"操作レバーのセレクト方向及びシフト方向への操作により主変速機構と副変速機構とを同時に変速する副変速機構付き変速機であって、前記副変速機構側のセレクト方向に延在して設けられて前記操作レバーのシフト方向への操作に応じて回転する副変速用シャフトと、前記副変速用シャフトに上端部を回転自在に支持されて下方に延出する副変速用シフトレバーと、前記副変速用シャフトと前記副変速用シフトレバーとを接続する弾性部材と、前記副変速用シャフトの下方に配置されて前記副変速用シフトレバーの下端部と係合する副変速用シフトブロックと、前記主変速機構側のセレクト方向に延在して設けられた回転自在な主変速用シャフトと、前記主変速用シャフトから下方に延出して設けられると共に前記操作レバーのセレクト方向への操作によりセレクト方向に移動する主変速用シフトレバーと、前記主変速用シャフトの下方にセレクト方向に並列して配置されて前記主変速用シフトレバーの下端部と係合する複数の主変速用シフトブロックと、前記副変速用シャフトに突設された第1突出部と、前記主変速用シャフトに突設された第2突出部と、一端を前記第1突出部に回転自在に連結されると共に他端を前記第2突出部に回転自在に連結された連結部材とを備え、前記操作レバーのシフト方向への操作により前記副変速用シャフトが何れの方向に回転されても、前記連結部材を介して前記主変速用シャフトに伝達される回転力が該連結部材により一方向に変換されて前記主変速用シフトレバーを一方向にのみ回転させ、前記副変速機構側のシンクロ機構と前記主変速機構側のシンクロ機構とが同時に同期結合を開始するように、前記副変速用シャフトの回転力が前記弾性部材を介して前記副変速用シフトレバーに伝達されることを特徴とする副変速機構付き変速機。前記主変速用シフトレバーと前記第1突出部との間に位置する前記副変速用シャフトにフランジが形成され、前記弾性部材は一端部を前記フランジに固定されると共に他端部を前記主変速用シフトレバーに固定された請求項1に記載の副変速機構付き変速機。前記弾性部材はスプリングである請求項1又は2に記載の副変速機構付き変速機。前記複数の主変速用シフトブロックのうち、対応するギヤが対応する主変速用シフトフォークの移動方向に無い主変速用シフトブロックは、該主変速用シフトブロックに固定されたロッドと、一端を前記ロッドにヒンジ連結されると共に他端を前記シフトシャフトにヒンジ連結された回転可能な反転レバーとを有する反転機構を介して前記シフトシャフトに接続される請求項1から3の何れかに記載の副変速機構付き変速機。前記第1突出部は前記副変速用シャフトから上方に向けて前記主変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記第2突出部は前記主変速用シャフトから上方に向けて前記副変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記連結部材は一端を前記第1突出部の上端にヒンジ連結されると共に他端を前記第2突出部の上端にヒンジ連結される請求項1から4の何れかに記載の副変速機構付き変速機。前記連結部材をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材をさらに備え、前記第1突出部は前記副変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記第2突出部は前記主変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記連結部材は一端部に前記第1突出部を上下方向にガイドするガイド溝が形成されると共に他端部に前記第2突出部を回転可能に挿通させる孔が形成される請求項1から4の何れかに記載の副変速機構付き変速機。一般的な変速機の同期結合は、図9aに示すように、1スリーブのニュートラル位置から軸方向への移動によりスリーブのスプライン歯90とブロックリングのドグ歯91とが接触する同期開始位置、2スプライン歯90と変速ギヤのドグ歯92とが接触するドグ対向位置、3スプライン歯90と変速ギヤのドグ歯92とが噛合を開始するドグ噛合開始位置及び、4スプライン歯90とドグ歯92とが完全に噛合されるディテント固定の各行程を経て行われる。このような同期結合においては、特に同期開始位置からドグ噛合開始位置の間図9bの矢印A参照に外乱の影響を受けるとシンクロ機構に同期崩れを引き起こす場合がある。ところで、図9bに示すように、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際に、副変速機構側のスリーブが主変速機構側のスリーブより先にニュートラル位置から移動を開始する変速機構においては、副変速機構側のシンクロ機構は主変速機構側のシンクロ機構よりも先に同期開始位置に到達することになる。