"投影エリア内の任意の範囲に映像を投影する映像表示装置であって、投影エリア内の物体を障害物候補として検出する物体検出手段と、前記物体検出手段により検出された障害物候補の中から、投影の妨げになるもののみを障害物と判定する障害物判定手段と、前記障害物を避けるように投影範囲を決定する投影範囲決定手段と、投影中に、前記投影範囲決定手段により決定された投影範囲となるように投影映像を補正する投影映像補正手段と、を有することを特徴とする映像表示装置。前記障害物判定手段は、一定時間動きの無かった障害物候補を障害物と判定することを特徴とする請求項1に記載の映像表示装置。投影映像または障害物の状態の変化に応じて、投影範囲の変更をするかしないかを判定する投影範囲変更可否判定部をさらに備えたことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の映像表示装置。前記投影範囲変更可否判定部は、各々の障害物が初めて障害物と判定されてから一定時間後に、投影範囲の変更が可能であると判定することを特徴とする請求項3に記載の映像表示装置。前記投影範囲変更可否判定部は、投影映像に変化があった場合に投影範囲の変更が可能であると判定することを特徴とする請求項3に記載の映像表示装置。前記投影範囲変更可否判定部は、投影範囲の変更後から一定時間は、常に投影範囲の変更を可能であると判定することを特徴とする請求項5に記載の映像表示装置。前記投影範囲変更可否判定部は、投影範囲の大きさが、大きくなる場合にのみ、投影範囲の変更を可能であると判定することを特徴とする請求項6に記載の映像表示装置。前記投影範囲決定手段は、投影映像の回転も考慮に入れて、投影範囲が投影エリア内で最大になるように、投影範囲を決定することを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の映像表示装置。前記投影範囲決定手段は、予め決められた回転角度と一致する投影範囲候補の中から、投影範囲が最大になるように投影範囲を決定することを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の映像表示装置。前記投影範囲決定手段は、予め決められた回転角度と投影範囲候補の投影エリアの中心からの距離を指標として、投影範囲を決定する請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の映像表示装置。しかしながら、特許文献1に開示の技術でも、投影中に移動する可能性のある障害物が存在し、実際に障害物の移動があるとこの障害物に投影映像が遮られてしまい上手く投影できないという問題が残る。また、この問題に対処するために、障害物の移動に応じて頻繁に投影範囲を変更するようにすると、ユーザビリティを劣化させてしまうという問題も発生してしまう。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、投影面と投写型映像表示装置との間に障害物がある場合に、この障害物の移動があっても、状況に応じてユーザビリティを維持しつつ障害物に遮られることなく好適な映像を投影できるようにした映像表示装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明は、投影エリア内の任意の範囲に映像を投影する映像表示装置であって、投影エリア内の物体を障害物候補として検出する物体検出手段と、前記物体検出手段により検出された障害物候補の中から、投影の妨げになるもののみを障害物と判定する障害物判定手段と、前記障害物を避けるように投影範囲を決定する投影範囲決定手段と、投影中に、前記投影範囲決定手段により決定された投影範囲となるように投影映像を補正する投影映像補正手段と、を有することを特徴とする。本発明によれば、投影面と投写型映像表示装置との間に移動する障害物がある場合でも、常に投影面を監視して、投影の妨げになるもののみを障害物と判定し、その障害物を避けるように投影範囲を決定し、タイミングをはかって投影範囲を補正するので、障害物に投射映像を遮られることなく、かつユーザビリティを損なうことなく常に好適な映像を投影することができる。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる実施の形態を詳細に説明する。本実施形態では、映像表示装置として卓上に投影するタイプのプロジェクタを例に説明する。このようなプロジェクタの利用場面として、図1に示すように、会議室を想定する。