"グリシジル基を有するシランカップリング剤a1、テトラアルコキシシランa2、およびキレート剤a3から得られ、加水分解性基を有するシラン化合物Aと、炭酸ジルコニウム化合物Bと、バナジン酸化合物Cと、硝酸化合物Dと、水とを含有し、pHが8~10であり、下記I~IVの条件を満足するように調整された亜鉛系めっき鋼板用の表面処理液。記I前記シラン化合物Aが処理液の全固形分に対し30~70質量II前記炭酸ジルコニウム化合物B中のZrO2換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比B/Aが0.3~2.0III前記バナジン酸化合物C中のV換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比C/Aが0.01~0.15IV前記硝酸化合物Dと前記シラン化合物Aとの質量比D/Aが0.005~0.08請求項1に記載の表面処理液を亜鉛系めっき鋼板表面に塗布し、加熱乾燥して得た、片面当たりの付着量が100~600mg/m2の表面処理皮膜を有することを特徴とする亜鉛系めっき鋼板。請求項1に記載の表面処理液を亜鉛系めっき鋼板の表面に、乾燥後の付着量が片面当たり100~600mg/m2となる範囲で塗布し、次いで加熱乾燥することを特徴とする亜鉛系めっき鋼板の製造方法。本発明は、従来技術に見られる上記問題を解決したものであり、耐食性および上塗り塗装性の諸性能に優れるのはいうまでもなく、クロム化合物を含有することなく耐食性、導通性および溶接性のバランスに優れる亜鉛系めっき鋼板を、該亜鉛系めっき鋼板を得るための製造方法および表面処理液とともに提供することを目的とする。本発明者らは、上記問題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、特定のシラン化合物と、炭酸ジルコニウム化合物と、バナジン酸化合物と、硝酸化合物と、水とを特定の配合にて調整された表面処理液を塗布し、加熱乾燥して、亜鉛系めっき鋼板上に表面処理皮膜を形成することによって、上記問題点を解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。すなわち、本発明は以下の1~3を提供する。1グリシジル基を有するシランカップリング剤a1、テトラアルコキシシランa2、およびキレート剤a3から得られ、加水分解性基を有するシラン化合物Aと、炭酸ジルコニウム化合物Bと、バナジン酸化合物Cと、硝酸化合物Dと、水とを含有し、pHが8~10であり、下記I~IVの条件を満足するように調整された亜鉛系めっき鋼板用の表面処理液。記I前記シラン化合物Aが処理液の全固形分に対し30~70質量II前記炭酸ジルコニウム化合物B中のZrO2換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比B/Aが0.3~2.0III前記バナジン酸化合物C中のV換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比C/Aが0.01~0.15IV前記硝酸化合物Dと前記シラン化合物Aとの質量比D/Aが0.005~0.082上記1に記載の表面処理液を亜鉛系めっき鋼板表面に塗布し、加熱乾燥して得た、片面当たりの付着量が100~600mg/m2の表面処理皮膜を有することを特徴とする亜鉛系めっき鋼板。3上記1に記載の表面処理液を亜鉛系めっき鋼板の表面に、乾燥後の付着量が片面当たり100~600mg/m2となる範囲で塗布し、次いで加熱乾燥することを特徴とする亜鉛系めっき鋼板の製造方法。本発明によれば、特定の無機成分を主成分とする表面処理皮膜が亜鉛めっき鋼板の表面形態に追従した緻密なバリアー性を有するため、クロメート皮膜に匹敵する耐食性、導通性、および溶接性を有する亜鉛系めっき鋼板を、該亜鉛系めっき鋼板を得るための製造方法および表面処理液とともに提供することができる。