"横断方向に隣り合うセグメント同士を組み合わせてなるセグメントリングと、縦断方向に隣り合う前記セグメントリング同士の間に形成された隙間である調整目地と、前記調整目地を挟んで隣り合うセグメントリング同士を連結する長尺ボルトと、前記調整目地に充填された充填材と、を備えることを特徴とする、セグメントリング目地構造。前記調整目地の内空側を遮蔽する遮蔽プレートを備えることを特徴とする、請求項1に記載のセグメントリング目地構造。前記遮蔽プレートには長穴が貫通しており、前記遮蔽プレートは、前記長穴を貫通したボルトにより前記セグメントリングに固定されていることを特徴とする、請求項2に記載のセグメントリング目地構造。前記セグメントリングの調整目地側面に配置された水膨潤材を備えることを特徴とする、請求項1乃至請求項3のいずれか1項に記載のセグメントリング目地構造。コンクリート躯体と、前記コンクリート躯体の下側に形成された鋼殻躯体と、を有する地下構造物であって、前記鋼殻躯体は、複数のセグメントを並設し、隣接する前記セグメント同士を接合することで形成されており、当該鋼殻躯体には、縦断方向に隣り合うセグメント同士の間に形成された隙間である調整目地と、前記調整目地を挟んで隣り合う前記セグメント同士を連結する長尺ボルトと、前記調整目地に充填された充填材と、を備えるセグメントリング目地構造が、所定の区間毎に形成されていることを特徴とする、地下構造物。一方、本願発明者は、コンクリート躯体を構築した後、その下側の地盤を掘り下げ、床付面上に鋼製セグメントを並設することで鋼殻躯体を構築する技術を開発した。ところが、鋼殻躯体の構築に、片押し施工によりセグメントを並べると、セグメントの組立作業を1箇所でしか行うことができず、施工期間の短縮化の妨げとなる。また、片押し施工による施工延長が長くなると、セグメントの製作誤差や施工誤差が累積する虞があった。累積誤差が増大すると、例えば他の構造体と接合する場合等において、接合部での誤差の調整が必要となり、その作業に手間を要する。このような観点から、本発明は、セグメントを利用した構造物を構築する場合における工期短縮を図ることを可能とし、かつ、累積誤差を最小限に抑えることを可能としたセグメントリング目地構造および地下構造物を提供することを課題とする。前記課題を解決するために、本発明のセグメントリング目地構造は、横断方向に隣り合うセグメント同士を組み合わせてなるセグメントリングと、縦断方向に隣り合う前記セグメントリング同士の間に形成された隙間である調整目地と、前記調整目地を挟んで隣り合うセグメントリング同士を連結する長尺ボルトと、前記調整目地に充填された充填材とを備えることを特徴としている。かかるセグメントリング目地構造によれば、セグメント製造時の製作誤差や施工誤差等により、縦断方向で誤差が生じた場合であっても、調整目地により吸収することができるため、高品質に構造物を構築することができる。このように、本発明によれば、縦断方向の誤差を吸収することができるため、セグメントの組立作業を複数個所で同時に行うことが可能となり、工期を大幅に短縮することが可能となる。前記調整目地の内空側を遮蔽する遮蔽プレートを設けてもよい。このようにすると、当該遮蔽プレートが型枠として機能し、調整目地に充填された充填材が内空側に流出することを防止できる。また、前記遮蔽プレートに長穴が貫通しており、前記遮蔽プレートが、前記長穴を貫通したボルトにより前記セグメントリングに固定されていれば、誤差が生じていた場合であっても、セグメントリングへの取り付けが容易である。また、前記セグメントリングの調整目地側面に水膨潤材が配置されていれば、止水性能が向上する。また、本発明の地下構造物は、コンクリート躯体と、前記コンクリート躯体の下側に形成された鋼殻躯体と、を有するものであって、前記鋼殻躯体は、複数のセグメントを並設し、隣接する前記セグメント同士を接合することで形成されており、当該鋼殻躯体には、縦断方向に隣り合うセグメント同士の間に形成された隙間である調整目地と、前記調整目地を挟んで隣り合う前記セグメント同士を連結する長尺ボルトと、前記調整目地に充填された充填材と、を備えるセグメントリング目地構造が、所定の区間毎に形成されていることを特徴としている。かかる地下構造物は、セグメントリング目地構造により縦断方向で生じるセグメントの誤差を吸収することができるため、地下空間における鋼殻躯体の施工を、複数個所において同時に行うことが可能となり、早期かつ高品質に構築することができる。セグメントリング目地構造により、施工誤差や工場製作誤差による累積誤差を吸収することで、セグメントの設置精度が向上し、上側に形成されたコンクリートとの接合部にズレが生じることもない。