"内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、前記クランク軸と連動回転するハウジングと、前記カム軸と連動回転し、前記ハウジング内において進角室及び遅角室を回転方向に区画し、作動液が前記進角室又は前記遅角室へ導入されることにより前記ハウジングに対する回転位相が進角側又は遅角側へ変化するベーンロータと、スリーブ内に収容されるスプールの軸方向への往復移動により前記進角室及び前記遅角室に対する作動液の入出を制御する制御弁と、前記スプールを軸方向に駆動する駆動力を指令値に従って発生する駆動源と、前記駆動力に抗して前記スプールを軸方向に付勢する付勢力を調整する付勢調整手段とを、備え、前記スプールが移動する領域として、第一領域と第二領域とが軸方向に並んで設定され、前記付勢調整手段は、前記スリーブ内に収容され、前記第一領域において前記スプールに軸方向に係合することより前記スプールと共に移動する一方、前記第二領域において前記スリーブに軸方向に係止されることにより前記スプールの相対移動を許容する可動部材であって、前記スリーブとは径方向内側に離間する一方、前記スプールにより径方向内側から支持される筒状の可動部材と、前記スリーブ内に収容され、前記第一領域及び前記第二領域において前記スプールを軸方向に付勢する第一復原力を発生する第一弾性部材と、前記スリーブ内に収容され、前記第一領域及び前記第二領域において前記可動部材を軸方向に付勢する第二復原力を発生する第二弾性部材であって、前記第一領域において前記第二復原力により前記可動部材を前記スプールに係合させて前記スプールを軸方向に付勢する一方、前記第二領域において前記第二復原力により前記可動部材を前記スリーブに係止させて前記第二復原力による前記スプールの付勢を制限する第二弾性部材とを、有することを特徴とするバルブタイミング調整装置。前記可動部材が前記スリーブとの間に形成する径方向隙間は、前記可動部材が前記スプールとの間の支持界面に形成する径方向隙間よりも大きいことを特徴とする請求項1に記載のバルブタイミング調整装置。前記スリーブは、前記可動部材の最内周部を支持することを特徴とする請求項1又は2に記載のバルブタイミング調整装置。前記スリーブによる前記可動部材の支持半径は、前記スリーブによる前記可動部材の軸方向における支持長さのうち前記第一領域での支持長さよりも、小さいことを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記駆動源は、軸方向のうち往方向に前記スプールを駆動する前記駆動力を発生し、前記第一弾性部材及び第二弾性部材は、軸方向のうち前記往方向とは反対の復方向に前記スプールを付勢する前記第一復原力及び前記第二復原力を、それぞれ発生することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記駆動源は、軸方向のうち往方向に前記スプールを駆動する前記駆動力を発生し、前記第一弾性部材は、軸方向のうち前記往方向とは反対の復方向に前記スプールを付勢する前記第一復原力を発生し、前記第二弾性部材は、軸方向のうち前記往方向に前記スプールを付勢し且つ前記第一領域において前記第一復原力よりも小さい前記第二復原力を発生することを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。前記第一領域及び前記第二領域のうち一方は、前記回転位相を変化させるための領域であり、前記第一領域及び第二領域のうち他方は、前記回転位相を最進角位相及び最遅角位相の間の中間位相にロックするための領域であることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載のバルブタイミング調整装置。さて、特許文献1の装置の付勢調整手段において筒状の可動部材は、スリーブにより径方向外側から支持される一方、スプールとは径方向外側に離間している。そのため、可動部材がスリーブに軸方向に係止される第二領域では、スプールが可動部材に対して径方向に接触することなく相対移動し得るので、当該スプールの受ける移動抵抗は小さくなる。故に、駆動源への指令値に対するスプールの移動位置につき、軸方向のうち往方向Dgへの移動時と反対の復方向Drへの移動時とでは、図21に示すようにヒステリシスが発生し難い。これに対し、可動部材とスプールとが軸方向に係合して共に移動する第一領域では、可動部材がスリーブに対して径方向に接触して発生する摺動抵抗を、スプールが移動抵抗として受ける。このとき、第二弾性部材から第二復原力を受けつつ移動する可動部材は、第二復原力の作用方向がスリーブの軸方向に対して傾斜すると、径方向のサイドフォースを受けて外側のスリーブに押し付けられ易くなる。このような可動部材のスリーブへの押し付けは、それら要素間に発生してスプールの移動抵抗となる摺動抵抗を、増大させる。その結果、スリーブの往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでは、それら移動方向とは反対に摺動抵抗が作用することで、図21に示すように大きなヒステリシスが当該スプールの移動位置に発生して、制御弁の作動応答性にばらつきを与えてしまう。また、可動部材及びスリーブ間の摩擦抵抗がスプールの移動に従って変動することで、当該移動が間欠的となるスティックスリップを招来し易くなるので、それによっても、制御弁の作動応答性にばらつきを与えてしまうのである。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、バルブタイミング調整装置において、進角室及び遅角室に対する作動液の入出を制御する制御弁により必要性能を適正に発揮しつつ、当該制御弁の作動応答性のばらつきを抑制することにある。請求項1に記載の発明は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを調整するバルブタイミング調整装置であって、クランク軸と連動回転するハウジングと、カム軸と連動回転し、ハウジング内において進角室及び遅角室を回転方向に区画し、作動液が進角室又は遅角室へ導入されることによりハウジングに対する回転位相が進角側又は遅角側へ変化するベーンロータと、スリーブ内に収容されるスプールの軸方向への往復移動により進角室及び遅角室に対する作動液の入出を制御する制御弁と、スプールを軸方向に駆動する駆動力を指令値に従って発生する駆動源と、駆動力に抗してスプールを軸方向に付勢する付勢力を調整する付勢調整手段とを、備え、スプールが移動する領域として、第一領域と第二領域とが軸方向に並んで設定され、付勢調整手段は、スリーブ内に収容され、第一領域においてスプールに軸方向に係合することよりスプールと共に移動する一方、第二領域においてスリーブに軸方向に係止されることによりスプールの相対移動を許容する可動部材であって、スリーブとは径方向内側に離間する一方、スプールにより径方向内側から支持される筒状の可動部材と、スリーブ内に収容され、第一領域及び第二領域においてスプールを軸方向に付勢する第一復原力を発生する第一弾性部材と、スリーブ内に収容され、第一領域及び第二領域において可動部材を軸方向に付勢する第二復原力を発生する第二弾性部材であって、第一領域において第二復原力により可動部材をスプールに係合させてスプールを軸方向に付勢する一方、第二領域において第二復原力により可動部材をスリーブに係止させて第二復原力によるスプールの付勢を制限する第二弾性部材とを、有することを特徴とする。このような発明によると、スプールの移動領域として軸方向に並ぶ第一及び第二領域では、スプールを軸方向に付勢する第一復原力をスリーブ内の第一弾性部材が発生するのに対し、可動部材を軸方向に付勢する第二復原力をスリーブ内の第二弾性部材が発生する。そして、特に第一領域では、第二復原力によりスプールがスリーブ内の可動部材と係合して軸方向に付勢されるので、駆動源の駆動力に抗してスプールを軸方向に付勢する付勢力は、当該第二復原力と第一復原力との合力になる。一方、第二領域では、第二復原力により可動部材がスリーブに係止されて当該第二復原力によるスプールの付勢が制限されるので、駆動力に抗する付勢力としては、第一復原力のみが作用することになる。