そのため、副変速機構側のシンクロ機構が同期開始位置からドグ噛合開始位置にある間に主変速機構側のシンクロ機構が同期開始位置に達すると、これらシンクロ機構が互いに干渉して副変速機構側のシンクロ機構に同期崩れを引き起こす可能性がある。本発明は、このような点に鑑みてなされたもので、その目的は、副変速機構付き変速機において、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際に引き起こされ得るシンクロ機構の同期崩れを効果的に防止することにある。上記目的を達成するため、本発明の副変速機構付き変速機は、操作レバーのセレクト方向及びシフト方向への操作により主変速機構と副変速機構とを同時に変速する副変速機構付き変速機であって、前記副変速機構側のセレクト方向に延在して設けられて前記操作レバーのシフト方向への操作に応じて回転する副変速用シャフトと、前記副変速用シャフトに上端部を回転自在に支持されて下方に延出する副変速用シフトレバーと、前記副変速用シャフトと前記副変速用シフトレバーとを接続する弾性部材と、前記副変速用シャフトの下方に配置されて前記副変速用シフトレバーの下端部と係合する副変速用シフトブロックと、前記主変速機構側のセレクト方向に延在して設けられた回転自在な主変速用シャフトと、前記主変速用シャフトから下方に延出して設けられると共に前記操作レバーのセレクト方向への操作によりセレクト方向に移動する主変速用シフトレバーと、前記主変速用シャフトの下方にセレクト方向に並列して配置されて前記主変速用シフトレバーの下端部と係合する複数の主変速用シフトブロックと、前記副変速用シャフトに突設された第1突出部と、前記主変速用シャフトに突設された第2突出部と、一端を前記第1突出部に回転自在に連結されると共に他端を前記第2突出部に回転自在に連結された連結部材とを備え、前記操作レバーのシフト方向への操作により前記副変速用シャフトが何れの方向に回転されても、前記連結部材を介して前記主変速用シャフトに伝達される回転力が該連結部材により一方向に変換されて前記主変速用シフトレバーを一方向にのみ回転させ、前記副変速機構側のシンクロ機構と前記主変速機構側のシンクロ機構とが同時に同期結合を開始するように、前記副変速用シャフトの回転力が前記弾性部材を介して前記副変速用シフトレバーに伝達されることを特徴とする。また、前記主変速用シフトレバーと前記第1突出部との間に位置する前記副変速用シャフトにフランジが形成され、前記弾性部材は一端部を前記フランジに固定されると共に他端部を前記主変速用シフトレバーに固定されてもよく、前記弾性部材はスプリングであってもよい。また、前記複数の主変速用シフトブロックのうち、対応するギヤが対応する主変速用シフトフォークの移動方向に無い主変速用シフトブロックは、該主変速用シフトブロックに固定されたロッドと、一端を前記ロッドにヒンジ連結されると共に他端を前記シフトシャフトにヒンジ連結された回転可能な反転レバーとを有する反転機構を介して前記シフトシャフトに接続されてもよい。また、前記第1突出部は前記副変速用シャフトから上方に向けて前記主変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記第2突出部は前記主変速用シャフトから上方に向けて前記副変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記連結部材は一端を前記第1突出部の上端にヒンジ連結されると共に他端を前記第2突出部の上端にヒンジ連結されてもよい。また、前記連結部材をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材をさらに備え、前記第1突出部は前記副変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記第2突出部は前記主変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記連結部材は一端部に前記第1突出部を上下方向にガイドするガイド溝が形成されると共に他端部に前記第2突出部を回転可能に挿通させる孔が形成されてもよい。本発明の副変速機構付き変速機によれば、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際に引き起こされ得るシンクロ機構の同期崩れを効果的に防止することができる。以下、図1~7に基づいて、本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機を説明する。同一の部品には同一の符号を付してあり、それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。図1に示すように、本実施形態に係る副変速機構付き変速機以下、単に変速機という10は、入力側に配置されたスプリッタ式の副変速機構11と、出力側に配置された主変速機構12とを備え構成されている。