取付支柱の外周に沿って略等角度で且つ前記取付支柱の中心から所定の張出し距離離間した位置に略垂直に設けられる少なくとも3基以上のコーリニアアンテナと、前記取付支柱に前記各コーリニアアンテナ間の中央位置で、且つ前記コーリニアアンテナよりも長い張出し距離で設けられ、全長が前記コーリニアアンテナよりも長く設定された無給電の複数のパターン調整素子と、前記各コーリニアアンテナに給電電力を同位相で等分配する給電手段とを具備し、前記コーリニアアンテナ及びパターン調整素子の張出し距離は、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差が少なくなるように前記取付支柱の直径に応じて設定することを特徴とするアンテナ装置。請求項1に記載のアンテナ装置において、前記取付支柱に前記複数のパターン調整素子を着脱可能に取付け、該複数のパターン調整素子を前記取付支柱から1本ずつ取外して水平面指向性を調整できるように構成したことを特徴とするアンテナ装置。請求項1又は2に記載のアンテナ装置において、前記取付支柱に前記複数のコーリニアアンテナを着脱可能に取付け、該複数のコーリニアアンテナを前記取付支柱から1基ずつ取外して水平面指向性を調整できるように構成したことを特徴とするアンテナ装置。上記図20に示したように既設取付支柱1の中段に水平面無指向性コーリニアアンテナ2を設置する場合、取付支柱自体が反射素子として作用するため指向性に影響し、水平面指向性は単一方向指向性や繭形の指向性となり、水平面の全方向に対してレベル偏差を少なく抑えることができない。この場合、取付支柱1の中心からのアンテナ張出し距離Lを大きく設定することで、水平面内の全方向に対して電波を放射することが可能であるが、レベル偏差が大きく、水平面無指向性とすることができない。本発明は上記の課題を解決するためになされたもので、取付支柱の中段にコーリニアアンテナを設置する場合においても、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えることが可能なアンテナ装置を提供することを目的とする。また、本発明は、取付支柱の中段にコーリニアアンテナを設置した際、混信等により特定方向のレベルを低下させる必要性が生じた場合に、段階的に特定方向のレベルを低下させることができるアンテナ装置を提供することを目的とする。第1の発明に係るアンテナ装置は、取付支柱の外周に沿って略等角度で且つ前記取付支柱の中心から所定の張出し距離離間した位置に略垂直に設けられる少なくとも3基以上のコーリニアアンテナと、前記取付支柱に前記各コーリニアアンテナ間の中央位置で、且つ前記コーリニアアンテナよりも長い張出し距離で設けられ、全長が前記コーリニアアンテナよりも長く設定された無給電の複数のパターン調整素子と、前記各コーリニアアンテナに給電電力を同位相で等分配する給電手段とを具備し、前記コーリニアアンテナ及びパターン調整素子の張出し距離は、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差が少なくなるように前記取付支柱の直径に応じて設定することを特徴とする。第2の発明は、前記第1の発明に係るアンテナ装置において、前記取付支柱に前記複数のパターン調整素子を着脱可能に取付け、該複数のパターン調整素子を前記取付支柱から1本ずつ取外して水平面指向性を調整できるように構成したことを特徴とする。第3の発明は、前記第1の発明又は第2の発明に係るアンテナ装置において、前記取付支柱に前記複数のコーリニアアンテナを着脱可能に取付け、該複数のコーリニアアンテナを前記取付支柱から1基ずつ取外して水平面指向性を調整できるように構成したことを特徴とする。本発明によれば、取付支柱の中段にコーリニアアンテナを設置する場合においても、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えることができる。また、取付支柱の中段にコーリニアアンテナを設置して水平面内の全方向に対する水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えた場合において、混信等により特定方向のレベルを低下させる必要性が生じた場合に、特定方向のレベルを段階的に低下させて他局との混信を確実に防止することができる。また、アンテナ装置を設置した現地にて指向性を調整できるので、特定方向にて他局との混信を生じた場合であっても迅速に対応できると共に、特定方向のレベルを低下させた別の指向性付きアンテナを製作する必要もなく、アンテナ製作に伴う費用の増加を確実に防止することができる。以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。