以下、本発明をより詳細に説明する。<亜鉛系めっき鋼板>本発明の亜鉛系めっき鋼板としては、特に制限されないが、溶融亜鉛めっき鋼板GIまたはこれを合金化した合金化溶融亜鉛めっき鋼板GA、さらには溶融Zn-5質量Al合金めっき鋼板GF、溶融Zn-55質量Al合金めっき鋼板GL、電気亜鉛めっき鋼板EG、電気亜鉛-Ni合金めっき鋼板Zn-11質量Ni等が挙げられる。本発明の亜鉛系めっき鋼板は、以下に説明する表面処理液を表面に塗布し、加熱乾燥して得た、片面当たりの付着量が100~600mg/m2の表面処理皮膜を有し、耐食性、導通性および溶接性のバランスに優れる亜鉛系めっき鋼板である。<亜鉛系めっき鋼板用の表面処理液>本発明に用いられる亜鉛系めっき鋼板用の表面処理液は、グリシジル基を有するシランカップリング剤a1、テトラアルコキシシランa2、およびキレート剤a3から得られ、加水分解性基を有するシラン化合物Aと、炭酸ジルコニウム化合物Bと、バナジン酸化合物Cと、硝酸化合物Dと、水とを含有する。本発明における表面処理液中の前記加水分解性基を有するシラン化合物Aは、グリシジル基を有するシランカップリング剤a1と、テトラアルコキシシランa2と、キレート剤a3とから得られる化合物である。シラン化合物Aは、Si元素に直接結合する加水分解性基を有するシラン化合物であって、加水分解性基は水分と反応することによりシラノール基を形成するシラン化合物は、Si元素に結合する基の全てが加水分解性基であるものでもよいし、Si元素に結合する基の一部が加水分解性基であるものでもよい。グリシジル基を有するシランカップリング剤a1は、Siを含む1分子中にグリシジル基および加水分解性基として炭素数が1~5、好ましくは1~3である低級アルコキシル基を含有するものであれば、特に限定されず、例えば、3-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、2-3,4エポキシシクロヘキシルエチルトリエトキシシランなどが使用できる。テトラアルコキシシランa2は、加水分解性基として4個の低級アルコキシル基を含有するものであり、一般式SiOR4式中、Rは同一のまたは異なる炭素数1~5のアルキル基を示すで示されるものであれば、特に限定されず、例えば、テトラメトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラプロポキシシランなどが挙げられ、これらの1種以上を用いることができる。なかでも、亜鉛系めっき鋼板の耐食性がより優れるという観点からテトラエトキシシランおよびテトラメトキシシランが好ましい。加水分解性基を有するシラン化合物Aは、上記したグリシジル基を有するシランカップリング剤a1およびテトラアルコキシシランa2の低縮合物を含む。この低縮合物は、a1およびa2の縮合反応により形成されるポリシロキサン結合を主骨格とするものであり、Si元素に結合する末端の基が加水分解性基であるものでもよいし、Si元素に結合する基の一部が加水分解性であるものでもよい。加水分解性基を有するシラン化合物Aは、縮合度が2~30の化合物が使用可能であり、特に縮合度が2~10の化合物を使用することが好ましい。縮合度が30以下であれば、白色沈殿を生じることがなく、安定なシラン化合物Aが得られるからである。加水分解性基を有するシラン化合物Aは、シランカップリング剤a1と、テトラアルコキシシランa2の低縮合物とキレート剤a3とを、反応温度1~70°Cで10分間~20時間程度反応させ、オートクレープ処理を行うなどにより得ることができる。キレート剤a3として、例えば、酢酸、酒石酸、リンゴ酸等のヒドロキシカルボン酸、モノカルボン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、クエン酸、アジピン酸等のジカルボン酸またはトリカルボン酸等のポリカルボン酸およびグリシン等のアミノカルボン酸等、ホスホン酸またはホスホン酸塩などが挙げられ、これらキレート剤の1種以上を用いることができる。