"表面に画像を担持する像担持体と、当該像担持体と接触して転写ニップを形成すると共に周回走行可能に支持された無端状の転写ベルトと、前記転写ベルトの内周面に接触する転写部材とを備え、前記転写部材と前記転写ベルトとの接触ニップの中心点が、前記像担持体と前記転写ベルトとの転写ニップの中心点に対して、ベルト走行方向下流側にオフセットされた転写装置において、前記転写ニップを所望の幅に形成するために、当該転写ニップよりもベルト走行方向上流側で転写ベルトの内周面に接触するバックアップ部材と、回動することにより前記バックアップ部材を前記転写ベルトに対して押し付ける方向とそれと反対方向に移動可能に保持するバックアップ保持部材と、回動することにより前記転写部材を前記転写ベルトに対して押し付ける方向とそれと反対方向に移動可能に保持する転写保持部材と、当該転写保持部材と前記バックアップ保持部材とを連動連結する連結部材と、前記転写保持部材、前記バックアップ保持部材、前記連結部材のいずれかに駆動力を与えて転写保持部材とバックアップ保持部材とを回動させる駆動手段とを備え、転写部材とバックアップ部材とを転写ベルトに押し付ける方向に移動させることで、転写ベルトを像担持体に接触させ、転写部材とバックアップ部材とを転写ベルトに押し付ける方向とは反対方向に移動させることで、転写ベルトを像担持体から離間させるように構成したことを特徴とする転写装置。前記駆動手段は、前記転写部材と前記バックアップ部材とをそれぞれ前記転写ベルトに対し押し付けるように、前記転写保持部材、前記バックアップ保持部材、前記連結部材のいずれかを付勢する付勢手段と、当該付勢手段の付勢力に抗して前記転写保持部材、前記バックアップ保持部材、前記連結部材のいずれかに駆動力を与えて、前記転写部材と前記バックアップ部材とをそれぞれ前記転写ベルトに対し押し付ける方向とは反対方向に移動させる駆動機構とを有する請求項1に記載の転写装置。前記転写保持部材、前記バックアップ保持部材、前記連結部材のいずれかに当接し、前記付勢手段の付勢力に抗して前記転写部材と前記バックアップ部材とをそれぞれ所定の位置に位置決めする位置決め部を設けた請求項2に記載の転写装置。前記像担持体と前記転写部材とをベルト走行方向に複数並設した転写装置であって、複数の転写部材のうち、ベルト走行方向の最上流の転写部材のベルト走行方向上流側に、前記バックアップ部材を配設すると共に、当該バックアップ部材と前記最上流の転写部材とを、前記連結部材を介して連動連結された前記バックアップ保持部材と前記転写保持部材によって保持した請求項1から3のいずれか1項に記載の転写装置。前記バックアップ部材を、導電性を有する部材で構成すると共に接地した請求項1から4のいずれか1項に記載の転写装置。前記転写ニップから前記バックアップ部材と前記転写ベルトとの接触ニップまでの距離が、前記転写ニップから前記転写部材と前記転写ベルトとの接触ニップまでの距離以上となるように、バックアップ部材を配設した請求項5に記載の転写装置。前記バックアップ部材よりもベルト走行方向上流側で前記転写ベルトの外周面に当接するベルトクリーニング部材と、当該ベルトクリーニング部材と対向する位置で転写ベルトの内周面に接触するクリーニング対向部材とを備える転写装置であって、前記クリーニング対向部材と前記転写ベルトとの接触ニップの幅を一定に維持するために、前記ベルトクリーニング部材と前記バックアップ部材との間で、転写ベルトの外周面を押圧する押圧部材を備えた請求項1から6のいずれか1項に記載の転写装置。前記バックアップ部材を、ローラ形状に構成した請求項1から7のいずれか1項に記載の転写装置。前記連結部材を、摺動性を有する部材で構成した請求項1から8のいずれか1項に記載の転写装置。請求項1から9のいずれか1項に記載の転写装置を備えたことを特徴とする画像形成装置。ところで、中間転写ベルトを備える画像形成装置には、中間転写ベルトの同じ箇所が感光体に対して長期間接触することによるベルトの永久歪みを防止するため、電源OFF時や印刷待機時において全ての感光体から中間転写ベルトを離間させるように構成されているものがある。また、モノクロ画像形成時におけるカラー画像用の感光体及び現像装置の摩耗や劣化を抑制するなどの理由から、中間転写ベルトをカラー画像用の感光体から離間させ、ブラック画像用の感光体のみに中間転写ベルトを接触させるように構成されているものもある。中間転写ベルトと感光体とを離間させるには、感光体を移動させる方法と、転写ローラを移動させる方法とがあるが、上記バックアップローラを備えた構成において一次転写ローラを移動させる場合は以下のような問題が生じる。