"水供給部から原水が導入される流路に、少なくとも一対の陽極および陰極の電極板を備えた電解槽と、流量検知手段とを配置させた電解水生成装置において、前記流量検知手段が検出した流量に応じて前記電極板の電解面積を可変とする面積可変手段を設けたことを特徴とする電解水生成装置。前記流量検知手段が、前記流路内に配置されるフロート部材であり、前記面積可変手段が、回転軸を中心に巻取可能に構成され、先端部を流量に応じて移動する前記フロート部材に追従させるようにした遮蔽部材であることを特徴とする請求項1に記載の電解水生成装置。前記電解槽の上流側の流路に、前記電解槽を迂回して当該電解槽の下流側と接続するバイパス流路を設け、前記バイパス流路に、前記フロート部材を配置したことを特徴とする請求項2に記載の電解水生成装置。前記流量検知手段が、前記流路内に配置される流量センサであり、前記面積可変手段が、回転軸を中心に巻取可能な遮蔽部材と、前記流量センサが検出した流量データに基づいて前記遮蔽部材の先端部を巻取方向に移動させるモータ部材と、で構成されることを特徴とする請求項1に記載の電解水生成装置。しかしながら、上記従来の電解水生成装置にあっては、原水の流量に応じて制御部による細かな制御作業が必要となり、制御部が複雑化してしまうとともに、イオン水を安定して生成することができない恐れがあった。そこで、本発明は、所望のpH値のイオン水をより簡単な制御構成で且つより安定して生成することのできる電解水生成装置を得ることを目的とする。上記目的を達成するために、本発明にあっては、水供給部から原水が導入される流路に、少なくとも一対の陽極および陰極の電極板を備えた電解槽と、流量検知手段とを配置させた電解水生成装置において、前記流量検知手段が検出した流量に応じて前記電極板の電解面積を可変とする面積可変手段を設けたことを特徴とする。本発明の電解水生成装置によれば、流量検知手段が検出した流量に応じて電極板の電解面積を可変とする面積可変手段を設けている。そのため、従来のような制御手段による細かな制御作業が不要となり、より簡単な制御構成で且つより安定して所望のpH値のイオン水を生成することができる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しつつ詳細に説明する。[第1実施形態]図1~図3は、本発明の第1実施形態にかかる電解水生成装置を示した図である。図1に示すように、本実施形態の電解水生成装置1は、水道管などの原水管2に連結された水栓水供給部2aから水道水などの原水が導入される主配管流路3を備えている。この主配管3には、上流側から順に浄化部6、流量センサ7、カルシウム供給部8および電解槽9が配設されている。なお、原水は水道水に限られるものではなく、井戸水や溜め水等であってもよい。浄化部6は、原水中の汚濁成分を除去するものであり、本実施形態では、活性炭フィルタ4と中空糸膜フィルタ5とを備えた浄水カートリッジを用いている。活性炭フィルタ4は、原水中に含まれる残留塩素やトリハロメタンなどを吸着して除去する機能を有している。一方、中空糸膜フィルタ5は、活性炭フィルタ4で捕捉しきれない微細な不純物を除去するとともに、活性炭フィルタ4から漏出した活性炭粒子を除去する機能を有している。浄化部6の活性炭フィルタ4および中空糸膜フィルタ5を通過して濾過された水は、流量センサ7を通過してカルシウム供給部8に至る。カルシウム供給部8では、例えばグリセロリン酸カルシウムや乳酸カルシウムなどのカルシウムイオンが添加されるようになっている。そして、カルシウムイオンにより導電率の高められた浄水は電解槽9に流入する。電解槽9は、内部を二分して一対の電極室S1、S2を形成する隔膜10と、各電極室S1、S2に配置される少なくとも一対の陽極および陰極の電極板11、1212、13とを備えている。本実施形態では、電解槽9での電解効率を高めるために、隔膜10の内側の電極室S1に電極板12を一つ配置しているのに対し、隔膜10の外側の電極室S2には電極板11、13を2つ配置している。そして、電解槽9の上流側の主配管3を分岐させ、一方の分岐路を電極室S1の入口に連通するとともに、他方の分岐路を電極室S2の入口に連通させている。