本発明のセグメントリング目地構造および地下構造物によれば、セグメントを利用した構造物を構築する場合における工期短縮を図ることが可能となり、かつ、累積誤差を最小限に抑えることが可能となる。本発明の実施形態に係る地下構造物は、図1に示すように、開削工法によって構築されたカルバートであり、山留め支保工を兼ねるコンクリート躯体Aと、コンクリート躯体Aの下側に形成された鋼殻躯体Bと、コンクリート躯体Aと鋼殻躯体Bとの間に形成された支柱Cとを備えている。<コンクリート躯体A>コンクリート躯体Aは、土水圧や上載荷重に耐え得るように設計された本設躯体であるが、鋼殻躯体Bとの接合部以外は、鋼殻躯体B、および支柱Cに先立って構築され、山留壁W,W間を掘り下げる際には山留め支保工として機能する。本実施形態のコンクリート躯体Aは、頂版部A1と、山留壁Wに沿う側壁部A2と、縦断方向に延在する縦梁部A3とを備えている。コンクリート躯体Aは、鉄骨鉄筋コンクリート構造SRC構造であり、場所打ちコンクリートと鉄骨11~13や鉄筋図示略などの補強鋼材とによって構成されている。本実施形態では、横断鉄骨11、側壁芯鉄骨12、縦断鉄骨13などのほか、図2に示すように、スラブ主筋14、側壁主筋15、縦梁主筋16、せん断補強筋17、ハンチ筋18などによってコンクリートが補強されている。なお、コンクリート躯体Aをプレキャスト化しても勿論差し支えない。横断鉄骨11は、図3に示すように、前後方向縦断方向に間隔を置いて複数並設されている。なお、図3では、鉄筋の図示を省略している。各横断鉄骨11は、その材軸方向が横方向左右方向となるように配置にされている。本実施形態の横断鉄骨11は、H形鋼からなるが、I形鋼や溝形鋼に変更してもよい。隣り合う横断鉄骨11,11は、複数の繋ぎ材11a,11a,...によって連結されている。なお、繋ぎ材11aの端部は、横断鉄骨11のスチフナーに接続されている。図2に示すように、横断鉄骨11の端部は、山留壁Wの芯材W1に設けたブラケットW2に載置されており、横断鉄骨11の端面と山留壁Wの内壁面との間には、サポート部材11bが介設されている。側壁芯鉄骨12は、側壁部A2に配置された補強鋼材であり、材軸方向が上下方向となるように配置されている。側壁芯鉄骨12の上端部は、横断鉄骨11の端部の下面に接合されている。横断鉄骨11と側壁芯鉄骨12の接合部の内隅には、三角形状の補強リブ12aが配置されている。本実施形態の側壁芯鉄骨12は、H形鋼からなるが、I形鋼や溝形鋼などに変更してもよい。縦断鉄骨13は、縦梁部A3の上半部分に配置された補強鋼材であり、材軸方向が縦断方向となるように配置されている図3参照。縦断鉄骨13の端部は、横断鉄骨11のウェブから張り出すブラケットに接続されている。本実施形態の縦断鉄骨13は、溝形鋼からなるが、H形鋼、I形鋼、山形鋼などに変更してもよい。スラブ主筋14は、頂版部A1の上面および下面に沿って配筋された補強鋼材であり、長手方向が横方向となるように配筋にされている。スラブ主筋14は、縦梁部A3を貫通しており、スラブ主筋14の両端部は、側壁部A2,A2のコンクリートに定着されている。側壁主筋15は、側壁部A2の外壁面山留壁W側の壁面および内壁面内空側の壁面に沿って配筋された補強鋼材であり、長手方向が上下方向となるように配筋されている。なお、側壁主筋15は、鋼殻躯体Bに入り込んでいる。縦梁主筋16は、縦梁部A3の上面および下面に沿って配筋された補強鋼材であり、長手方向が縦断方向となるように配筋されている。せん断補強筋17は、スラブ主筋14若しくは側壁主筋15と交差する方向に配筋された補強鋼材である。ハンチ筋18は、ハンチ部分に配筋された補強鋼材であり、ハンチ筋18の上半部は、頂版部A1のコンクリートに定着されている。<鋼殻躯体B>図1に示す鋼殻躯体Bは、土水圧や上載荷重に耐え得るように設計された本設躯体である。鋼殻躯体Bは、床付面T2に沿う鋼殻構造の床版部B1と、山留壁Wに沿う鋼殻構造の側壁部B2とを有し、横断面視U字状を呈している。また、鋼殻躯体Bには、図4に示すように、縦断方向に対して、所定の区間毎例えば10mにセグメントリング目地構造J1が形成されている。図1に示すように、床版部B1は、地下部分の床を構成するものである。また、側壁部B2は、地下部分の側壁の一部を構成するものであり、上コンクリート躯体Aの側壁部A2に接合されている側壁接合部J2。本実施形態の鋼殻躯体Bは、図4に示すように、床版用鋼製セグメント20と、隅角部用鋼製セグメント30と、二種類の側壁用鋼製セグメント40,50とによって構成されている。すなわち、鋼殻躯体Bは、複数の鋼製セグメント床版用鋼製セグメント20,隅角部用鋼製セグメント30および側壁用鋼製セグメント40,50によって形成されている。