"アノード活性種としてリチウムを含むアノードと、カソード活性種を含むカソードと、前記アノードと前記カソードとの間に配置された非流体材料、および前記アノードの表面と接触した表面を有する前記非流体材料によって吸収された補助材料を含む電解質とを含む電気化学セルであって、前記非流体材料が、前記吸収された補助材料と組み合わせて、リチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有する電気化学セル。アノード活性種としてリチウムを含むアノードと、カソード活性種を含むカソードと、非流体材料を含む電解質とを含む電気化学セルであって、前記電気化学セルが使用のために構成されるとき、前記電解質がリチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有する電気化学セル。前記電気化学セルが使用のために構成されるとき、前記電解質が補助材料を含む、請求項2に記載の電気化学セル。前記電解質がゲルを含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記アノードがリチウム金属を含む、請求項1~4のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記アノードがリチウム合金を含む、請求項1~4のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記非流体材料がポリマーを含む、請求項1~6のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記ポリマーが有機ポリマーを含む、請求項7に記載の電気化学セル。前記ポリマーがコポリマーを含む、請求項7または8に記載の電気化学セル。前記ポリマーがポリエーテルスルホンを含む、請求項7~9のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記ポリエーテルスルホンが、ポリアリールエーテルスルホン、ポリスルホン、およびポリフェニルスルホンからなる群から選択される、請求項10項に電気化学セル。前記ポリマーがポリビニルアルコールを含む、請求項7~9のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記ポリマーが分岐ポリイミドを含む、請求項7~9のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記ポリマーが架橋される、請求項7~13のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記電解質が追加のコポリマーおよび/または充填剤を含む、請求項1~14のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記カソード活性種が硫黄を含む、請求項1~15のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記電解質が、リチウムの降伏強度よりも少なくとも約10高い降伏強度を有する、請求項2~16のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記電気化学セルが使用のために構成されるとき、前記電解質のイオン伝導率が室温で少なくとも約5×10-6S/cmである、請求項1~17のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記電解質が少なくとも約5μmの厚さを有する、請求項1~18のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記電気化学セルが少なくとも1つのリチウムの塩を含む、請求項1~19のいずれか一項に記載の電気化学セル。リチウムの前記塩が、LiNO3、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、Li2SiF6、LiSbF6、LiAlCl4、リチウムビス-オキサラトホウ酸塩、LiCF3SO3、LiNSO2F2、LiCCnF2n1SO23式中、nは、1~20の範囲の整数である、およびnが1~20の範囲の整数であり、Xが酸素または硫黄から選択されるときmが1であり、Xが窒素またはリンから選択されるときmが2であり、そしてXが炭素またはケイ素から選択されるときmが3である状態で一般式CnF2n1SO2mXLiの塩から選択される、請求項20に記載の電気化学セル。前記補助材料が溶媒を含む、請求項1または3~21のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記溶媒が有機溶媒を含む、請求項22に記載の電気化学セル。前記有機溶媒が、環状および非環状アセタール、有機カーボネート、有機アミド、環状エーテル、ならびに非環状エーテルの少なくとも1つを含む、請求項23に記載の電気化学セル。前記アノードと前記カソードとの間に配置されたセパレータをさらに含む、請求項1~24のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記セパレータが、前記電解質と前記カソードとの間に配置される、請求項25に記載の電気化学セル。前記電解質が、前記アノードと一体化した層として形成される、請求項1~26のいずれか一項に記載の電気化学セル。前記カソードがカソード集電体によって支持される、請求項1~27のいずれか一項に記載の電気化学セル。電気化学セルでの使用のための電解質材料、それを含む電気化学セル、ならびにそのような材料およびセルの製造方法が提供される。本発明の主題は、ある場合には、相互に関連する製品、特定の問題の代替解決策、および/または1つ以上のシステムおよび/または物品の複数の異なる使用を含む。一態様においては、電気化学セルたとえばリチウム電池が提供される。いくつかの実施形態においては、電気化学セルたとえばリチウム電池は、アノード活性種としてリチウムを含むアノードと、カソード電流コレクタによって支持されてもよいカソード活性種を含むカソードと、アノードとカソードとの間に配置された非流体材料、およびアノードの表面と接触した表面を有する非流体材料によって吸収された補助材料を含む電解質とを含む。いくつかの実施形態においては、非流体材料は、吸収された補助材料と組み合わせて、リチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有する。いくつかの実施形態においては、電気化学セルは、アノード活性種としてリチウムを含むアノードと、カソード活性種を含むカソードと、非流体材料を含む電解質とを含み、ここで、電気化学セルが使用のために構成されるとき、電解質はリチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有する。いくつかの実施形態においては、電気化学セルは、A硫黄を含有する電極と、Bリチウムまたはリチウム合金を含有する電極と、Cポリエーテルスルホンから選択される少なくとも1つの有機コポリマーであって、前記ポリエーテルスルホンがゲル状態にあるコポリマーと、D少なくとも1つの有機溶媒と、E少なくとも1つのリチウムの塩とを含む。いくつかの実施形態においては、電気化学セルは、アノード活性種としてリチウムを含むアノードと、カソード活性種を含むカソードと、非流体材料を含む電解質とを含み、ここで、電解質が構成されるとき、電気化学セルが熱暴走を経験することなく約130°Cまでの温度で循環することができるようになっている。いくつかの実施形態においては、電気化学セルの製造方法が記載される。電気化学セルの製造方法は、基材上に堆積させられていてもよい、リチウムまたはリチウム合金を提供する工程と、有機溶媒中の少なくとも1つのポリエーテルスルホンの溶液を前記リチウムまたはリチウム合金上に堆積させる工程と、ポリエーテルスルホンの残留溶媒含有率を0.01~25重量の範囲に調整する工程と、前記堆積ポリエーテルスルホンを、少なくとも1つの有機溶媒中の少なくとも1つのリチウムの塩の溶液で処理する工程とを含む。さらに、別の態様においては、本発明は電極の製造方法に関する。さらに、また別の態様においては、本発明は本発明の電池の使用方法に関する。本発明の他の利点および新規な特徴は、本発明の様々な非限定的な実施形態の以下の詳細な説明から、添付図と併せて考えると、明らかになる。本明細書および参照により援用される文書が一致しないおよび/または矛盾する開示を含む場合には、本明細書が優先されるものとする。参照により援用される2つ以上の文書が互い一致しないおよび/または矛盾する開示を含む場合には、より最近の有効なデータを有する文書が優先されるものとする。本発明の非限定的な実施形態は、概略図でありかつ原寸に比例して描かれることを意図しない添付の図面との関連で、例として記載される。図において、例示される各同一のまたはほぼ同一の構成要素は、典型的には単一の数字で表される。明確にするため、全ての構成要素が全ての図において表示されているわけではなく、当業者が本発明を理解することができるようにするために例示が必要ではない場合には、本発明の各実施形態の全ての構成要素が図示されるわけでもない。電気化学セルでの使用のための電解質材料、それを含む電気化学セル、ならびにそのような材料およびセルの製造方法が概して記載される。いくつかの実施形態においては、本明細書に記載される材料、方法、および使用は、たとえば、リチウム硫黄電池などの硫黄およびリチウムを含む電気化学セルに関係する。電解質は、ポリマー材料、場合により、吸収された補助材料を含むことができる。たとえば、電解質材料はゲルを形成することができ、補助材料は電解質溶媒を含み得る。ある場合には、電解質材料は、ポリエーテルスルホン、ポリビニルアルコールPVOHおよび分岐ポリイミドHPIから選択される少なくとも1つの有機コポリマーを含むことができる。電解質中の非流体材料は、使用のために構成されるとき、単独でまたは任意選択の吸収された補助材料と組み合わせて、いくつかの実施形態においては、リチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有し得る。本発明の一目的は、セルの容量を維持しながら熱暴走が軽減される電気化学セルを提供することである。本発明者らは、本発明の脈絡内で、この目的が本明細書に記載される材料たとえば、ゲルを形成することができるものなどのポリマー材料を電気化学セルの電解質中へ組み込むことによって達成できることを発見した。本明細書に記載される電解質での使用のための材料は、いくつかの実施形態においては、システム性能を犠牲にすることなく電気化学セルへの力の印加に耐えることができる。電気化学セルにおける力の印加ApplicationofForceinElectrochemicalCellsという表題の、2009年4月4日出願の、Scordilis-Kelleyらに付与される米国特許出願公開第2010/0035128号明細書は、性能を向上させることができる、改善された電極化学、形態学、および/または他の特性のための電気化学セルにおける力の印加を記載している。本発明は、一態様において、電解質における特定材料の使用が、セルの構造的完全性を犠牲にすることなく電気化学セルへの力の適用を可能にさせ得るとの認識を含む。さらに、本明細書に記載される電解質での使用のための材料は、セル内に短絡を生成することなくたとえば、電極材料の溶解および再めっきのために、それが設置される電気化学セルの繰り返される充電および放電に耐えることができる。本明細書に記載される本発明の電気化学セル配置および材料は、一次電池に、または、何度も充電および放電することができる、二次電池に使用することができる。いくつかの実施形態においては、本明細書に記載される材料、システム、および方法は、リチウム電池たとえば、リチウム-硫黄電池と関連して使用することができる。本発明によれば用語電気化学セルは、一次および二次電気化学セルを含む。電気化学セルは、少なくとも2つの電極、カソードおよびアノードを含む。カソードは陽極であり、アノードは陰極である。本発明によれば、カソードは、還元が放電中に起こる電極を指す。アノードは、酸化が放電中に起こる電極を指す。本発明の電池は、異なるまたは同一である電気化学セルを含有し得る。本発明は多種多様な電気化学デバイスに用途を見いだすことができるが、そのようなデバイスの一例は、単に例示目的のためである図1に提供される。図1は、カソード12とアノード14とを含む電気化学セル10の略図を含む。さらに、電気化学セルは電解質16を含む。電解質は、カソードおよびアノードと電気化学的に連通している1つ以上の構成要素を含むことができる。図1におけるアノード、カソード、および電解質は、平面構造を有するとして示されているが、他の実施形態は、非平面構造たとえば、円筒状、ヘビ状などを含んでもよい。