チューブ状の医療機器の基端部に接続される医療用コネクタ10であって、軸線方向に延在するルーメン24が形成されるとともに、前記医療機器の基端部に接続可能に構成された接続部18を一端に有するコネクタ本体12と、前記コネクタ本体12から分岐して設けられるとともに他のデバイスと接続可能なサイドポート80を有する分岐部16、16a、16bと、を備え、前記コネクタ本体12の胴体部には、前記コネクタ本体12の内外を連通する連通路21が形成され、前記分岐部16、16a、16bは、前記連通路21を覆う位置で前記コネクタ本体12に対して回転可能に液密に接続した回転管状部62と、前記回転管状部62の内周面から前記サイドポート80に至る流路を形成し且つ前記ルーメン24と連通する分岐ルーメン68とを有する、ことを特徴とする医療用コネクタ10。請求項1記載の医療用コネクタ10において、前記連通路21は、前記コネクタ本体12の周方向に複数設けられる、ことを特徴とする医療用コネクタ10。請求項1記載の医療用コネクタ10において、前記回転管状部62と前記コネクタ本体12との間に、前記回転管状部62の内周面に沿って環状に連通した空間66が形成される、ことを特徴とする医療用コネクタ10。請求項1記載の医療用コネクタ10において、前記コネクタ本体12は、前記接続部18を含む第1要素19と、前記コネクタ本体12の基端部を含む第2要素20と、前記第1要素19と前記第2要素20とを回転不可能に連結するとともに前記連通路21が形成された連結部22、22a、22bとを備える、ことを特徴とする医療用コネクタ10。請求項4項記載の医療用コネクタ10において、前記第1要素19の前記第2要素20側の端部には縮径して軸線方向に突出した第1縮径部34が設けられ、前記第2要素20の前記第1要素19側の端部には縮径して軸線方向に突出した第2縮径部39が設けられ、前記回転管状部62の内周面と前記第1縮径部34の外周面との間が第1シール部材70を介して液密にシールされ、前記回転管状部62の内周面と前記第2縮径部39の外周面との間が第2シール部材72を介して液密にシールされ、前記回転管状部62は、前記第1縮径部34による段差の側面35と、前記第2縮径部39による段差の側面37との間で、前記コネクタ本体12に対して軸線方向に位置決めされる、ことを特徴とする医療用コネクタ10。以下、本発明に係る医療用コネクタについて好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る医療用コネクタ10の斜視図であり、図2は、医療用コネクタ10の軸線a方向に沿った縦断面図であり、図3は、カテーテル82のハブ84に接続した状態の医療用コネクタ10を示す縦断面図である。この医療用コネクタ10は、チューブ状の医療機器の基端部ハブに接続して使用されるものである。医療用コネクタ10が接続されるチューブ状の医療機器は、例えば、ガイディングカテーテル、治療用カテーテル例えば、バルーンカテーテル、血栓吸引カテーテル等のカテーテル82図3参照である。医療用コネクタ10は、コネクタ本体12と、当該コネクタ本体12の基端部に設けられたキャップ部14と、コネクタ本体12から分岐する分岐部16と備え、全体としてY字形状をなすYコネクタとして構成されている。以下、医療用コネクタ10の各構成要素の構成について説明する。なお、説明の都合上、コネクタ本体12に関し、図2、図3、図4中の左側を先端、右側を基端後端という。まず、コネクタ本体12の構成を説明する。コネクタ本体12は、カテーテル82の基端部を構成するハブ84に接続可能に構成された接続部18を含む第1要素19と、コネクタ本体12の基端部を含む第2要素20と、第1要素19と第2要素20とを回転不可能に連結するとともに連通路21が形成された連結部22と、第1要素19、第2要素20及び連結部22を軸線a方向に貫通したルーメン24とを有する。第1要素19は、コネクタ本体12の先端部を構成する部分であり、先端管部26と、当該先端管部26を同心状に囲むとともに内周部に雌ネジ部29が形成された筒状部28とを有し、先端管部26と筒状部28とにより先端側に開放する環状凹溝30が形成されている。