電解槽9の一対の電極室S1、S2に導入された水は、陰極と陽極の間電極板11と12、12と13の間に電圧を印加することで電気分解され、一方の電極室ではアルカリイオン水が生成されるとともに、他方の電極室では酸性水次亜水が生成される。また、隔膜10の内側の電極室S1下流側には排水管14が連通されているとともに、隔膜10の外側の電極室S2下流側には吐水管15が連通されている。そして、電極室S1で生成された何れか一方のイオン水は排水管14を通り、当該排水管14の出口から外部に排出される。一方、電極室S2で生成された何れか他方のイオン水は吐水管15を通り、当該吐水管15の出口から外部に排出される。電解水生成装置1には、当該装置の駆動/停止を入力する電源ボタン図示せぬや、モード選択ボタン24、pH調節ボタン25などを備えた操作部22が設けられている。本実施形態では、モード選択ボタン24によってアルカリイオン水モード、酸性水モード、浄水モードの何れかを選択できるとともに、pH調節ボタン25によって所望のpH値を適宜設定できるようになっている。また、操作部22の近傍には表示部23が設けられており、この表示部23によって上述した装置の駆動/停止状態、選択モード、pH値などが表示されるようになっている。また、電解水生成装置1には制御部26が設けられている。この制御部26には、流量センサ7からの検知信号や、操作部22および表示部23からの操作信号などが送られるようになっている。また、電解槽9は、制御部26の指令信号によって駆動するようになっており、電解槽9の電極板11~13には、電源プラグ16から電源部17を介してACからDCに変換された電圧が印加されるようになっている。ここで、本実施形態の電解水生成装置1には、流量検知手段が検出した流量に応じて電解槽9の電極板11~13の電解面積電解有効面積を可変とする面積可変手段が設けられている。具体的には、図1~図3に示すように、本実施形態では、流量検知手段が主配管3内に配置されるフロート部材18であり、面積可変手段が回転軸27を中心に巻取可能な遮蔽部材19により構成されている。フロート部材18は、本体の外部または内部に磁石を備えており、図1に示すように、上下方向に延びる主配管3の通路3aに配置されることにより、流量の変化に応じて上下方向に往復動自在となっている。すなわち、本実施形態では、流量が少ない場合には図1に示すような通路3aの上流側図1中下側に位置し、水栓2aの開き具合などによって流量が増えた場合には、フロート部材18が押し流されて通路3aの下流側図1中上側に移動するようになる。遮蔽部材19は、図2および図3に示すように、図示せぬスプリングによって巻取方向に付勢されたいわゆるロールカーテンやロールスクリーン状のゴムシートにより構成されている。なお、遮蔽部材の材質は、電極板11~13の電解を阻害する非導電性の材質であれば何でも適用することができる。遮蔽部材19は、回転軸27の周縁部が収納部21となっており、本実施形態では、この収納部21から遮蔽部材19の先端部19aを下方に垂れ下げることにより、電極板間を遮蔽できるようにしている。すなわち、遮蔽部材19は、回転軸27および収納部21が電極板11~13よりも下流側に位置して配置されるようになっている。本実施形態では、このような遮蔽部材19を、先端部19aが電極室S1の電極板12と電極板11側の隔膜10との間を移動するようにすることで、電極板11と電極板12との間を遮蔽できるようにしている。遮蔽部材19には、先端部19aから基端部19bに架けて適宜間隔を空けて複数本実施形態では2つのガイド部材20が設けられている。そして、このガイド部材20を遮蔽部材19の両脇に配置されるレール部材28にセットすることで、遮蔽部材19をフロート部材18が移動する上下方向に沿って直線的にガイドし、スライド移動できるようにしている。また、遮蔽部材19の先端部19aに配置されるガイド部材20には、フロート部材18と同じく磁石が内蔵されている。これにより、遮蔽部材19の先端部19aを流量に応じて上下動するフロート部材18に追従させて、陽極と陰極電極板11と12の電解面積を可変させることができる。