図1は本発明の実施例1に係るアンテナ装置、すなわち取付支柱の中段に3基のコーリニアアンテナを設置した場合の概略構成を示す平面図である。図2は実施例1に係るアンテナ装置の給電系統を示すブロック図である。図1において、11は鉄柱等の既設の取付支柱で、この取付支柱11には、中段外周に沿って複数例えば3基の水平面無指向性コーリニアアンテナ12a~12cが等角度、すなわち120°開角で、略垂直に同一の高さで取付けられる。上記各コーリニアアンテナ12a~12cは、図2に示すように電波を放射する放射部12と、この放射部12の下端部に設けられる取付金具支持部14からなり、詳細を後述するように取付金具支持部14が取付金具により取付支柱11に取付けられる。上記放射部12は、1段あるいは多段のアンテナ素子ダイポールアンテナ素子が例えば合成樹脂製の筒状ケース内に収納され、取付金具支持部14により保持される。また、上記取付支柱11には、上記各コーリニアアンテナ12a~12c間の中央に位置するようにパターン調整素子13a~13cが配置される。すなわち、コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cは、取付支柱11の外周に沿って略60°の間隔で交互に配置される。この場合、説明の便宜上、コーリニアアンテナ12a~12cは、12aが0°方向、12bが120°方向、12cが240°方向に配置され、パターン調整素子13a~13cは、13aが60°方向、13bが180°方向、13cが300°方向に配置されるものとする。上記パターン調整素子13a~13cの全長は、反射素子として動作するようにコーリニアアンテナ12a~12cの放射部12より少し長く設定される。上記パターン調整素子13a~13cは、反射素子として動作し、隣り合うアンテナとの合成指向性のレベルを調整することで、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差が少なくなるように作用する。上記コーリニアアンテナ12a~12cの放射部12が1段のアンテナ素子により構成されている場合、パターン調整素子13a~13cは全長をコーリニアアンテナ12a~12cの放射部12より約0.1λ以上長く設定、例えば放射部12の長さが約0.47λである場合、パターン調整素子13a~13cを約0.57λの長さとし、反射素子として動作するように設定する。また、放射部12が複数段のアンテナ素子により構成されている場合には、放射部12の構成段数に応じてパターン調整素子13a~13cの全長を放射部12より長く設定し、パターン調整素子13a~13cが反射素子として動作するようにする。また、上記コーリニアアンテナ12a~12cとパターン調整素子13a~13cは、水平面内の全方向に対して水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えるために、取付支柱11の中心から所定の距離だけ張出して取付ける必要があり、その張出し距離L1、L2の最適値は、取付ける取付支柱11の直径Dに応じて次表1に示すように設定する。ただし、表1の寸法は、350MHz帯での最適値を示している。この場合、パターン調整素子13a~13cは、取付支柱11の中心からの張出し距離L2をコーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1より長い値に設定する。例えば取付支柱11の直径Dが約220mmであった場合、コーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1は約0.323λに設定し、パターン調整素子13a~13cの張出し距離L2は約0.578λに設定する。上記λは使用周波数帯の中心周波数における波長を示している。そして、上記コーリニアアンテナ12a~12cは、図2に示すように3分配器15により等分配、同位相で給電される。3分配器15は、送信機図示せずから給電用同軸ケーブル16により送られてくる送信信号電力を3分配等分配し、それぞれ同軸ケーブル17a~17cを介してコーリニアアンテナ12a~12cに同位相で給電する。一方、パターン調整素子13a~13cへの給電は行わず、無給電の状態に保持する。図3は、上記実施例1に係るアンテナ装置の具体的な構成例を示す斜視図である。図3に示すようにコーリニアアンテナ12a~12cは、取付支柱11の中段外周に下部取付金具21及びアンテナ上部振止金具40により120°開角で取付けられる。上記コーリニアアンテナ12a~12cは、放射部12が取付金具支持部14により保持され、この取付金具支持部14が下部取付金具21により取付支柱11に取付けられる。上記取付金具支持部14としては、例えば金属パイプが使用される。