回転軸とともに軸線回りに回転する動翼と、該動翼の径方向外側に配置されて該動翼のチップとの間で間隙を形成するケーシングとを備える圧縮機において、前記ケーシングの内面における前記動翼のチップの軸線方向範囲に対応する部分に、前記動翼の後段から抽気した圧縮空気を下流側に噴出する開口部が形成されていることを特徴とする圧縮機。回転軸とともに軸線回りに回転する動翼と、該動翼の径方向外側に配置されて該動翼のチップとの間で間隙を形成するケーシングとを備える圧縮機において、前記ケーシングの内面における前記動翼のチップの軸線方向範囲に対応する部分に、前記ケーシングの外部において生成した圧縮空気を下流側に噴出する開口部が形成されていることを特徴とする圧縮機。前記開口部が、前記ケーシングの内面における前記動翼の前縁から下流側に向かって該動翼のチップの軸線方向の寸法の0以上50以内の範囲に設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の圧縮機。前記開口部が、前記ケーシングの内面における前記動翼の前縁から下流側に向かって該動翼のチップの軸線方向の寸法の10以上30以内の範囲に設けられていることを特徴とする請求項1又は2に記載の圧縮機。前記開口部が、前記動翼のチップの軸線方向範囲内に発生するストールセルに向けて前記圧縮空気を噴出する角度で形成されていることを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載の圧縮機。しかしながら、上記公知のストールマージン増大の手法は、特許文献1に開示されているような循環方式によるものとなっているため、ストールセルへの被圧縮流体の噴出流量や噴出角度等は、被圧縮流体の主流流量等の条件に影響を受けてしまう。そのため、調節が難しく、ストールセルへ被圧縮流体を確実に噴出して、ストール及びサージの発生をより確実に回避することが難しいという問題があった。本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、ストールマージンを増大させ、運転効率向上を図ることが可能な圧縮機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を採用している。即ち、本発明に係る圧縮機は、回転軸とともに軸線回りに回転する動翼と、該動翼の径方向外側に配置されて該動翼のチップとの間で間隙を形成するケーシングとを備える圧縮機において、前記ケーシングの内面における前記動翼のチップの軸線方向範囲に対応する部分に、前記動翼の後段から抽気した圧縮空気を下流側に噴出する開口部が形成されていることを特徴とする。このような圧縮機においては、動翼の後段からの抽気を用いて圧縮空気を噴出する。この際、抽気した圧縮空気の噴出流量や噴出角度が圧縮機内の圧縮空気の主流流量等の条件に影響を受けないため、圧縮空気の噴出流量や噴出角度を容易に調節できる。従って、これら動翼のチップ動翼先端付近の軸線方向範囲に発達するストールセルの発生領域に対して圧縮空気をより確実に噴出することができる。また、本発明に係る圧縮機は、回転軸とともに軸線回りに回転する動翼と、該動翼の径方向外側に配置されて該動翼のチップとの間で間隙を形成するケーシングとを備える圧縮機において、前記ケーシングの内面における前記動翼のチップの軸線方向範囲に対応する部分に、前記ケーシングの外部において生成した圧縮空気を下流側に噴出する開口部が形成されていることを特徴とする。このような圧縮機においては、ケーシングの外部で、任意の圧力及び流量の圧縮空気を別途生成することができ、圧縮空気の噴出流量や噴出角度の調節がさらに容易となる。従って、ストールセルに対してこの圧縮空気をさらに効果的に噴出することができ、ストール及びサージの発生の抑制を行い、ストールマージンの増大による圧縮機の運転効率向上を達成できる。さらに、前記開口部が、前記ケーシングの内面における前記動翼の前縁から下流側に向かって該動翼のチップの軸線方向の寸法の0以上50以内の範囲に設けられていてもよい。動翼のチップにおける前縁から下流側に向かって軸線方向または翼弦方向でもよいの寸法の約40から約50の位置においてストールセルが発生するため、上記開口部がチップにおける前縁から軸線方向寸法の0以上50以内の範囲に設けられていることによって、ストールセル発生領域に対して確実に圧縮空気を噴出することができ、ストールセルにおける圧縮空気の流れを増速し、ストールマージンを増大することによって、圧縮機の運転効率向上を達成できる。また、前記開口部が、前記ケーシングの内面における前記動翼の前縁から下流側に向かって、該動翼のチップの軸線方向の寸法の10以上30以内の範囲に設けられていてもよい。上記開口部が、動翼のチップにおける前縁から下流側に向かって軸線方向または翼弦方向でもよいの寸法の10以上30以内の範囲に設けられていることによって、チップにおける前縁から軸線方向寸法の約40から約50の位置のストールセル発生領域にさらに確実に圧縮空気を噴出することができる。