"地中に埋設された筒状の管路P内に敷設されたケーブルCの波乗り現象による移動を抑制するための波乗り現象抑制装置であって、管路内部に突起して設けられ、その高さがケーブル移動方向Xに向かいテーパー状に漸増する楔状の固定楔体20,20xと、管路内に取り付けられ、その高さがケーブル移動方向に向かいテーパー状に漸減する楔状の可動楔体30,30xと、該可動楔体を対向する管路内壁面側に付勢しつつ所定範囲で管路軸方向の移動を可能に支持する支持機構である支持体と、を備え、前記可動楔体は、前記固定楔体のケーブル移動方向と反対側に配置され、管路に敷設したケーブルを前記支持機構により管路壁面に押さえ付けており、ケーブルが波乗り現象により移動した際にこれと共に移動して前記固定楔体と噛み合い、より強力に敷設したケーブルを管路側壁に押さえ付けることでその移動を抑制する、ことを特徴とする波乗り現象抑制装置。前記固定楔体20,20x、前記可動楔体30,30x及び前記支持体は、前記管路Pの内側に配設される略筒状の枠体10,10xに設けられる、ことを特徴とする請求項1に記載の波乗り現象抑制装置。前記支持体は、伸縮可能な支持具31とそれに挿着されたスプリング32とを備え、前記支持具は、前記枠体10,10xの上部に管路軸方向と平行に形成された長孔11a,11b,11cに移動可能に挿着されることで、前記可動楔体30,30xを所定範囲で管路軸方向の移動を可能に支持し、前記支持具及び前記スプリングは、前記ケーブルCが挿通された際に圧縮され、前記可動楔体を対向する管路内壁面側に付勢する、ことを特徴とする請求項2に記載の波乗り現象抑制装置。前記可動楔体30,30xは、その下面30bの曲率が、前記ケーブルCの外周面の曲率と略同一であり、その上面30aの管路軸方向の斜度が、前記固定楔体20,20xの下面20bの管路軸方向の斜度と略同一である、ことを特徴とする請求項1乃至3のいずれか一つに記載に記載の波乗り現象抑制装置。前記可動楔体30,30xは、ケーブルCと接触する下面に、波頭がケーブル移動方向Xと反対の方向に倒れた略波形形状の凹凸模様が形成されている、ことを特徴とする請求項1乃至4のいずれか一つに記載の波乗り現象抑制装置。前記可動楔体30,30xは、前記支持体が配設される上側部分は金属又は樹脂からなり、ケーブルCに接触する下側部分は弾性部材からなる、ことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一つに記載の波乗り現象抑制装置。前記管路P内に、管路軸方向に垂直な面において、前記固定楔体20,20xと前記可動楔体30,30xとが複数組設けられた、ことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか一つに記載の波乗り現象抑制装置。しかしながら、上述のようにマンホールの管路口付近でケーブルを拘束する場合には、大きな力が加わるケーブル上流側では大きな拘束力を必要となるため、大型となり経済的ではなかった。また、拘束箇所が限られるため、ケーブル拘束箇所の荷重負担が大きくケーブルが損傷することがあった。さらに、拘束力を超える移動力が作用することで、マンホール内オフセットが管路内へ伸び出しケーブル接続部に荷重が加わり損傷する虞があった。また、このような拘束装置の場合、ケーブルの設置や張り替えの際には、各拘束装置の拘束部材を一つ一つ操作する必要があり、作業者やコスト面での負担が大きかった。ここで、荷重を分散させるために拘束装置を管路内にも設けようとすると、ケーブル張替時のケーブルの引き抜きが不可能となり、掘削工事が必須となるため、労力コストが多大となるという問題があった。本発明は以上のような問題を鑑みてなされたものであり、管路内の随所でケーブルを拘束することによりケーブルに掛かる荷重を分散し低減しつつ、波乗り現象によるケーブル移動を防止するとともに、ケーブルの引き入れ、引き抜きが容易にできる波乗り現象抑制装置付き管路を提供することを目的とする。