各々交流電源から給電される複数台の無停電電源装置と、前記各々の無停電電源装置の出力を夫々出力スイッチを介して並列接続する並列母線を有するすくなくとも1台の出力盤とを備えた無停電電源システムであって、前記出力盤は、前記各々の交流電源と、前記並列母線とを夫々接続する保守バイパススイッチを有し、前記並列母線を前記保守バイパススイッチ用接続母線と共用するように構成したことを特徴とする無停電電源システム。前記無停電電源装置用の前記出力スイッチと、当該無停電電源装置に給電する交流電源から前記並列母線に接続する前記保守バイパススイッチの各々の組を、夫々双投式メカニカルスイッチに置き換えたことを特徴とする請求項1に記載の無停電電源システム。従来の無停電電源システムは以上のように構成されているので、交流入力電源を無停電電源装置を通さずに負荷に給電して無停電電源システムを点検するためには保守バイパス盤が必要であった。そして、無停電電源システムのシステム容量が大きくなると、大容量の保守バイパス回路スイッチ及び大容量の保守バイパス回路母線が必要となり、そのため保守バイパス盤が大きくなり、設置スペースの問題があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、出力盤及び保守バイパス盤の機能を損なうことなく、設置スペースを小さくすることが可能な無停電電源システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の無停電電源システムは、各々交流電源から給電される複数台の無停電電源装置と、前記各々の無停電電源装置の出力を夫々出力スイッチを介して並列接続する並列母線を有するすくなくとも1台の出力盤とを備えた無停電電源システムであって、前記出力盤は、前記各々の交流電源と、前記並列母線とを夫々接続する保守バイパススイッチを有し、前記並列母線を前記保守バイパススイッチ用接続母線と共用するように構成したことを特徴としている。この発明によれば、出力盤及び保守バイパス盤の機能を損なうことなく、設置スペースを小さくすることが可能な無停電電源システムを提供することができる。以下、図面を参照して本発明の実施例を説明する。以下、この発明の実施例1について図1を参照して説明する。図1は2台以上の無停電電源装置で構成される、この発明の実施例1に係る無停電電源システムのブロック構成図である。図において、無停電電源装置11、12及び13は、交流電源から夫々入力変圧器盤21、22及び23を介して交流電圧が供給される。無停電電源装置11、12及び13の出力側には、無停電電源装置11、12及び13のうち何れからも受電可能となるように切換可能な出力盤31及び32が設けられている。また、出力盤31及び32の出力は、2系統以上に幹線分岐する出力分岐盤51、52に接続されている。無停電電源装置11、12及び13は、交流給電をバイパスして負荷に供給するためのバイパス側スイッチ11a、12a及び13a、また、内部のインバータの出力側に設けられたインバータ側スイッチ11b、12b及び13bを夫々具備している。尚、無停電電源装置11、12及び13は周知の装置であるので、内部構成の詳細な説明はここでは省略する。出力盤31には、無停電電源装置11、12及び13からの出力を夫々選択的に受電するための出力スイッチ31a、31b及び31cが設けられ、これらの出力スイッチ31a、31b及び31cの出力は出力盤31内の出力側に設けられた共通母線に接続されている。同様に、出力盤32には、無停電電源装置11、12及び13からの出力を夫々選択的に受電するための出力スイッチ32a、32b及び32cが設けられ、これらの出力スイッチ32a、32b及び32cの出力は出力盤32内の出力側の共通母線に接続されている。そして、無停電電源装置11、12及び13の各々を保守するために、入力変圧器盤21、22及び23から夫々分岐して、出力盤31の共通母線に切換接続して負荷へ給電するための保守バイパス回路スイッチ31d、31e、及び31fが出力盤31内に夫々設けられている。出力盤32側についてもこのような保守バイパス回路スイッチが必要であればこれらを設ける構成とするが、ここでは不要なものとして図示していない。以上の構成において、従来大きなスペースを要して設けられていた保守バイパス盤及び保守バイパス回路母線は省略され、これらの何れもが出力盤及びその出力側の共通母線によって共用される構成となっている。次に動作について説明する。通常の運転モードにおいては、無停電電源装置11、12及び3は、インバータ側スイッチ11b、12b及び13bを投入し、出力盤31及び32の出力スイッチ31a、31b及び31c、並びに出力スイッチ32a、32b及び32cの全てを投入して並列運転を行う。無停電電源装置を点検するためには、まず、UPS内部のバイパス側スイッチ11a、12a及び13aを投入し、インバータ側スイッチ11b、12b、及び13bを開放して、交流入力電源を無停電電源装置内部のバイパス回路を通して給電するバイパス給電とする。次に、保守バイパス回路スイッチ31d、31e、及び31fを投入し、出力スイッチ31a、31b及び31cを開放して出力分岐盤51への給電を無停電電源装置側から入力変圧器盤側に切換える。このようにして、交流入力電源を無停電電源装置を通さずに負荷に給電することが可能となり、従って無停電電源装置の保守点検が可能となる。すなわち、上記動作においては、従来例のように保守バイパス回路切換スイッチ41aによって一括して保守バイパス回路に切換えることはできないが、基本的には従来システムの機能を損なうことなくシステムの簡略化、スペースの削減が達成されている。図2は本発明の実施例2に係る無停電電源システムのブロック構成図である。この実施例2の各部について、図1の本発明の実施例1に係る無停電電源システムの各部と同一部分は同一符号で示し、その説明は省略する。この実施例2が実施例1と異なる点は、出力盤31内の出力スイッチ31a、31b及び31c並びに保守バイパス回路スイッチ31d、31e、及び31fの合計6台のメカニカルスイッチを3台の双投式メカニカルスイッチ31g、31h及び31iに置き換える構成とした点である。前述したように、実施例1において無停電電源装置11を点検するためには、保守バイパス回路スイッチ31dを投入して出力スイッチ31aを開放する。これら保守バイパス回路スイッチ31dと出力スイッチ31aの組の機能は、双投式メカニカルスイッチ31gに置き換えることが可能である。同様に、保守バイパス回路スイッチ31eと出力スイッチ31bの組、保守バイパス回路スイッチ31fと出力スイッチ31cの組の機能は、夫々双投式メカニカルスイッチ31h、31iに置き換えることが可能である。尚、無停電電源システムとして上記切換時に負荷給電の瞬断が許容されないような場合においては、双投式メカニカルスイッチ31g、31h及び31iとしてオーバーラップ式のものを使用すれば良い。このように双投式メカニカルスイッチを用いることにより、更に部品点数を削減し、設置スペースを低減することが可能となる。