シートに画像を形成する画像形成部と、前記画像形成部を収納するとともに、開口部が形成された筐体と、前記画像形成部へ送出されるシートが積層状態で載置されるとともに、前記開口部を通して前記筐体に対して挿抜されるシートトレイと、弾性変形可能な弾性部材を介して前記シートトレイに対して移動可能に前記シートトレイに連結され、前記シートトレイが前記開口部から挿入されて前記筐体に装着されたときに前記開口部の少なくとも一部を閉塞するカバーと、前記シートトレイのうち前記カバー側に設けられ、利用者が前記シートトレイを把持するための把持部とを備えることを特徴とする画像形成装置。前記筐体には、前記シートトレイが前記筐体に装着されたときに、前記カバーに接触する当接部が設けられており、さらに、前記弾性部材は、前記カバーが前記当接部に接触している状態においては、前記カバーが前記当接部に接触していない状態に比べて、大きな弾性力を発生していることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記弾性部材が複数設けられていることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記カバーが前記当接部に接触している状態においては、前記複数の弾性部材のうち、第1の弾性部材は、当該第1の弾性部材よりも前記当接部から離間した第2の弾性部材に比べて、大きな弾性力を発生していることを特徴とする請求項3に記載の画像形成装置。前記複数の弾性部材のうち少なくとも1つの弾性部材は、前記シートトレイの挿抜方向及び前記シートトレイに載置されたシートの積層方向と直交する幅方向において、前記把持部と同じ領域に設けられていることを特徴とする請求項3又は4に記載の画像形成装置。前記当接部は、前記シートトレイの挿抜方向及び前記シートトレイに載置されたシートの積層方向と直交する幅方向と、前記積層方向とにおいて、異なる位置に複数配置されていることを特徴とする請求項2ないし5のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記シートトレイが前記筐体に装着されたときにおいては、前記シートトレイ全体は、前記カバーより前記筐体の内側に位置しており、さらに、前記把持部は、前記シートトレイの挿抜方向において、前記シートトレイと前記カバーとの間に設けられていることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記カバーを前記シートトレイに引き寄せる向きの弾性力を前記カバーに作用させており、さらに、前記当接部は、前記開口部から目視可能な位置に露出していることを特徴とする請求項2ないし7のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記シートトレイには、前記カバーに接触することにより、前記シートトレイに対する前記カバーの変位を規制する規制部が設けられていることを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記弾性部材は、前記シートトレイのうち前記カバーと対向する壁部に一体形成されていることを特徴とする請求項1ないし9のいずれか1項に記載の画像形成装置。ところで、特許文献1に記載の発明では、カバーがコイルバネを介して給紙トレイに対して移動可能に給紙トレイに連結されており、かつ、給紙トレイを筐体から抜き取る際に利用者が把持する把持部がカバーに設けられている。このため、給紙トレイを筐体から挿抜する際の挿抜力の全てをコイルバネで受けることとなるので、給紙トレイを筐体から挿抜する際にコイルバネが大きく変形してしまい、挿抜作業性が低下するおそれがある。本発明は、上記点に鑑み、給紙トレイ等のシートトレイの挿抜作業性の低下を抑制することを目的とする。