"車両に搭載される内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、それらクランク軸及びカム軸間の回転位相変化に応じて調整するバルブタイミング調整装置において、内輪及び外輪間に転動体が介装されてなる転がり軸受と、前記外輪により支持される状態で遊星運動することにより、前記回転位相変化を生じさせる遊星歯車と、嵌合溝部が軸方向の端面に開口し、前記内輪を支持する状態で前記遊星歯車の公転方向へ回転することにより、前記遊星歯車を遊星運動させる遊星キャリアであって、前記嵌合溝部の内面は、当該端面から離間するほど前記嵌合溝部の内法を縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜する遊星キャリアと、前記嵌合溝部に前記端面側から嵌入される継手部が突出してなる回転軸を有し、前記回転軸と共に前記遊星キャリアを前記公転方向へ回転駆動するアクチュエータと、前記内輪又は前記外輪を軸方向に付勢して前記転がり軸受に予圧を掛けると共に、前記端面側へ向かって前記遊星キャリアを軸方向に付勢する弾性部材と、を備えることを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記嵌合溝部の内面のうち内底面は、前記端面から離間するほど内法としての溝深さを縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜することを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記嵌合溝部の内面のうち内側面は、前記端面から離間するほど内法としての溝幅を縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜することを特徴とする請求項1又は2に記載のバルブタイミング調整装置。前記弾性部材は、前記遊星キャリア及び前記内輪間に介装されることにより、軸方向のうち前記内輪の付勢方向とは反対となる前記端面側へ向かって、前記遊星キャリアを付勢することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記弾性部材は、前記遊星歯車及び前記外輪間に介装されることにより、前記外輪を支持する前記遊星キャリアを、軸方向のうち前記外輪の付勢方向とは同一となる端面側へ向かって付勢することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記転がり軸受において前記内輪及び前記外輪間は、前記内燃機関の回転に伴って潤滑液が導入される装置内部に開放されることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。さて、特許文献1の開示装置では、転がり軸受の内輪がスナップリングにより軸方向に付勢されている。しかし、かかる付勢作用は、内輪を遊星キャリアの突部に押し付けるだけの作用に過ぎないため、転がり軸受に予圧を掛けて内外輪と転動体との間の隙間を小さくすることは難しい。故に、そうした内部隙間が転がり軸受に存在している場合の車両走行時には、転動体が微振動して、転動体の外周面や内外輪の軌道面にフレッチング摩耗を生じさせるおそれがあるので、耐久性の点で望ましくない。それと共に、微振動する転動体は、内外輪との衝突により異音を発生するおそれがあるので、静粛性の点でも望ましくない。また、特許文献1の開示装置において生産性を高めるために、回転軸の継手部を遊星キャリアの嵌合溝部へと嵌入し易くするには、それら継手部及び溝部間に隙間を確保しておくことが、重要となる。しかし、そうした嵌合隙間を確保する場合、回転軸と遊星キャリアとの間において、相対摺動による摩耗や衝突による異音発生を招くおそれがあるので、耐久性及び静粛性の双方の点で望ましくないのである。本発明は、以上説明した問題を一挙に解決すべくなされたものであって、その目的は、バルブタイミング調整装置に関して生産性、耐久性及び静粛性のいずれも高めることにある。