"下記式1において、R1及びR2の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子。式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも1対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。X1及びX2は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。R1及びR2は、同一若しくは異なって、1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基を表す。前記式1におけるR1及びR2が共にペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることを特徴とする請求項1に記載の機能性電子素子。前記機能性電子素子は、発光デバイスであることを特徴とする請求項1または2に記載の機能性電子素子。前記発光デバイスは、有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項3に記載の機能性電子素子。下記式1において、R1及びR2の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることを特徴とするホウ素含有化合物。式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも1対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。X1及びX2は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。R1及びR2は、同一若しくは異なって、1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基を表す。請求項5に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用発光材料。請求項5に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用電子注入材料。請求項5に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用電子輸送材料。請求項5に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔注入材料。請求項5に記載のホウ素含有化合物を含むことを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔輸送材料。有機ホウ素化合物は、ホウ素原子がその分子軌道に空軌道を有し、それによって最高被占軌道HOMOや最低空軌道LUMOのエネルギー準位が低いという、ホウ素原子の電子状態に由来する特性を有する。特にLUMOのエネルギー準位が低いことに起因して、上記のように有機EL素子の材料やN型半導体の材料としての用途が期待されている。例えば、低分子有機EL素子の一般的な構成、すなわち、透明電極から形成される陽極、ホール正孔輸送層、発光層、電子輸送層、Mg、Al、Ca等から形成される陰極といった構成において、電子輸送層や発光層にLUMOのエネルギー準位が低い材料を使用すれば、機能性電子素子としての性能が向上することになる。HOILED素子については、従来検討されてきたフルオレン、ポリフルオレン誘導体のLUMOが高く、実際にはHOILED素子には不向きであり安定した発光を得ることは出来ていない。これらに代わる材料として、LUMOが低く、更には、発光材料として優れた材料の開発が期待されるところである。一方で、有機ホウ素化合物における課題は、ホウ素原子が空軌道を有することに伴って、安定な化合物が少ないということである。安定な化合物でありながら、HOMO、LUMOのエネルギー準位を下げることができれば、機能性電子素子素材としての用途に有用である。そのような化合物のバリエーションを増やすことは、有機EL素子やHOILED素子等の分野で当該化合物自体を素子材料として用いる場合において大きな技術的意義がある。一般的に、有機ホウ素化合物において大気安定な構造とするためには、いわゆる嵩高いバルキーな基をホウ素原子に結合させた構造とすればよいとされてきた。しかし、今後の有機EL素子やN型半導体、HOILED素子等の開発の中においては、化合物の大気安定性のみでなく素子駆動安定性が要求されることになる。ここで、上述した特許文献2~6においては、それらに記載の有機ホウ素含有化合物を電子輸送材料や、正孔阻止材料、発光層中のホスト化合物として用いることが開示されているが、駆動安定性が充分ではなかった。駆動安定性を保った新規有機ホウ素化合物が出来れば、有機EL素子やHOILED素子等の発光材料として好適に用いることが可能となる。また、HOILED素子材料として検討されてきたフルオレン、ポリフルオレンに代わるLUMOが低く素子駆動安定性の高い疑似フルオレン化合物群の合成ができれば、HOILED素子の実用化検討が大いに進む可能性がある。本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、有機EL素子の発光材料等として有用で新規な駆動安定性の高い機能性電子素子を提供することを目的とする。本発明者等は、機能性電子素子について種々検討し、有機EL素子の発光材料等として好適に用いることができるホウ素含有化合物に着目した。そして、ホウ素含有化合物を素子駆動に対して安定な化合物とするためには、ホウ素原子に対して窒素原子が配位した構造を有するようにすればよいということに加えて、ホウ素のルイス酸性をさらに上昇させれば良いことに着目した。また、熱物性を上昇させるべく、剛直な骨格とすることにも着目した。