第1要素19の中心には、ルーメン24の一部を構成する内腔32が軸線a方向に貫通形成されている。第1要素19の基端部第2要素20側の端部には、縮径して軸線a方向に突出した第1縮径部34図4参照が設けられている。先端管部26は、筒状部28よりも先端側に突出し、外径が先端側に向かって徐々に縮径する先細り形状のルアーテーパとして構成されており、図3に示すように、カテーテル82のハブ84に挿入されたとき、先端管部26の外周面とハブ84の内周面とが液密に嵌合するようになっている。筒状部28は、その内周部に設けられた雌ネジ部29を介して、ハブ84の基端に設けられた雄ネジ部85に螺合可能である。第2要素20には、ルーメン24の一部を構成する内腔36が軸線a方向に設けられるとともに、当該内腔36よりも基端側に、内腔36よりも拡径した拡径部38が形成されている。第2要素20の先端部第1要素19側の端部には、縮径して軸線a方向に突出した第2縮径部39図4参照が設けられている。キャップ部14は、コネクタ本体12の基端部第2要素20の基端部に、第2要素20に対して軸線aを中心に回転可能に設けられている。キャップ部14は、内筒部40と、当該内筒部40を同心状に囲む円筒形状の回転操作部42とを有し、内筒部40と回転操作部42とにより、先端側に開放した環状凹溝44が形成されている。内筒部40には、ルーメン24の一部を構成する内腔46が軸線a方向に貫通形成されている。当該内腔46は、キャップ部14の基端側にて、コネクタ本体12に接続されるカテーテル82とは別のカテーテル例えば、治療用カテーテル86の挿入口となるポート48として開口している。回転操作部42は、使用者術者が指でつまんで回転させる部分であり、図1に示すように、回転操作部42の外周面には、半径方向外方に隆起し且つ軸線a方向に沿って延在する滑り止め用のリブ51が周方向に間隔を置いて形成されている。図2に示すように、回転操作部42の内周部には、第2要素20の基端外周面に設けられた雄ネジ部50に螺合する雌ネジ部52が形成されている。よって、回転操作部42を回転させると、雌ネジ部52と雄ネジ部50との螺合によって、回転操作部42がコネクタ本体12に対して軸線a方向に移動する。第2要素20と内筒部40との間には、弾性部材により構成された中空円筒形状の弁体54が配設されている。より具体的には、弁体54は、第2要素20の拡径部38に配置されるとともに、内腔36と拡径部38とによる段差と、内筒部40の先端面との間に挟持されている。弁体54を構成する弾性部材の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、シリコーンゴム、フッ素ゴム、イソプレン、天然ゴム等の各種ゴム類、ポリウレタン、ポリアミドエラストマー、ポリブタジエン、軟質塩化ビニル等の各種樹脂またはこれらのうち2以上を組み合わせたもの等が挙げられる。回転操作部42を操作して回転させると、回転操作部42は回転しながら先端側に移動する。すると、弁体54は、先端方向に移動する内筒部40により軸線a方向に押圧されて弾性変形し、この結果、弁体54の内径が縮小する図3参照。回転操作部42を逆方向に回転させると、内筒部40が後退して内筒部40による弁体54に対する押圧が解除されることで、弁体54の形状が弾性力で復元し、再び図2に示す状態に戻る。図4は、コネクタ本体12における連結部22及びその周辺部位の一部省略拡大縦断面図であり、図5Aは、図4のVA-VA線に沿った横断面図である。連結部22は、コネクタ本体12において、第1要素19と第2要素20との間を構成する部分であり、コネクタ本体12の胴体部の内外を連通する連通路21が設けられている。図4及び図5に示すように、本実施形態に係る医療用コネクタ10において、連結部22は、軸線a方向に沿って延在するとともに周方向に間隔をおいて配置された複数のロッド状の連結体56を有し、隣接する連結体56間に形成された隙間によって、上述した連通路21が構成されている。図示した構成例では、複数の連結体56は、軸線a回りの周方向に等間隔に配置されている。