請求項1に記載の発明は、車両に搭載される内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを、機関位相変化に応じて調整するバルブタイミング調整装置において、内輪及び外輪間に転動体が介装されてなる転がり軸受と、外輪により支持される状態で遊星運動することにより、機関位相変化を生じさせる遊星歯車と、嵌合溝部が軸方向の端面に開口し、内輪を支持する状態で遊星歯車の公転方向へ回転することにより、遊星歯車を遊星運動させる遊星キャリアであって、嵌合溝部の内面は、当該端面から離間するほど嵌合溝部の内法を縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜する遊星キャリアと、嵌合溝部に端面側から嵌入される継手部が突出してなる回転軸を有し、回転軸と共に遊星キャリアを公転方向へ回転駆動するアクチュエータと、内輪又は外輪を軸方向に付勢して転がり軸受に予圧を掛けると共に、遊星キャリアにおいて嵌合溝部が開口する端面側へ向かって遊星キャリアを軸方向に付勢する弾性部材と、を備える。この発明では、遊星歯車を支持する転がり軸受を遊星キャリアがさらに支持するので、当該遊星キャリアが遊星歯車の公転方向へ回転することにより遊星歯車が遊星運動するときには、転がり軸受の内外輪間に介装された転動体が、それら内外輪に転がり接触する。故に、遊星キャリアと遊星歯車との間の摩擦抵抗が小さくなって、摩耗が抑制され得る。さらに請求項1に記載の発明では、弾性部材により内輪又は外輪が軸方向に付勢されることで、転がり軸受に予圧が掛けられるので、内外輪と転動体との間の隙間が小さくなる。故に、そうした内部隙間の存在により転動体が車両走行時に振動するのに起因して、フレッチング摩耗や異音発生を招く事態を、抑制できるのである。加えて請求項1に記載の発明では、遊星キャリアにて軸方向端面に開口する嵌合溝部は、当該端面側から離間するほど内法縮小する、換言すれば当該端面側へ向かって内法拡大する形態のため、アクチュエータの回転軸にて突出する継手部を当該端面側から嵌入し易い。しかも、軸方向のうち嵌合溝部の開口端面側へと向かって弾性部材により付勢される遊星キャリアでは、軸方向に対し傾斜して当該端面側から離間するほど嵌合溝部の内法を縮小させる嵌合溝部の内面が、当該端面側から嵌合溝部へ嵌入の継手部に常に押し当てられ得る。こうした押し当て作用の結果、回転軸と遊星キャリアとの間では、相対摺動による摩耗も、衝突による異音発生も抑制できるのである。以上、請求項1に記載の発明によれば、嵌合溝部への継手部の嵌入を容易化して生産性を高めると共に、摩耗及び異音発生を抑制して耐久性及び静粛性を高めることも、可能である。請求項2に記載の発明によると、嵌合溝部の内面のうち内底面は、遊星キャリアにおいて嵌合溝部の開口する端面から離間するほど内法としての溝深さを縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜する。この発明では、遊星キャリアにて軸方向端面に開口する嵌合溝部は、当該端面側から離間するほど内法としての溝深さが縮小する、換言すれば当該端面側へ向かって溝深さが拡大する形態により、当該端面側からの継手部の嵌入を容易にして生産性を高め得る。しかも、軸方向のうち嵌合溝部の開口端面側へ向かって付勢される遊星キャリアでは、軸方向に対し傾斜して当該端面側から離間するほど溝深さを縮小させる嵌合溝部の内底面が、当該端面側から嵌合溝部へ嵌入の継手部に確実に押し当てられ得る。故に、回転軸と遊星キャリアとの間では、相対摺動による摩耗及び衝突による異音発生の抑制効果を確固たるものとして、耐久性及び静粛性を高めることが可能となる。請求項3に記載の発明によると、嵌合溝部の内面のうち内側面は、遊星キャリアにおいて嵌合溝部の開口する端面から離間するほど内法としての溝幅を縮小させる形態で、軸方向に対して傾斜する。