特に、表面処理液の保管安定性貯蔵安定性を確保する観点から、1分子中にカルボキシル基またはホスホン酸基を有する化合物が好ましい。加水分解性基を有するシラン化合物Aは、加水分解性基の特定、および縮合状態を、ゲルパーミッションクロマトグラフィーGPC、NMR、およびIRを用いて測定することができる。加水分解性基を有するシラン化合物Aは、グリシジル基を有するシランカップリング剤a1と、テトラアルコキシシランa2と、キレート剤a3とを反応させることにより、シランカップリング剤a1と、テトラアルコキシシランa2が、水とキレート剤a3により加水分解されて配位するものと考えられ、この加水分解反応およびキレート剤a3による配位が同時近くに起こることにより得られたものであり、室温域での安定性が極めて高く、長期の保存に耐えるキレート液を生成する。また、キレート剤a3は、耐食性と保管安定性貯蔵安定性を確保する上で有効である。その理由は定かでないが、キレート剤a3は、シランカップリング剤a1とテトラアルコキシシランa2に配位すると考えられ、表面処理液中で高分子化することを抑制する作用を有するものと推測され、かかる作用に起因して表面処理液を調製後長期に亘り保管した場合においても変質することなく、調製時の品質が維持されるものと推測される。また、キレート剤a3は、後述するバナジン酸化合物Cとも配位すると考えられ、腐食環境下でバナジウムが溶解し、再度、ポリシロキサン結合を形成すると考えられる。更に、キレート剤a3は、硝酸、リン酸、硫酸、フッ酸などの無機酸に比べて亜鉛めっき層表面のエッチング作用が少ない上、リン酸亜鉛などの不導体皮膜を形成することがない。そのため、キレート剤a3を含有する表面処理液を用いて形成された皮膜を有する亜鉛系めっき鋼板は、より優れた溶接性を呈するものと推測される。グリシジル基を有するシランカップリング剤a1と、テトラアルコキシシランa2と、キレート剤a3の配合比率は、特に限定されるものでないが、シランカップリング剤a1の100質量部に対し、テトラアルコキシシランa2が25~75質量部、キレート剤a3が5~30質量部であることが好ましく、耐食性に優れた亜鉛系めっき鋼板が得られると考えられる。本発明の表面処理液において、加水分解性基を有するシラン化合物Aは、処理液の全固形分に対し30~70質量含まれる。含有量が30質量未満の場合には耐食性が低下し、一方、70質量超えの場合においても、耐食性が低下するからである。以上のようにして得られた加水分解性基を有するシラン化合物Aは、炭酸ジルコニウム化合物Bと混合することにより、一旦乾燥すると再度水には溶解せずバリアー的効果を有する。炭酸ジルコニウム化合物Bとして、例えば、炭酸ジルコニウム化合物のナトリウム、カリウム、リチウム、アンモニウムなどの塩が挙げられ、これらの1種または2種以上を用いることができる。なかでも、炭酸ジルコニウムアンモニウムが耐水性などの点から好ましい。炭酸ジルコニウム化合物Bの含有量は、炭酸ジルコニウム化合物BのZrをZrO2換算した質量ZrO2換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比B/Aが0.3~2.0となるようにし、好ましくは0.35~1.5の範囲となるようにする。質量比が0.3未満の場合には導通性が低下し、一方、2.0超えの場合には、耐食性が低下するからである。バナジン酸化合物Cは、亜鉛系めっき鋼板表面に形成される皮膜中において、水に溶解し易い形態で均一に分散して存在し、いわゆる亜鉛腐食時のインヒビター効果を発現する。また、バナジン酸化合物Cは、キレート剤a3に配位していると考えられ、腐食環境下でバナジン酸Cの一部がイオン化し、不動態化することにより優れた耐食性を発揮する。