通信機器の受話端に音声信号出力がないことを検出した場合、耳から離れた場所に位置する参照マイクからの外部ノイズ信号及び耳に近接した場所に位置するモニタリングマイクからのモニタリング信号を受信するステップと、受信された前記外部ノイズ信号及び前記モニタリング信号に対して性能分析を行うことにより、前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理後のノイズ低減性能曲線を推定するステップと、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線に基づき、前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータを調整することにより、前記推定されたノイズ低減性能曲線と前記予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるようにするステップとを含む、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられる知能制御方法。前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線に基づき、前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータを調整するステップは、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線とを比較することにより、前記制御回路パラメータの調整方向を確定するステップと、確定された調整方向に基づき前記制御回路パラメータを調整するステップとを含み、前記制御回路パラメータの調整過程ではフィードバック制御を用い、一回調整毎に、改めて前記推定されたノイズ低減性能曲線が前記予め設定されたノイズ低減性能曲線にさらに近づくか否かを比較し、さらに近づく場合は前記調整方向を維持し、そうでない場合は前記調整方向を逆転させ、前記推定されたノイズ低減性能曲線と前記予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が前記所定の範囲内に収まるまで調整する、請求項1に記載の知能制御方法。前記制御回路パラメータは、ゲイン係数と位相調整パラメータを含む、請求項1に記載の知能制御方法。通信機器の受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出するステップは、前記外部ノイズ信号と前記モニタリング信号との間の相関性を計算することにより、或いは、前記受話端の出力信号のエネルギを検出することにより確定するステップを含む、請求項1に記載の知能制御方法。前記外部ノイズ信号と前記モニタリング信号との間の相関性を計算することにより、前記通信機器の受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出するステップは、前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号に対してそれぞれフレーム化処理を行うステップと、前記フレーム化処理後の両方のフレームデータ間の相関性を計算するステップと、計算された相関性と所定閾値とを比較することにより、前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号間の相関性を確定するステップを含む、請求項4に記載の知能制御方法。耳から離れた場所における外部ノイズ信号をピックアップするステップと、ピックアップされた外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行うことにより、前記外部ノイズ信号を相殺するためのアンチノイズ信号を生成するステップと、生成されたアンチノイズ信号と通信機器の受話端で受信された音声信号とを混合するステップと、混合後の信号を耳に導入することにより、自由空間から耳に入った外部ノイズ信号を相殺するステップと、を含み、前記通信機器の受話端に音声信号出力がない場合、前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータは、請求項1~5の何れか1項に記載の知能制御方法に従って調整される、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング方法。