上記目的を達成するため本発明は、地中に埋設された筒状の管路P内に敷設されたケーブルCの波乗り現象による移動を抑制するための波乗り現象抑制装置であって、管路内部に突起して設けられ、その高さがケーブル移動方向Xに向かいテーパー状に漸増する楔状の固定楔体20,20xと、管路内に取り付けられ、その高さがケーブル移動方向に向かいテーパー状に漸減する楔状の可動楔体30,30xと、該可動楔体を対向する管路内壁面側に付勢しつつ所定範囲で管路軸方向の移動を可能に支持する支持機構である支持体31,32と、を備え、前記可動楔体は、前記固定楔体のケーブル移動方向と反対側に配置され、管路に敷設したケーブルを前記支持機構により管路壁面に押さえ付けており、ケーブルが波乗り現象により移動した際にこれと共に移動して前記固定楔体と噛み合い、より強力に敷設したケーブルを管路側壁に押さえ付けることでその移動を抑制することを特徴とする。また、前記固定楔体20,20x、前記可動楔体30,30x及び前記支持体31,32は、前記管路Pの内側に配設される略筒状の枠体10,10xに設けられるように構成してもよい。さらに、前記支持体31,32は、伸縮可能な支持具31とそれに挿着されたスプリング32とを備え、前記支持具は、前記枠体10,10xの上部に管路軸方向と平行に形成された長孔11a,11b,11cに移動可能に挿着されることで、前記可動楔体を所定範囲で管路軸方向の移動を可能に支持し、前記支持具及び前記スプリングは、前記ケーブルCが挿通された際に圧縮され、前記可動楔体30,30xを対向する管路内壁面側に付勢するものとしてもよい。また、前記可動楔体30,30xは、その下面30bの曲率が、前記ケーブルCの外周面の曲率と略同一であり、その上面30aの管路軸方向の斜度が、前記固定楔体20,20xの下面20bの管路軸方向の斜度と略同一であることが好ましい。前記可動楔体30,30xは、ケーブルCと接触する下面に、波頭がケーブル移動方向Xと反対の方向に倒れた略波形形状の凹凸模様が形成されていてもよい。また、前記可動楔体30,30xは、前記支持機構31,32が配設される上側部分は金属又は樹脂からなり、ケーブルCに接触する下側部分は弾性部材からなるものとしてもよい。そして、前記管路P内に、管路軸方向に垂直な面において、前記固定楔体20,20xと前記可動楔体30,30xとが複数組設けられたものとすることもできる。本発明の波乗り現象確認装置によれば、ケーブルの波乗り現象による移動を抑制するストッパーである楔体を、管路内の随所に設けることができる。管路内の所望の位置にストッパーを設けることにより、ケーブル拘束箇所の荷重負担を分散低減させ、ケーブルの移動を効果的に防止し、装置やケーブルの損傷を防ぐことができる。また、ケーブルの敷設や張り替えの際には、ケーブルが波乗り現象により移動する方向と反対の方向へケーブルを移動することにより、各楔体の噛み合いが解除され、ケーブルの引き入れ、引き抜きを容易に行うことができる。さらに、ケーブル移動方向への移動を抑制するものではないので、ケーブルの熱収縮にも対応可能である。また、可動楔体の下面の曲率をケーブルの外周面の曲率と略同一とすれば、ケーブルを面接触状態で拘束することができる。さらに、可動楔体の上面の管路軸方向の斜度を固定楔体の下面の管路軸方向の斜度と略同一とすることで、固定楔体と可動楔体の噛み合い及びその解除をスムーズに行うことができ、押圧力を面で受けることができる。よって、ケーブルや各楔体の損傷を防止することが可能である。また、可動楔体の表面を波形とすることにより、ケーブルが波乗り現象により移動する方向にケーブルが動く際の、ケーブルと可動楔体との間に滑りが生じることを防ぐことができる。つまり、ケーブルと可動楔体との関係において、引き入れ、引き抜き等の際にはケーブルが波乗り現象により移動する方向と反対の方向に滑ることを許容して、作業が楽にできるようにし、波乗り現象が起きた際には、ケーブルがケーブル移動方向に滑ることを防いで、ケーブルの移動を抑制することができる。さらに、可動楔体の下側部分を弾性素材としたり、複数組の楔体により多方面からケーブルを押圧する構成として、径の異なるケーブルにも対応させることができる。本発明の波乗り現象抑制装置は、管路内の随所に設けた一組又は複数組の楔体をストッパーとして、ケーブルの波乗り現象による移動を抑制するものである。以下、本発明の波乗り現象抑制装置を、図面に基づいて説明する。図1は実施例1の波乗り現象抑制装置1を使用している状態を示す概略図であり、aは縦断面図、bは平面図、cはaのA-A部分の断面図である。