"一般式1:[式中、R1は、水素原子または炭素数1~27のアルキル基であり、R4、R5、及びR6は、それぞれ独立して、炭素数1~30のアルキル基であり、n1は1~3の整数である]で表される有機ケイ素化合物が、金属酸化物を主成分とする表面を有する比表面積が1m2/g以上である粒子又は繊維に結合してなることを特徴とする吸着剤。前記金属酸化物が、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、又はアルミノケイ酸塩である、請求項1に記載の吸着剤。前記二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、又はアルミノケイ酸塩を主成分とする表面を有する粒子又は繊維が、多孔質体である、請求項2に記載の吸着剤。前記多孔質体の平均孔径が3nm以上であることを特徴とする、請求項3に記載の吸着剤。前記有機ケイ素化合物が、1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-2-イミダゾリン、又は1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジンである、請求項1~4のいずれか一項に記載の吸着剤。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤を用いて、二酸化炭素を含むガスから二酸化炭素を吸着させることを特徴とする、二酸化炭素の処理方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤をフィルタに担持させて、二酸化炭素を含むガスから二酸化炭素を吸着させることを特徴とする、二酸化炭素の処理方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤を用いて、アルデヒド類を含むガスからアルデヒド類を吸着させることを特徴とする、アルデヒド類の処理方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤をフィルタに担持させて、アルデヒド類を含むガスからアルデヒド類を吸着させることを特徴とする、アルデヒド類の処理方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤を用いて、酢酸を含むガスから酢酸を吸着させることを特徴とする、酢酸の処理方法。請求項1~5のいずれか一項に記載の吸着剤をフィルタに担持させて、酢酸を含むガスから酢酸を吸着させることを特徴とする、酢酸の処理方法。本願出願人は、上記問題を解決して、上記化合物以外にも、二酸化炭素の吸着/脱着能に優れるとともに、安定な固体形状を有するか、あるいは粒子状や繊維状の担体に容易に担持可能であり、フィルタとして加工が容易な二酸化炭素吸着剤、及びそれに用いることのできる新規化合物を提供することを目的として、特願2009-67382号を出願している。本願出願人は、更に優れた脱吸着能を有する吸着剤を提供することを目的として鋭意検討したところ、金属酸化物を主成分とする表面を有する粒子又は繊維が特定の比表面積において優れた脱吸着効果を示すことを新たに見出し、本発明を完成させた。従って、本発明の課題は、ガス状物質や液体状物質の吸着能に優れ、特に二酸化炭素、酢酸などの酸性ガス、アルデヒド類の吸着/脱着能に優れるとともに、粒子状又は繊維状の担体に担持されており、フィルタとしても加工が容易な新規な吸着剤を提供することにある。本発明は、[1]一般式1:[式中、R1は、水素原子または炭素数1~27のアルキル基であり、R4、R5、及びR6は、それぞれ独立して、炭素数1~30のアルキル基であり、n1は1~3の整数である]で表される有機ケイ素化合物が、金属酸化物を主成分とする表面を有する比表面積が1m2/g以上である粒子又は繊維に結合してなることを特徴とする吸着剤、[2]前記金属酸化物が、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、又はアルミノケイ酸塩である、[1]に記載の吸着剤、[3]前記二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、