副変速機構11側には、図示しないエンジンの出力が伝達されるインプットシャフト13が配置されている。また、主変速機構12側には、このインプットシャフト13と同軸上にメインシャフト14が配置されている。さらに、副変速機構11及び主変速機構12には、これらインプットシャフト13及びメインシャフト14に平行なカウンタシャフト15が配置されている。インプットシャフト13には、スプリッタ低速ギヤ20が相対回転可能に設けられている。また、メインシャフト14には、入力側図1中の左側から順にスプリッタ高速ギヤ21、メイン3速ギヤ22、メイン2速ギヤ23、メイン1速ギヤ24及び、メイン後進ギヤ25が相対回転可能に設けられている。また、カウンタシャフト15には、スプリッタ低速ギヤ20と噛合するカウンタ低速ギヤ30、スプリッタ高速ギヤ21と噛合するカウンタ高速ギヤ31、メイン3速ギヤ22と噛合するカウンタ3速ギヤ32、メイン2速ギヤ23と噛合するカウンタ2速ギヤ33、メイン1速ギヤ24と噛合するカウンタ1速ギヤ34及び、メイン後進ギヤ25とアイドラギヤ35を介して噛合するカウンタ後進ギヤ36が固定されている。すなわち、本実施形態の変速機10は、スプリッタギヤ20,21の選択的な切り替とメインギヤ22~25の選択的な切り替とにより、前進6段1速L~3速H及び後進2段後進L,後進Hの変速が可能に構成されている。次に図2に基づいて、本実施形態のシフト操作装置80を説明する。シフト操作装置80は、副変速機構11と主変速機構12との変速を同時に操作できるように、複数のH型ゲート81と、このH型ゲート81を移動可能な操作レバー82とを備えている。H型ゲート81のセレクト方向にはセレクト経路83が設けられ、その中央にはニュートラルモードに対応するニュートラル位置Nが設定されている。また、H型ゲート81のシフト方向には、セレクト経路83と直交する4本のシフト経路84~87が設けられている。さらに、これら4本のシフト経路84~87の端部には、上述の前進6段1速L~3速H及び後進2段後進L,後進Hに対応するシフト位置がそれぞれ設定されている。すなわち、本実施形態のシフト操作装置80は、操作レバー82をシフト方向に操作すると副変速機構11のシフト機構に接続される一方、操作レバー82をセレクト方向に操作すると主変速機構12のセレクト機構に接続されるように構成されている。次に図3~7に基づいて、本実施形態の変速機構40を説明する。図3に示すように、本実施形態の変速機構40は、シフト方向に延在する第1シフトシャフト41と、この第1シフトシャフト41と平行に延在する第2シフトシャフト42と、副変速機構11側にセレクト方向に延在するスプリッタ用シフトシャフト43と、主変速機構12側にセレクト方向に延在するメイン用シフトシャフト44と、スプリッタ用シフトシャフト43に設けられたスプリッタ用シフトレバー45と、スプリッタ用シフトシャフト43に設けられたスプリッタ用リンクアーム46と、メイン用シフトシャフト44に設けられたメイン用シフトレバー47と、メイン用シフトシャフト44に設けられたとメイン用リンクアーム48と、スプリッタ用リンクアーム46及びメイン用リンクアーム48を連結するリンク部材49と、スプリッタ用シフトシャフト43の下方に配置されたスプリッタ用シフトブロック50と、メイン用シフトシャフト44の下方にセレクト方向に並列された複数本実施形態では4個のメイン用シフトブロック51~54と、第1シフトシャフト41に軸方向に移動可能に設けられたスプリッタ用シフトフォーク55と、第2シフトシャフト42に固定されたメインR/1速用シフトフォーク57と、第1シフトシャフト41に固定されたメイン2/3速用シフトフォーク58と、メインR/1速用接続機構60と、メイン2/3速用接続機構不図示と、スプリッタ用シフトシャフト43に形成された環状フランジ70と、スプリッタ用シフトレバー45と環状フランジ70との間に介装されたスプリング71とを含み構成されている。図4に示すように、スプリッタ用シフトレバー45は、スプリッタ用シフトシャフト43から下方に延出して設けられており、その下端部はスプリッタ用シフトブロック50の中央に形成された凹部と係合する。また、スプリッタ用シフトレバー45の上端部には、ベアリング72を介してスプリッタ用シフトシャフト43を回転自在に挿通する孔45aが形成されている図5参照。スプリッタ用シフトレバー45とスプリッタ用リンクアーム46との間に位置するスプリッタ用シフトシャフト43には、環状フランジ70が形成されている。さらに、この環状フランジ70とスプリッタ用シフトレバー45との間には、一端部を環状フランジ70の側面に固定されると共に他端部をスプリッタ用シフトレバー45の側面に固定された弾性部材としてのスプリング71が介装されている。