチレン共重合ゴムIIR、エチレンプロピレン-ジエン共重合ゴムEPDM、ハロゲン化ブチルゴムHR等の各種の合成ゴム等を挙げることができる。好ましくは、例えば、天然ゴム、スチレンブタジエン共重合ゴム、ポリブタジエンゴム等の高不飽和性ゴム等が挙げられる。より好ましくは、天然ゴム等を挙げることができる。また、天然ゴムとスチレンブタジエン共重合ゴムとの併用、天然ゴムとポリブタジエンゴムとの併用等、数種のゴム成分を組み合わせることも有効である。天然ゴムとしては、例えば、RSS1、RSS3、TSR20、SIR20等のグレードの天然ゴム等を挙げることができる。エポキシ化天然ゴムとしては、例えば、エポキシ化度10モル~60モルのもの具体的には例えば、クンプーランガスリー社製ENR25、ENR50等等を挙げることができる。脱蛋白天然ゴムとしては、例えば、総窒素含有率が0.3質量以下である脱蛋白天然ゴム等を挙げることができる。変性天然ゴムとしては、例えば、天然ゴムに予め4-ビニルピリジン、N,N-ジアルキルアミノエチルアクリレート具体的には例えば、N,N-ジエチルアミノエチルアクリレート等、2-ヒドロキシアクリレート等を反応させた極性基を含有する変性天然ゴム等を挙げることができる。スチレンブタジエン共重合ゴムSBRとしては、例えば、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の第210頁~第211頁に記載されている乳化重合SBR及び溶液重合SBR等を挙げることができる。トレッド用ゴム組成物としては、例えば、溶液重合SBRを好ましく挙げることができる。更には、例えば、日本ゼオン社製ニッポール登録商標NS116等の4,4’-ビス-ジアルキルアミノベンゾフェノンを用いて分子末端を変性した溶液重合SBR、JSR社製SL574等のハロゲン化スズ化合物を用いて分子末端を変性した溶液重合SBR、旭化成社製E10、E15等のシラン変性溶液重合SBRの市販品、ラクタム化合物、アミド化合物、尿素系化合物、N,N-ジアルキルアクリルアミド化合物、イソシアネート化合物、イミド化合物、アルコキシ基を有するシラン化合物トリアルコキシシラン化合物等及びアミノシラン化合物のいずれかを単独で用いて、又は、スズ化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物や、アルキルアクリルアミド化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物等、の異なった複数の化合物を2種以上用いて、それぞれ分子末端を変性して得られる分子末端に窒素、スズ、ケイ素のいずれか、又は、それら複数の元素を有する溶液重合SBR等をより好ましく挙げることができる。また、乳化重合SBR及び溶液重合SBRに重合した後、プロセスオイルやアロマオイル等のオイルを添加した油添SBRも、トレッド用ゴム組成物として好ましく挙げることができる。ポリブタジエンゴムBRとしては、例えば、シス1,4結合が90以上の高シスBR、シス結合が35前後の低シスBR等の溶液重合BR等を挙げることができる。好ましくは、例えば、高ビニル含量の低シスBR等が挙げられる。更には、例えば、日本ゼオン製Nipol登録商標BR1250H等スズ変性BRや、4,4’-ビス-ジアルキルアミノベンゾフェノン、ハロゲン化スズ化合物、ラクタム化合物、アミド化合物、尿素系化合物、N,N-ジアルキルアクリルアミド化合物、イソシアネート化合物、イミド化合物、アルコキシ基を有するシラン化合物トリアルコキシシラン化合物等、アミノシラン化合物のいずれかを単独で用いて、又は、スズ化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物や、アルキルアクリルアミド化合物とアルコキシ基を有するシラン化合物等、の異なった複数の化合物を2種以上用いて、それぞれ分子末端を変性して得られる分子末端に窒素、スズ、ケイ素のいずれか、又は、それら複数の元素を有する溶液重合BR等をより好ましく挙げることができる。これらBRは、トレッド用ゴム組成物やサイドウォール用ゴム組成物として好ましく挙げることができる。尚、通常は、SBR及び/又は天然ゴムのブレンドで使用される。ブレンド比率としては、トレッド用ゴム組成物の場合には、総ゴム質量に対して、SBR及び/又は天然ゴムが60質量~100質量、BRが40質量~0質量等を挙げることができる。また、サイドウォール用ゴム組成物の場合には、総ゴム質量に対して、SBR及び/又は天然ゴムが10質量~70質量、BRが90質量~30質量等を挙げることができる。好ましくは、総ゴム質量に対して、天然ゴム40質量~60質量と、BR60質量~40質量とのブレンド等が挙げられる。この場合、変性SBRと非変性SBRとのブレンドや、変性BRと非変性BRとのブレンドも好ましく挙げられる。充填剤としては、例えば、ゴム分野で通常使用されているカーボンブラック、シリカ、タルク、クレイ、酸化チタン等を挙げることができる。好ましくは、例えば、カーボンブラック、シリカ等が挙げられる。より好ましくは、例えば、カーボンブラック等を挙げることができる。カーボンブラックとしては、例えば、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の第494頁に記載されるものを挙げることができる。