バナジン酸化合物Cとしては、例えば、メタバナジン酸アンモニウム、メタバナジン酸ナトリウム、バナジウムアセチルアセトネートが挙げられ、これらの1種以上を用いることができる。バナジン酸化合物Cの含有量は、バナジン酸化合物のC中のV換算質量と前記シラン化合物Aの質量との比C/Aが0.01~0.15となるようにし、好ましくは0.03~0.1の範囲となるようにする。質量比が0.01未満の場合には耐食性が低下し、一方、0.15超えの場合には表面処理液へのバナジン酸化合物Cの溶解が困難となるからである。硝酸化合物Dは、亜鉛めっき鋼板の表面形態に追従した緻密なバリアー性を有する皮膜形成のために配合されるものである。硝酸化合物Dは、亜鉛めっき鋼板の表面状態を酸化還元反応により活性化するものであり、シラン化合物Aの加水分解性基を鋼板と緻密に結合させる働きがある。その結果、亜鉛めっき鋼板の表面形態に追従した皮膜形成が可能となり、溶接性を向上させると考えられる。硝酸化合物Dとしては、例えば、アンモニウム塩、アルカリ金属塩などが挙げられ、これらの1種以上を用いることができる。硝酸化合物Dの含有量は、硝酸化合物Dと前記シラン化合物Aとの質量比D/Aが0.005~0.08となるようにし、好ましくは0.01~0.05の範囲となるようにする。質量比が0.005未満の場合には溶接性が低下し、一方、0.08超えの場合には、耐食性が低下するからである。表面処理液は、pH8~10とする必要があり、好ましくはpH8.5~9.5とする。表面処理液のpHが8未満であると表面処理液の保管安定性貯蔵安定性が著しく低下するからであり、pHが10を超える場合や酸性となった場合には、亜鉛のエッチングが著しくなり、亜鉛系めっき鋼板の耐食性および導通性が低下するからである。本発明において、pHの調整に用いられるアルカリとしては、アンモニウム、アミン、アミンの誘導体およびアミノポリカルボン酸が好ましく、酸としては上述したキレート剤a3から選択されることが好ましい。特に、硝酸、リン酸、硫酸、フッ酸などの無機酸にてpHを調整する場合、導通性が低下するおそれがあることから、添加量は多くても表面処理液の全固形分に対して4質量未満とすることが好ましい。本発明の亜鉛めっき鋼板の表面に形成される皮膜は、片面当たりの付着量が100~600mg/m2となるように調整され、好ましくは200~500mg/m2となるように調整される。100mg/m2未満の場合には耐食性不足が懸念され、600mg/m2を超える場合には耐食性などの性能が飽和するからである。さらに、本発明の表面処理液は、潤滑性能を向上させるために潤滑剤を添加することができる。潤滑剤としては、ポリエチレンワックス、酸化ポリエチレンワックス、酸化ポリプロピレンワックス、カルナバワックス、パラフィンワックス、モンタンワックス、ライスワックス、テフロン登録商標ワックス、2硫化炭素、グラファイトなどの固体潤滑剤が挙げられる。これらの固体潤滑剤の中から、1種または2種以上を用いることができる。本発明に使用される潤滑剤の含有量は、表面処理液の固形分に対し、1~10質量が好ましく、3~7質量がより好ましい。1質量以上とすると潤滑性能の向上が得られ、10質量以下の場合には亜鉛系めっき鋼板の耐食性が低下することがない。なお、表面処理液には、増粘剤、導電性を向上させるための導電性物質、意匠性向上のための着色顔料、造膜性向上のための溶剤等を、必要に応じて適宜添加してもよい。表面処理液は、上記した成分を脱イオン水、蒸留水などの水中で混合することにより得られる。表面処理液の固形分割合は適宜選択すればよい。また、表面処理液には、必要に応じてアルコール、ケトン、セロソルブ系の水溶性溶剤、消泡剤、防菌防カビ剤、着色剤などを添加しても良い。