そして、ホウ素原子に少なくとも1つの電子吸引性置換基が結合し、ホウ素原子と窒素原子とを有する骨格中に二重結合を有し、その骨格が少なくとも2つの環構造の一部分を形成する特定構造のホウ素含有化合物が、HOMO、LUMOのエネルギー準位を下げることができ、更に素子駆動の安定性の高い有用な化合物であることを見出した。そして、このようなホウ素含有化合物を用いた機能性電子素子は、有機EL素子の発光材料等として高い性能を発揮するものとなり、特にHOILED素子の発光層を構成する発光材料として特に好適に用いることのできることを見出し、上記課題を見事に解決することができることに想到した。すなわち本発明は、下記式1において、R1及びR2の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子である。式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも1対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。X1及びX2は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。R1及びR2は、同一若しくは異なって、1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基を表す。以下に本発明を詳述する。本発明の機能性電子素子は、式1で表され、R1及びR2の少なくとも一方が電子吸引性置換基であるホウ素含有化合物を含むものである。このホウ素含有化合物は、HOMO、LUMOのエネルギー準位を下げることができ、更に素子駆動の安定性の高い有用な化合物であることから、本発明の機能性電子素子は、有機EL、有機レーザー、有機太陽電池、有機受光素子、有機トランジスタ等として好適に用いることができる。これらの中でも、有機EL素子の発光材料等の発光デバイスとして用いることがより好ましい。このような本発明の機能性電子素子が発光デバイスであることは、本発明の好適な実施形態の1つである。また、該発光デバイスが有機エレクトロルミネッセンス素子であることもまた、本発明の好適な実施形態の一つである。なお、本発明の機能性電子素子は、このようなホウ素含有化合物を含む限り、その他の成分を含むものであってもよいが、その他の成分を含まないもの、すなわち、機能性電子素子がこのようなホウ素含有化合物からなるものであることが好ましい。以下においては、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物を構成する式1中の各部位、すなわち、1.[R1及びR2で表される1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基]、2.[ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の構造]、及び、3.[X1及びX2の構造]について順に述べる。1.[1価の電子吸引性置換基、及び、1価の置換基]以下においては、まず、上記式1のR1及びR2における1価の電子吸引性置換基、及び、1価の置換基について述べる。なお、ここで1価の置換基とは、1価の電子吸引性置換基には該当しない1価の置換基を意味する。上記R1及びR2における1価の電子吸引性置換基とは、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のハロアリール基、炭素数1~50のハロアルキル基置換のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数1~50のハロアルキル基、置換もしくは無置換の環形成原子数6~60のアリールオキシカルボニル基、置換もしくは無置換の炭素数1~50のアルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換の環形成原子数6~60のアリールカルボニル基、置換もしくは無置換の炭素数1~50のアルキルカルボニル基、置換もしくは無置換の環形成原子数6~60のアリールスルホニル基、置換もしくは無置換の炭素数1~50のアルキルスルホニル基、置換もしくは無置換の環形成原子数6~60のアリールスルフィニル基、置換もしくは無置換の炭素数1~50のアルキルスルフィニル基、シアノ基、ニトロ基である。上記R1及びR2における1価の電子吸引性置換基として上述したものの中でも好ましくは、ハロゲン原子、ハロアリール基、シアノ基、炭素数1~28のハロアルキル基置換のアリール基、炭素数1~28のハロアルキル基、ニトロ基、環形成原子数6~30のアリールカルボニル基、炭素数1~28のアルキルカルボニル基、炭素数1~28のジアルキルカルバモイル基、ジアリールカルバモイル基、環形成原子数6~30のアリールオキシカルボニル基、炭素数1~28のアルコキシカルボニル基であり、より好ましくは、フッ素原子、臭素原子、シアノ基、フッ素置換された炭素数1~10のアルキル基、フッ素置換されたアリール基、環形成原子数6~18のアリールカルボニル基、炭素数1~6のアルキルカルボニル基、炭素数1~6のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数6~18のジアリールカルバモイル基、環形成原子数6~18のアリールオキシカルボニル基、炭素数1~6のアルコキシカルボニル基である。上記式1におけるR1及びR2は、ペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることが好ましい。また、ペンタフルオロフェニル基がお互いに任意の場所で結合して環を形成している基を除く1価の電子吸引性置換基であることも好ましい。