なお、以下の説明においては、四つの鋼製セグメント20,30,40,50からなるU字状のユニットを、シールドトンネルに倣ってリングと称する。また、同一のリングに属する鋼製セグメント同士の継手部分接合部分をセグメント継手と称し、縦断方向に隣接するリング同士の継手部分接合部分をリング継手と称する。また、前後左右は、図4の状態を基準とする。床版用鋼製セグメント20、隅角部用鋼製セグメント30および側壁用鋼製セグメント40,50は、イモ組み状態となるように並設されていて、セグメント継手が縦断方向に連続している。すなわち、一のリングのセグメント継手の位置が隣接する他のリングのセグメント継手の位置と一致している。床版用鋼製セグメント20は、その前後左右に他の鋼製セグメントが配置される普通タイプの鋼製セグメントであり、上面が開口した有底箱状を呈している。図5および図6に示すように、床版用鋼製セグメント20は、スキンプレート21と、前後一対の主桁プレート22,22と、左右一対の継手プレート23,23と、主桁プレート22,22の間に設けられた複数の縦リブ24,24,...とを備えている。床版用鋼製セグメント20は、各継手プレート23を介して、同一のリングに属する二つの鋼製セグメント他の床版用鋼製セグメント20や隅角部用鋼製セグメント30に接合され、各主桁プレート22を介して、隣接する他のリングに属する床版用鋼製セグメント20に接合される。なお、図示は省略するが、主桁プレート22と継手プレート23の外面には、シール材が貼着されている。スキンプレート21は、床版用鋼製セグメント20の外殻底となるものであり、平面視矩形状を呈する鋼板からなる。主桁プレート22は、スキンプレート21の前縁および後縁に立設されており、縦断方向に隣接する他の床版用鋼製セグメント20の主桁プレート22に突き合わされる。主桁プレート22には、リング継手用の固定ボルトb1が挿通される。本実施形態では、固定ボルトb1を利用して、主桁プレート22同士を接合する。継手プレート23は、スキンプレート21に立設された止水用の端面板23aと、端面板23aの前縁および後縁に配置された構造用の補強板23b,23bとを備えている。端面板23aは、同一のリング内において隣接する他のセグメントの継手プレートに突き合わされる。端面板23aは、スキンプレート21と主桁プレート22,22に固着されている。補強板23bは、主桁プレート21の左右の縁部に配置されており、主桁プレート21および端面板23aの内面に固着されている。端面板23aおよび補強板23bには、セグメント継手用の固定ボルトb2が挿通される。本実施形態では、固定ボルトb2を利用して、引張接合方式により主桁プレート2232同士を連続させる。つまり、固定ボルトb2は、セグメント継手において、端面板23a32a同士を接合するとともに、主桁プレート2232同士を連結している。なお、固定ボルトb2には、初期導入軸力として、固定ボルトb2の降伏軸力の75に相当する軸力を導入する。固定ボルトb2による固定方法は、これに限定されるものではない。なお、セグメント継手に目開きを生じさせるような力が作用した場合、主桁プレート22と固定ボルトb2との間の荷重伝達は、主として補強板23bを介して行われるようになる。てこ反力の支点を超えた部分端面板23aだけの部分は、上記荷重伝達に寄与しないので、端面板23aの薄肉化を図ることができ、ひいては、継手構造の合理化を図ることができる。引張接合方式とは、ボルトに強い締付け力を加えて鋼製セグメント間に大きな圧縮力を生じさせ、ボルト軸方向に作用する引張外力がこれと打ち消し合う形で応力の伝達を行う接合方式である。なお、引張接合を行う場合には、高力ボルトを使用することが多いが、普通ボルトであっても差し支えない。引張接合方式を採用すれば、継手部での剛性低下を抑制することが可能となり、さらには、継手部の目開きを抑制することが可能となる。縦リブ24は、継手プレート23と平行に配置されている。縦リブ24は、スキンプレート21に立設されており、スキンプレート21と主桁プレート22,22に固着されている。隅角部用鋼製セグメント30は、図4に示すように、床版部B1と側壁部B2とが交差する隅角部に配置されるものであり、床版用鋼製セグメント20と側壁用鋼製セグメント40との間に介設されている。なお、本実施形態では、イモ組み状態となるように隅角部用鋼製セグメント30を並設しているので、複数の隅角部用鋼製セグメント30,30,...の上端面は、面一となる。本実施形態の隅角部用鋼製セグメント30は、図5および図6に示すように、外殻となるスキンプレート31と、スキンプレート31の前縁および後縁に設けられた主桁プレート32,32と、スキンプレート31の側縁および上縁に設けられた継手プレート33,33と、主桁プレート32,32の間に設けられた縦リブ34,34を備えている。