又はアルミノケイ酸塩を主成分とする表面を有する粒子又は繊維が、多孔質体である、[2]に記載の吸着剤、[4]前記多孔質体の平均孔径が3nm以上であることを特徴とする、[3]に記載の吸着剤、[5]前記有機ケイ素化合物が、1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-2-イミダゾリン、又は1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジンである、[1]~[4]のいずれかに記載の吸着剤、[6][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤を用いて、二酸化炭素を含むガスから二酸化炭素を吸着させることを特徴とする、二酸化炭素の処理方法、[7][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤をフィルタに担持させて、二酸化炭素を含むガスから二酸化炭素を吸着させることを特徴とする、二酸化炭素の処理方法、[8][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤を用いて、アルデヒド類を含むガスからアルデヒド類を吸着させることを特徴とする、アルデヒド類の処理方法、[9][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤をフィルタに担持させて、アルデヒド類を含むガスからアルデヒド類を吸着させることを特徴とする、アルデヒド類の処理方法、[10][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤を用いて、酢酸を含むガスから酢酸を吸着させることを特徴とする、酢酸の処理方法、[11][1]~[5]のいずれかに記載の吸着剤をフィルタに担持させて、酢酸を含むガスから酢酸を吸着させることを特徴とする、酢酸の処理方法に関する。本発明によれば、ガス状物質や液体状物質の吸着能に優れ、特に二酸化炭素、酢酸などの酸性ガス、アルデヒド類の吸着/脱着能に優れるとともに、粒子状又は繊維状の担体に担持されており、フィルタとしても加工が容易な新規な吸着剤を提供することが可能となった。本発明の吸着剤で用いる有機ケイ素化合物は、一般式1:[式中、R1は、水素原子または炭素数1~27のアルキル基好ましくは水素原子または炭素数1~4のアルキル基、より好ましくは水素原子又はメチル基であり、R4、R5、及びR6は、それぞれ独立して、炭素数1~30のアルキル基好ましくは炭素数1~4のアルキル基、より好ましくはメチル基又はエチル基であり、n1は1~3の整数好ましくは1又は2である]で表される化合物であり、1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-2-イミダゾリン、又は1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジンが特に好ましい。前記一般式1において、n1が1であり、R1が水素原子であり、R4、R5、及びR6がエチル基である化合物1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-2-イミダゾリンは、それ自体、公知化合物である。例えば、この化合物の公知用途としては、シリカ担持後、触媒又は金属分離に利用されており、二酸化炭素吸着に利用可能であることは知られていない。前記一般式1で表される有機ケイ素化合物は、例えば、下記反応工程式I:に基づいて合成することができる。上記反応工程式Iはアミン化合物とアセタール化合物の縮合環化反応であり、バルク無溶媒又は溶媒中で行うことができる。この溶媒としては、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシエタン、アセトニトリル、プロピオニトリル、ジクロロメタン、クロロホルム、ジクロロエタン、N,N-ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリジノン、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒、又はヘキサン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼンなどの非プロトン性非極性溶媒、又はメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのプロトン性極性溶媒が挙げられる。