上記R1及びR2における1価の電子吸引性置換基として更に好ましくは、シアノ基、フッ素置換された炭素数1~10のアルキル基、炭素数1~6のハロアルキル基を2つ以上置換基として有するアリール基、環形成原子数6~18のアリールカルボニル基、炭素数1~6のアルキルカルボニル基、炭素数1~6のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数6~18のジアリールカルバモイル基、環形成原子数6~18のアリールオキシカルボニル基、炭素数1~6のアルコキシカルボニル基であり、特に好ましくは、炭素数1~6のハロアルキル基を2つ以上置換基として有するアリール基、炭素数1~6のジアルキルカルバモイル基、環形成原子数6~18のジアリールカルバモイル基、環形成原子数6~18のアリールオキシカルボニル基、炭素数1~6のアルコキシカルボニル基である。上記式1において、R1及びR2の1価の置換基としては、特に制限されないが、例えば、置換基を有していてもよいアリール基、複素環基、アルキル基、アルコキシ基、アリールアルコキシ基、シリル基、ヒドロキシ基、ボリルオキシ基、アミノ基、R1とR2とが結合してなる2,2’-ビフェニル基、置換基を有していてもよいオリゴアリール基、1価のオリゴ複素環基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アゾ基、スタニル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、メタンスルホネート基、エタンスルホネート基、トリフルオロメタンスルホネート基等のアルキルスルホネート基;ベンゼンスルホネート基、p-トルエンスルホネート基等のアリールスルホネート基;ベンジルスルホネート基等のアリールアルキルスルホネート基、ボリル基、スルホニウムメチル基、ホスホニウムメチル基、ホスホネートメチル基、アリールスルホネート基、アルデヒド基、アセトニトリル基等が挙げられる。上記アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、テトラヒドロナフチル基、インデニル基、インダニル基等が挙げられる。これらの中でも、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基が好ましい。上記複素環基としては、ピロリル基、ピリジル基、キノリル基、ピペリジニル基、ピペリジノ基、フリル基、チエニル基等が挙げられる。これらの中でも、ピリジル基、チエニル基が好ましい。なお、上記1価の電子吸引性置換基、1価の置換基は、ハロゲン原子や芳香族等で置換されていてもよく、更に、これらの基がお互いに任意の場所で結合して環を形成していてもよい。上記R1及びR2としては、共に上述したようなペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることが好ましい。また、R1及びR2としては、共にペンタフルオロフェニル基がお互いに任意の場所で結合して環を形成している基を除く1価の電子吸引性置換基であることも好ましい。2.[ホウ素含有化合物のホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の構造]上記式1において、点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されないが、式1においてX1が結合している環としては、例えば、下記式2-1~2-10のベンゼン環、チオフェン環、チアゾール環、オキサゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピラジン環、ピリミジン環等の1つの環から構成される環;下記式3-1~3-7のベンゾチオフェン環、ナフタレン環、アントラセン環、テトラセン環、ペンタセン環、キノリン環、イソキノリン環等の複数の環から構成される環が挙げられる。これらの中でも、ベンゼン環、ナフタレン環、ベンゾチオフェン環が好ましい。また、式1においてX2が結合している環としては、例えば、下記式4-1~4-9のピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピラジン環、ピリミジン環、チアゾール環、オキサゾール環等の1つの環から構成される環;下記式5-1~5-5のインドール環、イソインドール環、キノリン環、イソキノリン環、フェナントリジン環等の複数の環から構成される環が挙げられる。これらの中でも、ピリジン環、ピリミジン環、キノリン環、フェナントリジン環が好ましい。より好ましくは、ピリジン環、ピリミジン環、キノリン環である。3.[X1及びX2の構造]上記式1において、X1及びX2は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表す。該1価の置換基としては特に制限されないが、上記R1及びR2と同様のものが挙げられる。これらの中でも、X1及びX2としては、水素原子;ハロゲン原子、カルボキシル基、ヒドロキシル基、チオール基、エポキシ基、イソシアネート基、アミノ基、アゾ基、アシル基、アリル基、ニトロ基、アルコキシカルボニル基、ホルミル基、シアノ基、シリル基、スタニル基、ボリル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基等の反応性基;炭素数1~4の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基又は該反応性基で置換された炭素数1~4の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基;炭素数1~8の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基又は該反応性基で置換された炭素数1~8の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基;アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基;オリゴアリール基又は該反応性基で置換されたオリゴアリール基;1価の複素環基又は該反応性基で置換された1価の複素環基;1価のオリゴ複素環基又は該反応性基で置換された1価のオリゴ複素環基;アルキルチオ基;アリールオキシ基;アリールチオ基;アリールアルキル基;アリールアルコキシ基;アリールアルキルチオ基;アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基;アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基が好ましい。