好ましくは、例えば、HAFHighAbrasionFurnace、SAFSuperAbrasionFurnace、ISAFIntermediateSAF、FEFFastExtrusionFurnace、MAF、GPFGeneralPurposeFurnace、SRFSemiReinforcingFurnace等のカーボンブラックが挙げられる。タイヤトレッド用ゴム組成物の場合には、CTABCetylTrimethylAmmoniumBromide表面積40m2/g~250m2/g、窒素吸着比表面積20m2/g~200m2/g、粒子径10nm~50nmのカーボンブラックを好ましく挙げることができる。より好ましくは、例えば、CTAB表面積70m2/g~180m2/gであるカーボンブラック等が挙げられる。具体的には例えば、ASTMの規格において、N110、N220、N234、N299、N326、N330、N330T、N339、N343、N351等を挙げることができる。また、カーボンブラックの表面にシリカを0.1質量~50質量付着させた表面処理カーボンブラックも好ましく挙げることができる。より好ましくは、例えば、カーボンブラックとシリカとの併用等、数種の充填剤の組み合わせが挙げられる。タイヤトレッド用ゴム組成物の場合には、例えば、カーボンブラック単独又はカーボンブラックとシリカとの両方を好ましく挙げることができる。カーカス用ゴム組成物サイドウォール用ゴム組成物の場合には、CTAB表面積20m2/g~60m2/g、粒子径40nm~100nmのカーボンブラックを好ましく挙げることができる。具体的には例えば、ASTMの規格において、N330、N339、N343、N351,N550、N568、N582、N630、N642、N660、N662、N754、N762等を挙げることができる。かかる充填剤の使用量としては、特に限定されるものではないが、例えば、ゴム成分100質量部に対して5質量部~100質量部を挙げることができる。カーボンブラックのみを充填剤として使用する場合には、例えば、ゴム成分100質量部に対して30質量部~80質量部が好ましく挙げられる。またトレッド部材用途においてカーボンブラックとシリカとを充填剤として併用する場合には、例えば、ゴム成分100質量部に対してカーボンブラック5質量部~60質量部が好ましく挙げられる。充填剤として使用するシリカとしては、例えば、CTAB比表面積50m2g~180m2gのシリカ、窒素吸着比表面積50m2/g~300m2/gのシリカ等を挙げることができる。具体的には例えば、東ソーシリカ社製AQ、AQ-N、デグッサ社製ウルトラジル登録商標VN3、ウルトラジル登録商標360、ウルトラジル登録商標7000、ローディア社製ゼオシル登録商標115GR、ゼオシル登録商標1115MP、ゼオシル登録商標1205MP、ゼオシル登録商標Z85MP、日本シリカ社製ニップシール登録商標AQ等の市販品等を挙げることができる。また、例えば、pHが6~8であるシリカやナトリウムを0.2質量~1.5質量含むシリカ、真円度が1~1.3の真球状シリカ、ジメチルシリコーンオイル等のシリコーンオイル、エトキシシリル基を含有する有機ケイ素化合物、エタノールやポリエチレングリコール等のアルコールで表面処理したシリカ、二種類以上の異なった窒素吸着比表面面積を有するシリカ等を配合することも好ましい。かかる充填剤の使用量としては、特に限定されるものではないが、例えば、ゴム成分100質量部に対して10質量部~120質量部を挙げることができる。また、シリカを配合する場合には、例えば、ゴム成分100質量部に対して、カーボンブラック5質量部~50質量部を配合することがよい。シリカ/カーボンブラックの配合比率としては、例えば、0.7/1~1/0.1の範囲を挙げることができる。また、充填剤としてシリカを用いる場合には、ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルテトラスルフィド、ビス3-ジエトキシメチルシリルプロピルジスルフィド、オクタンチオ酸S-[3-トリエトキシシリルプロピル]エステルジェネラルエレクトロニックシリコンズ社製NXTシラン、オクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシエトキシシリル}プロピル]エステル及びオクタンチオ酸S-[3-{2-メチル-1,3-プロパンジアルコキシメチルシリル}プロピル]エステルフェニルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、メチルトリアセトキシシラン、メチルトリブトキシシラン、エチルトリメトキシシラン、エチルトリエトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリエトキシシラン、n-オクチルトリメトキシシラン、n-オクチルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、フェニルトリアセトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、3-メタクリロキシプロピルトリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシシラン、3-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリメトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロへキシルエチルトリエトキシシラン、3-イソシアナートプロピルトリメトキシシラン及び3-イソシアナートプロピルトリエトキシシランからなる群から選択される1種以上のシランカップリング剤等、シリカと結合可能なケイ素等の元素又はアルコキシシラン等の官能基を有する化合物を添加することが好ましい。