図12に示すように、バックアップローラ30を用いた構成において、一次転写ローラ11を下方へ移動させると、中間転写ベルト8を感光体2から離間させることができる。しかし、この場合、バックアップローラ30があることで、特に最上流の感光体2と中間転写ベルト8の離間距離が十分に確保できない。このため、図12に示すように、中間転写ベルト8にカール癖のような凹凸Zがあると、その部分が中間転写ベルト8と感光体2とが擦れる虞がある。これを回避する方法としては、バックアップローラ30を予め図12に示す位置よりも下方へ配設し、最上流の感光体2と中間転写ベルト8の離間距離を十分に確保することが考えられる。しかし、バックアップローラ30を予め下方へ配設すると、転写ニップ幅θ1,θ2にばらつきが生じてしまうため、各色の画像濃度を均一に維持することができなくなる問題が発生する。本発明は、斯かる事情に鑑み、転写ベルトを像担持体から離間させた際の離間距離を十分に確保することができると共に、転写ニップ幅を所望の幅に形成することが可能な転写装置、及びその転写装置を備えた画像形成装置を提供しようとするものである。上記課題を解決するため、請求項1に係る発明は、表面に画像を担持する像担持体と、当該像担持体と接触して転写ニップを形成すると共に周回走行可能に支持された無端状の転写ベルトと、前記転写ベルトの内周面に接触する転写部材とを備え、前記転写部材と前記転写ベルトとの接触ニップの中心点が、前記像担持体と前記転写ベルトとの転写ニップの中心点に対して、ベルト走行方向下流側にオフセットされた転写装置において、前記転写ニップを所望の幅に形成するために、当該転写ニップよりもベルト走行方向上流側で転写ベルトの内周面に接触するバックアップ部材と、回動することにより前記バックアップ部材を前記転写ベルトに対して押し付ける方向とそれと反対方向に移動可能に保持するバックアップ保持部材と、回動することにより前記転写部材を前記転写ベルトに対して押し付ける方向とそれと反対方向に移動可能に保持する転写保持部材と、当該転写保持部材と前記バックアップ保持部材とを連動連結する連結部材と、前記転写保持部材、前記バックアップ保持部材、前記連結部材のいずれかに駆動力を与えて転写保持部材とバックアップ保持部材とを回動させる駆動手段とを備え、転写部材とバックアップ部材とを転写ベルトに押し付ける方向に移動させることで、転写ベルトを像担持体に接触させ、転写部材とバックアップ部材とを転写ベルトに押し付ける方向とは反対方向に移動させることで、転写ベルトを像担持体から離間させるように構成したことを特徴とする。請求項1に係る発明によれば、バックアップ部材により転写ニップを所望の幅に形成することができるので、良好な転写性を確保することができる。また、転写ベルトを像担持体から離間させる場合は、バックアップ部材を転写ベルトに押し付ける方向とは反対方向に移動させるので、バックアップ部材を移動させない場合に比べて、像担持体と転写ベルトとの離間距離を十分に確保することができる。これにより、ベルト離間時における転写ベルトと像担持体との接触回避の確実性が上がる。また、転写保持部材とバックアップ保持部材とが、連結部材を介して連動連結されているので、これらのうちのいずれかの部材に駆動力を付与することにより、転写部材とバックアップ部材とを共に移動させることができる。すなわち、転写部材を駆動させる駆動手段と、バックアップ部材を駆動させる駆動手段とを、共用することができるので、部品点数が少なくなり、低コスト化、コンパクト化を図れる。また、転写保持部材の回動軸から転写部材を保持する箇所までの長さを変更することで、転写部材の転写ベルトに対する押し付け力を調整することができる。また、同様に、バックアップ保持部材の回動軸からバックアップ部材を保持する箇所までの長さを変更することで、バックアップ部材の転写ベルトに対する押し付け力も調整することが可能である。以下、添付の図面に基づき、本発明の実施の形態について説明する。なお、本発明の実施形態を説明するための各図面において、同一の機能もしくは形状を有する部材や構成部品等の構成要素については、判別が可能な限り同一符号を付すことにより一度説明した後ではその説明を省略する。まず、図1を参照して、本発明の実施の一形態に係る画像形成装置の全体構成及び動作について説明する。図1に示すように、本実施形態の画像形成装置には、画像形成ユニットとしての4つのプロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkが、画像形成装置本体100に対し着脱可能に装着されている。