この発明では、遊星キャリアにて軸方向端面に開口する嵌合溝部は、当該端面側から離間するほど内法としての溝幅が縮小する、換言すれば当該端面側へ向かって溝幅が拡大する形態により、当該端面側からの継手部の嵌入を容易にして生産性を高め得る。しかも、軸方向のうち嵌合溝部の開口端面側へ向かって付勢される遊星キャリアでは、軸方向に対し傾斜して当該端面側から離間するほど溝幅を縮小させる嵌合溝部の内側面が、当該端面側から嵌合溝部へ嵌入の継手部に確実に押し当てられ得る。故に、回転軸と遊星キャリアとの間では、相対摺動による摩耗及び衝突による異音発生の抑制効果を確固たるものとして、耐久性及び静粛性を高めることが可能となる。請求項4に記載の発明によると、弾性部材は、遊星キャリア及び内輪間に介装されることにより、軸方向のうち内輪の付勢方向とは反対となる端面側へ向かって、遊星キャリアを付勢する。この発明では、内輪が遊星キャリアとの間の弾性部材により軸方向に付勢されることで、転がり軸受に予圧が掛けられて、内外輪と転動体との間の隙間が小さくなるので、転動体の微振動に起因したフレッチング摩耗及び異音の発生を抑制できる。また、内輪の付勢方向と反対の軸方向となる端面側へ向かって弾性部材に付勢される遊星キャリアでは、軸方向に対し傾斜して当該端面側から離間するほど内法を縮小させる嵌合溝部の内面が、当該端面側から嵌合溝部へ嵌入の継手部に常に押し当てられ得る。故に、回転軸と遊星キャリアとの間では、相対摺動による摩耗及び衝突による異音発生の抑制効果を発揮して、耐久性及び静粛性を高めることが可能となる。請求項5に記載の発明によると、弾性部材は、遊星歯車及び外輪間に介装されることにより、外輪を支持する遊星キャリアを、軸方向のうち外輪の付勢方向と同一となる端面側へ向かって付勢する。この発明では、外輪が遊星歯車との間の弾性部材により軸方向に付勢されることで、転がり軸受に予圧が掛けられて、内外輪と転動体との間の隙間が小さくなるので、転動体の微振動に起因したフレッチング摩耗及び異音の発生を抑制できる。また、外輪の付勢方向と同一の軸方向となる端面側へ向かって弾性部材に付勢される遊星キャリアでは、軸方向に対し傾斜して当該端面側から離間するほど内法を縮小させる嵌合溝部の内面が、当該端面側から嵌合溝部へ嵌入の継手部に常に押し当てられ得る。故に、回転軸と遊星キャリアとの間では、相対摺動による摩耗及び衝突による異音発生の抑制効果を発揮して、耐久性及び静粛性を高めることが可能となる。請求項6に記載の発明によると、転がり軸受において内外輪間は、内燃機関の回転に伴って潤滑液が導入される装置内部に開放される。この発明において装置内部に開放される転がり軸受の内外輪間には、内燃機関の回転に伴って当該装置内部に導入される潤滑液が浸入するので、転動体が内外輪と転がり接触して生じる摩耗を抑制できる。しかも、例えば内燃機関及び電動モータを車両の駆動源とするハイブリッドシステム等において、内燃機関の回転と共に潤滑液の導入が停止したとしても、予圧の掛けられた転がり軸受では、転動体の微振動に起因したフレッチング摩耗及び異音の発生も抑制できるのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置1を示している。バルブタイミング調整装置1は車両に搭載され、内燃機関のクランク軸図示しないからカム軸2へ機関トルクを伝達する伝達系に設置されている。ここで、本実施形態のカム軸2は、内燃機関の動弁のうち吸気弁図示しないを機関トルクの伝達により、開閉するものである。したがって、バルブタイミング調整装置1は、クランク軸に対するカム軸2の回転位相としての機関位相を変化させることで、当該吸気弁のバルブタイミングを調整する。基本構成以下、バルブタイミング調整装置1の基本構成について説明する。バルブタイミング調整装置1は、アクチュエータ4、通電制御回路部7及び遊星歯車機構8等を組み合わせてなる。アクチュエータ4は、例えばブラシレスモータ等の電動モータであり、内燃機関の固定節に固定されるケース5と、当該ケース5により正逆回転自在に支持される回転軸3とを有している。