連通路21とルーメン24の境界部分接続部18の内周基端及び第2要素20の内周先端が連通路21に面した部分の端部は面取りされている。このように構成されることで、治療用カテーテルの先端が連通路21とルーメン24の境界部分の角ばった端部に引っ掛かることを防止でき、治療用カテーテルをスムーズにルーメン24に挿入又は抜去することができる。図5Aに示した連結部22では、ロッド状の連結体56を有しているが、図5Bに示す第1変形例に係る連結部22aのように、軸線a方向に沿って延在する板状の連結体58を周方向に間隔をおいて有してもよい。あるいは、図5Cに示す第2変形例に係る連結部22bのように、複数の孔部60を有する筒状体図示例では円筒体で構成してもよい。連結部22bの場合、複数の孔部60は、周方向及び軸線a方向に千鳥状又はマトリックス状などに配置にしてもよい。次に、分岐部16の構成を説明する。図2に示すように、分岐部16は、連通路21を覆う位置でコネクタ本体12に対して回転可能に液密に接続した回転管状部62と、回転管状部62から延出する分岐管状部64と、当該分岐管状部64の自由端に設けられ、他のデバイスと接続可能なサイドポート80と、回転管状部62の内周面からサイドポート80に至る流路を形成し且つコネクタ本体12のルーメン24と連通する分岐ルーメン68とを有する。図4及び図5Aに示すように、回転管状部62は、中空円筒形をなしている。上述した連結部22は、回転管状部62の内周面から離間しており、これにより、回転管状部62と連結部22との間には、回転管状部62の内周面に沿って環状に、すなわち軸線a回りに360°の範囲で連通した空間66が形成されている。このため、ルーメン24と分岐ルーメン68は、空間66及び連通路21を介して連通している。回転管状部62の内周面と第1縮径部34の外周面との間には、例えばOリングで構成されたリング状の第1シール部材70が配置され、回転管状部62の内周面と第2縮径部39の外周面との間には、例えばOリングで構成されたリング状の第2シール部材72が配置されている。第1シール部材70及び第2シール部材72により、コネクタ本体12と回転管状部62との間が液密にシールされている。第1シール部材70は、回転管状部62における分岐ルーメン68の一部を構成する孔74よりも先端側の内周面に設けられた第1環状溝部76に配置されている。第2シール部材72は、回転管状部62における孔74より基端側の内周面に設けられた第2環状溝部78に配置されている。図示した構成例において、第1環状溝部76は、回転管状部62の先端面及び内周面に開放する溝形状であり、第2環状溝部78は、回転管状部62の内周面にのみ開放する溝形状である。なお、第1環状溝部76は、第2環状溝部78と同様に、回転管状部62の内周面にのみ開放する溝形状としてもよい。第2環状溝部78は、回転管状部62の基端面及び内周面に開放する溝形状としてもよい。回転管状部62は、第1縮径部34による段差の側面35と、第2縮径部39による段差の側面37との間で、コネクタ本体12に対して軸線a方向に位置決めされている。換言すれば、コネクタ本体12には、第1縮径部34と第2縮径部39によって周方向に360°の範囲で延在する凹部が形成され、回転管状部62は、当該凹部に収容装着されている。分岐管状部64には、その軸線方向に沿って、分岐ルーメン68の一部を構成する内腔75が形成されている。当該内腔75は、分岐管状部64の自由端図2、図3、図5で上端に設けられたサイドポート80にて開口している。サイドポート80は、造影剤を注入するための図示しない液体注入具を接続するための接続口として機能する。上述したコネクタ本体12、分岐部16及びキャップ部14の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリサルホン、ポリアリレート、メタクリレート-ブチレン-スチレン共重合体等の熱可塑性樹脂が好適に使用できる。本実施形態に係る医療用コネクタ10は、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、その作用及び効果について説明する。