具体的には例えば、ビステトラスルフィドデグッサ社製Si-69、ビス3-トリエトキシシリルプロピルジスルフィドデグッサ社製Si-75、3-オクタノイルチオプロピルトリエトキシシランジェネラルエレクトロニックシリコンズ社製NXTシラン等を挙げることができる。これらの化合物の添加時期は特に限定されないが、シリカと同時期にゴムに配合することがよい。配合量としては、例えば、シリカの質量に対して2質量~10質量を挙げることができる。好ましくは、例えば、7質量~9質量が挙げられる。前記の化合物をゴムに配合する際の配合温度としては、例えば、80°C~200°Cを挙げることができる。好ましくは、例えば、110°C~180°Cが挙げられる。尚、充填剤としてシリカを用いる場合には、例えば、シリカ、シリカと結合可能なケイ素等の元素又はアルコキシシラン等の官能基を有する化合物に加えて、エタノール、ブタノール、オクタノール等の1価アルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ペンタエリスリトール、ポリエーテルポリオール等の2価以上のアルコール、N-アルキルアミン、アミノ酸、分子末端がカルボキシル変性又はアミン変性された液状ポリブタジエン、等を配合してもよい。酸化亜鉛の使用量としては、例えば、ゴム成分100質量部に対して1質量部~15質量部を挙げることができる。好ましくは、例えば、1質量部~8質量部が挙げられる。ステアリン酸の使用量としては、例えば、ゴム成分100質量部に対して0.5質量部~10質量部を挙げることができる。好ましくは、例えば、1質量部~5質量部が挙げられる。架橋剤としては、例えば、硫黄等を挙げることができる。硫黄としては、例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄等を挙げることができる。好ましくは、粉末硫黄等が挙げられる。また、ベルト用部材等の硫黄量が多いタイヤ部材に用いる場合には、例えば、不溶性硫黄等を好ましく挙げることができる。尚、上記の硫黄には加硫促進剤は含まれないものとする。硫黄の使用量としては、例えば、ゴム成分100質量部に対して0.3質量部~5質量部を挙げることができる。好ましくは、例えば、0.5質量部~3質量部が挙げられる。加硫促進剤としては、例えば、日本ゴム協会編ゴム工業便覧<第四版>の第412頁~第413頁に記載されるチアゾール系加硫促進剤、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤等を挙げることができる。具体的には例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、2-メルカプトベンゾチアゾールMBT、ジベンゾチアジルジスルフィドMBTS、ジフェニルグアニジンDPG等を挙げることができる。また、公知の加硫剤であるモルフォリンジスルフィドを用いることもできる。充填剤としてカーボンブラックを用いる場合には、例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、ジベンゾチアジルジスルフィドMBTSのいずれかとジフェニルグアニジンDPGとを併用することが好ましい。充填剤としてシリカとカーボンブラックとを併用する場合には、例えば、N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドCBS、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS、N,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドDCBS、ジベンゾチアジルジスルフィドMBTSのいずれかとジフェニルグアニジンDPGとを併用することが好ましい。硫黄と加硫促進剤との比率としては、特に制限されないが、例えば、質量比で硫黄/加硫促進剤=2/1~1/2を挙げることができる。天然ゴムを主とするゴム部材において耐熱性を向上させる方法である硫黄/加硫促進剤の質量比を1以下にするEV加硫は、耐熱性向上が必要な用途において好ましく用いられる。その他として、ゴム分野で通常用いられている各種の配合剤を配合してもよい。かかる配合剤としては、例えば、オイル;ステアリン酸等の脂肪酸類;日塗化学社製のクマロン樹脂G-90軟化点80°C~100°C、神戸油化学工業社製のプロセスレジンAC8軟化点95°C等のクマロンインデン樹脂;テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、芳香族変性テルペン樹脂等のテルペン系樹脂;三菱ガス化学社製ニカノール登録商標HP-100軟化点105~125°C等のキシレンホルムアルデヒド樹脂;荒川化学社製のエステルガムシリーズ、ネオトールシリーズ等のロジン誘導体;水素添加ロジン誘導体;ノボラック型アルキルフェノール系樹脂;レゾール型アルキルフェノール系樹脂;C5系石油樹脂;液状ポリブタジエン;を挙げることができる。