図1に例示されるある実施形態では、電気化学セル10はまた、ハウジング構造体17を含む。いくつかの実施形態においては、カソード12および/またはアノード14は、少なくとも1つの活性表面を含むことができる。本明細書で用いるところでは、用語活性表面は、電解質と物理接触しており、そして電気化学反応が起こり得る電極の表面を記載するために用いられる。たとえば、カソード12はカソード活性表面18を含むことができるおよび/またはアノード14はアノード活性表面20を含むことができる。もちろん、構成要素の配向は変えることができ、層の配向が変えられている他の実施形態が存在することは理解されるべきである。さらに、非平面配置、材料の割合が示されるものとは異なる配置、および他の代わりの配置が本発明に関連して有用である。典型的な電気化学セルはまた、もちろん、電流コレクタ、外部回路などを含む。当業者は、図に示されるようなおよび本明細書に記載されるような一般的な概略配置で利用できる多くの配置を熟知している。カソードは、様々なカソード活性材料を含むことができる。本明細書で用いるところでは、用語カソード活性材料およびカソード活性種は両方とも、カソードと関係がある任意の電気化学的活性種を意味する。たとえば、カソードは、硫黄がカソード活性材料である、硫黄含有材料を含んでもよい。本発明の一実施形態においては、カソード12は、重量で、約20~約90の硫黄または約50~80の硫黄を含有する。いくつかの実施形態においては、カソード活性種は元素状硫黄を含む。カソード活性材料たとえば、硫黄に加えて、カソード12はバインダーをさらに含有し得る。いくつかの実施形態においては、バインダーは、ポリビニルアルコール、ポリアクリロニトリル、ポリフッ化ビニリデン、ポリフッ化ビニル、ポリテトラフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとからのコポリマー、フッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンとからのコポリマーまたはフッ化ビニリデンとテトラフルオロエチレンとからのコポリマーなどのポリマーバインダーとすることができる。本発明のいくつかの実施形態においては、カソード12は、重量で、約1~約20のバインダー、約1~約10のバインダー、または約1~約5のバインダーを含有する。本発明の目的上、フッ化ビニリデンはまた二フッ化ビニリデンということができ、ポリフッ化ビニリデンはまたポリ二フッ化ビニリデンということができる。カソードは、導電性を高める材料をさらに含むことができる。いくつかの実施形態においては、カソードは、黒鉛、炭素繊維、カーボンナノチューブ、カーボンブラック、および/またはすすたとえば、ランプすすまたは炉すすなどの導電性形態のカーボンを含有し得る。本発明の一実施形態においては、カソード12は、約10重量~約45重量、または約20重量~約40重量の、導電性を高める材料たとえば、その電導相のカーボンを含有する。再び図1を参照すると、電気化学セルはまたアノード14を含むことができる。アノードは様々なアノード活性材料を含んでもよい。本明細書で用いるところでは、用語アノード活性材料およびアノード活性種は両方とも、アノードと関係がある任意の電気化学的活性種を意味する。たとえば、アノードは、リチウムがアノード活性材料である、リチウム含有材料を含んでもよい。いくつかの実施形態においては、アノード活性種はリチウム金属を含む。いくつかの実施形態においては、アノード活性種はリチウム合金を含む。再充電可能な電池でのリチウムの使用は公知である。リチウムは、任意選択的にセラミック材料によって分離された、一つのフィルムとしてまたは幾つかのフィルムとして含有し得る。好適なセラミック材料としては、シリカ、アルミナ、またはリン酸リチウム、アルミン酸リチウム、ケイ酸リチウム、リチウムリンオキシ窒化物、リチウムタンタル酸化物、リチウムアルミノスルフィド、リチウムチタン酸化物、リチウムシリコスルフィド、リチウムゲルマノスルフィド、リチウムアルミノスルフィド、リチウムボロスルフィド、およびリチウムホスホノスルフィドなどのリチウム含有ガラス状材料、ならびに上述のうち2つ以上の組み合わせが挙げられる。本明細書に記載される実施形態での使用のための好適なリチウム合金としては、リチウムとアルミニウム、マグネシウム、ケイ素および/またはスズとの合金を挙げることができる。再び図1を参照すると、電気化学セル10はまた、カソード12とアノード14との間に配置された、電解質16を含むことができる。電解質は、いくつかの実施形態においては、アノードとカソードとの間に配置された非流体材料を含むことができる。本明細書で用いるところでは、用語流体は、流れる傾向がある物質であって、容器に加えられる間、その容器の輪郭に従う傾向がある物質を一般に意味する。流体の例としては、液体および気体が挙げられる。ある場合には、電解質はまた、非流体材料によって吸収された補助材料を含むことができる。第1材料は、第1材料が第2材料を自由に通って流れず、むしろ、それが第2材料に加えられる時間スケールにわたって第2材料内に保持される、すなわち、それが、少なくとも第1材料を第2材料に完全に加える/統合することに費やされる時間に等しい期間および多くの実施形態においては、はるかに長い期間にわたって第2材料によって実質的に保持されるとき、第2材料中に吸収されているといわれる。保持されるは、本文脈においては、水素結合、ファンデルワールスVanderWaals相互作用、イオン結合などの化学的引力によって第2材料内に保たれることを意味する。いくつかの実施形態においては、電解質中の非流体材料は、電気化学的に活性とすることができるすなわち、アノードとカソードとの間のイオンの交換を促進することができる。ある場合には、電解質中の非流体材料は、電気化学的に活性ではなく、電解質は、電気化学的に活性な補助材料たとえば、電気化学的に活性な電解質流体を含む。さらに他の実施形態においては、電解質は、電気化学的に活性な非流体材料および電気化学的に活性な補助材料を含むことができる。非流体材料は、ポリマーおよび/またはコポリマー、ある場合には有機ポリマーおよび/またはコポリマーを含んでもよい。いくつかの実施形態によれば、ポリマーおよびコポリマーは、ポリビニルアルコールおよびそのコポリマー、ポリエーテルスルホンおよびそのコポリマーならびに分岐ポリイミドおよびそのコポリマーから選択される。電解質は、ある場合には、ゲルを含むことができる。本明細書で用いるところでは、用語ゲルは、液体およびバインダー構成要素を含む三次元網状構造を意味し、そこでは液体は、バインダーによって取り込まれ、バインダー中を流れることができない。ゲルは、液体を固体網状構造に加えると液体が固形の三次元網状構造内に取り込まれるとき形成され得る。ある場合には、ゲル内の三次元網状構造は、ポリマーたとえば、架橋したポリマー中に取り込まれた液体を含むことができる。当業者は、たとえば、ジブチルフタレートDBP吸収試験によるゲルの吸収スティフネスを測定することによってゲルと、固体および流体たとえば、多孔性セパレータおよび液体溶媒の他の組み合わせとの間の差異を決定することができよう。この試験のために、バインダー材料の乾燥試料が秤量される。この秤量試料は30分間DBP中に浸漬される。過剰のDBPは、吸取紙たとえば、Kimberly-Clarkから商業的に入手可能なキムワイプによって除去され、試料は再秤量される。一般に、ゲルのバインダー構成要素を液体に曝すと、ゲルの重量は増加し、一方多孔性セパレータの重量は実質的に増加しない。いくつかの実施形態においては、ゲルのバインダー構成要素は、約10ミクロンよりも大きいか約1ミクロンよりも大きい細孔の実質的な不在下に液体を吸収することができる。ゲルのバインダー構成要素は、ある場合には細孔を実質的に含まないものとすることができる。本発明との関連で、ポリエーテルスルホンは、それらの構成繰り返し単位中にSO2基スルホニル基とエーテル基の部分を形成する酸素原子とを示すポリマー材料と定義される。ポリエーテルスルホンは脂肪族、脂環式または芳香族ポリエーテルスルホンとすることができる。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、次式で表わすことができるポリエーテルスルホンから選択される:インテジャは次の意味を有し得る:t、q独立して0、1、2または3、Q、T、Y:それぞれ独立して、化学結合または-O-、-S-、-SO2-、S=O、C=O、-N=N-、-R1C=CR2、-CR3R4-から選択される基、ここで、R1およびR2はそれぞれ独立して、水素原子もしくはC1~C12アルキルであり、R3およびR4は異なるかもしくは同一であり、独立して、水素原子もしくはC1~C12アルキル、C1~C12アルコキシもしくはC6~C18アリール基であり、ここで、R3およびR4アルキル、アルコキシ、もしくはアリールは独立して、フッ素および/または塩素で置換されることができるかまたは、ここで、R3およびR4は、それらを結び付ける炭素原子と結合して1つ以上のC1~C6アルキル基で任意選択的に置換されたC3~C12シクロアルキルを形成し、Q、TおよびYの少なくとも1つは-O-以外であり、Q、TおよびYの少なくとも1つは-SO2-であり、およびAr、Ar1:独立して、C1~C12アルキル、C6~C18アリール、C1~C12アルコキシ、またはハロゲンで任意選択的に置換されたC6~C18アリーレン。Q、TおよびYはそれ故それぞれ独立して、化学結合または上述の原子もしくは基の1つであることができ、その場合に化学結合は、この場合には、左側隣接基および右側隣接基が化学結合によって互いに直接連結していることを意味すると理解されるべきである。本発明に従って、Q、TおよびYの少なくとも1つの要素は-O-以外であり、Q、TおよびYの少なくとも1つの要素は-SO2-である。ある実施形態においては、Q、TおよびYはそれぞれ独立して-O-または-SO2-である。好適なC1~C12アルキル基は、1~12個の炭素原子を有する線状および分岐の、飽和アルキル基を含む。次のラジカルが特に含められてもよい、すなわち、メチル、エチル、n-プロピル、イソ-プロピル、n-ブチル、第二ブチル、2-または3-メチルペンチルなどの、C1~C6アルキル、ならびに非分岐ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ラウリル、およびそれらの単または多分岐類似体などの長鎖ラジカル。Arおよび/またはAr1がC1~C12アルコキシで置換されているとき、1~12個の炭素原子を有する上に定義されたアルキル基が、アルコキシ基中のアルキル成分としてとりわけ有用である。好適なシクロアルキル基は、具体的にはC3~C12シクロアルキル基、たとえばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロプロピルメチル、シクロプロピルエチル、シクロプロピルプロピル、シクロブチルメチル、シクロブチルエチル、シクロペンチルエチル、シクロペンチルプロピル、シクロペンチルブチル、シクロペンチルペンチル、シクロペンチルヘキシル、シクロヘキシルメチル、シクロヘキシルジメチル、シクロヘキシルトリメチルを含む。有用なC6~C18アリーレン基ArおよびAr1としては、具体的にはフェニレン基、とりわけ1,2-、1,3-および1,4-フェニレン、ナフチレン基、とりわけ1,6-、1,7-、2,6-および2,7-ナフチレン、ならびにまたアントラセン、フェナントレンおよびナフタセンに由来する架橋基が挙げられる。ある場合には、Ar1は、非置換C6~C12アリーレン、すなわち、フェニレン、とりわけ1,2-、1,3-もしくは1,4-フェニレン、またはナフチレンである。いくつかの実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、ビスフェノールAの二ナトリウム塩および4,4’-ジクロロジフェニルスルホンのメチル化重縮合生成物などの、たとえばアルキル化された、ポリスルホンとすることができる。ポリエーテルスルホンのさらなる例は、HClが重縮合中に離脱した状態での重縮合生成物などの、ポリアリールエーテルスルホン、または4,4’-ジヒドロキシジフェニルスルホンもしくはその二ナトリウム塩および4,4’-ジクロロジフェニルスルホンの重縮合生成物である。ポリエーテルスルホンのさらなる例は、ポリフェニルスルホン、とりわけ4,4’-ビフェノールおよび4,4’-ジクロロジフェニルスルホンから製造されるものである。ポリエーテルスルホン中のヒドロキシル基は、遊離ヒドロキシル基、それぞれのアルカリ金属塩、またはそれぞれのメチルエーテルなどのアルキルエーテルとすることができる。いくつかの実施形態においては、ポリエーテルスルホンは線状ポリエーテルスルホンとすることができる。本発明の特別な実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、分岐ポリエーテルスルホンから選択することができる。