通電制御回路部7は、例えば駆動ドライバ及びその制御用マイクロコンピュータ等から構成され、ケース5の外部及び/又は内部に配置されてアクチュエータ4と電気的に接続されている。通電制御回路部7は、内燃機関の運転状態に応じたバルブタイミングを実現するための通電をアクチュエータ4に対して行い、回転軸3の回転駆動を制御する。遊星歯車機構8は、駆動回転体10、従動回転体20、遊星キャリア40、遊星歯車50及び転がり軸受60を備えている。図1~3に示すように、全体として中空状の駆動回転体10は、遊星歯車機構8の最外郭を形成する要素であって、当該機構8の他の構成要素20,40,50,60,70を内部空間100に収容している。駆動回転体10は、歯車部材12及びスプロケット部材13の間に筒壁部材14を同軸上に共締めすることにより、形成されている。図1,2に示すように、有底円筒状の歯車部材12は、歯底円の内周側に歯先円を有する駆動側内歯車部18を周壁部に形成している。図1,3に示すように段付円筒状のスプロケット部材13は、周壁部から径方向外側へ突出する複数の歯19を回転方向に等間隔に有している。スプロケット部材13は、それらの歯19とクランク軸の複数の歯との間でタイミングチェーン図示しないが掛け渡されることにより、クランク軸と連繋する。かかる連繋により、クランク軸の機関トルクがタイミングチェーンを通じてスプロケット部材13へ伝達されるときには、駆動回転体10はクランク軸と連動して回転する。このとき駆動回転体10の回転方向は、図2の反時計方向及び図3の時計方向となる。有底円筒状の従動回転体20は、それよりも大径円筒状の筒壁部材14の内周側に同軸上に配置されている。図1に示すように従動回転体20は、カム軸2に同軸上に固定される固定部21を底壁部に形成している。かかる固定形態により従動回転体20は、カム軸2と連動して回転可能且つ駆動回転体10に対して相対回転可能となっている。ここで、従動回転体20の回転方向は、駆動回転体10と同じ図3の時計方向に設定されている。図1,3に示すように従動回転体20は、歯底円の内周側に歯先円を有する従動側内歯車部22を周壁部に形成している。従動側内歯車部22の内径は駆動側内歯車部18の内径よりも小さく設定され、また従動側内歯車部22の歯数は駆動側内歯車部18の歯数よりも少なく設定されている。従動側内歯車部22は、駆動側内歯車部18に対して軸方向にずれて配置されている。図1~3に示すように、全体として筒状の遊星キャリア40は、周壁部のうち回転体10,20及び回転軸3と同軸上に配置される円筒面状の内周面400に、連結部41を形成している。連結部41は、回転軸3が嵌合により連結される嵌合溝部42を有している。かかる嵌合形態により遊星キャリア40は、回転軸3と一体に回転可能且つ駆動側内歯車部18に対して相対回転可能となっている。遊星キャリア40は、周壁部のうち回転体10,20及び回転軸3から偏心して配置される円筒面状の外周面401に、偏心支持部46を形成している。偏心支持部46は、弾性部材70より軸方向に予圧の掛けられた転がり軸受60を介して遊星歯車50の中心孔51に嵌合することで、当該歯車50を遊星運動可能に軸受している。ここで遊星運動とは、遊星歯車50が要素10,20,6に対する偏心支持部46の偏心軸線まわりに自転しつつ、要素40,6の回転軸線まわりに公転する運動をいう。したがって、回転軸3と共に遊星キャリア40が遊星歯車50の公転方向へ回転するときには、当該歯車50が遊星運動することになる。全体として段付円筒状の遊星歯車50は、歯底円の外周側に歯先円を有する駆動側外歯車部52及び従動側外歯車部54を、それぞれ周壁部の大径部分及び小径部分に形成している。駆動側内歯車部18の内周側に配置される駆動側外歯車部52は、要素10,20,6に対する偏心支持部46の偏心側にて当該内歯車部18と噛合している。駆動側外歯車部52から軸方向にずれて従動側内歯車部22の内周側に配置される従動側外歯車部54は、要素10,20,6に対する偏心支持部46の偏心側にて当該内歯車部22と噛合している。