これらのことから、第一及び第二領域の境界位置では、第一及び第二復原力の合力作用と第一復原力の単独作用とが切り替わることで、駆動力に抗する付勢力がステップ状に変化し得ることから、それら各領域での必要性能を適正に発揮可能となる。しかも、こうした発明において筒状の可動部材は、スリーブとは径方向内側に離間する一方、スプールにより径方向内側から支持される。これにより、可動部材とスプールとが軸方向に係合して共に移動する第一領域では、可動部材がスリーブに対する径方向の接触を抑制されつつ移動し得るので、当該可動部材が係合するスプールに与えられる移動抵抗は、小さくなる。故に第一領域では、駆動源への指令値に対するスプールの移動位置につき、軸方向のうち往方向への移動時と反対の復方向への移動時とでヒステリシスが発生し難い。また、可動部材がスリーブに軸方向に係止される第二領域では、スプールが可動部材に対して径方向に接触しつつ相対移動するので、それら要素間の摺動抵抗がスプールの移動抵抗となる。しかし、このとき可動部材は、第二復原力によりスリーブに押し付けられて係止された状態にあるので、径方向のサイドフォースによる内側のスプールへの押し付けを抑制される。故に、スプールが可動部材との間に発生させて移動抵抗として受ける摺動抵抗は小さくなるので、指令値に対するスプールの移動位置について第二領域においても、往方向への移動時と復方向への移動時とでヒステリシスが発生し難い。また、第二領域において移動するスプールと、停止した可動部材との間にて変動発生する摩擦抵抗自体が小さいので、スティックスリップを招来し難い。以上のことから、スプールの移動抵抗に起因する制御弁の作動応答性のばらつきを抑制することも、可能となるのである。請求項2に記載の発明によると、可動部材がスリーブとの間に形成する径方向隙間は、可動部材がスプールとの間に形成する径方向隙間よりも大きい。このように、スプールとの間の支持界面の径方向隙間よりもスリーブとの間の径方向隙間を大きく形成する可動部材は、スプールと共に移動する第一領域において当該大きな隙間分、スリーブとの接触確度が低下するので、スプールに与える移動抵抗を確実に小さくできる。また、より小さな径方向隙間がスプールとの間の支持界面に形成される可動部材であっても、第二領域ではスリーブに係止されることで、スプールに与える移動抵抗が小さくなる。これらによれば、スプールの移動抵抗に起因する制御弁の作動応答性のばらつきに対して、高い抑制効果を発揮可能である。請求項3に記載の発明によると、スリーブは、可動部材の最内周部を支持する。このように、最内周部をスリーブに支持される可動部材については、当該スリーブによる支持半径が小さくなる。故に、第二復原力の作用方向がスリーブの軸方向に対して傾斜することで、第一領域での可動部材が径方向にサイドフォースを受けたとしても、可動部材を傾かせてスプールに押し付ける向きのモーメントが大きくなり難い。これにより可動部材は、共に移動するスプールへの押し付けを抑制されて、可動部材自身の傾きにより当該スプールに与える移動抵抗を小さくできる。したがって、スプールの移動抵抗に起因する制御弁の作動応答性のばらつきに対して、高い抑制効果を発揮可能である。請求項4に記載の発明によると、スリーブによる可動部材の支持半径は、スリーブによる可動部材の軸方向における支持長さのうち第一領域での支持長さよりも、小さい。このように、軸方向の支持長さのうち第一領域での支持長さよりも小さい支持半径をスリーブにより実現される可動部材は、傾き難い。故に、第一領域において可動部材は、第二復原力の作用方向がスリーブの軸方向に対して傾斜することで径方向にサイドフォースを受けたとしても、共に移動するスプールへの押し付けを抑制されて、可動部材自身の傾きにより当該スプールに与える移動抵抗を小さくできる。したがって、スプールの移動抵抗に起因する制御弁の作動応答性のばらつきに対して、高い抑制効果を発揮可能である。請求項5に記載の発明によると、駆動源は、軸方向のうち往方向にスプールを駆動する駆動力を発生し、第一弾性部材及び第二弾性部材は、軸方向のうち往方向とは反対の復方向にスプールを付勢する第一復原力及び第二復原力を、それぞれ発生する。このような発明の第一領域においては、軸方向のうち往方向の駆動力に抗してスプールを付勢する付勢力は、軸方向のうち当該往方向とは反対の復方向に作用する第一及び第二復原力の合力になる。また、第二領域において往方向の駆動力に抗する付勢力としては、第二復原力による付勢の制限により、当該往方向とは反対の復方向の第一復原力のみが作用する。これらによれば、第一及び第二領域の境界位置において、第一及び第二復原力の合力作用と第一復原力の単独作用とを確実に切り替えて、駆動力に抗する付勢力のステップ状変化を確固たるものとして現出させ得るので、それら各領域での必要性能を適正に発揮可能となる。請求項6に記載の発明によると、駆動源は、軸方向のうち往方向にスプールを駆動する駆動力を発生し、第一弾性部材は、軸方向のうち往方向とは反対の復方向にスプールを付勢する第一復原力を発生し、第二弾性部材は、軸方向のうち往方向にスプールを付勢し且つ第一領域において第一復原力よりも小さい第二復原力を発生する。このような発明の第一領域においては、軸方向のうち往方向の駆動力に抗してスプールを付勢する付勢力は、軸方向のうち当該往方向とは反対の復方向に作用する第一復原力と、それよりも小さな当該往方向の第二復原力との合力になる。また、第二領域において往方向の駆動力に抗する付勢力としては、第二復原力による付勢の制限により、当該往方向とは反対の復方向の第一復原力のみが作用する。これらによれば、第一及び第二領域の境界位置において、第一及び第二復原力の合力作用と第一復原力の単独作用とを確実に切り替えて、駆動力に抗する付勢力のステップ状変化を確固たるものとして現出させ得るので、それら各領域での必要性能を適正に発揮可能となる。請求項7に記載の発明によると、第一領域及び第二領域のうち一方は、回転位相を変化させるための領域であり、第一領域及び第二領域のうち他方は、回転位相を最進角位相及び最遅角位相の間の中間位相にロックするための領域である。このような発明では、第一領域及び第二領域のうち回転位相を変化させるための一方と、回転位相を最進角位相及び最遅角位相の間の中間位相にロックするための他方との境界位置において、駆動力に抗する付勢力のステップ状変化を現出させ得る。したがって、スプールの移動位置に従って明確に切り替わる各領域の必要性能、即ち回転位相の変化に必要な性能と、中間位相でのロックに必要な性能とをそれぞれ、適正に発揮可能となる。作用効果ここまで説明した第一実施形態の制御弁60によると、回転位相を進角側へ変化させるための進角領域Raと、回転位相をロック位相にロックするためのロック領域Rlとの境界位置では、スプール70に作用する付勢力のステップ状変化を現出させ得ている。したがって、スプール70の移動位置に従って明確に切り替わる各領域Ra,Rlの必要性能、即ち回転位相の進角側変化に必要な性能と、ロック位相でのロックに必要な性能とをそれぞれ、適正に発揮可能となっている。さらに、円筒状の可動部材84については、図9に示すように、スリーブ66から径方向内側に大きな隙間Gslをあけて離間している。これによれば、可動部材84とスプール70とが軸方向に係合して共に移動する進角領域Raでは、可動部材84がスリーブ66に対して径方向に接触することなく移動し得るので、当該可動部材84の係合するスプール70が受ける移動抵抗は、確実に小さくなる。またさらに、最内周部の小径部840がスリーブ66に支持されている可動部材84については、その支持半径が小さくなるので、径方向のサイドフォースにより傾いてスプール70に押し付けられる向きに発生するモーメントは、大きくなり難い。こうした可動部材84については、第二弾性部材82による第二復原力F2の作用方向がスリーブ66の軸方向に対して傾斜することで径方向にサイドフォースを受けても、スプール70への押し付けを抑制されて当該スプール70の移動抵抗を小さくできるのである。このようにスプール70の移動抵抗が小さくなる進角領域Raでは、駆動源90への通電電流に対するスプール70の移動位置について図12に示すように、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難い。