上記のオイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂等を挙げることができる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル等を挙げることができる。<本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物>本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物は、通常、本ゴム用老化防止剤とゴム成分と架橋剤とを混練して得られるゴム組成物を熱処理して得られる。熱処理における温度条件としては、例えば、120°C~180°Cを挙げることができる。熱処理は、通常、常圧又は加圧下で行えばよい。本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物は、タイヤ用として好適に用いられる。タイヤとしては、例えば、空気入りタイヤ、ソリッドタイヤ等を挙げることができる。また、本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物は、タイヤを構成する各部材、即ち、本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物で被覆されたスチールコードを含むタイヤ用ベルト、本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物で被覆されたカーカス繊維コードを含むタイヤ用カーカス、本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物を含むタイヤ用サイドウォール、タイヤ用インナーライナー、タイヤ用キャップトレッド又はタイヤ用アンダートレッドとしても好適に用いられる。本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物は、タイヤ等のゴム材料の長寿命化を図ることができる。また、当該加硫ゴム組成物は、上記のタイヤ用途のみならず、エンジンマウント、ストラットマウント、ブッシュ、エグゾーストハンガー等の自動車用防振ゴムとしても使用できる。以下、実施例、参考例及び比較例等を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。<ゴム用老化防止物質>A1:住友化学社製アンチゲン6CN-1,3-ジメチルブチル-N’-フェニル-p-フェニレンジアミン<活性炭>B1:日本エンバイロケミカルズ社製特製白鷺製造例1本ゴム用老化防止剤の製造例300ml丸底フラスコにゴム用老化防止物質A120質量部を仕込み、メタノール160質量部で溶解させた。ゴム用老化防止物質A1の溶解したメタノール溶液に活性炭B120質量部を加え、得られた混合物を室温中、窒素下で24時間攪拌した。この混合物をエバポレートし、黒色の固体として本ゴム用老化防止剤1を得た。尚、本ゴム用老化防止剤中のゴム用老化防止物質の含有率は、下記の方法で確認した。<ゴム用老化防止物質の抽出方法>1.1MKCl水溶液とアセトンとの混合溶液質量比1:1を調製した。2.本ゴム用老化防止剤0.5gをビーカーに秤量した。3.上記2.のビーカーに、上記1.で得られた溶液100mLを加え、得られた混合物に超音波照射を行った照射時間を30分間、60分間、90分間とした。4.上記3.で得られた混合物を吸引ろ過した。また、ゴム用老化防止物質の色赤色が消えるまでろ物を洗浄した。このような操作を行い、ろ液を回収した。5.上記4.で回収されたろ液から、エバポレーターを用いて溶媒を減圧蒸留除去することにより、濃縮物を得た。6.上記5.で得られた濃縮物に、ジメチルホルムアミドを加えることにより、50mLの溶液を得た。7.上記6.で得られた溶液を、液体クロマトグラフィーLC移動相:燐酸バッファー/アセトニトリル/水系に供した。8.以下の式により、本ゴム用老化防止剤中のゴム用老化防止物質の含有率を算出した。<算出式>本ゴム用老化防止剤中のゴム用老化防止物質の含有率実測値=538571324900製造例で得られた本ゴム用老化防止剤について、上記の抽出方法で確認されたゴム用老化防止物質の含有率と、理論値とを比較した。理論値は、下記の方法で計算した値である。<計算式>ゴム用老化防止物質の含有率理論値=100×製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤1について得られたゴム用老化防止物質の含有率の値を表1に示す。本発明に用いる活性炭が水酸基を有さないことの確認方法活性炭B1の赤外吸収スペクトルにおいて、O-H基伸縮振動による吸収が見られないことから、水酸基を有さないことを確認した。[赤外分光法の測定条件]装置:フーリエ変換赤外分光光度計Varian670IR[VARIAN製]測定方法:拡散反射法補正関数:クベルカ-ムンク関数参考例1基本ゴム組成物の製造例10Lのニーダーに市販の天然ゴム製品名:SMR-CV60とブタジエンゴム製品名:JSRBR01、JSR株式会社製との両者をそれぞれ50質量部投入し、2分間混練した。