ただし、これらは本発明で得られる品質を損なわない程度に添加することが重要であり、添加量は多くても表面処理液の全固形分に対して5質量未満とすることが好ましい。先述のとおり、本発明においては、亜鉛系めっき鋼板の亜鉛系めっき層の表面に表面処理液を塗布し、次いで加熱乾燥することにより、表面処理皮膜を形成する。表面処理液を亜鉛系めっき鋼板に塗布する方法としては、ロールコート法、バーコート法、浸漬法、スプレー塗布法などが挙げられ、処理される亜鉛系めっき鋼板の形状等によって適宜最適な方法が選択される。より具体的には、例えば、処理される亜鉛系めっき鋼板がシート状であればロールコート法、バーコート法、あるいは表面処理液を亜鉛系めっき鋼板にスプレーしてロール絞りや気体を高圧で吹きかけて塗布量を調整するスプレー塗布法を用いる。亜鉛系めっき鋼板が成型品とされている場合であれば、表面処理液に浸漬して引き上げ、場合によっては圧縮エアーで余分な表面処理液を吹き飛ばして塗布量を調整する方法などが選択される。また、亜鉛系めっき鋼板に表面処理液を塗布する前に、必要に応じて、亜鉛系めっき鋼板表面の油分や汚れを除去することを目的とした前処理を亜鉛系めっき鋼板に施してもよい。亜鉛系めっき鋼板は、防錆目的で防錆油が塗られている場合が多く、また、防錆油で塗油されていない場合でも、作業中に付着した油分や汚れなどがある。上記の前処理を施すことにより、亜鉛系めっき層の表面が清浄化され、均一に濡れやすくなる。亜鉛系めっき鋼板表面に油分や汚れなどがなく、表面処理液が均一に濡れる場合は、前処理工程は特に必要はない。なお、前処理の方法は特に限定されず、例えば湯洗、溶剤洗浄、アルカリ脱脂洗浄などの方法が挙げられる。亜鉛系めっき層の表面に塗布した表面処理液を、加熱乾燥する際の加熱温度最高到達板温は、特に限定されるものではないが、通常40~200°Cであり、60~180°Cであることがより好ましい。加熱温度が40°C以上であれば皮膜中に主溶媒である水分が残存しないため、また、加熱温度が200°C以下であれば皮膜のクラック発生が抑制されるため、亜鉛系めっき鋼板の耐食性低下等の問題を生じることがないからである。また、加熱時間は、使用される亜鉛系めっき鋼板の種類などによって適宜最適な条件が選択される。なお、生産性などの観点からは、0.1~60秒が好ましく、1~30秒がより好ましい。本発明によれば、耐食性および上塗り塗装性の諸特性に優れるのはいうまでもなく、クロム化合物を含有することなく耐食性、導通性および溶接性のバランスに優れる亜鉛系めっき鋼板が得られる。その理由は必ずしも明らかではないが、以下のような作用効果によるものと推測される。まず、本発明においては、表面処理液の成分のうち、シラン化合物Aおよび炭酸ジルコニウム化合物Bにより亜鉛系めっき層の表面に形成される皮膜の骨格を構成する。シラン化合物Aの加水分解性基は、鋼板表面と反応することにより皮膜成分を固定化するとともに、炭酸ジルコニウムBと三次元架橋すると考えられる。さらに、シランカップリング剤a1のグリシジル基も鋼板表面と反応し、皮膜の結合力がより強固になるものと推測される。このようにして形成された表面処理皮膜は、一旦乾燥すると再度水には溶解せずバリアー的効果を有するため、耐食性、上塗り塗装性、導通性、および溶接性に優れた亜鉛系めっき鋼板が得られる。表面処理液の成分のうち、バナジン酸化合物Cは、皮膜中において水に溶け易い形態で均一に分散して存在し、いわゆる亜鉛腐食時のインヒビター効果を発現する。すなわち、バナジン酸化合物Cは、腐食環境下で一部がイオン化し、不動態化することにより、亜鉛の腐食自体を抑制するものと推測される。また、キレート剤a3に配位するため、イオン化した後に、シラン化合物Aの加水分解性基が三次元架橋することにより、皮膜欠陥部を補修し、亜鉛の腐食を抑制するものと推測される。