尚、図12に示すようにヒステリシスの低減効果は、進角領域Raを挟んでロック領域Rlとは反対側に設定される保持領域Rh及び遅角領域Rrにおいても、同様の原理により発揮され得る。加えて、円筒状の可動部材84については、スプール70により径方向内側から支持されている。これにより、可動部材84がスリーブ66に軸方向に係止されるロック領域Rlでは、スプール70が可動部材84に対して径方向に接触しつつ相対移動するので、それら要素70,84間の摺動抵抗がスプール70の移動抵抗となる。しかし、このとき可動部材84は、第二弾性部材82の第二復原力F2によりスリーブ66のストッパ660に押し付けられて係止された状態にあるので、径方向のサイドフォースによるスプール70への押し付けを抑制される。故に、スプール70が可動部材84との間に発生させて移動抵抗として受ける摺動抵抗は、小さくなるのである。したがって、スプール70の移動抵抗が小さくなるロック領域Rlにおいても、通電電流に対するスプール70の移動位置について図12に示すように、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難い。また、ロック領域Rlにおいて移動するスプール70と、停止した可動部材84との間にて変動発生する摩擦抵抗自体が小さくなるので、スティックスリップを招来し難い。以上、スプール70の移動に関して移動位置のヒステリシスやスティックスリップが低減され得る第一実施形態によれば、スプール70の移動抵抗に起因する制御弁60の作動応答性のばらつきに対し、高い抑制効果を発揮可能となるのである。第二実施形態図13に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。制御弁の駆動構造以下、第二実施形態による制御弁260の駆動構造について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図13~17に示すように、第二実施形態の駆動構造を構成する付勢調整手段について、金属製のコイルスプリングからなる第二弾性部材282は、連動回転要素2,14に内蔵されるスリーブ266内のうち、ドレンポート666aに固定されるストッパ660と、可動部材284との間に同軸上に収容されている。第二弾性部材282は、ストッパ660及び可動部材284間にて圧縮弾性変形することにより、当該可動部材284を往方向Dgに付勢する第二復原力F2を発生する。また付勢調整手段について、金属によりフランジ付円筒状に形成される可動部材284は、スリーブ266のドレンポート666a内に同軸上に収容されて、往方向Dg及び復方向Drに往復移動可能となっている。可動部材284において最内周部となる本体筒部2840は、スプール270の軸方向端部2706に同軸上に嵌合することで、当該端部2706の外周面により径方向内側から摺動支持されている。一方、可動部材284において最外周部を形成するフランジ部2841は、スリーブ266のドレンポート666a内に同軸上に遊挿されることで、当該ドレンポート666aの内周面から径方向内側に離間している。これらの構成により、図18に示すようにフランジ部2841とスリーブ266との間に形成される径方向隙間Gslは、本体筒部2840とスプール270との間の支持界面に形成される径方向隙間即ち、摺動隙間Gspよりも、十分に大きく設定されている。尚、図18において、本体筒部2840とスプール270との間の径方向隙間Gspについては、説明の理解を容易にするために、強調して広幅に描かれている。図13~18に示すように、可動部材284においてフランジ部2841は、スリーブ266のドレンポート666aにより形成される円環平面状のストッパ2660に対し、往方向Dgに当接可能且つ復方向Drに離間可能に配置されている。また、フランジ部2841は、スプール270の軸方向端部2706により形成される円環平面状のストッパ2707に対し、往方向Dgに当接可能且つ復方向Drに離間可能に配置されている。さらにフランジ部2841は、第二弾性部材282のうち往方向Dgの端部即ち、ストッパ660とは反対側の端部と係合することで、当該往方向Dgに第二復原力F2を受けている。これらの構成により、スプール270の移動位置に応じて可動部材284は、フランジ部2841がスリーブ266のストッパ2660により軸方向に係止される状態図18b参照と、フランジ部2841がスプール270のストッパ2707に軸方向に係合する状態図18a参照とに、切り替わる。尚、図13に示すようにスリーブ266のストッパ660は、復方向Drの移動端R0に達したスプール270のストッパ2707を、可動部材284を介して軸方向に係止する機能も、備えている。ここまで説明した構成下、図13,17のロック領域Rlにて可動部材284は、第二弾性部材282の往方向Dgの第二復原力F2によりスプール270のストッパ2707と係合して共に移動することで、スリーブ266のストッパ2660から復方向Drに離間する。ここで図19に示すように、第二実施形態のロック領域Rlにおいて第二復原力F2は、それとは反対方向Drに第一弾性部材80から作用する第一復原力F1よりも、小さく調整されている。これによりスプール270は、往方向Dgに作用する第二復原力F2よりも大きな第一復原力F1が作用することにより、復方向Drへ付勢された状態となる。したがって、ロック領域Rlでは、図19に示す如き第一及び第二復原力F1,F2の合力が、復方向Drの付勢力としてスプール270に作用する。そして、特にこのとき第二実施形態では、スプール270により支持される可動部材284の本体筒部2840について、図18aに示すロック領域Rlでの軸方向の支持長さLここでは、進角領域Raでの最大支持長さに実質的と一致するよりも、支持半径φが小さくなるのである。尚、ロック領域Rlにおいて駆動源90の駆動力が消失するときには、図13に示すようにストッパ2707が可動部材284を介してスリーブ266のストッパ660に係止されることで、当該領域Rlのうち復方向Drの移動端R0にスプール270が定位させられる。故に、第一実施形態の1に準ずるロック作動が内燃機関の回転停止時に実行される場合にあっても、第一及び第二復原力F1,F2の合力が付勢力としてスプール270に作用することで、復方向Drの移動端R0にてロック解除室17からの作動油排出が進行する。したがって、第一実施形態と同様の原理により、内燃機関の回転が完全に停止するまでの間において確実に、ロック位相を実現可能となっている。一方、図15,16,17の各領域Ra,Rh,Rrにて可動部材284は、当該部材284からストッパ2707が往方向Dgに離間するスプール270の移動を許容することで、第二弾性部材282の同方向Dgの第二復原力F2によりスリーブ266のストッパ2660に係止される。これによりスプール270は、可動部材284を介した第二復原力F2による付勢を制限されて、第一弾性部材80の第一復原力F1の作用により復方向Drに付勢された状態となる。したがって、各領域Ra,Rh,Rrでは、スプール270に対する復方向Drの付勢力として第一復原力F1が、図19に示すように単独で作用するのである。以上の作動特性により、軸方向に並ぶロック領域Rl及び進角領域Raの境界位置では、図19に示すように第一及び第二復原力F1,F2の合力作用と第一復原力F1の単独作用とが切り替わることで、駆動源90の駆動力に抗する復方向Drの付勢力は、ステップ状に変化する。ここで、付勢力のステップ状変化の幅W2については、第一実施形態と同様、領域Rl,Raの境界位置にて駆動源90がスプール270に作用させる駆動力の製品ばらつきの予測幅よりも、大きく設定されるので、当該境界位置が付勢力の製品ばらつきのみに依存する。尚、以上より第二実施形態では、ロック領域Rlが第一領域に相当し、進角領域Raが第二領域に相当する。作用効果ここまで説明した第二実施形態の制御弁260によっても、ロック領域Rlと進角領域Raとの境界位置では、スプール270に作用する付勢力のステップ状変化を現出させ得ている。したがって、スプール270の移動位置に従って明確に切り替わる各領域Rl,Raの必要性能、即ちロック位相でのロックに必要な性能と、回転位相の進角側変化に必要な性能とをそれぞれ、適正に発揮可能である。さらに、円筒状の可動部材284については、図18に示すように、スリーブ266から径方向内側に大きな隙間Gslをあけて離間している。