通信機器の受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出する検出手段と、前記受話端に音声信号出力がないことを検出した場合、耳から離れた場所に位置する参照マイクからの外部ノイズ信号及び耳に近接した場所に位置するモニタリングマイクからのモニタリング信号を受信する受信手段と、受信された前記外部ノイズ信号及び前記モニタリング信号に対して性能分析を行うことにより、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理後のノイズ低減性能曲線を推定するノイズ低減性能推定手段と、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線に基づき、前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータを調整することにより、前記推定されたノイズ低減性能曲線と前記予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるようにする第1の調整手段と、を含む、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられる知能制御装置。前記第1の調整手段は、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線とを比較することにより、前記制御回路パラメータの調整方向を確定する調整方向確定モジュールと、確定された調整方向に基づき、前記制御回路パラメータを調整する第2の調整モジュールと、を含み、前記制御回路パラメータの調整過程ではフィードバック制御を用い、一回調整毎に、改めて前記推定されたノイズ低減性能曲線が前記予め設定されたノイズ低減性能曲線にさらに近づくか否かを比較し、さらに近づく場合は前記調整方向を維持し、そうでない場合は前記調整方向を逆転させ、前記推定されたノイズ低減性能曲線と前記予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が前記所定の範囲内に収まるまで調整する、請求項7に記載の知能制御装置。前記検出手段は、前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号間の相関性を計算することにより、或いは、前記受話端の出力信号のエネルギを検出することにより、前記受話端に音声信号出力が存在するか否かを確定する、請求項7に記載の知能制御装置。前記検出手段が前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号間の相関性を計算することにより前記受話端に音声信号出力が存在するか否かを確定する場合、前記検出手段は、さらに、前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号に対してそれぞれフレーム化処理を行うフレーム化サンプリングモジュールと、フレーム化処理後の両方のフレームデータの相関性を計算する計算モジュールと、計算された相関性と所定閾値とを比較することにより、前記参照マイクと前記モニタリングマイクによりピックアップされた信号間の相関性を確定する相関性確定モジュールと、を含む請求項9に記載の知能制御装置。耳から離れた場所における外部ノイズ信号をピックアップする参照マイクと、前記外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行うことにより、前記外部ノイズ信号を相殺するためのアンチノイズ信号を生成するアンチノイズ信号生成手段と、前記アンチノイズ信号と通信機器の受話端で受信された音声信号とを混合する信号混合手段と、混合された信号を耳に導入する導入手段と、自由空間から耳に入った外部ノイズ信号と前記導入手段の出力信号とが耳で重なって得られた信号である、耳に近接した場所におけるモニタリング信号をピックアップするモニタリングマイクと、前記受話端に音声信号出力がない場合、前記アンチノイズ信号生成手段のフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理の制御回路パラメータを調整する、請求項7~10の何れか1項に記載の知能制御装置と、を含む、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステム。請求項11に記載の非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステムを含む、通信機器。以下、図面を参照しながら本発明の技術手段と具体的な実施例を詳細に説明する。本発明により提供された、通信機器で非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングを行うためのシステム、その知能制御方法及び装置は、ノイズ環境で通信機器の受話端に適用されるノイズ低減知能制御技術であり、その実現方法は、非密閉型フィードフォワードノイズキャンセリングシステムに参照マイクとモニタリングマイクに基づく知能制御技術を用いることにより、非密閉型フィードフォワードノイズキャンセリング技術を通信機器に適用する際に存在する、結合の違いによるノイズ低減性能の不一致問題を解決することである。通信機器の受話端に非密閉型構造を用いているが、耳栓型構造の受話端に比べ、このような非密閉型の受話端は、装着の快適性を長時間保つことができる。