すなわち、本発明による表面処理皮膜は、シラン化合物Aおよび炭酸ジルコニウム化合物Bにより緻密な皮膜を形成して、高い耐食性を得るとともに、腐食インヒビターとしてバナジン酸化合物Cを皮膜中に含有させ、さらに硝酸化合物Dを含有させることにより亜鉛めっき鋼板に追従した緻密な皮膜を形成することができ、その結果、耐食性と溶接性のバランスを維持することが可能になったとものと推測される。本発明の亜鉛系めっき鋼板は種々の用途に適用することができ、例えば、建築、電気、自動車等の各種分野で使用される材料などに好適に用いられる。次に、実施例および比較例により本発明の効果を説明するが、本実施例はあくまで本発明を説明する一例に過ぎず、本発明を限定するものではない。1.試験板の作成方法1供試板素材以下の市販の材料を供試板として使用した。i電気亜鉛めっき鋼板EG:板厚0.8mm、目付量20/20g/m2ii溶融亜鉛めっき鋼板GI:板厚0.8mm、目付量60/60g/m2iii合金化溶融亜鉛めっき鋼板GA:板厚0.8mm、目付量40/40g/m2なお、目付量はそれぞれの鋼板の主面上への目付量を示している。例えば、電気亜鉛めっき鋼板の場合20/20g/m2は、鋼板の両面のそれぞれに20g/m2のめっき層を有することを意味する。2前処理洗浄試験片の作製方法としては、まず上記の供試板の表面を、日本パーカライジング株製パルクリーンN364Sを用いて処理し、表面の油分や汚れを取り除いた。次に、水道水で水洗して金属材料表面が水で100濡れることを確認した後、さらに純水脱イオン水を流しかけ、100°C雰囲気のオーブンで水分を乾燥したものを試験片として使用した。3本発明の処理液の調整各成分を表1に示す組成質量比にて水中で混合し、固形分が15質量の亜鉛めっき鋼板用の表面処理液を得た。以下に、表1で使用された化合物について説明する。<シラン化合物Aの製造>製造例1シラン化合物A13-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとテトラエトキシシランと脱イオン水とを混合し、アンモニア水を滴下し、シラン化合物を沈殿させた。脱イオン水で洗浄後、キレート剤として酢酸を加えてかき混ぜ、シラン化合物A1を得た。製造例2シラン化合物A23-グリシドキシプロピルトリメトキシシランとテトラエトキシシランの混合物をキレート剤としての蟻酸と脱イオン水との混合液中に、20°Cで1時間かけて撹拌しながら滴下した。その後25°Cで2時間熟成し、シラン化合物A2を得た。製造例3シラン化合物A3製造例2の蟻酸に替えて酢酸およびホスホン酸を用い、20°Cで1時間かけて滴下し、さらに80°Cで1時間熟成した以外は、製造例2と同様の製造条件でシラン化合物A3を得た。<炭酸ジルコニウム化合物B>B1:炭酸ジルコニウムアンモニウムB2:炭酸ジルコニウムナトリウム<バナジン酸化合物C>C1:メタバナジン酸アンモニウムC2:バナジルアセチルアセトネートV192質量<硝酸ニッケルD>D1:硝酸アンモニウムD2:硝酸アルミニウム4処理方法上記の表面処理液を用いて、バーコート塗装またはスプレー塗装にて表2に示す各試験板上に塗装し、その後、水洗することなく、そのままオーブンに入れて、表2に示す乾燥温度で乾燥させ、表2に示す皮膜量片面あたりの皮膜を両面に形成させた。乾燥温度は、オーブン中の雰囲気温度とオーブンに入れている時間とで調節した。なお、乾燥温度は試験板表面の到達温度を示す。バーコート塗装およびスプレー塗装の具体的な方法は、以下のとおりである。バーコート塗装:処理液を試験板に滴下して、3~5バーコーターで塗装した。使用したバーコーターの番手と処理液の濃度とにより、表2に示す所定の皮膜量となるように調整した。スプレー塗装:処理液を試験板にスプレー塗装し、ロールコーターにて皮膜量を調整した。ロールコーターの条件と処理液の濃度とにより、表2に示す所定の皮膜量となるように調整した。