より好ましくは、水素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ボリル基、アルキニル基、アルケニル基、ホルミル基、スタニル基、ホスフィノ基、該反応性基で置換されたアリール基、該反応性基で置換されたオリゴアリール基、下記式6で表される基等の1価の複素環基又は該反応性基で置換された1価の複素環基、該反応性基で置換された1価のオリゴ複素環基、アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基、アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基である。上記X1及びX2に関しては、末端部に2つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該2つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するということを特徴としたホウ素含有化合物も本発明において好ましい構造の一つである。そのような構造は、すなわち、X1及び/又はX2を構成する原子団が有する末端部のうち、上記式1において点線の円弧部分を形成する環構造と結合する末端部が、点線の円弧部分を形成する環構造と結合する原子と、該原子の隣の原子とが二重結合で結ばれた構造を有していることを意味している。そのような置換基としては、下記式7-1~7-2で表されるような構造が挙げられる。式7-1~7-2中、各記号は、以下のものを表す。:式1において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。Z1、Z2、Z3及びZ4:同一又は異なって、Z1とZ2との間、及び、Z3とZ4との間で、それぞれ二重結合を形成することが出来る原子を表している。Y1:水素原子又は1価の有機基を表し、Z2の原子価に応じてZ2に複数個結合していてもよい。式7-2中の点線の円弧:Z3及びZ4により形成される二重結合部分と共に環構造が形成されていることを表している。Y2:水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、式7-2における点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。上記式7-1~7-2において、Z1、Z2、Z3及びZ4は、同一又は異なって、炭素原子、窒素原子、リン原子、硫黄原子であることが好ましい。より好ましくは、炭素原子、窒素原子である。上記式7-1において、Y1は、水素原子又は1価の有機基を表し、Z2の原子価に応じてZ2に複数個結合していてもよいことを表しているが、これは、例えば、Z2が窒素原子である場合には、Y1はZ2に1つ結合することとなり、Z2が炭素原子である場合には、Y1はZ2に2つ結合することとなる、ということを示している。Y1が、Z2に複数個結合している場合には、Y1は、全て同一であってもよいし、それぞれ異なっていてもよい。上記1価の有機基としては特に制限されず、上記式1における、R1及びR2と同様のものが挙げられる。上記Y1としては、水素原子;ハロゲン原子、カルボキシル基、ヒドロキシル基、チオール基、エポキシ基、イソシアネート基、アミノ基、アゾ基、アシル基、アリル基、ニトロ基、アルコキシカルボニル基、ホルミル基、シアノ基、シリル基、スタニル基、ボリル基、ホスフィノ基、シリルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基等の反応性基;炭素数1~4の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基又は該反応性基で置換された炭素数1~4の直鎖状若しくは分岐鎖状アルキル基;炭素数1~8の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基又は該反応性基で置換された炭素数1~8の直鎖状若しくは分岐鎖状アルコキシ基;アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基;オリゴアリール基又は該反応性基で置換されたオリゴアリール基;1価の複素環基又は該反応性基で置換された1価の複素環基;1価のオリゴ複素環基又は該反応性基で置換された1価のオリゴ複素環基;アルキルチオ基;アリールオキシ基;アリールチオ基;アリールアルキル基;アリールアルコキシ基;アリールアルキルチオ基;アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基;アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基が好ましい。より好ましくは、水素原子、臭素原子、ヨウ素原子、ボリル基、アルキニル基、アルケニル基、ホルミル基、スタニル基、ホスフィノ基、アリール基又は該反応性基で置換されたアリール基、該反応性基で置換されたオリゴアリール基、該反応性基で置換された1価の複素環基、該反応性基で置換された1価のオリゴ複素環基、アルケニル基又は該反応性基で置換されたアルケニル基、アルキニル基又は該反応性基で置換されたアルキニル基である。上記式7-2において、Y2は、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、式7-2における点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよいことを表している。