また、パターン調整素子13a~13cは、上記各コーリニアアンテナ12a~12c間の中央に位置するように下部取付金具21及び調整素子上部振止金具50により120°開角で取付支柱11に取付けられる。コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cは、取付支柱11の外周に沿って略60°の間隔で交互に配置される。また、コーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1及びパターン調整素子13a~13cの張出し距離L2は、上記表1に示したように取付支柱11の直径Dに応じて設定される。上記下部取付金具21、アンテナ上部振止金具40及び調整素子上部振止金具50は、コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを容易に着脱できるように構成されるもので、その詳細については後述する。上記コーリニアアンテナ12a~12cは、任意段数のものを使用することができるが、例えば350MHz帯で3段構成のアンテナを使用した場合、放射部12の長さは約2.4λに設定され、取付金具支持部14の長さは例えば約300mmに設定される。このときパターン調整素子13a~13cとしては、例えば直径が約20~30mmの棒状あるいは管状で、コーリニアアンテナ12a~12cの放射部12より長いもの例えば放射部12より約0.6λ長い約3λのものを使用する。なお、図3では、パンザマスト等への取付けを想定し、取付支柱11の直径が下側で太く、上方に行くに従って細くなるように構成した場合について示したが、その他、例えば鋼管柱等への取付けを想定し、下側及び上側で同一の直径に構成しても良いことは勿論である。図3に示したように取付支柱11の直径が下側と上側で異なる場合は、アンテナ装着部における平均直径を取付支柱11の直径としてコーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cの張出し距離L1、L2の最適値を求める。また、取付支柱11には、下部取付金具21の下方に3分配器15を取付け、送信機図示せずから給電用同軸ケーブル16により送られてくる送信電力を3分配等分配し、それぞれ同軸ケーブル17a~17cを介してコーリニアアンテナ12a~12cに同位相で給電する。次に、上記下部取付金具21、アンテナ上部振止金具40及び調整素子上部振止金具50の詳細について説明する。図4は下部取付金具21の具体的な構成例を示したもので、aは斜視図、bは平面図である。下部取付金具21は、コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cに共通に設けられる取付金具であり、円筒部22が略120°毎に3つの円筒部材22a~22cに分割される。各円筒部材22a~22cの両端部には、それぞれ接合板23が外方に突出して設けられ、隣接する円筒部材の接合板23同士が相対向して位置するようになっている。相対向する接合板23は、上下の2個所でボルト及びナットにより固定される。上記円筒部22は、取付支柱11の外周に沿って取付けられ、上記ボルト及びナットを締め付けることにより取付支柱11に固定される。また、上記円筒部材22a~22cの外側面には、それぞれ所定長さのアンテナ用アーム25a~25c及び調整素子用アーム26a~26cが交互に60°の間隔で側方に突出するように放射状に設けられる。上記円筒部材22a~22cとアンテナ用アーム25a~25c及び調整素子用アーム26a~26cとの接合部には、接合板23の両側にそれぞれ補強板32が設けられる。そして、上記アンテナ用アーム25a~25cに先端側には、略T字状に形成されたアンテナ取付板27a~27cがボルト及びナットにより固定される。上記アンテナ取付板27a~27cには、上下にU字状の取付ボルト28がナットにより取付けられ、このU字状の取付ボルト28及びナットによりコーリニアアンテナ12a~12cの下端部に設けられている取付金具支持部14を固定する。この場合、取付ボルト28に螺着したナットを緩めることにより、コーリニアアンテナ12a~12cを容易に着脱できるようになっている。上記アンテナ用アーム25a~25cの長さは、アンテナ取付板27a~27cに取付ボルト28により取付けられるコーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1が最適値となるように設定される。また、調整素子用アーム26a~26cの先端には、円筒状の調整素子固定具31a~31cが取付けられる。上記調整素子固定具31a~31cは、円筒部が半円筒状に2分割され、その間にパターン調整素子13a~13cの下端部を介在させてボルトにより固定する。調整素子固定具31a~31cは、ボルトを緩めることにより、パターン調整素子13a~13cを容易に着脱できるようになっている。