本発明は、上記目的を達成するために、シートに画像を形成する画像形成部5と、画像形成部5を収納するとともに、開口部3Aが形成された筐体3と、画像形成部5へ送出されるシートが積載されて載置されるとともに、開口部3Aを通して筐体3に対して挿抜されるシートトレイ7と、弾性変形可能な弾性部材10A、10Bを介してシートトレイ7に対して移動可能にシートトレイ7に連結され、シートトレイ7が開口部3Aから挿入されて筐体3に装着されたときに開口部3Aの少なくとも一部を閉塞するカバー9と、シートトレイ7のうちカバー9側に設けられ、利用者がシートトレイ7を把持するための把持部11とを備えることを特徴とする。これにより、本発明では、挿抜力の全てをシートトレイ7に設けられた把持部11で受けることができる。このため、カバー9をシートトレイ7に連結する弾性部材10A、10Bに挿抜力が作用することはないので、シートトレイ7の挿抜作業性が低下することを抑制できる。因みに、上記各手段等の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段等との対応関係を示す一例であり、本発明は上記各手段等の括弧内の符号に示された具体的手段等に限定されるものではない。以下に説明する発明の実施形態は実施形態の一例を示すものである。つまり、特許請求の範囲に記載された発明特定事項等は、下記の実施形態に示された具体的手段や構造等に限定されるものではない。そして、本実施形態は、インクジェットプリンタに本発明に係る画像形成装置を適用したものである。以下、本発明の実施形態を図面と共に説明する。1.画像形成装置インクジェットプリンタの概要本実施形態に係る画像形成装置1は、図1に示すように、略六面体の外観形状を成している。そして、外観意匠面を構成する筐体3内には、図2に示すように、用紙等の矩形状のシートに画像を形成する画像形成部5が収納されている。なお、本実施形態に係る画像形成部5は、微細なインク滴をシートに向けて噴射することによりシートに画像を形成するインクジェット方式の画像形成手段である。具体的には、画像形成部5は、インク滴を噴射する記録ヘッド5A、シートの間欠搬送タイミングに連動して記録ヘッド5Aを走査方向に往復運動させるキャリッジ5B等から構成されている。因みに、走査方向とは、記録ヘッド5Aと対向するシートと平行な方向であって、当該シートの搬送方向と直交する方向をいう。また、画像形成部5の下方側には、画像形成部5へ送出されるシートが載置される載置部7Aが設定されている。そして、載置部7Aには、2枚以上のシートを上下方向に積層した状態で載置することができる。そこで、以下、上下方向を積層方向ともいう。また、載置部7Aは給紙トレイ7に設けられており、この給紙トレイ7は、図1に示すように、開口部3Aを通して筐体3、つまり装置本体に対して挿抜可能に装着されている。なお、本実施形態では、画像形成装置1、つまり装置本体の前面側から給紙トレイ7を前後方向に挿抜することができる。そこで、以下、前後方向を挿抜方向ともいう。そして、給紙トレイ7が装置本体に装着された状態では、載置部7A全体が装置本体内に収納された状態となる。このため、載置部7Aにシートを補充する際には、図1に示すように、利用者は給紙トレイ7を装置本体から引き出すように抜き取って載置部7Aを露出させた状態とする必要がある。なお、装置本体とは、例えば、筐体やフレーム等の通常使用時において、利用者により分解又は取り外しがされない部位等をいう。因みに、本実施形態に係る筐体3は、画像形成部5が収納された第1筐体部と給紙トレイ7が収納されたた第2筐体部とに分割することが可能である。そして、給紙トレイ7が挿抜される開口部3Aは、第2筐体部に設けられている。そこで、以下の説明においては、特に断りをした場合を除き、筐体3とは、開口部3Aが設けられた第2筐体部を意味する。また、装置本体には、図2に示すように、載置部7Aに載置されているシートを画像形成部5に送出する送出機構8が設けられている。この送出機構8は、給紙ローラ8A、保持部材8B、及び回転力伝達機構8C等から構成されている。給紙ローラ8Aは、載置部7Aに載置された積層方向上端に位置するシートの上面に接触して回転することにより当該シートに搬送力を付与する。保持部材8Bは、給紙トレイ7の上方側から下方側に延びるアーム状の部材ある。そして、保持部材8Bの上端側は、装置本体に揺動可能に組み付けられている。