一実施形態においては、電解質材料は、上述のポリエーテルスルホンの少なくとも2つの混合物もしくはブレンド、またはポリエーテルスルホンと追加のコポリマーとのブレンドを含有する。別の実施形態においては、電極Bは、ポリエーテルスルホンCおよび追加のコポリマーFからのブレンドを含む。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、ポリエーテルスルホンおよび追加のコポリマーからのブレンドとして適用される。好適なコポリマーは、それぞれのポリエーテルスルホンと相溶性がある任意のコポリマーとすることができる。本発明のいくつかの実施形態においては、追加のコポリマーは、1つ以上のスルホン化コポリマーから選択される。本発明との関連で、用語スルホン化コポリマーは、追加のコポリマーの分子当たり平均少なくとも1個のSO3-基を有するコポリマーを意味する。ある場合には、スルホン化コポリマーは、追加のコポリマーの分子当たり平均少なくとも少なくとも2個のSO3-基を有し得る。前記SO3-基スルホン酸基は遊離酸または、アルカリ金属塩もしくはアンモニウム塩もしくはアルカノールアミンなどの有機アミンの塩などの、塩であってもよい。本発明の一実施形態においては、追加のコポリマーは、60以下、または55以下のスルホン化度を有する。一般に、用語スルホン化度は、構成繰り返し単位の分子当たりのスルホン酸基の数を意味する。ある場合には、スルホン化コポリマーは、たとえば、スルホン化ポリエーテルケトンおよびスルホン化ポリエーテルエーテルケトンsPEEKなどの、スルホン化ポリケトンを含むことができる。本発明との関連でポリケトンは、それらの構成繰り返し単位中にC=O基ケト基を示すコポリマーを意味する。ポリケトンは脂肪族、脂環式または芳香族とすることができる。例は、式の構造要素を含み、yは2~100の範囲にあり、vおよびwは、1および2から選択される。v=w=1のポリケトンはポリエーテルケトンといわれる。いくつかの実施形態においては、ポリエーテルケトンは、4-フェノキシベンゾイルクロリドとジフェニルエーテルとの重縮合から得ることができる。v=2およびw=1のポリケトンは、ポリエーテルエーテルケトンPEEKといわれる。v=1およびw=2のポリケトンは、ポリエーテルケトンケトンPEKKといわれる。いくつかの実施形態においては、PEKKは、テレフタル酸のジクロリドとジフェニルエーテルとの重縮合から得ることができる。ポリケトンのスルホン化は、それ自体公知であり、たとえば、あらゆる目的のためにその全体を参照により本明細書に援用される、米国特許出願公開第2007/0117958号明細書およびその中に引用された文献を参照されたい。本明細書に記載される実施形態での使用のための他のコポリマーは、ポリエチレンオキシド200K-8M、ポリエチレンオキシドのエステルたとえば、酢酸エステル、安息香酸エステル、および/またはプロピオン酸エステル、および/またはポリアルキルビニルエーテル、たとえば、ポリメチルビニルエーテルなどのポリ-C1~C20アルキルビニルエーテルから選択される。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、約25,000~約40,000g/モル、約28,500~約35,000g/モル、または約32,000~約34,000g/モルの分子量Mwを有する。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、無機もしくは有機充填剤と架橋される。架橋は、たとえば、UV/可視照射などの照射によって、γ-照射、電子ビームe-ビームによってまたは加熱熱架橋によって達成することができる。本発明との関連で、ポリエーテルスルホンの用語架橋は、従来の架橋に限定されず、ポリエーテルスルホンの鎖の分裂および鎖の再結合をまた含む。充填剤、ならびに架橋の手順および手段は、以下により詳細に記載される。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンは、約3~約5、または約4~約5の多分散指数Mw/Mnを示す。平均分子量MnおよびMwは、ゲル浸透クロマトグラフィーGPCなどの従来法によって測定することができる。ポリエーテルスルホンは、そのゲル状態で発明の電気化学セルに組み込むことができる。そのような状態で使用されるとき、溶媒などの補助材料がポリエーテルスルホンによって吸収され得る。いくつかの実施形態においては、この溶媒は少なくとも1つの有機溶媒を含むことができる。いくつかの実施形態においては、この溶媒は非プロトン性有機溶媒を含むことができる。ポリエーテルスルホンをそのゲル状態へ変換するための好適な有機溶媒は、N-C1~C10アルキルピロリドン、N-C5~C8シクロアルキルピロリドン、具体的にはN-メチルピロリドン、N-エチルピロリドン、およびN-シクロヘキシルピロリドンなどの有機アミドから選択することができる。さらなる溶媒は以下に述べられる。本発明の一態様によれば、本発明の電気化学セルの電解質は、そのゲル状態でのポリエーテルスルホンCと、少なくとも1つの有機溶媒Dと、少なくとも1つのリチウムの塩Eと、任意選択的に追加のコポリマーFと、任意選択的に有機もしくは無機充填剤Gとを含む。好ましくはポリエーテルスルホンは、少なくとも1つのリチウムの塩Eを含有する少なくとも1つの有機溶媒Dの組み込みによってゲル状態へ変換される。本発明の一実施形態においては、電解質材料たとえば、ポリエーテルスルホンまたはポリエーテルスルホンと追加のコポリマーとのブレンドは、溶媒の混合物、特にN-C1~C10アルキルピロリドンおよび/またはN-C5~C8シクロアルキルピロリドンを含む混合物を使用してそのゲル状態へ変換することができる。本発明の一実施形態においては、ポリエーテルスルホンもしくはポリエーテルスルホンと追加のコポリマーとのブレンド、ポリビニルアルコールPVOHもしくはPVOHと追加のコポリマーとのブレンドまたは分岐ポリイミドHPIを含むことができる電解質は、約1重量~約20重量、または約10重量~約15重量の溶媒を含有する。本発明の一実施形態においては、電解質は、約1nm~約50μm、約5μm~約15μm、または約7μm~約12μmの範囲の厚さで1つ以上の層中に配置される。電解質は、電気化学セルの運転の間デバイス性能を向上させることができる1つ以上の機械的特性を有し得る。いくつかの実施形態においては、電解質は、リチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度を有し得る。ある場合には、電解質材料は、溶媒などの補助材料を含まず、その場合には、アノードとカソードとの間に配置された電解質中の非流体材料たとえば、1つ以上のポリエーテルスルホン、1つ以上の分岐ポリイミド、ポリビニルアルコールPVOHまたはPVOHと追加のコポリマーとのブレンドおよび、任意選択的に、追加のコポリマーおよび/または充填剤などの他の非流体材料の降伏強度は、リチウム金属の降伏強度よりも大きいものとすることができる。電解質が溶媒などの補助材料を含む場合には、アノードとカソードとの間に配置された非流体材料と補助材料との組み合わせの降伏強度は、リチウム金属の降伏強度よりも大きいものとすることができる。いずれの任意選択的セパレータの降伏強度も電解質の降伏強度の測定に含まれないことは理解されるべきである。いくつかの実施形態においては、電解質たとえば、前段落に記載された構成で、単独でまたは吸収された補助材料と組み合わせての、非流体材料は、少なくとも約80ニュートン/cm2、少なくとも約100ニュートン/cm2、または少なくとも約120ニュートン/cm2の降伏強度を有する。他の実施形態においては、電解質たとえば、前段落に記載された構成で、単独でまたは吸収された補助材料と組み合わせての、非流体材料の降伏強度は、リチウム金属の降伏強度よりも少なくとも10高く、リチウムの降伏強度よりも少なくとも20高い、少なくとも50高い、少なくとも100高い、または少なくとも200高くてもよい。降伏強度は、材料が指定の永久歪み時々塑性変形といわれるを示す応力であり、弾性限度の実際的な近似値である。弾性限度を越えると、永久歪みが起こる。伸長中の永久歪みを測定することができる最小応力は、本発明によれば降伏応力と定義される。当業者は、たとえば、固定断面積の試料を取り、試料が形状を変えるかまたは壊れるまで、制御された、漸増する力でそれを引っ張ることによって材料の降伏強度を測定することができよう。縦および/または横歪みは、機械式または光学式伸縮計を用いて記録される。降伏強度を測定するための試験機は、たとえば、Instron登録商標から、商業的に入手可能である。降伏応力Yは、塑性流動を生み出すピラミッド圧子に対する硬度値Hと相関している。多くの場合に、硬度Hは降伏応力Yと相関し、硬度Hは降伏応力Yの約3倍に相当するポリマー科学およびエンジニアリングのコンサイス百科事典ConciseEncyclopediaofpolymerscienceandengineering、J.Kroschwitz編1990年、JohnWileySons、441ページ。硬度、または局部変形に対する抵抗は一般に、材料に刻み目をつける、ドリルで穴を開ける、材料を鋸で切る、または摩耗させることのし易さに関係する。それは一般に、降伏強度、弾性率、および歪み-硬化能力などの、特性の複雑な組み合わせを含む。典型的には硬度は、既知の力を発揮する標準圧子での材料の静的貫入によって、標準高さから落下する既知質量の標準圧子の動的反発によって、または既知の力を発揮する標準尖頭ツールで引っ掻くことによって測定される。当業者は、これらの測定法をゲル-ポリマーフィルムおよび金属リチウムに適用し、それらの相対硬度および/または降伏強度を比較することができる。ある場合には、電解質たとえば、前段落に記載された構成で、単独でまたは吸収された補助材料と組み合わせての、非流体材料は、少なくとも約5μm、少なくとも約10μm、少なくとも約25μm、約1μm~約500μm、約5μm~約100μm、または約5ミクロン~約20ミクロンの厚さを有する。いくつかの実施形態においては、電解質は、電気化学セルでの使用のために構成されるとき、上に概説したいずれかの範囲内の降伏強度および/または厚さを有し得る。一般に、電解質は、電気化学セルが電解質の境界内に存在するすべての材料たとえば、固体材料、溶媒などの補助材料を含むとき、電気化学セルでの使用のために構成され、それが使用中であるように容器に入れられ、それが使用中に曝される条件たとえば、温度、圧力など下にある。一般に、使用のために構成される本明細書に記載される電気化学セルは、所望のレベルでセルを充電するおよび放電するために必要なイオン伝導率および電気伝導率を示すことができる。具体的な例として、ある場合には、電解質は、非流体材料たとえば、1つ以上のポリエーテルスルホン、1つ以上の分岐ポリイミド、ポリビニルアルコールまたはPVOHと追加のコポリマーとのブレンドを含むおよび補助材料を含むゲルを含むことができる。電解質ゲルは、非流体材料がアノードの表面と接触した表面を有するようにアノードとカソードとの間に配置することができる。ある場合には、電解質ゲルの第2表面は、カソードと接触している、または電解質ゲルとカソードとの間のセパレータと接触していることができる。いくつかの実施形態においては、電解質ゲルは、使用のために構成されるとき、リチウム金属の降伏強度よりも大きい降伏強度たとえば、少なくとも約80ニュートン/cm2、少なくとも約100ニュートン/cm2、または少なくとも約120ニュートン/cm2を有し得る。電解質ゲルの降伏強度は、使用のために構成されるとき、リチウム金属の降伏強度よりも少なくとも10高い、リチウムの降伏強度よりも少なくとも20高い、少なくとも50高い、少なくとも100高い、または少なくとも200高くてもよい。ある場合には、電解質ゲルは、少なくとも約5μm、少なくとも約10μm、少なくとも約25μm、約1μm~約500μm、約5μm~約100μm、または約5μm~約20μmの厚さを有し得る。リチウムよりも高い降伏強度を有するポリマー電解質ゲルの例としては、たとえば、ジメチルアセトアミドDMAc、N-メチルピロリドンNMP、ジメチルスルホキシドDMSO、ジメチルホルムアミドDMF、スルホランおよびスルホンなどのPVOHへの親和力を有する溶媒で膨潤した非流体材料としてたとえば、非多孔性ポリビニルアルコールPVOHをベースとする材料たとえば、フィルムが挙げられる。PVOHは、PVOHへの親和力を有する溶媒ならびにまた1,2.ジメトキシエタンDME、ダイグライム、トリグライム、1.3-ジオキソランDOL、THF、1,4-ジオキサン、環状および線状エーテル、エステルジメチルカーボネートおよびエチレンカーボネートのようなカーボネート、アセタールおよびケタールのようなPVOHへの親和力をまったく持たない溶媒いわゆる非溶媒を含む溶媒混合物中で膨潤し得る。