"ネットワークを介して接続された複数の機器が各機器の機能を分担して提供する機器連携システムであって、第一の機器が、出力対象の画像データを取得する取得手段と、前記第一の機器及び一台以上の第二の機器が前記画像データを出力する際の出力条件を受け付ける出力条件受付手段と、前記出力条件に基づき前記第一の機器の出力動作を制御し、一台以上の前記第二の機器に出力を要求する第一の動作制御手段と、出力物を出力する第一の出力手段と、前記第一の出力手段が出力した出力数を第一のカウント規則に従ってカウントする第一のカウント手段と、前記画像データ及び前記出力条件を一台以上の前記第二の機器に送信するデータ通信手段と、を有し、前記第二の機器が、前記第一の機器から出力の要求を受けて、前記第二の機器の出力動作を制御する第二の動作制御手段と、出力物を出力する第二の出力手段と、前記第二の出力手段が出力した出力数を第二のカウント規則に従ってカウントする第二のカウント手段と、を有し、前記第一の出力条件受付手段が、前記第一の機器及び一台以上の第二の機器により前記画像データを出力する出力条件を受け付けた場合、前記第一のカウント手段が、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を第一のカウント規則に従ってカウントする、ことを特徴とする機器連携システム。前記第一の動作制御手段は、前記第二のカウント規則を前記第二の機器から取得し、前記第一のカウント手段は、前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則が一致しない場合、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を第一のカウント規則に従ってカウントし累積し、前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則が一致した場合、前記第一のカウント手段は、前記第一の出力手段が出力した出力数のみを第一のカウント規則に従ってカウントし、前記第二のカウント手段は、前記第二の出力手段が出力した出力数のみを第二のカウント規則に従ってカウントする、ことを特徴とする請求項1記載の機器連携システム。前記第一の動作制御手段は、前記第二のカウント規則を前記第二の機器から取得し、前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則が一致しない場合、前記第一の機器の出力動作及び前記第二の機器に出力を要求することを中止する、ことを特徴とする請求項1記載の機器連携システム。前記第一の動作制御手段は、前記第二のカウント規則を前記第二の機器から取得し、前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則が一致しない場合、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を前記第一の機器と前記第二の機器のどちらでカウントするかを受け付ける、ことを特徴とする請求項1記載の機器連携システム。前記第一の動作制御手段は、前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則のうち一致しない規則を表示装置に表示する、ことを特徴とする請求項4記載の機器連携システム。前記第一のカウント規則と前記第二のカウント規則が一致せず、前記第一の動作制御手段が前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を前記第二の機器でカウントするという設定を受け付けた場合、前記第二のカウント手段は、前記第一の機器から出力数を取得し、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を第二のカウント規則に従ってカウントし累積する、ことを特徴とする請求項4記載の機器連携システム。前記出力条件受付手段が、前記第一の機器及び第二の機器により前記画像データを出力する出力条件を受け付けた場合、前記第一のカウント手段は、前記第一の機器が単体で出力した場合とは別に、前記第一の機器が前記第二の機器と分担して出力した出力数を第一のカウント規則に従ってカウントする、ことを特徴とする請求項1~5いずれか1項記載の機器連携システム。前記取得手段は、原稿を撮像して前記画像データを取得するスキャナ装置、又は、端末から前記画像データを取得するデータ通信装置である、ことを特徴とする請求項1~7いずれか1項記載の機器連携システム。前記出力手段は、記録媒体に画像を形成する印刷装置、又は、電話回線若しくはIPネットワークを介して前記画像データを送信するFAX送信装置である、ことを特徴とする請求項8項記載の機器連携システム。当該画像形成装置から出力の要求を受けて、出力動作を制御する第二の動作制御手段と、出力物を出力する第二の出力手段と、当該機器が出力した出力数を第二のカウント規則に従ってカウントし累積する第二のカウント手段と、を有する機器とネットワークを介して接続された画像形成装置であって、出力対象の画像データを取得する取得手段と、前記機器及び当該画像形成装置が前記画像データを出力する際の出力条件を受け付ける出力条件受付手段と、前記出力条件に基づき当該画像系装置の出力動作を制御し、前記機器に出力を要求する第一の動作制御手段と、出力物を出力する第一の出力手段と、当該画像形成装置が出力した出力数を第一のカウント規則に従ってカウントし累積する第一のカウント手段と、前記画像データ及び出力条件を前記機器に送信するデータ通信手段と、を有し、前記出力条件受付手段が、当該画像形成装置及び前記機器により前記画像データを出力する出力条件を受け付けた場合、前記第一のカウント手段が、当該画像形成装置及び前記機器が出力した合計の出力数を第一のカウント規則に従ってカウントし累積する、ことを特徴とする画像形成装置。ネットワークを介して接続された複数の機器が各機器の機能を分担して提供する機能提供方法であって、第一の機器が、出力対象の画像データを取得するステップと、出力条件受付手段が、前記第一の機器及び第二の機器が前記画像データを出力する際の出力条件を受け付けるステップと、第一の動作制御手段が、前記出力条件に基づき前記第一の機器の出力動作を制御し、前記第二の機器に出力を要求するステップと、第一の出力手段が、出力物を出力するステップと、第一のカウント手段が、前記第一の出力手段が出力した出力数を第一のカウント規則に従ってカウントするステップと、データ通信手段が、前記画像データ及び前記出力条件を前記第二の機器に送信するステップと、前記第二の機器の第二の動作制御手段が、前記第一の機器から出力の要求を受けて、前記第二の機器の出力動作を制御するステップと、第二の出力手段が、出力物を出力するステップと、第二のカウント手段が、前記第二の出力手段が出力した出力数を第二のカウント規則に従ってカウントするステップと、と有し、前記出力条件受付手段が、前記第一の出力手段及び一台以上の第二の出力手段機器により前記画像データを出力する出力条件を受け付けた場合、前記第一のカウント手段が、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を第一のカウント規則に従ってカウントし累積する、ことを特徴とする機能提供方法。しかしながら、課金体系の異なる複数の機器が連携してジョブを実行した場合に、MFP1はカウントせず、MFP2のみがカウントすると、1つのジョブで印刷されたページ数とカウント数が一致しないことになる。また、MFP1とMFP2が共にカウントする場合でも、複数ページを印刷した場合のカウント規則が異なる場合があり、カウントする機器によってカウント結果が一致しないという状況が生じうる。このように、従来、機器連携により複数のMFP1,2により印刷されたページ数をどのように処理するかついては考慮されてこなかった。本発明は、上記課題に鑑み、課金体系の異なる複数の機器が連携してジョブを実行することができる機器連携システムを提供することを目的とする。本発明は、ネットワークを介して接続された複数の機器が各機器の機能を分担して提供する機器連携システムであって、第一の機器が、出力対象の画像データを取得する取得手段と、前記第一の機器及び一台以上の第二の機器が前記画像データを出力する際の出力条件を受け付ける出力条件受付手段と、前記出力条件に基づき前記第一の機器の出力動作を制御し、一台以上の前記第二の機器に出力を要求する第一の動作制御手段と、出力物を出力する第一の出力手段と、前記第一の出力手段が出力した出力数を第一のカウント規則に従ってカウントする第一のカウント手段と、前記画像データ及び前記出力条件を一台以上の前記第二の機器に送信するデータ通信手段と、を有し、前記第二の機器が、前記第一の機器から出力の要求を受けて、前記第二の機器の出力動作を制御する第二の動作制御手段と、出力物を出力する第二の出力手段と、前記第二の出力手段が出力した出力数を第二のカウント規則に従ってカウントする第二のカウント手段と、を有し、前記第一の出力条件受付手段が、前記第一の機器及び一台以上の第二の機器により前記画像データを出力する出力条件を受け付けた場合、前記第一のカウント手段が、前記第一の出力手段及び前記第二の出力手段が出力した合計の出力数を第一のカウント規則に従ってカウントする、ことを特徴とする。課金体系の異なる複数の機器が連携してジョブを実行することができる機器連携システムを提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照しながら説明する。図3は、本実施例のMFPが機器連携によりジョブを実行した場合の課金について説明する図の一例である。MFPMultifunctionPeripheral1とMFP2以下、区別しない場合、MFP100というの課金体系はトナーキット方式又はカウンタ方式のどちらでもよい。MFP1とMFP2は、連携して1つのジョブを実行することができる。このように複数の機器が互いに機能を提供するシステムを機器連携システム200と称す。また、2台以上のMFPが連携して実行するジョブを機器連携ジョブという。1ユーザQがMFP1を操作して、MFP1及びMFP2で印刷を行う機器連携ジョブの実行条件を設定する。2MFP1及びMFP2で印刷を行う機器連携ジョブを実行する場合、MFP1はMFP1とMFP2にページ数を割り当てる。以下、割り当てページ数という。MFP1がMFP2の割り当てページ数を決定する際、MFP2の機器管理情報を利用して、印刷時間が最短になるように、又は、消費電力に有利なように、MFP2の割り当てページ数を決定する。3MFP1は画像データコピーデータをMFP2に送信する。4MFP1とMFP2は割り当てページ数だけ印刷する。この時、MFP1とMFP2は、それぞれ印刷したページ数をカウントする。