すなわち、操作レバー82図2参照のシフト方向への操作により副変速機構11のシフト機構がシフト動作図3中の矢印X参照されてスプリッタ用シフトシャフト43が回転すると、スプリッタ用シフトレバー45はフランジ70及びスプリング71を介して伝達される回転力により回転される。これにより、スプリッタ用シフトブロック50は、操作レバー82のシフト方向への操作に応じて左右方向図4中の矢印X,Y参照に移動されるように構成されている。スプリッタ用リンクアーム46は、スプリッタ用シフトシャフト43から上方に向けてメイン用シフトシャフト44側図4中右側に所定角度で傾斜して延出する。このスプリッタ用リンクアーム46の下端部はスプリッタ用シフトシャフト43に固定される一方、上端部はリンク部材49の一端部図4中左端と互いに回転自在にヒンジ連結されている。メイン用シフトレバー47は、メイン用シフトシャフト44から下方に延出して設けられており、その下端部はメイン用シフトブロック51~54の中央に形成された凹部と係合する。このメイン用シフトレバー47の上端部は、メイン用シフトシャフト44にスプライン嵌合されており、メイン用シフトシャフト44と一体に回転する一方、メイン用シフトシャフト44を軸方向セレクト方向に移動可能に構成されている。すなわち、操作レバー82図2参照のセレクト方向への操作により主変速機構12のセレクト機構がセレクト動作図3中の矢印Y参照されると、メイン用シフトレバー47はメイン用シフトシャフト44上をセレクト方向に移動する。これにより、メイン用シフトレバー47の下端部は、選択された任意のシフト位置に対応するメイン用シフトブロック51~54の凹部と係合する。メイン用リンクアーム48は、メイン用シフトシャフト44から上方に向けてスプリッタ用シフトシャフト43側図4中左側に所定角度で傾斜して延出する。このメイン用リンクアーム48の下端部はメイン用シフトシャフト44に固定される一方、上端部はリンク部材49の他端部図4中右端と互いに回転自在にヒンジ連結されている。すなわち、本実施形態の変速機構40は、リンク部材49の一端部がスプリッタ用リンクアーム46に、他端部がメイン用リンクアーム48に回転自在にヒンジ連結されているので、スプリッタ用シフトシャフト43の軸心、2カ所のヒンジ連結部及び、メイン用シフトシャフト44の軸心を回転支点とする4節リンク式機構に構成されている。これにより、スプリッタ用シフトシャフト43からスプリッタ用リンクアーム46を介してリンク部材49に伝達される左右両方向の回転力図4中の矢印C,D参照は、リンク部材49で左方向の回転力図4中の矢印E参照に変換される。結果として、スプリッタ用シフトブロック50は操作レバー82のシフト方向への操作に応じて左右両方向図4中の矢印X,Y参照に移動される一方、メイン用シフトブロック51~54は右方向図4中の矢印Y参照の一方向のみに移動される。次に、図6に基づいて、本実施形態のメインR/1速用接続機構60を説明する。メインR/1速用接続機構60は、メイン後進用シフトブロック51と第2シフトシャフト42とを接続固定する接続部材61と、メイン1速用シフトブロック52に固定されたロッド62と、中心部を支点に回転可能な反転レバー63とを備えている。この反転レバー63は、一端部をロッド62にヒンジ連結されると共に他端部を第2シフトシャフト42にヒンジ連結されている。すなわち、メイン後進用シフトブロック51の右方向への移動力図6中の矢印A参照は接続部材61を介して第2シフトシャフト42に直接的に伝達される一方、メイン1速用シフトブロック52の右方向への移動力図6中の矢印A参照は反転レバー63の回転動作により左方向の移動力図6中の矢印B参照に反転されて第2シフトシャフト42に伝達される。これにより、メインR/1速用シフトフォーク57は、メイン後進用シフトブロック51が右方向に移動すると、このメインR/1速用シフトフォーク57よりも右側に配置されたメイン後進ギヤ25図1参照に向けて移動される一方、メイン1速用シフトブロック52が右方向に移動すると、反転レバー63の回転動作によりメインR/1速用シフトフォーク57よりも左側に配置されたメイン1速ギヤ24図1参照に向けて移動されるように構成されている。なお、メイン2/3速用接続機構不図示は、接続部材61がメイン2速用シフトブロック53と第1シフトシャフト41とを接続固定すると共に、反転レバー63がメイン3速用シフトブロック54に固定されたロッド62と第1シフトシャフト41とにヒンジ連結される他は、メインR/1速用接続機構60と略同様に構成されている。したがって、メイン2/3速用接続機構についての詳細な説明及び図示は省略する。次に、本実施形態に係る変速機10の変速動作について説明する。まず、後進Lの変速動作について説明する。