溶媒または溶媒混合物は、たとえば、CF3SO22NLiLiTFSI、CF3SO3Li、LiNO3、LiBOB、LiPF6、LiSCN、LiClO4、LiI、LiBr、LiCl、LiBF4および本明細書の他の箇所に述べられるさらなるリチウム塩などの1つ以上のリチウム塩を含有してもよい。非多孔性PVOHを含むポリマー電解質ゲルは、PVOHを溶媒/溶媒混合物に曝し、そして平衡濃度まで溶媒/溶媒混合物で膨潤させることによって製造されてもよい。たとえば、ポリマー電解質ゲルを製造するための溶媒混合物は、DMAc、NMPまたはDMSOのような溶媒とDMEおよびDOLのような非溶媒との混合物を含むことができる。溶媒混合物中のDMAcNMP、DMSOの濃度は、5~80重量とすることができる。膨潤したPVOHでの溶媒吸収は、5~50重量の範囲にあることができる。たとえば、実験により、40重量のDMAcと60重量のジオキサンとの混合物に曝されたPVOHが19重量のDMAcを吸収できることが示された。またPVOHは、いくつかの実施形態においては、溶媒で先ず膨潤させ、次に溶媒と、任意選択的に非溶媒と電解質塩たとえばリチウム塩との混合物に曝すことができる。いくつかの実施形態においては、PVOHは、溶媒、塩および他の溶媒を含む溶液からフィルムとしてコートし、ゲル-ポリマー中の溶媒含有率を所望のレベルまで下げるために乾燥させることができる。非多孔性PVOHは、いかなる欠陥も気孔率もないPVOHをベースとする連続ポリマーフィルム/材料を意味する。リチウムよりも高い降伏強度を有するポリマー電解質ゲルの他の例は、非多孔性PVOHおよび/またはPVOHとさらなるコポリマーとのコポリマーの複合材料であって、PVOHおよび/またはPVOHのコポリマーおよび/またはさらなるコポリマーが相互貫入する網状構造を形成し、さらなるコポリマーへの親和力を有するが、PVOHへの親和力をまったく持たないかまたは低い親和力のみを有する溶媒を含む溶媒または溶媒混合物によって、PVOH/PVOHのコポリマーが膨潤せず、さらなるコポリマーが膨潤する複合材料である。さらなるコポリマーの例は、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、ポリスチレン、ポリフッ化ビニリデンおよびポリアルキルビニルエーテルである。さらなるコポリマーを膨潤させるために使用される溶媒/溶媒混合物は、以下に記載されるような1つ以上のリチウム塩を含んでもよい。本発明の別の実施形態によれば、非流体材料は、細孔がPVOHに対する1つ以上の非溶媒で満たされる多孔性PVOHから選択されてもよい。PVOHに対する非溶媒の例は上に述べられている。非溶媒は、以下に述べられるリチウム塩から選択されるものなどの、電解質塩を含有してもよい。多孔性PVOHのフィルムは、たとえば、分散した除去可能な充填剤でのコーティング、溶媒/非溶媒沈澱を使った相分離、および以下にリストされる分散した無機充填剤でのスラリーコーティングなどの様々な技法によって製造することができる。PVOHに対する非溶媒に曝されたPVOH多孔性フィルムは、ゲルを一般に形成しない。多孔性PVOHは、空孔または細孔を有する連続ポリマーフィルム/材料である。多孔性PVOHは、溶媒吸収たとえば、DBP吸収、ガス透過性試験または水銀圧入試験などの試験によって測定することができる。リチウムよりも高い降伏強度を有するポリマー電解質ゲルは、分岐および超分岐ポリイミドからさらに製造されてもよい。超分岐ポリイミドは、分岐ポリイミドのサブクラスである。それらは、任意の線状副鎖が少なくとも2つの他の副鎖と両方向性でつながっていてもよい高分岐高分子からなる。本明細書においては、用語分岐ポリイミドは、分岐および超分岐ポリイミドを含むことを意図している。分岐ポリイミドは、いくつかの実施形態においては、a分子当たり少なくとも3個のCOOH基を有する少なくとも1つのポリカルボン酸またはその酸無水物もしくはエステルと、bb1分子当たり平均して2個超のアミノ基を有する、そしてある場合には、ポリアミンb1ともいわれる少なくとも1つのポリアミンから、およびある場合にはb2ポリイソシアネートb2ともいわれる、分子当たり平均して2個超のイソシアネート基を有する少なくとも1つのポリイソシアネートから選択される、少なくとも1つの化合物との縮合生成物から選択される。前記ポリイミドは、簡潔に分岐ポリイミドといわれる。分岐ポリイミドは、1,000~200,000g/モルの範囲の分子量Mwを有し得る。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドは、2,000~200,000g/モルの範囲の分子量Mwを有し得る。分岐ポリイミドは、分子当たり少なくとも2個のイミド基を有し得る。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドは、分子当たり少なくとも3個のイミド基を有し得る。一実施形態においては、分岐ポリイミドは、分子当たり1,000個以下のイミド基を有し得る。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドは、分子当たり660個以下を有し得る。一実施形態においては、各場合における分子当たりのイソシアネート基の数またはCOOH基の数の列挙は、平均値数平均を意味する。分岐ポリイミドは、構造的におよび分子的に一様な分子からなり得る。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドは、たとえば、少なくとも1.4の多分散性Mw/Mn、および、ある場合には、1.4~50、または1.5~10のMw/Mnから明らかな、分子的におよび構造的に異なる分子の混合物を含む。多分散性は、既知の方法によって、具体的にはゲル浸透クロマトグラフィーGPCによって測定することができる。好適な標準は、たとえば、ポリメチルメタクリレートPMMAである。一実施形態においては、ポリイミドBは、ポリマー骨格を形成するイミド基に加えて、末端にもしくは副鎖に、さらに、少なくとも3つ、少なくとも6つ、または少なくとも10個の、末端もしくは側鎖官能基を含む。分岐ポリイミド中の官能基は、酸無水物および/または酸基および/または遊離もしくは封止NCO基を含むことができる。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドは、500以下の末端もしくは側鎖官能基、または100以下の末端もしくは側鎖官能基を有する。たとえば、メチル基などのアルキル基はそれ故、分岐ポリイミドの分子の分岐ではない。いくつかの実施形態においては、ポリカルボン酸aは、脂肪族、またはいくつかの実施形態においては芳香族を含む。いくつかの実施形態においては、たとえばそれらが低分子量、すなわち、非ポリマー形態で存在する場合には、分子当たり少なくとも3個のCOOH基を有するポリカルボン酸、またはそれぞれの酸無水物が選択される。2個のカルボン酸基が酸無水物として、第3が遊離カルボン酸として存在する3個のCOOH基を有するポリカルボン酸もまた使用することができる。一実施形態においては、ポリカルボン酸aは、分子当たり少なくとも4個のCOOH基を有するポリカルボン酸、またはそれぞれの酸無水物を含む。ポリカルボン酸およびそれらの酸無水物の例は、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸トリメリット酸、トリメリット酸無水物を含む、1,2,3-ベンゼントリカルボン酸および1,2,3-ベンゼントリカルボン酸二無水物、1,3,5-ベンゼントリカルボン酸トリメシン酸ならびに、特に、1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸ピロメリット酸および1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸二無水物ピロメリット酸二無水物、3,3’,4,4’’-ベンゾフェノンテトラカルボン酸、3,3’,4,4’’-ベンゾフェノンテトラカルボン酸二無水物、さらにベンゼンヘキサカルボン酸メリト酸およびメリト酸の無水物である。他の好適なポリカルボン酸およびそれらの酸無水物は、メロファン酸およびメロファン酸無水物、1,2,3,4-ベンゼンテトラカルボン酸および1,2,3,4-ベンゼンテトラカルボン酸二無水物、3,3,4,4-ビフェニルテトラカルボン酸および3,3,4,4-ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、2,2,3,3-ビフェニルテトラカルボン酸および2,2,3,3-ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸および1,4,5,8-ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、1,2,4,5-ナフタレンテトラカルボン酸および1,2,4,5-ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、2,3,6,7-ナフタレンテトラカルボン酸および2,3,6,7-ナフタレンテトラカルボン酸二無水物、1,4,5,8-デカヒドロナフタレンテトラカルボン酸および1,4,5,8-デカヒドロナフタレンテトラカルボン酸二無水物、4,8-ジメチル-1,2,3,5,6,7-ヘキサヒドロナフタレン-1,2,5,6-テトラカルボン酸および4,8-ジメチル-1,2,3,5,6,7-ヘキサヒドロナフタレン-1,2,5,6-テトラカルボン酸二無水物、2,6-ジクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸および2,6-ジクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸二無水物、2,7-ジクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸および2,7-ジクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸二無水物、2,3,6,7-テトラクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸および2,3,6,7-テトラクロロナフタレン-1,4,5,8-テトラカルボン酸二無水物、1,3,9,10-フェナントレンテトラカルボン酸および1,3,9,10-フェナントレンテトラカルボン酸二無水物、3,4,9,10-ペリレンテトラカルボン酸および3,4,9,10-ペリレンテトラカルボン酸二無水物、ビス2,3-ジカルボキシフェニルメタンおよびビス2,3-ジカルボキシフェニルメタン二酸無水物、ビス3,4-ジカルボキシフェニルメタンおよびビス3,4-ジカルボキシフェニルメタン二酸無水物、1,1-ビス2,3-ジカルボキシフェニルエタンおよび1,1-ビス2,3-ジカルボキシフェニルエタン二酸無水物、1,1-ビス3,4-ジカルボキシフェニルエタンおよび1,1-ビス3,4-ジカルボキシフェニルエタン二酸無水物、2,2-ビス2,3-ジカルボキシフェニルプロパンおよび2,2-ビス2,3-ジカルボキシフェニルプロパン二酸無水物、2,3-ビス3,4-ジカルボキシフェニルプロパンおよび2,3-ビス3,4-ジカルボキシフェニルプロパン二酸無水物、ビス3,4-カルボキシフェニルスルホンおよびビス3,4-カルボキシフェニルスルホン二酸無水物、ビス3,4-カルボキシフェニルエーテルおよびビス3,4-カルボキシフェニルエーテル二酸無水物、エチレンテトラカルボン酸およびエチレンテトラカルボン酸二無水物、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸および1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸二無水物、1,2,3,4-シクロペンタンテトラカルボン酸および1,2,3,4,-シクロペンタンテトラカルボン酸二無水物、2,3,4,5-ピロリジンテトラカルボン酸および2,3,4,5-ピロリジンテトラカルボン酸二無水物、2,3,5,6-ピラジンテトラカルボン酸および2,3,5,6-ピラジンテトラカルボン酸二無水物、2,3,4,5-チオフェンテトラカルボン酸および2,3,4,5-チオフェンテトラカルボン酸二無水物である。一実施形態においては、米国特許第2,155,687号明細書または米国特許第3,277,117号明細書からの酸無水物が分岐ポリイミドを合成するために使用される。ポリカルボン酸aまたはそのそれぞれの酸無水物は、b1ポリアミンb1ともいわれる、分子当たり平均して2個超のアミノ基を有する少なくとも1つのポリアミン、およびある場合には、b2ポリイソシアネートb2ともいわれる、分子当たり平均して2個超のイソシアネート基を有する少なくとも1つのポリイソシアネートから選択される、少なくとも1つの化合物bと反応させることができる。