これによれば、可動部材284とスプール270とが軸方向に係合して共に移動するロック領域Rlでは、可動部材284がスリーブ266に対して径方向に接触することなく移動し得るので、当該可動部材284の係合するスプール270が受ける移動抵抗は、確実に小さくなる。またさらに、最内周部の本体筒部2840がスリーブ266に支持されている可動部材284については、その支持半径が小さくなるので、径方向のサイドフォースにより傾いてスプール70に押し付けられる向きに発生するモーメントは、大きくなり難い。しかも、軸方向の支持長さのうちロック領域Rlでの支持長さLよりも小さい支持半径φをスリーブ266により実現される可動部材284については、傾き自体が生じ難い。こうした可動部材284については、第二弾性部材282による第二復原力F2の作用方向がスリーブ266の軸方向に対して傾斜することで径方向にサイドフォースを受けても、スプール270への押し付けを抑制されて当該スプール270の移動抵抗を小さくできるのである。このようにスプール270の移動抵抗が小さくなるロック領域Rlでは、駆動源90への通電電流に対するスプール270の移動位置について第一実施形態と同様に、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難くなる。加えて、円筒状の可動部材284については、スプール270により径方向内側から支持されている。これにより、可動部材284がスリーブ266に軸方向に係止される進角領域Raでは、スプール270が可動部材284に対して径方向に接触しつつ相対移動するので、それら要素270,284間の摺動抵抗がスプール270の移動抵抗となる。しかし、このとき可動部材284は、第二弾性部材282の第二復原力F2によりスリーブ266のストッパ2660に押し付けられて係止された状態にあるので、径方向のサイドフォースによるスプール270への押し付けを抑制される。故に、スプール270が可動部材284との間に発生させて移動抵抗として受ける摺動抵抗は、小さくなるのである。したがって、スプール270の移動抵抗が小さくなる進角領域Raにおいても、スプール270の移動位置について第一実施形態と同様に、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難くなる。また、進角領域Raにおいて移動するスプール270と、停止した可動部材284との間にて変動発生する摩擦抵抗自体が小さくなるので、スティックスリップを招来し難いのである。尚、こうしたヒステリシス及びスティックスリップの低減効果は、第一実施形態と同様、進角領域Raを挟んでロック領域Rlとは反対側に設定される保持領域Rh及び遅角領域Rrにおいても、発揮され得る。以上、スプール270の移動に関して移動位置のヒステリシスやスティックスリップが低減され得る第二実施形態によれば、スプール270の移動抵抗に起因する制御弁260の作動応答性のばらつきに対し、高い抑制効果を発揮可能となるのである。他の実施形態ここまで、本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、駆動源90の駆動力に抗してスプール70,270を付勢する付勢力をステップ状に変化させる位置につき、領域Rl,Raの境界位置に設定する以外にも、領域Ra,Rhの境界位置又は領域Rh,Rrの境界位置に設定してもよいし、領域Rl,Ra,Rh,Rrのうちいずれかをさらに二分割して、それら分割領域の境界位置に設定してもよい。また、可動部材84,284について第一及び第二実施形態では、最内周部となる部位840,2840をスプール70,270に支持させる以外にも、当該最内周部よりも外周側部位をスプール70,270に支持させてもよい。さらにまた、第一実施形態では、スプール70による可動部材84の支持半径について、スプール70による可動部材84の軸方向における支持長さのうち、それら可動部材84及びスプール70を共に移動させる領域での支持長さ以上となっているが、第二実施形態に準じて当該支持長さよりも小さく設定してもよい。一方、第二実施形態では、スプール270による可動部材284の支持半径について、スプール270による可動部材284の軸方向における支持長さのうち、それら可動部材284及びスプール270を共に移動させる領域での支持長さ以上に、設定してもよい。さらに第一及び第二実施形態では、スプール70,270と弾性部材80,82,282と可動部材84,284とを収容するスリーブ66,266を、上述の如く連動回転要素2,14の双方に内蔵させる以外にも、当該スリーブ66,266を、連動回転要素2,14の一方に内蔵にさせる、あるいは連動回転要素2,14の外部に配置してもよい。またさらに、第一実施形態では、図20に変形例を示すように、フランジ付円筒状のブッシュ706に代えて円環板状のスナップリング3707を、スプール70の一部として設けてもよい。この場合、スプール70の軸方向端部3706により可動部材84の小径部840が、径方向隙間Gspをあけて径方向内側から支持されることとなる。それと共に、可動部材84の段差部842は、スナップリング3707に対して復方向Drに当接可能且つ往方向Dgに離間可能に配置されることとなる。加えて、ロック位相について第一及び第二実施形態では、最遅角位相及び最進角位相の間となる中間位相に設定する以外にも、最遅角位相又は最進角位相に設定してもよく、またその場合等には、アシストスプリング18によるベーンロータ14の付勢構造を省いてもよい。さらに加えて、回転位相のロック構造について第一及び第二実施形態では、規制位相領域を設定するために規制孔131を設ける構造以外にも、当該規制孔131を設けない構造を採用してもよく、またそれ以外にも、ロック部材16を複数に分割して各分割体を個別のロックスプリング19により付勢する構造を、採用してもよい。そして、本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に、適用することができるのである。1バルブタイミング調整装置、2カム軸、4ポンプ、5ドレンパン、10回転機構部、11ハウジング、13リアプレート、14ベーンロータ、16ロック部材、17ロック解除室、18アシストスプリング、19ロックスプリング、22,23,24進角室、26,27,28遅角室、40制御部、41進角主通路、42,43,44進角分岐通路、45遅角主通路、46,47,48遅角分岐通路、49ロック解除通路、60,260制御弁、66,266スリーブ、70,270スプール、80第一弾性部材付勢調整手段、82,282第二弾性部材付勢調整手段、84,284可動部材付勢調整手段、90駆動源、91駆動軸、96制御回路、130ロック孔、131規制孔、660,2660ストッパ、661進角ポート、662遅角ポート、663ロック解除ポート、666,666aドレンポート、669受け部、706ブッシュ、707,2707ストッパ、840小径部最内周部、841大径部、842段差部、2706,3706軸方向端部、2840本体筒部最内周部、2841フランジ部、3707スナップリング、Dg往方向、Dr復方向、F1第一復原力、F2第二復原力、Gsl,Gsp径方向隙間、L支持長さ、Ra進角領域、Rh保持領域、Rlロック領域、Rr遅角領域、W1,W2変化幅、φ支持半径以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング調整装置1を車両の内燃機関に適用した例を、示している。バルブタイミング調整装置1は、作動液として作動油を用いる流体駆動式であり、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する。基本構成まず、バルブタイミング調整装置1の基本構成について、説明する。図1,2に示すようにバルブタイミング調整装置1は、内燃機関においてクランク軸図示しないから出力される機関トルクをカム軸2へ伝達する伝達系に設置の回転機構部10と、当該回転機構部10を駆動するための作動油の入出を制御する制御部40とを、組み合わせてなる。回転機構部回転機構部10においてハウジング11は、シューケーシング12の軸方向両端部にリアプレート13及びフロントプレート15を締結してなる。