各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkは、カラー画像の色分解成分に対応するイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの異なる色のトナーを収容している以外は同様の構成となっている。具体的に、プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkは、像担持体としての感光体2Y,2M,2C,2Bkと、感光体2Y,2M,2C,2Bkの表面を帯電させる帯電手段としての帯電ローラ3Y,3M,3C,3Bkと、感光体2Y,2M,2C,2Bkの表面にトナー現像剤を供給する現像手段としての現像装置4Y,4M,4C,4Bkと、感光体2Y,2M,2C,2Bkの表面をクリーニングするクリーニング手段としてのクリーニングブレード5Y,5M,5C,5Bkなどで構成されている。ここで、上記Y、M、C、Bkの文字は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックを示すものであるが、プロセスユニット、感光体、帯電ローラ、現像装置、クリーニングブレード、及び以下に説明するその他の部材を表示する符号について、特に必要な場合を除いて、これらの色の識別を示す文字は省略する。感光体2は、φ24の円筒形の感光体ドラムであり、図示しない駆動装置によって図の時計回りに周速100~200mm/sで回転するようになっている。帯電ローラ3は、感光体2の表面に当接しており、感光体2の回転によって帯電ローラ3は従動回転するようになっている。また、帯電ローラ3には、図示しない高圧電源によってDCあるいはDCにACが重畳されたバイアスが印加されるように構成されている。現像装置4は、現像剤としての1成分トナーが収納された1成分接触式の現像装置である。現像装置4には、図示しない高圧電源から所定の現像バイアスが供給されるように構成されている。図1において、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの上方には、感光体2の表面を露光して静電潜像を形成する露光装置6が配設されている。露光装置6は、レーザーダイオードを用いたレーザービームスキャナやLEDなどを有し、画像データに基づいて各感光体2の表面へレーザー光を照射するようになっている。また、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの下方には、転写装置7が配設されている。転写装置7は、転写体としての中間転写ベルト8を有する。中間転写ベルト8としては、PVDFフッ化ビニルデン、ETFEエチレン-四フッ化エチレン共重合体、PIポリイミド、PCポリカーボネート、TPE熱可塑性エラストマー等にカーボンブラック等の導電性材料を分散させた樹脂フィルム状の無端状ベルトが用いられる。本実施形態では、引張弾性率1000~3000MPaとなる厚さ90~160μm、幅230mmのベルトを用いている。中間転写ベルト8は、支持部材としての駆動ローラ9とテンションローラ10に張架されており、駆動ローラ9が図の反時計回りに回転することによって、中間転写ベルト8は図の矢印に示す方向に周回走行回転するように構成されている。また、中間転写ベルト8は、テンションローラ10の両端部にそれぞれ設けられた図示しないバネの加圧によって所定のテンションが付与されている。また、駆動ローラ9及びテンションローラ10の各両端は転写装置7の図示しない側板によって支持されている。4つの感光体2に対向した位置に、一次転写部材としての4つの一次転写ローラ11Y,11M,11C,11Bkが配設されている。各一次転写ローラ11はそれぞれの位置で中間転写ベルト8の内周面を押圧しており、これにより、中間転写ベルト8の押圧された部分と各感光体2とが接触する箇所に一次転写ニップが形成されている。本実施形態では、一次転写ローラ11として、φ8~φ12の金属ローラを用いている。各一次転写ローラ11には、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧DC及び/又は交流電圧ACが一次転写ローラ11に印加されるようになっている。なお、一次転写部材として、導電ブレードや導電スポンジローラ等を用いることも可能である。また、駆動ローラ9に対向した位置に、二次転写部材としての二次転写ローラ12が配設されている。