いくつかの実施形態においては、ポリカルボン酸aまたはそのそれぞれの酸無水物は、少なくとも1つのポリアミンb1と反応させるかある場合には、少なくとも1つのポリイソシアネートb2と反応させる。ポリアミンb1は、脂肪族、脂環式、または、いくつかの実施形態においては、芳香族とすることができる。一般に、ポリアミンb1において第一級アミノ基NH2基のみが考慮される。第三級および第二級アミノ基は、存在する場合、ポリアミンb1中のアミノ基の数を確定するとき考慮に入れられない。いくつかの実施形態においては、ポリアミンb1は、分子当たり平均して2個超のアミノ基、分子当たり平均して少なくとも2.5個のアミノ基、または分子当たり平均して少なくとも3.0個のアミノ基を有する。一実施形態においては、ポリアミンb1は、ジアミンおよびトリアミンからの混合物から選択される。一実施形態においては、ポリアミンb1は、平均して最大8個を有する。いくつかの実施形態においては、ポリアミンb1は、分子当たり平均して最大6個のアミン基を有する。いくつかの実施形態においては、芳香族トリアミンおよび芳香族もしくは脂肪族ジアミンと芳香族トリアミンとの混合物をポリアミンb1のために使用することができる。ポリアミンb1として芳香族もしくは脂肪族ジアミンと芳香族トリアミンとの混合物の前記混合物中に存在することになる脂肪族ジアミンの例は、エチレンジアミン、1,3-プロピレンジアミン、ジエチレントリアミン、テトラエチレンペンタミン、およびトリエチレンテトラミンである。単独でまたは少なくとも1つの芳香族ジアミンとの混合物として、ポリアミンb1として選択することができる好適な芳香族トリアミンは、NH2基が1つのまたはある場合には少なくとも2つの芳香環に結合しているトリアミンから選択され、前記異なる芳香環は、いわゆる孤立芳香環、共役芳香環、または縮合芳香環である。いくつかの実施形態においては、異なる共役または孤立芳香環に結合したNH2基を持ったトリアミンが選択される。例は、1,3,5-トリ4-アミノフェノキシベンゼン、1,3,5-トリ3-メチル、4-アミノフェノキシベンゼン、1,3,5-トリ3-メトキシ,4-アミノフェノキシベンゼン、1,3,5-トリ2-メチル,4-アミノフェノキシベンゼン、1,3,5-トリ2-メトキシ,4-アミノフェノキシベンゼン、および1,3,5-トリ3-エチル,4-アミノフェノキシベンゼンである。トリアミンについてのさらなる例は、1,3,5-トリ4-アミノフェニルアミノベンゼン、1,3,5-トリ3-メチル,4-アミノフェニルアミノベンゼン、1,3,5-トリ3-メトキシ,4-アミノフェニルアミノベンゼン、1,3,5-トリ2-メチル,4-アミノフェニルアミノベンゼン,1,3,5-トリ2-メトキシ,4-アミノフェニルアミノベンゼン、および1,3,5-トリ3-エチル,4-アミノフェニルアミノベンゼンである。例は、式VIIのトリアミンである。インテジャは次の通り定義される:R5、R6-異なるかまたは同一であり、水素、C1~C4アルキル、COOCH3、COOC2H5、CN、CF3、またはO-CH3から選択され;X1、X2-異なるかまたは同一であり、単結合、C1~C4アルキレン基、N-H、および酸素、または-CH2-もしくは酸素から選択される。一実施形態においては、ポリアミンb1は、3,5-ジ4-アミノフェノキシアニリン、3,5-ジ3-メチル-1,4-アミノフェノキシアニリン、3,5-ジ3-メトキシ-4-アミノフェノキシアニリン、3,5-ジ2-メチル-4-アミノフェノキシアニリン、3,5-ジ2-メトキシ-4-アミノフェノキシアニリン、および3,5-ジ3-エチル-4-アミノフェノキシアニリンから選択される。一実施形態においては、例は、式VIIIのトリアミンである。R7は、水素、C1~C4アルキル、COOCH3、COOC2H5、CN、CF3、またはO-CH3から選択され、R8は、水素またはメチルから選択されそして他のインテジャは上に定義された通りである。ポリイソシアネートb2は、分子当たり2個超のイソシアネート基を平均して有し、封止されているまたは遊離とすることができる任意のポリイソシアネートから選択することができる。いくつかの実施形態においては、トリマーのまたはオリゴマーのジイソシアネート、たとえばトリマーのトリレンジイソシアネート、オリゴマーのジフェニルメタンジイソシアネート本明細書では以下ポリマー-MDIとも呼ばれるおよび上述のポリイソシアネートの混合物などの、オリゴマーのヘキサメチレンジイソシアネート、オリゴマーのイソホロンジイソシアネート、オリゴマーのトリレンジイソシアネートを使用することができる。たとえば、トリマーのヘキサメチレンジイソシアネートと呼ばれるものは、多くの場合に、純粋なトリマーのジイソシアネートとして存在せず、分子当たり3.6~4個のNCO基の中間官能性を有するポリイソシアネートとして存在する。同じことは、オリゴマーのテトラメチレンジイソシアネートおよびオリゴマーのイソホロンジイソシアネートに適用される。一実施形態においては、分子当たり2個超のイソシアネート基を有するポリイソシアネートb2は、少なくとも1つのジイソシアネートと少なくとも1つのトリイソシアネート、または分子当たり少なくとも4個のイソシアネート基を有するポリイソシアネートとの混合物である。一実施形態においては、ポリイソシアネートb2は、分子当たり平均して少なくとも2.2個、少なくとも平均して2.5個、または少なくとも平均して3.0個のイソシアネート基を有する。一実施形態においては、ポリイソシアネートb2は、分子当たり平均して最大8個、または平均して最大6個のイソシアネート基を有する。一実施形態においては、ポリイソシアネートb2は、オリゴマーのヘキサメチレンジイソシアネート、オリゴマーのイソホロンジイソシアネート、オリゴマーのジフェニルメタンジイソシアネート、および上述のポリイソシアネートの混合物から選択される。ポリイソシアネートb2は、ウレタン基に加えて、1つ以上の官能基、たとえばウレア、アロファネート、ビウレット、カルボジイミド、アミド、エステル、エーテル、ウレトンイミン、ウレトジオン、イソシアヌレートまたはオキサゾリジン基をまた有し得る。ポリアミンb1およびポリカルボン酸aがいくつかの実施形態においては、触媒の存在下に互いに縮合するとき、イミド基がH2Oの脱離下に形成される。上の式において、Rは、上の反応式においてさらに指定されないポリアミンb1ラジカルであり、nは1以上の数、たとえばトリカルボン酸の場合には1またはテトラカルボン酸の場合には2である。任意選択的に、HOOCnは、C=O-O-C=O部分で置き換えることができる。いくつかの実施形態においては、ポリイソシアネートb2およびポリカルボン酸aが、いくつかの実施形態においては、触媒の存在下に互いに縮合すると、イミド基がCO2およびH2Oの脱離とともに形成される。ポリカルボン酸aの代わりに、相当する酸無水物が使用される場合、イミド基は、CO2の脱離とともに形成することができる。上の式において、Rは、上の反応式においてさらに指定されないポリイソシアネートb2ラジカルであり、たとえばトリカルボン酸の場合にはまたはテトラカルボン酸の場合にはnは1以上の数であり、任意選択的に、HOOCnは、C=O-O-C=O部分で置き換えることができる。いくつかの実施形態においては、ポリイソシアネートb2は、少なくとも1つのジイソシアネートとの、たとえばトリレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートとのまたはイソホロンジイソシアネートとの混合物で使用される。ある特定の変形においては、ポリイソシアネートb2は、相当するジイソシアネートとの混合物、たとえばトリマーのHDIとヘキサメチレンジイソシアネートとのまたはトリマーのイソホロンジイソシアネートとイソホロンジイソシアネートとのまたはポリマーのジフェニルメタンジイソシアネートポリマーMDIとジフェニルメタンジイソシアネートとの混合物で使用される。いくつかの実施形態においては、ポリカルボン酸aは、少なくとも1つのジカルボン酸とのまたは少なくとも1つのジカルボン酸無水物との、たとえばフタル酸または無水フタル酸との混合物で使用される。分岐ポリイミドを製造するための例示的な合成法は以下に記載される。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドを製造するための合成法は、触媒の存在下にa分子当たり少なくとも3個のCOOH基を有する少なくとも1つのポリカルボン酸またはその酸無水物もしくはエステルと、bb1分子当たり平均して2個超のアミノ基を有する少なくとも1つのポリアミンおよびb2分子当たり平均して2個超のイソシアネート基を有する少なくとも1つのポリイソシアネートから選択される、少なくとも1つの化合物とを互いに反応させる工程を含む。いくつかの実施形態においては、水およびブレンステッド塩基、たとえばアルカリ金属アルコラートたとえば、ナトリウムまたはカリウムのアルカノラート、たとえばナトリウムメタノラート、ナトリウムエタノラート、ナトリウムフェノラート、カリウムメタノラート、カリウムエタノラート、カリウムフェノラート、リチウムメタノラート、リチウムエタノラートおよびリチウムフェノラートが触媒としての使用に好適である。分岐ポリイミドを製造するための合成法を実施するために、ポリイソシアネートb2およびポリカルボン酸aまたは酸無水物aは、NCO基対COOH基のモル分率が1:3~3:1、または1:2~2:1の範囲にあるような定量的な比で使用することができる。この場合に、式CO-O-COの1個の酸無水物基は、2個のCOOH基としてカウントする。いくつかの実施形態においては、触媒は、ポリイソシアネートb2およびポリカルボン酸aまたはポリイソシアネートb2および酸無水物aの合計を基準として、0.005~0.1重量の範囲で使用することができる。いくつかの実施形態においては、触媒の触媒百分率は、0.01~0.05重量とすることができる。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドを製造するための合成法は、50~200°C、50~140°C、または50~100°Cの範囲の温度で実施することができる。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドを製造するための合成法は、大気圧で実施することができる。しかし、この合成はまた、圧力下で、たとえば1.1~10バールの範囲の圧力で可能である。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドを製造するための合成法は、溶媒または溶媒混合物の存在下に実施することができる。好適な溶媒の例は、N-メチルピロリドン、N-エチルピロリドン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルスルホン、キシレン、フェノール、クレゾール、たとえば、アセトン、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK、アセトフェノンなどのケトン、さらにモノ-およびジクロロベンゼン、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテートおよび上述の混合物の2つ以上の混合物である。この場合には、溶媒または溶媒類は、全合成時間の間または合成の一部の間だけ存在することができる。反応は、たとえば、10分~24時間の期間、実施することができる。いくつかの実施形態においては、分岐ポリイミドを製造するための合成法は、不活性ガス下、たとえばアルゴン下または窒素下に実施される。感水性ブレンステッド塩基が触媒として使用される場合には、乾燥した不活性ガスおよび溶媒を使用することができる。水が触媒として使用される場合には、溶媒および不活性ガスの乾燥はなしで済ますことができる。分岐ポリイミドを製造するための合成法の変形においては、分岐ポリイミドのNCO末端基は、ブロッキング剤cで、たとえば第二級アミンで、たとえばジメチルアミン、ジ-n-ブチルアミンでまたはジエチルアミンでブロックすることができる。分岐ポリイミドをベースとするポリマーゲルを製造するための溶媒は、以下に記載される溶媒から選択されてもよく、以下に記載されるリチウム塩から選択されるリチウム塩などの、電解質塩を含んでもよい。別の具体的な例として、ある場合には、電解質の非流体材料はそれ自体、固体電解質としての機能を果たす。この実施形態における非流体材料は、使用の間補助材料たとえば、溶媒の実質的な不在下に使用されてもよく、その場合には、降伏強度は補助材料の不在下に測定される。他の場合には、固体電解質は、使用の間補助材料たとえば、溶媒と併せて使用されてもよく、その場合には、電解質の降伏強度は、固体電解質と補助材料との組み合わせの降伏強度として測定される。