上記の工程Iの反応は、上記溶媒の中でも、例えばトルエン中、0°C~120°C、好ましくは50°C~80°Cの範囲の温度で攪拌下に行うことができる。例えば、前記一般式1の好適化合物である1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-2-イミダゾリン[化合物1-2]及び1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン[化合物2-2]は、下記反応工程式II及びIIIに基づいて、それぞれ、合成することができる。反応工程式II:反応工程式III:本発明の吸着剤は、以下の機構に限定されるものではないが、本発明者は、二酸化炭素の吸脱着反応は、以下の機構に基づくものと推測している。背景技術欄で先に言及した非特許文献1には、N-メチルテトラヒドロピリミジンMTHPにおける二酸化炭素の吸着/脱着に関して、以下の反応式:が記載されている。本発明の吸着剤においても、同様の機構に基づくものと推測している。金属酸化物を主成分とする表面を有する粒子又は繊維としては、粒子又は繊維全体が金属酸化物を主成分とする形態であることも、また粒子又は繊維の表面のみが金属酸化物を主成分とする形態であることも可能である。このような金属酸化物を主成分とする表面を有する粒子又は繊維は、金属酸化物表面に存在するOH基によって、前記一般式1で表される化合物と化学的に結合することができる。金属酸化物としては、例えば、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、アルミノケイ酸塩などが入手しやすく好ましい。具体的には、シリカゲルやクロマト用シリカ多孔体、鱗片状シリカ、メソポーラスシリカ、天然ゼオライトや合成ゼオライト、酸化アルミニウム、酸化チタンの粒子や、ガラス繊維、シリカ繊維、セラミック繊維、アルミナ繊維、及びこれらの繊維からなる織物、編物、不織布などを挙げることができる。また、前記金属酸化物により表面が被覆された粒子又は繊維、当該被覆された粒子が繊維の表面に担持された繊維、及びこれらの繊維からなる織物、編物、不織布などを挙げることができる。本発明では、金属酸化物を主成分とする表面を有する粒子又は繊維の表面は、比表面積が1m2/g以上であり、30m2/g以上であることが好ましく、60m2/g以上であることがより好ましく、比表面積が大きくなるほど前記有機ケイ素化合物の担持量を大きくすることができる。なお、比表面積は、BET法により得られる比表面積とする。本発明では比表面積の測定には、自動比表面積/細孔分布測定装置BELSORPmini;日本ベル株式会社製を用い、吸着ガスとして窒素ガスを使用した。このような比表面積が1m2/g以上である粒子又は繊維としては、粒子又は繊維自体がミクロレベルやナノレベルの大きさを有している形態や、粒子又は繊維が多孔質である形態がある。このうち粒子又は繊維が多孔質である場合は、比表面積が大きくても粒子又は繊維が比較的大きな寸法を有することが可能であり、気体中や液体中の物質を吸着させる上で実用的であり、好ましい形態といえる。粒子又は繊維自体がミクロレベルやナノレベルの大きさを有している場合は、均一な分散状態で繊維などに担持させる技術を要するという困難さが伴う場合がある。粒子自体がミクロレベルの大きさを有している例としては、例えば鱗片状シリカ粒子があり、具体的には、例えば薄片1次粒子の粒子径が厚さ0.05μm以下の鱗片形状粒子であり、葉状シリカ2次粒子の厚さが0.05~0.5μm平均粒子径が0.1~1.5μmである鱗片状シリカ粒子を挙げることができ、市販されているものを適用することができる。例えば、市販のSiO2一次粒子が三次凝集した白色粉体である、サンラブリーCAGCエスアイテック株式会社製平均粒径:4~6μm、比表面積67m2/g、シラノール基:55μmol/m2を適用することができる。