5評価試験の方法5-1耐食性の評価上記皮膜を形成した各供試板からサイズ70×150mmの試験片を切り出し、切り出した各試験片の裏面と端部をビニールテープでシールして、JIS-Z-2371-2000に準拠する塩水噴霧試験SSTを実施した。耐食性の評価は、塩水噴霧試験における白錆発生面積率が5となるまでの時間を測定することにより行った。判定基準は以下のとおりである。判定基準:◎:白錆5発生時間が240時間以上○:白錆5発生時間が120時間以上240時間未満△:白錆5発生時間が72時間以上120時間未満×:白錆5発生時間が72時間未満5-2上塗り塗装性の評価上記皮膜を形成した各供試板からサイズ70×150mmの試験片を切り出し、試験片上に市販のメラミンアルキッド塗料を塗装し、140°Cで30分間焼き付けた後の塗膜厚さが30μmとなるようにした。その後、沸水に2時間浸漬後、試験片の表面にカッターで素地鋼まで達する切込みを入れて1mm角の碁盤目を100個形成し、切込みを入れた部分が外表側となる様にエリクセン押し出し機で5mm押し出した。エリクセン押し出し条件は、JIS-Z-2247-2006エリクセン値記号:IEに準拠し、ポンチ径:20mm、ダイス径:27mm、絞り幅:27mmとした。エリクセン押し出し後、テープ剥離試験を行い、塗膜の残存状況の判定により上塗り塗装性密着性を評価した。判定基準は以下のとおりである。判定基準:◎:剥離面積5未満および剥離なし○:剥離面積10未満5以上△:剥離面積20未満10以上×:剥離面積20以上5-3溶接性の評価上記皮膜を形成した各供試板からサイズ70×150mmの試験片を切り出し、以下に示す溶接条件により同種の供試材2枚のスポット溶接時の連続打点数の調査を行った。なお、連続打点性調査における溶接電流値は、板厚をtmmとした時の4√tで示されるナゲット径が得られる電流値:I1kAおよび溶着電流値:I2kAの平均値を用いた。連続打点性は、ナゲット径が4√tを下回るまでの打点数とした。溶接条件電極:CF型、先端径:4.5mmφ、先端角:120°、外径:13mmφ、材質:Cu-Cr、通電時間:10サイクル、加圧力:1667N170kgf、加圧条件通電前:30サイクル、通電後:7サイクル◎:2000点以上○:1000点以上2000点未満△:500点以上1000点未満×:500点未満5-4導通性の評価上記の試験片について、三菱化学アナリテック株製ロレスタGP、ESP端子を用い表面抵抗値を測定した。表面抵抗値は、端子にかかる荷重を50gピッチで増加させて測定し、表面抵抗値を10-4Ω以下とすることができる最小荷重の判定により、導通性を評価した。◎:10点測定の平均荷重が350g未満○:10点測定の平均荷重が350g以上800g未満△:10点測定の平均荷重が800g以上950g未満×:10点測定の平均荷重が950g以上5-5保管安定性貯蔵安定性の評価表1に示した成分組成を有する各表面処理液について、40°Cの恒温槽に30日間保管し、表面処理液の外観を目視によって評価した。◎:変化なし○:極微量の沈殿が見られる。△:微量の沈殿が見られる。または、粘度がやや高くなった。×:大量の沈殿が見られる。または、ゲル化した。実施例および比較例に記載の表面処理液を用いて得られた亜鉛系めっき鋼板に関して、上記の5-1~5-5の評価を行った結果を、表3に示す。表3に示すように、本発明に従う亜鉛系めっき鋼板はいずれも、耐食性および上塗り塗装性に優れるのはいうまでもなく、クロム化合物を含有することなく耐食性、導通性および溶接性のバランスに優れ、本発明に従う表面処理液は保管安定性にも優れる。これに対し、いずれかの要件が本発明の適正範囲を逸脱した比較例は、耐食性、上塗り塗装性、導通性および溶接性のいずれかが不十分であった。また、比較例47ではバナジン酸化合物の含有量が多すぎるために、表面処理液へのバナジン酸化合物の溶解ができず、表面処理液の作製ができなかったため、皮膜を形成した供試材の評価ができなかった。"