いずれにしても、電解質は、使用のために構成されるとき、上に記載された範囲のいずれか内の降伏強度および/または上に記載された範囲のいずれか内の厚さを有し得る。本発明の一実施形態においては、電解質たとえば、電解質ゲルは、室温でゲル状態において少なくとも約5×106S/cm、少なくとも約5×105S/cm、少なくとも約5×104S/cm、約10-6~約10-3S/cm、または約10-5~約10-2S/cmのイオン伝導率を示すことができる。当業者は、インピーダンス分光法を用いて電解質のイオン伝導率を測定することができよう。電解質材料は、様々な構成でカソードとアノードとの間に置くことができる。たとえば、いくつかの実施形態においては、電解質材料は、アノードと、以下により詳細に考察される、任意選択のセパレータとの間に置くことができる。ある場合には、電解質材料は、電解質材料がアノードの表面たとえば、図1のアノード活性表面20と接触した表面を有するようにアノードとカソードとの間に配置することができる。たとえば、ある場合には、電解質は、アノード一面の層として形成することができ、その場合には、電解質およびアノードは互いにたとえば、共有結合して一体化することができる。ある実施形態においては、電解質材料はセパレータとしての機能を果たすことができ、追加のセパレータはまったく必要とされない。上述のように、電解質は、ある場合には補助材料を含むことができる。補助材料は、いくつかの実施形態においては流体たとえば、液体とすることができる。たとえば、電解質は、たとえば、ポリエーテルスルホンゲル、分岐ポリイミドゲル、ポリビニルアルコールをベースとするゲルもしくは上に記載されたPVOHと追加のコポリマーとの複合材料、またはPVOHに対する非溶媒を含む多孔性PVOHの場合におけるように非流体材料中に吸収された流体補助材料を含むことができる。いくつかの実施形態においては、電解質中の補助材料は、電解質溶媒とすることができる。本明細書に記載される電気化学セルでの使用のための例示的な好適な溶媒としては、有機溶媒が挙げられる。いくつかの実施形態においては、有機溶媒は、活性水素をまったく持たないが、塩を溶解させるのに十分に極性である。例示的な有機溶媒は、ジオキソラン、ジオキサン類、有機カーボネート、環状エーテルおよび非環状エーテルから選択することができる。有機溶媒は、ジエーテル、ポリエーテルなどの非環状エーテルおよび環状エーテル、アセタール、ならびに特に有機カーボネートから選択することができる。ポリエーテルの中で、室温で液体であるポリエーテルが、ある場合には、好ましいものとなり得る。好適な非環状エーテル、ジエーテル、およびポリエーテルの例は、ジイソプロピルエーテル、ジ-n-ブチルエーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、ダイグライムジエチレングリコールジメチルエーテル、トリグライムトリエチレングリコールジメチルエーテルである。好適な環状エーテルの例は、テトラヒドロフランおよび1,4-ジオキサンである。アセタールは環状もしくは非環状とすることができる。好適な非環状アセタールの例は、ジメトキシメタン、ジエトキシメタン、1,1-ジメトキシエタンおよび1,1-ジエトキシエタンである。好適な環状アセタールの例は、1,3-ジオキサンおよび特に1,3-ジオキソランである。好適な有機カーボネートの例は、一般式IIまたはIIIの化合物である。R5、R6およびR7は異なるかまたは等しく、水素ならびにC1~C4アルキル、たとえばメチル、エチル、n-プロピル、イソ-プロピル、n-ブチル、イソ-ブチル、第二ブチルおよび第三ブチルから選択される。ある場合には、R6およびR7は両方とも第三ブチルであることはない。本発明のある実施形態においては、R5はメチルから選択され、R6およびR7は両方とも水素であるか、またはR5、R6およびR7はそれぞれ水素である。発明の電気化学セルは、少なくとも1つの塩をさらに含む。塩は、リチウムまたはナトリウムの塩から選択することができる。特に、カソードがリチウムを含有する場合には、塩はリチウム塩から選択することができる。好適なリチウム塩は、硝酸リチウム、LiPF6、LiBF4、LiClO4、LiAsF6、LiCF3SO3、LiCCnF2n1SO23、LiNCnF2n1SO22式中、nは、1~20の範囲の整数である、またはLiNSO2F2などのリチウムイミド、リチウムビス-オキサラトボレートLiBOB、さらにLi2SiF6、LiSbF6、LiAlCl4、およびXが酸素もしくは硫黄から選択されるときmが1であり、Xが窒素もしくはリンから選択されるときmが2であり、Xが炭素もしくはケイ素から選択されるときmが3であり、nが1~20の範囲の整数である一般式CnF2n1SO2mXLiの塩から選択される。好適な塩は、LiCCF3SO23、LiNCF3SO22、LiNSO2F2、LiPF6、LiBF4、LiClO4、およびLiCF3SO3から選択される。溶媒中の塩の濃度は、約0.5~約2.0M、約0.7~約1.5M、または約0.8~約1.2Mここで、Mはモル濃度、またはリットル当たりのモルを意味するの範囲とすることができる。本発明の一実施形態においては、溶媒中の塩の溶液は、硝酸リチウム、リチウムビス-トリフルオロメチルスルホンイミド、硝酸グアニジニウム、および/または硝酸ピリジニウムなどの少なくとも1つのさらなる原料を含むことができる。本発明の一実施形態においては、発明の電気化学セルは、少なくとも1つの充填剤を含む。充填剤は、有機および無機充填剤またはそれらの組み合わせから選択することができる。本発明との関連での充填剤は、電解質に不溶性である固体材料から選択される。好適な無機充填剤は、金属酸化物、金属窒化物、金属、および有機ポリマーから選択されてもよい。充填剤の例は、Al2O3、AlOOH、TiO2、SiO2、たとえばヒュームドシリカおよびシリカ繊維などの、疎水性または親水性シリカ、粘土、アルミニウムベーマイト、シリケートたとえば、アルミノシリケート、ならびにAlN、BN、およびLi3Nなどの窒化物である。好適な有機充填剤は、セルロースたとえば、セルロース繊維もしくはセルロース粉末またはデンプンなどの有機ポリマーから選択されてもよい。充填剤は、結晶構造または非晶構造を有し得る。本明細書において使用されるポリマーのいずれもが結晶性、部分結晶性または非晶性とすることができる。いくつかの実施形態においては、1つ以上の充填剤が電解質中の非流体材料の一部とすることができる。たとえば、ある場合には、1つ以上の充填剤は、1つ以上のポリエーテルスルホンおよび/またはポリエーテルスルホンと1つ以上の追加のコポリマーとのブレンド、分岐ポリイミド、PVOHまたはPVOHとさらなるコポリマーとのブレンドと混合することができる。本発明の一実施形態においては、電解質は、約1重量~約95重量の充填剤、または約5重量~約90重量の充填剤を含有し得る。本発明の一実施形態においては、充填剤は、粒子または粉末の形態にあり、それらの最小アスペクト寸法は、ポリエーテルスルホンの層のまたはポリエーテルスルホンと追加のコポリマーとのブレンドの層の厚さの約50以下である。これに関連して、アスペクト寸法は、直径、長さ、幅および高さから選択される。本発明の特定の実施形態においては、電解質中の充填剤および非流体材料の1つ以上の成分たとえば、ポリエーテルスルホン、分岐ポリイミドまたはPVOHは、互いに共有結合し、こうして化合物を形成する。電解質中の充填剤と非流体材料との間の共有結合は、たとえば、架橋剤を非流体材料および充填剤に加え、たとえば、熱または光化学硬化により、架橋反応を行うことによって達成することができる。好適な架橋剤は、2個以上の炭素-炭素二重結合を持った、とりわけ2個以上のビニル基を持った分子から選択される。特に有用な架橋剤は、グリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、1,3-プロパンジオール、1,4-ブタンジオール、トリエチレングリコール、テトラプロピレングリコールなどのジオールのジメタアクリレートから選択される。さらに特に好適な架橋剤は、シクロベンタジエン二量体、1,3-ジビニルベンゼン、および1,4-ジビニルベンゼンから選択される。ある好適な架橋剤は、たとえば、ビス-フェノールF、ビス-フェノールA、1,4-ブタンジオールジグリシジルエーテル、グリセロールプロポキシレートトリグリシジルエーテルなどの、分子中に2個以上のエポキシ基を含むことができる。本発明の一実施形態においては、非流体材料として使用される有機ポリマー、たとえば任意選択的に追加のコポリマーと共にポリエーテルスルホン、ポリイミド、および/またはPVOHは架橋される。架橋は、たとえば、架橋剤をポリスルホンに加え、たとえば熱または光化学硬化により、たとえばUV/可視照射などでの照射により、γ-照射、電子ビームe-ビームによりまたは加熱熱架橋により、架橋反応を行うことによって達成することができる。ポリエーテルスルホンの用語架橋は、従来の架橋に限定されず、ポリエーテルスルホンの鎖の分裂および鎖の再結合をまた含む。好適な架橋剤は、電解質中の充填剤および非流体材料、たとえば、上に記載されたポリエーテルスルホンを架橋するための架橋剤である。再び図1を参照すると、本発明の一実施形態においては、発明の電気化学セルは、任意選択のセパレータ22をさらに含有する。任意選択のセパレータは、イオンおよび溶媒がアノードとカソードとの間で交換されることを可能にしながら、アノードとカソードとの間の短絡を防ぐためにカソードとアノードとを機械的に分離するのに役立つことができる。セパレータは、合成もしくは非合成の有機ポリマー材料を含むことができ、セラミック材料でコートされたポリマー不織材料などのポリマー/セラミック材料ハイブリッド系から選択することができる。セパレータ用の好適な材料は、ポリオレフィンたとえば、ポリエチレンまたはポリプロピレンおよびフッ素化コポリマーである。セパレータは、ある場合には、微孔性フィルムを含むことができる。上述の通り、電解質16とは無関係のセパレータ22はオプション機能であり、ある実施形態においては、電解質材料がセパレータとしての機能を果たすことができる。本発明との関連でフッ素化コポリマーは、少なくとも1つのコモノマーが分子当たり少なくとも1個のフッ素原子を有するコポリマーを意味する。好適なフッ素化ポリマーとしては、各コモノマーが分子当たり少なくとも1個のフッ素原子を有するコポリマーが挙げられる。ある場合には、フッ素化ポリマーとしては、各コモノマーが分子当たり少なくとも2個のフッ素原子を有するコポリマーを挙げることができる。好適なフッ素化コポリマーの例としては、ポリテトラフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンヘキサフルオロプロピレンコポリマー、ポリフッ化ビニリデン、フッ化ビニリデンヘキサフルオロプロピレンコポリマーおよびビニリデンテトラフルオロエチレンコポリマーが挙げられる。いくつかの実施形態においては、セパレータは、多孔性または微孔性材料とすることができる。多孔性材料は、たとえば、孔径および気孔率によってまたはGurley法によって特徴づけることができる。本発明のある実施形態においては、セパレータの平均孔径は、約0.1μm~約50μm、または約10~約30μmとすることができる。本発明のある実施形態においては、セパレータの気孔率は、約30~約80、または約40~約70とすることができる。本発明の一実施形態においては、セパレータは、約50~約1,000Gurley秒の範囲のガス透過率を有する。カソード、アノード、電解質、および/または-存在する場合-セパレータは、任意の好適な形状および/またはサイズを有し得る。いくつかの実施形態においては、カソード、アノード、電解質、および/または任意選択のセパレータは、それぞれ約10μm~約1000μm、または約100μm~約500μmの範囲の厚さの層またはフィルムである。本発明のある実施形態においては、カソードは、約1μm~約500μm、または約100μm~約200μmの範囲の厚さを有する。本発明のある実施形態においては、アノードは、約5μm~約50μm、または約10μm~約20μmの厚さを有する。本発明のある実施形態においては、セパレータは、約5μm~約50μm、または約7μm~約25μmの厚さを有する。いくつかの実施形態においては、ポリエーテルスルホンCは、電極Aと電極Bとの間、電極BとセパレータIとの間、または電極Bの表面上に置かれる。いくつかの実施形態においては、電極Bは、リチウムまたはリチウム合金、ポリエーテルスルホンC、任意選択的に追加のコポリマーF、および任意選択的に有機もしくは無機充填剤Gのフィルムを含む多層電極である。本発明の電気化学セルは、電池、とりわけ二次電池を製造するために有利に使用することができる。前記電池は、容積当たりまたはkg当たり高い容量などの良好な特性を有することができ、それらは、多くのサイクルにおいて容量損失がほとんどなく再充電することができる、および/またはそれらは、150°C~230°Cなどの高温で熱暴走を示さない。