非密閉型通信機器にフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング技術を用いることで受話端のSN比を向上する方法は、図1に示すように、耳介外部に置かれた参照マイク102によってピックアップされた外部参考ノイズ信号を、回路Hで増幅、位相反転及び位相補償を行って、元の外部ノイズ信号を相殺するためのアンチノイズ信号を生成するが、理想状態では、アンチノイズ信号は元の外部ノイズ信号と振幅が同じで位相が逆であり、アンチノイズ信号と入力された音声信号が回路で重ね、重なった混合信号が直接スピーカ104から生成され耳に導入される。スピーカ104を介して耳に導入される信号は、アンチノイズ信号と音声信号を含み、アンチノイズ信号と空間から耳に伝播された元のノイズ信号とは振幅が同じで位相が逆であるので互いに相殺されるが、音声信号の振幅は変わっていない。このようなアクティブノイズキャンセリング方法により、ノイズ信号は大きく低減され、且つ音声が不変なので、通信機器の受話端のSN比を有効に向上することができる。図3は、本発明に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングの知能制御装置を通信機器の受話端に用いてノイズキャンセリングの知能制御を行う原理概略図である。図3に示すように、従来のフィードフォワードアクティブノイズ制御技術を用いて通信機器の受話端でノイズキャンセリングを行うために用いられるハードウェアに対して、本発明の知能制御システムは、通信機器の耳に近接した場所にマイクを増設するが、これを本明細書ではモニタリングマイク122と称する。モニタリングマイク122の位置する場所の音圧は、耳における音圧を代表する。知能制御を行う時に、参照マイク112とモニタリングマイク122でピックアップされた信号は、ともに知能制御装置に入力される。本発明の一実施例では、当該知能制御装置はDSPデジタル信号処理モジュールにより実現されえる。本発明の他の実施例では、当該知能制御装置は他のデジタル信号処理能力を有するモジュールにより実現されてもよい。本発明では、アクティブノイズキャンセリングを使用しない場合、遠距離低周波ノイズの、参照マイク112とモニタリングマイク122に達するエネルギは相同である。アクティブノイズキャンセリングを使用した場合、参照マイク112でピックアップされたノイズエネルギが不変であるが、モニタリングマイク122におけるエネルギは、ノイズが音響経路Pに沿って物理空間で耳に伝播されたエネルギと、H、G電子伝播経路により形成されたアンチノイズのエネルギとを重ねたものであり、アンチノイズエネルギが加わることにより、参照マイクにおけるノイズエネルギと比べ、モニタリングマイク122におけるエネルギが低減されており、参照マイク112とモニタリングマイク122における特定の周波数帯域のエネルギの差を比較することにより、アクティブノイズキャンセリングの効果が予期の効果に達しているか否かを判断することができ、予期効果に達していない場合は、知能制御装置例えば、DSPモジュールは知能制御信号を出力して回路Hのパラメータを調節し、その後、再度アクティブノイズキャンセリング効果を判断することを繰り返す。最終のアクティブノイズキャンセリング効果を予期したノイズ低減効果に到達するまで知能フィードバック制御を行うことにより、通信機器と耳との結合の違いによるノイズ低減効果の不一致問題を解消する。ここで、調整された回路Hのパラメータつまり、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータは、通常、ゲイン係数と位相調整パラメータとを含む。それに対応して、ここでの回路Hは、増幅手段及び位相調整手段を含み、参照マイクでピックアップされた外部ノイズ信号を、当該参考ノイズ信号を相殺可能なアンチノイズ信号に変換することを目的とする。最適には、当該アンチノイズ信号の振幅と外部ノイズ信号の振幅が同じで、位相が逆である。この場合、耳におけるノイズを全部キャンセリングすることができる。また、ここでいう位相調整手段は、位相補償器を含むことができる。別の例では、前記位相調整手段はインバータと位相補償器を含んでもよい。図4a、図4b、図4c及び図4dは、それぞれ本発明に適用される通信機器の例を示す図であり、図4aは携帯電話機、図4bはブルートゥースイヤホン、図4cはステレオ挿入イヤホン、図4dはステレオヘッドホンである。図4a、図4b、図4c及び図4dに示すように、参照マイク112は通常通信機器の受話端のスピーカ312から所定の距離離間する場所に設置され、モニタリングマイク122は受話端のスピーカ312の信号出力位置に設置され、応用の際、参考スピーカ112は使用者の耳介外部に位置し、モニタリングマイク122は使用者の耳介中に位置する。図4a、図4b、図4c及び図4dに示すような非密閉型通信機器に適用する時、使用者によって使用習慣及び耳構造自体に大きい差異が存在するため、異なる人又は同一の人が異なる時期でその音響経路Pと二次経路Gを使用する際大きい差異が存在することは避けられない。そのため、相対的に一致する理想的なノイズ低減効果を実現するためには、アンチノイズ回路Hに対する要求も異なる。