5MFP2は、カウントしたページ数を記憶することなく、MFP1に送信する。6MFP1は、MFP2の分を含め、カウントしたページ数を記憶する。したがって、機器連携により実行されたジョブにより印刷されたページ数は必ず一台のMFPに記憶されることになるため、機器連携により印刷されたページ数を一元的に管理することができる。例えば、MFP1,2の少なくとも一方がトナーキット方式で課金されていても、印刷された全てのページ数がカウントされるので、カウント漏れが生じることもない。また、全てのMFP1,2がカウンタ方式の場合でも、MFP1,2のページ数のカウント方法や契約単価が同一であるとは限らないので、印刷されたページ数のカウント方法を統一できる。なお、本実施例では、ジョブの実行に携わるMFPの数に関わらず、入力から出力までの処理の全体を1つのジョブという。また、片面分の画像データを集約の有無やトナー使用量に関係なく1ページ、片面印刷か両面印刷かに関係なく用紙などのシート材の最小単位を1枚という。機器連携について機器連携について説明する。機器連携とは、一方のMFPが他方のMFPの機能を利用する全ての態様を含む。すなわち必ずしも、ジョブが実行されることやアプリケーションが動作しなくても機器連携と称す。しかし、MFP1,2はアプリケーション毎に動作することが多いため、アプリケーションを例に説明する。説明のためユーザQが操作する機器をMFP1とする。アプリケーションは、MFPが備える複数の入力手段の1つと複数の出力手段の1つの組み合わせを特定し、その組み合わせに基づく機器の制御、機能の提供等を行う。アプリケーションを以下、単にアプリという。図4は、各アプリにおいて、MFP1と2の機器連携の態様の一例を説明する図の一例である。図4では、コピーアプリ、スキャナアプリ、送信アプリについて示すが、他のアプリにおいてもMFP1,2が互いに機能を提供することで実現される。コピーアプリでは、1つのジョブが、スキャナによる原稿読み取り、画像処理、印刷、後処理仕上げの各プロセスを経る。画像処理は、例えばOCR処理、機密印刷処理などであり、後処理は例えばパンチ、ステープル等であり、これらは使用されないことも少なくない。スキャナアプリでは1つのジョブが、スキャナによる原稿読み取り、画像処理、送信のプロセスを経る。画像処理は、例えばOCR処理、PDF化、暗号化処理などであり使用されないことも少なくない。送信には、例えば、電子メールによる送信や、ユーザQのフォルダに送信する処理がある。送信アプリでは、1つのジョブが、スキャナによる原稿読み取り、画像処理、FAX送信のプロセスを経る。画像処理は、例えばOCR処理、機密印刷処理などであり使用されないことも少なくない。FAX送信には、例えばFAX送信電話網、IP網がある。また、上記のように、必ずしも機器連携ジョブを伴わなくても、機器連携が行われる。この場合、ユーザQはMFP2に記憶されている画像データをMFP1から読み出し処理することができる。処理には、印刷、電子メールによる送信、FAX送信も含まれるが、MFP1がMFP2の画像データを削除したり、プレビュー表示することが含まれる。このようにMFP1と2が機器連携ジョブを実行しなくても、機器連携の一態様となる。また、図4では2台のMFPの機器連携を説明したが、3台以上のMFPが機器連携することも可能である。3台以上の機器連携では、編集や出力を担当するMFPの組み合わせが増える。構成例図5は、機器連携システム200の構成図の一例である。LAN1とLAN2により1つのWANが形成されている。LAN1とLAN2は不図示のL3スイッチ又はルータにより接続されている。なお、LANの数は1つでも3つ以上でも機器連携は可能である。MFP1~4間、サーバ1,2間及びMFP1~4とサーバ100以下、区別する場合サーバ1,2という間の通信は、有線接続か無線接続は問わない。LAN1には3つのMFP1~3及びサーバ1が、LAN2にはMFP4及びサーバ2がそれぞれ接続されている。MFP1~4は、コピー、スキャナ、FAX及びプリントのうち少なくとも1つ以上の機能を有しており、MFP1~4がそれぞれ同じ機能を有している必要はない。この他、MFP1~4がそれぞれに特有の機能を有していることも妨げない。サーバ1、2は必ずしも必要ではないが、例えば、ユーザ認証用の情報処理装置、MFP1~4が有していない機能例えば、OCR処理、翻訳処理、ファイルのフォーマット変換等を提供する情報処理装置である。また、本実施例では、各MFPが利用制限情報を有するが、サーバが各ユーザの利用制限情報を記憶しておく場合にサーバ1又はサーバ2が利用される。サーバ1又は2は、各MFPの利用可能量だけでなく、ユーザQがMFP1~4を利用した合計の利用量を利用制限情報と比較することができる。また、LAN1ではMFP1~3が例えばハブやLANスイッチを介してネットワークを形成しているが、MFP2とMFP3はIEEE1394インタフェースにより接続されている。このように、機器連携システム200では一部又は全てのMFPがローカルにピアツーピアに接続されていてもよい。また、接続のインタフェースはUSBやLANケーブルなど、相互に通信可能であればよい。ローカルに接続することで、画像データがLAN1,2を介して送信されることがなくなるので、ネットワークの負荷を低減できる。また、画像データがLAN1,2を流れないので、セキュリティ性を向上できる。図示するような機器連携システム200では、以下のような連携態様が生じうる。LAN1の任意の二台以上のMFPが1つの機器連携ジョブを実行するLAN1の任意の一台以上のMFPと、LAN2のMFP4が1つの機器連携ジョブを実行するなお、この他、サーバ1,2を利用して機器連携することもできる。図6は、MFP1,2のハードウェア構成図の一例を示す。MFP100は、コントローラ120と、操作パネル130と、FCUファクシミリコントロールユニット140と、スキャナエンジン150及びプロッタエンジン160が有する。コントローラ120は、CPU101と、ASIC113と、NBノースブリッジ102と、SBサウスブリッジ106と、MEM-Pシステムメモリ103と、MEM-Cローカルメモリ104と、HDDハードディスクドライブ105と、メモリカードスロット111と、NICネットワークインタフェースコントローラ107と、USBデバイス108と、IEEE1394デバイス109と、セントロニクスデバイス110とを有する。CPU101は、種々の情報処理を実行するためのICであり、アプリやサービスを提供するプログラムをUNIX登録商標等のOSによりプロセス単位で並列的に実行する。ASIC113は、画像処理用のICである。NB102は、CPU101とASIC113を接続するためのブリッジである。SB106は、NB102と周辺機器等を接続するためのブリッジである。ASIC113とNB102は、AGPAcceleratedGraphicsPortを介して接続されている。MEM-P103は、NB102に接続されたメモリである。MEM-C104は、ASIC113に接続されたメモリである。HDD105は、ASIC113に接続されたストレージであり、画像データ蓄積文書データ蓄積プログラム蓄積フォントデータ蓄積フォームデータ蓄積等を行うために使用される。メモリカードスロット112は、SB106に接続され、メモリカード112をセット挿入するために使用される。メモリカード112は、USBメモリ等のフラッシュメモリであり、プログラム115を配布するために使用される。また、プログラム115は所定のサーバからMFP100にダウンロードして配布することもできる。NIC107は、ネットワーク等を介してMACアドレス等を使用したデータ通信を行うためのコントローラである。USBデバイス108は、USB規格に準拠したシリアルポートを提供するためのデバイスである。IEEE1394デバイス109は、IEEE1394規格に準拠したシリアルポートを提供するためのデバイスである。セントロニクスデバイス110は、セントロニクス仕様に準拠したパラレルポートを提供するためのデバイスである。NIC107と、USBデバイス108と、IEEE1394デバイス109と、セントロニクスデバイス110と、PCIPeripheralComponentInterconnectバスを介してNB102とSB106に接続されている。操作パネル130は、ユーザQがMFP100に入力を行うためのハードウェア操作部であると共に、MFP100がオペレータに可視情報を提供するためのハードウェアである表示部170を有する。操作パネル130は、ASIC113に接続されている。FCU140と、スキャナエンジン150と、プロッタエンジン160は、PCIバスを介してASIC113に接続されている。スキャナエンジン150は、コンタクトガラスに載置された原稿を光学的に走査して、その反射光をA/D変換して画像処理を施し、所定の解像度のデジタルデータ以下、画像データというを生成する。プロッタエンジン160は、例えばタンデム型の感光ドラムを有し、上記の画像データやユーザPCから受信したPDLデータに基づきレーザビームを変調し感光ドラムを走査して潜像を形成する。潜像にトナーを付着して現像した1ページ毎の画像を用紙に熱と圧力で転写する。このような電子写真方式のプロッタに限られず、液滴を吐出して画像を形成するインクジェット型のプロッタエンジンでもよい。FCU140は、NIC107を介してネットワークに接続し例えばT37,T38の規格に対応した通信手順、又は、公衆通信網に接続し例えばG3、G4規格に対応した通信手順、に従い画像データの送受信を行う。また、MFP100の電源がOFFのときに画像データを受信しても、プロッタエンジン160を起動して画像データを用紙に印刷することができる。図7は、MFP100の機能ブロック図の一例を示す。MFP100はUI部、制御部、及び、ハードウェアを有し、このうちUI部とハードウェアについてはすでに説明した。メモリ201は、MEM-P103やMEM-C104に相当し、エンジン202はFCU140,スキャナエンジン150及びプロッタエンジン160に相当する。制御部は、コピーアプリ11、プリンタアプリ12、FAXアプリ13、リソース管理モジュール14、通信管理モジュール15、エンジン管理モジュール16、ジョブ管理モジュール17、認証モジュール18、及び、カウンタ管理モジュール19を有する。また、例えば、HDD105には利用制限情報20及び機器管理情報21が記憶されている。コピーアプリ11、プリンタアプリ12、FAXアプリ13はアプリの一例である。ユーザQが操作パネル130を操作して不図示のコピーボタンを選択するとコピーアプリ11が作動し、プリンターボタンを選択するとプリンタアプリ12が作動し、FAXボタンを選択するとFAXアプリ13が作動する。