いくつかの実施形態においては、本明細書に記載される電気化学セルは、熱暴走を経験することなく比較的高い温度で循環させることができる。用語熱暴走は当業者によって理解され、電気化学セルが充電および放電中に発生する熱を、セル内で制御されない温度上昇を防ぐのに十分に速く消散させることができない状況を意味する。多くの場合、正のフィードバックループが熱暴走中に創出されたとえば、電気化学反応は熱を産生し、熱は電気化学反応の速度を増加させ、それは熱のさらなる産生をもたらす、それは電気化学セルが発火する原因となり得る。いくつかの実施形態においては、電解質たとえば、電解質中のポリマー材料は、熱暴走が電気化学セルの比較的高い温度の運転で観察されないように構成することができる。いずれの特定の理論にも制約されることなく、電解質中のポリマーたとえば、ポリエーテルスルホンは、電気化学セルにおいてリチウムたとえば、金属リチウムとカソード活性材料たとえば、元素状硫黄などの硫黄との間の反応を減速し、熱暴走が起こるのを阻止するたとえば、防止する。また、電解質中のポリマーは、リチウムとカソード活性材料との間の物理的障壁としての機能を果たし、熱暴走が起こるのを阻止するたとえば、防止することができる。いくつかの実施形態においては、電解質たとえば、電解質中のポリマーは、電気化学セルが熱暴走を経験することなくたとえば、電気化学セルの外面で測定されるような約130°C以下、約150°C以下、約170°C以下、約190°C以下、210°C以下、または230°C以下の温度で電気化学セルを運転するたとえば、連続的に充電するおよび放電することができるように構成することができる。いくつかの実施形態においては、電気化学セルは、発火することなく上に概要を示された温度のいずれでも運転することができる。いくつかの実施形態においては、本明細書に記載される電気化学セルは、熱暴走を経験することなく、かつ、補助冷却メカニズムたとえば、電気化学セルの外側の熱交換器、電気化学セルの外側の能動流体冷却などを用いることなく比較的高い温度たとえば、上に概要を示された温度のいずれかで運転することができる。本発明の電気化学セルは、10時間以下の放電率で、60以上などの、高百分率の硫黄利用を提供することができる。本発明のさらなる態様は、電気化学セルの製造方法である。前記方法は、本明細書では以下、発明方法ともいわれる。本発明のある方法は、次の工程、すなわち、1基材上に堆積させられていてもよいリチウムまたはリチウム合金を提供する工程と、2有機溶媒中の少なくとも1つのヘテロ原子含有コモノマーでの少なくとも1つの有機ポリエーテルスルホンの溶液を前記リチウムまたはリチウム合金上に堆積させる工程と、3ポリエーテルスルホンの溶媒含有率を0.01~25重量の範囲に調整する工程と、4前記堆積ポリエーテルスルホンを、少なくとも1つの有機溶媒中の少なくとも1つのリチウムまたはナトリウムの塩で処理する工程とを含む。前記工程は、以下により詳細に記載される。工程1において、リチウムまたはリチウム合金が提供される。リチウム合金は上に記載されている。リチウムまたはリチウム合金は、任意の形態、たとえば、粉末で提供することができる。ある場合には、リチウムまたはリチウム合金は、たとえば、ポリマーなどの基材上に堆積させられた形態で提供される。一実施形態においては、前記基材は、電流コレクタからおよびポリマー担体から選択される。前記基材は、ある場合には、ポリマーフィルムとすることができる。ポリマーフィルムは、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル、ポリシリコーンシリコーン、およびシリコーン処理ポリエステルなどの様々なポリマー製とすることができる。リチウムまたはリチウム合金が基材上に堆積させられる場合に、前記リチウムまたはリチウム合金は、層または箔として堆積させることができる。いくつかの実施形態においては、各層または箔は、約2μm~約200μm、約5μm~約50μm、約2μm~約35μm、約5μm~約35μm、または約35μm以下の厚さを有し得る。リチウムまたはリチウム合金の堆積は、たとえば、スパッタリング、熱蒸発および凝縮、ジェット蒸着、ならびにLASERアブレーションによって行うことができる。本発明の一実施形態においては、工程1において、その上にリチウムまたはリチウム合金付きの基材が提供される。前記基材はポリマー層であってもよい。任意選択的に、セラミック材料をリチウムと連結して堆積させることができる。セラミック材料は、上に記載されている。セラミック材料およびリチウムまたはリチウム合金は、ある場合には交互の層で、共に堆積させることができる。たとえば、いくつかの実施形態においては、セラミック材料はリチウムまたはリチウム合金上に堆積させることができるおよび/またはセラミック材料はリチウムまたはリチウム合金の部分間にたとえば、リチウムまたはリチウム合金の層間に堆積させることができる。本発明の一実施形態においては、リチウムまたはリチウム合金の10層までおよびセラミック材料の10層までを前記基材上に交互に堆積させることができ、各層は0.1~25μmの範囲の厚さを有する。工程2において、溶媒中の少なくとも1つのポリエーテルスルホンの溶液は、基材上に堆積させられているリチウムまたはリチウム合金上に堆積させることができる。この堆積は、たとえば、吹き付け、ローラーコーティング、浸漬、キャスティング、スピンコーティング、活版印刷による印刷、ドクターブレード、インクジェット印刷、スクリーン印刷、またはウェブコーティングによって行うことができる。ポリエーテルスルホンは詳細に上に記載されており、ポリエーテルスルホンは、純粋な形態でまたは少なくとも1つの追加のコポリマーとのブレンドとして堆積させることができる。ポリエーテルスルホンの、またはポリエーテルスルホンおよび追加のコポリマーの溶液は、それぞれ、約1重量~約50重量、または約5重量~約20重量の固形分を有し得る。有機ポリエーテルスルホンCの溶液は、有機もしくは無機充填剤Gおよび/またはコポリマーFをさらに含んでもよい。ポリエーテルスルホンまたは電解質中の別の非流体材料を堆積させるために使用される溶媒は、非プロトン性のハロゲンを含まない有機溶媒から選択することができる。いくつかの実施形態においては、この溶媒は、環状もしくは非環状エーテル、環状もしくは非環状カーボネート、環状もしくは非環状アセタール、環状もしくは非環状ケタール、または環状もしくは非環状アミド、および前記の2つ以上の混合物から選択することができる。電解質中のポリエーテルスルホンまたは他の任意の非流体材料を堆積させるために使用することができる好適な溶媒の他の例としては、最終電気化学セル内での使用のために上に記載された溶媒たとえば、それぞれ、上に記載された補助材料溶媒および有機溶媒Dが挙げられる。いくつかの実施形態においては、電解質中のポリエーテルスルホンまたは別の非流体材料を堆積させるために使用される溶媒溶媒D1は、組み立てられた電気化学セル内に存在する同じ溶媒有機溶媒Dとすることができる。他の場合には、電解質中のポリエーテルスルホンまたは別の非流体材料を堆積させるために使用される溶媒D1は、組み立てられた電気化学セル内に存在する溶媒Dとは異なり得る。本発明の一実施形態においては、電解質中のポリエーテルスルホンまたは別の非流体材料を堆積させるために使用される溶媒は、環状もしくは非環状有機アミドから選択され、組み立てられた電気化学セル内に存在する溶媒は、環状もしくは非環状エーテル、環状もしくは非環状カーボネート、および環状もしくは非環状アセタールから選択される。発明方法の工程3において、ポリエーテルスルホンの残留溶媒含有率は、残留溶媒およびポリエーテルスルホンの質量の合計の百分率として測定され、約0.01重量~約25重量であるように調整することができる。前記調整は、ある場合には減圧下に、蒸発によって、たとえば熱処理によって達成することができる。本発明との関連で減圧は、約1~約500ミリバールの範囲にあることができる。残留溶媒含有率は、熱重量分析によって測定することができる。本発明方法の工程4において、純粋な形態でまたは少なくとも1つの追加のコポリマーとのブレンドとしての、堆積ポリエーテルスルホンは、少なくとも1つの有機溶媒D中のリチウムの少なくとも1つの塩Eの溶液で処理される。溶媒Dは、有機溶媒Dとして好適であるとして上に記載された溶媒から選択することができる。塩は、上記で特徴づけられている。溶媒中の塩の濃度は、約0.1M~約2.0M、または約1.0M~約1.2Mとすることができる。前記処理は、たとえば、浸漬、または吹き付けによって行うことができる。本発明方法の工程2、3および4は、様々な温度で行うことができる。工程2および4は、いくつかの実施形態においては、周囲温度で行うことができる。本発明の一実施形態においては、本発明方法の工程3は、周囲温度でまたは約30°C~約150°C、または約40°C~約70°Cの温度で行うことができる。本発明の一実施形態においては、追加の工程5が工程1~4の後に加えられる。追加の工程5は、リチウムまたはそれぞれのリチウム合金からの基材の除去を含む。前記工程5は、ある場合には、機械的に実施することができる。リチウムまたはそれぞれのリチウム合金がその上に堆積させられている基材がシリコーン処理されたポリエステル箔である場合には、工程5は特に容易に行われる。本発明の一実施形態においては、本発明方法は、6堆積ポリエーテルスルホンを架橋する工程の工程をさらに含む。本発明の一実施形態においては、追加の工程6が工程1~4および、任意選択的に、工程5の後に加えられる。追加の工程6は、有機ポリエーテルスルホンを単独でまたは充填剤と共に架橋する工程を含む。前記架橋は、熱架橋もしくはUV/可視照射によって、γ-照射によって、または電子ビームによって行うことができる。前記架橋は、1つ以上の架橋剤の存在下に行うことができる。架橋がUV/可視照射によって行われるある場合には、架橋反応を向上させるために光開始剤たとえば、ポリマーの約0.5~5を添加することができる。ポリスルホンの代わりに、PVOHおよび分岐ポリイミドのような他のコポリマーが、上に記載された電気化学セルを製造するための本方法に使用されてもよい。上に記載された本発明方法に従って製造されたアノード/電解質組み合わせは、カソードと、および任意選択的にセパレータと組み合わせて電気化学セルたとえば、リチウム硫黄電池などの、電池を形成することができる。任意選択的に、電極端子接続部およびボックスまたはバッグまたはポーチなどのハウジングなどのさらなる構成要素を追加して電気化学セルを形成することができる。2つ以上の本発明の電気化学セルを組み合わせて電池を形成することができる。本発明の電池は、必要なケーブル接続部とおよびハウジングと共に、少なくとも2つの発明の電気化学セルを含有する。本発明のさらなる態様は、1つまたは複数の本発明の電気化学セルまたは本発明の電池を含有する機械の運転方法である。好適な機械としては、航空機、自動車、機関車、および船などの、輸送デバイスが挙げられる。発明の電気化学セルの有利な再充電性サイクル能力のために、高い効率を達成することができる。さらに、前記機械の運転はまた、減少した熱暴走問題のために特に安全とすることができる。2010年8月24日出願の、電気化学セルでの使用のための電解質材料ElectrolyteMaterialsforUseinElectrochemicalCellsという表題の、米国仮特許出願第61/376,559号は、あらゆる目的のためにその全体が出典明示により本明細書に組み入れられる。以下の実施例は、本発明のある種の実施形態を例示することを意図するが、本発明の全範囲を例示するものではない。すべての百分率は、特に明確に述べられない限り重量パーセントを意味している。以下の原材料を使用した、すなわち、ポリエーテルスルホンC.1Mw33,000g/モル、Mw/Mn=4.5、のメチル化重縮合生成物ポリエーテルスルホンC.2Mw38,500g/モル、Mw/Mn=3.5、のメチル化重縮合生成物充填剤:G.1CabotからTS-720として商業的に入手可能なヒュームドシリカG.2Evonik-DegussaからAerosil登録商標R812として商業的に入手可能なヒュームドシリカG.3Cloisite30Bとして商業的に入手可能な粘土セパレータI.1:Tonen。微孔性ポリエチレン、厚さ:9μm、270Gurley秒セパレータI.2:Celgard。3層ポリプロピレン/ポリエチレン/ポリプロピレン微孔性セパレータ、厚さ25μm、620Gurley秒カソードA.1:1.85mg/cm2の硫黄活性材料ローディングの、55の硫黄、20のXE-2カーボン、20のVulcanカーボン、および5のポリビニルアルコールバインダー。セルにおける総カソード活性面積は約90cm2であった。すべてのサイクル実験は、10kg/cm2の圧力下に行った。