また、繊維がナノレベルの径を有する例としては、例えば前記金属酸化物を含む溶液をシリンジからエア又は静電気の作用により吐出させてナノ繊維を形成し、このナノ繊維をコンベアー上に形成させた溶液紡糸法による不織布を適用することができる。前記粒子が多孔質である形態としては、例えば多孔質のシリカ粒子があり、具体的には、実施例で示すように、富士シリシア化学社製のフジシリカゲルシリーズA形、B形、ID形、富士シリシア化学社製のCARiACTシリーズ、Q-3、Q-6、Q-10、Q-30、Q-50、東海化学社製のA形、B形、及びAldrich社製のメソポーラスシリカHMS、MSU-Fを挙げることができる。また、例えばユニオン昭和株製のゼオライトHiSiv1000を挙げることができる。前述のように、前記金属酸化物を主成分とする表面を有する粒子又は繊維が多孔質体である場合、多孔質体の比表面積が大きくなるほど前記有機ケイ素化合物の担持量を大きくすることができるが、比表面積が大きくなるほど孔径が小さくなる傾向がある。そのため、本発明では、比表面積が大きくなり孔径が小さくなりすぎると、前記有機ケイ素化合物の担持量を大きくすることができなくなる場合がある。このため、本発明では前記多孔質体の平均孔径は3nm以上であることが好ましく、3.5nm以上であることがより好ましく、4nm以上であることがより好ましく、5nm以上であることが更に好ましい。3nm未満の場合、孔径が小さくなりすぎて、孔の中に有機ケイ素化合物を十分に浸透させることができず、吸着効果が十分に発揮できない場合がある。なお、平均孔径dp平均細孔直径は、前述の比表面積の測定により得られた比表面積as及び下記式2pで算出される全細孔容積Vpより、下記の式1pを用いて算出した値を用いることができる。dp=4×Vp/as×1031pVp=V/22414×Mg/ρg2p平均孔径:dpnm比表面積:asm2/g全細孔容積:Vpcm3/g相対圧p/poが0.990のときの吸着量:VmL/g但し、p:平衡吸着圧、po:飽和蒸気圧相対圧が0.990より低い場合は、吸着最終点の吸着量を用いる。吸着質の分子量:Mg=28吸着質の密度:ρgg/cm3=0.808前記一般式1で表される化合物のシリカ担体への担持結合は、例えば担持対象化合物を適当な溶媒例えば、メタノールで希釈し、シリカ担体と混合し、加熱下にて攪拌することにより、所望の吸着剤を得ることができる。また、前記一般式1で表される化合物をより確実に、シリカ担体へ担持結合させる場合は、例えば後述の実施例に記載の方法により実施することができる。すなわち、担持対象化合物を適当な溶媒例えば、トルエン又はメタノールで希釈し、シリカ担体と混合し、加熱下にて攪拌するとともに気化した溶媒を冷却管で冷却して一定の時間還流させることにより、所望の吸着剤を得ることができる。このような還流の方法を採用することで、確実に結合反応を行うことができ、液体等で溶出しないような耐久性に富む吸着剤を得ることができる。なお、高い温度で結合反応を行うためには、溶媒としてメタノールよりもトルエンを採用することが好ましい。本発明では、有機ケイ素化合物をこのようなシリカ担体へ担持させて構成した吸着粒子を更に通気性のシート状物に担持させること、あるいは、吸着繊維を用いてシート状物を形成することなどにより、吸着シートを構成することができる。吸着シートが通気性を持つ場合はシートの厚さ方向に通風することで、通気性を持たない場合はハニカムやコルゲートなどの形状に加工しシート面と平行に通風することで、フィルタとして用いることができる。これらのフィルタを空調設備に配置して、大気中の二酸化炭素を吸着させ、必要に応じて脱着させることで、室内空気中の二酸化炭素濃度を調整することができる。シート状物としては、製法形状とも特に限定されず、例えば、不織布、織編み物、多孔膜、紙、フィルムなどが適用可能である。前記不織布としては、例えばバインダ接着不織布、水流絡合不織布、ニードルパンチ不織布、繊維融着不織布、スパンボンド不織布、あるいは紙などを単独で、又は適宜組み合わせた不織布を適用することができる。