一方、保持部材8Bの下端側には、給紙ローラ8Aを回転可能に組み付けられている。回転力伝達機構8Cは、給紙ローラ8Aに回転力を伝達する歯車やベルト等の動力伝達手段等から構成されている。そして、給紙ローラ8Aは、シートの送出方向において、保持部材8Bの揺動中心より送出方向前進側の位置に配設されている。なお、前記動力伝達手段には、図示しない電動モータ等の駆動源から回転力が供給される。なお、シートの送出方向とは、給紙ローラ8Aから搬送力を受けて送出されるシートの移動方向と平行な方向をいう。そして、本実施形態では、シートの送出方向は、画像形成装置1の前後方向と一致している。2.給紙トレイ等の詳細構造給紙トレイ7は、図3に示すように、載置部7Aを構成する略矩形状の載置板7B、及び載置板7Bの少なくとも三方を囲む壁部7C、7Dが樹脂にて一体成形された皿状の部材である。そして、一対の壁部7Cは、載置部7Aの幅方向両端側それぞれに設けられて対向している。なお、幅方向とは、シートの送出方向及び積層方向と直交する方向をいう。また、一対の壁部7Cのうち前後方向後端側の外壁それぞれには、給紙トレイ7が装置本体筐体3に装着されたときに、装置本体に接触する位置決め突起7Fが複数設けられている。一方、装置本体には、給紙トレイ7が装置本体に装着されたときに、位置決め突起7Fと接触する図示しない付勢部材が設けられている。この付勢部材は、給紙トレイ7を装着の向き後側に押圧する押圧力弾性力を位置決め突起7Fに作用させる。また、給紙トレイ7には、装置本体に接触する図示しない当接部が設けられている。そして、当該当接部が装置本体に接触した状態で、位置決め突起7Fがフック部により押圧されることにより、挿抜方向における装置本体に対する給紙トレイ7の位置が決められる。また、位置決め突起7Lは、給紙トレイ7が装置本体に装着されたときに、筐体3に接触し、幅方向における装置本体に対する給紙トレイ7の位置を決定する。また、壁部7Dは載置部7Aの送出方向後退側端部、つまり前後方向前端側に設けられている。そして、壁部7Dの前側面は、壁部7Dと対向するように配設されたパネルカバー9に覆われている。そして、パネルカバー9は、図4に示すように、弾性変形可能な複数の弾性部材10A、10Bを介して壁部7D、つまり給紙トレイ7に連結されている。なお、弾性部材10A、10Bは、幅方向に延びる板バネ状の弾性部材であって、壁部7Dの前側面に壁部7Dと共に樹脂にて一体成形されている。このため、パネルカバー9は、壁部7D、つまり給紙トレイ7に対して挿抜方向に移動することができる。そして、給紙トレイ7が開口部3Aから挿入されて筐体3に装着されたときには、図5に示すように、給紙トレイ7全体がパネルカバー9の表面9Aより筐体3の内側に位置するとともに、パネルカバー9によって開口部3Aの略全域が閉塞される。なお、パネルカバー9は、図8に示すように、帯板状のパネル本体9H、パネル本体9Hの上端辺から後方に突出する上壁9J、パネル本体9Hの幅方向両端辺から後方に突出する側壁9K、及びパネル本体9Hの下端辺から後方に突出する下壁9Lを有して構成されている。そして、これらの壁9H~9L及びパネル本体9Hは、樹脂にて一体成形されている。また、壁部7D、つまり給紙トレイ7のうちパネルカバー9側には、図4に示すように、利用者が給紙トレイ7を把持するための把持部11が設けられている。この把持部11は、壁部7Dの幅方向中央に設けられている。なお、本実施形態に係る把持部11は、幅方向中央において下方に突出した立壁11A及び壁部7Dにより構成された樋状の部位であって、上方に向けて凹むように下方に向けて開口した状態で幅方向に延びている。このため、把持部11は、給紙トレイ7の挿抜方向において、給紙トレイ7とパネルカバー9との間に位置することなる。また、パネルカバー9には、利用者がパネルカバー9側から把持部11に手を挿入するための開口9Mが設けられている。そして、開口9Mの上端は、立壁11Aの下端より下方側に位置している。これにより、把持部11は、図6に示すように、パネルカバー9の裏面側に位置し、かつ、パネルカバー9により覆われた状態となる。