電解質1:43.8gの1,2-ジメトキシエタンおよび43.8gの1,3-ジオキソラン中の4gの硝酸リチウム、8gのリチウムビストリフルオロメチルスルホンイミド、1gの硝酸グアニジニウム、および0.4gの硝酸ピリジニウムの溶液Lupranat登録商標M20Wとして商業的に入手可能な、1,2,4,5-ベンゼンテトラカルボン酸の二無水物と分子当たり平均2.7個のイソシアネート基を有するポリマーの4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネートとの反応によって製造されるMw1,700g/モルの分岐ポリイミドHPI.1、動的粘度:25°Cで195mPas。実施例1本実施例は、ある実施形態に基づき、本発明の電気化学セルEC.1の製造の概要を示す。スラリーを、ジエチレングリコールジメチルエーテル中のポリエーテルスルホンC.110重量および充填剤G.110重量の溶液から調製し、真空蒸着リチウムVDL上へウェブコーターでコートした。ポリスルホン/シリカの重量比は7:3であった。ゲル層を65~80°Cで、ゲルコーターオーブン中で乾燥させた。乾燥ゲル層を持ったアノードB.1が得られた。乾燥ゲル層の結果として生じた厚さは7μmであった。上のアノードB.1、セパレータI.1およびカソードA.1のトリプルバイセルtriplebi-cellを組み立て、電解質1で満たした。発明の電気化学セルEC.1が得られた。発明の電気化学セルEC.1は、5回目の放電で1015mAh/gの硫黄比容量を示した。発明の電気化学セルEC.1を10サイクル循環させ、安全性試験を行った。十分に充電された状態での本発明の電気化学セルEC.1は、230°Cまで熱暴走することなく5°C/分で昇温された。比較例1VDLアノード、セパレータI.1およびカソードA.1のトリプルバイセルを組み立て、電解質1で満たした。比較電気化学セルC-EC.2が得られた。比較電気化学セルC-EC.2は、5回目の放電で982mAh/gの比容量を示した。比較電気化学セルC-EC.2を10サイクル循環させ、安全性試験を行った。比較電気化学セルC-EC.2は、5°C/分で昇温され、140°Cで熱暴走した。実施例2本実施例は、いくつかの実施形態に基づき、本発明の電気化学セルEC.3の製造を記載する。スラリーを、ジエチレングリコールジメチルエーテル中のポリエーテルスルホンC.110重量および充填剤G.210重量の溶液から調製し、VDL上へウェブコーターでコートした。ポリスルホン/シリカの重量比は7:3であった。ゲル層を65~80°Cで、ゲルコーターオーブン中で乾燥させた。乾燥ゲル層を持ったアノードB.3が得られた。乾燥ゲル層の結果として生じた厚さは7μmであった。上のアノードB.3、セパレータI.1およびカソードA.1のトリプルバイセルを組み立て、電解質1で満たした。発明の電気化学セルEC.3が得られた。発明の電気化学セルEC.3は、5回目の放電で1025mAh/gの比容量を示した。発明の電気化学セルEC.3を10サイクル循環させ、安全性試験を行った。発明の電気化学セルEC.3は、熱暴走することなく230°Cまで昇温された。実施例3本実施例は、ある実施形態に基づき、本発明の電気化学セルEC.4の製造を記載する。スラリーを、ジエチレングリコールジメチルエーテル中のポリエーテルスルホンC.110重量および充填剤G.310重量の溶液から調製し、VDL上へウェブコーターでコートした。ポリスルホン/シリカの重量比は1:1であった。乾燥ゲル層を持ったアノードB.4が得られた。ゲル層を6580°Cでゲルコーターオーブン中で乾燥させた。乾燥ゲル層を持ったアノードB.4が得られた。乾燥ゲル層の結果として生じた厚さは7μmであった。上のアノードB.3、セパレータI.2およびカソードA.1のトリプルバイセルEC.4を組み立て、電解質1で満たした。発明の電気化学セルEC.4が得られた。発明の電気化学セルEC.4は、5回目の放電で1019mAh/gの比容量を示した。実施例4本実施例は、ある実施形態に基づき、本発明の電気化学セルEC.5の製造を記載する。ジエチレングリコールジメチルエーテル中の光開始剤入りのポリエーテルスルホンC.1、充填剤G.1およびジプロピレングリコールジアクリレートの溶液から調製されたスラリーを、真空蒸着リチウムVDL上へウェブコーターでコートし、アルゴン雰囲気中でUV光を照射した。以下の特性が観察された:重量比C.1/F.1/ジアクリレート=49.3/21.1/29.6、総固形分:10重量。乾燥ゲル層を持ったアノードB.5が得られた。乾燥ゲル層の結果として生じた厚さは5μmであった。上のアノードB.5、セパレータI.2およびカソードA.1のトリプルバイセルを組み立て、電解質1で満たした。発明の電気化学セルEC.5が得られた。発明の電気化学セルEC.5は、5回目の放電で1068mAh/gの比容量を示した。実施例5本実施例は、いくつかの実施形態に基づき、本発明の電気化学セルEC.6の製造を記載する。1,4-ジオキサン中のポリエーテルスルホンC.1および充填剤G.1の溶液から調製されたスラリーを、真空蒸着リチウムVDL上へウェブコーターでコートし、アルゴン雰囲気中でUV光を照射した。ポリスルホン/シリカの重量比は7:3であった。総固形分は約10重量であった。乾燥は、40~65°Cの温度でUV光露光によって達成された。乾燥ゲル層を持ったアノードB.6が得られた。乾燥ゲル層の結果として生じた厚さは6μmであった。上のアノードB.6、セパレータI.2およびカソードA.1のトリプルバイセルを組み立て、電解質1で満たした。発明の電気化学セルEC.6が得られた。発明の電気化学セルEC.6は、5回目の放電で1025mAh/gの比容量を示した。実施例6本実施例は、HPI.1を含むポリマー電解質ゲルの製造を記載する。DMAc中の30重量のHPI.1を含む溶液を調製し、80°Cで2時間、上面上に真空蒸着リチウムVDLを含むリチウム電極上へ実施例6.aおよびNi-電極上に実施例6.b、伝導率を測定するため、実施例8を参照されたいドクターブレードでコートし、次に同じ温度で、真空オーブン中で24時間乾燥させた。その後フィルムを電解質1中に24~48時間浸漬した。実施例7本実施例は、上面上に真空蒸着リチウムVDLを含むリチウム電極および実施例6.aからのHPI.1でコートされた、そして電解質1で膨潤させられた上面上に真空蒸着リチウムVDLを含むリチウム電極の硬度の測定を記載する。硬度は、1000μNの荷重および約2000nmの圧入深さのBerkovich型圧子TriposcopeHYSITRON,MN,USAでの圧入によるAFMデバイスVeeco,NY,USAを使って測定した。硬度は、E-モジュールから計算した。非コートリチウムの硬度は9MPaであり、実施例6.aのポリマーゲル電解質でコートされたリチウムの硬度は80MPaであった。実施例8本実施例は、実施例6.bからのポリマーゲル電解質の伝導率の測定を記載する。伝導率は、5mVの電圧ACおよび1MHz~10HZの周波数でインピーダンス測定装置、ZahnerドイツによるモデルIM6exを使ってインピーダンスを測ることによって測定した。伝導率は7.4×10-4S/cmであった。本発明の幾つかの実施形態が本明細書に記載され、例示されてきたが、当業者は、機能を果たすためのおよび/または結果および/または本明細書に記載される利点の1つ以上を得るための様々な他の方法および/または構造を容易に想像するだろうし、そのような変形および/または修正のそれぞれは、本発明の範囲内にあると見なされる。より一般的には、当業者は、本明細書に記載されるすべてのパラメータ、寸法、材料、および構成が例示的であることを意図していることならびに実際のパラメータ、寸法、材料、および/または構成が、本発明の教示が用いられる具体的な用途によることを容易に十分理解する。当業者は、本明細書に記載される本発明の具体的な実施形態の多くの均等物を、認める、または所定の実験のみを用いて確かめることができる。それ故、前述の実施形態は例として提示されているにすぎないことならびに、添付のクレームおよびその均等物の範囲内で、本発明は、具体的に記載されるおよび特許請求されるもの以外の別のやり方で実施されてもよいことが理解されるべきである。本発明は、本明細書に記載される各個々の特徴、システム、物品、材料、キット、および/または方法を対象とする。さらに、2つ以上のそのような特徴、システム、物品、材料、キット、および/または方法の任意の組み合わせが、そのような特徴、システム、物品、材料、キット、および/または方法が互いに矛盾しない場合には、本発明の範囲内に含められる。不定冠詞aおよびanは、本明細書においておよびクレームにおいて本明細書で用いるところでは、それとは反対を明らかに示されない限り、少なくとも1つを意味すると理解されるべきである。語句および/またはは、本明細書においておよびクレームにおいて本明細書で用いるところでは、そのように連接した要素、すなわち、ある場合には接合して存在する、そして他の場合には離接して存在する要素のどちらかまたは両方を意味すると理解されるべきである。それとは反対を明らかに示されない限り具体的に特定されるそれらの要素に関係があろうと関係がなかろうと、および/または節によって具体的に特定される要素以外の他の要素が任意選択的に存在してもよい。したがって、非限定的な例として、Aおよび/またはBへの及は、含むことcomprisingなどの制約のない語と連結して使用されるとき、一実施形態においては、BなしのAB以外の要素を任意選択的に含んでを、別の実施形態においては、AなしのBA以外の要素を任意選択的に含んでを、さらに別の実施形態においては、AおよびBの両方他の要素を任意選択的に含んでなどを意味することができる。本明細書においておよびクレームにおいて本明細書で用いるところでは、またはorは、上に定義されたようなおよび/またはと同じ意味を有すると理解されるべきである。たとえば、リストにおいて項目を分離するとき、またはまたはおよび/またはは、要素の数またはリスト、および、任意選択的に、追加の非リスト項目を含んでいる、すなわち、それらの少なくとも1つの包含であるが、同様にそれらの1つ超を含んでいると解釈されるものとする。の1つのみもしくはの正確に1つ、または、クレームに使用されるとき、からなるconsistingofなどの、それとは反対を明らかに示される用語のみが、要素の数またはリストの正確に1つの要素の包含を意味する。一般に、用語またはは本明細書で用いるところでは、どちらか、の1つ、の1つのみ、またはの正確に1つなどの、排他性の用語によって先行されるとき、排他的な代替案すなわちどちらかしかし両方ではないを示すと解釈されるにすぎないものとする。から実質的になるconsistingessentiallyofは、クレームにおいて使用されるとき、特許法の分野において使用されるようなその普通の意味を有するものとする。本明細書においておよびクレームにおいて本明細書で用いるところでは、語句少なくとも1つは、1つ以上の要素のリストに関連して、要素のリスト中の要素の任意の1つ以上から選択されるが、要素のリスト内に具体的にリストされた各および任意の要素の少なくとも1つを必ずしも含まないならびに要素のリスト中の要素の任意の組み合わせを排除しない少なくとも1つの要素を意味すると理解されるべきである。この定義はまた、具体的に特定されるそれらの要素に関係があろうと関係がなかろうと、語句少なくとも1つが及する要素のリスト内に具体的に特定される要素以外の要素が任意選択的に存在する可能性があることを認める。したがって、非限定的な例として、AおよびBの少なくとも1つまたは、同等に、AまたはBの少なくとも1つ、または、同等にAおよび/またはBの少なくとも1つは、一実施形態においては、Bがまったく存在せずにおよびB以外の要素を任意選択的に含んで、1つ超を任意選択的に含んで、少なくとも1つのAを、別の実施形態においては、Aがまったく存在せずにおよびA以外の要素を任意選択的に含んで、1つ超を任意選択的に含んで、少なくとも1つのBを、さらに別の実施形態においては、1つ超を任意選択的に含んで、少なくとも1つのAを、ならびに1つ超を任意選択的に含んで、少なくとも1つのBおよびA以外の要素を任意選択的に含んでなどを意味することができる。上の本明細書においてだけでなく、クレームにおいて、含むことcomprising、などincluding、持っていることcarrying、有することhaving、含有することcontaining、含むことinvolving、保持することholdingなどのすべての従来の語句は、制約がない、すなわち、含むが限定されないことを意味すると理解されるべきである。従来の語句からなることおよびから実質的になることのみは、UnitedStatesPatentOfficeManualofPatentExaminingProcedures,Section2111.03に明記されているように、それぞれ、閉鎖または半閉鎖な従来の語句であるものとする。"