なお、図1において、波乗り現象によるケーブルCの移動方向は、矢印Xで表した方向図の左方向であり、以下、X方向をケーブル移動方向Xと、X側をケーブル移動側Xという。また、その反対方向である矢印Yで表した方向図の右方向は、ケーブルの敷設等の際にケーブルを通す方向であり、以下、Y方向をケーブル挿通方向Yと、Y側をケーブル挿通側Yという。実施例1の波乗り現象抑制装置1は、管路P内部に挿入されて固設されるものであり、図1に示すように、筒状の枠体10と、枠体10に固定される固定楔体20と、ケーブルCの波乗り現象による移動に伴って固定楔体20と噛み合い、ケーブルCを押さえ付けて移動を抑制する可動楔体30と、この可動楔体30を移動可能に枠体10に支持する支持体31,32とから構成されている。枠体10は、管路Pと略同じ長さの円筒状の部材であり、金属製、樹脂製等、楔体20,30を支持できる強固な素材であれば材質は問わない。枠体10の外径は、管路Pの内径よりも僅かに小さい。波乗り現象抑制装置1は、管路Pが埋設される前に各管路P内に挿入され、図示しないがボルト等で固設される。このボルトは、枠体10内に突出することがないように設けられることが望ましい。なお、枠体10の両端は、互いに接合可能な形状、例えば嵌合凸部と嵌合凹部となっている図示せず。また、図1bに示すように、枠体10の上部には、管路軸方向を長辺とする長孔11a~11cが横並びに3つ形成されている。これらの長孔11a~11cは可動楔体30を管路軸方向に移動可能に支持するためのものである。固定楔体20は、その高さがケーブル移動方向Xに向かいテーパー状に漸増する楔状の部材である。具体的には、図1a、cに示すように、管路軸方向の断面において左辺及び右辺が平行、かつこれらが上辺に垂直な略台形状であり、管路軸方向に垂直な断面が略C字状の、ケーブル移動側Xの方が肉厚の厚い略柱状の楔体である。固定楔体20の上面20aは、枠体10の内周面と略同一の曲率を有する曲面である。また、固定楔体20は、長さ方向のケーブル移動側Xが下方となるように一定の斜度で傾斜する下面である下部傾斜面20bを有する。固定楔体20は、長孔11a~11cよりもケーブル移動側Xの枠体10上部内側に、例えばボルト等の固定部材21によって、その長さ方向が管路軸方向と略平行になるように設けられる。可動楔体30は、その高さがケーブル移動方向Xに向かいテーパー状に漸減する楔状の部材である。具体的には、図1aに示すように、管路軸方向の断面において左辺及び右辺が平行、かつこれらが下辺に垂直な台形の、その右辺側をケーブル挿通方向Yに伸ばしたような五角形状である。そして、図1cに示すように、管路軸方向に垂直な断面は略C字状であり、ケーブル移動側Xの方が肉厚の薄い略柱状の楔体である。その下側部分はゴム等の弾性部材33からなり、摩擦係数が大きい、弾力性のある素材でできている。可動楔体30は、長さ方向においてケーブル移動側Xが下方となるように、固定楔体20の下部傾斜面20bと同じ斜度で傾斜する上面である上部傾斜面30aを有する。また、可動楔体30は、長さ方向に垂直な面においてケーブルCの外周面と略同一の曲率を有する下面であるケーブル接触面30bを有する。可動楔体30は、伸縮可能な支持具31とそれに挿着されたスプリング32とを備えた支持体により、枠体10内部に所定範囲で移動可能に支持され、かつ、対向する管路内壁面側図1aの矢印αの方向に付勢されている。具体的には、可動楔体30のケーブル挿通側Yは枠体10の長孔11a~11cに挿着された伸縮可能な支持具31により、枠体10に移動可能に支持されている。また、長孔11a~11cに挿通された支持具31の、長孔11a~11cよりも管路軸側には、スプリング32が挿入されており、このスプリング32により可動楔体30は、枠体10の対向する管路内壁面側αに付勢されている。伸縮可能な支持具31の構造については図示しないが、例えば筒状の外支柱の中に柱状の内支軸をスライド可能に挿入して伸縮する構造等でよい。支持具31及びスプリング32は、ケーブルCが挿通された際に圧縮され、可動楔体30を対向する管路内壁面側αに付勢し、ケーブルCを管路壁面に押し付ける図1a及び後述する図2a参照。