OS22は、UNIX登録商標などの汎用オペレーティングシステムであり、各モジュール及びアプリの各ソフトウェアをそれぞれプロセスとして並列実行する。ジョブ管理モジュール17は、各アプリからユーザQが設定した機器連携ジョブのジョブ情報を取得して、ジョブの実行を管理する。具体的には、ジョブ情報に基づいてリソース管理モジュール14にリソースの制御を要求し、リソース管理モジュール14から進捗を受け取りながら、画面表示、アプリ管理、操作パネル等を制御する。ジョブ管理モジュール17は、現在の出力枚数を検出して操作パネル130に表示する。また、ジョブ管理モジュール17は利用量判定部32、割り当て数決定部31及びユーザ情報送信部33を有するがこれらはどこに配置されていてもよい。割り当て数決定部31は、利用制限情報20の範囲内で、印刷時間や消費電力が有利になるように各連携機器に利用量を割り当てる。利用量は、プリンタアプリ12やコピーアプリ11の場合はページ数であり、FAXアプリ13の場合は例えば宛先数である。利用量判定部32は、出力予定のページ数が利用可能量以下であるか否かを判定する。処理の詳細は後述する。ユーザ情報送信部33はユーザ情報を機器連携ジョブを実行するMFPに送信する。リソース管理モジュール14は、リソースの管理を行う。ジョブ管理モジュール17から、FCU130、スキャナエンジン140、プロッタエンジン150、メモリ201、HDD105、NIC107、USB108、IEEE1394109セントロニクス110等のハードウェア資源の利用要求を受けると、アプリ間の調停を行いこれらを制御する。具体的には、リソース管理モジュール14は、要求されたハードウェアリソースが利用可能であるか他の要求により利用されていないかどうかを判断し、利用可能であれば要求されたハードウェアリソースが利用可能である旨をジョブ管理モジュール17に伝える。また、リソース管理モジュール14は、ジョブ管理モジュール17からの要求に対してハードウェアリソースの利用スケジューリングを行い、エンジン管理モジュール16を制御する。エンジン管理モジュール16は、リソース管理モジュール14が確保し作成した利用スケジュールに従ってエンジンの制御を行う。したがって、スキャナエンジン、プロッタエンジン白黒ラインプリンタ、カラーラインプリンタ、及び、FCUが実際にジョブを実行する。通信管理モジュール15は、機器連携など、ネットワークを必要とするアプリに対して共通に利用できるサービスを提供するためのモジュールである。ネットワーク側から各プロトコルによって受信したデータを各アプリに振り分けたり、アプリから受け取ったデータをネットワーク側に送信する。具体的には、ftpd、httpd、lpd、snmpd、telnetd、smtpdなどのサーバデーモンや、同プロトコルのクライアント機能などを有している。認証モジュール18は、ユーザ認証を行うモジュールである。後述する利用制限情報20には、ユーザ毎の利用可能量だけでなく、ユーザ名、パスワード等が登録されている。認証モジュール18は、ユーザQが操作パネル130から入力したユーザ名とパスワードの組が、利用制限情報20に記憶されているか否かに基づきユーザQを認証する。または、不図示のICカードリーダでユーザQが携帯するICカードに記憶されたユーザIDを読み取り、ユーザQを認証してもよい。なお、サーバ1又はサーバ2が認証サーバとして機能する場合、MFP1に認証モジュール18が搭載されなくてもよい。各MFPの個別の認証モジュール18がユーザQを認証することをローカル認証、サーバ1又は2がユーザQを認証することをネットワーク認証という。ローカル認証の認証結果は認証したMFPでのみ有効であるが、ネットワーク認証の認証結果は予め定められたネットワーク内のMFPで有効である。認証モジュール18は認証が成立したか否かをアプリに通知する。アプリは、認証が成立すればジョブの実行条件の設定を受け付け、認証が成立しなければ認証が成立しません等のメッセージを表示部170に表示する。カウンタ管理モジュール19は、利用量ページ数やあて先数をカウントして、利用制限情報20の利用可能量を更新する。利用制限情報20については後述する。カウンタ管理モジュール19は印刷数カウント部34を有する。印刷数カウント部34は、後述するカウント規則に基づき印刷されたページ数をカウントする。自機のカウント規則は印刷数カウント部34に実装されている。なお、カウンタ管理モジュールが利用量をカウントする際の規則と、印刷数カウント部34がページ数をカウントする際の規則は同じである。同じでないと、ユーザの利用量の合計と課金に用いられるページ数とが一致しなくなるためである。ただし、厳密に一致する必要がない場合、両者のカウント規則は異なっていてもよい。制御部のアプリ及び各モジュールは、1つ以上のメソッドを有するオブジェクトであり、それぞれがプロセスとしてOS22上で実行される。各プロセスは、1つ以上のスレッド単位で実行され、OS22がこれらのスレッドをCPUに割り当てる。OS22は各スレッドの状態実行状態、待機状態、実行可能状態などの状態を管理しており、実行可能状態のスレッドの中から優先順位、ラウンドロビンなどのロジックでCPUに割り当てるスレッドを制御している。このため、プロセス切り替えによる並列実行と比較して、並列実行時の処理速度の向上が図られている。各アプリと各モジュールは、メソッドの実行によるプロセス間通信によってメッセージの送受信を行う。<利用制限情報>図8は利用制限情報20の一例を示す図である。上記のように、利用制限情報20には、ユーザ情報が含まれている。ユーザ情報には、ユーザ名ユーザIDログイン名パスワードが登録されている。ユーザ名はユーザQが識別しやすい氏名や通称などであり、ユーザIDは少なくとも連携機器システム内で一意性が保証された1つ以上の数字、記号、若しくはアルファベット又はこれらの組み合わせである。ログイン名はMFPにログインするためのコンピュータ処理が容易な半角英数の識別名である。パスワードは、MFPがユーザQを認証するための1つ以上の数字、記号、若しくはアルファベット又はこれらの組み合わせである。また、利用制限情報20には、アプリ毎に上限利用量利用量利用可能量が登録されている。いずれも課金形態に合わせて、カラーと白黒それぞれの上限利用量利用量利用可能量を有する。上限利用量は、そのユーザQが利用可能な利用量である。上限利用量は、年間、半期毎、四半期毎、月毎、週毎などの期間毎にユーザ毎に定められている。利用量は、上限利用量と同じ期間内にユーザQがすでに利用した利用量である。利用可能量は期間内にユーザQが利用できる残りの利用量であり、利用可能量=上限利用量-利用量の関係がある。利用可能量はユーザQが印刷等する毎に更新される。利用可能量がゼロになると、ジョブ管理モジュール17は印刷等を禁止する。図では、上限利用量利用量利用可能量が登録されているが、利用可能量、又は、上限利用量と利用量があれば、利用量を管理できる。ユーザQがMFPにログインして操作パネル130を操作すると、利用制限情報20を表示部170に表示できるので、ユーザQは利用可能量等を確認できるようになっている。<機器管理情報>図9は機器管理情報21の一例を示す図である。機器管理情報21には、自機のMFPが有する機能が登録されている。例えば、スキャンの機能として、読み取り可能なカラーカラー、白黒、2色又は単色が、読み取りに対応した原稿種類文字、写真又は文字写真、読み取り時に設定可能な解像度100~600dpiが登録されている。また、編集の機能として、複数ページの集約2in1/4in1/8in1、原稿にスタンプ状の文字や記号を印刷するスタンプ印字、不正コピーを防止するコピーガード、画像処理による縮小拡大する変倍25~200、文字認識のOCR、及び、画像データのファイルフォーマットを変換するPDFが登録されている。また、出力の機能としてFAXと印刷が登録されている。FAXにはさらに蓄積送信という機能が登録されている。印刷にはさらに印刷速度60ページ/分、カラー印刷カラー/白黒/2色/単色、用紙サイズ自動/A4/B4/A3、消費電力白黒印刷、カラー印刷、立ち上がり時、ステープル、パンチ、及び、Z折りが登録されている。なお、ステープルとパンチでは、それらを形成可能な用紙上の位置も登録されている。MFP1とMFP2は機器管理情報21を互いに交換することで、MFP1がMFP2に要求可能な処理、MFP2がMFP1に要求可能な処理をそれぞれ管理している。MFP1とMFP2は、後述する通信可能機器一覧に登録されているMFPの機器管理情報21を取得してHDD105等に保持しておく。連携時の機能ブロックの処理について図10は、MFP1とMFP2が機器連携する際のブロック間の関係を説明する図の一例である。図10において図7と同一部には同一の符号を付しその説明は省略する。なお、オプショントレイ24、26は追加して装着可能な用紙トレイであり、フィニッシャ25はステイプル、パンチ、ソート、製本等を行う装置である。<通信可能機器一覧>通信管理モジュール15は、起動が確認されている他のMFPやサーバの通信可能機器一覧を有している。通信可能機器一覧を取得するには例えば、以下の2つの方法がある。1管理者などが予め機器連携が可能なMFP2~4をMFP1に登録しておき、MFP1は登録されているMFP2~4の中から通信が可能だったMFPを通信可能機器一覧に登録する。図11aは、機器連携が可能なMFPのIPアドレスの一例を示す図である。機器連携が可能であるためには、MFPが機器連携の機能を有していることが必要である。この他、さらに、例えば管理者が意図的に機器連携の対象から外していないこと、又は、機器連携の対象に加えていることが必要となる場合がある。以下、機器連携が可能なMFPを機器連携用MFPという。各MFPには自機からみた機器連携用MFPのIPアドレスが登録されている。各MFP1は例えば起動時に、自機に登録されている機器連携用MFPに対し起動したことをネットワーク上の機器連携用MFPに通知する。これにより、機器連携用MFPが起動していれば応答を送信するので、MFP1は応答のあった機器連携用MFPが通信可能であることを、通信可能機器一覧に登録する。一方、すでに起動していた機器連携用MFPは、MFP1が起動したという通知を受けて、MFP1を通信可能機器一覧に登録する。図11bは通信可能機器一覧の一例を示す図である。通信管理モジュール15は、機器連携用MFPのうち、通信が可能であることが確認されたMFP等のIPアドレスを通信可能機器一覧に登録していく。通信確認ができないMFP等のIPアドレスは、例えば-のように通信未確認であることを示すデータが登録された状態となる。2MFP1が、機器連携が可能なMFP2~4をネットワークから検出するMFP1は例えば、起動時に同報的に、機器連携が可能なMFPにIPアドレスを通知するように要求するブロードキャストパケットを送信する。