この二次転写ローラ12は中間転写ベルト8の外周面を押圧しており、これにより、二次転写ローラ12と中間転写ベルト8とが接触する箇所に二次転写ニップが形成されている。二次転写ローラ12は、金属芯金上に導電性を有する弾性体を被覆して構成されている。二次転写ローラ12としては、例えば、導電性ローラや電子導電タイプのローラEPDM等を適用できるが、本実施形態では、アスカーC硬度35~55°のローラを用いている。なお、二次転写ローラ12の抵抗値測定は、導電性の金属製板に二次転写ローラ12を設置し、この金属製板と二次転写ローラ12の芯金との間に100~1kVの電圧を印加したときに流れる電流値から算出した。二次転写ローラ12には、一次転写ローラ11と同様に、図示しない電源に接続されており、所定の直流電圧DC及び/又は交流電圧ACが二次転写ローラ12に印加されるようになっている。また、中間転写ベルト8の周囲には、中間転写ベルト8の表面をクリーニングするベルトクリーニング装置13と、トナーマークセンサTMセンサ14とが配設されている。また、ベルトクリーニング装置13から図示しない廃トナー移送ホースが取り付けられており、このトナー移送ホースの先端は、転写装置7の下方に配設された廃トナー収容器17の入り口部に接続されている。ベルトクリーニング装置13は、中間転写ベルト8の外周面に当接するクリーニングブレードベルトクリーニング部材15と、当該クリーニングブレード15と対向する位置で中間転写ベルト8の内周面に接触するクリーニング対向ローラクリーニング対向部材16とを備える。クリーニングブレード15の材料としては、厚さ1.5~3mm、ゴム硬度65~80°のウレタンゴムを使用している。また、クリーニングブレード15は、中間転写ベルト8の走行方向に対してカウンタ方向に当接するように配設されている。また、ベルトクリーニング装置13の組み付け時に、中間転写ベルト8とクリーニングブレード15の互いに当接する部分の少なくとも一方に潤滑剤を塗布することで、クリーニングブレード15の捲れ上がりを防止することが可能である。また、潤滑剤を塗布することで、クリーニングブレード15が当接するクリーニングニップ部において潤滑剤のダム層を形成することができ、クリーニング性を高めることもできる。トナーマークセンサ14は、発光素子と受光素子の組み合わせで正反射型や拡散型センサによって中間転写ベルト8上のトナー画像濃度、各色位置測定を行い、画像濃度や色合わせを調整するためのものである。画像形成装置本体100の下部には、紙やOHP用シート等の記録媒体Pが収容されている給紙トレイ18と、この給紙トレイ18から記録媒体Pを送り出す給紙ローラ19とが配設されている。給紙トレイ18から二次転写ニップへ記録媒体Pを搬送する搬送路の途中には、二次転写ニップへ記録媒体Pを搬送する搬送手段としての一対のレジストローラ20が配設されている。さらに、二次転写ニップから図の上方へ記録媒体Pを搬送し機外へ排出するための搬送経路の途中には、記録媒体Pに画像を定着する定着装置21が配設されている。定着装置21は、内部にハロゲンヒータ等の発熱体を有する定着ローラ22と、定着ローラ22に圧接されて定着ニップを形成する加圧ローラ23とを有している。また、本実施形態では、記録媒体Pの種類によって定着時のプロセス速度を変更するように構成している。例えば、坪量の大きな記録媒体Pを用いる場合は、プロセス速度を下げることで、記録媒体Pを通常の1.5~2.5倍の時間をかけて定着ニップを通過させる。これにより、坪量の大きな記録媒体Pにおいても、十分な熱を与えることができ、画像の定着性を確保することが可能となる。続いて、図1を参照して上記画像形成装置の基本的動作について説明する。作像動作が開始されると、各プロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkの感光体2が図の時計回りに回転駆動され、帯電ローラ3によって各感光体2の表面が所定の極性に一様に帯電される。図示しない読取装置によって読み取られた原稿の画像情報に基づいて、露光装置6から各感光体2の帯電面にレーザー光が照射されて、各感光体2の表面に静電潜像が形成される。このとき、各感光体2に露光する画像情報は所望のフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報である。このように感光体2上に形成された静電潜像に、各現像装置4によってトナーが供給されることにより、静電潜像はトナー画像として顕像化可視像化される。中間転写ベルト8を張架する駆動ローラ9が回転駆動し、中間転写ベルト8を図の矢印の方向に回転させる。