従動側外歯車部54の外径は駆動側外歯車部52の外径よりも小さく設定され、またそれら従動側外歯車部54及び駆動側外歯車部52の歯数は、それぞれ従動側内歯車部22及び駆動側内歯車部18の歯数よりも同数ずつ少なく設定されている。このように回転体10,20間を歯車連繋してなる遊星歯車機構8は、回転軸3と共に遊星キャリア40がアクチュエータ4により回転駆動されることで、機関位相に応じたバルブタイミングを実現する。具体的には、回転軸3と共に遊星キャリア40が駆動回転体10と同速に回転駆動されるときには、当該キャリア40が駆動側内歯車部18に対して相対回転しないので、遊星歯車50が遊星運動せずに回転体10,20と連れ回りする。その結果、機関位相の変化は生じないので、バルブタイミングが保持されることになる。一方、回転軸3と共に遊星キャリア40が駆動回転体10よりも高速に回転駆動されるときには、当該キャリア40が駆動側内歯車部18に対して進角側へと相対回転することで、遊星歯車50が遊星運動する。その結果、駆動回転体10に対して従動回転体20が進角側へ相対回転するので、機関位相の進角側への変化が生じてバルブタイミングが進角することになる。また一方、回転軸3と共に遊星キャリア40が駆動回転体10よりも低速に回転する又は駆動回転体10と反対方向へ回転駆動されるときには、当該キャリア40が駆動側内歯車部18に対して遅角側へと相対回転することで、遊星歯車50が遊星運動する。その結果、駆動回転体10に対して従動回転体20が遅角側へ相対回転するので、機関位相の遅角側への変化が生じてバルブタイミングが遅角することになる。特徴的構成以下、バルブタイミング調整装置1の特徴的構成を説明する。図1,4,5に示すように、金属製の遊星キャリア40において連結部41には、一対の嵌合溝部42が径方向に対向して設けられている。各嵌合溝部42は、遊星キャリア40のうち連結部41の形成内周面400及び軸方向の両端面402,403に開口し、同軸方向に視た形状として矩形を呈している。即ち各嵌合溝部42は、遊星キャリア40において径方向内側から外側へと凹む形態で軸方向全域に延伸する矩形溝状に、形成されている。図4,5に示すように、各嵌合溝部42の内面のうち内底面420は、アクチュエータ4側の端面402から延伸する一部に、軸方向に対して傾斜する傾斜面部420aを形成している。ここで、本実施形態において両嵌合溝部42の傾斜面部420aは、遊星キャリア40の端面402から離間するほど、それぞれ対応する嵌合溝部42の内法のうち溝深さを個別に縮小する平面テーパ状に、設けられている。一方、各嵌合溝部42の内面のうち内底面420を挟んで対向する両内側面421は、本実施形態の遊星キャリア40では、アクチュエータ4側の端面402から反対側の端面403に至る全域で、軸方向に対して実質平行に延伸している。回転軸3は、軸本体部30に継手部32を組み合わせて構成されている。アクチュエータ4の発生したトルクにより回転駆動される金属製の軸本体部30図1も参照は、回転軸線に沿って延伸するシャフト状に形成されている。軸本体部30と別体に形成される金属製の継手部32は、スリーブ部33及び嵌合凸部34を有している。円筒状のスリーブ部33は、軸本体部30の外周側且つ連結部41の内周側に同軸上に配置されている。スリーブ部33は、それの内周側に挿入された軸本体部30に接続ピン35を介して接続されることで、当該本体部30と一体回転可能となっている。一方、嵌合凸部34は、スリーブ部33の外周面から径方向の相反側へと突出する形態で、一対設けられている。各嵌合凸部34は、回転軸3の軸方向に視た形状として矩形を呈し、遊星キャリア40においてそれぞれ対応する嵌合溝部42に端面402側から嵌入されている。ここで、図6に示すように本実施形態では、各嵌合凸部34の突出側先端面340間における径方向距離D1は、各嵌合溝部42の傾斜面部420aのうち端面402側の端部420b図4,5も参照間における径方向距離D2aよりも、小さく設定されている。即ち、嵌合溝部42への嵌合凸部34の嵌入時に、先端面340と端部420bとの間に隙間が形成されるように、距離D2aに応じて距離D1が設定されている。