上記調整素子用アーム26a~26cの長さは、調整素子固定具31a~31cに固定されるパターン調整素子13a~13cの張出し距離L2が最適値となるように設定される。また、上記アンテナ上部振止金具40及び調整素子上部振止金具50は、図5に示すように構成される。図5aは調整素子上部振止金具50の具体的な構成例を示す斜視図、同図bはアンテナ上部振止金具40の具体的な構成例を示す斜視図である。コーリニアアンテナ12a~12cの上端を固定するアンテナ上部振止金具40は、図5bに示すように、円筒部41が略120°毎に3つの円筒部材41a~41cに分割される。各円筒部材41a~41cの両端部には、それぞれ接合板42が外方に突出して設けられ、隣接する円筒部材の接合板42同士が相対向して位置するようになっている。各接合板42には、中央部にボルト穴が設けられ、このボルト穴内にそれぞれボルト43が挿入され、その挿入先端にナット44が螺着される。上記円筒部41は、取付支柱11の外周に沿って取付けられ、ボルト43に螺着したナット44を締め付けることにより、取付支柱11に固定される。上記円筒部材41a~41cの外側中央部には、所定長さのアンテナ振止アーム45a~45cが120°の間隔で側方に突出するように放射状に設けられる。上記アンテナ振止アーム45a~45cの先端部には、一方の側面にアンテナ固定バンド46a~46cがそれぞれボルト47及びナット48により取付けられる。上記アンテナ振止アーム45a~45cには、アンテナ固定バンド46a~46c内にコーリニアアンテナ12a~12cの上端部を位置させ、それぞれボルト47及びナット48により固定する。上記ボルト47及びナット48を緩めることにより、コーリニアアンテナ12a~12cの上端部を容易に着脱することができる。上記アンテナ振止アーム45a~45cの長さは、アンテナ固定バンド46a~46cにより固定されるコーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1が最適値となるように設定される。また、パターン調整素子13a~13cの上端を固定する調整素子上部振止金具50は、図5aに示すように、円筒部51が略120°毎に3つの円筒部材51a~51cに分割されている。各円筒部材51a~51cの分割端部には、それぞれ接合板52が外方に突出して設けられ、隣接する円筒部材の接合板52同士が相対向して位置するようになっている。各接合板52には、中央部にボルト穴が設けられ、このボルト穴内にそれぞれボルト53が挿入され、その挿入先端にナット54が螺着される。上記円筒部51は、取付支柱11の外周に沿って取付けられ、ボルト53及びナット54を締め付けることにより取付支柱11に固定される。上記円筒部材51a~51cの外側中央部には、所定長さの調整素子振止アーム55a~55cが120°の間隔で側方に突出するように放射状に設けられる。円筒部材51a~51cと調整素子振止アーム55a~55cとの接合部には、調整素子振止アーム55a~55cの両側に略三角形状に形成された補強部材56が設けられる。上記調整素子振止アーム55a~55cの先端部には、一方の側面に調整素子固定バンド57a~57cの両端部がそれぞれボルト58及びナット59により取付けられる。上記調整素子振止アーム55a~55cの先端部に設けた調整素子固定バンド57a~57cの内側にパターン調整素子13a~13cの上端部を挿入し、それぞれボルト58及びナット59により固定する。上記ボルト58及びナット59を緩めることにより、パターン調整素子13a~13cの上端部を容易に着脱することができる。上記調整素子振止アーム55a~55cの長さは、調整素子固定バンド57a~57cにより固定されるパターン調整素子13a~13cの張出し距離L2が最適値となるように設定される。図6は、上記のように構成されたアンテナ装置において、周波数を350MHz帯に設定した3基のコーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを直径Dが約220mmの取付支柱11へ取付け、コーリニアアンテナ12a~12cの張出し距離L1を約0.323λ、パターン調整素子13a~13cの張出し距離L2を約0.578λに設定し、図2に示したように送信機から供給される送信信号を3分配器15にて等分配し、同位相で給電した場合の垂直偏波水平面指向性を示している。なお、図6は、上記したように、コーリニアアンテナ12a~12cが、0°方向、120°方向、240°方向に配置され、パターン調整素子13a~13cが、60°方向、180°方向、300°方向に配置された場合の特性を示している。