すなわち、Y2が水素原子である場合には、式7-2で表される構造中、Y2を有する環構造は置換基を有していないことを示し、Y2が1価の置換基である場合には、該環構造は置換基を有することとなる。その場合には、該環構造の有する置換基の数は1つであってもよいし、2つ以上であってもよい。上記1価の置換基としては上記式1における、R1及びR2と同様のものが挙げられるが、これらの中でも、ナフチル基、フェニル基であることが特に好ましい。4.[ホウ素含有化合物の好ましい形態]本発明においては更には、上記式1におけるX1及びX2のいずれもが、末端部に2つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該2つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するような置換基であることもまた、本発明の好適な実施形態の1つである。すなわち、下記式1 ́において、R1及びR2の少なくとも1つは1価の電子吸引性置換基であり、X1 ́及びX2 ́はいずれも、末端部に2つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該2つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子もまた、本発明の1つである。式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも1対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。X1 ́及びX2 ́は、同一又は異なって、環構造の置換基となる1価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。R1及びR2は、同一若しくは異なって、1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基を表す。そのようなホウ素含有化合物は、特に剛直な構造であって熱物性が良好であり、素子駆動安定性が高いために、有機EL素子の材料等として特に有用なものである。上記式1 ́においてX1 ́及びX2 ́がいずれも、末端部に2つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該2つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物としては、大きくは、上記式1 ́において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子が構成している上記二重結合部分が、環構造を構成しない形態と、環構造の一部分を構成する形態とが挙げられる。すなわち、X1 ́の形態として、下記8-1、8-2のいずれかの形態があり、X2 ́の形態としても、下記9-1、9-2のいずれかの形態がある。上記式8-1及び上記式8-2におけるは、式1 ́においてX1 ́が結合している点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。また、上記式9-1及び上記式9-2におけるは、式1 ́においてX2 ́が結合している点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子を表している。上記式8-2及び上記式9-2における点線の円弧は、該当する二重結合部分と共に環構造が形成されていることを表している。Z5~Z8は、同一又は異なって、上記式7-1~7-2における、Z1~Z4と同様である。Y3及びY4は、同一又は異なって、上記式7-1における、Y1と同様である。Y5及びY6は、同一又は異なって、上記式7-2における、Y2と同様である。上記式1 ́で表されるホウ素含有化合物としては、これらX1 ́、X2 ́の組み合わせとして4通りの構造があるが、これらの形態の中でも、上記式1 ́において点線の円弧部分を形成する環構造と結合している原子が構成している二重結合部分が共に、環構造を構成しない形態のものであるか、又は、環構造の一部分を構成する形態のものであるか、のいずれかであるものが好ましい。すなわち、下記式1 ́-1又は1 ́-2で表される構造のものが好ましい。このような、下記式1 ́-1で表されるホウ素含有化合物、又は、下記式1 ́-2で表されるホウ素含有化合物を含むことを特徴とする機能性電子素子もまた本発明の1つである。上記式1 ́-1において、点線の円弧は、式1と同様に、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表すが、上記式1 ́-1において、点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されず、式1 ́-1においてY3を有する基が結合している環としては、式1におけるX1が結合している環と同様のものが挙げられる。また、式1 ́-1においてY4を有する基が結合している環としては、式1におけるX2が結合している環と同様のものが挙げられる。上記式1 ́-2において、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と接している点線の円弧は、式1と同様にホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表し、また、Z5及びZ6が形成する二重結合部分並びにZ7及びZ8が形成する二重結合部分と接している点線の円弧は、該当する二重結合部分と共に環構造が形成されていることを表す。すなわち、上記式1 ́-2で表されるホウ素含有化合物は、構造中に少なくとも4つ環構造を有し、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分、及び、2つの二重結合部分が、該環構造の一部として含まれていることを表している。