また、図示は省略するが、主桁プレート32と継手プレート33の外面には、シール材が貼着されている。スキンプレート31は、床付面T2図1参照に沿うように配置される鋼板と山留壁W図1参照に沿うように配置される鋼板とを繋ぎ合わせたものであり、断面L字状を呈している。主桁プレート32は、スキンプレート31に対応してL字状を呈している。図5に示すように、主桁プレート32は、縦断方向に隣接する他の隅角部用鋼製セグメント30の主桁プレート32に突き合わされる。継手プレート33,33は、いずれも、止水用の端面板33aと、端面板33aの前縁および後縁に配置された構造用の補強板33b,33bとを備えている。端面板33aは、同じリング内の床版用鋼製セグメント20または側壁用鋼製セグメント40に突き合わされる。下段の側壁用鋼製セグメント40は、図4に示すように、その前後上下に他の鋼製セグメントが配置される普通タイプの鋼製セグメントであり、内側面内空側の側面が開口した箱状を呈している。下段の側壁用鋼製セグメント40は、普通タイプの床版用鋼製セグメント20と同様の構成を具備するものであり、図7のaおよびbに示すように、外殻となるスキンプレート41と、前後一対の主桁プレート42,42と、上下一対の継手プレート43,43と、主桁プレート42,42の間に設けられた複数の縦リブ44,44,...とを備えている。なお、図示は省略するが、主桁プレート42と継手プレート43の外面には、シール材が貼着されている。下段の側壁用鋼製セグメント40は、各継手プレート43を介して、同一のリングに属する二つの鋼製セグメント隅角部用鋼製セグメント30および上段の側壁用鋼製セグメント50に接合され、各主桁プレート42を介して、隣接する他のリングに属する側壁用鋼製セグメント40に接合される。上段の側壁用鋼製セグメント50は、図4に示すように、上コンクリート躯体の側壁部A2と鋼殻躯体Bの側壁部B2との境界部分に設置される境界設置タイプの鋼製セグメントであって、内側面が開口した箱状の本体部5Aと、上面が開口した有底角筒状の筒状部5Bとを備えている。本体部5Aは、同一のリングに属する第一の側壁用鋼製セグメント40に接合されるとともに、隣接する他のリングに属する側壁用鋼製セグメント40の本体部5Aに接合される。また、筒状部5Bは、隣接する他のリングに属する側壁用鋼製セグメント50の筒状部5Bに接合される。なお、図示は省略するが、主桁プレート52と継手プレート53の外面には、シール材が貼着されている。上段の側壁用鋼製セグメント50は、図7のaに示すように、スキンプレート51、主桁プレート52、継手プレート53および縦リブ54に加えて、仕切プレート55と、応力伝達プレート56と、孔あき鋼板ジベル57,57,...と、貫通鉄筋58,58,...とを備えている。スキンプレート51、主桁プレート52,52、継手プレート53および縦リブ54は、普通タイプの側壁用鋼製セグメント40のものと同様の構成を具備している。すなわち、スキンプレート51は、本体部5Aおよび筒状部5Bの外殻となるものであり、主桁プレート52は、スキンプレート51の前縁および後縁に立設されている。また、継手プレート53は、スキンプレート51に立設された止水用の端面板53aと、端面板53aの前縁および後縁に配置された構造用の補強板53b,53bとを備えており、縦リブ54は、継手プレート53と平行に配置されている。仕切プレート55は、本体部5Aと筒状部5Bとの境界に配置されるものである。本実施形態の仕切プレート55は、縦リブ54の上方に配置されており、かつ、継手プレート53と平行である。仕切プレート55は、補強板53bと同等の厚さを有する一枚の鋼板からなり、スキンプレート51と主桁プレート52,52とに固着されている。応力伝達プレート56は、筒状部5Bの内側面を構成するものであり、スキンプレート51の上半部筒状部5Bの外側面に対向して配置されている。応力伝達プレート56は、鋼板からなる。応力伝達プレート56の前縁部および後縁部は、複数のボルトb3を利用して、第一接続板52a,52aに接合され、応力伝達プレート56の下縁部は、複数のボルトb3を利用して、第二接続板55aに接合される。なお、第一接続板52aは、主桁プレート52の側端に固着されており、第二接続板55aは、仕切プレート55の側端に固着されている。孔あき鋼板ジベル57,57,...は、せん断伝達部材として機能するものであり、仕切プレート55よりも上側に配置されていて、筒状部5Bの内周面スキンプレート51、主桁プレート52または応力伝達プレート56に固着されている。