以下では、医療用コネクタ10の使用方法について、経皮的動脈形成術PTCAを行う際に用いるガイディングカテーテルのハブに接続する場合を例として説明する。PTCAを行うに際し、医療用コネクタ10は、図3に示すように、カテーテル82のハブ84に接続して使用され、この場合、上述したように、コネクタ本体12とハブ84とは、ネジ嵌合によって一体的に固定される。ここで、カテーテル82は、PTCAに用いるガイディングカテーテルとして構成されているものとする。まず、セルジンガー法により図示しないカテーテルイントロデューサー以下、イントロデューサーというを動脈血管に穿刺する。次に、ポート48を通して、医療用コネクタ10及びカテーテル82に図示しないガイドワイヤーを挿入し、前記ガイドワイヤーを挿入した状態のカテーテル82を前記イントロデューサーに挿入する。そして、カテーテル82の先端に対して前記ガイドワイヤーを先行させた状態で、カテーテル82の先端を、前記イントロデューサーを介して動脈内へ挿入し、大動脈を経由して、カテーテル82の先端部を冠動脈口右冠動脈口又は左冠動脈口に係合させ、カテーテル82の先端部の位置を固定する。なお、イントロデューサーの代わりにガイディングシースを使用したセルジンガー法においても、本発明の医療用コネクタを同様の方法で使用することができる。カテーテル82の先端部を冠動脈口に係合させたら、カテーテル82及び医療用コネクタ10から前記ガイドワイヤーを抜去するとともに、造影剤を注入するための液体注入具を、分岐部16のサイドポート80に接続する。この場合、分岐部16はコネクタ本体12の軸線aを中心として回転自在であるため、術者は、分岐部16を任意の向きに調整したうえで、前記液体注入具をサイドポート80に接続することができる。次に、前記液体注入具を操作し、造影剤を医療用コネクタ10の分岐部16に供給する。この場合、分岐ルーメン68とルーメンとは、連結部22に形成された連通路21を介して連通しているので、前記液体注入具から分岐部16に導入された造影剤は、医療用コネクタ10の連通路21及びルーメン24を介してカテーテル82内に導入され、さらに、カテーテル82内のルーメンを通ってその先端開口から目的部位である冠動脈内に噴出される。これによりカテーテル82の先端部の冠動脈口への挿入位置の確認、冠動脈の造影が可能となる。造影剤の注入が完了したら、次に、コネクタ本体12内のルーメン24及びカテーテル82内のルーメンを経由して、PTCAバルーンカテーテル等の治療用カテーテルを冠動脈内に挿入し、治療用カテーテルにより所定の処置例えば、狭窄部の拡張を行う。本実施形態に係る医療用コネクタ10によれば、コネクタ本体12を回転させることなくサイドポート80の向きを独立して変更することができるため、サイドポート80に前記液体注入具を接続する際に、サイドポート80を任意の向きに調整し、前記液体注入具の接続を容易に行うことができる。また、サイドポート80の向きを変更しても、コネクタ本体12に挿入された治療用カテーテルは回転しないため、治療用カテーテルの先端の処置のための向きや位置が変わることを防止できる。すなわち、サイドポート80の向きを変更しても、カテーテル82の先端部の向きを保持すると共にコネクタ本体12に挿入された治療用カテーテルの血管内での先端の向きや位置を維持できるため、手技を円滑に遂行することができる。本実施形態に係る医療用コネクタ10において、連通路21は、コネクタ本体12の周方向に複数設けられるので、コネクタ本体12内のルーメン24と、分岐部16内の分岐ルーメン68とを連通する流路の断面積を大きく確保でき、分岐部16からコネクタ本体12への流体の移動をスムーズに行うことができる。本実施形態に係る医療用コネクタ10では、回転管状部62と連通路21との間に、回転管状部62の内周面に沿って環状に連通する空間66が形成されているので、回転管状部62と連通路21との周方向の位置関係に関わらず、ルーメン24と分岐ルーメン68とが常に空間66及び連通路21を介して確実に連通する。