また、各一次転写ローラ11に、図示しない電源から所定の転写バイアス300~1000Vが印加されることによって、各一次転写ローラ11と各感光体2との間の一次転写ニップにおいて転写電界が形成される。そして、各感光体2上の各色のトナー画像が、上記一次転写ニップにおいて形成された転写電界によって、中間転写ベルト8上に順次重ね合わせて転写される。かくして、中間転写ベルト8はその表面にフルカラーのトナー画像を担持する。一方、中間転写ベルト8に転写しきれなかった各感光体2上のトナーは、クリーニングブレード5によって除去される。また、作像動作が開始されると、給紙ローラ19が回転して、給紙トレイ18から記録媒体Pが給送される。給送された記録媒体Pは、レジストローラ20によってタイミングを計られて、二次転写ローラ12と中間転写ベルト8との間の二次転写ニップに送られる。このとき二次転写ローラ12には、図示しない電源によって所定の転写バイアスが印加されており、これにより、二次転写ニップに転写電界が形成されている。そして、二次転写ニップに形成された転写電界によって、中間転写ベルト8上のトナー画像が記録媒体P上に一括して転写される。また、中間転写ベルト8上に残留するトナー等は、ベルトクリーニング装置13によって除去され、除去されたトナーは、廃トナー収容器17へ搬送され回収される。その後、記録媒体Pは定着装置21に送り込まれトナー画像が記録媒体P上に定着される。そして、記録媒体Pは図示しない一対の排出ローラによって機外に排出される。以上の説明は、記録媒体にフルカラー画像を形成するときの画像形成動作であるが、4つのプロセスユニット1Y,1M,1C,1Bkのいずれか1つを使用して単色画像を形成したり、2つ又は3つのプロセスユニットを使用して、2色又は3色の画像を形成したりすることも可能である。次に、転写装置7の構成について詳しく説明する。図2は、転写装置の全体構成の概略図である。図2に示すように、各一次転写ローラ11は、それぞれ、感光体2が中間転写ベルト8と接触する位置一次転写ニップよりも中間転写ベルト8のベルト走行方向下流側で、中間転写ベルト8に接触するように配設されている。なお、ここで言うベルト走行方向とは、中間転写ベルト8上に各色の画像が転写される位置一次転写ニップのうち、最初に画像が転写される位置から最後に画像が転写される位置へと向かう方向である。従って、本実施形態の場合、イエロー画像用の感光体2Yが最上流の感光体となり、それから順に下流側へと向かって、マゼンタ画像用の感光体2M、シアン画像用の感光体2C、ブラック画像用の感光体2Bkが配設されていることになる。なお、図3に示すように、一次転写ローラ11は、中間転写ベルト8を介して感光体2と当接するように配設されていてもよい。すなわち、一次転写ローラ11は、一次転写ローラ11と中間転写ベルト8との接触ニップQの中心点Oqが、感光体2と中間転写ベルト8との一次転写ニップNの中心点Onに対して、ベルト走行方向下流側にオフセットされるように配設されていればよい。特に、図3において、感光体2の直径をE[mm]、一次転写ローラ11の直径をF[mm]、中間転写ベルト8の厚みをG[mm]図示省略としたとき、一次転写ローラ11の軸心と感光体2の軸心との距離Lが、下記式1のような関係を満たすように一次転写ローラ11を配設することが好ましい。L>E/2F/2G式1図2において、各一次転写ローラ11Y,11M,11Bkのうち、ブラック画像用の一次転写ローラ11Bkを除くカラー画像用のローラ11Y,11M,11Cは、それぞれ、中間転写ベルト8に押し付けられる方向とそれと反対方向に移動可能に構成されている。すなわち、これらの一次転写ローラ11Y,11M,11Cは、中間転写ベルト8に交差する方向に移動可能となっている。また、ベルト走行方向最上流の一次転写ローラ11Yのさらに上流側であって、クリーニング対向ローラ16の下流側には、中間転写ベルト8の内周面に接触するバックアップ部材としてのバックアップローラ30が配設されている。このバックアップローラ30は、特に、ベルト走行方向最上流の感光体2Yにおける一次転写ニップを所望の幅に形成するために設けられている。本実施形態では、バックアップローラ30と各一次転写ローラ11とを図2の実線で示す位置に配設した状態では、各感光体2における一次転写ニップの幅ベルト走行方向の幅が全て同じ幅になるように設定されている。また、バックアップローラ30は、カラー画像用の各一次転写ローラ11Y,11M,11Cと同様に、中間転写ベルト8に押し付けられる方向とそれと反対方向、すなわち中間転写ベルト8に交差する方向に移動可能に構成されている。