スキンプレート51および応力伝達プレート56には、上下方向に延在する孔あき鋼板ジベル57,67,...が複数本実施形態では四つ並設されており、主桁プレート52には、横方向に延在する孔あき鋼板ジベル57,57,...が複数本実施形態では三つ並設されている。なお、同一面に配置された複数の孔あき鋼板ジベル57,57,...は、それぞれに設けた透孔が一直線上に並ぶように配置されている。貫通鉄筋58は、孔あき鋼板ジベル57の透孔に挿通されている。スキンプレート51に沿って配置される複数の貫通鉄筋58,58,...は、いずれも前後方向水平方向に配筋されており、スキンプレート51に突設された複数の孔あき鋼板ジベル57,57,...と交差している。図示は省略するが、応力伝達プレート56に沿って配置される複数の貫通鉄筋についても同様である。主桁プレート52に沿って配筋される複数の貫通鉄筋58,58,...は、いずれも上下方向鉛直方向に配筋されており、主桁プレート52に突設された複数の孔あき鋼板ジベル57,57,...と交差している。<セグメントリング目地構造60>セグメントリング目地構造60は、所定の区間毎に形成されており、図8のaに示すように、縦断方向に隣り合うリング鋼製セグメント20,30,40,50同士の間に形成された調整目地61と、この調整目地61を挟んで隣り合うリング同士を連結する長尺ボルト62と、調整目地61に充填された充填材63と、調整目地61の内空側を遮蔽する遮蔽プレート64とを備えている。調整目地61は、縦断方向に隣り合うリング図8のaではセグメント50同士の間に形成された隙間である。調整目地61の幅は限定されるものではないが、本実施形態では50mmとして設計している。長尺ボルト62は、図8のbに示すように、隣り合う鋼製セグメント50,50の主桁プレート52,52を貫通し、調整目地61を確保した状態で、リング同士を接合する。なお、図示は省略するが、鋼製セグメント20,30,40についても同様である。調整目地61内において、長尺ボルト62の周囲には調整リング65が周設されている。調整リング65は、長尺ボルト62の外径よりも大きな内径を有した筒状部材であって、長尺ボルト62と充填材63との付着を防止するとともに調整目地61の幅を確保する。充填材63は、調整目地61に充填されて硬化することで、長尺ボルト62とともに、リング同士を一体に接合する。つまり、調整目地61において、充填材63が圧縮力に抵抗し、長尺ボルト62が引張力に抵抗することで、リング同士を一体に接合する。本実施形態では、充填材63として、高流動性のモルタルを採用するが、充填材63を構成する材料はこれに限定されるものではない。また、充填材63は、リング隅角部用鋼製セグメント30および側壁用鋼製セグメント40,50の背面に充填される裏込め材71図11のb参照と同時に注入する。遮蔽プレート64は、調整目地61に充填された充填材63が流出することを防止するために、隅角部用鋼製セグメント30および側壁用鋼製セグメント40,50の内空側に固定されている。遮蔽プレート64は、鋼板により形成されており、図8のcに示すように、左右両側に複数の長穴64a,64a,...が貫通している。遮蔽プレート64は、調整目地61の両脇に固定代を確保した幅を確保するものとし、本実施形態では350mmの幅を備えた鋼板を使用する。なお、遮蔽プレート64の形状は限定されない。遮蔽プレート64は、図8のbおよびcに示すように、調整目地61を挟んで隣り合う鋼製セグメント50に跨って配設された状態で、長穴64aを貫通した固定ボルトb4により、隣り合う鋼製セグメント50に固定されている。遮蔽プレート64は、鋼製セグメント30,40にも同様に固定されている。なお、セグメントリング目地構造60に面する鋼製セグメント50の主桁プレート52には、遮蔽プレート64の長穴64aの位置に対応して取付プレート66が固定されている。同様に、鋼製セグメント30,40にもそれぞれ取付プレート66が固定されている。取付プレート66は、固定ボルトb4を挿通するためのボルト孔が形成された矩形の鋼板であって、図7のbに示すように、主桁プレート52の内空側端部に一体に固定されている。上段の側壁用鋼製セグメント50の筒状部5Bでは、図7のaおよび図8dに示すように、応力伝達プレート56の内側面に取付プレート66が配置されている。つまり、固定ボルトb4は、取付プレート66の長穴64aと応力伝達プレート56を貫通して、第一接続板52a,52aに接合されている。なお、セグメント20,30,40,50の調整目地61に面する側面には、水膨潤材が設置されており、セグメント20,30,40,50と充填材63との境界部からの地下水の浸透が防止されている。