送信アドレスを全て1とするブロードキャストパケットは、LAN1内の全ての機器に機器連携が可能か否かを問い合わせることができる。また、例えば、ディレクティッドブロードキャストアドレスを指定してdirectedbroadcastaddress、ルータを超えて指定されたネットワークアドレスのMFPに機器連携が可能か否かを問い合わせることができる。機器連携が可能なMFPが属するネットワークのネットワークアドレスは、管理者によって既知なので検索する範囲は容易に特定できる。より好ましくは1と2を組み合わせて、機器連携が可能なMFPを検出する。MFP1は、検出されたMFP2~4のIPアドレスを通信可能機器一覧に登録する。ユーザの認証後述するような操作により、ユーザが通信可能機器一覧から機器連携ジョブを実行するMFP100を特定すると、MFP1がユーザ情報を送信するMFP2~4が特定される。ここでは、MFP1がMFP2と機器連携ジョブを実行するとして、MFP2がユーザQを認証する手順を説明する。図12は、MFP1とMFP2がユーザQを認証する手順を示すフローチャート図の一例である。ユーザQがMFP1を操作して機器連携ジョブを実行する場合、MFP1にログインする。このため、コピーアプリ11は認証モジュール18に認証要求を送出する。認証要求にはユーザQが入力したユーザ名とパスワードが含まれている。認証モジュール18は、利用制限情報にユーザ名とパスワードの組が登録されているか否かによりユーザQの認証が成立するか否かを判定するS1。認証が成立しない場合S1のNo、ユーザQはMFP1を使用する権限がないので、図12の処理は終了する。認証が成立した場合S1のYes、MFP1のユーザ情報送信部33はユーザQのユーザ情報をMFP2に送信するS3。送信するユーザ情報は、ユーザ認証に必要なユーザ名及びパスワードを必須に、ログイン日時、ログイン機器、ユーザ種別、認証方式等を含む。ログイン日時はユーザQがMFP1にログインした認証が成立した日時であり、ログイン機器はユーザQがログインしたMFP1の識別情報例えば、IPアドレスであり、ユーザ種別は一般ユーザ、管理者などユーザQの権限を示す情報であり、認証方式はローカル認証かネットワーク認証かを示す。この他、ユーザID、ログイン名を送信してもよい。なお、ユーザの認証が成立してからユーザ情報を送信するまでの経過時間は、認証の成立の直後とは限らず、機器連携ジョブを実行する機器が確定された後である。MFP2は、ユーザQのユーザ情報を受信するS5。MFP2のジョブ管理モジュール17は認証モジュール18に認証要求を送出する。MFP2の認証モジュール18は、利用制限情報にユーザ名とパスワードの組が登録されているか否かによりユーザQの認証が成立するか否かを判定するS6。ユーザQは認証結果をMFP1に送信するS7。MFP1は認証結果を受信するS4。認証結果には、認証OK及び認証NGがある。MFP1が認証OKを受信した場合、MFP1はMFP2にページ数を割り当て、機器連携ジョブの実行を開始することができる。MFP1が認証NGを受信した場合については後述する。なお、MFP1が二台以上のMFPと機器連携ジョブを実行する場合、MFP1のユーザ情報送信部33は全てのMFPにユーザ情報を送信する。<ジョブの設定について>認証が成立した場合、コピーアプリ11はジョブの実行条件の設定を受け付ける。図13a~dは表示部170に表示される機器連携ジョブのメニューの一例である。例えば、ユーザQが機器連携ジョブによりコピーする場合、ユーザQは操作パネル130のコピーボタンを押下し、また、機器連携ジョブの設定画面を呼び出す。操作パネル130には例えば機器検索ボタン301、機能検索ボタン302が表示される。機器検索ボタン301はMFP1が通信可能機器一覧のMFPを検索するためのボタンである。すなわち、通信管理モジュール15は機器連携ジョブの直前に通信可能機器一覧のMFPと通信して機器連携ジョブが可能であることを確認する。一方の機能検索ボタン302は、通信可能機器一覧のMFPから、ユーザQが設定した機能を提供可能なMFP2~4をMFP1が検索するためのボタンである。図13bは、ユーザQが機器検索ボタン301を押下した場合に表示される機器連携ジョブ-機器一覧画面の一例である。MFP1は、通信可能機器一覧のMFPのうち機器連携ジョブが実行可能であると応答したMFP2~4図では2つの一覧を表示する。応答するMFPは、機器名及びIPアドレスをMFP1に送信する。この時に、応答するMFPが機器管理情報21を送信する。ユーザQは、所望の機能を備えた目的のMFPがリストされていることを確認して、条件設定ボタン311を押下する。図13dは、ユーザQが条件設定ボタン311を押下した場合に表示される連携ジョブ-読み取り設定画面の一例である。この画面には、MFP毎に読み取り設定のメニューが表示される。図示するようにタブ321に自機MFP1のことイマジックスMFP2イプックスMFP3という機器名が表示され、ユーザQはタブ321により読み取り設定するMFPを選択できる。ユーザQが機器名のタブ321を選択すると、MFP1は機器管理情報21に基づき、選択された各MFPで有効な選択可能なメニューのみを表示する。ユーザQは、選択したMFPで有効なメニューから、例えば、カラー選択、原稿種類、濃度等の読み取り条件を設定することができる。ユーザQは、原稿を読み取るMFPと読み取り条件を設定すると、編集設定ボタン322、印刷設定ボタン323を順に選択する。編集設定ボタン322を選択すれば、MFP毎に、各機器が提供可能な編集の機能を選択するためのメニューが表示される。同様に、印刷設定ボタン323を選択すれば、MFP毎に、各機器が提供可能な印刷の機能を選択するためのメニューが表示される。なお、読み取り設定では一台のMFPについてのみユーザQは条件を設定できるが、印刷設定と編集設定では複数のMFP又はサーバに対しユーザQが条件を設定できる。最終的に、実行ボタン324を押下することで機器連携ジョブがスタートする。また、図13cは、図13aにおいてユーザQが機能検索ボタン302を押下した場合に表示される連携ジョブ-機能検索画面の一例である。MFP1は、過去に取得した他のMFPの機器管理情報21から読み取り条件編集条件印刷条件の各プロセス毎に設定可能なメニューを表示する。ユーザQは適宜タブを選択して、検索キーとなる読み取り条件編集条件印刷条件を設定できる。条件の設定後、ユーザQが検索ボタン331を押下すると、MFP1は他のMFPから取得した機器管理情報21を、読み取り条件編集条件印刷条件のそれぞれで検索する。こうすることで、ユーザQが設定した読み取り条件で読み取り可能なMFP、編集条件で編集可能なMFP、印刷条件で印刷可能なMFPを特定できる。読み取り条件が適合する機器が複数台、編集条件が適合する機器が複数台、印刷条件が適合する機器が複数台、ヒットする場合がある。この場合、MFP1は図13dのように各読み取り条件編集条件印刷条件毎に全ての機器を表示してもよいし、所定数以下の機器に絞って表示してもよい。所定数以下の機器に絞る場合、例えば、自機を優先する方法、リソースの負荷が低下しているMFPを優先する方法、自機からの距離物理的距離又は通信距離が近いMFPを優先する方法、などがある。MFP1は検索にヒットした一台以上のMFPを、図13dと同様な画面に表示する。すなわち、読み取り設定編集設定印刷設定毎に、条件がマッチしたMFPを表示する。なお、読み取り条件編集条件印刷条件は図13cで設定されているので、ユーザQは再度、各条件を設定する必要はない。ユーザQは、各プロセスのMFPや各条件を確認後、実行ボタンを押下する。これにより、MFP1は機器連携ジョブをスタートさせる。図14aは、図13dにおいてユーザQが印刷設定ボタン323を押下した第一画面の一例を示す。図14aではユーザQは、複数のMFPに共通の印刷条件を設定するか、各MFPに個別に印刷条件を設定するかを選択できる。共通設定を選択した場合、ユーザQは一台以上のMFPを選択する。個別設定を選択した場合、ユーザQは次の画面で各MFP毎に印刷条件を設定する。なお、ユーザQがコピーアプリ又はプリンタアプリを選択した場合、MFP1は、最後の印刷からの経過時間、印刷可能温度までに復帰可能な消費電力などを、通信可能機器一覧のMFPから取得して表示することが可能である。印刷時、定着器を印刷可能温度まで増大させる際に大きな電力が必要なので、ユーザQが、最後の印刷からの経過時間が短いMFP又は印刷可能温度までに復帰可能な消費電力が小さいMFPを選択すれば、消費電力を低減できる。図14bは印刷条件の共通設定の画面の一例を示す。ユーザQが共通設定を選択した場合、カラー/白黒、用紙サイズ、部数、変倍などの各MFPに共通の印刷条件を設定することができる。共通の印刷条件は、通信可能機器一覧のMFPから受信した機器管理情報の最大公約数的な内容である。例えば、MFP1がカラーと白黒印刷が可能、MFP2が白黒印刷が可能、な場合、図14bのカラー/白黒のメニューにカラーが表示されない。同様に、用紙サイズにおいてもMFP1とMFP2で共に選択可能な用紙サイズのみが表示され、変倍においてもMFP1とMFP2で共に選択可能な変倍範囲が設定可能であり、ソート及びステープルはMFP1とMFP2で共に選択可能な場合に表示される。また、設定された部数又はページ数が、共通設定の対象となったMFPに割り当てられる。部数又はページ数のどちらで割り当てるかはユーザQが設定できる。図14cは印刷条件の個別設定の画面の一例を示す。ユーザQが個別設定を選択した場合、MFP毎に、用紙サイズ、部数、変倍などの一般的な印刷条件を設定することができる。各MFPは設定された部数だけ印刷する。<ジョブ情報>図10のコピーアプリ11はジョブの実行条件の設定を受け付けると、ジョブ実行要求をジョブ管理モジュール17に送出する。ジョブ管理モジュール17は実行条件からジョブ情報を生成する。図15はジョブ情報の一例を示す図である。機器連携ジョブは1.入力→2.編集→3.出力の順番に実行される。各プロセス毎に担当機器が登録されており、また、入力条件編集条件出力条件が登録されている。コピーアプリ図15aは、比較のために示したMFP1のみが印刷するコピーアプリ11のジョブの一例である。コピーアプリの入力の担当機器はMFP1、編集の担当機器はMFP2であり、出力印刷の担当機器はMFP1である。図15bは、MFP1及びMFP2が印刷するコピーアプリ11の機器連携ジョブの一例である。コピーアプリの入力の担当機器はMFP1、編集の担当機器はMFP2であり、出力印刷の担当機器はMFP1とMFP2である。このようにMFP1とMFP2に印刷を振り分けるには、印刷設定において共通設定を選択する。そして、割り当て数決定部31は、担当機器にそれぞれ部数印刷数を割り当てる。割り当てページ数の決定方法については後述する。