"ケーシングの内周面に吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3を有し、自己循環流路を形成する非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機において、前記吸引リング溝の上流側端面のインペラ全羽根前縁4に対する軸方向距離Sr又は前記吸引リング溝の幅brがAαD-βD2A0で表され、周方向において放物線状に分布し、初期位相角θ0の範囲が0≦θ0≦2πであり、ケーシングの周方向角度αの定義域がθ0≦α≦θ02πであり、Aは前記軸方向距離Sr又は前記幅brにおける放物線のパラメータであり、A0は前記放物線の分布の極値点において対応する円周角度βと前記αが等しい場合における前記軸方向距離Sr又は前記幅brの極値である、ことを特徴とする非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機。前記軸方向距離SrにおけるAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.02/Dの範囲であり、前記軸方向距離Srの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である、ことを特徴とする請求項1に記載の非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機。前記幅brにおけるAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.05/Dの範囲であり、前記幅brの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である、ことを特徴とする請求項1に記載の非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機。前記ケーシングは、外殻5と中子6からなり、前記吸引リング溝1は、中子6の壁面に設けられ、前記外殻の内壁面と中子の外壁面が前記リング案内路2と還流リング溝3を形成する、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載の遠心圧縮機。上述したように、現在、ケーシングトリートメントは、遠心圧縮機の安定作動範囲を拡大する有効な手段であると考えられている。従来のケーシングトリートメントは、インペラの回転軸に対して軸対称に構成されている。以下、回転軸に対して軸対称のケーシングトリートメントを軸対称ケーシングトリートメント、回転軸に対して非対称のケーシングトリートメントを非対称ケーシングトリートメントと呼ぶ。軸対称ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機の場合、ケーシングのスクロール流路がインペラの回転軸に対して非対称に構成されているため、設計範囲を外れる小流量時に、スクロール流路の非対称性によってインペラ出口における流れに周方向のゆがみが生じ、上流側の流動パラメータに影響を及ぼして、圧縮機のインペラ及び羽根なしディフューザ内部の周方向流動パラメータが非対称性を呈することになる。従来の軸対称ケーシングトリートメントの構成は、圧縮機内部における流れ場の非対称性の特徴を考慮していないので、ケーシングトリートメントによる安定作動範囲の拡大効果を周方向全周では達成することができない。そのため、周方向全周における最適な安定作動範囲の拡大効果を実現するために、非対称の自己循環ケーシングトリートメントを採用する必要がある。図1Aは、自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機の半断面図であり、図1Bは、自己循環ケーシングトリートメントの説明図である。図1Aにおいて、インペラ13は、インペラ全羽根11とインペラ半羽根12とを有する。またZ-Zはインペラ13の回転軸中心である。図1Aと図1Bに示すように、自己循環ケーシングトリートメントは、一般的に、吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3からなる。自己循環ケーシングトリートメントの主な構成パラメータは、吸引リング溝1のインペラ全羽根前縁4に対する軸方向距離Srと、吸引リング溝の幅brと、還流リング溝3のインペラ全羽根前縁4に対する軸方向距離Sfと、還流リング溝の幅bfと、還流リング溝の深さhbと、リング案内路2の幅bb等である。インペラ全羽根前縁4に対する吸引リング溝1の軸方向距離Srや吸引リング溝1の幅brが、還流圧力差と還流流量を直接決め、作動範囲の拡大効果に対する影響が大きいことが研究から明らかになった。このため、周方向における吸引リング溝の軸方向距離Sr又は幅brの分布を適正に設計することは、非対称自己循環ケーシングトリートメントにより遠心圧縮機の作動範囲を拡大するためのキーポイントである。本発明は上述した要望を満たすために創案されたものである。