<上コンクリート躯体Aと鋼殻躯体Bとの接合部>側壁接合部J2上コンクリート躯体Aから鋼殻躯体Bへと遷移する区間は、側壁主筋15やせん断補強筋17を筒状部5Bの内部空間スキンプレート51と一対の主桁52,52と応力伝達プレート56とで囲まれた空間に配筋した状態で、筒状部5Bの内部空間にコンクリート図示略を充填することによって形成されている。すなわち、側壁接合部J2は、図2に示すように、側壁用鋼製セグメント50の筒状部5Bスキンプレート51、一対の主桁52,52および応力伝達プレート56と、筒状部5Bの内部空間に至る複数の側壁主筋15,15,...と、側壁主筋15と交差する方向に配筋された複数のせん断補強鉄筋17,17,...と、筒状部5Bの内部空間に充填されたコンクリートとによって構成されている。なお、側壁接合部J2の構成は、これに限定されるものではない。<支柱C>図1に示す支柱Cは、土水圧や上載荷重に耐え得るように設計された本設構造体である。本実施形態の支柱Cは、鋼殻躯体Bに立設されており、上コンクリート躯体Aの縦梁部A3を支持している。なお、支柱Cは、コンクリート充填鋼管構造CFT構造である。<地下構造物の構築方法>本実施形態に係る地下構造物の構築方法は、図10に示すように、本設躯体の一部分となる上コンクリート躯体Aを形成し、上コンクリート躯体Aを山留め支保工として利用しつつ地盤を掘り下げた後、図11に示すように、上コンクリート躯体Aの下側に複数の鋼製セグメント20~50を並設し、隣接する鋼製セグメント20~50を接合することで、本設躯体の他の部分となる鋼殻躯体Bを形成する、というものである。以下、図9乃至図12を参照して、本実施形態に係る地下構造物の構築方法をより詳細に説明する。本実施形態に係る地下構造物の構築方法は、一次掘削工程と、第一の躯体構築工程と、二次掘削工程と、第二の躯体構築工程と、支柱構築工程と、を含むものである。一次掘削工程は、図9のaに示すように、山留壁W,Wの間の地盤を、コンクリート躯体Aの構築予定位置の下側まで掘り下げる工程である。なお、山留壁Wは、いわゆる柱列式連続地中壁である。山留壁Wを構築するには、地盤をアースオーガで掘削しつつ、原位置にて掘削土とセメントスラリーを混合攪拌してソイルセメントを形成し、掘削孔からアースオーガを引き上げた後、ソイルセメントが固まらないうちに、芯材W1を地中掘削孔に建て込めばよい。地盤を掘削する際には、芯材W1の内側にあるソイルセメントを削り取り、芯材W1を露出させる。芯材W1を露出させたならば、芯材W1にブラケットW2を設置する。地盤を床付面T1まで掘り下げたら、山留壁W,Wの間に中間杭Mを構築し、図9のbに示すように、中間杭Mの芯材の上端部にプレロード用のジャッキM1を設置する。なお、中間杭Mは、上コンクリート躯体Aの中間部分を仮受けするものであり、H形鋼を芯材とするソイルセメント杭からなる。第一の躯体構築工程は、コンクリート躯体Aを形成する工程である。第一の躯体構築工程では、まず、床付面T1上にスラブ型枠や梁型枠などを設置し、その上に下側のスラブ主筋14や縦梁主筋15図2参照などを配筋する。次に、横断鉄骨11をブラケットW2,W2間に架設し、横断鉄骨11の端面と山留壁の内壁面との間に、サポート部材11b図2参照を設置し、横断鉄骨11の横移動を拘束する。なお、側壁芯鉄骨12は、横断鉄骨11に予め接合しておく。複数の横断鉄骨11,11,...を設置したら、縦断鉄骨13および繋ぎ材11a図3参照を設置し、さらに、図2に示す上側のスラブ主筋14、側壁主筋15、上側の縦梁主筋16、せん断補強筋17、ハンチ筋18などを配筋する。その後、コンクリートを打設し、所定強度に達するまで養生する。而して、中間杭MのジャッキM1をジャッキアップしつつ型枠を脱型すると、図10のaに示すように、山留め支保工を兼ねる上コンクリート躯体Aが出現する。なお、既設構造物の下方に地下構造物を構築する場合には、既設構造物を上コンクリート躯体Aに受け替える。二次掘削工程は、図10のbに示すように、上コンクリート躯体Aの下側の地盤を床付面T2まで掘り下げる工程である。二次掘削工程では、上コンクリート躯体Aを山留め支保工として利用する。本実施形態では、上コンクリート躯体Aの下方に切梁Kを設置しているが、切梁Kの有無や段数等は、掘削深さ掘削幅等に応じて適宜設定すればよい。床付面T2まで掘削したら、図示は省略するが、床付面T2および山留壁Wの内壁面に沿って防水シートを敷設し、防水シート上に保護モルタルおよび基礎コンクリートを打設する。第二の躯体構築工程は、図11に示すように、上コンクリート躯体Aの下側に複数の鋼製セグメント20、30,40,50を並設し、これらを互いに接合することで鋼殻躯体Bを形成する工程である。