以上の構成の電解水生成装置1では、まずは使用者が操作部22の電源ボタンを押して装置を駆動し、モード選択ボタン24を操作して、アルカリイオン水モード、酸性水モード、浄水モードのうちの何れかを選択する。そして、上記モードのうちアルカリイオン水モードまたは酸性水モードを選択した場合には、pH調節ボタン25を操作して所望のpH値を適宜選択し、水栓2aを開く。水栓2aから導入された原水は、浄化部6にて残留塩素や細菌などの不純物が除去され、流量センサ7を通過してカルシウム供給部8にて電気分解が容易に行われるようになされた状態で電解槽9に通水される。このとき、制御部26は、流量センサ7からの信号を読み取り、その流量レベルが一定レベルを超えたときにその状態を通水中と判断するようになっている。そして、制御部26は、使用者が操作部22で入力したモードで電気分解を行わせるように電極板11~13に印加する電圧を制御する。すなわち、アルカリイオン水モードでは、電極板11、13を陰極として電極室S2が陰極室、電極板12を陽極として電極室S1が陽極室となるように制御する。一方、酸性水モードでは、電極板11、13を陽極として電極室S2が陽極室、電極板12を陰極として電極室S1が陰極室となるように制御する。これにより、アルカリイオン水モードでは、陽極室となる電極室S1から排水管14を介して酸性水を排出させるとともに、陰極室となる電極室S2から吐水管15を介してアルカリイオン水を吐出させることができる。一方、酸性水モードでは、陰極室となる電極室S1から排水管14を介してアルカリイオン水を排出させるとともに、陽極室となる電極室S2から吐水管15を介して酸性水を吐出させることができる。また、浄水モードにおいては、電極板11~13に電圧を印加しないことで、そのままの浄水を吐水管15から吐出させるようにしている。このような電解水生成装置1において、主配管3の通路3aには流量検知手段としてのフロート部材18が配置されており、電解槽9の電極室S1には面積可変手段としての遮蔽部材19が配置されている。遮蔽部材19は、電極板11と12の間に垂れ下がった状態で、即ち、先端部19aのガイド部材20が電極板11と12の上流側図1中下側に配置された状態で使用される。このように配置された遮蔽部材19は、流量に応じて上下動するフロート部材18に先端部19aを追従させて、陽極と陰極電極板11と12の電解面積を可変させることができる。すなわち、流量が少ない場合には電解面積を小さくすることができ、流量が多い場合には電解面積を大きくすることができる。よって、特に流量が少ないにも関わらず低いpH値のイオン水を生成したい場合に、従来では電極板のすべてが電解面積となるため、制御部での制御が困難となり低いpH値のイオン水を生成できない等の問題があったが、本実施形態ではそれを解決できる。すなわち、遮蔽部材19によって電解面積を小さくすることができるので、低いpH値のイオン水にあっても安定して生成することができるようになる。このように、本実施形態の電解水生成装置1によれば、フロート部材20が検出した流量に応じて陽極と陰極電極板11と12の電解面積を可変とする遮蔽部材19を設けたので、より簡単な制御構成で且つより安定して所望のpH値のイオン水を生成することができる。なお、本実施形態を実施するにあたって、電解水生成装置1の使用状態において、遮蔽部材19の先端部19aを電極板11、12の上流側図1中下側に位置させることが必須となる。このような状態は、例えば遮蔽部材19がスプリングによって巻取方向に付勢される力よりも若干大きな力関係となるように、ガイド部材20の重さを調整することで作り出すことができる。そして、例えばカルシウム供給部8の開口上蓋から主配管3内にフロート部材18が投入され、装置内に通水された水によってフロート部材18が押し流されて上下方向に延びる通路3aに導くことができる。また、流量が多い場合にフロート部材18が通路3aの下流端部図1中上端部からさらに下流側へ押し流されてしまわないように、下流端部にメッシュ状の柵などを設けるのが好ましい。