図5は、従来のフィードフォワードアクティブノイズ制御技術を用いる時に異なる使用者が同一の回路Hにて達しえるノイズ低減効果を示す。図5から分かるように、同一の回路Hを用いた際、異なる三人の使用者のノイズ低減性能に非常に大きい差異を現れ、ノイズ低減の一致性を保証することが難しい。異なる使用者、または同一の使用者が通信機器を使用する度に、回路Hに対する要求は不可避的に多少差異が存在しているので、同一の回路Hを用いてはノイズ低減性能の一致性を保証し難いので、異なるユーザでも同様のノイズ低減効果に達するためには通信機器と耳との結合状態毎に回路Hのパラメータを調整する必要がある。図3に示す知能制御原理に対し、本発明により提供された非密閉型通信機器に適用されるフィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステムの論理ブロックは、図6に示す通りである。図6は、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられるノイズキャンセリングシステム100を示す概略ブロック図である。図6に示すように、前記ノイズキャンセリングシステム100は、参照マイク112と、アンチノイズ信号生成手段114と、信号混合手段116と、導入手段118と、モニタリングマイク122及び知能制御装置120とを含む。前記参照マイク112は、図4a-4dに示すように、耳から離れた場所に設置され、耳から離れた場所の外部ノイズ信号をピックアップする。前記アンチノイズ信号生成手段114は、前記外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行うことにより、前記外部ノイズ信号を相殺することが可能なアンチノイズ信号を生成する。ここで、前記アンチノイズ信号生成手段114は、図3に示す回路ユニットHと同等である。アンチノイズ信号生成手段114は、参照マイクによりピックアップされた外部ノイズ信号に対して増幅及び位相補償等の処理を行うことにより、外部ノイズ信号を、耳に入る際耳で受信した外部ノイズ信号を相殺するアンチノイズ信号に変換する。本発明の一実施例では、アンチノイズ信号生成手段114は、増幅手段図示せずと位相調整手段図示せずを含むことができ、前記増幅手段は参照マイク112からの外部ノイズ信号をゲイン増幅し、前記位相調整手段は参照マイク112からの外部ノイズ信号を位相調整することにより、位相調整後の信号が外部ノイズ信号を相殺することができる。位相調整後の信号の位相がちょうど外部ノイズ信号と逆となり振幅が等しくなるよう、前記増幅手段のゲイン係数及び前記位相調整手段の位相調整パラメータを選択することにより、外部ノイズ信号を完全に相殺することが好ましい。信号混合手段116は、アンチノイズ信号生成手段114及び通信機器の受話端の出力に接続されるように設置され、アンチノイズ信号生成手段114から出力されたアンチノイズ信号を受信し、かつ、受話端に音声信号出力がある場合受話端から出力された音声信号を受信するとともに、前記アンチノイズ信号と前記受話端から出力された音声信号とを混合する。ここで、本発明の一つの例によると、前記信号混合手段116は加算器である。導入手段118は信号混合手段116に接続され、信号混合手段116により混合された信号を耳に導入することにより、自由空間から耳に入った外部ノイズ信号を相殺する。本発明の一つの例では、前記導入手段118はスピーカである。本発明の他の例では、前記導入手段118は他の音声出力手段を用いてもよい。従来のフィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステムに比べて、本発明に係るフィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステム100は、さらにモニタリングマイク122と知能制御装置120を含む。以下、モニタリングマイク122と知能制御装置120について詳細に説明する。1モニタリングマイク図6に示すように、前記モニタリングマイク122は、使用の際耳に近い場所に設置され、耳に近接した場所のモニタリング信号をピックアップする。前記モニタリング信号は、自由空間から耳に入る外部ノイズ信号と導入手段118の出力信号が耳で重なって得られた信号である。ここで、前記通信機器の受話端に音声信号出力がない場合、前記導入手段118の出力信号は、当該外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行った後に得られた信号である。前記通信機器の受話端に音声信号出力が存在する場合、前記導入手段118の出力信号は、当該外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行って得られた信号と通信機器の受話端から出力された音声信号とが重って得られた信号である。2知能制御装置以下、図7を参照して図6における知能制御装置120の詳細を説明する。図7に示すように、前記知能制御装置120は、検出手段124と、受信手段125と、ノイズ低減性能推定手段126及び第1の調整手段128とを含む。