それと共に径方向距離D1は、各嵌合溝部42の傾斜面部420aのうち端面402とは反対側の端部420c図4,5も参照間における径方向距離D2bよりも、大きく設定されている。さらに、各嵌合凸部34の幅W1は、各嵌合溝部42の両内側面421間の幅W2に対して、実質同一乃至は僅かに小さく設定されている。これらの設定により、図4,5に示すように継手部32は、各嵌合溝部42の傾斜面部420aのうち軸方向の中間部420d間と、それら各嵌合溝部42の両内側面421間とに嵌合して、軸本体部30を遊星キャリア40に連結している。図1,4に示すように金属製の転がり軸受60は、内輪61及び外輪62間に転動体63を介装してなるラジアル軸受である。内輪61の内周面610は、遊星キャリア40のうち偏心支持部46を形成する外周面401に同軸上に嵌合装着されることで、当該支持部46に内周側から支持されている。これに対して外輪62の外周面620は、遊星歯車50のうち中心孔51を形成する内周面500に同軸上に嵌合装着されることで、内周側から当該歯車50を支持している。ここで図1に示すように、本実施形態の転がり軸受60は、内外輪61,62間の軸方向においてボール状の転動体63が二列介装され、それら内外輪61,62間が軸方向両側において駆動回転体10の内部空間100に開放された開放型複式玉軸受である。金属製の従動回転体20において固定部21には、潤滑液としてのエンジン潤滑油を駆動回転体10の内部空間100へ導入するための導入通路24が、貫通形成されている。導入通路24は、クランク軸の機関トルクにより駆動されるメカポンプ9に対し、カム軸2を貫通する供給通路2aを通じて連通している。かかる連通形態により、内燃機関の回転に伴ってポンプ9から供給通路2aへと吐出される潤滑油は、導入通路24から駆動回転体10の内部空間100へ導入されることで、当該空間100に収容される転がり軸受60の内外輪61,62間へ浸入することになる。したがって、遊星キャリア40の回転による遊星歯車50の遊星運動時には、それら要素40,50間の転がり軸受60において転動体63が潤滑油を介して内外輪61,62と転がり接触することになるので、摩耗が抑制されるのである。図1,4に示すように金属製の弾性部材70は、本実施形態では円環板状の皿ばねであり、遊星キャリア40のうち外周面401から外周側へ突出するフランジ部47図5も参照と、転がり軸受60のうち内輪61との間に、軸方向において介装されている。弾性部材70は、フランジ部47と内輪61との間に圧縮状態で同軸上に挟持されることで、軸方向の両側へ復原力を作用させる。かかる復原力作用により弾性部材70は、転がり軸受60に予圧を発生させる軸方向図1,4の右方向へ向かって、内輪61を付勢している。それと共に弾性部材70は、軸方向のうち内輪61の付勢方向とは反対となる端面402側図1,4の左方向へ向かって、遊星キャリア40を付勢している。このように、弾性部材70が内輪61を付勢する転がり軸受60では、内外輪61,62と転動体63との間の隙間を小さくする予圧が、掛けられる。故に、そうした転がり軸受60での内部隙間の存在により転動体63が車両走行時に振動するのに起因して、フレッチング摩耗や異音発生を招く事態につき、抑制され得る。これは、例えば内燃機関及び電動モータを車両の駆動源とするハイブリッドシステムにおいて、電動モータの使用時に内燃機関の回転及び駆動回転体10内への潤滑油の導入が停止したとしても、発揮され得る抑制作用となる。さらに、遊星キャリア40において軸方向端面402に開口する各嵌合溝部42は、端面402側から離間するほど溝深さが縮小する、換言すれば端面402側へ向かって溝深さが拡大する形態となっている。故に、アクチュエータ4の回転軸3にて突出する継手部32の各嵌合凸部34を、それぞれ対応する嵌合溝部42に端面402側から嵌入し易い。