上記式1 ́-2において、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と接している点線の円弧と、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部とによって形成される環構造は、環状構造であれば特に制限されないが、Z5及びZ6が形成する二重結合部分を含む基が結合している環としては、式1におけるX1が結合している環と同様のものが挙げられる。また、Z7及びZ8が形成する二重結合部分を含む基が結合している環としては、式1におけるX2が結合している環と同様のものが挙げられる。また、上記式1 ́-2において、Z5及びZ6が形成する二重結合部分並びにZ7及びZ8が形成する二重結合部分と接している点線の円弧と、該当する二重結合部分とによって形成される環構造としては、例えば、式1におけるX1が結合している環、及び、式1におけるX2が結合している環と同様のものが挙げられる。なお、Z5及びZ6が形成する二重結合部分並びにZ7及びZ8が形成する二重結合部分と接している点線の円弧と、該二重結合部分とによって形成される環構造が少なくとも2つ存在するが、それらは同一であってもよいし、異なっていてもよい。上記式1において、X1として環構造に少なくとも2つの1価の置換基が結合しており、該1価の置換基のうちの1つが置換基を有していてもよいボリル基であり、該1価の置換基のうちの他の1つが置換基を有していてもよいピリジル基であって、該ピリジル基の窒素原子が該ボリル基のホウ素原子に配位している形態もまた本発明の好適な実施形態の1つである。すなわち、本発明においてホウ素含有化合物が、窒素原子がホウ素原子に配位している部分を構造中に2つ以上有していることもまた、本発明の好適な実施形態の1つである。本発明の一般式1で表されるホウ素含有化合物の例示化合物を以下に示すが、本発明は、これらに限定されるものではない。本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、通常用いられる種々の手法により合成できる。例えば上述したホウ素含有化合物は、ジャーナルオブオーガニックケミストリーJournalofOrganicChemistry、2010年、第75巻、第24号、8709-8712頁に記載の手法により、またそれによって得られた化合物に対しSuzukiカップリング反応を用いることにより合成可能である。合成スキームの一例を挙げると下記反応式のように表される。ただし、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物の製造方法は、これに制限されない。本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、LUMOのエネルギー準位が低いために、有機EL素子の材料として好適に用いることができるものであるが、そのような用途として用いられるホウ素含有化合物のLUMOのエネルギー準位としては、例えば、3.0eV~5.2eVであることが好ましい。そのような範囲であると、有機EL素子の材料として用いた場合に、充分に性能を発揮することができる。LUMOのエネルギー準位としてより好ましくは、3.2eV~5.1eVであり、更に好ましくは、3.2eV~4.8eVである。本発明の機能性電子素子は、上記式1で表され、R1及びR2の少なくとも一方が電子吸引性基であるホウ素含有化合物を含むものであるが、そのようなホウ素含有化合物の中でも、R1及びR2の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であるものを好適に用いることができ、このようなホウ素含有化合物もまた、本発明の1つである。すなわち、下記一般式1において、R1及びR2の少なくとも一方がペンタフルオロフェニル基、4-トリフルオロメチルフェニル基及びハロゲン原子を除く電子吸引性置換基であることを特徴とするホウ素含有化合物もまた、本発明の1つである。式中、点線の円弧は、ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分の一部と共に環構造が形成されていることを表す。ホウ素原子と窒素原子とを繋ぐ骨格部分における点線部分は、少なくとも1対の原子が二重結合で結ばれることを表し、該二重結合が環構造と共役していてもよい。窒素原子からホウ素原子への矢印は、窒素原子がホウ素原子へ配位していることを表す。X1及びX2は、同一若しくは異なって、水素原子又は環構造の置換基となる1価の置換基を表し、点線の円弧部分を形成する環構造に複数個結合していてもよい。R1及びR2は、同一若しくは異なって、1価の電子吸引性置換基又は1価の置換基を表す。本発明のホウ素含有化合物における好ましい構造等は、上述したとおりである。上記式1 ́で表され、R1及びR2の少なくとも1つは1価の電子吸引性置換基であり、X1 ́及びX2 ́はいずれも、末端部に2つの原子が二重結合で結ばれた構造を有し、該2つの原子のうちの一方の原子で点線の円弧部分を形成する環構造と結合した構造を有するホウ素含有化合物もまた、本発明のホウ素含有化合物における好ましい形態の1つである。本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物は、有機EL素子等の材料として好適に用いることができるものである。有機EL素子は、陽極、ホール輸送層、発光層、電子輸送層、陰極を順に積層させた構造のもの、又は、更にホール注入層、電子注入層を有する構造のもの等がある。これらの素子においては、陰極から注入された電子が電子輸送層を通過して発光層に到達することになるが、エネルギー効率の点から、発光層や電子輸送層の材料の最低空軌道LUMOのエネルギー準位は、電子注入層の材料の有するLUMOのエネルギー準位及び陰極の価電子帯との間でエネルギーギャップが小さいことが好ましい。