よって、ケーブルCが波乗り現象によりケーブル移動方向Xに動くと、ケーブルCと一緒に移動して固定楔体20に噛み合い、ケーブルCを枠体10の内周壁面に強固に押さえ付けてその移動を抑制する。なお、一つの枠体10に設けられる楔体20,30の組数は一つに限られず、複数でも、全く取り付けない箇所があっても良い。交通量や管路Pの傾斜状態等により波乗り現象による移動力が異なるので、その設置箇所の状況に合わせて、楔体20,30の組数や設置位置等を決めることが可能である。ここで、実施例1の波乗り現象抑制装置1の使用方法を説明する。図2は、管路P内に設置した実施例1の波乗り現象抑制装置1の使用方法を示す説明図であり、aはケーブルCを挿入する前の状態を示す縦断面図、bはケーブルCを挿入した状態を示す縦断面図及び平面図である。まず、波乗り現象抑制装置1は、各管路Pが接合され埋設される前に各管路P内に挿入され、各波乗り現象抑制装置1が接合された後に管路Pに固着される図示せず。図2aに示すように、ケーブルCが挿入される前の波乗り現象抑制装置1においては、スプリング32により付勢された可動楔体30は下方に位置している。また、可動楔体30の管路軸方向の位置は、長孔11a~11cにより移動可能な範囲β内のいずれかの位置にある状態である。次に、波乗り現象抑制装置1の枠体10内のケーブル移動側Xからケーブル挿通側YにケーブルCが挿入される。つまり図2における左側から右側に、ケーブルCが挿通される。この際、ケーブルCの先端が可動楔体30にぶつかることのないよう、ケーブルCの先端部分を先細り形状にするか、先細り形状の部材をケーブルCの先端に取り付けておく。ケーブルCの移動に伴い、スプリング32により付勢されている可動楔体30はケーブル挿通方向Yに移動する。図2bに示すように、支持具31が長孔11a~11cの最もケーブル挿通側Yの位置まで来ると、それ以上の移動が妨げられるので、あとはケーブルCのみが移動していく。そして、ケーブルCを所定の管路P内に通し終わったら、ケーブル引き出し口において、更に長孔11a~11cの長辺の長さ程、余分にケーブルCを引き出す。最後に、余分に引き出した量のケーブルをケーブル移動方向Xに引き戻す。この引き戻しによるケーブルCの移動に伴い、可動楔体30がケーブル移動方向Xに移動し、図1で示したような固定楔体20と噛み合った状態にすることができる。なお、この引き戻しは、長孔11a~11cの長辺の長さを短く形成した場合等は、行なわなくても良い。図3は実施例1の波乗り現象抑制装置1の楔体20,30の動きを示す説明図である。管路軸方向に垂直な断面において、固定楔体20の下部傾斜面20bと可動楔体30の上部傾斜面30aの形状は、どの断面においても同一な円弧であり、管路軸方向の傾斜度は一定である。また、可動楔体30のケーブル接触面30bは、ケーブルCの外壁に沿う形状となっている。よって、図3に示すように、ケーブルCのケーブル移動方向Xへの移動に伴い、ケーブルCを押さえる方向に付勢されている可動楔体30も、固定楔体20の下方に潜り込むようにズムーズに移動して噛み合わさる。波乗り現象により楔体20,30の噛み合い量が増えると、ケーブルへCの押圧力が更に強力となり、ついにはケーブルCのそれ以上の移動を抑止する。また、ケーブルの張り替え等でケーブルCを引き抜く際には、ケーブル挿通方向YにケーブルCを引っ張る。こうすることにより、固定楔体20と可動楔体30との噛み合いが解除され、ケーブルCを挿入する際の状態、例えば図2bに示すような状態となる。楔体20,30の噛み合いによるケーブルCへの押圧力が無くなるので、ケーブルCを容易に引き抜くことができる。図4は実施例1の波乗り現象抑制装置1が、ケーブルCの径の違いに対応する様子を示した図であり、aは径が小さい場合の縦断面図、bは径が大きい場合の縦断面図である。図4に示すように、ケーブルCの径が小さい場合には可動楔体30がより深く噛み合うことによって、ケーブルCのケーブル移動方向Xへの移動を抑止する。またケーブルCの径が大きい場合には可動楔体30が浅く噛み合うことによって、ケーブルCのケーブル移動方向Xへの移動を抑止する。