また、筐体3には、図7に示すように、給紙トレイ7が筐体3に装着されたときに、パネルカバー9に接触する複数の当接部12A、12Bが設けられている。そして、当接部12A及び当接部12Bは、幅方向及び積層方向において異なる位置に設けられている。なお、以下、当接部12Aを第1当接部12Aと呼び、当接部12Bを第2当接部12Bと呼ぶ。すなわち、第1当接部12A及び第2当接部12Bは、共に一対の壁部7Cの外壁に面するように幅方向両端側に設けられている。さらに、第1当接部12Aと第2当接部12Bとは、積層方向、つまり上下方向両端側に設けられている。そして、第1当接部12A及び第2当接部12Bは、前方側に面するように、開口部3Aから目視可能な位置に露出している。一対の第1当接部12Aは、第2当接部12Bよりも上方側であって、かつ、幅方向両端側にそれぞれに設けられている。具体的には、各第1当接部12Aは、筐体3の壁7Gから幅方向中央側に向かって突出し、前後方向に長く、上下方向に短い、リブ形状となっている。なお、一対の壁7Gそれぞれは、給紙トレイ7が筐体3に装着されたときに、一対の壁部7Cそれぞれに面するものである。そして、壁7Gのうち第1当接部12Aを挟んで前後両側には、図7bに示すように、上下方向に延びるスリット状の切り欠き7Hが形成されている。このため、第1当接部12Aが板バネ状部分の先端側に位置することとなるので、第1当接部12Aは、幅方向に弾性変位することができる。これにより、給紙トレイ7の形状が本実形態に係る給紙トレイ7と異なり、給紙トレイ7の挿入中に第1当接部12Aと当接する部材があったとしても、退避できるため、給紙トレイ7の挿入を妨げない。また、一対の第2当接部12Bは、筐体3の底部に設けられた底部材3Bの前端から前方側に突出した突起部である。そして、第2当接部12Bは、壁7Gと底部材3Bとが連結する角部に配置され、かつ、その幅方向寸法は、上下方向寸法より長く設定されている。なお、底部材3Bは、載置板7Bの下面のうち前方側の部分に面する板状の部材である。一方、パネルカバー9の裏面側には、図8に示すように、給紙トレイ7が筐体3に装着されたときに、第1当接部12Aに接触する第1被当接部9B、及び第2当接部12Bに接触する第2被当接部9Cが設けられている。因みに、第1被当接部9B及び第2被当接部9Cは、樹脂にてパネルカバー9と共に一体形成されている。すなわち、一対の第1被当接部9Bそれぞれは、各側壁9Kの上端側に設けられている。これら第1被当接部9Bそれぞれの上下両側には、第2当接部9Bよりも後方に突出したガイド部9Nが形成されている。このため、本実施形態では、第1被当接部9Bと一対のガイド部9Nにより後方側に開口したコの字状の部位が形成される。したがって、給紙トレイ7が筐体3に挿入されるときには、ガイド部9Nは第1当接部12Aを案内する案内部として機能する。また、第2被当接部9Cは、図8に示すように、下壁9Lの幅方向両端側において、当該下壁9Lから下方側に突出した突起により構成されている。そして、第2被当接部9Cは、その後側の部位にて第2当接部12Bと接触する。そして、パネルカバー9が給紙トレイ7に取り付けられた状態では、一対の第2被当接部9Cそれぞれは、壁部7Dに形成された各穴部7Jに嵌め込まれる。なお、一対の穴部7Jの前後方向寸法は、第2被当接部9Cの前後方向寸法よりも大きいため、パネルカバー9は、給紙トレイ7に対して前後方向、つまり挿抜方向に移動することができる。因みに、穴部7Jは、下方が開放されており、かつ、穴部7Jを形成する壁のうち後側の壁の下端が、壁部7Dの前面側の下端よりも上の位置にて形成されている。したがって、第2被当接部9Cは、第2当接部12Bと当接可能に後側が露出されることとなる。また、第1当接部12Aと第1被当接部9Bとが接触し、第2当接部12Bと第2被当接部9Cとが接触した状態では、パネルカバー9と筐体3の前面側とが同一面を形成するように、第1当接部12Aと第2当接部12Bと第1被当接部9Bと第2被当接部9Cとが配置されている。なお、筐体3の前面側は、図1に示すように、凹凸形状となっているが、パネルカバー9の幅方向両側に配置される筐体3の一部の面と同一面となるように、各部材が形成されている。