しかも、弾性部材70が端面402側へ付勢する遊星キャリア40では、各嵌合溝部42の内底面420のうち、軸方向に対し傾斜して端面402側から離間するほど溝深さを縮小させる傾斜面部420aが、当該端面402側から嵌入の嵌合凸部34に常に押し当てられる。故に、かかる押し当て作用が確実に発揮され得る回転軸3と、遊星キャリア40との間では、相対摺動による摩耗も、衝突による異音発生も抑制される。以上説明した第一実施形態によれば、各嵌合溝部42への継手部32の嵌入を容易化して生産性を高めると共に、摩耗及び異音発生の抑制を確固たるものとして耐久性及び静粛性を高めることも、可能となるのである。第二実施形態図7,8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態の遊星キャリア2040において、内周面400及び端面402,403に開口する矩形溝状の各嵌合溝部2042は、端面402から延伸する両内側面2421の一部ずつに、軸方向に対して傾斜する傾斜面部2421aを形成している。ここで、本実施形態において両内側面2421の傾斜面部2421aは、遊星キャリア2040の端面402から離間するほど、それぞれ対応する嵌合溝部2042の内法のうち溝幅を共同して縮小する平面テーパ状に、設けられている。一方、各嵌合溝部2042の内面のうち両内側面2421間を接続する内底面2420は、本実施形態の遊星キャリア2040では、アクチュエータ4側の端面402から反対側の端面403に至る全域で、軸方向に対して実質平行に延伸している。こうした構成に応じて、図9に示すように各嵌合凸部34の幅W1は、各嵌合溝部2042の両内側面2421の傾斜面部2421aのうち端面402側の端部2421b図7,8も参照間における幅W2aよりも、小さく設定されている。即ち、嵌合溝部2042への嵌合凸部34の嵌入時に、当該凸部34と端部2421bとの間に隙間が形成されるように、距離W2aに応じて距離W1が設定されている。それと共に幅W1は、各嵌合溝部2042の両内側面2421の傾斜面部2421aのうち端面402とは反対側の端部2421c図7,8も参照間における幅W2bよりも、大きく設定されている。さらに、各嵌合凸部34の突出側先端面340間における径方向距離D1は、各嵌合溝部2042の内底面2420間における径方向距離D2に対して、実質同一乃至は僅かに小さく設定されている。これらの設定により、図7,8に示すように継手部32は、各嵌合溝部2042の両内側面2421の傾斜面部2421aのうち軸方向の中間部2421d間と、それら各嵌合溝部42の内底面2420間とに嵌合して、軸本体部30を遊星キャリア2040に連結している。尚、図8に示すように第二実施形態においても、遊星キャリア2040のフランジ部47と転がり軸受60の内輪61との間には、弾性部材70が介装されている。かかる弾性部材70からの復原力作用により遊星キャリア2040は、各嵌合溝部2042への継手部32の嵌入側となる端面402側図8の左方向に、また内輪61は、軸受60の内部隙間を小さくする側図8の右方向に、それぞれ付勢される形態となっている。ここまで説明した第二実施形態によると、遊星キャリア2040において軸方向端面402に開口する各嵌合溝部2042は、端面402側から離間するほど溝幅が縮小する、換言すれば端面402側へ向かって溝幅が拡大する形態となっている。故に、アクチュエータ4の回転軸3にて突出する継手部32の各嵌合凸部34を、それぞれ対応する嵌合溝部2042に端面402側から嵌入し易い。しかも、端面402側へ付勢される遊星キャリア2040では、各嵌合溝部2042の両内側面2421のうち、軸方向に対し傾斜して端面402側から離間するほど溝幅を縮小させる傾斜面部2421aが、端面402側から嵌入の嵌合凸部34に常に押し当てられる。故に、かかる押し当て作用が確実に発揮され得る回転軸3と、遊星キャリア40との間では、相対摺動による摩耗も、衝突による異音発生も抑制されるので、以上の第二実施形態によっても、第一実施形態と同様な効果の発揮を期待できるのである。第三実施形態図10に示すように、本発明の第三実施形態は第一実施形態の変形例である。