図2に示す操作レバー82が、セレクト経路83をニュートラル位置Nからシフト経路84との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー47はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト44上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー47の下端部は、メイン後進用シフトブロック51の凹部と係合される。この状態で、操作レバー82がシフト経路84を後進Lの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトシャフト43はシフト機構のシフト動作により時計回り、すなわち右回り図4中の矢印A参照に回転される。さらに、スプリッタ用シフトシャフト43の回転力が環状フランジ70及びスプリング71を介して伝達されて、スプリッタ用シフトレバー45も同様に右回り図4中の矢印A参照に回転される。これにより、スプリッタ用シフトフォーク55はスプリッタ用シフトブロック50と伴にスプリッタ低速ギヤ20図1参照に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のA点参照。このスプリッタ低速ギヤ20のシンクロ機構の接触状態は、スプリング71の撓み変形により操作レバー82が所定の操作角図7中のB点参照に達するまで維持される。一方、スプリッタ用シフトシャフト43の右回り時計回りの回転力は、4節リンク式機構の一部を構成するリンク部材49により左回り反時計回りの回転力に変換されて、メイン用シフトレバー47を反時計回り、すなわち左回り図4中の矢印F参照に回転させる。これにより、メインR/1速用シフトフォーク57はメイン後進用シフトブロック51と伴にメイン後進ギヤ25図1参照に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のB点参照。そして、メイン後進ギヤ25のシンクロ機構が同期開始位置になると、このメイン後進ギヤ25のシンクロ機構と、スプリング71の撓み変形で同期開始位置接触状態に維持されていたスプリッタ低速ギヤ20のシンクロ機構とは、スリーブのスプライン歯がブロックリングのドグ歯と噛合するための動作、すなわちシンクロ機構の同期結合を同時に開始する図7中のB点~C点参照。次に後進Hの変速動作について説明する。図2に示す操作レバー82が、セレクト経路83をニュートラル位置Nからシフト経路84との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー47はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト44上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー47の下端部は、メイン後進用シフトブロック51の凹部と係合される。この状態で、操作レバー82がシフト経路84を後進Hの位置までシフト方向に操作されると、シフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト43は反時計回り、すなわち左回り図4中の矢印B参照に回転される。さらに、スプリッタ用シフトシャフト43の回転力が環状フランジ70及びスプリング71を介して伝達されて、スプリッタ用シフトレバー45も同様に左回り図4中の矢印B参照に回転される。これにより、スプリッタ用シフトフォーク55はスプリッタ用シフトブロック50と伴にスプリッタ高速ギヤ21図1参照に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のA点参照。このスプリッタ高速ギヤ21のシンクロ機構の接触状態は、スプリング71の撓み変形により操作レバー82が所定の操作角図7中のB点参照に達するまで維持される。一方、スプリッタ用シフトシャフト43の左回り反時計回りの回転力は、4節リンク式機構の一部を構成するリンク部材49を介して伝達されて、メイン用シフトレバー47を反時計回り、すなわち左回り図4中の矢印F参照に回転させる。これにより、メインR/1速用シフトフォーク57はメイン後進用シフトブロック51と伴にメイン後進ギヤ25図1参照に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のB点参照。そして、メイン後進ギヤ25のシンクロ機構が同期開始位置になると、このメイン後進ギヤ25のシンクロ機構と、スプリング71の撓み変形で同期開始位置接触状態に維持されていたスプリッタ高速ギヤ21のシンクロ機構とは、スリーブのスプライン歯がブロックリングのドグ歯と噛合するための動作、すなわちシンクロ機構の同期結合を同時に開始する図7中のB点~C点参照。すなわち、本実施形態の変速機10によれば、シフト操作装置80の操作レバー82がシフト経路84を後進L又は後進Hの何れのシフト方向に操作されても、スプリッタ用シフトシャフト43からメイン用シフトシャフト44に伝達される回転力は、リンク部材49により左回り反時計回りの回転力に変換される。