会議室の卓上には、通常、会議に必要な資料や、参加者の私物ペンケースや、マグカップなどが置かれていることが多い。このような環境の卓上に、何も補正せずに映像を投影してしまうと、投影エリア12内いっぱいに投影することになる。この場合、投影エリア12内にある障害物11によって、映像を綺麗に投影することができない。投影面としての会議室の卓上の特徴を分析すると、卓上の障害物11は、随時移動される可能性がある、という特徴が挙げられる。このことから、障害物11の移動があった場合でも、常に綺麗な映像を提供できることが望まれる。しかしながら、そのために、例えば、特許文献1に開示の技術を単純に繰り返し実施して、随時投影範囲13を変更するようにしただけでは十分ではない。この場合、以下のような問題が新たに発生する。問題1障害物11の移動に合わせて随時投影範囲13を変更しただけでは、投影範囲13が目まぐるしく変更されてしまい、ユーザーにとって使い難いものになってしまう。問題2投影エリア12の中に存在する物体すべてを障害物11としてしまうと、投影範囲13を手や指示棒で指示しながらの使用ができない。これらの問題をそれぞれ解決するには、1投影範囲変更のタイミングの判定、および2障害物の判定、を適切に行う必要がある。本実施形態のプロジェクタ10では、図1に示すような障害物11が移動した場合であってもこの障害物11を避けて投影することと、ユーザビリティとの両方を両立させるために、上記1の投影範囲変更のタイミングの決定と、上記2の障害物の判定を適切に行うことで上記問題に対処する。以下に、そのような本実施形態のプロジェクタ10の詳細について説明する。図2は、本実施形態のプロジェクタ10の構成例を示すブロック図である。プロジェクタ10は、上記障害物の判定を実施するために、障害物候補を検出する障害物候補判定部45と、検出された障害物候補から、障害物を特定する障害物判定部41を用いる。また、投影範囲変更のタイミングの判定を実施するために、投影範囲変更可否判定部46を用いる。障害物候補判定部45は、図5および図6を用いて後述する処理を行い、センサ52により検知された投影エリア12に存在する物体の数だけ障害物候補情報を作り、この情報を障害物候補情報記憶部22にリスト形式で一時的に保存する。なお、センサ52としては光学センサ等を利用することができ、周知技術により物体を検知することができる。障害物判定部41は、障害物候補判定部45により障害物候補情報記憶部22にリスト形式で保存されている障害物候補情報から障害物11を特定し詳細は後述、特定した障害物11の情報図7を障害物情報記憶部21に保存する。なお、障害物候補情報および障害物情報は、随時更新される。投影範囲変更可否判定部46は、時間的な要因で投影範囲変更のタイミングを制御するために計時機能をもつ投影範囲変更タイマ31を利用する。また、投影状況に応じて投影範囲変更のタイミングを制御するために投影映像変化判定部43を利用する。この投影映像変化判定部43は、投影映像記憶部24に記憶された投影映像の情報をもとに、映像の変化を検出する。なお、投影する映像は、外部のPC等から送られる映像信号を映像入力部53で受け付ける。あるいは、映像入力部53をネットワークI/Fとし、外部のPC等から、有線/無線LAN等のネットワークを介して投影する映像を映像データとして受け付ける。投影範囲判定部42は、投影エリア12内の投影すべき範囲を判定し詳細は後述、投影映像補正部44において、投影範囲判定部42によって判定算出された投影範囲にあわせて投影映像の投影範囲13の補正を行い、補正された投影映像が投影部51により投影される。このときの投影範囲13の情報は、投影範囲判定部42により投影範囲記憶部23に記憶される。投影部51は、ランプ、ランプから発せられた光を変調する液晶パネルなどの光変調器、およびランプから発せられた光が通過する各種光学系等を備え、投影映像補正部44により補正された投影映像を投射する。なお、本実施形態のプロジェクタ10の演算部の各部は、実際のハードウェアとしては、CPUが、ROM等の記憶手段に予め記憶されている制御プログラムをメモリメインメモリにロードし実行することにより、各部の機能が実現されるようになっている。図3は、プロジェクタ10に電源を投入してから電源を切るまでに行われる処理の流れについて説明するフローチャートである。はじめに、障害物候補判定部45および障害物判定部41により障害物判定詳細は後述を行うステップS101。次いで、投影範囲判定部42により、投影範囲を算出詳細は後述するステップS102。