従って、ストールマージンをさらに増大し、圧縮機のさらなる運転効率向上を達成することが可能となる。さらに、前記開口部が、前記動翼のチップの軸線方向範囲内に発生するストールセルに向けて前記圧縮空気を噴出する角度で形成されていてもよい。開口部からの圧縮空気の噴出角度を調節することによって、目的とするストールセル発生領域に向けて範囲に圧縮空気を確実に噴出することができる。従って、動翼のチップの軸線方向範囲内に発生するストールセルの増速効果をさらに向上し、ストールマージンをさらに増大し、圧縮機のさらなる運転効率向上を達成できる。本発明の圧縮機によれば、ストールセルに対して、抽気による圧縮空気を噴出することによって、確実にストールマージンを増大させることが可能となり、圧縮機の運転効率向上を達成できる。以下、本発明の実施形態に係る圧縮機1について説明する。軸流式の圧縮機1は、例えばガスタービン等に設置されて、動翼11の揚力を用いて空気を圧縮することによって圧縮空気Wを生成するものである。なお、ガスタービンにおいては、この圧縮空気Wと燃料とを混合、燃焼して生成された燃焼ガスによって、タービンを回転させ回転動力を得るようになっている。図1に示すように、圧縮機1は、軸線P回りに回転する動翼11と、動翼11の下流側に配置される静翼13と、動翼11の上流側に配置されるインレットガイドベーン12と、これら構成部品を径方向外側から覆うケーシング16と、ケーシング16の径方向内側を向く面に設けられる噴出装置14とを備えている。さらに、圧縮機1は、図2に示すように噴出装置14に接続される抽気装置15を備えている。動翼11は、回転軸17から径方向外側に向かって突出するように、周方向に一定の間隔を空けて複数設けられ、回転軸17と共に軸線P回りに回転可能とされている。またこの動翼11は、周方向を向く一方側面となる背面が凸状に形成され、他方側面となる腹面が凹状に形成される翼部材であり、周方向に隣接する動翼11同士の間には空気の流通する流路が形成されている。そして、この流路において、動翼11の前縁11bに対応する軸線P方向位置から動翼11の後縁11cに対応する軸線P方向位置へ向かって空気が流通する際に発生する揚力によって、空気が圧縮されて圧縮空気Wが生成されるようになっている。静翼13は、動翼11と同様な翼部材であり、動翼11同士の間の上記流路を通過した空気の流通方向を調節し、圧縮空気Wを後段の動翼11に効率よく流入させるものである。また、この静翼13は、ケーシング16の径方向内側を向く面から突出するように周方向に一定の間隔を空けて複数設けられている。なお、図2に示すように、動翼11及び静翼13は、複数の動翼11と静翼13とが軸線P方向に交互に配置された多段構成となっている。インレットガイドベーン12は動翼11や静翼13と同様な翼部材であり、ケーシング16の径方向内側を向く面から突出するように設けられ、圧縮機1の入り口において流入した空気に、動翼11の回転方向と同じ方向に予旋回を加え、圧縮機1の効率向上を図るものである。ケーシング16は、軸線Pを中心とした筒状の部材であり、動翼11、静翼13、及びインレットガイドベーン12を径方向外側から覆うように配置されている。そして、静翼13及びインレットガイドベーン12はこのケーシング16の径方向内側を向く面に固定されており、また、動翼11のチップ11aとケーシング16の径方向内側を向く面との間には径方向に間隙Gが形成されている。次に噴出装置14について説明する。噴出装置14は、ケーシング16の径方向外側から径方向内側を貫通する取付孔16aに挿入されるように設置されており、ケーシング16の径方向内側を向く面、即ち、ケーシング16の内面と、噴出装置14の径方向内側を向く面とは同一面上に配置されている。また、この噴出装置14はノズル21を有しており、ノズル21の開口部21aはケーシング16の内面において、動翼11のチップ11aにおける前縁11bから圧縮空気Wの流れ方向下流側に向かって、動翼11のチップ11aの軸線P方向または翼弦方向でもよいの寸法の10以上30以内の位置に配置されるとともに、軸線P方向から径方向内側に向かって0°以上30°以内の角度で圧縮機1の下流側に向かって開口するように形成されている。抽気装置15は、噴出装置14の径方向外側から、接続孔14aを通じてノズル21に接続されており、圧縮機1の動翼11、及び、それに対応するケーシング16の内面に設けられた噴出装置14の開口部21aよりも下流側、即ち、後段に設けられた抽気孔31より圧縮空気Wを抽気した後に、この圧縮空気Wを抽気室32を介して流路33へ送り込む。流路33は、抽気室32と噴出装置14の接続孔14aとを連通しており、流路33において抽気室32と噴出装置14との間には抽気する圧縮空気Wの流量を調整する弁装置34が設けられている。なお、この流路33は内部に空気が流通可能な例えばパイプ等よりなる部材である。