ケーブルCの径の違いからくる外周面の曲率の違いに対しては、ケーブルの外側被膜等の変形により吸収される場合も考えられるが、可動楔体30の下側部分を弾性部材33としたことによって、より密着可能な構成となっている。このように実施例1の波乗り現象抑制装置1によれば、ケーブルCを管路Pの出入口であるマンホール近傍の拘束装置のみによって拘束するのではなく、予め管路P内の随所に設けることが可能な一対の楔体20,30をストッパーとして、波乗り現象による移動を抑制することができる。ケーブル拘束箇所の荷重負担を分散低減させ、また、ケーブルCを面接触状態で拘束することにより、ケーブルCの移動を効果的に防止し、その損傷を防ぐことができる。よって、マンホール内オフセットを短くすることも可能となる。また、上述したように波乗り現象抑制装置1内のケーブル移動側Xからケーブル挿通側YへケーブルCを挿通又は引き出すことにより、ケーブルの引き入れ、引き抜きを容易に行うことができる。よって、ケーブルの敷設や張り替えの際のコストや作業者の負担を軽減することが可能である。また、ケーブルCのケーブル挿通方向Yへの移動を抑制するものではないので、ケーブルCの熱収縮にも対応可能である。さらに、ケーブルCの径が異なる場合でも、上述したように固定楔体20への可動楔体30の噛み合いの度合いが変化して、ケーブルCの波乗り現象による移動を防止することができる。また、可動楔体30の下側を弾性部材33とすることで、ケーブルCの外周壁の曲率の違いにも対応可能である。実施例1の波乗り現象抑制装置1では、固定楔体20及び可動楔体30を長さ方向の断面が略C字状であり、下部傾斜面20bと上部傾斜面30aが略円弧状の曲面となっている。こうすることで、楔体20,30に肉厚が極端に薄くなる部分ができることを回避し、楔体20,30が破損することを防ぐ。また上面20a及びケーブル接触面30bも上述したような曲面として、部材同士の接触面積を大きくして押圧力の分散、低減を図っている。なお、波乗り現象抑制装置1の各部材の形状、大きさ、構成等は、上述した実施例に限られない。例えば、本実施例の枠体10は略円筒状であるがこれに限らず、ケーブルCが移動可能な下側部分を有し、楔体20,30等を所望の箇所に設置できる構造であればよい。また、長孔11a~11c等の短手方向や長手方向の長さも所望の大きさとすることができる。固定楔体20の上面の形状も上述したものに限らず、固定楔体20を枠体10に固定できる構成であればよい。固定楔体20の下部傾斜面20b及び可動楔体30の上部傾斜面30aは、長さ方向において管路軸方向に対して同じ斜度で傾斜していれば、曲面や平面でも、それらの組み合わせであってもよい。さらに、固定楔体20は、枠体10と一体となるように形成しても良い。また、枠体10や固定部材21を用いて設けるのではなく、管路P自体を管路軸方向に突出するようにして形成してもよい。可動楔体30は、固定楔体20に噛み合うように移動可能に支持されれば、直接枠体10に取り付けてもよく、上述した形状、支持機構に限らない。支持体も、可動楔体30を対向するケーブルCの管路内壁面側αへ付勢し、伸縮自在に支持する機構であれば、上述したものに限られない。例えば、支持機構である支持体はスプリングのみを備えた簡単なものでもよく、スプリングを介して可動楔体30を管路Pの内壁に取り付け、ケーブルCの移動の際には管路軸方向に撓みつつ対向する管路内壁面側に付勢するようにしてもよい。さらに、波乗り現象抑制装置1の楔体20,30の中心角を小さいものとして、これらを管路軸方向と垂直な面において、略放射状になるように、複数配設してもよい。多方向からケーブルCを押圧するので、径が異なるものであってもケーブルCをしっかり押さえることができる。また、可動楔体30がより安定して噛み合うように、移動をガイドするガイド体を設けてもよい。なお、波乗り現象抑制装置1の管路P内の固定方法や設置方法も上述したものに限られず、管路Pに固設できればよい。図5は実施例2の波乗り現象抑制装置2の概略図であり、aは縦断面図、bは平面図、cはaのB-B部分の断面図である。また、図6は波乗り現象抑制装置2の可動楔体30のケーブル接触面30bの表面の形状を示す説明図であり、図5の破線円部分の拡大図である。なお、実施例1の波乗り現象抑制装置1と同様の形状、構造については、同様の符号を付す等して重複する説明を省略し、異なる部分についてのみ説明する。