次いで、ステップS103にて、投影範囲変更可否判定部46による投影範囲変更可否判定により、変更可能と判定された場合、ステップS104へ移行し、変更不可と判定された場合、ステップS106へ移行する。ステップS104では、投影映像補正部44が、投影範囲判定部42により算出された投影範囲にあわせるように投影映像の投影範囲13を補正して更新し、投影範囲更新タイマを設定してステップS105、ステップS106へ移行する。ステップS106では、投影終了か否か判定する。投影が続行されている状態では、ステップS106でNoと判定されステップS101に戻る。一方、電源が切られるなどして、投影が終了した時点でステップS106でYes一連の処理は終了する。なお、上記ステップS103において、投影範囲変更可否判定を行っているが、障害物11の移動が少ないなど、利用環境によっては、ステップS102において投影範囲を算出した時点で、ステップS104に移行し随時投影範囲13を更新するようにしてもよい。次に、図3に示したステップS101の障害物判定処理の詳細を説明する。図4は、図3のステップS101の障害物判定処理の詳細について説明するフローチャートである。図4のフローチャートに示すように、まず、障害物判定部41は、障害物候補判定部45により判定された障害物候補の情報を記憶している障害物候補情報記憶部22からすべての障害物候補情報をリスト形式で取得するステップS201。上記リストより、一つ一つの障害物候補情報この情報については、図5を用いて後述するを抽出するステップS202。そして、障害物候補情報に含まれる物体が動いているかどうかを表すM値後述が一定値th01未満のものを静的障害物として判定しステップS203でNo、ステップS204へ移行する。一方、M値が一定値th01以上の場合はステップS203でYes、その障害物11は移動していると判定できるので、ステップS208にて、静止開始時間として初期値0を設定し、ステップS209へ移行する。ステップS204では、静的障害物が、今回初めて静止していると判定されたかどうかを判定する。ここでは、静止開始時間の初期値を0として、静止開始時間が0の場合に今回初めて静止していると判定されたとする。もし、静止開始時間が0の場合ステップS204でYes、障害物候補情報の静止開始時間を現在の時間に設定しステップS207、ステップS209へ移行する。また、もし、今回の判定以前から静止しているのであればステップS204でNo、前回の判定時にそのときの時間が静止開始時間として設定されているはずであるので、ステップS205において、現在の時間と、設定されている静止開始時間とを比較して、その差が一定値th02以上であればステップS205でYes、ステップS206にてその障害物候補を、投影の妨げになる障害物、すなわち障害物11として判定特定し、ステップS209へ移行する。以後、ステップS202~S209の処理を、すべての障害物候補について障害物判定が済むまで繰り返す。すなわち、ステップS209でNoと判定されるとステップS202に戻り、ステップS209でYesと判定されるとすなわち、すべての障害物候補について障害物判定が済むと、最終的に、ステップS206で障害物11であると判定された障害物候補の障害物候補情報から、範囲情報のみをすべて抽出して、障害物情報として障害物情報記憶部21に記憶するステップS210。以上の操作により、障害物候補のうち一定時間動きの無かった物体のみが障害物11として判定されることになる。なお、上記処理では、障害物候補判定部45から得られる障害物候補情報の中から、一定時間動きの無かった物体のみを障害物11として特定しているが、障害物候補判定部45から得られる障害物候補情報をそのまま障害物11として特定するようにしてもよい。障害物候補情報は、一例として図5に示すように、範囲情報、範囲の左上の座標x,y、M値、静止開始時間tを含んでいる。範囲情報は、物体障害物候補が存在する範囲を示しており、M値は、物体が動いているかどうかを表す値となっている。M値は、m=0が最小でこのとき、例えば静止状態と判断できる、1に近いほど動きが激しいと判断できる値である。範囲情報とM値は、下記に図6を用いて説明する方法により求めることができる。なお、この範囲情報とM値は、障害物候補判定部45がその値を設定し、静止開始時間は障害物判定部41が設定する。図6は、障害物候補情報の算出方法について説明する図である。最新の、センサ52により取得された投影エリア12の物体の状態を表すデータ例えば、投影エリア12の映像データTnと、一定時間前に同様に取得されたデータTn-1の差分をとる。