なお、バックアップ部材として、ローラ形状バックアップローラ30以外のものを採用することも可能であるが、本実施形態のように、バックアップ部材をローラ形状に形成することで、中間転写ベルト8の内周面を傷つけることなく安定してバックアップ部材を中間転写ベルト8に接触させることができる。また、バックアップローラ30と一次転写ローラ11Y,11M,11C,11Bkを同一のローラ形状とした場合は、共通の部材を用いることができるので、部品コストを下げることができ、安価に製造することが可能となる。以下、カラー画像用の各一次転写ローラ11Y,11M,11C及びバックアップローラ30を、中間転写ベルト8に対して交差する方向に移動させるための具体的構成について説明する。図4は、最上流に配設されたイエロー画像用の一次転写ローラとバックアップローラとの移動機構を示す図である。図4に示すように、一次転写ローラ11Yは転写保持部材31に保持されており、転写保持部材31は回動軸31aを中心に図の矢印Aの方向に回動可能に構成されている。この回動軸31aを中心として転写保持部材31が回動することにより、一次転写ローラ11Yは中間転写ベルト8に対して押し付けられる方向とそれと反対方向に移動可能となっている。バックアップローラ30はバックアップ保持部材32に保持されており、バックアップ保持部材32は回動軸32aを中心に図の矢印Bの方向に回動可能に構成されている。この回動軸32aを中心としてバックアップ保持部材32が回動することにより、バックアップローラ30は中間転写ベルト8に対して押し付けられる方向とそれと反対方向に移動可能となっている。また、転写保持部材31とバックアップ保持部材32は、連結部材33によって連動連結されている。連結部材33は、図の矢印Dの方向に移動可能に構成されており、転写保持部材31及びバックアップ保持部材32の回動動作に伴って、連結部材33は当該方向に移動する。本実施形態では、これらを駆動させる駆動手段として、転写保持部材31に取り付けられた付勢手段としての引張ばね34と、この引張ばね34の付勢力引張力に抗して、転写保持部材31、バックアップ保持部材32、連結部材33のいずれかに駆動力を与える図示しない駆動機構とを有している。なお、連結部材33の材料としては、駆動トルクを低減し、消費電力を少なくするために、ポリアセタールなどの摺動性を有する部材を用いることが望ましい。通常、転写保持部材31には、引張ばね34の引張力によって図の時計回りに回動する方向の力が付与されており、これにより、一次転写ローラ11Yが中間転写ベルト8に押し付けられる方向に付勢されている。また、このように転写保持部材31に回動力が付与されていることで、連結部材33が図の左側へ付勢され、これにより、バックアップ保持部材32が図の時計回りに回動する方向の力が付与されている。このため、バックアップローラ30も、一次転写ローラ11Yと同様に、中間転写ベルト8に押し付けられる方向に付勢されている。なお、本実施形態のように引張ばね34ではなく、圧縮ばねを用いて、転写保持部材31を同じ方向に付勢してもよいし、転写保持部材31以外に、バックアップ保持部材32又は連結部材33にばね等の付勢手段を設けてもよい。また、本実施形態では、感光体2を保持する感光体ケース不図示に位置決め部35が設けられている。上記引張ばね34によって図の時計回りの力を受ける転写保持部材31は、この位置決め部35に端部当接部31bが当接することにより、引張ばね34の付勢力に抗して回動が規制され、一次転写ローラ11Yが位置決めされるようになっている。また、転写保持部材31の回動が規制されることで、これと連結されているバックアップ保持部材32の回動も規制され、バックアップローラ30も位置決めされる。なお、位置決め部35は、バックアップ保持部材32又は連結部材33と当接するような位置に配設されていてもよい。また、図示しない駆動機構により、引張ばね34の引張力に抗して、転写保持部材31、バックアップ保持部材32、連結部材33のいずれかに駆動力が与えられると、転写保持部材31及びバックアップ保持部材32が図の反時計回りに回動する。これにより、一次転写ローラ11Y及びバックアップローラ30が、中間転写ベルト8に押し付けられる方向とは反対方向に移動し、図の二点鎖線で示す位置に配設される。以上、図4を参照して、イエロー画像用の一次転写ローラ11Yとバックアップローラ30との移動機構について説明したが、その他の一次転写ローラ11M,11Cの移動機構は、イエロー画像用の一次転写ローラ11Yと同様のものが適用されている。