また、不織布の材質は特に限定されず、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレートなどのポリエステル系繊維、ナイロン6、ナイロン66などのポリアミド系繊維、ポリプロピレン、ポリエチレンなどのポリオレフィン系繊維、ポリアクリロニトリルなどのアクリル系繊維、ポリビニルアルコール繊維及び合成パルプなどの合成繊維に限らず、レーヨンなどの半合成繊維、綿及びパルプ繊維などの天然繊維、あるいはガラス繊維、セラミックス繊維、金属繊維などを単独で、又は適宜組み合わせて適用することができる。次に、前述の吸着シートをフィルタとして、空気中の二酸化炭素の吸脱着に用いる一例について説明する。従来から、オフィスや住居などの室内では、室内で発生する高濃度の二酸化炭素を低い濃度に抑える必要があり、このため外気を取り入れ二酸化炭素の濃度を薄めて、所定レベル以下例えばビル管理法規定の1000ppm以下に抑えることが行われている。ところが、この室内で発生する二酸化炭素の発生源は人間の呼気によるものが最大の原因となっており、このため、急激に人の出入りが生じた場合など、一時的に二酸化炭素の濃度が増加した場合でも必要以上に換気が行われることがあった。あるいは、換気量を増加することがあった。その結果、暖房や冷房が行われた室内空気を外部に排出することとなり、熱エネルギーの損失につながり、ひいては地球温暖化を加速する原因にもなっていた。そこで、前記フィルタに二酸化炭素を含む空気を通風させた場合に、空気の温度が少なくとも-10~50°Cの範囲の何れかの温度において、通風された空気中の二酸化炭素の濃度が増加する場合は二酸化炭素を吸着し、減少する場合は二酸化炭素を脱着するように設計することにより、熱エネルギーの損失を防ぐことができる。以下、実施例によって本発明を具体的に説明するが、これらは本発明の範囲を限定するものではない。《実施例1:1-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン[化合物2-2]の合成》1[3-3-アミノプロピルアミノプロピル]トリメトキシシラン[化合物2-1]の合成窒素気流下、室温にて乾燥1,3-プロパンジアミン74.1g、1mol中に3-クロロプロピルトリメトキシシラン[化合物2-0]39.8g、200mmolを加え、次いで、油浴90°Cにて1時間加熱攪拌した。1HNMR分析より反応を停止し、エバポレートにて過剰の1,3-プロパンジアミンを留去した。残渣にトルエンを加えた後に副生成物であるプロパンジアミン塩酸塩をろ別し、ろ液をエバポレートすることで標記化合物[化合物2-1]を99を超える粗収率>99で得た。更に減圧蒸留することで、標記化合物40.7g収率86を無色透明油状物として得た。1HNMR400MHz,CDCl3δppm:0.66t,J=9.2Hz,2H,CH2Si,1.12brs,2H,CH2NH2,1.12brs,1H,CH2NHCH2,1.56-1.67m,2H,CH2CH2Si,1.56-1.67m,2H,CH2CH2NH2,2.61t,J=7.3Hz,2H,CH2CH2CH2Si,2.67t,J=7.3Hz,2H,CH2CH2CH2NH2,2.76t,J=6.9Hz,2H,CH2NH2,3.57s,9H,OCH3×3.13CNMR100MHz,CDCl3δppm:6.5CH2Si,23.0CH2CH2Si,33.9CH2CH2NH2,40.4CH2NH2,47.6CH2CH2CH2NH2,50.4OCH3,52.7CH2CH2CH2Si.21-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,4,5,6-テトラヒドロピリミジン[化合物2-2]の合成室温にて[3-3-アミノプロピルアミノプロピル]トリメトキシシラン[化合物2-1]23.6g、100mmolのトルエン溶液100mLにN,N-ジメチルホルムアミドジメチルアセタール13.1g、110mmolを加え、次いで、油浴80°Cにて24時間加熱攪拌した。ガスクロマトグラフィー分析により反応を停止し、エバポレートにてトルエン及び過剰のアセタールを留去した。残渣を真空乾燥することで少量残っていたトルエンを留去し、標記化合物[化合物2-2]以下、SiTHPの略称を使用することがあるを99を超える粗収率>99で得た。更に減圧蒸留することで、標記化合物23.9g収率97を無色透明油状物として得た。