シューケーシング12は、円筒状のハウジング本体120と、仕切部である複数のシュー121,122,123と、スプロケット124とを有している。各シュー121,122,123は、ハウジング本体120において回転方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向内側へ突出している。回転方向において隣り合うシュー121,122,123の間には、それぞれ収容室20が形成されている。スプロケット124は、タイミングチェーン図示しないを介してクランク軸と連繋する。かかる連繋により内燃機関の回転中は、クランク軸からスプロケット124へと機関トルクが伝達されることで、ハウジング11がクランク軸と連動して一定方向図2の時計方向に回転する。ベーンロータ14は、ハウジング11内に同軸上に収容されており、軸方向両端部にてリアプレート13及びフロントプレート15と摺接する。ベーンロータ14は、円筒状の回転軸140と、複数のベーン141,142,143とを有している。回転軸140は、カム軸2に対して同軸上に固定されている。これによりベーンロータ14は、カム軸2と連動してハウジング11と同一方向図2の時計方向に回転可能且つハウジング11に対して相対回転可能となっている。ここで本実施形態の回転軸140は、軸本体140aの両側に、リアプレート13を軸方向に貫通してカム軸2に締結されるボス140bと、フロントプレート15を軸方向に貫通してハウジング11外に向かって開口するブッシュ140cとを、同軸上に締結してなる。各ベーン141,142,143は、回転軸140の軸本体140aにおいて回転方向に所定間隔ずつあけた箇所から径方向外側へ突出し、それぞれ対応する収容室20に収容されている。各ベーン141,142,143は、それぞれ対応する収容室20を回転方向に分割することにより、作動油が入出する進角室22,23,24及び遅角室26,27,28を、ハウジング11内に区画している。具体的には、シュー121及びベーン141の間には進角室22が形成され、シュー122及びベーン142の間には進角室23が形成され、シュー123及びベーン143の間には進角室24が形成されている。一方、シュー122及びベーン141の間には遅角室26が形成され、シュー123及びベーン142の間には遅角室27が形成され、シュー121及びベーン143の間には遅角室28が形成されている。ベーン141は、ハウジング11に対するベーンロータ14の回転位相をロックするためにリアプレート13のロック孔130に嵌合するロック部材16を、収容している。それと共にベーン141は、ロック部材16をロック孔130から離脱させて回転位相のロックを解除するために作動油が導入されるロック解除室17を、形成している。以上の構成により回転機構部10では、ロック部材16による回転位相のロックが解除された状態にて、進角室22,23,24への作動油導入且つ遅角室26,27,28からの作動油排出により回転位相が進角側へ変化し、それに応じてバルブタイミングが進角する。一方、回転位相ロックが解除された状態にて、遅角室26,27,28への作動油導入且つ進角室22,23,24からの作動油排出により回転位相が遅角側へ変化し、それに応じてバルブタイミングが遅角することになる。こうしたバルブタイミング調整において回転機構部10により実現可能な回転位相のうち、内燃機関の始動時に規制する回転位相の領域として本実施形態では、最遅角位相及び最進角位相の間の所定位相から最進角位相に至るまでの規制位相領域が、設定されている。また特に本実施形態では、そうした規制位相領域の中でも特に最適な始動性を確保するための中間位相として、ロック部材16によりロックが実現されるときのロック位相が、設定されている。こうした設定によれば、内燃機関の始動時に、気筒への吸入空気量が吸気弁の閉弁遅延により過度に減少する事態を抑制して、内燃機関の始動を許容することができるのである。制御部制御部40において進角主通路41は、回転軸140の内周部に沿って形成されている。進角分岐通路42,43,44は回転軸140を貫通し、それぞれ対応する進角室22,23,24及び共通の進角主通路41と連通している。遅角主通路45は、回転軸140の内周部に開口する溝により形成されている。遅角分岐通路46,47,48は回転軸140を貫通し、それぞれ対応する遅角室26,27,28及び共通の遅角主通路45と連通している。ロック解除通路49は回転軸140を貫通し、ロック解除室17と連通している。主供給通路50は回転軸140を貫通し、供給源であるポンプ4にカム軸2の搬送通路3を介して連通している。ここでポンプ4は、内燃機関の回転に伴ってクランク軸により駆動されるメカポンプであり、当該回転中は、ドレンパン5から吸入した作動油を継続して吐出する。尚、搬送通路3は、カム軸2の回転に拘らず常にポンプ4の吐出口と連通可能となっており、内燃機関の回転中は、ポンプ4から吐出される作動油を主供給通路50側に継続して搬送する。副供給通路52は回転軸140を貫通し、主供給通路50から分岐している。副供給通路52は、ポンプ4から供給される作動油を、主供給通路50を通じて受ける。副供給通路52の中途部と、主供給通路50において当該副供給通路52の分岐部分よりもポンプ4側の中途部とには、それぞれリード式の逆止弁リード弁520,500が設けられている。ここで副逆止弁520は、副供給通路52において作動油が主供給通路50側に逆流するのを防止し、また主逆止弁500は、主供給通路50において作動油がポンプ4側に逆流するのを防止する。ドレン回収通路54は、回転機構部10及びカム軸2の外部に設けられている。ドレン回収部としてのドレンパン5と共に大気に開放されるドレン回収通路54は、当該ドレンパン5へ作動油を排出可能となっている。制御弁60は、弾性部材80,82の発生する復原力と、駆動源90への通電により発生する駆動力とを利用して、スリーブ66内のスプール70を軸方向に往復移動させるスプール弁である。制御弁60は、進角ポート661、遅角ポート662、ロック解除ポート663、主供給ポート664、副供給ポート665及びドレンポート666を有している。ここで、進角ポート661は進角主通路41と連通し、遅角ポート662は遅角主通路45と連通し、ロック解除ポート663はロック解除通路49と連通している。また、主供給ポート664は主供給通路50と連通し、副供給ポート665は副供給通路52と連通し、一対のドレンポート666はドレン回収通路54と連通している。制御弁60は、スプール70の移動位置の変化に応じて、これらポート661,662,663,664,665,666間の接続状態を切り替える。制御回路96は、例えばマイクロコンピュータ等を主体に構成される電子回路であり、駆動源90及び内燃機関の各種電装品図示しないと電気接続されている。制御回路96は、内部メモリに記憶のコンピュータプログラムに従って、駆動源90への通電を含む内燃機関の回転を制御する。ベーンロータのへの変動トルク作用次に、カム軸2からベーンロータ14に作用する変動トルクについて、説明する。内燃機関の回転中は、カム軸2により開閉駆動される吸気弁からのスプリング反力等に起因して生じる変動トルクが、当該カム軸2を通じて回転機構部10のベーンロータ14へと作用する。図3に例示するように変動トルクは、ハウジング11に対する進角側に作用する負トルクと、ハウジング11に対する遅角側に作用する正トルクとの間において交番変動する。ここで、特に本実施形態の変動トルクについては、カム軸2及びそれを支持する軸受図示しない間のフリクション等に起因して、正トルクのピークトルクTが負トルクのピークトルクT-よりも大きくなっており、それらの平均トルクTaveが正トルク側に偏っている。したがって、内燃機関の回転中においてベーンロータ14は、カム軸2から伝達される変動トルクにより、ハウジング11に対する遅角側に平均的に偏って付勢されるようになっている。ベーンロータの付勢構造次に、ベーンロータ14をロック位相に向かって付勢するための付勢構造について、説明する。図1に示す回転機構部10において、ハウジング11のフロントプレート15には、第一係止ピン150が設けられている。第一係止ピン150は、ハウジング11外へ向かってフロントプレート15から突出する円柱状に形成され、要素11,14からなる回転機構部10の回転中心線Oに対して偏心且つ実質平行に配置されている。