上記実施例1に係るアンテナ装置によれば、3基のコーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを等角度で交互に配置することにより、上記図6に示した水平面指向性からも明らかなように、水平面内の全方向に対する水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えることができる。次に上記実施例1に係るアンテナ装置の水平面指向特性を調整する調整手段について説明する。上記実施例1に係るアンテナ装置を設置して実際に運用し、水平面内の全方向に対する水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えた場合に、特定方向にて他局との混信を生じ、その方向のレベルを低下させる必要が生じた場合には、次に示す1~3の手段によって指向性を調整する。1アンテナ装置からパターン調整素子13a~13cを順次取外すことにより特定方向のレベルを低下させる。2アンテナ装置にパターン調整素子13a~13cを取付けた状態でコーリニアアンテナ12b、12cを順次取外すことにより特定方向のレベルを低下させる。3アンテナ装置から全てのパターン調整素子13a~13cを取外すと共にコーリニアアンテナ12b、12cを順次取外すことにより特定方向のレベルを低下させる。以下、上記1~3に示した特定方向のレベル調整手段の詳細について説明する。[1パターン調整素子によるレベル調整][第1段階]上記実施例1に示したアンテナ装置において、特定方向のレベルを低下させる必要性が生じた場合、先ず、図7aに示すように、パターン調整素子13a~13cの1つ例えば180°方向に配置されたパターン調整素子13bを取外す。この180°方向のパターン調整素子13bを取外した場合、水平面内の全方向に対してレベル偏差が少なくなるように抑えられていた水平面指向性図6参照が変化し、図8の垂直偏波水平面指向性に示すように0°方向、120°方向、240°方向の3方向のレベルを減衰させることができる。これにより特定方向における他局との混信を防止することができる。[第2段階]第2段階では、図7bに示すように、上記180°方向のパターン調整素子13bに追加して、60°方向に配置されているパターン調整素子13aを取外す。上記180°方向のパターン調整素子13b及び60°方向のパターン調整素子13aを取外すことにより、図9の垂直偏波水平面指向性に示すように、上記第1段階のときよりも0°方向、120°方向、240°方向の3方向のレベルを更に減衰させることができる。[第3段階]第3段階では、図7cに示すように、アンテナ装置から全て3本のパターン調整素子13a~13cを取外す。3本のパターン調整素子13a~13cを取外すことにより、図10の垂直偏波水平面指向性に示すように、上記第2段階のときよりも0°方向、120°方向、240°方向の3方向のレベルを更に減衰させることができる。上記のようにアンテナ装置からパターン調整素子13a~13cを順次取外すことにより、特定方向のレベルを段階的に減衰させることができる。なお、レベルを低下させたい方向が、0°方向、120°方向、240°方向からずれている場合には、アンテナ装置全体を回転させてレベルを低下させたい方向を調整する。[2コーリニアアンテナによるレベル調整]次に、特定方向のレベルをコーリニアアンテナ12a~12cによって調整する場合について説明する。この場合、パターン調整素子13a~13cは、アンテナ装置に取付けたままの状態に保持する。[第1段階:アンテナ2基合成]第1段階では、図11a、bに示すように、アンテナ装置からコーリニアアンテナ12a~12cの1つ例えば240°方向に配置されているコーリニアアンテナ12cを取外し、0°方向のコーリニアアンテナ12aと120°方向のコーリニアアンテナ12bの2本に給電して、2基合成のアンテナ装置とする。このとき3分配器15に代えて等分配の2分配器15aを使用し、コーリニアアンテナ12a、12bに同位相で給電する。図11aはアンテナ装置を取付支柱の上面から見た概略構成図、同図bはコーリニアアンテナ12a、12bへの給電系統を示すブロック図である。上記のように1基のコーリニアアンテナ12cを取外すことにより、水平方向の全方向に対してレベル偏差を少なく抑えていた指向性図6参照から図13の垂直偏波水平面指向性に示すように、半値幅140°程度の単一方向指向性へと変更することができる。[第2段階:アンテナ単独使用]第2段階では、図12a、bに示すように、アンテナ装置から240°方向に配置されているコーリニアアンテナ12cと120°方向に配置されているコーリニアアンテナ12bを取外し、0°方向のコーリニアアンテナ12aのみに給電する。このとき分配器は使用せず、コーリニアアンテナ12aを無線機に直接接続する。図12aはアンテナ装置を取付支柱の上面から見た概略構成図、同図bはコーリニアアンテナ12aへの給電系統を示すブロック図である。