検出手段検出手段124は通信機器の受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出する。受話端のスピーカ312に音声信号例えば音楽を流れる時、モニタリングマイク122によりピックアップされた信号には外部ノイズ信号と音声信号が含まれるが、モニタリングマイク122とスピーカ312の音声出力口が非常に近いので、モニタリングマイク122によりピックアップされた信号において受話端の音声信号が主な成分である。参照マイク112はスピーカ312の音声出力口から相対的に離れているので、ピックアップされた信号は主に外部ノイズ信号である。この時、2つのマイクによりピックアップされた信号は、低周波数範囲で相関性が低く、参照マイク112とモニタリングマイク122によりピックアップされたノイズ成分エネルギの差異を比較することによりノイズ低減性能を推定することができない。また、ノイズだけ存在する場合、参照マイク112とモニタリングマイク122によりピックアップされた外部の遠距離ノイズ信号は低周波数範囲においてよい相関性を有し、参照マイク112とモニタリングマイク122によりピックアップされたノイズ成分エネルギの差異を比較することによりノイズ低減性能を推定することができる。そのため、本発明では受話端の信号を検出する必要があり、受話端に音声信号出力がないことを検出した場合にのみ、アクティブノイズ低減の知能制御を行い、即ち、アンチノイズ信号生成手段114例えば回路Hのパラメータつまり制御回路パラメータ、例えばゲイン係数と位相調整パラメータを調整することにより、アンチノイズ信号と耳に入った外部ノイズ信号とをより好適に相殺し、ノイズ低減性能を最適化させることができる。また、受話端に音声信号出力がある場合、回路Hのパラメータはそのまま維持する。本発明の一つの実施例では、検出を行う時、検出手段124は、2つのマイクにピックアップされた信号の相関性を計算して受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出することにより、アクティブノイズキャンセリングの知能制御を行うか否かを確定する。この場合、検出手段124は、さらに、フレーム化サンプリングモジュール、計算モジュール及び相関性確定モジュール図示せずを含んでもよい。その中、フレーム化サンプリングモジュールは参照マイク112とモニタリングマイク122によりピックアップされた信号に対してそれぞれフレーム化処理を行い、計算モジュールは前記フレーム化処理後の両方のフレームデータの相関性を計算し、相関性確定モジュールは計算された参照マイク112及びモニタリングマイク122の両方のフレームデータの相関性と所定閾値とを比較することにより、参照マイクとモニタリングマイクによりピックアップされた信号の相関性を確定する。具体的には、例として、受話端の信号を検出する過程において、まず参照マイク112とモニタリングマイク122によりピックアップされた信号をフレーム化処理し、フレーム毎512個のサンプリング点を取り、隣接のフレームは50のデータの重なりを有するようにして、その後、参照マイク112とモニタリングマイク122の両方のフレームデータに対して相関計算を行い、相関性が上限閾値本実施の形態では08を取るより大きければ、受話端に信号出力がないと判断し、ノイズ低減の知能制御を行う。相関性が下限閾値本実施の形態では06を取るより小さければ、受話端に信号出力があると判断し、ノイズ低減の知能制御を行わず、相関性が上下限の間に属すれば、前回の判断結果を維持する。また、検出手段124は、他の幾つかの形態により実現されてもよく、例えば、受話端の出力信号のエネルギを直接検出することにより受話端に音声信号出力が存在するか否かを判断することができる。外部ノイズ信号のエネルギが比較的小さく、通常、ある閾値より小さいので、受話端の出力信号のエネルギが当該閾値より大きいことを検出した場合、音声信号出力があると判断し、そうでない場合、音声信号出力がないと判断する。この場合、前記検出手段は、前記受話端の出力信号のエネルギを検出するエネルギ検出モジュール図示せずと、検出されたエネルギと所定閾値とを比較し、検出されたエネルギが所定閾値より大きい場合、前記受話端に音声信号出力があると確定する音声信号存在確定モジュール図示せずとを含むことができる。受信手段受信手段125は、参照マイク112とモニタリングマイク122に接続され、受話端に音声信号出力がないことを検出した場合、受信参照マイク112からの外部ノイズ信号及びモニタリングマイク122からのモニタリング信号を受信する。ここで、前記受信手段125は前記検出手段124により制御され、前記検出手段により受話端に音声信号出力がないことを検出した場合にのみ、前記受信手段125は参照マイク112からの外部ノイズ信号及びモニタリングマイク122からのアンチノイズ信号を受信する。ノイズ低減性能推定手段ノイズ低減性能推定手段126は、受信された外部ノイズ信号及びモニタリング信号に対して性能分析を行うことにより、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理後のノイズ低減性能曲線を推定する。