陰極としては、アルミニウム、マグネシウム、カルシウム等の金属やこれらの合金等が用いられるが、これらのうち価電子帯のエネルギーが高いものは、酸化されやすい性質を有するため、エネルギーの低いものを用いることが好ましい。最低空軌道LUMOのエネルギー準位の低いホウ素含有化合物を用いることで、陰極として価電子帯のエネルギーが低く、酸化されにくい物質を陰極に用いることが可能となるため、陰極の選択の自由度を広げることができる。したがって、このような点から、本発明の機能性電子素子が含むホウ素含有化合物、及び、その1形態である本発明のホウ素含有化合物は、有機EL素子の材料として好適に用いることができるものである。このように、本発明のホウ素含有化合物を含む有機エレクトロルミネッセンス素子用発光材料、有機エレクトロルミネッセンス素子用電子注入材料若しくは電子輸送材料、有機エレクトロルミネッセンス素子用正孔注入材料若しくは正孔輸送材料もまた、本発明の1つである。そしてそのような有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた表示装置、又は、照明装置もまた、本発明の1つである。本発明の機能性電子素子及び本発明のホウ素含有化合物は、発光量子収率が、50~100であることもまた本発明の好適な実施形態の1つである。機能性電子素子やホウ素含有化合物の発光量子収率がそのような範囲のものであると、有機EL素子やHOILED素子等における発光層を構成する発光材料として用いた場合に、充分に安定した発光を得ることが可能となる。発光量子収率としてより好ましくは、60~100であり、更に好ましくは、70~100である。なお、発光量子収率は、例えば、後述する本願明細書の実施例及び比較例において行っているようにして求めることが好適である。本発明の機能性電子素子は、上述の構成よりなり、LUMOのエネルギー準位が低く、高い駆動安定性を有するホウ素含有化合物を含むものであり、該ホウ素含有化合物は有機EL素子やHOILED素子等の材料として好適に用いることができるものである。以下の実施例及び比較例において、各種物性は以下のようにして測定した。<1H-NMR>得られたホウ素含有化合物を、重水素化クロロホルムの溶液とし、高分解能核磁気共鳴装置製品名Gemini2000;300MHz、Varian,Inc.社製を用いて測定した。化学シフトは、テトラメチルシランから低磁場側における100万分の1ppm;δスケールとして記録し、テトラメチルシランの水素核δ0.00を参照とした。<蛍光スペクトル>ホウ素含有化合物のジクロロメタン希薄溶液を調製し、蛍光分光光度計製品名FP-777、日本分光社製を用いて、以下の測定条件により蛍光スペクトルを測定した。測定条件測定温度:常温励起光の波長:320nm又は370nmただし、サンプルの吸収スペクトルの吸収ピーク位置によって適切な波長を選択するものとする。測定波長の範囲:330~600nm<発光量子収率>ホウ素含有化合物について、濃度の異なる数種類のジクロロメタン溶液を調製し、紫外可視分光光度計製品名Agilent8453、アジレントテクノロジー社製を用いて、各溶液の吸光度を測定した。また、各溶液の蛍光スペクトルを測定し、蛍光強度波数積分値を求めた。得られた吸光度及び蛍光強度から、横軸が吸光度、縦軸が蛍光強度のグラフを作成した。また、標準物質として、キニーネ硫酸塩の0.1M硫酸溶液について、同様に測定を行い、それぞれのグラフを同様に作成した。ホウ素含有化合物についてのグラフ正の相関を有する直線となるの傾きをGS、キニーネ硫酸塩についてのグラフの傾きをGR、ジクロロメタンの屈折率をnS、0.1M硫酸の屈折率をnR、キニーネ硫酸塩文献値をYRとして、ホウ素含有化合物の発光量子収率YSを下記数式1により求めた。なお、nS、nR、YRについては、文献値として、nS=1.4242、nR=1.333、YR=0.54の各値を用いた。合成例1窒素雰囲気下、ビストリ-tert-ブチルホスフィンパラジウム0102mg、0.2mmol、trans-2-フェニルビニルボロン酸607mg、4.1mmol、ジャーナルオブオーガニックケミストリーJournalofOrganicChemistry、2010年、第75巻、第24号、8709-8712頁に記載の手法により得られた下記式10;で表されるホウ素錯体1498mg、2mmolにテトラヒドロフランを40ml加え、さらに水酸化ナトリウム480mgを10mlの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、70°Cで12時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィートルエンで精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式11;で表されるホウ素含有化合物BSTB-m-diCF3Ph1273mg、1.6mmolを収率80で得た。その物性値は以下の通りであった。1H-NMRCDCl3:δ7.04d,1H,7.13-7.23m,3H,7.25-7.29m,1H,7.32-7.41m,5H,7.51-7.54m,4H,7.60-7.62m,5H,7.67s,1H,7.73s,2H,7.92d,1H,8.10d,1H,8.27s,1H,8.33-8.35m,1Hまた、溶液中での量子収率は88であった。合成例2窒素雰囲気下、ビストリ-tert-ブチルホスフィンパラジウム0159mg、0.3mmol、trans-2-フェニルビニルボロン酸945mg、6.4mmol、ジャーナルオブオーガニックケミストリーJournalofOrganicChemistry、2010年、第75巻、第24号、8709-8712頁に記載の手法により得られた下記式12;で表されるホウ素錯体1.1g、3.1mmolにテトラヒドロフランを50ml加え、さらに水酸化ナトリウム750mgを13mlの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、70°Cで3時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィートルエンで精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式13;で表されるホウ素含有化合物BSTBMe1.1g、2.8mmolを収率88で得た。