以上、説明してきたように、本実施形態の電解水生成装置1によれば、流量検知手段としてのフロート部材18が検出した流量に応じて電極板11、12陽極と陰極の電解面積を可変とする面積可変手段としての遮蔽部材19を備えている。そのため、従来のような制御手段による細かな制御作業が不要となり、より簡単な制御構成で且つより安定して所望のpH値のイオン水を生成することができる。特に、本実施形態によれば、流量が少ないにも関わらず低いpH値のイオン水を生成したい場合にあっても、当該低いpH値のイオン水を安定して生成することができるという利点がある。このように、本実施形態によれば従来と比べてより低いpH値のイオン水を生成することができるようになるので、より広い範囲のpH値例えばpH8,5程度~pH9,5程度のイオン水を安定して生成することができるようになる。また、本実施形態では、流量検知手段が主配管3の通路3aに配置されるフロート部材18であり、面積可変手段が回転軸27を中心に巻取可能に構成され、先端部19aを流量に応じて上下動移動するフロート部材18に追従させるようにした遮蔽部材19により構成している。そのため、流量センサ7を必須の構成とする必要がなくなり、且つ制御部26から電極板11、12への一定の電圧の印加で所望のpH値のイオン水を生成することができるので、より簡単な制御構成とすることができる。なお、本実施形態では、遮蔽部材19によって電極板11と12の間のみを遮蔽する構成としたが、さらに電極板12と13の間を遮蔽するようにしてもよい。また、本実施形態では、遮蔽部材19を電極室S1に配置するようにしたが、電極室S2に配置するようにしてもよい。さらにまた、本実施形態では、上下動するフロート部材18に対して遮蔽部材19を追従させるようにしたが、左右に平行移動するフロート部材18に対して遮蔽部材19を追従させる構成とすることで、電極板11、1212、13の電解面積を可変させるようにしてもよい。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について図面を参照して説明する。図4は、本実施形態にかかる電解水生成装置1Aを示した図である。なお、本実施形態を説明するにあたって、上記第1実施形態の電解水生成装置1と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態の電解水生成装置1Aは、上記第1実施形態と同様にして、フロート部材18が検出した流量に応じて電極板の電解面積電解有効面積を可変とする遮蔽部材19が設けられている。ここで、本実施形態の電解水生成装置1Aが上記第1実施形態と主に異なる点は、電解槽9の上流側の主配管3に、電解槽9を迂回して当該電解槽9の下流側と接続するバイパス配管3bを設け、このバイパス配管3bにフロート部材19を配置したことにある。図4に示すように、バイパス配管3bは電解槽9の上流側の分岐路に延長して形成されており、本実施形態では略L字状に折れ曲がって電解槽9の側壁部の近傍を通り、排水管14に合流させている。このような構成により、本実施形態では、遮蔽部材19が電極板12と13の間を遮蔽するようにしている。本実施形態においても、流量が多い場合にフロート部材18がバイパス配管3bの下流端部図4中上端部から排水管14側へ押し流されてしまわないように、下流端部にメッシュ状の柵などを設けるのが好ましい。また、本実施形態では、分岐路の電極室S1、S2に連通する開口にもメッシュ状の柵などを設けておくことで、カルシウム供給部8の開口上蓋から投入されたフロート部材18を押し流して、バイパス配管3bへ導くことができる。以上の構成により、本実施形態の電解水生成装置1Aによれば、上記第1実施形態の電解水生成装置1と同様に、より簡単な制御構成で且つより安定して所望のpH値のイオン水を生成することができるようになる。また、本実施形態では、電解槽9の上流側と下流側とを接続するバイパス配管バイパス流路3bにフロート部材19を配置したので、流路が複雑化してしまうのを抑制することができるという利点がある。よって、上記第1実施形態と比べて、電解水生成装置1Aの製造を容易化したり、コストの削減にも繋がる。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態について図面を参照して説明する。