図15cはMFP1とMFP2に印刷数が割り当てられた機器連携ジョブの一例である。図15bと比べて、出力のプロセスが2つ作成され、それぞれの担当機器にMFP1とMFP2が設定されている。ジョブ管理モジュール17は出力の担当機器がMFP2の印刷要求と共にジョブ情報をMFP2に送信するジョブ情報の全体を送信してもよい。なお、印刷設定においてユーザが個別設定を選択すると、図15cのジョブ情報が直接、生成される。なお、ユーザ認証については省略した。図15cの場合のコピーアプリ11の手順の概略は以下のようになる。1.まず、ジョブ管理モジュール17は、自機のスキャナエンジンの利用要求をリソース管理モジュール14に送出する。リソース管理モジュール14はスキャナエンジンの例えば使用フラグが使用中でないことを確認して、スキャナエンジンを確保する。次に、リソース管理モジュール14はジョブ管理モジュール17から読み取り条件両面読み取り、原稿種類文字、300dpi、白黒を取得してスキャナエンジンに設定し原稿を読み取る。リソース管理モジュール14はADFから原稿がなくなったことセンサなどで検出して読み取りの完了をジョブ管理モジュール17に通知する。生成された原稿の画像データは、HDD105に記憶される。画像データのページ数が分かると割り当てページ数を決定できる。2.ジョブ管理モジュール17は、編集の担当機器はMFP2であるので、画像データと編集条件を、通信管理モジュール15を介してMFP2に送信する。MFP2は、画像データを4in14ページ分を1枚に集約する処理を施してMFP1に送信する。通信管理モジュール15はMFP2から画像データを受信したことをジョブ管理モジュール17に通知する。ジョブ管理モジュール17は、担当機器がMFP2のジョブ情報と画像データをMFP2に送信する。3.MFP1、2のジョブ管理モジュール17は、少なくとも全てのページを印刷する前に、割り当てページ数が利用制限情報20の利用可能量以下であることを確認する。具体的にはカウンタ管理モジュール19が印刷されるページ数をカウントし、利用可能量と比較する。割り当てページ数が利用可能量より大きい場合、以下の制御がなされる。どちらの制御がされるかは、MFP1の設定により定められている。利用可能量を上限に印刷する1ページも印刷することなく機器連携ジョブを中止する。4.MFP1とMFP2のジョブ管理モジュール17は、自機のプロッタエンジンの利用要求をリソース管理モジュール14に送出する。リソース管理モジュール14は、プロッタエンジンの例えば使用フラグが使用中でないことを確認して、プロッタエンジンを確保する。次に、リソース管理モジュール14はジョブ管理モジュール17から印刷条件白黒、3部MFP1又は2部MFP2、A4、パンチを取得してプロッタエンジンに設定し印刷する。リソース管理モジュール14は全てのページの印刷が完了したことをジョブ管理モジュール17に通知する。FAXアプリ図15dはFAXアプリの機器連携ジョブのジョブ情報の一例を示す。図15dでは、入力の担当機器はMFP1、編集の担当機器はMFP1であり、出力FAX送信の担当機器はMFP1とMFP2である。このようにMFP1とMFP2にFAX送信を振り分けるには、スキャナアプリの不図示の送信設定においてユーザQが、コピーアプリの部数に相当する宛先FAX番号を複数個、設定する。複数の宛先がある場合同報送信の場合、割り当て数決定部31は宛先単位で担当機器毎に宛先を決定する。例えば、宛先が2箇所であり、FAX送信を担当するMFPが2つの場合、一台のMFPが1つの宛先を担当する。宛先がN箇所であり、FAX送信を担当するMFPがM台の場合、一台のMFPがN/M個の宛先を担当する。また、宛先に近いMFPに割り当てることも有効である。例えば、MFP1が都内、MFP2が大阪にあり、宛先の市外局番が03と06であれば、03を市外局番とする宛先にMFP1を割り当て、06を市外局番とする宛先にMFP2を割り当てる。こうすることで通信コストを低減することができる。なお、この場合、各MFP毎に担当する宛先の市外局番を登録したテーブルを用意しておく。図15eはMFP1とMFP2に宛先が割り当てられた機器連携ジョブの一例である。図15dと比べて、出力のプロセスが2つ作成され、それぞれの担当機器がMFP1とMFP2に設定されている。ジョブ管理モジュール17は出力の担当機器がMFP2のジョブ情報をMFP2に送信するジョブ情報の全体を送信してもよい。図15eの場合のFAXアプリの手順の概略は以下のようになる。なお、ユーザ認証については省略した。1.入力のプロセスはコピーアプリ11の場合と同様である。スキャンにより生成された原稿の画像データは、HDD105に記憶される。2.ジョブ管理モジュール17は、編集の担当機器はMFP1であるので、画像データを120に拡大処理する。ジョブ管理モジュール17は、担当機器がMFP2のジョブ情報と画像データをMFP2に送信する。3.MFP1,2のジョブ管理モジュール17は、FAX送信を開始する前にページ数が利用制限情報20の利用可能量以下であることを確認する。ページ数が利用可能量より大きい場合、以下の制御がなされる。どちらの制御がされるかは、MFP1の設定により定められている。利用可能量を上限にFAX送信するFAX送信することなく機器連携ジョブを中止する。4.MFP1及びMFP2のジョブ管理モジュール17は、自機のFCU140の利用要求をリソース管理モジュール14に送出する。リソース管理モジュール14は、FCU140の例えば使用フラグが使用中でないことを確認して、FCU140を確保する。次に、リソース管理モジュール14はジョブ管理モジュール17からFAX送信条件宛先のFAX番号を取得してFCU140に設定し印刷する。リソース管理モジュール14は全てのページのFAX送信が完了したことをジョブ管理モジュール17に通知する。課金情報について説明する図16は、課金情報を説明する図の一例である。課金情報27には主に、カウント方法と契約単価があり得る。A.カウント方法には、まず、トナーキット方式とカウンタ方式がある。カウンタ方式の場合、ページ数のカウントにいくつかのカウンタ規則がある。カウンタ規則には、例えば、カラー関係、用紙サイズ関係、印刷面関係、トナー従量制関係などがある。なお、カウント規則の1,2,3,4の番号は識別用である。カラー関係:例えば、カラー/白黒別にページ数をカウントする規則、カラー印刷機能がないため白黒のみでページ数をカウントする規則、カラー/白黒/2色/単色別にページ数をカウントする規則、がある。用紙サイズ関係:用紙サイズに関係なく総合でカウントする規則、A3以上/A3未満別にページ数をカウントする規則、A3以上/A4/B4未満別にページ数をカウントする規則、A3以上/A4/B4/A5未満別にページをカウントする規則などがある。印刷面関係:片面を1ページとしてカウントする規則、片面か両面かに関係なく1枚を1ページとしてカウントする規則などがある。トナー従量制関係:トナーの使用率に応じて課金するため、1ページに使用されたトナーの使用量毎にカウントする規則である。トナーの使用量は、記録媒体の面積に対しトナーが付着した量であるカバレッジを基準とすることが多い。図ではカバレッジ6以上別とカバレッジ5以上別とがあるが、例えば、1単位、5単位、10単位等でカウントする規則なども容易に設定できる。例えば、カラー方式が1、用紙サイズ関係が2、印刷面関係が1、トナー従量制関係が1の場合、印刷数カウント部34は、記録媒体の片面に画像が形成される毎に、次のように印刷されたページ数をカウントする。カバレッジ6以上のカラー印刷A3以上がaページ、A3未満がbページ、カバレッジ6未満のカラー印刷A3以上がcページ、A3未満がdページ、カバレッジ6以上の白黒印刷A3以上がeページ、A3未満がfページ、カバレッジ6未満の白黒印刷A3以上がgページ、A3未満がhページ、B.次に、契約単価について説明する。契約単価は、例えば、以下のように定められることが多い。ページ枚数に関係なく一律、1枚当たりの単価が決まっている。カラー30円/白黒8円ページ枚数が多くなるほど、段階的に1枚当たりの単価が下がるように決まっている。これは、例えば、あるページ数までは固定の基本料金が定められており、そのページ数を超えるとカラー30円/1枚白黒8円/1枚のように定められている契約単価である。その後、ページ数が増える毎に段階的に、契約単価が下がる場合が多い。このような契約単価は、多くの場合、リース会社と顧客が契約で取り決めるため、MFP内に記憶されていることは少ない。しかし、リース会社には、印刷速度によって契約単価をこのように定める、という契約ルールがある場合がある。この場合、MFPが高速層層は印刷速度がある範囲に入るということを意味する、中速層、低速層、のどの層に属するかによって、他方のMFPが一方のMFPの契約単価を推定することができる。また、高速層、中速層、低速層の区分は、MFPの型番などからも判別できる場合が多い。したがって、MFPは、印刷速度情報や型番などを取得することで、契約単価を推定することができる。各MFPの課金情報27は、例えばカウンタ管理モジュール19が管理しており、実際にはHDD105に記憶されている。また、不図示のサーバからダウンロードされる場合もある。カウント方法について課金体系はトナーキット方式とカウンタ方式のどちらか、カウンタ方式ではカラー関係、用紙サイズ関係、印刷面関係、トナー従量制関係それぞれのカウント規則が番号で登録されている。また、契約単価の場合、契約単価情報又は速度情報が記憶されており、契約単価情報が記憶されている場合、単価情報としてA、B等の識別情報と、その内容が記憶されている。なお、プリンタアプリの場合、コピーアプリと同様にカウントされる。FAXアプリの場合、MFP100は一般に送信したページ数や宛先数をカウントしない。したがって、FAXアプリの場合、カウンタ管理モジュール19は送信したページ数をカウントする必要がない。ただ、FAXアプリでは、送信結果を記録媒体に1ページ印刷するので、その分が課金ページ数としてカウントされる。MFP1とMFP2が機器連携ジョブを実行する際の動作手順図17は、MFP1及びMFP2が機器連携ジョブを実行する手順を示すシーケンス図の一例である。ここではコピーアプリ11を例に説明する。認証モジュール18がユーザQを認証し、認証結果をコピーアプリに通知するS10。認証が成立した場合、ユーザQはジョブの実行条件を設定する。コピーアプリは機器連携ジョブのジョブ実行要求をジョブ管理モジュール17に送出するS20。ジョブ管理モジュール17は、リソース管理モジュール14やエンジン管理モジュール16と協働して入力のプロセスを実行するS30。原稿を読み取り画像データを生成することで、画像データのページ数が明らかになる。