これにより、操作レバー82が何れのシフト方向に操作されても、メインR/1速用シフトフォーク57はメイン後進用シフトブロック51及び第2シフトシャフト42と伴にメイン後進ギヤ25図1参照に向けて右方向に確実に移動されるように構成されている。また、副変速機構11側のシンクロ機構においては、スリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯との接触状態同期開始位置は、スプリング71の撓み変形により、主変速機構12側のシンクロ機構が同期開始位置になるまで維持される。これにより、副変速機構11側のスリーブが主変速機構12側のスリーブよりも先にニュートラル位置から移動を開始しても、副変速機構11側のシンクロ機構と主変速機構12側のシンクロ機構とが同時に同期結合を開始するように構成されている。次に1速Lの変速動作について説明する。図2に示す操作レバー82が、セレクト経路83をニュートラル位置Nからシフト経路85との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー47はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト44上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー47の下端部は、メイン1速用シフトブロック52の凹部と係合される。この状態で、操作レバー82がシフト経路85を1速Lの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトシャフト43はシフト機構のシフト動作により時計回り、すなわち右回り図4中の矢印A参照に回転される。さらに、スプリッタ用シフトシャフト43の回転力が環状フランジ70及びスプリング71を介して伝達されて、スプリッタ用シフトレバー45も同様に右回り図4中の矢印A参照に回転される。これにより、スプリッタ用シフトフォーク55はスプリッタ用シフトブロック50と伴にスプリッタ低速ギヤ20図1参照に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のA点参照。このスプリッタ低速ギヤ20のシンクロ機構の接触状態は、スプリング71の撓み変形により操作レバー82が所定の操作角図7中のB点参照に達するまで維持される。一方、スプリッタ用シフトシャフト43の右回り時計回りの回転力は、4節リンク式機構の一部を構成するリンク部材49により左回り反時計回りの回転力に変換されて、メイン用シフトレバー47を左回り図4中の矢印F参照に回転させると共に、メイン1速用シフトブロック52を右方向へと移動させる。そして、メイン1速用シフトブロック52の右方向の移動力は、反転レバー63の回転動作により左方向に変換されて第2シフトシャフト42へと伝達される。これにより、メインR/1速用シフトフォーク57は第2シフトシャフト42と伴にメイン1速ギヤ24図1参照に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のB点参照。そして、メイン1速ギヤ24のシンクロ機構が同期開始位置になると、このメイン1速ギヤ24のシンクロ機構と、スプリング71の撓み変形で同期開始位置接触状態に維持されていたスプリッタ低速ギヤ20のシンクロ機構とは、スリーブのスプライン歯がブロックリングのドグ歯と噛合するための動作、すなわちシンクロ機構の同期結合を同時に開始する図7中のB点~C点参照。次に1速Hの変速動作について説明する。図2に示す操作レバー82が、セレクト経路83をニュートラル位置Nからシフト経路85との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー47はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト44上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー47の下端部は、メイン1速用シフトブロック52の凹部と係合される。この状態で、操作レバー82がシフト経路85を1速Hの位置までシフト方向に操作されると、シフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト43は反時計回り、すなわち左回り図4中の矢印B参照に回転される。さらに、スプリッタ用シフトシャフト43の回転力が環状フランジ70及びスプリング71を介して伝達されて、スプリッタ用シフトレバー45も同様に左回り図4中の矢印B参照に回転される。これにより、スプリッタ用シフトフォーク55はスプリッタ用シフトブロック50と伴にスプリッタ高速ギヤ21図1参照に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のA点参照。