図5および図6は、本実施形態にかかる電解水生成装置1Bを示した図である。なお、本実施形態を説明するにあたって、上記第1実施形態の電解水生成装置1と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態の電解水生成装置1Bは、上記第1実施形態と同様にして、流量検知手段が検出した流量に応じて電極板の電解面積電解有効面積を可変とする面積可変手段が設けられている。ここで、本実施形態の電解水生成装置1Bが上記第1実施形態と主に異なる点は、流量検知手段が主配管3に配置された流量センサ7となり、面積可変手段が遮蔽部材19とモータ部材30とにより構成されたことにある。すなわち、本実施形態では、流量センサ7が検出した流量データに基づいてモータ部材30の回転軸27を回転制御することにより、遮蔽部材19の先端部19aを巻取方向に移動させるようにしている。モータ部材30は、例えばステッピングモータを用いることができる。図6に示すように、モータ部材30は、回転軸27が遮蔽部材19の基端部19b図3参照に連結されており、制御部26により正回転、逆回転と回転制御されることによって、先端部19aが上下方向に移動自在となっている。流量センサ7は、上記第1実施形態と同様に、浄化部6とカルシウム供給部8との間の主配管3内に配置されており、検出した流量データを制御部26に伝送するようになっている。以上の構成により、本実施形態の電解水生成装置1Bによれば、上記第1実施形態の電解水生成装置1と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、流量検知手段が流量センサ7であり、面積可変手段が回転軸27を中心に巻取可能な遮蔽部材19と、流量センサ7で検出した流量データに基づいて遮蔽部材19の先端部19aを巻取方向に移動させるモータ部材30とにより構成している。そのため、モータ部材30によって電極板11、12の電解面積を自由に可変させることができるようになるという利点がある。したがって、例えば流量少でpH値の高いイオン水を生成したい場合には電解面積を大きくし、流量少でpH値の低いイオン水を生成したい場合には電解面積を小さくするといったように、色々なバリエーションに対応することができるようになる。また、モータ部材30により電解面積の細かな制御が可能となるので、所望のpH値のイオン水をより確実に生成することができる。さらにまた、本実施形態では、このようにモータ部材30によって電極板11、12の電解面積を自由に可変させることができるので、原水の流量の変化の他に導電率が変動する場合にも有効である。例えば、導電率が高いにも関わらず低いpH値のイオン水を生成したい場合に、従来では電極板のすべてが電解面積となるため、制御部での制御が困難となり低いpH値のイオン水を生成できなかったが、本実施形態ではそれを解決できる。すなわち、電解面積を小さくすることによって低いpH値のイオン水にあっても安定して生成することができるようになる。このように、本実施形態によれば原水の流量の変化の他に導電率が変動する場合にも対応することができるので、より好適である。なお、本実施形態では、流量センサ7が検出した流量レベルが一定レベルを下回ると、この状態を止水状態と判断して電極板11~13へのエネルギー供給が終了するようになっている。この時、制御部26によって遮蔽部材19の先端部19aを収納部21に収納するようにし、電極板11~13の電解面積を最大限にしておく。そして、止水後の所定時間だけ逆の電位を電極板11~13に印加して逆電解を行わせるようにすれば、電極板に付着したカルシウムなどのスケールを除去することができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、所望のpH値のイオン水を得るために面積可変手段により電極板の電解面積を可変としつつ、制御部により電極板に印加する電圧を調整するようにしてもよい。こうすれば、制御部による細かな制御作業は必要となるが、より広範囲のpH値のイオン水を安定して生成することができるようになる。"