また、ベーンロータ14の回転軸140においてハウジング11外へ向かってフロントプレート15よりも突出するブッシュ140cには、アーム140d及び第二係止ピン140eが設けられている。アーム140dは、フロントプレート15に対して実質平行に対向する平板状に形成されている。第二係止ピン140eは、アーム140dからフロントプレート15に向かって突出する円柱状に形成され、回転軸140の回転中心線Oに対して偏心且つ実質平行に配置されている。第二係止ピン140eは、回転中心線Oに対する偏心距離が第一係止ピン150の場合と実質同一距離となるように、且つ当該第一係止ピン150の回転軌跡上から回転機構部10の軸方向に外れるように、配置されている。ベーンロータ14の回転軸140のうちブッシュ140cの外周側には、金属製のアシストスプリング18が配置されている。アシストスプリング18は、実質同一平面上にて素線を巻いてなる渦巻きスプリングであり、その渦巻き中心が回転中心線Oと心合わせされた状態でフロントプレート15及びアーム140dの間に配置されている。アシストスプリング18の内周側端部は、ブッシュ140cの外周部に巻装されて巻装部180を形成している。アシストスプリング18の外周側端部は、U字状に屈曲されて係止部181を形成している。係止部181は、第一係止ピン150及び第二係止ピン140eのうち回転位相に応じたピンにより、係止可能となっている。以上の構成下、ロック位相よりも遅角側に回転位相が変化した状態にてアシストスプリング18の係止部181は、ハウジング11の第一係止ピン150により係止される。このとき、ベーンロータ14の第二係止ピン140eが係止部181から離間するので、当該ベーンロータ14は、アシストスプリング18がねじり弾性変形により発生する復原力を受けることで、進角側のロック位相へ向かって付勢される。ここで本実施形態では、ベーンロータ14を進角側に付勢するアシストスプリング18の復原力は、遅角側に偏った変動トルクの平均値よりも大きくなるように、設定されている。一方、ロック位相よりも進角側に回転位相が変化した状態にてアシストスプリング18の係止部181は、ベーンロータ14の第二係止ピン140eにより係止される。このとき、ハウジング11の第一係止ピン150が係止部181から離間するので、アシストスプリング18によるベーンロータ14の付勢は制限されることになる。回転位相のロック構造次に、回転位相のロック構造について、説明する。図1,2に示すように、ハウジング11においてリアプレート13は、回転方向に沿って延伸し且つ両端部が閉塞された有底溝状の規制孔131と、当該規制孔131の進角側端部の底面に開口する有底円筒孔状のロック孔130とを、有している図4も参照。ベーンロータ14においてベーン141は、円筒状のロック部材16を回転機構部10の回転中心線Oに対して平行に収容する収容孔141aを、有している。収容孔141aは、規制位相領域においてリアプレート13の規制孔131と軸方向に対向し、また特に、ロック位相において同リアプレート13のロック孔130と軸方向に対向する。収容孔141aには、金属製の圧縮コイルスプリングからなるロックスプリング19が、ロック部材16と同軸上に収容されている。ロックスプリング19は、ベーン141に固定されるリテーナ141bと、ロック部材16との間に介装されて圧縮弾性変形することにより、当該ロック部材16をリアプレート13側へ付勢する復原力を、発生する。また、収容孔141aは、ロック部材16を軸方向に挟んでロックスプリング19と反対側に、ロック解除室17を形成している。このロック解除室17に導入される作動油の圧力を受けることでロック部材16は、ロックスプリング19の復原力に抗してリアプレート13とは反対側へ移動可能となっている。以上の構成により、ロック部材16が規制孔131及びロック孔130の双方から離脱した状態にて、ロック解除室17から作動油が排出されると、ロック部材16はリアプレート13側へ移動して、まず規制孔131に進入する。これにより規制位相領域に規制された回転位相が、変動トルク及びアシストスプリング18の復原力等の作用を受けてロック位相に達すると、ロック部材16はさらにリアプレート13側へと移動して、ロック孔130に嵌合する。以上により、回転位相がロック位相にロックされることになるので、回転位相に応じたバルブタイミングの変化が確実に制限される。一方、ロック部材16が規制孔131を通してロック孔130に嵌合した状態にて、ロック解除室17に所定圧以上の作動油が導入されると、ロック部材16はリアプレート13とは反対側へ移動して、それらの孔131,130から離脱する。これにより、回転位相の規制もロックも解除されるので、回転位相に応じたバルブタイミングの自由な調整が可能となる。制御弁の詳細構造次に、制御弁60の詳細構造について、説明する。図1に示すように制御弁60において、金属により円筒状に形成されるスリーブ66は、連動回転要素2,14に同軸上に内蔵されている。スリーブ66は、カム軸2に螺着固定される雄螺子状の固定部667を一端部に有し、当該カム軸2との間にベーンロータ14の回転軸140を挟持する円環鍔状のフランジ部668を他端部に有している。図4に示すようにスリーブ66には、フランジ部668側の軸方向端部から固定部667側の軸方向端部に向かって順に、一方のドレンポート666、進角ポート661、主供給ポート664、遅角ポート662、ロック解除ポート663、副供給ポート665及び他方のドレンポート666が設けられている。制御弁60において、金属により円筒状に形成されるスプール70は、スリーブ66内に同軸上に収容されてスリーブ66の内周面により摺動支持されることで、軸方向のうち往方向Dg固定部667側に向かう方向と復方向Drフランジ部668側に向かう方向とに往復移動可能となっている。スプール70は、所定の移動位置において進角ポート661及び主供給ポート664間の作動油の流通量を絞るために、絞り部704を有している。尚、図4に示すようにスリーブ66の内周面の内径よりも絞り部704の外周面の外径を小さくして、それら周面間に径方向の隙間を形成することで、作動油の流通量を絞る構成としてもよいし、図示はしないが、スリーブ66の内周面と絞り部704の外周面とを嵌合により摺動させて、当該摺動界面の軸方向のシール長さを短くすることで、作動油の流通量を絞る構成としてもよい。スプール70は、径方向中央部を軸方向に延伸する円筒孔状の連通通路705を、有している。連通通路705は、スプール70の両側の軸方向端部に開口部705aを形成しており、当該スプール70の移動位置に拘らず両ドレンポート666と連通する。さらに連通通路705は、スプール70の軸方向中間部に開口部705bを形成しており、遅角ポート662及びロック解除ポート663のうち当該スプール70の移動位置に応じた少なくとも一方と連通可能となっている。以上の構成下、図10aのロック領域Rlにスプール70が移動した状態では、図4,5に示すように進角ポート661が主供給ポート664と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50へ供給される作動油は、ポート664,661及び通路41,42,43,44を通じて進角室22,23,24に導入される。このとき、進角室22,23,24への導入作動油の量は、絞り部704により絞られ得る。また、スプール70のロック領域Rlへの移動状態では、遅角ポート662が通路705を介して各ドレンポート666と接続される。かかる接続形態により遅角室26,27,28の作動油は、通路46,47,48,45及びポート662,666を通じて通路54の下流側のドレンパン5に排出される。さらに、スプール70のロック領域Rlへの移動状態では、ロック解除ポート663が通路705を介して各ドレンポート666と接続され得る。かかる接続形態によりロック解除室17の作動油は、通路49及びポート663,666を通じて通路54の下流側のドレンパン5に排出される。ロック領域Rlに対して往方向Dgにずれて並ぶ図10aの進角領域Raにスプール70が移動した状態では、図6に示すように進角ポート661が主供給ポート664と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50へ供給される作動油は、ポート664,661及び通路41,42,43,44を通じて進角室22,23,24に導入される。