具体的には、原稿が50枚、両面読み取り、4in1の集約、片面印刷、印刷部数が5部、の場合、1部当たりのページ数は以下のようになる。50×2両面÷4=25ページよって、5部の場合は、25ページ×5部=125ページとなる。次に、ジョブ管理モジュール17はカウンタ管理モジュール19に利用制限情報20の取得を要求するS40。カウンタ管理モジュール19は利用制限情報20から利用可能量を読み出しジョブ管理モジュール17に送出するS50。次に、ジョブ管理モジュール17のユーザ情報送信部33は、通信管理モジュール15に、MFP2にユーザQの認証を要求するS60。この要求にはユーザ情報が含まれる。MFP1の通信管理モジュールはMFP2の通信管理モジュールにユーザQの認証要求を送出するS70。MFP2の通信管理モジュールは認証モジュールにユーザQの認証要求を送出するS80。MFP2の認証モジュール18はユーザQを認証するS90。認証モジュールは認証結果をMFP1のジョブ管理モジュール17に送信するS100~S120。なお、ここでは認証が成立したものとする。次に、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15にMFP2から機器管理情報21を取得するよう要求するS130。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15と通信するS140。MFP2の通信管理モジュール15はリソース管理モジュール14に機器管理情報21を要求するS150。なお、リソース管理モジュールは図示を省略した。リソース管理モジュール14は機器管理情報21を読み出し通信管理モジュール15に送出するS160。MFP2の通信管理モジュール15はMFP1の通信管理モジュール15に機器管理情報21を送信するS170。MFP1の通信管理モジュール15は、ジョブ管理モジュール17にMFP2の機器管理情報21を送出するS180。ここで、ジョブ管理モジュール17は、必要であれば、MFP1とMFP2の割り当てページ数を決定する。必要であればとは、図14aにおいてユーザが共通設定を選択した場合である。ユーザが個別設定を選択した場合は、MFP1とMFP2の各部数はユーザが設定しているので、ジョブ管理モジュール17がMFP1とMFP2の割り当てページ数を決定する必要がない。割り当てページ数を決定する場合、ジョブ管理モジュール17の割り当て数決定部31は、MFP1とMFP2の機器管理情報21から、MFP2への割り当てページ数を決定するS230。割り当てページ数の決定には例えば以下の3つの方法がある。割り当てページ数の決定が必要な場合、ジョブ管理モジュール17の割り当て数決定部31は、MFP1とMFP2の機器管理情報21から、MFP2への割り当てページ数を決定するS190。割り当てページ数の決定には例えば以下の3つの方法がある。a印刷速度に基づく割り当てページ数の決定割り当て数決定部31は、印刷完了までの時間が最も早くなるようにMFP2に割り当てるページ数を決定する。印刷完了までの時間が最も早くなるのは、MFP1と2がほぼ同時に印刷を完了させる場合であるので、次式からMFP2の割り当てページ数を決定することができる。MFP1の印刷速度をn1枚/分、MFP2の印刷速度をn2枚/分、トータルのページ数をNとする。また、端数は切り上げる。MFP2の割り当てページ数=N×{n2/n1n2}なお、一部の印刷ではN=ページ数上記の25ページとすればよい。複数部数の場合は、N=部数上記の5部として、連携するMFPの数で割り、端数は印刷速度の高い方が切り上げとすれば、部数単位で割り当てることができる。すなわち、5÷2=2.5なので、MFP1に二部、MFP2に三部を割り当てるMFP2の方が印刷速度が速い場合。また、複数部数で、N=ページ数上記の125ページとして、MFP2の割り当てページ数が25ページの整数倍にならない場合、1部に相当する25ページを、MFP1とMFP2に割り当てる。すなわち、MFP2の割り当てページ数÷25ページの商と余りMFP1の割り当てページ数÷25ページの商と余りをそれぞれ算出し、MFP2は商の部数と、余りのページ数例えば、ページ番号の若い方を印刷し、MFP1は商の部数と余りのページ数例えば、ページ番号の古い方を印刷する。このように、印刷速度に応じて割り当てページ数を決定することで、1つのジョブを最短時間で実行完了させることができる。印刷する機器が3台以上の場合は以下のようになる。MFP1の割り当てページ数=N×{n1/n1n2n3}MFP2の割り当てページ数=N×{n2/n1n2n3}MFP3の割り当てページ数=N×{n3/n1n2n3}b消費電力に基づく割り当てページ数の決定MFP1とMFP2で印刷時の消費電力が異なる場合、全てのページの印刷を消費電力の少ない方のMFPで行うことで最も少ない消費電力でジョブを実行できる。この場合、印刷を振り分けることができないので印刷時間が長くなってしまう。しかし、例えば、部数単位でカラーと白黒を切り換える場合、カラーが指定された部数の印刷はカラーの消費電力が安いMFPで、白黒が指定された部数の印刷は白黒の消費電力が安いMFPで、それぞれ印刷することで消費電力を最小化できる。例えば、MFP1のカラーの消費電力が40Wh、白黒の消費電力が10Wh、MFP2のカラーの消費電力が30Wh、白黒の消費電力が13Whの場合、割り当て数決定部31はカラーが指定された部数はMFP2に割り当て、白黒が指定された部数はMFP1に割り当てる。また、カラー又は白黒の単一色の印刷では、消費電力で印刷速度を重み付けして、MFP2の割り当てページ数を決定してもよい。例えば、MFP1のカラー又は白黒の消費電力をw1Wh、MFP2のカラー又は白黒の消費電力をw2Whとすると、重み付けされた印刷速度は次のようになる。つまり、消費電力が大きいほど、印刷速度を小さくするように重み付けすることで、消費電力の大きいMFPへの割り当てページ数を少なくすることができる。MFP1の印刷速度=n1{w1/w1w2}MFP2の印刷速度=n2{w2/w1w2}c均等割り当てよる割り当てページ数の決定均等に割り当てる場合、MFP1がMFP2の機器情報を取得する必要がなく、トータルのページ数をMFPの数で割ればよい。割り当てページ数が決定されるとジョブ管理モジュール17の利用量判定部32は、トータルのページ数が、MFP1の利用可能量以下であるか否かを判定するS200。トータルのページ数と比較するのは、MFP2が印刷したページ数もMFP1の利用可能量から減じるためである。トータルの割り当てページ数が、MFP1の利用可能量以下である場合、ジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に画像データの送信を要求するS210。MFP1の通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15に画像データを送信するS220。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17に画像データを送出するS230。なお、トータルのページ数が、MFP1の利用可能量以下でない場合、ジョブ管理モジュール17は、例えば、エラーメッセージを表示部に表示して、途中までの印刷を行うか、ジョブを中止するかをユーザに問い合わせる。MFP1のジョブ管理モジュール17は、リソース管理モジュール14及びエンジン管理モジュール16と協働して割り当てられた割り当てページ数の印刷を行うS240。ジョブ管理モジュール17は出力単位毎に印刷結果をカウンタ管理モジュール19に通知するS241。印刷数カウント部34は、自機のカウント規則に従って印刷したページ数をカウントする。カウントされたページ数を利用して、カウンタ管理モジュール19はMFP1の利用可能量を、出力単位毎に更新減算するS242。印刷の前又は印刷と並行して、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に、ジョブ情報のうち出力のプロセスのジョブ情報にMFP2の割り当てページ数を含めて、送信するよう要求するS250。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15にジョブ情報を送信するS260。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17にジョブ情報を送出するS270。MFP2のジョブ管理モジュール17は、MFP2に割り当てられた割り当てページ数が、MFP2の利用可能量以下であるか否かを判定する必要がない。ジョブ管理モジュール17は、リソース管理モジュール14及びエンジン管理モジュール16と協働して割り当てられた割り当てページ数の印刷を行うS310。ここで、MFP2のジョブ管理モジュール17は、課金ページ数をカウントしない。課金ページ数はMFP1がカウントするためである。また、利用可能量を減じることもない。割り当てページ数の印刷が終了すると、MFP2のジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果を通信管理モジュール15に送出するS320。印刷の実行結果には、MFP2が印刷した片面を1単位とするページ数、カバレッジが含まれる。これらの情報があればジョブ情報とカウント規則から課金ページ数をカウントできる。通信管理モジュール15は、MFP2の印刷の実行結果をMFP1の通信管理モジュール15に送信するS330。MFP1の通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をジョブ管理モジュール17に送出するS340。ジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果をカウンタ管理モジュール19に送出するS350。そして、カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34はMFP1の課金ページ数とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするS360。すなわち、印刷数カウント部34は、自機のMFP1の課金ページ数として自機の課金情報27に従って、MFP1と2の課金ページ数をカウントする。こうすることで、機器連携ジョブにより印刷された課金ページ数を一元的に管理できる。また。MFP1のカウンタ管理モジュール19は、MFP1の利用可能量からMFP2の課金ページ数を減算するS370。これにより、MFP1はMFP1の利用可能量からトータルのページ数を減じたことになる。図18は、課金ページ数のカウント結果の一例を示す。図18は、機器連携ジョブにより印刷された課金ページ数のみのカウント結果を示す。MFP1が単体で出力した、スタンドアローンの課金ページ数も別途カウントされている。