すなわち本発明の目的は、インペラ全羽根前縁に対する吸引リング溝の軸方向距離Sr又は幅brの周方向分布を最適化することによって、効率を維持したままで、安定作動範囲を低流量側に拡大することができる非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機を提供することにある。本発明は、ケーシングの内周面に吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3を有し、自己循環流路を形成する非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する遠心圧縮機において、前記吸引リング溝の上流側端面のインペラ全羽根前縁4に対する軸方向距離Sr又は前記吸引リング溝の幅brがAαD-βD2A0で表され、周方向において放物線状に分布し、初期位相角θ0の範囲が0≦θ0≦2πであり、ケーシングの周方向角度αの定義域がθ0≦α≦θ02πであり、Aは前記軸方向距離Sr又は前記幅brにおける放物線のパラメータであり、A0は前記放物線の分布の極値点において対応する円周角度βと前記αが等しい場合における前記軸方向距離Sr又は前記幅brの極値である、ことを特徴とするものである。本発明の一実施形態において、前記軸方向距離SrにおけるAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.02/Dの範囲であり、前記軸方向距離Srの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である。また本発明の別の実施形態において、前記幅brにおけるAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.05/Dの範囲であり、前記幅brの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である。前記ケーシングは、外殻5と中子6からなり、前記吸引リング溝1は、中子6の壁面に設けられ、前記外殻の内壁面と中子の外壁面が前記リング案内路2と還流リング溝3を形成する。従来の技術に比べ、本発明は、吸引リング溝の位置又は幅が、放物線状に分布する非対称自己循環ケーシングトリートメントを採用することで、軸対称自己循環ケーシングトリートメントよりも遠心圧縮機の安定作動範囲を大幅に拡大すると共に、効率が基本的に変わらないように維持することができる、ことが後述する実施例で確認された。以下、本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において共通する部分には同一の符号を付し、重複した説明を省略する。第1実施形態図2A、図2B、図3~図5は、本発明の第1実施形態を示す模式図であり、図2Aはケーシングの外殻5の正面模式図、図2Bは半断面模式図、図3はケーシングの模式図、図4はケーシングの中子6の構成模式図、図5は中子における吸引リング溝の模式図である。本発明の遠心圧縮機は、図1に示したように、ケーシングの内周面に、吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3を有し自己循環流路を形成する非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する。自己循環流路とは、吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3により、インペラ全羽根前縁より下流側位置からインペラ全羽根前縁より上流側位置へ流体を戻す還流路を意味する。また、第1実施形態の遠心圧縮機のケーシング10は、図3に示すように、外殻5と中子6からなり、吸引リング溝1は、中子6の壁面に設けられ、外殻5の内壁面と中子6の外壁面がリング案内路2と還流リング溝3を形成する。第1実施形態の非対称自己循環ケーシングトリートメントは、吸引リング溝1の位置、すなわちインペラ全羽根前縁4に対する、吸引リング溝1の上流側端面1aの軸方向距離Srが、周方向において放物線状に分布している。また図3に示すように、第1実施形態において、軸方向距離Srは、数式1で表される。Sr=AαD-βD2A01また、前記放物線の特徴的なパラメータAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.02/Dの範囲であり、上記放物線の分布の極値点において対応する円周角度βと前記αが等しい場合におけるSrの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である。設計による放物線状分布に応じた吸引リング溝1の位置は、中子6の周方向円柱面において曲線であり、図5において一点鎖線で示されている。図2A、図2B、図3において、ケーシングの外殻5を固定し、かつ中子6をインペラ13図1参照の回転軸中心Z-Zのまわりに回転して、組み立て時の両者の対向位置を変更することで、異なる初期位相角θ0に対応する吸引リング溝1の位置軸方向距離Srの放物線状分布が得られる。すなわち、ケーシング10の外殻5と中子6は、ネジ7によって連結される。