受話端に音声信号出力がないことを検出した場合、参照マイク112によりピックアップされたのは外部ノイズであるので、モニタリングマイク122によりピックアップされたモニタリング信号は、外部ノイズ信号と外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブキャンセリング処理を行った後に得られた信号とを重ねた信号、即ちノイズ低減処理後の信号である。そのため、上記の場合、参照マイクとモニタリングマイクの低周波エネルギを比較することによりモニタリングマイクの位置する場所のノイズ低減性能を判断することができる。通常、前記ノイズ低減性能推定手段126は、特定の周波数帯域内において、受信された外部ノイズ信号及びモニタリング信号に対して性能分析を行う。当該特定の周波数帯域内において、ノイズ低減効果はより著しくなる。具体的には、例として、ノイズ低減性能推定を行う過程において、まず一つの理想的なノイズ低減性能曲線NR_ideaを設定する必要がある。図11は、本発明の実施例を用いる理想的なノイズ低減性能曲線と実際のノイズ低減性能曲線の比較概略図であり、その理想的なノイズ低減性能曲線NR_ideaは、図11中の実線に示される。計算量を減少するとともに他の幾つかの要素による干渉を排除するために、本実施例では、好ましくは、主なノイズ低減周波数帯域500~1kHzのノイズ低減性能だけを計算しノイズ低減性能に対し推定する。図2に示す知能制御原理から、以下のことが分かる。ノイズ低減性能NRは以下の通り定義される。Hが理想的な回路H_ideaに近づいている場合、500~1kHz周波数帯域内のノイズ低減性能NRは、理想的なノイズ低減性能曲線NR_ideaに近づくことになる。何れの時刻でも、式により現在の時刻における周波数帯域500~1kHz内のノイズ低減性能NR1を計算することができ、NR_ideaとNR1を比較することにより現在のノイズ低減性能と理想的なノイズ低減性能の500~1kHz周波数帯域内における差異が分かり、現在の回路Hと理想的な回路H_ideaとの差異が主に低周波に表現されるかあるいは高周波部分に表現されるかを判定することにより、回路Hのパラメータ調整の概ねの方向を明確にすることで、第1の調整手段128にてパラメータ調整を行い、回路Hアンチノイズ信号生成手段114の周波数応答ゲインと位相を含むを調整することにより回路Hの周波数応答が理想的な回路H_idea的周波数応答に近づくようにする。その中、以下の導出式が存在している。第1の調整手段第1の調整手段128は、ノイズ低減性能推定手段126により推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線に基づいて、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータつまり、アンチノイズ生成手段の回路パラメータを調整することにより、推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるようにする。具体的には、モニタリングマイク122のノイズ低減性能によって調整される制御回路パラメータは、ゲイン係数と位相調整パラメータを含む。本発明の一つの好ましい実施の形態では、第1の調整手段128は、さらに調整方向確定モジュールと第2の調整モジュール図示せずを含む。調整方向確定モジュールは、推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線とを比較することにより、前記制御回路パラメータつまり、アンチノイズ生成手段の回路パラメータの調整方向を確定する。第2の調整モジュールは、確定された調整方向に基づき、前記制御回路パラメータを調整する。本発明の一つの例では、前記第2の調整モジュールは、ゲイン係数調節手段及び/又は位相調整量調節手段図示せずを含むことができる。その中、ゲイン係数調節手段調整は、外部ノイズ信号を増幅する増幅手段のゲイン係数を調整し、位相調整量調節手段は、外部ノイズ信号を位相調整する位相調整手段の位相調整量を調整する。この場合、上記に対応して、前記アンチノイズ信号生成手段は、増幅手段と位相調整手段を含む。また、本発明の他の例では、前記ゲイン係数調節手段と位相調整量調節手段は第2の調整モジュール中に併合され、第2の調整モジュールにより上記ゲイン係数調整と位相調整量調整を実行するようにしてもよい。また、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理における制御回路パラメータの調整過程ではフィードバック制御を用い、パラメータを調整する度に、改めて推定されたノイズ低減性能曲線が前記予め設定されたノイズ低減性能曲線にさらに近づくか否かを比較し、さらに近づく場合は当該調整方向を維持し、そうでない場合は当該調整方向を逆転させ、推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるまで進行する。