よって、サイドポート80の向きが限定されず、上述した液体注入具の接続をより簡易且つ迅速に遂行することができる。本実施形態に係る医療用コネクタ10において、コネクタ本体12は、第1要素19と第2要素20とが連結部22によって互いに相対回転不可能に連結された構成であり、従来の医療用コネクタ10と異なり、接続部18が回転構造を有しないため、その分、コネクタ本体12の全長を短くすることができる。よって、医療用コネクタ10に挿通して使用する医療用デバイス例えば、治療カテーテルの有効長を長くとることができる。本実施形態に係る医療用コネクタ10では、回転管状部62は、第1縮径部34による段差の側面35と、第2縮径部39による段差の側面37との間で、コネクタ本体12に対して軸線a方向に位置決めされるので、相互に相対回転可能な回転管状部62とコネクタ本体12との間を確実に液密に保持できるとともに、コネクタ本体12に対する回転管状部62の軸線a方向の位置を好適に位置決めすることができる。上述した分岐部16に代えて、図6Aに示す第1変形例に係る分岐部16aを採用してもよい。第1変形例に係る分岐部16aは、回転管状部62の内周部に流体ガイド部81が設けられている点で、上述した分岐部16と異なる。この流体ガイド部81は、連結部22に向かって突出し、分岐ルーメン68のうち回転管状部62の内周部で開口する孔74よりも第1要素19側に位置し、且つ内周面81aが第2要素20側から第1要素19側に向かって連結部22側に寄るように形成されている。図6Aに示す流体ガイド部81は、具体的には、回転管状部62の内周部において周方向に延在したリング状であり、第2要素20側から第1要素19側に向かって内周面81aが縮径している。軸線a方向に関して、流体ガイド部81の基端の位置は、孔74の第1要素19側の内壁面と同じか近傍位置であるのがよい。図6Aに示した構成によれば、分岐部16のルーメンからコネクタ本体12へ液体造影剤等を移動させる際に、流体ガイド部81に沿って流体をスムーズに移動させることができる。すなわち、流体ガイド部81を設けることにより、流体ガイド部81がない構成図4参照と比較して、回転管状部62と連結部22との間の空間66の先端側で流れの滞留が生じにくくなるので、分岐ルーメン68からコネクタ本体12への液体の移動を促進することができる。上述した分岐部16に代えて、図6Bに示す第2変形例に係る分岐部16bを採用してもよい。第2変形例に係る分岐部16は、分岐ルーメン68の一部を構成する孔74の形状において、上述した分岐部16と異なる。具体的には、孔74の、第1要素19側の内壁面74aは、第2要素20側から第1要素19側に向かって連結部22側に寄るように形成されている。内壁面74aは、軸線aに対してテーパ状に傾斜しており、その最先端位置は、第1縮径部34の端面34a第2縮径部39に対向する面の近傍に位置している。図6Bに示した構成によれば、分岐ルーメン68からコネクタ本体12へ液体造影剤等を移動させる際に、テーパ状の内壁面74aにより液体をスムーズに移動させることができる。すなわち、分岐ルーメン68においてコネクタ本体12側の開口部を構成する孔74にテーパ状の内壁面74aを設けることにより、当該内壁面74aがない構成図4参照と比較して、回転管状部62と連結部22との間の空間66の先端側で流れの滞留が生じにくくなるので、分岐ルーメン68からコネクタ本体12への液体の移動を促進することができる。図4に示したコネクタ本体12と回転管状部62との間のシール構造に代えて、図7A~図7Cに示すシール構造を採用してもよい。図7Aに示すシール構造は、図4と同様に第1シール部材70と第2シール部材72とを備えるものであるが、図4のシール構造と異なり、第2要素20の第2縮径部39の外周部に第2環状溝部86が設けられている。図7Aに示すシール構造における第1シール部材70及び第2シール部材72の機能及び作用は、図4に示したシール構造における第1シール部材70及び第2シール部材72の機能及び作用と同様である。図7Bに示すシール構造は、コネクタ本体12と回転管状部62との間に設けられた第1シール部88及び第2シール部90を有する。