この差分データTn-Tn-1に含まれるエリアここでは、ひと続きになっている範囲をさすを抽出し、抽出されたエリアを、それぞれが収まる最小の矩形で抽出し、その矩形のデータDにおける左上の座標とあわせて障害物候補情報に含めて保存する。さらに、現段階での障害物候補情報に関するデータが存在する部分のセルの数をX、差分データTn-Tn-1における障害物候補情報に関するデータが存在する部分のセルの数をYとすると、M値は、M=Y/Xただし、/は除算として計算される。図6の例では、X=4、Y=3であるので、M=0.75となる。もし、障害物11が動いていなければ、X=4、Y=0となり、M=0となる。図2を用いて前述したように、この処理は、障害物候補判定部45が行う。上記処理は、図3を用いて前述した処理フローには含まれておらず、図3のフローチャートで示した処理の進捗に関わらず、随時行われる処理である。この処理は、一定時間間隔tsで行われている。なお、tsは、障害物11の動作を検知するのに適した値ある程度小さな値に設定する必要がある。障害物情報は例えば、図7のようになっており、範囲情報と最小静止時間nmsを含んでいる。範囲情報には、投影エリア12内で障害物11が存在する範囲を1とし、マトリクスで表現されている。最小静止時間には、障害物11として記録された障害物候補のなかで、最小の静止時間が記録されている。この障害物情報は、下記で図8を用いて説明する投影範囲変更可否判定処理で利用される。次いで、投影範囲変更可否判定処理の諸例について説明する。図8に示す処理フローは、投影範囲変更可否判定処理の一例であり、投影変更可否判定部46が実行するものである。はじめに、投影範囲変更可否判定部46は、障害物情報記憶部21から障害物情報を取得するステップS301。そして、取得した障害物情報に含まれる最小静止時間が、一定の値th03以下であればステップS302でYes、常に変更不可と判定するステップS303。一方、障害物情報に含まれる最小静止時間が、一定の値th03を超えている場合ステップS302でNo、変更可能と判定するステップS304。つまり、障害物11が最後に動いてから一定時間が経過するまで投影範囲13を変更しない。これにより、投影映像を指し棒や、手などで指示しながら利用される場合などに、めまぐるしく投影範囲13が変更されることを防ぐことができる。図9に示す処理フローは、投影範囲変更可否判定処理の他の例であり、投影変更可否判定部46が実行するものである。はじめに、現在投影している映像を取得するステップS401。さらに、一定時間前に投影した過去の投影映像を取得するステップS402。次いで、ステップS401で取得した現在投影している映像と、ステップS402で取得した一定時間前に投影した映像とを比較するステップS403。その際、映像の差分が一定量th04以上であればステップS403でYes、投影範囲変更可能であると判定するステップS408。一方、上記差分がth04以下の場合ステップS403でNo、変更不可と判定するようにしても良いが、図9の例では、さらに、ステップS404以下の条件を付加している。ステップS404に記載のタイマ投影範囲変更タイマ31は、投影範囲13が変更されてからの時間をカウントしているもので、一定時間が経つと発火する。このタイマが発火した場合ステップS404でNo、変更不可と判定するステップS407。一方、タイマが発火していない場合ステップS404でYes、現在の投影範囲13とこれから変更しようとしている投影範囲の大きさを比較してステップS405、これから変更しようとしている投影範囲の方が大きい場合ステップS406でYes、変更可能と判定しステップS408、そうでない場合ステップS406でNo、変更不可と判定するステップS407。このように判定することで、投影範囲13の変更を随時行う期間においても、支障なく、投影映像を手などで指し示しながら使用することができる。なお、上記において、タイマが発火していない場合のステップS404でYes、以降の処理において、投影範囲13の変更後から一定時間は、常に投影範囲13を変更可能と判定するようにしてもよい。このようにすると、投影中に思いがけず入り込んでしまった障害物11や、意図的に置いた障害物11にあわせて、投影範囲13が変更されてしまった場合に、その障害物11をすぐに取り除くことで、より希望に近い投影範囲にすぐに変更することができる。続いて、図3の投影範囲決定処理の詳細を、図10を用いて説明する。この処理フローは、投影範囲判定部42が行うものである。はじめに、投影範囲判定部42は、障害物情報記憶部21から障害物情報を読み込みステップS501、投影範囲候補を計算するステップS502。