ところで、以下、図4に示すように、複数の弾性部材10A、10Bのうち第1当接部12A側の弾性部材、つまり、壁部7Dの幅方向両端に位置する弾性部材を第1弾性部材10Aと呼ぶ。また、第1弾性部材10Aよりも第1当接部12Aから離間した位置にある弾性部材、つまり、第1弾性部材10Aよりも幅方向中央側に位置する弾性部材を第2弾性部材10Bと呼ぶ。一対の第1弾性部材10Aは、壁部7Dのうち上下方向略中央に配置されている。そして、各第1弾性部材10Aは、壁部7Dから突出しているとともに、上下方向から見て、略L字状となるように、先端が幅方向端側に曲折して延びている。また、各第2弾性部材10Bは、第1弾性部材10Aよりも上方に配置されている。そして、第2弾性部材10Bも同様に、壁部7Dから突出し、上下方向から見て、略L字状となるように、先端が幅方向端側に曲折して延びている。なお、第1弾性部材10A及び第2弾性部材10Bは、壁部7Dから突出した前後方向の長さよりも、曲折した箇所から先端までの左右方向の長さのほうが長く設定されている。この構成により、第1弾性部材10Aと第2弾性部材10Bとは、壁部7D側を基端として、先端側が弾性変形可能な板バネ状となっている。そして、パネルカバー9の裏面側には、図8に示すように、第1係止部9D及び第2係止部9Eが設けられている。第1係止部9Dは、側壁9Kの上下方向における中央に配置されており、側壁9Kの先端から幅方向中央側に向かって延びた形状となっている。第1係止部9Dは、第1弾性部材10Aと壁部7Dとの間に位置して第1弾性部材10Aに係止される。一方、第2係止部9Eは、上壁9Jに形成されており、幅方向中央よりも幅方向両端側に寄った位置であって、パネルカバー9の開口の幅方向両端に近い位置に配置されている。第2係止部9Eは、上壁9Jから下方に向かって延びた形状となっている。第2係止部9Eは、第2弾性部材10Bと壁部7Dとの間に位置して第2弾性部材10Bに係止される。したがって、各弾性部材10A、10Bは、図9に示すように、パネルカバー9を給紙トレイ7側、つまり壁部7D側に引き寄せる向きの弾性力を、パネルカバー9に作用させる。なお、本実施形態に係る第1、第2係止部9D、9Eは、樹脂にてパネルカバー9に一体成形されている。そして、給紙トレイ7を筐体3の外部に引き出した状態から筐体3に挿入していくと、利用者によって把持部11が把持され、給紙トレイ7が開口部3Aを通じて、筐体3に挿入される。給紙トレイ7が筐体3に挿入されると、所定の装着位置に給紙トレイ7が装着される前に、第1当接部12Aと第1被当接部9Bとが当接し、第2当接部12Bと第2被当接部9Cとが当接する。これにより、パネルカバー9は位置決めされることとなる。さらに、給紙トレイ7が筐体3に挿入されると、パネルカバー9は、第1当接部12Aと第2当接部12Bとに接触しているため、パネルカバー9は、位置決めされた状態でその位置に止まる。第1弾性部材10Aと第2弾性部材10Bとの弾性力に抗して給紙トレイ7のみが更に挿入され、所定の装着位置に装着される。これにより、外観意匠を損なうことなく、給紙トレイを所定の装着位置に装着することが可能となる。ところで、本実施形態に係るパネルカバー9は、弾性部材10A、10Bを介して壁部7Dに連結されているので、パネルカバー9の一部である第1被当接部9B及び第2被当接部9Cと、筐体3の一部である第1当接部12A及び第2当接部12Bとをそれぞれ確実に接触させて、パネルカバー9を筐体3に対して確実に位置決めする必要がある。このため、本実施形態では、パネルカバー9が、第1当接部12A及び第2当接部12B、つまり筐体3と接触している状態においては、パネルカバー9にガタツキが発生しない程度の大きな弾性力を第1弾性部材10Aに発生させる必要がある。一方、第2弾性部材10Bが発生する弾性力は、主に、パネルカバー9を給紙トレイ7に連結させる力として利用される。このため、仮に、第2弾性部材10Bが発生する弾性力を大きな弾性力とすると、当該弾性力によってパネルカバー9が過度に撓み変形してしまうおそれがある。