このような圧縮機1においては、圧縮機1の下流側、即ち、後段より抽気された圧縮空気Wが、抽気室32において周方向の圧力のバラツキが解消された後に、弁装置34によって流量調整されて噴出装置14へ流入する。ここで、図3に示すように、周方向に隣接する動翼11同士の間に形成される上記流路に流入する空気の圧力、この流路より流出する空気の圧力、及び、圧縮空気Wの流れ角等の条件を入力して数値解析を行なった結果を可視化して、ストールセルSの発生領域を特定した。この解析結果によって、ストールセルSの発生領域は、動翼11のチップ11aの軸線P方向範囲内にあり、特に、動翼11の前縁11bから後縁11cに向かって軸線P方向または翼弦方向でもよいの寸法の約40から約50、かつ、チップ11aから径方向内側に向かって動翼11の径方向高さの約10の位置であることがわかった。そして、前縁11bから軸線P方向または翼弦方向でもよいの寸法の約40の位置において発生したストールセルSは、この発生位置から下流側に向かって発達するので、この約40の位置におけるストールセルSが致命的であることがわかった。従って、この約40から約50の位置のストールセルS発生領域の流れの増速を行なうことによって、ストールの発生を抑制できることが確認できた。噴出装置14において、開口部21aは動翼11のチップ11aにおける前縁11bから下流側に向かって軸線P方向または翼弦方向の寸法の10以上30以内の位置に開口しており、また、軸線P方向から径方向内側に向かって0°以上30°以内の角度で圧縮機1の下流側に向かって抽気孔31から抽気した圧縮空気Wが噴出されるように開口している。従って、ノズル21の開口部21aから圧縮機1内部の動翼11のチップ付近に発生するストールセルSに向かって圧縮空気Wが噴出される際には、致命的となるストールセルS発生領域である動翼11の前縁11bから下流側に向かって軸線P方向または翼弦方向の寸法の約40から約50、かつ、チップ11aから径方向内側に向かって動翼11の径方向高さの約10の位置に向けて、抽気した圧縮空気Wを噴出することができ、ストールセルSの流れの増速を行い、ストール、及び、このストールを起因としたサージの発生を回避することが可能となる。本実施形態の圧縮機1においては、後段からの抽気を用いているため、噴出流量や噴出角度が、圧縮機1内の圧縮空気Wの主流の流量等の影響を受けず、任意に調節可能なため、圧縮空気WをストールセルSの発生領域に確実に噴出できる。また、解析の結果によってストールセルSの発生領域も特定されたため、圧縮機1の運転効率低下に対して特に致命的となるストールセルSに向けて、確実に抽気した圧縮空気Wを噴出して、ストール及びこれを起因としたサージの発生を抑制することができる。従って、ストールマージンを増大することができ、圧縮機1の運転効率向上を達成することができる。なお、本実施形態においては、噴出装置14から噴出する圧縮空気Wの流量が、動翼11の後縁11cにおいて、チップ11aから径方向内側に向けて動翼11の径方向高さの0以上10以内の位置の圧縮空気Wの流れに対して影響を及ぼす程に十分であれば、2~5のストールマージン増大効果があることが期待できる。以上、本発明の実施形態についての詳細説明を行なったが、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内において、多少の設計変更も可能である。上述の実施形態においては、圧縮機1におけるストールマージンの増大を図った場合について説明したが、例えば、低速ファンやブロアにおいても、同様にストールセルSが発生するため、これらに本実施形態の噴射装置を適用してもよい。さらに、ノズル21の開口部21aは、本実施形態では動翼11のチップ11aにおける前縁11bから下流側に向けて軸線P方向または翼弦方向の寸法の10以上30以内の位置に開口するように形成されているが、0以上50以内であってもよい。または、0以上100以内、即ち、動翼11のチップ11aの軸線P方向範囲内に対応するケーシング16の内面に開口してもよい。また、本実施形態では圧縮機1後段から高圧の圧縮空気Wを取り込み、前段の噴出装置14に送り込む抽気装置15を用いてストールセルSの増速を行なっているが、ケーシング16の外部で生成した高圧の圧縮空気Wを噴出装置14へ送り込んで、ストールセルSの増速を行なってもよい。この場合、噴出する圧縮空気Wの圧力や流量を任意に調節することができ、圧縮空気Wの噴出流量や噴出角度の調節がさらに容易となり、確実にストールマージンを増大させ、圧縮機1の運転効率向上を達成できる。さらに、本実施形態では、噴出装置14を第一段の動翼11部分に設けているが、第二段以降後段の動翼11にも同様にストールセルSが発生する可能性もあるため、噴出装置14を第二段以降後段の動翼11に対応する部分に設けてもよい。また、軸線P方向における複数段の動翼11に対応する部分に設けてもよい。これによって、ストールマージンのさらなる増大につながる。