すなわち、マゼンタ画像用とシアン画像用の一次転写ローラ11M,11Cの移動機構は、上記と同様の回動可能な転写保持部材31、これを付勢する引張ばね34等の付勢手段、この付勢手段の付勢力に抗して転写保持部材31に駆動力を与える駆動機構、及び位置決め部35によって構成されている。図5は、バックアップローラの配設位置を説明するための図である。本実施形態のようなオフセット転写方式では、直圧転写方式とは異なり、一次転写ローラに弾性ローラを用いる必要がなく、金属ローラを使用できる。また、バックアップローラ30も同様の金属ローラとすることで、安価な転写装置を提供することが可能である。このように、バックアップローラ30が金属ローラ等の導電性を有する部材で構成されている場合、そのバックアップローラ30を接地することで、中間転写ベルト8の裏面側を安定的に除電することができるようになる。これにより、中間転写ベルト8の裏面側で帯電し、その後、放電が発生することによるトナー画像の乱れを防止することができる。しかし、接地されたバックアップローラ30が感光体2Yに近い位置に配設されていると、一次転写ローラ11Yに印加された転写バイアスが中間転写ベルト8の裏面を伝ってバックアップローラ30に流れ込んでしまい、トナー画像を転写するための十分な電界を形成できない虞がある。そのため、バックアップローラ30は一次転写ローラ11Yよりも感光体2Yから離れた位置に配設されていることが望ましい。具体的には、図5において、感光体2Yと中間転写ベルト8とが接触する一次転写ニップをN1とし、一次転写ローラ11Yと中間転写ベルト8とが接触する接触ニップをQ1とし、バックアップローラ30と中間転写ベルト8とが接触する接触ニップをRとすると、一次転写ニップN1からバックアップローラ30の接触ニップRまでの距離Yを、一次転写ニップN1から一次転写ローラ11Yの接触ニップQ1までの距離X以上に設定することが望ましい。このように設定することで、バックアップローラ30への転写バイアスの流れ込みを抑制することができるようになり、十分な転写電界を形成することが可能となる。以下、図6を参照しつつ、本実施形態の画像形成装置において、モノクロ画像を形成する際の動作について説明する。図6に示すように、モノクロ画像を形成する場合は、ブラック画像用の一次転写ローラ11Bkを除くカラー画像用の各ローラ11Y,11M,11Cとバックアップローラ30とを、中間転写ベルト8に対して押し付ける方向とは反対方向に移動させる。これにより、中間転写ベルト8は図の二点鎖線で示す位置から実線で示す位置に移動し、ブラック画像用の感光体2Bk以外の各感光体2Y,2M,2Cから中間転写ベルト8が離間した状態となる。そして、作像動作が開始されると、ブラック画像用の感光体2Bkのみに画像を形成し、その画像を上述のフルカラー画像形成時と同様にして中間転写ベルト8を介して記録媒体Pに転写した後、定着装置21で定着して機外に排出する。このように、本実施形態では、モノクロ画像形成時は、カラー画像用の各感光体2Y,2M,2Cを中間転写ベルト8から離間させておくことにより、カラートナーの消費や劣化や、カラー画像用の各感光体2Y,2M,2Cの損耗等を抑制するようにしている。なお、本実施形態では、カラー画像用の各一次転写ローラ11Y,11M,11C及びバックアップローラ30を中間転写ベルト8から離間させた状態で、ブラック画像用の感光体2Bkのみが中間転写ベルト8と接触できるように、ブラック画像用の感光体2Bkを他の感光体2Y,2M,2Cよりも1~8mm程度下方へ配設している。また、モノクロ画像形成後、フルカラー画像を形成する場合は、カラー画像形成用の各一次転写ローラ11Y,11M,11Cとバックアップローラ30とを、中間転写ベルト8に対して押し付ける方向に移動させ元の位置に戻す。このように、カラー画像形成用の各一次転写ローラ11Y,11M,11Cとバックアップローラ30を元の位置に戻すことで、中間転写ベルト8が再び全ての感光体2Y,2M,2C,2Bkに接触した状態となる。図7は、ベルトクリーニング装置の拡大図である。上記のように、本実施形態では、バックアップローラ30を移動可能に構成しているので、このバックアップローラ30の移動に伴い、図7に示すように、クリーニング対向ローラ16に対する中間転写ベルト8の巻き掛け量接触ニップの幅がU1とU2との間で変化し、これが原因でクリーニング不良が発生する虞がある。そこで、図8に示すように、バックアップローラ30とクリーニングブレード15との間で中間転写ベルト8の外周面を押圧する押圧部材としての押圧ローラ36を配設することで、バックアップローラ30が移動しても、クリーニング対向ローラ16のベルト巻き掛け量接触ニップの幅を一定に維持することができるようになる。