1HNMR400MHz,CDCl3δppm:0.58t,J=8.2Hz,2H,CH2Si,1.56-1.66m,2H,CH2CH2Si,1.83quin,J=6.0Hz,2H,CH=NCH2CH2CH2N,3.03t,J=6.9Hz,2H,CH2CH2CH2Si,3.12t,J=6.0Hz,2H,CH=NCH2CH2CH2N,3.29t,J=6.0Hz,2H,CH=NCH2CH2CH2N,3.58s,9H,OCH3×3,6.97s,1H,N=CHN.13CNMR100MHz,CDCl3δppm:5.7CH2Si,21.1CH=NCH2CH2CH2N,21.4CH2CH2Si,43.0CH=NCH2CH2CH2N,43.2CH=NCH2CH2CH2N,50.5OCH3,55.2CH2CH2CH2Si,150.1N=CHN.《実施例2:SiTHP担持金属酸化物粒子本発明の吸着剤の合成及びSiTHP担持金属酸化物粒子の二酸化炭素の吸脱着反応の評価》1金属酸化物シリカなどへの担持金属酸化物の粒子多孔質体として、シリカの粒子状多孔質体である、下記の表1、表4、表7に記載の富士シリシア化学社製フジシリカゲルシリーズ及びCARiACTシリーズ、東海化学社製の粒子状多孔質体、及びAldrich社製のメソポーラスシリカを用いた。フジシリカゲル:A形、B形、ID形CARiACT触媒担体:Q-6、Q-10、Q-30、Q-50東海:A形、B形メソポーラスシリカ:HMS、MSU-Fまた、金属酸化物の粒子多孔質体として、ユニオン昭和株製のゼオライトHiSiv1000の粒子状多孔質体を用いた。なお、比較例として、金属酸化物の粒子非多孔質体で比表面積が1m2/g未満であるガラスビーズBZ-1、アズワン社製を用いた。2トルエン還流法SiTHP10gをガラス容器に入れて、トルエンで5倍に希釈し、シリカ粒子5gを混合した。次いで、ガラス容器を130°Cに加熱しながら攪拌し、気化したトルエンを冷却管で冷却して還流させた。1時間経過後、ガラス容器からシリカ粒子を回収して、新鮮なトルエンで洗浄し、減圧乾燥機によりシリカ粒子を乾燥した。このような操作によって、下記表2、表5、表8に示すように、実施例A~KのSiTHP担持シリカ粒子を得た。なお、SiTHPの担持量重量は、SiTHP担持操作前後におけるシリカ粒子の重量増加分から求め、その比率は、担持後のシリカ粒子の重量に対する値である。ゼオライトの粒子状多孔質体及びガラスビーズについても同様の処理を行った実施例L及び比較例a。これらの結果を下記表8に示す。また、下記表9に示すシリカ粒子についても、SiTHPをそれぞれ1g、0.5g、0.5gとしたこと以外は同様の処理を行った実施例M、N、及びO。これらの結果を下記表10に示す。3メタノール還流法SiTHP10gをガラス容器に入れて、メタノールで5倍に希釈し、シリカ粒子5gを混合した。次いで、ガラス容器を80°Cに加熱しながら攪拌し、気化したメタノールを冷却管で冷却して還流させた。1時間経過後、ガラス容器からシリカ粒子を回収して、新鮮なメタノールで洗浄し、減圧乾燥機によりシリカ粒子を乾燥した。このような操作によって、下記表3及び表6に示すように、実施例A~C、F、H、IのSiTHP担持シリカ粒子を得た。なお、SiTHPの担持量重量は、SiTHP担持操作前後におけるシリカ粒子の重量増加分から求め、その比率は、担持後のシリカ粒子の重量に対する値である。4SiTHP担持金属酸化物粒子の二酸化炭素に対する吸脱着試験実施例B~O、比較例aのSiTHP担持粒子について、通風試験Dry及びWet条件による性能評価を行った。通風試験の概略を図1に示す。また、通風試験CO2吸脱着試験の一例実施例Bを図2吸着試験、Dry条件及び図3脱着試験、Dry条件に示す。4-1吸着試験CO2吸着試験として、直径10mmのガラス管にSiTHPを担持した金属酸化物粒子1gを入れ、両側から通気性のよい不織布で挟んだ。そのガラス管に湿度、及びCO2濃度を約1600ppmに調整したガスを0.5L/minで通風させ、SiTHP担持金属酸化物粒子通過後のCO2濃度を測定した。なお、通過させるガスは、Dry条件湿度2~5RH、及びWet条件湿度40~45RHで行った。また、通風試験実施前に、SiTHP担持金属酸化物粒子を入れたガラス管にN2ガスを通風させ、吸着しているCO2を除去してから吸着試験に用いた。