そこで、本実施形態では、パネルカバー9が筐体3に接触している状態においては、第1弾性部材10Aに発生する弾性力が第2弾性部材10Bに発生する弾性力に比べて大きくなるように構成している。具体的には、図10に示すように、第1弾性部材10A及び第2弾性部材10Bそれぞれの先端に、第1、第2係止部9D、9E側に突出した突起部10C、10Dを設け、かつ、第1弾性部材10Aに設けられた突起部10Cの突出寸法を、第2弾性部材10Bに設けられた突起部10Dの突出寸法より大きくしている。これにより、給紙トレイ7が装置本体に装着されてパネルカバー9が筐体3に接触している状態においては、第1弾性部材10Aの撓み量が第2弾性部材10Bの撓み量より大きくなる。このため、第1弾性部材10Aに発生する弾性力が第2弾性部材10Bに発生する弾性力に比べて大きくなる。また、第1弾性部材10Aに設けられた突起部10Cの突出寸法が、第2弾性部材10Bに設けられた突起部10Dの突出寸法より大きいので、図10a及び図10bに示すように、第1弾性部材10Aは、パネルカバー9が筐体3に接触している状態においては、パネルカバー9が筐体3に接触していない状態に比べて、大きな弾性力をパネルカバー9に作用させる。また、一対の第2弾性部材10Bは、図4に示すように、壁部7Dのうち幅方向において把持部11と同じ領域に設けられている。つまり、本実施形態では、一対の第2弾性部材10B及び把持部11は、共に壁部7Dのうち幅方向中央部に設けられていることとなる。なお、パネルカバー9のうち把持部11より下方側に対応する部位は、把持部11に手を挿入するために切り欠かれている。このため、一対の第2弾性部材10Bは、幅方向中央部のうち把持部11より上方側に設けられている。また、パネルカバー9の裏面側には、図8に示すように、上壁9Jから下方に向かって延びて突出する板状の規制突起9Fが複数設けられており、これらの規制突起9Fは、幅方向に離散的に配置されている。なお、本実施形態では、第2係止部9Eも規制突起9Fと同様な形状及び機能を有するので、以下、特に、断りをした場合を除き、規制突起9Fには第2係止部9Eも含むものとする。一方、壁部7Dには、図10に示すように、表面9A側から規制突起9Fに接触可能な規制部7Eが設けられている。この規制部7Eは、壁部7Dから前向きに突出し、途中から幅方向中央側へ向かって曲折した形状、つまり上下方向から見たとき、略L字状となる形状を有するフック部である。そして、規制部7Eの先端側のうち下端と壁部7Dとが連結されて、規制部7Eが壁部7Dに固定された状態となっている。また、規制部7Eと壁部7Dとの前後方向の間隔は、規制突起9Fの前後方向の長さよりも大きく形成されている。そして、パネルカバー9が給紙トレイ7に取り付けられ、給紙トレイ7が筐体3に非装着である状態では、規制部7Eと規制突起9Fとが接触しないよう配置されている。なお、本実施形態では、規制部7Eは壁部7Dに樹脂にて一体形成され、規制突起9Fは樹脂にてパネルカバー9に一体形成されている。そして、仮に、パネルカバー9が壁部7Dから離隔するように外側に変位した場合には、規制部7Eが規制突起9F、つまりパネルカバー9に接触するので、パネルカバー9の位置が、筐体3の意匠面に対して外側に大きく撓み変形することが抑制される。さらに、パネルカバー9の規制突起9Fが規制部7Eに当接するまでは、パネルカバー9の移動は許容されるが、規制突起9Fが規制部7Eに当接すると、それ以上の移動は規制されることとなる。特に、第2係止部9Eは、第2弾性部材10Bと幅方向において隣接しており、かつ、第2係止部9Eが規制部7Eと第2弾性部材10Bとの両方に当接するように、規制部7Eの存在領域と第2弾性部材10Bの存在領域とに渡って配置されている。一方、パネルカバー9が壁部7Dに近づくように変位した場合には、規制突起9Fが壁部7Dに接触するので、パネルカバー9の位置が、筐体3の意匠面に対して内側に大きく撓み変形することが抑制される。なお、本実施形態では、図8に示すように、パネルカバー9の下端部にも複数の規制突起9Gが設けられている。規制突起9Gの前後方向における長さは、穴部7Kの前後方向における長さよりも短く形成されている。