得られた混練物に、表2に示す材料を加えた後、更に10分間混練することにより、基本ゴム組成物としてのゴム組成物を得た。尚、混練機からのゴム組成物の排出温度は95°Cであった。比較例1本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物の製造例参考例1で得られた基本ゴム組成物163.5質量部と、酸化亜鉛2質量部と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドTBBS]0.8質量部と、硫黄1.5質量部とを、ロール設定温度60°Cのオープンロール機で混練することにより、ゴム組成物を得た。得られたゴム組成物を145°Cで、加熱プレス成形することにより、幅15.5cm、長さ16.0cm、厚さ2mmのシート形状の、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質と活性炭との両者を含まないを得た。尚、JISK6300-2に準拠して測定されたゴム組成物の90加硫時間より5分間延長した時間を加硫時間とした。次に、参考例1で得られた基本ゴム組成物163.5質量部と、酸化亜鉛2質量部と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドTBBS0.8質量部と、硫黄1.5質量部と、ゴム用老化防止物質A13質量部とを、ロール設定温度60°Cのオープンロール機で混練することにより、ゴム組成物を得た。得られたゴム組成物を145°Cで、加熱プレス成形することにより、幅15.5cm、長さ16.0cm、厚さ2mmのシート形状の、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質を含み、活性炭を含まないを得た。尚、JISK6300-2に準拠して測定されたゴム組成物の90加硫時間より5分間延長した時間を加硫時間とした。参考例2ゴム用老化防止物質の移行量測定方法本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質と活性炭との両者を含まない及び本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質を含み、活性炭を含まないを用いて、ゴム用老化防止物質の移行量を測定した。本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質と活性炭との両者を含まないから製造されるシート3枚と、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質を含み、活性炭を含まないから製造されるシート3枚とについて、各シートの初期重量を測定した。図1は、加硫ゴム組成物の中でのゴム用老化防止物質の移行量を測定するための方法を説明する図である。重量測定後の6枚のシート本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物から製造されるシート1~3、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物から製造されるシート4~6を積層した後、当該積層物の全体をアルミホイル7で包み、更にその上からアルミラミネート8で包んだ。このようにして得られたアルミホイル及びアルミラミネート梱包体の上に、約3kgの錘9を載せた。錘が載せられた梱包体を25°Cの恒温室内に6日間放置した後、アルミホイル及びアルミラミネート梱包を開封して各シートを取り出し、そして各シートの重量を測定した。ゴム用老化防止物質の移行量は、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物から製造されるシートの初期重量からの重量変化とした。尚、別途、各シートの加硫ゴム組成物からゴム用老化防止物質を抽出定量した結果、前記の重量変化はゴム用老化防止物質の移行によるものであることが確認された。実施例1本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物の製造例参考例1で得られた基本ゴム組成物163.5質量部と、酸化亜鉛2質量部と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドTBBS0.8質量部と、硫黄1.5質量部と、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤16質量部とを、ロール設定温度60°Cのオープンロール機で混練することにより、ゴム組成物を得た。得られたゴム組成物を145°Cで、加熱プレス成形することにより、幅15.5cm、長さ16.0cm、厚さ2mmのシート形状の、本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物を得た。尚、JISK6300-2に準拠して測定されたゴム組成物の90加硫時間tc90より5分間延長した時間を加硫時間とした。本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物の製造例一方、参考例1で得られた基本ゴム組成物163.5質量部と、酸化亜鉛2質量部と、加硫促進剤N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドTBBS]0.8質量部と、硫黄1.5質量部とを、ロール設定温度60°Cのオープンロール機で混練することにより、ゴム組成物を得た。