SiTHP担持金属酸化物粒子へのガス通過開始後、処理ガス中のCO2濃度が、平均流入CO2濃度1600ppmの951520ppmにまで上昇するまでの間の、SiTHP担持金属酸化物粒子1gにおける積算吸着量を求めた。この積算吸着量は、図2に示すグラフの吸着曲線のピークの面積に相当する。4-2脱着試験CO2脱着試験は吸着試験終了直後に行い、湿度、及びCO2濃度を約240ppmに調整したガスを通風させ、SiTHP担持金属酸化物粒子通過後のCO2濃度を測定した。脱着試験においても、Dry条件湿度2~5RH、及びWet条件湿度40~45RHにて実施した。Dry条件で吸着試験を行ったものは、脱着試験もDry条件で行い、Wet条件で吸着試験を行ったものは、脱着試験もWet条件で行った。上記試験でCO2を吸着したSiTHP担持金属酸化物粒子に対して、CO2が240ppmの空気を通風し、SiTHP担持金属酸化物粒子からCO2を脱着させ、排出ガス中のCO2濃度が、250ppmにまで下降するまでの間の、SiTHP担持金属酸化物粒子1gにおける積算脱着量を求めた。この積算脱着量は、図3のグラフの脱着曲線のピークの面積に相当する。結果を表1~10に示す。これらの実施例により、下記の結果が得られた。1.比表面積が1m2/g以上の粒子から得られた実施例A~Oの吸着剤は、比表面積が1m2/g未満の粒子から得られた比較例aの吸着剤と比較して、SiTHPの担持量が多く、二酸化炭素の吸着及び脱着能に優れていた。2.平均細孔直径平均孔径3nm以上の粒子から得られた実施例B、C、E~Lの吸着剤は、平均細孔直径平均孔径が3nm未満の粒子から得られた実施例A及びDと比較して、SiTHPの担持量が多く、二酸化炭素の吸着及び脱着能にも優れていた。3.SiTHPの担持量が多い吸着剤は、二酸化炭素の吸着及び脱着能にも優れていた。4.比表面積が1m2/g以上の粒子で平均細孔直径平均孔径3nm以上の粒子の場合は、SiTHPの投入量を小さくした実施例M、N、Oでも二酸化炭素の吸着及び脱着能にも優れていた。《実施例3:SiTHP担持金属酸化物粒子のアセトアルデヒドガスに対する吸着試験》実施例FのSiTHP担持粒子CARiACT;トルエン環流法、及び実施例FのSiTHP担持前の粒子について、通風試験による性能評価を行った。通風試験は図1に示すCO2の通風試験の概略と同様の装置を使用した。また、通風試験アセトアルデヒドガス吸着試験の結果除去率を図4に示す。アセトアルデヒドガスに対する吸着試験として、直径10mmのガラス管に実施例FのSiTHPを担持した金属酸化物粒子CARiACT;トルエン環流法0.3g、又は比較例bとして実施例FのSiTHP担持前の金属酸化物粒子0.3gを入れ、両側から通気性のよい不織布で挟んだ。そのガラス管にDry条件湿度2~5RHで、濃度100ppmに調整したアセトアルデヒドガスを2L/minで通風させ、金属酸化物粒子通過後のアセトアルデヒド濃度を測定した。この測定にはガスクロマトグラフを使用し、経過時間ごとの除去率を算出した。また、各経過時間における除去率は下記の式3pを用いた。η=Co-Ct/Co×1003p除去率:η試験開始直前の濃度:Coppm各経過時間の濃度:Ctppm《実施例4:SiTHP担持金属酸化物粒子の酢酸ガスに対する吸着試験》実施例FのSiTHP担持粒子CARiACT;トルエン環流法、及び実施例FのSiTHP担持前の粒子について、通風試験による性能評価を行った。通風試験は図1に示すCO2の通風試験の概略と同様の装置を使用した。また、通風試験酢酸ガス吸着試験の結果除去率を図5に示す。酢酸ガスに対する吸着試験として、直径10mmのガラス管に実施例FのSiTHPを担持した金属酸化物粒子CARiACT;トルエン環流法0.3g、又は比較例bとして実施例FのSiTHP担持前の金属酸化物粒子0.3gを入れ、両側から通気性のよい不織布で挟んだ。そのガラス管にWet条件湿度40~45RHで、濃度35ppmに調整した酢酸ガスを2L/minで通風させ、金属酸化物粒子通過後の酢酸濃度を測定した。この測定にはガス検知管を使用し、経過時間ごとの除去率を算出した。また、各経過時間における除去率は前述のアルデヒドガスに対する吸着試験で用いた式3pを用いた。"