トラスとトラスに接続されるトラス接続部材とにおいて、トラス接続部材にガセットプレートを取り付け、トラス接続部材を取り付けたガセットプレートとトラスとを締結具にて締結してトラスにトラス接続部材を固定することにより、トラスの少なくとも一部が形成されていることを特徴とする乗客コンベア。ガセットプレートとトラスとにそれぞれ対応する締結用穴を形成し、締結用穴を介してガセットプレートとトラスとを締結具にて締結することを特徴とする請求項1に記載の乗客コンベア。締結具がロックボルトであることをことを特徴とする請求項1又は2に記載の乗客コンベア。ロックボルトがハックボルトであることをことを特徴とする請求項3に記載の乗客コンベア。トラス接続部材がトラス接続部用梁であることを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の乗客コンベア。しかしながら、従来より行われてきたトラスとトラス接続部用梁との溶接接合によるトラスの形成方法においては、溶接の熱によるトラス歪みが発生するおそれがある。また溶接時に粉塵や紫外線が発生するため環境や人体に悪影響を及ぼす可能性がある。しかも溶接による接合は安定した品質を維持するのに熟練した技能が必要であり、製作工数も多い。また、トラス解体時に溶断する必要があり、種々の問題が発生する可能性がある。本発明の実施態様は、ボルト締結化することにより、安定した品質を確保でき、技能習得も容易であり、製作工数も低減される乗客コンベアを提供することにある。本発明の実施形態に係る乗客コンベアは、トラスとトラスに接続されるトラス接続部材とにおいて、トラス接続部材にガセットプレートを取り付け、トラス接続部材を取り付けたガセットプレートとトラスとを締結具にて締結してトラスにトラス接続部材を固定することにより、トラスの少なくとも一部が形成されていることを特徴とする。以下、本発明の実施例に係るエスカレータについて、図面を参照して説明する。図1において、10はガセットプレートであり、20はトラス接続部材の一種であるトラス接続部用梁である。このガセットプレート10は、図2に示すように、トラス接続部用梁20に溶接により接合固定されている。このトラス接続部用梁20にガセットプレート10を取り付ける溶接作業は、製造工場において行うことができるので、エスカレータ設置現場では行う必要はない。前記ガセットプレート10には、後述するトラス30とガセットプレート10とトラス接続部用梁20とを締結する際に使用する締結用穴11が形成されている。また、トラス接続部用梁20にもトラスとガセットプレートとトラス接続部用梁とを締結する際に使用する締結用穴21が形成されている。したがって、ガセットプレート10とトラス接続部用梁20とを溶接する際に、ガセットプレート10における締結用穴11とトラス接続部用梁20における締結用穴21とを一致させておく。さらに、ガセットプレート10には、トラス30とガセットプレート10とを締結する際に使用する締結用穴12が形成されている。図3において、30は一部のトラスであり、トラス30には、トラス30とガセットプレート10とトラス接続部用梁20とを締結する際に使用する締結用穴31が形成されている。また、トラス30には、トラス30とガセットプレート10とを締結する際に使用する締結用穴32が形成されている。そして、エスカレータ設置現場におけるトラス形成時において、締結用穴11、21、31を一致させ、この締結穴にハックボルト40HUCKBOLT商品名ファスニングシステムを通して締結する。また、締結用穴12、32を一致させ、この締結穴にハックボルト40HUCKBOLT商品名を通して締結する。そうすると、トラス30とトラス接続部用梁20とがガセットプレート10を介してハックボルト40HUCKBOLT商品名により締結固定される。以上のように構成したことにより、エスカレータ設置現場におけるトラス30とトラス接続部用梁20との接合工数が大幅に短縮される。また、従来、エスカレータ設置現場において行われていた溶接とは異なり、作業習熟が容易である。さらに、エスカレータ設置現場において溶接をしないので、人体に有害な粉塵ヒュームや、紫外線が一切発生しない。本実施例では、トラス接続部用梁のみとなっているが、エスカレータトラスの他の部分にガセットプレートを介してハックボルトHUCKBOLT商品名により締結固定する方法を採用しても同等の効果が得られる。また、本実施例では、ハックボルトHUCKBOLT商品名を使用しているが、緩むことのない、例えばロックボルト等の締結具を使用してもよい。さらに、本実施例では、締結用穴を形成して締結する方法を説明したが、締結用穴を形成せず、挟み込みにより締結してもよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これら実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。