これにより、安定したクリーニング性を発揮することができ、クリーニング不良の発生を防止することが可能となる。なお、押圧部材として、ローラ形状押圧ローラ36以外のものを採用することも可能であるが、本実施形態のように、バックアップ部材をローラ形状に形成することで、中間転写ベルト8の外周面を傷つけることなく安定して押圧部材を中間転写ベルト8に接触させることができる。以上のように、上記本発明の実施形態によれば、バックアップローラ30を設けていることで、フルカラー画像形成時においては、全部の感光体2Y,2M,2C,2Bkにおける一次転写ニップの幅を同じにすることができる。これにより、各色の画像濃度を均一にすることができ、良好な画像形成を行うことができる。また、モノクロ画像形成時においては、バックアップローラ30を中間転写ベルト8に対して押し付ける方向とは反対方向に移動させるので、バックアップローラ30を移動させない場合図12参照に比べて、イエロー画像用の感光体2Yと中間転写ベルト8との離間距離を十分に確保することができる。これにより、中間転写ベルト8にカール癖等の凹凸がある場合でも、その凹凸の部分がイエロー画像用の感光体2Yに接触する虞を回避することが可能となる。このように、本発明の実施形態によれば、フルカラー画像形成時における良好な画像形成を実現することができると共に、モノクロ画像形成時における中間転写ベルトと最上流の感光体との接触回避の確実性を上げることができる。また、本実施形態では、図4を参照して説明したように、転写保持部材31とバックアップ保持部材32とが、連結部材33を介して連動連結されているので、これらのうちのいずれかの部材に付勢力及び駆動力を付与することにより、一次転写ローラ11Yとバックアップローラ30とを共に移動させることが可能である。すなわち、一次転写ローラ11Yを駆動させる駆動手段と、バックアップローラ30を駆動させる駆動手段とを、共用することができるので、部品点数が少なくなり、低コスト化、コンパクト化を図れる。また、一次転写ローラ11Yとバックアップローラ30とを位置決めするための位置決め部35も1つ設けるだけでよい。特に、転写保持部材31は感光体ケース等に当接させて位置決めすることができるが、バックアップ保持部材32を当接させる箇所が無い場合など、位置決め部を複数確保し難い構成の場合は有効である。また、転写保持部材31の回動軸31aから一次転写ローラ11Yを保持する箇所までの長さを変更することで、一次転写ローラ11Yの中間転写ベルト8に対する押し付け力を調整することができる。また、同様に、バックアップ保持部材32の回動軸32aからバックアップローラ30を保持する箇所までの長さを変更することで、バックアップローラ30の中間転写ベルト8に対する押し付け力も調整することが可能である。また、図4に示す本実施形態のように、転写保持部材31等を付勢する引張ばね34又は圧縮ばねを水平方向に配設することにより、転写装置7全体としての高さ方向のサイズを小さくすることができ、コンパクト化を図れる。なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。例えば、上述の実施形態の構成において、イエロー画像用の感光体からの転写画像の濃度が、他の感光体からの転写画像の濃度よりも薄い場合、バックアップローラを当該実施形態における最上位置よりもさらに上方に移動できるようにしてもよい。これにより、濃度の薄いイエロー画像用の一次転写ニップの幅をそれ以外の一次転写ニップの幅よりも大きく確保することができるので、各画像の濃度を均一に調整することができる。すなわち、各色の画像濃度を均一にするために、バックアップローラによって、一部の一次転写ニップの幅を他の一次転写ニップの幅と異なるように所望の幅に調整してもよい。また、上述の実施形態では、本発明の構成を、ブラック画像用の感光体を除くカラー画像用の各感光体に対して中間転写ベルトを接離可能な転写装置に適用しているが、ブラック画像用の感光体も含めた全ての感光体に対して中間転写ベルトを接離可能な転写装置においても、本発明の構成を適用可能である。また、本発明の構成は、感光体を1つのみ備える転写装置においても適用可能である。また、上述の実施形態の画像形成装置は、中間転写ベルトを用いた中間転写方式であるが、無端状の転写ベルト上に担持された記録媒体に感光体上の画像を直接転写する直接転写方式の装置にも、本発明の構成を適用可能である。"