ステップS502では、複数の投影範囲候補を選出する。ステップS502で選出される投影範囲候補の中から、面積が最大のものを投影範囲13として選択しても良いが、各投影範囲候補は、その回転角度も様々であることから、図10ではさらに条件を付加している。予め、ユーザーによる、表示してほしい回転角度優先回転角度の入力を受け付けておく。ステップS503では、ユーザーにより設定されている優先回転角度を取得し、その値を基にして、投影範囲候補の中から、回転角度が優先回転角度と一致する投影範囲を選択するステップS504。そして、ステップS504で選択された、投影範囲候補の中から、投影エリア12の中心に近く、面積が最大のものを選択し新しい投影範囲13として決定するステップS505。これは、投影エリア12の中心に近いからといって、面積が例えば極端に小さい投影範囲を選択してしまう恐れもあるので、投影エリア12の中心からの距離と投影範囲の面積の両方を指標にして、投影範囲13を最終的に決定する。以上により、より広い範囲への投影と、ユーザーにとっての見易さを両立することができるようになる。なお、処理を簡単にするため、ステップS504で選択した候補の中で、面積最大のものを選択するようにしてもよい。いずれにせよ、より大きい範囲を、投影範囲13とすることができる。図11は、投影映像の回転角も考慮に入れた投影範囲候補算出の処理フローの一例を示すフローチャートである。まず、無回転の場合にとりうる範囲を算出するため、回転角を0度に設定するステップS601。投影範囲13を決めるための主要な情報は、障害物情報である。この障害物情報を、必要に応じて、台形変換を行って利用する。この台形変換は、投影を斜めから行う場合に必要な処理である。台形変換を行った障害物情報の、左上を座標0、0とし、これを範囲算出の初期位置の座標として設定するステップS602。そして、現在の座標最初は初期位置に障害物11があるか判定し、現在の座標に障害物11がなければステップS603でNo、この座標から、投影エリア12に相似な矩形で、右下方向に面積を所定量だけ広げるステップS604。次いで、この矩形内に障害物11があるか判断し、この矩形内に障害物11がなければステップS605でNo、ステップS604に戻ってさらに矩形の面積を広げる処理を行う。ステップS604からS605の処理を繰り返すことにより、上記矩形内に障害物11が入るとステップS605でYes、ステップS606で、障害物11が入る直前の矩形を投影範囲候補として記憶する。このとき、投影範囲候補とともにその回転角と、矩形の左上の座標も記憶する。そして、次の座標に移動しステップS607、現在の座標が投影エリア12の範囲外か否か判断するステップS608。これらの処理ステップS603からS608でNoまでを、現在の座標が投影エリア12の範囲外に出てしまうまですなわち、ステップS608でYesと判定されるまで繰り返す。ステップS608でYesと判定されるとすなわち、現在の座標が投影エリア12の範囲外に出ると、ステップS609で現在の回転角が0度かさらに判断し、回転角が0度の場合ステップS609でYes、すなわち、回転角が0度の場合の一連の処理が終わってから、回転角を90度に変更するよう設定しステップS610、ステップS602以降の手順で、投影範囲候補をさらに算出する。そして、回転角を90度とした場合の一連の処理が終了すると、ステップS609でNoとなり、本投影範囲候補計算を終了する。図12に、図10を用いて説明した投影範囲候補を、幾つか抜粋して示している。それぞれの投影範囲候補の中心部の点図中の○は、それぞれの投影範囲候補の重心を表す。図10で説明した、投影範囲決定のフローで、投影範囲13として、面積が最大なものを選択するとした場合、Cの投影範囲が選択される。優先する回転角が0度もしくは180度に設定されている場合で、面積最大のものを選択する場合では、Bの投影範囲が選択され、投影エリア12の中心からの距離を考慮に入れる場合では、Aの投影範囲が選択される。以上、本実施形態のプロジェクタ10の詳細を説明した。上述のように、本実施形態のプロジェクタ10は、障害物11に投射映像を遮られることなく、かつユーザビリティを損なうことなく常に好適な映像を投影することができるものとなっている。なお、上記にて、発明を実施するための実施の形態について説明を行ったが、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではない。本発明の主旨を損なわない範囲で変更することが可能である。"