上記のようにアンテナ装置から2基のコーリニアアンテナ12b、12cを取外し、1基のコーリニアアンテナ12aを単独使用することにより、図14の垂直偏波水平面指向性に示すように、半値幅90°程度の単一方向指向性とすることができる。上記のようにアンテナ装置から1基または2基のコーリニアアンテナを取外すことにより、半値幅140°程度、あるいは半値幅90°程度の単一方向指向性とすることができる。なお、レベルを低下させたい方向が目的の方向からずれている場合には、アンテナ装置全体を回転させてレベルを低下させたい方向を調整する。[3パターン調整素子及びコーリニアアンテナによるレベル調整]次に、特定方向のレベルをパターン調整素子13a~13c及びコーリニアアンテナ12a~12cによって調整する場合について説明する。[第1段階:アンテナ3基合成]第1段階では、図15a、bに示すように、アンテナ装置から全てのパターン調整素子13a~13cを取外し、コーリニアアンテナ12a~12cによる3基合成アンテナとする。図15aはアンテナ装置を取付支柱の上面から見た概略構成図、同図bはコーリニアアンテナ12a~12cへの給電系統を示すブロック図である。上記のようにアンテナ装置から全てのパターン調整素子13a~13cを取外した場合、上記図7cに示した[1パターン調整素子によるレベル調整]における[第3段階]の調整時と同じ構成となり、その垂直偏波水平面指向性は図10に示したように、0°方向、120°方向、240°方向の3方向のレベルが減衰する。[第2段階:アンテナ2基合成]第2段階では、図16a、bに示すように、上記第1段階から240°方向に配置されたコーリニアアンテナ12cを取外し、0°方向のコーリニアアンテナ12aと120°方向のコーリニアアンテナ12bに給電する。このとき3分配器15に代えて等分配の2分配器15aを使用し、コーリニアアンテナ12a、12bに同位相で給電する。図16aはアンテナ装置を取付支柱の上面方向から見た概略構成図、同図bはコーリニアアンテナ12a、12bへの給電系統を示すブロック図である。上記のようにアンテナ装置から全てのパターン調整素子13a~13cを取外すと共に、240°方向のコーリニアアンテナ12cを取外すことにより、図18の垂直偏波水平面指向性に示すように、半値幅60°程度の単一方向指向性とすることができる。[第3段階:アンテナ単独使用]第3段階では、図17a、bに示すように、上記第2段階から更に120°方向のコーリニアアンテナ12bを取外し、0°方向のコーリニアアンテナ12aの1基のみに給電する。このとき分配器は使用せず、コーリニアアンテナ12aを無線機に直接接続する。上記のようにアンテナ装置から全てのパターン調整素子13a~13cを取外すと共に、240°方向のコーリニアアンテナ12c及び120°方向のコーリニアアンテナ12bを取外すことにより、図19の垂直偏波水平面指向性に示すように、半値幅180°程度の単一方向指向性とすることができる。なお、レベルを低下させたい方向が目的の方向からずれている場合には、アンテナ装置全体を回転させてレベルを低下させたい方向を調整する。上記実施例で示したように、コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを等角度で交互に配置することにより、水平面内の全方向に対する水平面指向性のレベル偏差を少なく抑えることができ、かつ、アンテナ装置を設置して実際に運用した場合に、特定方向にて他局との混信を生じ、その方向のレベルを低下させる必要が生じた場合には、コーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを段階的に取外すことで、特定方向のレベルを低下させて他局との混信を防止することができる。また、アンテナ装置を設置した現地にて指向性を調整できるので、特定方向にて他局との混信を生じた場合であっても迅速に対応できると共に、特定方向のレベルを低下させた別の指向性付きアンテナを製作する必要もなく、アンテナ製作に伴う費用の増加を確実に防止することができる。また、別の指向性付きアンテナを製作する場合には、製作を完了するまでの期間、混信状態で運用せざるを得ないが、本実施例によれば現地にて迅速に対応することが可能であるので、このような問題も解決することができる。なお、上記実施例1、2では、3基のコーリニアアンテナ12a~12c及びパターン調整素子13a~13cを設けた場合について示したが、3基以上のコーリニアアンテナ及びパターン調整素子を設ける場合であっても上記実施例1、2と同様にして実施し得るものである。また、本発明は、上記実施の形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できるものである。