また、その溶液中での発光量子収率は、90であった。その物性値は以下の通りであった。1H-NMRCDCl3:δ7.10-7.76m,15H,7.78-7.82m,2H,7.90d,J=8.0Hz,1H,8.09-8.12m,1H,8.47-8.48m,1H合成例3窒素雰囲気下、ビストリ-tert-ブチルホスフィンパラジウム046mg、0.1mmol、trans-2-フェニルビニルボロン酸273mg、2.05mmol、ジャーナルオブオーガニックケミストリーJournalofOrganicChemistry、2010年、第75巻、第24号、8709-8712頁に記載の手法により得られた下記式14;式中、Phは、フェニル基を表す。で表されるホウ素錯体566mg、0.9mmolにテトラヒドロフランを40ml加え、さらに水酸化ナトリウム216mgを4mlの蒸留水に溶解させた水溶液を加え、70°Cで12時間加熱攪拌した。室温まで冷却してから溶媒を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィートルエンで精製し、トルエンで再結晶することにより、下記式15;式中、Phは、フェニル基を表す。で表されるホウ素含有化合物BSTB-o-Biph487mg、0.72mmolを収率80で得た。また、溶液中での量子収率は85.7であった。その物性値は以下の通りであった。1H-NMRCDCl3:δ6.44-6.54m,4H,6.72-6.79m,4H,6.83-6.88m,2H,6.91-6.93m,2H,7.07s,2H,7.16-7.7.20m,2H,7.26-7.50m,17H,7.54-7.56m,2H,7.65-7.67m,2H,7.74-7.77m,1H実施例1[1]市販されているシート抵抗14ΩmITO付き透明ガラス基板を用意した。[2]洗浄工程を行った。[3]透明電極の膜について酸素プラズマ処理を、電流10mA、5分の条件で行った。具体的には、サンユー電子社製VPS020を用い、2~3回酸素にてパージした後処理を行った。[4]上記プラズマ処理された透明電極上に正孔注入/輸送材料としてα-NPDビスN-1-ナフチル-N-フェニルベンジジンを、真空蒸着装置を用いて平均膜厚40nmで製膜した。[5]次に、合成例1で得られたホウ素含有化合物BSTB-m-diCF3PhとTBADN2-t-ブチル-9,10-ジ2-ナフチルアントラセンを重量比2:100の比率で共蒸着し平均膜厚20nmで製膜した。[6]さらに上記発光層上に、真空蒸着装置を用いて、正孔阻止層としてBCPバソフプロインを、電子注入層としてAlq3トリス8-キノリノラトアルミニウム錯体をそれぞれ平均厚さ10nmと40nmで製膜した。[7]最後に陰極層として、MgAg重量比率で90:10とAgをそれぞれ平均厚さ100nmと10nmで製膜した。[8]上記[7]までで得られた有機EL素子について、定電流100mA/cm2下での輝度測定を測定した。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。比較例1ホウ素含有化合物として、BSTB-m-diCF3Phの代わりに、合成例2で得られたホウ素含有化合物BSTBMeを用いた以外は、実施例1と同様にして、有機EL素子を作製し、定電流100mA/cm2下での輝度測定を行った。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。比較例2ホウ素含有化合物として、BSTB-m-diCF3Phの代わりに、合成例3で得られたホウ素含有化合物BSTB-o-Biphを用いた以外は、実施例1と同様にして、有機EL素子を作製し、定電流100mA/cm2下での輝度測定を行った。また、様々な電流密度下での外部量子効率を測定した。実施例1及び比較例1~2について、初期輝度を1とした時のEL輝度の時間変化を示した図が図1である。同条件下の素子において、ホウ素原子上に電子吸引性基を有するホウ素含有化合物BSTB-m-diCF3Phは、初期値から大きな変化がなく、一方、ホウ素原子上が電子吸引性基ではないホウ素含有化合物BSTBMe及びBSTB-o-Biphでは急激な劣化が観測された。このことは、ホウ素原子上に電子吸引性置換基を配することで本分子の安定性が増したことを示している。そのメカニズムは、電子吸引性置換基によりホウ素原子上のルイス酸性度が向上し、ホウ素原子-窒素原子間の結合が強固になり安定化したと推測できる。ホウ素含有化合物BSTB-o-Biphでは、その置換基の大きさにより該結合が外部からの攻撃に対して多少の障害となり、ホウ素含有化合物BSTBMeに比して安定化したものと推察できる。また、実施例1及び比較例1~2について、電流密度に対する外部量子効率の変化を示した図が図2である。上述したのと同様のメカニズムによりホウ素原子上に電子吸引性基を有するホウ素含有化合物BSTB-m-diCF3Phの効率が一番良い結果を与えたと推察できる。なお、上記実施例においては、ホウ素含有化合物として特定の構造を有するものが用いられているが、本発明のホウ素含有化合物が、LUMOのエネルギー準位が低く、駆動安定性が高いものとなる機構は、上述したようにホウ素原子上の電子吸引性置換基による効果であることから、式1で表されるホウ素含有化合物であれば全て同様である。従って、上記実施例、比較例の結果から、本発明の技術的範囲全般において、また、本明細書において開示した種々の形態において本発明が適用でき、有利な作用効果を発揮することができると言える。"