第二の躯体構築工程には、鋼床版構築工程、鋼壁構築工程などが含まれている。鋼床版構築工程は、図11のaに示すように、左右の床付面T2の上に鋼殻構造の床版部B1を形成する工程である。鋼床版構築工程では、複数の床版用鋼製セグメント20および複数の隅角部用鋼製セグメント30をイモ組み状態となるように並設し、これらを互いに接合することで床版部B1を形成する。鋼製セグメントの設置作業は、例えば、セグメントを把持した状態で床付面T2上を自走可能なハンドリングマシンを利用して行うか、あるいは、セグメントを吊持可能な小型の揚重機械を利用して行えばよい。鋼製セグメントの組み立ては、所定の区間毎にセグメントリング目地構造60を設けて、複数個所で同時に実施する。複数個所でセグメントの組み立てを行うことで、施工時間を大幅に短縮することができる。また、セグメントの組み立てに伴い生じた縦断方向の誤差は、セグメントリング目地構造60の調整目地61により吸収することで、品質を確保する。セグメントをイモ組みする場合には、組立順序が制約され難くなるので、様々な組立順序を採用することできるが、例えば、二種類の鋼製セグメント20,30を横一列に並設し、横方向に隣接する鋼製セグメント20,30を互いに接合して横長の構造体を形成した後に、その前側または後側において他の鋼製セグメント20,30を横一列に並設し、横方向に隣接する鋼製セグメント20,30を接合するとともに、縦断方向に隣接する同種のセグメント同士を接合すればよい。なお、一種類のセグメントを縦断方向に並設した後に、その横において他種のセグメントを縦断方向に並設してもよい。隣接するセグメント同士は、固定ボルトb1,b2図5参照を利用して接合する。本実施形態では、横断方向に隣接するセグメント同士セグメント継手を、固定ボルトb2を使用した引張接合方式により接合することで、セグメント継手における剛性低下を生じ難くさせて、剛性一様な構造体として設計する。次に、隅角部用鋼製セグメント30と山留壁Wとの間の隙間にモルタルなどの裏込材71図11のb参照を注入する。このとき、セグメント目地構造60の調整目地61にも充填材63を充填する。裏込材71が硬化すると、鋼製セグメント20,30を連設してなる構造体が山留め支保工として機能し得るようになるので、切梁Kを撤去することができる。また、以後の作業を円滑に行えるよう、図11のbに示すように、床版用鋼製セグメント20の内部および隅角部用鋼製セグメント30の内部に、間詰め材72を打設して、床版部B1の上面を平滑にする。なお、間詰め材72の種類や材質に制限はないが、本実施形態では、低コスト化を図るべく、非構造材料例えば、貧配合のコンクリートや流動化処理土などを使用している。鋼壁構築工程は、山留壁Wに沿って鋼殻構造の側壁部B2を形成する工程である。鋼壁構築工程では、複数の側壁用鋼製セグメント40,50をイモ組み状態となるように並設し、これらを互いに接合することで側壁部B2,B2を形成する。隣接するセグメント同士は、固定ボルトb1,b2図7参照にて接合する。このとき、側壁用鋼製セグメント40,50の組み立ては、所定の区間毎にセグメントリング目地構造60を設けて、複数個所で同時に実施する。鋼製セグメントの設置作業は、例えば、セグメントを把持した状態で間詰め材72上を自走可能なハンドリングマシンを利用して行うか、あるいは、セグメントを吊持可能な小型の揚重機械を利用して行えばよい。床版部B1の上面が平坦に均されており、かつ、施工機械の移動を妨げる切梁K図11のa参照が既に撤去されているので、鋼製セグメントの設置作業をスムーズに行うことができる。なお、下段の側壁用鋼製セグメント40は、隅角部用鋼製セグメント30の上端面図6に示す上側の継手プレート33に載置する。本実施形態では、複数の隅角部用鋼製セグメント30,30,...の上端面の高さ位置が揃っているので図4参照、側壁用鋼製セグメント40を容易に設置することができる。図示は省略するが、セグメントを千鳥組みにする場合には、複数の隅角部用鋼製セグメント30,30,...の上端面の高さ位置に高低差が生じ、低い方の隅角部用鋼製セグメント30の上に側壁用鋼製セグメント40を設置する際には、その両側の隅角部用鋼製セグメント30,30の間に挿入する必要があるので、両セグメントに設けたシール材が剥離等しないよう注意する必要がある。上段の側壁用鋼製セグメント50は、応力伝達プレート56を取り付けない状態で、下段の側壁用鋼製セグメント40の上端面図7に示す上側の継手プレート43に載置する。本実施形態では、下段の側壁用鋼製セグメント40,40,...の上端面の高さ位置が揃っているので図4参照、上段の側壁用鋼製セグメント50を容易に設置することができる。