また、スプール70の進角領域Raへの移動状態では、遅角ポート662が通路705を介して各ドレンポート666と接続される。かかる接続形態により遅角室26,27,28の作動油は、通路46,47,48,45及びポート662,666を通じて通路54の下流側のドレンパン5に排出される。さらに、スプール70の進角領域Raへの移動状態では、ロック解除ポート663が副供給ポート665と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50,52へ供給される作動油は、ポート665,663及び通路49を通じてロック解除室17に導入される。進角領域Raに対して往方向Dgにずれて並ぶ図10aの保持領域Rhにスプール70が移動した状態では、図7に示すように進角ポート661及び遅角ポート662が他のいずれのポートに対しても遮断され得る。かかる遮断形態により進角室22,23,24及び遅角室26,27,28には、作動油が留められる。また、スプール70の保持領域Rhへの移動状態では、ロック解除ポート663が副供給ポート665と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50,52へ供給される作動油は、ポート665,663及び通路49を通じてロック解除室17に導入される。保持領域Rhに対して往方向Dgにずれて並ぶ図10aの遅角領域Rrにスプール70が移動した状態では、図8に示すように進角ポート661が通路705を介して各ドレンポート666と接続される。かかる接続形態により進角室22,23,24の作動油は、通路42,43,44,41及びポート661,666を通じて通路54の下流側のドレンパン5に排出される。また、スプール70の遅角領域Rrへの移動状態では、遅角ポート662が主供給ポート664と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50へ供給される作動油は、ポート664,662及び通路45,46,47,48を通じて遅角室26,27,28に導入される。さらに、スプール70の遅角領域Rrへの移動状態では、ロック解除ポート663が副供給ポート665と接続される。かかる接続形態により、ポンプ4から通路3,50,52へ供給される作動油は、ポート665,663及び通路49を通じてロック解除室17に導入される。制御弁の駆動構造次に、制御弁60の駆動構造について、説明する。図1に示すように、制御弁60を駆動するために制御部40には、駆動源90と共に、付勢調整手段としての弾性部材80,82及び可動部材84が設けられている。電磁ソレノイドからなる駆動源90は、内燃機関の固定節例えばチェーンカバーに固定されている。駆動源90において金属によりロッド状に形成される駆動軸91は、スプール70を軸方向に挟んで固定部667とは反対側に同軸上に配置され、軸方向に往復移動可能となっている。駆動軸91は、駆動源90の内蔵スプリング図示しないから復原力を受けることで、スリーブ66内となる一方のドレンポート666以下、この一方のドレンポート666を、ドレンポート666aともいうに進入してスプール70の軸方向端部と常に当接する。こうした構成により駆動源90は、指令値として制御された通電電流を制御回路96からソレノイドコイル図示しないに与えられることで、駆動軸91によりスプール70を図4の往方向Dgに駆動するように、当該通電電流に従う駆動力を発生する。図4~8に示すように、金属製の圧縮コイルスプリングからなる第一弾性部材80は、スリーブ66内に同軸上に収容されている。第一弾性部材80は、スリーブ66の固定部667とスプール70の固定部667側の軸方向端部との間に介装されて圧縮弾性変形することにより、当該スプール70を復方向Drに付勢する第一復原力F1を、発生する。金属製のコイルスプリングからなる第二弾性部材82は、スリーブ66のドレンポート666a内に同軸上に収容されている。第二弾性部材82は、スリーブ66のドレンポート666aにより形成される受け部669と、可動部材84との間に介装されて圧縮弾性変形することにより、当該可動部材84を復方向Drに付勢する第二復原力F2を、発生する。金属により段付円筒状に形成される可動部材84は、スリーブ66のドレンポート666a内に同軸上に収容されて、往方向Dg及び復方向Drに往復移動可能となっている。可動部材84において最内周部となる小径部840は、スプール70の一部としてフランジ付円筒状に形成されてなる金属製ブッシュ706に同軸上に嵌合することで、当該ブッシュ706の外周面により径方向内側から摺動支持されている。一方、可動部材84において最外周部となる大径部841は、スリーブ66のドレンポート666a内に同軸上に遊挿されることで、当該ドレンポート666aの内周面から径方向内側に離間している。これらの構成により、図9に示すように大径部841とスリーブ66との間に形成される径方向隙間Gslは、小径部840とスプール70との間の支持界面に形成される径方向隙間即ち、摺動隙間Gspよりも、十分に大きく設定されている。尚、図9において、小径部840とスプール70との間の径方向隙間Gspについては、説明の理解を容易にするために、強調して広幅に描かれている。図4~9に示すように、可動部材84において大径部841は、スリーブ66の一部としてドレンポート666aに固定される円環板状の金属製ストッパ660に対し、復方向Drに当接可能且つ往方向Dgに離間可能に配置されている。一方、可動部材84において大小径部841,840間を接続する段差部842は、スプール70においてブッシュ706がフランジ部により形成するストッパ707に対し、復方向Drに当接可能且つ往方向Dgに離間可能に配置されている。ここで段差部842は、第二弾性部材82のうち復方向Drの端部即ち、受け部669とは反対側の端部と係合することで、当該復方向Drに第二復原力F2を受けている。これらの構成により、スプール70の移動位置に応じて可動部材84は、大径部841がスリーブ66のストッパ660により軸方向に係止される状態図9a参照と、段差部842がスプール70のストッパ707に軸方向に係合する状態図9b参照とに、切り替わる。尚、スリーブ66のストッパ660は、図4に示すように復方向Drの移動端R0に達したスプール70のストッパ707を軸方向に係止する機能も、備えている。ここまで説明した構成下、図4,5のロック領域Rlにて可動部材84は、当該部材84からストッパ707が復方向Drへ離間するスプール70の相対移動を許容することで、第二弾性部材82の同方向Drの第二復原力F2によりスリーブ66のストッパ660に係止される。これによりスプール70は、可動部材84を介した第二復原力F2による付勢を制限されて、第一弾性部材80の第一復原力F1の作用により復方向Drに付勢された状態となる。したがって、ロック領域Rlでは、スプール70に対する復方向Drの付勢力として第一復原力F1が、図11に示すように単独で作用するのである。尚、ロック領域Rlにおいて駆動源90の駆動力が消失するときには、図4に示すようにストッパ707がスリーブ66のストッパ660に係止されることで、当該領域Rlのうち復方向Drの移動端R0にスプール70が定位させられる。一方、図6,7,8の各領域Ra,Rh,Rrにて可動部材84は、第二弾性部材82の復方向Drの第二復原力F2によりスプール70のストッパ707と係合して共に移動することで、スリーブ66のストッパ660から往方向Dgに離間する。これによりスプール70は、第一弾性部材80の第一復原力F1及び第二弾性部材82の第二復原力F2の双方により、復方向Drへ付勢された状態となる。したがって、各領域Ra,Rh,Rrでは、図11に示す如き第一及び第二復原力F1,F2の合力が、復方向Drの付勢力としてスプール70に作用するのである。以上の作動特性により、軸方向に並ぶロック領域Rl及び進角領域Raの境界位置では、図10,11に示すように第一復原力F1の単独作用と第一及び第二復原力F1,F2の合力作用とが切り替わることで、駆動源90の駆動力に抗する復方向Drの付勢力がステップ状に変化する。