このスプリッタ高速ギヤ21のシンクロ機構の接触状態は、スプリング71の撓み変形により操作レバー82が所定の操作角図7中のB点参照に達するまで維持される。一方、スプリッタ用シフトシャフト43の左回り反時計回りの回転力は、4節リンク式機構の一部を構成するリンク部材49を介して伝達されて、メイン用シフトレバー47を左回り図4中の矢印F参照に回転させると共に、メイン1速用シフトブロック52を右方向へと移動させる。そして、メイン1速用シフトブロック52の右方向の移動力は、反転レバー63の回転動作により左方向に変換されて第2シフトシャフト42へと伝達される。これにより、メインR/1速用シフトフォーク57は第2シフトシャフト42と伴にメイン1速ギヤ24図1参照に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブのスプライン歯とブロックリングのドグ歯とを接触させる図7中のB点参照。そして、メイン1速ギヤ24のシンクロ機構が同期開始位置になると、このメイン1速ギヤ24のシンクロ機構と、スプリング71の撓み変形で同期開始位置接触状態に維持されていたスプリッタ高速ギヤ21のシンクロ機構とは、スリーブのスプライン歯がブロックリングのドグ歯と噛合するための動作、すなわちシンクロ機構の同期を同時に開始する図7中のB点~C点参照。すなわち、本実施形態の変速機10によれば、シフト操作装置80の操作レバー82がシフト経路85を1速L又は1速Hの何れのシフト方向に操作されても、スプリッタ用シフトシャフト43からメイン用シフトシャフト44に伝達される回転力は、リンク部材49により左回り反時計回りの回転力に変換される。さらに、メイン1速用シフトブロック52に伝達された右方向の移動力は、反転レバー63の回転動作により左方向に変換されて第2シフトシャフト42へと伝達される。これにより、操作レバー82が何れのシフト方向に操作されても、メインR/1速用シフトフォーク57は第2シフトシャフト42と伴にメイン1速ギヤ24図1参照に向けて左方向に確実に移動されるように構成されている。なお、2速2段2速L/Hの変速動作は上述の後進2段後進L/Hと略同様に動作し、3速2段3速L/Hの変速動作は上述の1速2段1速L/Hと略同様に動作する。したがって、これら2速2段2速L/H及び、3速2段3速L/Hについての変速動作の詳細な説明は省略する。以上詳述したように、本実施形態の変速機10によれば、副変速機構11側及び主変速機構12側のシンクロ機構は、スプリング71の撓み変形により同期結合が同時に開始されるように構成されている。したがって、副変速機構11と主変速機構12とを同時に変速操作した際に引き起こされ得るシンクロ機構の同期崩れを効果的に防止することができる。また、本実施形態の変速機10によれば、シフト操作装置80の操作レバー82のセレクト方向及びシフト方向への操作のみで、副変速機構11と主変速機構12との変速を同時に行うことができる。したがって、従来装置のようにシフト操作装置を主変速機構と副変速機構とに対応させて別個に設ける必要がなくなり、1本の操作レバー82の操作のみで副変速機構11と主変速機構12との同時変速が可能となり、運転者の操作性を向上すると共に変速時間を効果的に短縮することができる。また、副変速機構11の操作を電気や空圧、もしくは油圧等のアクチュエータを用いるスイッチ式にする必要もないので、アクチュエータ等の搭載による信頼性の低下やコストの増加を効果的に抑止することができる。なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変形して実施することが可能である。例えば、図8に示すように、スプリッタ用リンクアーム46を円柱状の突起部46aとしてスプリッタ用シフトシャフト43の一端面に周縁と隣接して設けると共に、メイン用リンクアーム48を円柱状の突起部48aとしてメイン用シフトシャフト44の一端面に周縁と隣接して設けてもよい。この場合、リンク部材49をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材90を設け、さらにリンク部材49の一端部に突起部46aを上下方向にガイドするガイド溝49aを形成すると共に他端部に突出部48aを回転可能に挿通させる孔49bを形成すればよい。また、弾性部材はスプリング71に限定されず、撓み変形するものであれば、板バネやゴム等を適用してもよい。また、変速機10は前進6段1速L~3速Hに限定されず、前進4段1速L~2速Hや前進8段1速L~4速Hもしくは、それ以上の段数を備える変速機にも広く適用することが可能である。また、変速機10は手動式変速機に限定されず、シフト操作やセレクト動作をアクチュエータ等で自動化した機械式手動変速機AMT、AutomatedManualTransmissionにも適用することが可能である。"