側壁用鋼製セグメント40,50を設置したら、図12に示すように、側壁用鋼製セグメント40,50と山留壁Wとの間の隙間にモルタルなどの裏込材73を注入し、側壁部B2の側部を拘束する。このとき、セグメント目地構造60の調整目地61への充填材63の充填も実施する。側壁部B2では、セグメント目地構造60の内空側に遮蔽プレートが設置されているため、充填材63が内空側に流出することはない。続いて、側壁用鋼製セグメント50の筒状部5Bを形成する筒状部形成工程とともに、筒状部5Bの内側に側壁主筋15やせん断補強筋を配筋し、筒状部5Bの内部空間にコンクリートを充填するコンクリート充填工程。コンクリートを打設する際には、上コンクリート躯体Aを上下に貫通するコンクリート注入孔図示略を使用する。なお、コンクリートは、筒状部5Bの上縁まで打設する。コンクリートが硬化したら、コンクリートの上面と上コンクリート躯体Aの下面との間に、無収縮モルタル19を充填する。無収縮モルタル19を充填する際には、上コンクリート躯体Aを上下に貫通するモルタル注入孔図示略を使用する。なお、既設構造物を上コンクリート躯体Aに受け替えた場合には、既設構造物の重量が上コンクリート躯体Aを介して山留壁Wに作用することになるが、上コンクリート躯体Aと鋼殻躯体Bとが接合されると、上コンクリート躯体A、鋼殻躯体Bによって矩形枠状の構造体が形成されるようになり、当該構造体を介して既設構造物の重量の一部が床付面T2等に作用するようになるので、山留壁Wの負担を低減することが可能になる。支柱構築工程は、支柱Cを形成する工程である。支柱構築工程では、まず、縦梁部A3と鋼殻躯体Bとの間に支柱Cの外殻となる鋼管を設置し、その後、鋼管の内部にコンクリートを充填する。コンクリートの強度が所定強度に達した後、中間杭Mを撤去し、上コンクリート躯体Aの上側の空間に地盤材料を埋め戻すと、図1の状態となる。本実施形態に係る地下構造物によれば、図4に示すように、本設躯体の一部を鋼殻構造としているので、本設躯体の全体をコンクリート構造とする場合に比べて、コンクリートの使用量を削減することが可能となり、ひいては、鉄筋や型枠の数量を削減することが可能となる。また、セグメントリング目地構造を備えているため、図13aに示すように、複数個所で同時にセグメントの組み立てを実施しても、縦断方向で生じた誤差を吸収することできるため、早期かつ高品質に構造物を構築することができる。つまり、2箇所から同時にセグメントリングを組み立てた場合に、セグメントリング目地構造を備えていない場合には、図13bに示すように、セグメントリング201~204に縦断誤差が生じると最後のセグメントリング205をセグメントリング204211同士の間に配置することができなくなる場合がある。一方、セグメントリング目地構造Jを備えていれば、図13cに示すように、最後のセグメントリング205をセグメントリング204,211同士の間に配置することができるため、複数個所でのセグメントの組み立てを行うことが可能である。鋼殻躯体を高品質に施工することで、コンクリート躯体との接合も容易に行うことができる。充填材の流出を防止する遮蔽プレートには、長穴が形成されているため、縦断方向で誤差が生じた場合であっても、遮蔽プレートをセグメントに固定することが可能であり、施工性に優れている。また、水膨潤材により、地下水の浸透が防止されているため、止水性に優れている。また、本実施形態に係る地下構造物の構築方法によれば、コンクリート、型枠、鉄筋等の数量を削減することができるので、コンクリートの打設時間帯に制約があるような状況下であっても、あるいは、大型の揚重機械を使用できないような作業空頭であっても、工期の長期化を招き難くなる。また、セグメントの組立作業を複数個所で同時に行うことで、工期短縮を図ることができる。本実施形態では、鋼製セグメント20,30,40,50を、イモ組み状態となるように並設しているので、組立順序の自由度が高まり、ひいては、施工効率を向上させることが可能となる。なお、本実施形態では、隣接する鋼製セグメント同士を引張接合方式により接合することで、セグメント継手やリング継手での剛性低下を抑制することが可能となり、さらには、継手部の目開きを抑制することが可能となる。以上、本発明について、好適な実施形態について説明した。しかし、本発明は、前述の各実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。例えば、地下構造物の施工順序は、前記の順序に限定されるものではない。また、セグメントリング目地構造の配設ピッチは、現場状況に応じて適宜設定すればよい。遮蔽プレートは必要に応じて設置すればよく、省略してもよい。"