第三実施形態において、第一実施形態の弾性部材70とは配置位置の異なる弾性部材3070は、遊星歯車3050において内周側へ突出するフランジ部3057と、転がり軸受60の外輪62との間に、軸方向において介装されている。弾性部材3070は、フランジ部3057と外輪62との間に圧縮状態で同軸上に挟持されることで、軸方向の両側へ復原力を作用させる。かかる復原力作用により弾性部材3070は、転がり軸受60に予圧を発生させる軸方向図10の左方向へ向かって、外輪62を付勢している。故に、転動体63を介して外輪62と連繋する内輪61がフランジ部47に係合される遊星キャリア40については、軸方向のうち当該外輪62と同一方向となる端面402側図10の左方向へ向かって、付勢されている。このように外輪62が付勢される転がり軸受60では、内外輪61,62と転動体63との間の隙間を小さくする予圧が、掛けられる。それと共に、端面402側へ付勢される遊星キャリア40では、各嵌合溝部42の内底面420のうち、軸方向に対し傾斜して端面402側から離間するほど溝深さを縮小させる傾斜面部420aが、当該端面402側から嵌入の嵌合凸部34に常に押し当てられる。したがって、以上の第三実施形態によっても、第一実施形態と同様な効果の発揮を期待できるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、第三実施形態で説明した弾性部材3070を、弾性部材70に加えて又は代えて採用してもよい。ここで図11の変形例は、第一実施形態において弾性部材70に加えて、弾性部材3070を採用した例を示している。また、第一及び第三実施形態では、第二実施形態で説明した傾斜面部2421aを有する内側面2421を、各嵌合溝部42の少なくとも一方の内側面421に代えて採用してもよい。ここで図12の変形例は、第一実施形態において内側面2421を、両内側面421に代えて採用した例を示している。さらに第二実施形態では、第一実施形態で説明した内側面421を、各嵌合溝部2042のいずれか一方の内側面2421に代えて採用してもよい。またさらに、第一~第三実施形態の傾斜面部420a,2421aについては、遊星キャリア40,2040の端面402から離間するほど、嵌合溝部42の溝深さ又は嵌合溝部2042の溝幅を縮小する曲面状に、形成してもよい。加えて、第一~第三実施形態の嵌合溝部42,2042については、連結部41を形成する遊星キャリア40,2040の外周面401に開口していてもよいし、継手部32の嵌入側とは反対側となる遊星キャリア40,2040の端面403に開口していなくてもよい。第一~第三実施形態の転がり軸受60については、転動体63が軸方向に一列並ぶ単式又は三列以上並ぶ複式のラジアル軸受であってもよいし、転動体63がころ状のラジアルころ軸受であってもよいし、内外輪61,62間の閉塞された閉塞型ラジアル軸受であってもよい。また、第一~第三実施形態の遊星歯車機構8については、回転体10,20の双方の歯車部18,22に遊星歯車50,3050を噛合連繋させてなる機構以外にも、本発明の作用効果が得られる限りにおいて各種構造の遊星歯車機構を採用してもよい。さらに、第一~第三実施形態において回転体10の内部空間100に潤滑油を導入するポンプ9については、内燃機関の回転に伴って作動する電動ポンプであってもよい。またさらに、第一~第三実施形態において回転体10の内部空間100に導入する潤滑液としては、エンジン潤滑油とは異なる装置1専用の潤滑液であってもよい。第一~第三実施形態のアクチュエータ4については、例えば電磁式乃至は流体式ブレーキ等の電動ブレーキであってもよく、その場合、機関トルクの伝達によって回転する一体回転軸3に制動力を与えることで、当該軸3の回転駆動を実現してもよい。また、第一~第三実施形態の回転軸3については、軸本体部30に継手部32を一体形成したものであってもよい。そして、本発明は、吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に適用可能である。"