ケーシング10の外殻5には、周方向にn個この例では4つのネジ孔が均等に配置されており、n個の異なる初期位相角θ0に対応する軸方向距離Srの分布曲線が得られる。圧縮機の性能試験によって、n個の異なる初期位相角θ0から最適な初期位相角θ0を確定する。図6は、実施例における初期位相角θ0の位置模式図であり、図7は、異なる初期位相角θ0に対応する吸引リング溝のSr値の分布模式図である。図2Aと図2Bにおいて、ケーシング10の外殻5に合計4つのネジ孔が設けられているので、図7に示される4種の異なる吸引リング溝1の軸方向距離Srの放物線状分布が得られる。図7は、異なる初期位相角θ0に対応する吸引リング溝1の軸方向距離Srの分布模式図である。図7において、実線は、吸引リング溝1の軸方向距離Srの周方向における放物線状分布であり、周方向の初期位相角θ0の選定を変えることに基づき、多様な表現形式がある。そのうち、θ0は初期位相角であり、ケーシング10は0≦θ0≦2π0°≦θ0≦360°の1周の円であり、図中、ケーシングの周方向角度αの定義域がθ0≦α≦θ02πθ0≦α≦θ0360°である。本発明の遠心圧縮機の作動において、低流量モード時に、自己循環ケーシングトリートメントの流路内の空気は、吸引リング溝1から流入し、リング案内路2と還流リング溝3を経て流出する。具体的な作動原理は、自己循環ケーシングトリートメントの吸引リング溝1がインペラ翼端領域の気体を吸引し、リング案内路2を経て、還流リング溝3から気体を放出することにある。還流リング溝3から気体を放出することにより、1吸引リング溝1の溝位置軸方向距離Srにおけるインペラ翼端領域の気体に対する吸引作用が、インペラ翼端の隙間の漏れ渦が吸引リング溝1に吸い取られることを引き起こして、漏れ流動流路が遮断され、2還流が圧縮機入口に放出され、還流リング溝3内の流動の連通により、圧縮機入口の流れの均等性を実現し、流路の衝撃波を取り除き、3還流が入口流量を増大させ、インペラ翼入口の正の迎角を小さくすると共に、吸引リング溝1の吸引作用が、圧縮機出口の背圧を低減し、逆圧勾配が小さくなって、インペラ翼表面の境界層の分離を効果的に抑制した。周方向上の対応する位置で還流効果がより良くなるように、周方向において放物線状に分布した吸引リング溝1の溝位置軸方向距離Srを用いることで、還流の作用をより効果的に用いて、圧縮機の安定作動範囲を拡大する。閉塞に近い作動モードにおいて、自己循環ケーシングトリートメントの流路内の空気は、還流リング溝3とリング案内路2を経て、吸引リング溝1より放出される。還流リング溝3は、入口の周方向における流動を連通させることで、圧縮機入口の流動の均等性を増加させて、入口の衝撃波を弱め、吸引リング溝1の放出流は、流通能力を強化することで、閉塞境界を拡大した。ただし、閉塞に近い作動モードの吸引動力の不足により、該ケーシングトリートメントの閉塞境界に対する拡大は、失速境界に対する拡大より著しくない。以下は、あるサイズの遠心圧縮機に対し、溝位置が放物線状分布である遠心圧縮機の非対称自己循環ケーシングトリートメントを採用することで、安定作動範囲を拡大する例である。図8Aは、実施例1における正規化質量流量と圧力比の関係図である。また、図8Bは、実施例1における正規化質量流量と効率の関係図である。図8Aと図8Bは、溝位置が放物線状分布である非対称自己循環ケーシングトリートメント非対称自己循環CTと、軸対称自己循環ケーシングトリートメント軸対称自己循環CTと、ケーシングトリートメントのないCTなしの場合の圧縮機の性能比較図である。図8Aと図8Bの性能比較によって、本発明の溝位置が放物線状分布である遠心圧縮機の非対称自己循環ケーシングトリートメント非対称自己循環CTを採用することにより、ケーシングトリートメントのない場合CTなし及び軸対称自己循環ケーシングトリートメント軸対称自己循環CTを採用する場合に対し、圧縮機の安定作動範囲を低流量側に拡大できると共に、効率が基本的に変わらないように維持することができることが確認された。第2実施形態図9~図11は、本発明の第2実施形態を示す模式図であり、図9は圧縮機のケーシング10の模式図、図10はケーシング10の中子6の構成模式図、図11は、中子6における吸引リング溝1の模式図である。また、図2Aと図2Bは第1実施形態と共通である。本発明の遠心圧縮機は、図1に示したように、ケーシング10の内周面に、吸引リング溝1、リング案内路2、及び還流リング溝3を有し、自己循環流路を形成する非対称自己循環ケーシングトリートメントを有する。また、第2実施形態の遠心圧縮機のケーシング10は、図9に示すように、外殻5と中子6からなり、吸引リング溝1は、中子6の壁面に設けられ、外殻5の内壁面と中子6の外壁面がリング案内路2と還流リング溝3を形成する。第2実施形態の非対称自己循環ケーシングトリートメントは、吸引リング溝1の幅brが、周方向において放物線状に分布している。また図9に示すように、第2実施形態において、吸引リング溝1の幅brは、数式2で表せられる。br=AαD-βD2A02また、上記放物線の特徴的なパラメータAとインペラ直径Dとの比率が、0.005/D≦|A|≦0.05/Dの範囲であり、上記放物線の分布の極値点において対応する円周角度βと前記αが等しい場合におけるbrの極値A0とインペラ直径Dとの比率が、0.01≦|A0/D|≦0.1の範囲である。