得られたゴム組成物を145°Cで、加熱プレス成形することにより、幅15.5cm、長さ16.0cm、厚さ2mmのシート形状の、本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質と活性炭との両者を含まないを得た。尚、JISK6300-2に準拠して測定されたゴム組成物の90加硫時間tc90より5分間延長した時間を加硫時間とした。本ゴム用老化防止剤を含む加硫ゴム組成物及び本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質と活性炭との両者を含まないを用いて、参考例2と同様にして、ゴム用老化防止物質の移行量を測定した。得られた結果を表4に纏めた。表4の中に記載されたゴム用老化防止物質の移行速度は、比較例1で得られた本ゴム用老化防止剤を含まない加硫ゴム組成物但し、ゴム用老化防止物質を含み、活性炭を含まないにおけるゴム用老化防止物質の移行量を100とした時の、実施例におけるゴム用老化防止物質の相対的な移行量である。数値が小さいほどゴム用老化防止物質の移行速度が遅く、加硫ゴム組成物における老化防止効果の持続性が向上することを意味する。参考例3加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、アンダートレッド用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1502住友化学社製100質量部、ISAF-HM旭カーボン社製、商品名旭8035質量部、ステアリン酸2質量部、酸化亜鉛3質量部、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤14質量部及びワックス日本精蝋製OZOACE-03552質量部を、160°C~175°Cの範囲内で、5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で60°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、加硫促進剤であるN-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドCBS2質量部、加硫促進剤であるジフェニルグアニジンDPG0.5質量部、加硫促進剤であるジベンゾチアジルジスルフィドMBTS0.8質量部及び硫黄1質量部とを、混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られたゴム混練物を145°Cで熱処理することにより、加硫ゴム組成物を得る。参考例4加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、ベルト用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、市販の天然ゴムRSS1100質量部、HAF旭カーボン社製、商品名旭7045質量部、ステアリン酸3質量部、酸化亜鉛5質量部、含水シリカ東ソーシリカ社製Nipsil登録商標AQ10質量部、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤18質量部、レゾルシン2質量部及びナフテン酸コバルト2質量部を、160°C~175°Cの範囲内で、5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で60°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、加硫促進剤であるN,N-ジシクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドDCBS1質量部、硫黄6質量部及びメトキシ化メチロールメラミン樹脂住友化学社製スミカノール507AP3質量部とを、混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られたゴム混練物を145°Cで熱処理することにより、加硫ゴム組成物を得る。参考例5加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、インナーライナー用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、ハロゲン化ブチルゴムエクソンモービル社製Br-IIR2255100質量部、GPF60質量部、ステアリン酸1質量部、酸化亜鉛3質量部及びパラフィンオイル出光興産社製ダイアナプロセスオイル10質量部を、160°C~175°Cの範囲内で、5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で60°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤11質量部、加硫促進剤であるジベンゾチアジルジスルフィドMBTS1質量部及び硫黄2質量部とを、混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られた混練物を145°Cで熱処理することにより、加硫ゴム組成物を得る。