実施例2の波乗り現象抑制装置2は、可動楔体30の支持具31の位置を変更しており、固定楔体20と噛み合う際に支持具31が固定楔体20の両側にくる構成としている。これに伴い、実施例1の波乗り現象抑制装置1の可動楔体30の形状及び支持具31の取付位置や数等を変更するとともに、長孔1111a~11cの位置や数、固定楔体20の大きさを変更したものである。以下、図5に基づいて説明する。図5に示すように、波乗り現象抑制装置2の固定楔体20xは、波乗り現象抑制装置1の固定楔体20よりも管路軸方向に垂直な方向の長さが短くなっている。そして、枠体10xの、固定楔体20xが固定されている箇所の両側には、2つの長孔11a,11cが形成されており、そのケーブル移動側X部分が固定楔体20xを挟むように、管路軸方向と平行に設けられている。波乗り現象抑制装置2の可動楔体30xは、管路軸方向の断面が左辺及び右辺が平行、かつ下辺に垂直な略台形状である。支持具31xは可動楔体30xの上部傾斜面30aの四隅に取り付けられ、可動楔体30xを実施例1の波乗り現象抑制装置1と同様に、対向する管路内壁面側に付勢しつつ所定範囲で管路軸方向の移動を可能に支持している。よって、噛み合う際には、図5cに示すように、可動楔体30xの略柱状形状の本体と支持具31xとが、固定楔体20xを囲うような状態となる。枠体10xの下側内壁面には、ケーブルCを保持する保持部材40が固設されている。保持部材40は長手方向の断面が略U字状の柱状部材であり、下面40bの曲率は枠体10の内周壁の曲率と略同じである。また、ケーブルCの引き入れ、引き抜きの際に左右に振れることなく、容易に作業ができるように、上面凹部40aの曲率は、ケーブルCの外周壁の曲率と略同じ大きさとなっている。また、可動楔体30xの弾性部材33の下面表面の形状は、図6に示すように、波の山がケーブル挿通側Yに倒れた、細かい下向きの波形からなる凹凸形状Wとなっている。実施例2の波乗り現象抑制装置2によれば、実施例1の波乗り現象抑制装置1の効果に加えて、以下のような効果がある。可動楔体30xを上部傾斜面30aの四隅で係止することにより、可動楔体30xを小さく、コンパクトな構造とすることができる。また、力が掛かる部分を支持具31xで直接支持するので、移動や噛み合わせをより安定した状態で行うことが可能となる。また、保持部材40を設けたことで、ケーブルCの引き入れ、引き抜きが容易となるだけでなく、楔体20x,30xと対向する位置にケーブルCを保持する壁面が設けられたことにより、ケーブルCを効果的に押圧することができる。さらに、可動楔体30xの表面を波形とすることにより、ケーブルCと可動楔体30xとの関係において、引き抜き、張り替えの際図2b参照には、ケーブルCが滑ることを許容して、楽に作業ができるようにし、波乗り現象による移動図1a参照に対しては、ケーブルCが滑ることを防ぎ、波乗り現象による移動を抑制することができる。なお、このような波形形状Wは、保持部材40の上面凹部40aにも設ければ、より高い効果が得られる。なお、波乗り現象抑制装置2の各部材の形状、大きさ、構成等は、上述した実施例に限られないのは、実施例1と同様である。例えば、波乗り現象抑制装置2では、枠体10xと保持部材40とを異なる部材としたが、一体化して一部材としてもよい。可動部材30xの表面の形状も波形形状Wに限らず、ケーブル挿通方向Yへの移動を許容し、ケーブル移動方向Xへの移動を効果的に防止できる形状であればよい。さらに、波乗り現象による移動の際に、ケーブルCと可動楔体30xとの滑りを防ぐために、ケーブルCにも、部分的又は全体的に波形形状Wと噛み合うような波形等の凹凸部分を形成したり、凹凸部材を取り付けたりしてもよい。本発明は上述した発明の実施の形態に限定されず、楔状の部材によりケーブルの波乗り現象等による一方向の移動を抑制できれば、図示したような構成に限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更できることは勿論である。ケーブルCが複数本敷設される場合には、固定楔体20,20xや可動楔体30,30x等の形状、大きさ等を、ケーブルの空隙に合わせたものとすればよい。"