この場合、スタンドアローンの課金ページ数には、次述するa1が含まれていてもよいし、含まれていなくてもよい。例えば、カバレッジ6以上のカラーのA3以上の課金ページ数はa ́a1、a2...ページとなっている。a1はMFP1の課金ページ数であり、a2はMFP2の課金ページ数である。このように、機器連携ジョブにおいて、MFP1がMFP2の課金ページ数をカウントした場合、MFP1とMFP2の課金ページ数を別々にカウントしておくことも可能である。また、a1とa2...を合計することで、MFP1が実行した機器連携ジョブの機器連携システムの全体の課金ページ数も明らかになる。MFP2のページ数をカウントすると、MFP1のジョブ管理モジュール17は、コピーアプリにジョブの実行結果を送出するS380。以上のように、本実施例の機器連携システム200は、MFP2が印刷したページ数をMFP1がカウントして課金対象とするので、機器連携ジョブで印刷されたページ数を一元管理することができる。なお、図17ではコピーアプリを例に説明したが、FAXアプリの場合、送信結果が1ページ印刷されるだけなので、MFP1,2がそれぞれページ数をカウントするが、同様にMFP1がMFP2のページ数をカウントしてもよい。また、FAX送信の利用量もMFP1,2がそれぞれカウントする。<MFP1がMFP2のページ数をカウントするが、利用量はMFP2がカウントする場合>図17では、MFP1が、MFP2が印刷したページ数をカウントして課金ページ数も利用量もカウントした。しかし、利用量はMFP2が課金してもよい。こうすることで、MFP1の利用量は、MFP1が印刷したページ数しか減らないので、機器連携ジョブにより、MFP1のユーザQの利用可能量がゼロになることを抑制できる。図19は、MFP1とMFP2が機器連携ジョブを実行する手順を示すシーケンス図の一例である。図19において、ステップS190までの手順は図17と同様である。割り当てページ数が決定されるとジョブ管理モジュール17の利用量判定部32は、MFP1に割り当てられた割り当てページ数が、MFP1の利用可能量以下であるか否かを判定するS202。MFP1の割り当てページ数が、MFP1の利用可能量以下である場合、ジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に画像データの送信を要求するS210。通信管理モジュール15は、通信管理モジュール15に画像データを送信するS220。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17に画像データを送出するS230。印刷の前又は印刷と並行して、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に、ジョブ情報のうち出力のプロセスのジョブ情報にMFP2の割り当てページ数を含めて、送信するよう要求するS250。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15にジョブ情報を送信するS260。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17にジョブ情報を送出するS270。MFP2のジョブ管理モジュール17はカウンタ管理モジュール19に利用制限情報20の取得を要求するS280。カウンタ管理モジュール19は利用制限情報20から利用可能量を読み出しジョブ管理モジュール17に送出するS290。MFP2のジョブ管理モジュール17の利用量判定部32は、MFP2に割り当てられた割り当てページ数が、MFP2の利用可能量以下であるか否かを判定するS300。MFP2の割り当てページ数が、MFP2の利用可能量以下である場合、ジョブ管理モジュール17は、リソース管理モジュール14及びエンジン管理モジュール16と協働して割り当てられた割り当てページ数の印刷を行うS310。MFP2のジョブ管理モジュール17は出力単位毎に印刷結果をカウンタ管理モジュール19に通知するS311。カウンタ管理モジュール19は自機の課金情報27に従ってMFP2の利用可能量を出力単位毎に更新するS312。なお、MFP2のジョブ管理モジュール17の印刷数カウント部34が課金ページ数をカウントしないことは、図17と同様である。割り当てページ数の印刷が終了すると、MFP2のジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果を通信管理モジュール15に送出するS320。印刷の実行結果には、印刷されたページ数が含まれる。通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をMFP1の通信管理モジュール15に送信するS330。MFP1の通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をジョブ管理モジュール17に送出するS340。ジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果をカウンタ管理モジュール19に送出するS350。そして、カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34はMFP1の課金ページ数とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするS360。すなわち、印刷数カウント部34は、MFP2の印刷したページ数を自機のMFP1の課金ページ数として自機の課金情報に従ってカウントする。こうすることで、機器連携ジョブにより印刷された課金ページ数を一元的に管理できる。MFP2のページ数をカウントすると、MFP1のジョブ管理モジュール17は、コピーアプリにジョブの実行結果を送出するS380。以上のように、図19の機器連携システム200は、機器連携ジョブで印刷されたページ数を一元管理することができると共に、MFP2が印刷したページ数はMFP2が利用可能量から減算するので、MFP1の利用可能量がゼロになることを抑制できる。実施例1では、MFP1が、MFP2の課金ページ数もカウントするとした。しかし、MFP1とMFP2の課金情報27が異なると、MFP1が課金ページ数をカウントするか、MFP2がカウントするかによって、顧客が支払う代金が異なってしまう。例えば、MFP2の方がコストが安い場合には、ユーザに不利益が生じる。そこで、本実施例では、MFP1とMFP2の課金情報27が異なる場合、機器連携ジョブを中止する機器連携システムについて説明する。こうすることで、MFP1が課金ページ数を全てカウントすることを防止して、ユーザが意図しない課金を防止できる。図20は、MFP1及びMFP2が機器連携ジョブを実行する手順を示すシーケンス図の一例である。図20においてステップS120までの手順は図17と同様である。MFP2の認証モジュール18はユーザQを認証するS90。認証が成立しなかった場合、認証モジュールは認証NGの認証結果をMFP1のジョブ管理モジュール17に送信するS100~S120。認証が成立した場合、ジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15にMFP2から課金情報27を取得するよう要求するS121。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15と通信するS1212。MFP2の通信管理モジュール15はカウンタ管理モジュール19に課金情報27を要求するS123。カウンタ管理モジュール19は課金情報27を読み出し通信管理モジュール15に送出するS122。MFP2の通信管理モジュール15はMFP1の通信管理モジュール15に課金情報27を送信するS1222。MFP1の通信管理モジュール15は、ジョブ管理モジュール17にMFP2の課金情報27を送出するS1223。また、ジョブ管理モジュール17はカウンタ管理モジュール19からMFP1の課金情報27を取得するS124。ジョブ管理モジュール17は、MFP1とMFP2の課金情報27を比較して、一致するか否かを判定するS125。課金情報27は、上記のようにカウント方法と契約単価があるが、契約単価はMFPに記憶されていないことが多いので、ジョブ管理モジュール17はMFP1とMFP2が共通に有する課金情報27を比較する。例えば、カウント方法だけを比較しても、それが異なっていれば顧客が支払う代金は異なるためである。また、MFP1とMFP2が共に契約単価を有している場合、カウント方法が同じでも契約単価が異なっていれば、顧客が支払う代金は異なる。したがって、MFP1とMFP2が契約単価を有していればそれも比較することが好ましい。一部でも一致しなければ顧客が支払う代金が異なるので、ジョブ管理モジュール17は完全に一致するか否かを判定する。機器連携ジョブを実行するMFPが3台以上ある場合、3つの課金情報27が一致するか否かが判定される。そして、一致しない場合、ジョブ管理モジュール17は機器連携ジョブを中止するS126。また、ジョブ管理モジュール17はエラーメッセージを表示部に表示するS127。このメッセージは例えば連携先の機器と課金情報が異なりました。ジョブを中止します等である。ユーザQはエラーメッセージを目視して、別のMFP3を選択したり、MFP1のみでジョブを実行するなどの対応を取ることができる。本実施例の機器連携システムによれば、MFP1とMFP2の課金情報27が異なる場合、機器連携ジョブを中止することで、ユーザが意図しない課金を防止できる。実施例2では、課金情報27に差異がある場合、機器連携ジョブを中止したが、課金情報27が異なってもユーザとしては機器連携ジョブを実行したい場合がある。機器連携ジョブを実行することで、ユーザとしては多少、代金が高くても印刷を優先することができる。図21は、MFP1及びMFP2が機器連携ジョブを実行する手順を示すシーケンス図の一例である。図21においてステップS125までの手順は図19と同様である。図17でなく、図19と同様になるのは、MFP2が課金ページ数をカウントするなら、MFP2の利用可能量を更新すればよいからである。図17と同様に、MFP1がMFP2の利用量をMFP1の利用可能量から減じてもよい。2つの課金情報27が一致した場合、本実施例のジョブ管理モジュール17は、課金通知をMFP2に送信する。課金通知はMFP2にMFP2が印刷したページ数を課金ページ数としてカウントすることを要求する通知である。2つの課金情報27が一致しない場合、ジョブ管理モジュール17は課金通知をMFP2に送信しない。このため、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に課金通知を送出するS1253。