図11において、設計による放物線状分布に応じた吸引リング溝1の下流側端面1bは、中子6の周方向円柱面において曲線である。図2A、図2B、図9、図10において、ケーシング10の外殻5を固定し、かつ中子6をインペラ13図1参照の回転軸中心Z-Zのまわりに回転して、組み立て時の両者の対向位置を変更することで、異なる初期位相角θ0に対応する吸引リング溝1の幅brの放物線状分布が得られる。すなわち、ケーシング10の外殻5と中子6は、ネジ7によって連結され、ケーシング10の外殻5には、周方向にn個この例では4つのネジ孔が均等に配置されており、n個の異なる初期位相角θ0に対応する分布曲線が得られ、圧縮機の性能試験によって、最適な初期位相角θ0を確定する。図6は、第1実施形態と共通であり、実施例における初期位相角θ0の位置模式図である。例えば、図2Aと図2Bにおいて、ケーシングの外殻5に合計4つのネジ孔が開けられているので、図12に示される4種の異なる吸引リング溝1の幅brの放物線状分布が得られる。図12は、異なる初期位相角θ0に対応する吸引リング溝1の幅brの分布模式図である。図12において、実線は、吸引リング溝1の幅brの周方向における放物線状の分布であり、周方向の初期位相角θ0の選定を変えることに基づき、多様な表現形式がある。そのうち、θ0は初期位相角であり、ケーシング10は0≦θ0≦2π0°≦θ0≦360°の1周の円であり、図中、ケーシングの周方向角度αの定義域がθ0≦α≦θ02πθ0≦α≦θ0360°である。本発明の遠心圧縮機の作動において、低流量モード時に、自己循環ケーシングトリートメントの流路内の空気は、吸引リング溝1から流入し、リング案内路2と還流リング溝3を経て流出する。具体的な作動原理は、自己循環ケーシングトリートメントの吸引リング溝1がインペラ翼端領域の気体を吸引し、リング案内路2を経て、還流リング溝3から気体を放出することにある。還流リング溝3から気体を放出することにより、1吸引リング溝1の溝幅brにおけるインペラ翼端領域の気体に対する吸引作用が、インペラ翼端の隙間の漏れ渦が吸引リング溝1に吸い取られることを引き起こして、漏れ流動の流路が遮断され、2還流が圧縮機入口に放出され、還流リング溝3内の流動の連通により、圧縮機入口の流れの均等性を実現し、流路の衝撃波を取り除き、3還流が入口流量を増大させ、インペラ翼入口の正の迎角を小さくすると共に、吸引リング溝1の吸引作用が、圧縮機出口の背圧を低減し、逆圧勾配が小さくなって、インペラ翼表面の境界層の分離を効果的に抑制した。周方向上の対応する溝幅で還流効果がより良くなるように、周方向において放物線状に分布した吸引リング溝1の溝幅brを用いることで、還流の作用をより効果的に用いて、圧縮機の安定した作動範囲を拡大するようにする。閉塞に近い作動モードにおいて、自己循環ケーシングトリートメントの流路内の空気は、還流リング溝3とリング案内路2を経て、吸引リング溝1より放出される。還流リング溝3は、入口の周方向における流動を連通させることで、圧縮機入口の流動の均等性を増加させて、入口の衝撃波を弱め、吸引リング溝1の放出流は、流通能力を強化することで、閉塞境界を拡大した。ただし、閉塞に近い作動モードの吸引動力の不足により、該ケーシングトリートメントの閉塞境界に対する拡大は、失速境界に対する拡大より著しくない。以下は、あるサイズの遠心圧縮機に対し、吸引リング溝1の幅brが放物線状分布である遠心圧縮機の非対称自己循環ケーシングトリートメントを採用することで、安定作動範囲を拡大する例である。図13Aは、実施例2における正規化質量流量と圧力比の関係図である。また、図13Bは、実施例2における正規化質量流量と効率の関係図である。図13Aと図13Bは、溝幅が放物線状分布である非軸対称自己循環ケーシングトリートメント非対称自己循環CTと、軸対称自己循環ケーシングトリートメント軸対称自己循環CTと、ケーシングトリートメントのないCTなしの場合の圧縮機の性能比較図である。図13Aと図13Bの性能比較によって、本発明の溝幅が放物線状分布である遠心圧縮機の非対称自己循環ケーシングトリートメント非対称自己循環CTを採用することにより、ケーシングトリートメントのない場合CTなし及び軸対称自己循環ケーシングトリートメント軸対称自己循環CTを採用する場合に対し、圧縮機の安定作動範囲を低流量側に拡大できると共に、効率が基本的に変わらないように維持することができることが確認された。上述したように、従来の技術に比べ、本発明は、吸引リング溝1の位置軸方向距離Sr又は幅幅brが、放物線状に分布する非対称自己循環ケーシングトリートメントを採用することで、軸対称自己循環ケーシングトリートメントよりも遠心式圧縮機の安定作動範囲を大幅に拡大すると共に、効率が基本的に変わらないように維持することができる、ことが実施例1,2で確認された。なお本発明は上述した実施の形態に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更を加え得ることは勿論である。"