参考例6加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、サイドウォール用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、市販の天然ゴムRSS340質量部、ポリブタジエンゴム宇部興産社製BR150B60質量部、FEF50質量部、ステアリン酸2.5質量部、酸化亜鉛3質量部、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤18質量部、アロマチックオイルコスモ石油社製NC-14010質量部及びワックス大内新興化学工業社製のサンノック登録商標ワックス2質量部を、160°C~175°Cの範囲内で、5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で60°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、加硫促進剤であるN-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS0.75質量部及び硫黄1.5質量部とを、混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られたゴム混練物を145°Cで熱処理することにより、加硫ゴム組成物を得る。参考例7加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、カーカス用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、市販の天然ゴムTSR2070質量部、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1502住友化学社製30質量部、N339三菱化学社製60質量部、ステアリン酸2質量部、酸化亜鉛5質量部及びプロセスオイル出光興産社製ダイアナプロセスPS327質量部を、160°C~175°Cの範囲内で、5分間、50rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で60°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、加硫促進剤であるN-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリルスルフェンアミドBBS1質量部、硫黄3質量部、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤14質量部を混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られたゴム混練物を145°Cで熱処理することにより、加硫ゴムを得る。参考例8加硫ゴム組成物の製造例下記の第1工程及び第2工程により得られる加硫ゴム組成物は、キャップトレッド用として好適である。<第1工程>手順1バンバリーミキサー東洋精機製600mlラボプラストミルを用いて、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製100質量部、シリカ商品名:ウルトラシル登録商標VN3-Gデグッサ社製78.4質量部、カーボンブラック商品名N-339三菱化学社製6.4質量部、シランカップリング剤ビス3-トリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド:商品名Si-69デグッサ社製6.4質量部、プロセスオイル商品名NC-140コスモ石油社製47.6質量部、製造例1で得られた本ゴム用老化防止剤16質量部及び酸化亜鉛2質量部を、70°C~120°Cの範囲内で、5分間、80rpmのミキサーの回転数で混練し、引き続き70°C~120°Cの範囲内で、5分間、100rpmのミキサーの回転数で混練することにより、ゴム組成物を得る。手順2オープンロール機で30°C~80°Cの範囲内で、手順1で得られたゴム組成物と、加硫促進剤であるN-シクロへキシル-2-ベンゾチアゾールスルフェンアミドCBS1質量部、加硫促進剤であるジフェニルグアニジンDPG1質量部、ワックス商品名サンノック登録商標N大内新興化学工業社製1.5質量部及び硫黄1.4質量部とを、混練することにより、ゴム混練物を得る。<第2工程>第1工程手順2で得られたゴム混練物を160°Cで熱処理することにより、加硫ゴム組成物を得る。参考例9加硫ゴム組成物の製造例参考例8において、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製に代えて溶液重合SBRアサプレン登録商標旭化成ケミカルズ社製を用いること以外は、参考例8と同様にして、加硫ゴム組成物を得る。得られた加硫ゴム組成物はキャップトレッドとして好適である。参考例10加硫ゴム組成物の製造例参考例8において、スチレンブタジエン共重合ゴムSBR1500JSR社製に代えてSBR1712JSR社製を用い、プロセスオイルの使用量を21質量部に変更し、酸化亜鉛を仕込むタイミングを手順2に変更すること以外は、参考例8と同様にして、加硫ゴム組成物を得る。得られた加硫ゴム組成物はキャップトレッドとして好適である。"