そして、これら規制突起9Gは、図4に示すように、筐体3に設けられた穴部7Kに嵌め込まれてパネルカバー9の撓み変形や、過移動を規制する。3.本発明の実施形態に係る画像形成装置特に、給紙トレイの特徴本実施形態では、給紙トレイ7のうちパネルカバー9側に把持部11を備えることを特徴としている。これにより、挿抜力の全てを給紙トレイ7に設けられた把持部11で受けることができる。このため、パネルカバー9を給紙トレイ7に連結する第1弾性部材10A及び第2弾性部材10Bに挿抜力が作用することがないので、給紙トレイ7の挿抜作業性が低下することを抑制できる。また、本実施形態では、第1弾性部材10Aは、パネルカバー9が第1当接部12A及び第2当接部12B、つまり筐体3に接触している状態においては、パネルカバー9が筐体3に接触していない状態に比べて、大きな弾性力を発生していることを特徴としている。これにより、本実施形態では、パネルカバー9が筐体3に接触することにより、パネルカバー9は、直接的に筐体3に対して位置決めされることとなる。このため、パネルカバー9の表面9A及び筐体3の外観意匠面との連続性を高めることができるので、画像形成装置1の意匠性、つまりデザイン性を向上させることができる。また、パネルカバー9が筐体3に接触している状態においては、パネルカバー9が筐体3に接触していない状態に比べて、第1弾性部材10Aが大きな弾性力を発生しているので、パネルカバー9を確実に筐体3に接触させることができきる。したがって、パネルカバー9を筐体3に対して確実に位置決めすることができる。また、本実施形態では、複数の弾性部材10A、10Bが設けられていることを特徴としている。これにより、仮に、パネルカバー9に外力が作用した場合であっても、その外力を複数の弾性部材10A、10Bにて分散して受けることができる。ところで、パネルカバー9を筐体3に確実に接触させる必要があることに加えて、第1弾性部材10Aは、パネルカバー9を壁部7Dに引き寄せる向きの弾性力をパネルカバー9に作用させている。このため、本実施形態では、第1当接部12A及び第2当接部12Bとパネルカバー9とが接触しているときには、第1当接部12A及び第2当接部12Bから受ける反作用により、パネルカバー9を壁部7Dから離間させる向きの力がパネルカバー9に作用することとなる。したがって、パネルカバー9と筐体3とが接触している状態においては、第1弾性部材10Aで発生する弾性力を比較的に大きな力となる。これに対して、本実施形態では、パネルカバー9が筐体3に接触している状態においては、第1弾性部材10Aは、第2弾性部材10Bに比べて、大きな弾性力を発生していることを特徴としている。これにより、パネルカバー9が大きく撓み変形してしまうことを抑制しつつ、パネルカバー9と第1当接部12A及び第2当接部12Bとを確実に接触せることができる。また、本実施形態では、複数の弾性部材10A、10Bのうち少なくとも1つの弾性部材、つまり一対の第2弾性部材10Bは、幅方向において、把持部11と同じ領域に設けられていることを特徴としている。これにより、本実施形態では、仮に、把持部11を把持しようとした利用者が誤ってパネルカバー9を把持してしまった場合であっても、その把持力を、パネルカバー9に加えて一対の第2弾性部材10Bでも受けることができるので、パネルカバー9が大きく撓み変形してしまうことを抑制できる。また、本実施形態では、第1当接部12A及び第2当接部12Bは、幅方向及び積層方向において、異なる位置に複数配置されていることを特徴としている。これにより、本実施形態では、パネルカバー9は、複数の第1当接部12A及び第2当接部12Bに接触することとなるので、パネルカバー9が特定の位置で大きく変形してしまうことを抑制できる。また、本実施形態では、把持部11は、パネルカバー9の裏面側に位置し、かつ、パネルカバー9により覆われた状態となる。したがって、把持部11が外観意匠に現れないので、画像形成装置の意匠性を向上させることができる。また、本実施形態では、第1当接部12A及び第2当接部12Bは、開口部3Aから目視可能な位置に露出していることを特徴としている。