具体的には、例として、パラメータ調整を行う必要があると判断した場合、NR1とNR_ideaを比較することにより、回路Hで調整の必要があるのは高周波部分であるか低周波部分であるかが分かる。ただ、調整の基準を制定する必要があり、式から分かるように、ΔHとΔNRが直接相関しているので、フィードバック制御理論に基づいて回路Hを調整することができ、該調整過程はゲイン調節と位相調節に分けられる。ゲイン調節と位相調節は、それぞれ増加調節方向と減少調節方向との2つの調整方向を有し、現在のノイズ低減性能曲線と理想的なノイズ低減性能曲線つまり、本明細書における予め設定されたノイズ低減曲線との比較で主な差異がノイズ低減幅が足りないことであれば、開始段階でまず回路ゲインを調整する必要があり、現在のノイズ低減性能曲線と理想的なノイズ低減性能曲線との比較で主な差異がノイズ低減周波数帯域が不一致であるとすれば、開始段階でまず回路位相を調整する必要がある。例として、調整の初期段階では、ゲイン減少と位相が180度に近づく方向へ調節し、その後、新たな制御回路パラメータHでのノイズ低減性能曲線NR_newを推定し、新たな回路パラメータでのノイズ低減性能曲線NR_newが調整前のノイズ低減性能曲線NR1よりも理想的なノイズ低減性能曲線NR_ideaに近づくと判断すれば、パラメータ調整方向が正確であると判断し、当該調整方向での回路パラメータ調整を続ける。新たな回路パラメータでのノイズ低減性能曲線NR_newがNR1よりも悪いと判断すれば、初期調整方向が間違いであると判断し、逆方向に沿って制御回路パラメータを調整する。正確な調整方向を見つけた後、この方向に沿って持続的にパラメータ調節を行うことができ、毎度の調整後に新たな回路パラメータでのノイズ低減性能曲線NR_newを推定し、新たなノイズ低減性能曲線NR_newとNR_ideaとの差が所定閾値範囲内に収まると、上記調整を停止する。パラメータ調整を停止した後、ノイズ低減性能NRに対してリアルタイムに検出し続け、再度ノイズ低減性能が予期の効果に達していなければ、パラメータ調整機能を再度起動することができる。なお、極めて稀な状況であるが、ノイズ低減性能NR_newがいつも最適なNR_ideaに達することができない状況が現れる可能性があり、この時、システムを調整過程において見つけたノイズ低減性能の最もよいパラメータに設定させることもできる。具体的なハードウェアの実施において、アンチノイズ生成手段つまり、回路Hの主なフィルタリングデバイスである抵抗器とコンデンサにデジタル抵抗器とデジタルコンデンサを採用し、DSPモジュールは、I2C又はGPIO等の方式で回路Hの抵抗器とコンデンサを調節することにより理想的な周波数応答に達する。図8は、本発明に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステム100を有する通信機器10を示す概略ブロック図である。図8中のノイズキャンセリングシステム100は、図6に示すノイズキャンセリングシステム100の各種の変形を含むことができる。以上、図3~図8を参照して本発明に係る知能制御装置120、ノイズキャンセリングシステム110及び通信機器10の構造を記述しているが、以下、図9と図10を参照して本発明に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング過程及びその知能制御過程を記述する。図9は、本発明の実施例に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられるノイズキャンセリング方法のフローチャートである。図9に示すように、まず、ステップS910で、耳から離れた場所の外部ノイズ信号をピックアップする。即ち、参照マイクにより外部ノイズ信号をピックアップする。次に、ステップS920で、通信機器の受話端に音声信号出力が存在するか否かを検出する。音声信号出力がある場合は、ステップS940に進む。そうでない場合は、ステップS930に進み、ステップS930で、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理に用いられる制御回路パラメータに対して知能制御を行う。前記フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理の制御回路パラメータに対する知能制御過程は、図10を参照して後述する。ステップS940では、現在の制御回路パラメータを用いて、ピックアップされた外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行うことにより、外部ノイズ信号を相殺するためのアンチノイズ信号を生成する。次に、ステップS950で、生成されたアンチノイズ信号と通信機器の受話端で受信された音声信号とを混合する。上記混合を完成した後、ステップS960で、混合された信号を導入手段により耳に導入することにより、自由空間から耳に入った外部ノイズ信号を相殺する。このようにして、本発明に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング過程を完成する。