第1シール部88は、分岐ルーメン68のうち回転管状部62の内周部で開口する孔74よりも先端側の位置に設けられている。具体的には、第1シール部88は、回転管状部62の内周面と先端面との角部に設けられた環状溝部92に装着された弾性体からなるリング状のシール部材94である。このシール部材94は、図4に示した第1シール部材70と同様に構成されている。シール部材94は、第1縮径部34の外周面と環状溝部92とにより軸線a方向の両側から挟まれるとともに、第1縮径部34による段差の側面35と環状溝部92とにより半径方向に挟まれ、弾性圧縮状態で保持されている。第2シール部90は、孔74よりも基端側の位置に設けられており、コネクタ本体12において周方向及び半径方向に延在する第1摺動面96と、回転管状部62において周方向及び半径方向に延在する第2摺動面97との密着により構成されている。第2摺動面97は、シール部材94の弾性力弾発力により第1摺動面96に押圧されている。これにより、第1摺動面96と第2摺動面97は、液密に密着している。図7Bの構成例において、第1摺動面96は、第2縮径部39の外周部から半径方向外方に膨出し且つ周方向に延在する環状突起98の先端面により形成され、第2摺動面97は、回転管状部62の基端側に設けられた環状の段差100の側面100aにより形成されている。図7Bのシール構造によれば、回転管状部62とコネクタ本体12との間に配置されるシール部材94が1つだけであるため、図4の構成と比較して部品点数を低減でき、構成を簡素化できる。また、シール部材94の弾性力により、第1摺動面96と第2摺動面97とがよく密着するので、シール部材94が設けられていない第2シール部90においても、良好なシール効果が発揮される。なお、第1シール部88と第2シール部90の配置を入れ替えた構成を採用してもよい。すなわち、回転管状部62の先端側に第2シール部90を前後に反転させた構成を設け、回転管状部62の基端側に第1シール部88を前後に反転させた構成を設けてもよい。図7Cに示すシール構造は、コネクタ本体12と回転管状部62との間に設けられたシール部材94以下、第1シール部材94という及び第2シール部材102を有する。第1シール部材94及びその配置構造は、図7Bに示したシール部材94及びその配置構造と同じである。第2シール部材102は、孔74よりも軸線a方向の基端側の位置に、コネクタ本体12と回転管状部62とにより軸線a方向の両側から挟まれて弾性圧縮状態で保持されている。具体的には、第2縮径部39の外周部から半径方向外方に膨出し且つ周方向に延在する環状突起104の先端面に、周方向に延在する環状のシール装着溝105が形成され、当該シール装着溝105に第2シール部材102が装着されている。第2シール部材102は、回転管状部62の基端側に設けられた環状の段差100の側面100aと、シール装着溝105との間に挟まれている。第1シール部材94の弾性力により、当該側面100aと第2シール部材102とが液密に密着するとともに、第2シール部材102とシール装着溝105とが液密に密着している。また、第2シール部材102の弾性力により、第1縮径部34による段差の側面35と第1シール部材94とが液密に密着するとともに、第1シール部材94と環状溝部92とが液密に密着している。図7Cのシール構造によれば、第1シール部材94の弾性力により、第2シール部材102の密着性を高めることができ、第2シール部材102の弾性力により、第1シール部材94の密着性を高めることができるので、これらの相乗効果によって一層良好なシール効果が発揮され、優れた液漏れ防止効果が得られる。なお、第1シール部材94の配置構造と第2シール部材102の配置構造とを入れ替えた構成を採用してもよい。すなわち、回転管状部62の先端側に第2シール部材102の配置構造を前後に反転させた構成を設け、回転管状部62の基端側に第1シール部材94の配置構造を前後に反転させた構成を設けてもよい。上記において、本発明について好適な実施の形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。