これにより、本実施形態では、給紙トレイ7が開口部3Aに挿入されていくと、自然にパネルカバー9と第1当接部12A及び第2当接部12Bとが接触してパネルカバー9が筐体3に対して位置決めされる。一方、給紙トレイ7を抜き取ると、自然にパネルカバー9と第1当接部12A及び第2当接部12Bとが離隔していく。したがって、給紙トレイ7の挿抜作業性を向上させることができる。なお、特許文献1に記載の発明では、給紙トレイの挿抜作業時に、フックが大きく弾性変形する必要があるので、少なくともフックを弾性変形させるに必要な挿抜力を必要とする。このため、特許文献1に記載の発明では、本実施形態に比べて、挿抜作業性が低い。また、本実施形態では、パネルカバー9に接触することにより、給紙トレイ7に対するパネルカバー9の変位を規制する規制部7Eが、給紙トレイ7に設けられていることを特徴としている。これにより、本実施形態では、上述したように、パネルカバー9の位置が、筐体3の意匠面に対して外側に大きく撓み変形することを抑制できる。したがって、画像形成装置1の意匠性が低下することを防止できる。また、本実施形態では、第1、第2弾性部材10A、10Bは、給紙トレイ7の壁部7Dに一体形成されていることを特徴としている。これにより、画像形成装置1の製造原価上昇を抑制しながら、第1、第2弾性部材10A、10Bを構成することができる。その他の実施形態上述の実施形態では、本発明をインクジェットプリンタに適用したが、本発明の適用はこれに限定されるものではなく、電子写真方式の画像形成装置にも適用できる。また、上述の実施形態では、パネルカバー9と筐体3とを接触させることによりパネルカバー9の表面9Aと筐体3の外観意匠面とが連続性を有するように構成したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、パネルカバー9と筐体3とを非接触としてもよい。また、上述の実施形態では、複数の弾性部材を備えていたが、本発明はこれに限定されるものではない。また、上述の実施形態では、一対の第2弾性部材10Bが幅方向中央に設けられていたが、本発明はこれに限定されるものではない。また、上述の実施形態では、弾性部材10A、10Bは、パネルカバー9を給紙トレイ7に引き寄せる向きの弾性力をパネルカバー9に作用させていたが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、特許文献1に記載の発明と同様に、弾性部材10A、10Bにてパネルカバー9を押圧する構成としてもよい。なお、この場合には、第1当接部12A等を開口部3Aから目視できない部位に設けてもよい。また、上述の実施形態では、第1弾性部材10A及び第2弾性部材10Bを壁部7Dに一体形成した板バネにて構成したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば壁部7Dと別部材のコイルバネ等にて構成してもよい。また、上述の実施形態では、幅方向中央側の規制部7Eが第2弾性部材10Bに近接していたため、第2係止部9Eが規制突起9Fを兼ねていたが、本発明はこれに限定されるものではない。また、上述の実施形態では、第1弾性部材10A及び第2弾性部材10Bそれぞれの先端に突起部10C、10Dを設けるとともに、突起部10Cの突出寸法を突起部10Dの突出寸法より大きくすることにより、各弾性部材10A、10Bの弾性力を設定したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば突起部10C、10Dを廃止し、第1、第2弾性部材10A、10Bの板厚寸法や形状を異ならせることにより、各弾性部材10A、10Bの弾性力を設定してもよい。また、上述の実施形態では、パネルカバー9及び給紙トレイ7により開口部3A全体が閉塞されていたが、本発明はこれに限定されるものではなく、開口部3Aの一部がパネルカバー9により覆われた構成であってもよい。また、本発明は、特許請求の範囲に記載された発明の趣旨に合致するものであればよく、上述の実施形態に限定されるものではない。