図10は、本発明の実施例に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられる知能制御方法のフローチャートである。図10に示すように、通信機器の受話端に音声信号出力がないことを検出した場合、まずステップS931で、参照マイクからの外部ノイズ信号及びモニタリングマイクからのモニタリング信号を受信する。ここで、前記モニタリング信号は、前記アンチノイズ信号生成手段が現在の制御回路パラメータを用いてピックアップされた外部ノイズ信号に対してフィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理を行うことにより生成された信号と、自由空間から耳に入った外部ノイズ信号とを、耳に近接した場所で重ねて得られた信号である。次に、上記信号を受信した後、ステップS932では、受信された前記外部ノイズ信号と前記モニタリング信号に対して性能分析を行うことにより、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理後のノイズ低減性能曲線を推定する。フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理後のノイズ低減性能曲線を推定した後、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線に基づき、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるよう、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理の制御回路パラメータを調整する。具体的には、ステップS933では、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線とを比較して、前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に収まるか否かを判断する。前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内に入らなければ、ステップS934に進み、フィードフォワードアクティブノイズキャンセリング処理に用いられるアンチノイズ生成手段の制御回路パラメータを調整する。次に、ステップS931に戻り、推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差を所定の範囲内に収まるまで、上記のように調整し続ける。ここで、S931に戻った時に受信されたモニタリング信号は、アンチノイズ信号生成手段が調整後の制御回路パラメータを用いて生成した信号と自由空間から耳に入った外部ノイズ信号とが耳の場所で重なって得られた信号である。前記推定されたノイズ低減性能曲線と予め設定されたノイズ低減性能曲線との差が所定の範囲内にあれば、この過程は終了する。図12は、本発明により提供される知能制御を用いた後に異なる使用者のノイズ低減効果の比較概略図である。図12に示すように、本発明により提供される知能フィードバック制御の後、異なるユーザのノイズ低減性能には大きな差がない。図5に示す従来のフィードフォワードアクティブノイズ制御技術を用いた時に異なる使用者が同一の回路Hを用いて達えるノイズ低減効果図に比べて、本発明の知能フィードバック制御を従来のフィードフォワードアクティブノイズ制御技術に用いる場合、ノイズ低減性能がよりよい一致性を保持することが分かる。以上、図面を参照しながら例を挙げて本発明に係る非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられる知能制御方法及び装置、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられるノイズキャンセリング方法及び非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステム、並びに上記非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステムを有する通信機器を説明したが、当業者にとって、上記本発明に提出された非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられる知能制御方法及び装置、非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングに用いられるノイズキャンセリング方法及び非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステム、並びに上記非密閉型フィードフォワードアクティブノイズキャンセリングシステムを有する通信機器は、本発明の内容を逸脱しない範囲で各種の改善を行うことができることを理解すべきである。そのため、本発明の保護範囲は、添付される特許請求の範囲の内容によって確定されるべきである。