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15と通信するS1254。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17に課金通知を送出するS1255。印刷に関する手順は図17と同様である。すなわち、課金情報27が一致するか否かに関係なく、MFP1とMFP2がそれぞれ割り当てページ数を印刷するS130~S300。ステップS310において、MFP2のジョブ管理モジュール17は出力単位毎に印刷結果をカウンタ管理モジュール19に通知するS311。カウンタ管理モジュール19は自機の課金情報27に従ってMFP2の利用可能量を出力単位毎に更新するS312。また、MFP2のジョブ管理モジュール17は、MFP1から課金通知を受信した場合にのみ、カウンタ管理モジュール19に課金ページ数のカウントを要求するS313。カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34は自機の課金情報27に従ってMFP2が印刷したページ数から課金ページ数をカウントし記憶するS314。利用可能量は、課金ページ数分だけ減算されるので、ステップS312とS314は同じステップで処理することもできる。割り当てページ数の印刷が終了すると、MFP2のジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果を通信管理モジュール15に送出するS320。印刷の実行結果には、MFP2が印刷した片面を1単位とするページ数、カバレッジが含まれる。通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をMFP1の通信管理モジュール15に送信するS330。MFP1の通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をジョブ管理モジュール17に送出するS340。ジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果をカウンタ管理モジュール19に送出するS350。そして、2つの課金情報27が一致した場合、カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34は、MFP1の課金ページ数のみをカウントするS362。また、MFP1のジョブ管理モジュール17の印刷数カウント部34は、2つの課金情報27が一致しなかった場合、MFP1の課金ページ数とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするS360。MFP1のジョブ管理モジュール17は、コピーアプリにジョブの実行結果を送出するS380。図22はMFPの課金ページ数の一例を示す図である。図22aは、2つの課金情報27が一致した場合のMFP1の課金ページ数の一例である。2つの課金情報27が一致した場合、MFP1はMFP2の課金ページ数をカウントしないので、a2~h2に対応する課金ページ数はゼロとなる。したがって、a ́=a1~h ́=h1である。図22bは、2つの課金情報27が一致した場合のMFP2の課金ページ数の一例である。2つの課金情報27が一致した場合、MFP2はMFP2の課金ページ数をカウントするので、a2~h2に対応する課金ページ数が記録される。図22cは、2つの課金情報27が一致しない場合のMFP1の課金ページ数の一例である。2つの課金情報27が一致しない場合、MFP1はMFP1とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするので、図示するようにa1、a2...の課金ページ数が記録される。この課金ページ数は実施例1と同じものになる。なお、2つの課金情報27が一致しない場合、MFP2は課金ページ数をカウントしない。以上のように、2つの課金情報27が一致した場合、MFP1と2がそれぞれ課金ページ数をカウントし、2つの課金情報27が一致しない場合、MFP1がMFP1とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントする。したがって、一致しない場合には、機器連携ジョブを中断することなく印刷でき、また、課金ページ数を一元的に管理できる。実施例2では課金情報27に差異がある場合、機器連携ジョブを中止し、実施例3ではMFP1がMFP1とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントした。しかし、MFP1とMFP2で課金情報27が異なる場合、ユーザが課金ページ数をカウントする機器を選択できれば便利である。ユーザは、コストの低いMFPでカウントすることを選択できる。図23は、MFP1及びMFP2が機器連携ジョブを実行する手順を示すシーケンス図の一例である。図23においてステップS125までの手順は図21と同様である。本実施例のジョブ管理モジュール17は、2つの課金情報27が一致しない場合、ユーザにどちらのMFPでまとめてカウントするかを問い合わせるS1251。図24は、表示部に表示される課金機器選択画面の一例である。課金機器選択画面には、課金するMFPを選択してください。MFP1とMFP2は以下の点で課金方法が異なっていますというメッセージが表示されている。また、課金情報27の相違点が表示されている。例えば、MFP1は用紙サイズが異なっても共通に課金ページ数をカウントし、MFP2はA3以上かA3未満かで別々に課金ページ数をカウントする。この画面を見たユーザは、A3を記録媒体に選択する場合は、MFP1を選択することができるので、コストの低いMFPを選択することができる。ユーザはMFP1又はMFP2を押下することで反転し、OKボタンを押下する。ジョブ管理モジュール17はユーザの選択結果を受け付ける。ジョブ管理モジュール17は、ユーザがMFP1を選択した場合にはその結果を記憶しておき、ユーザがMFP2を選択した場合には課金通知をMFP2に送信する。このため、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に課金通知を送出するS1253。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15と通信するS1254。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17に課金通知を送出するS1255。本実施例の課金通知はMFP2に、MFP1とMFP2が印刷したページ数を全て課金ページ数としてカウントすることを要求する通知である。その後、MFP1はMFP1とMFP2の割り当てページ数を決定するS130~S190。また、MFP1の割り当てページ数がMFP1の利用可能量以下の場合、MFP1はMFP2に画像データを送信するS210~S230。そして、ユーザがMFP2を選択した場合、MFP1はMFP2に、MFP2だけでなくMFP1の割り当てページ数を送信する。すなわち、MFP1のジョブ管理モジュール17は、通信管理モジュール15に、ジョブ情報のうち出力のプロセスのジョブ情報にMFP1とMFP2の割り当てページ数を含めて、送信するよう要求するS252。通信管理モジュール15は、MFP2の通信管理モジュール15にジョブ情報を送信するS262。MFP2の通信管理モジュール15はジョブ管理モジュール17にジョブ情報を送出するS272。こうすることで、MFP2はMFP1が印刷したページ数を課金ページ数としてカウントできる。なお、割り当てページ数でなく印刷したページ数を送信してもよい。ユーザがMFP1を選択した場合、実施例1~3と同様にMFP1はMFP2だけの割り当てページ数を送信する。そして、課金情報27が一致するか否かに関係なく、MFP1とMFP2がそれぞれ割り当てページ数を印刷するS240、S310。また、MFP1とMFP2がそれぞれ利用可能量を更新するS242、S312。次に、ユーザがMFP2を選択した場合MFP1から課金通知を受信した場合、ジョブ管理モジュール17は、カウンタ管理モジュール19にMFP1とMFP2の課金ページ数のカウントを要求するS313。カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34は、MFP1の課金ページ数とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするS315。すなわち、印刷数カウント部34は、自機であるMFP2の課金ページ数として自機の課金情報27に従って、MFP1とMFP2の課金ページ数をカウントする。こうすることで、機器連携ジョブにより印刷された課金ページ数を一元的に管理できる。割り当てページ数の印刷が終了すると、MFP2のジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果を通信管理モジュール15に送出するS320。印刷の実行結果には、印刷されたページ数が含まれる。通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をMFP1の通信管理モジュール15に送信するS330。MFP1の通信管理モジュール15は、印刷の実行結果をジョブ管理モジュール17に送出するS340。ユーザがMFP1を選択した場合、ジョブ管理モジュール17は、印刷の実行結果をカウンタ管理モジュール19に送出するS350。カウンタ管理モジュール19の印刷数カウント部34は、MFP1の課金ページ数とMFP2の課金ページ数をまとめてカウントするS360。MFP1のジョブ管理モジュール17は、コピーアプリにジョブの実行結果を送出するS380。図25はMFPの課金ページ数の一例を示す図である。図25aは、ユーザがMFP1を選択した場合のMFP1の課金ページ数の一例を、図25bは、ユーザがMFP2を選択した場合のMFP2の課金ページ数の一例を、それぞれ示す。MFP1が用紙サイズに共通にカウントし、MFP2がA3以上とA3未満で別々にカウントする場合、MFP1の課金ページ数は、MFP2の用紙サイズ別の課金ページを合計したものになる。カバレッジ6以上のカラー印刷を例にすると、MFP1の課金ページ数a ́b ́は、MFP2の用紙サイズ別の課金ページa ́、b ́を合計したものになる。また、MFP2がA3以上でカウントしたMFP1の割り当てページ数のa1、A3未満でカウントしたMFP1の割り当てページ数のb1は、MFP1ではa1b1としてカウントされる。ユーザはこのようなカウント結果の違いを考慮して、機器連携ジョブの課金ページ数をカウントするMFPを選択することができる。本実施例によれば、MFP1とMFP2で課金情報が異なる場合、ユーザがMFPを選択することができる。"