ここで図11に示すように、付勢力のステップ状変化の幅W1については、領域Rl,Raの境界位置にて駆動源90がスプール70に作用させる駆動力の製品ばらつきの予測幅よりも、大きく設定される。これによれば、予測幅内の駆動力を付勢力の変化幅W1内の付勢力に確実に釣り合わせ得るので、それら駆動力及び付勢力の釣り合いにより決まるスプール70の移動位置図11の一点鎖線グラフと実線グラフとの交点のうち領域Rl,Raの境界位置は、駆動力の製品ばらつきには依存せず、付勢力の製品ばらつきのみに依存することとなる。尚、以上より第一実施形態では、進角領域Raが第一領域に相当し、ロック領域Rlが第二領域に相当する。バルブタイミング調整作動次に、バルブタイミング調整装置1によるバルブタイミング調整作動について、説明する。1ロック作動内燃機関にてポンプ4からの作動油の供給圧が低圧となる回転停止時、始動時、並びにアイドル運転時等には、制御回路96が駆動源90への通電を制御して図4,5のロック領域Rlにスプール70を駆動する。その結果、通路41,42,43,44を介して進角室22,23,24に連通する進角ポート661と、通路3,50を介してポンプ4に連通する主供給ポート664とが接続されることで、絞り部704により絞られた作動油が進角室22,23,24に導入される。また、通路45,46,47,48を介して遅角室26,27,28に連通する遅角ポート662と、通路54に連通する各ドレンポート666とが通路705を介して接続されることで、遅角室26,27,28から作動油が排出される。さらにまた、通路49を介してロック解除室17に連通するロック解除ポート663と、通路54に連通する各ドレンポート666とが通路705を介して接続されることで、ロック解除室17から作動油が排出される。以上によりロック領域Rlにおいては、進角室22,23,24への小流量の作動油導入と、遅角室26,27,28からの作動油排出と、ロック解除室17からの作動油排出とにより、ロック位相での回転位相のロックが実現され得る。ここで特に、ポンプ4による作動油の供給と駆動源90による駆動力の発生とが止まる内燃機関の回転停止時にあっても、付勢力としての第一復原力F1がスプール70に単独作用することで、ロック領域Rlのうち復方向Drの移動端R0においてロック解除室17からの作動油排出が進行する。このとき、進角側に向けたアシストスプリング18の復原力並びに平均的に遅角側に偏った変動トルクをベーンロータ14が受けることで、回転位相が規制位相領域に達すると、ロック部材16が規制孔131に進入して回転位相を当該領域内に規制する。これによれば、規制位相領域内のロック位相にてロック部材16がロック孔130に嵌合し易くなるので、内燃機関の回転が完全に停止するまでの間に確実に、ロック位相を実現可能となるのである。2進角作動内燃機関にて実位相が目標位相に対する許容偏差より遅角側にある等の運転条件が成立するときには、制御回路96が駆動源90への通電を制御して図6の進角領域Raにスプール70を駆動する。その結果、通路41,42,43,44を介して進角室22,23,24に連通する進角ポート661と、通路3,50を介してポンプ4に連通する主供給ポート664とが接続されることで、上記1よりも大流量にて作動油が進角室22,23,24に導入される。また、通路45,46,47,48を介して遅角室26,27,28に連通する遅角ポート662と、通路54に連通する各ドレンポート666とが通路705を介して接続されることで、遅角室26,27,28から作動油が排出される。さらにまた、通路49を介してロック解除室17に連通するロック解除ポート663と、通路3,50,52を介してポンプ4に連通する副供給ポート665とが接続されることで、ロック解除室17に作動油が導入される。以上により進角領域Raにおいては、ロック解除室17への作動油導入による回転位相のロック解除下、進角室22,23,24への大流量の作動油導入と、遅角室26,27,28からの作動油排出とが実現され得る。これによれば、回転位相を迅速に進角側へと変化させて、バルブタイミングの進角応答性を高めることができるのである。3保持作動内燃機関にて実位相が目標位相に対する許容偏差内にある等の運転条件が成立するときには、制御回路96が駆動源90への通電を制御して図7の保持領域Rhにスプール70を駆動する。その結果、通路41,42,43,44を介して進角室22,23,24に連通する進角ポート661が他のポートに対して遮断されるので、それら進角室22,23,24に作動油が留められる。また、通路45,46,47,48を介して遅角室26,27,28に連通する遅角ポート662も他のポートに対して遮断されるので、それら遅角室26,27,28にも作動油が留められる。さらにまた、上記2に準じてロック解除ポート663が副供給ポート665と接続されることで、ロック解除室17に作動油が導入される。以上により保持領域Rhにおいては、ロック解除室17への作動油導入による回転位相のロック解除下、進角室22,23,24及び遅角室26,27,28のいずれにも作動油が留められる。これによれば、変動トルクの影響による回転位相変化の範囲内にて、バルブタイミングを保持することができるのである。4遅角作動内燃機関にて実位相が目標位相に対する許容偏差より進角側にある等の運転条件が成立するときには、制御回路96が駆動源90への通電を制御して図8の遅角領域Rrにスプール70を駆動する。その結果、通路41,42,43,44を介して進角室22,23,24に連通する進角ポート661と、通路54に連通する各ドレンポート666とが通路705を介して接続されることで、進角室22,23,24から作動油が排出される。また、通路45,46,47,48を介して遅角室26,27,28に連通する遅角ポート662と、通路3,50を介してポンプ4に連通する主供給ポート664とが接続されることで、上記2に準ずる大流量にて作動油が遅角室26,27,28に導入される。さらにまた、上記2に準じてロック解除ポート663が副供給ポート665と接続されることで、ロック解除室17に作動油が導入される。以上により遅角領域Rrにおいては、ロック解除室17への作動油導入による回転位相のロック解除下、遅角室26,27,28への大流量の作動油導入と、進角室22,23,24からの作動油排出とが実現され得る。これによれば、回転位相を迅速に遅角側へと変化させて、バルブタイミングの遅角応答性を高めることができるのである。作用効果ここまで説明した第一実施形態の制御弁60によると、回転位相を進角側へ変化させるための進角領域Raと、回転位相をロック位相にロックするためのロック領域Rlとの境界位置では、スプール70に作用する付勢力のステップ状変化を現出させ得ている。したがって、スプール70の移動位置に従って明確に切り替わる各領域Ra,Rlの必要性能、即ち回転位相の進角側変化に必要な性能と、ロック位相でのロックに必要な性能とをそれぞれ、適正に発揮可能となっている。さらに、円筒状の可動部材84については、図9に示すように、スリーブ66から径方向内側に大きな隙間Gslをあけて離間している。これによれば、可動部材84とスプール70とが軸方向に係合して共に移動する進角領域Raでは、可動部材84がスリーブ66に対して径方向に接触することなく移動し得るので、当該可動部材84の係合するスプール70が受ける移動抵抗は、確実に小さくなる。またさらに、最内周部の小径部840がスリーブ66に支持されている可動部材84については、その支持半径が小さくなるので、径方向のサイドフォースにより傾いてスプール70に押し付けられる向きに発生するモーメントは、大きくなり難い。こうした可動部材84については、第二弾性部材82による第二復原力F2の作用方向がスリーブ66の軸方向に対して傾斜することで径方向にサイドフォースを受けても、スプール70への押し付けを抑制されて当該スプール70の移動抵抗を小さくできるのである。このようにスプール70の移動抵抗が小さくなる進角領域Raでは、駆動源90への通電電流に対するスプール70の移動位置について図12に示すように、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難い。尚、図12に示すようにヒステリシスの低減効果は、進角領域Raを挟んでロック領域Rlとは反対側に設定される保持領域Rh及び遅角領域Rrにおいても、同様の原理により発揮され得る。加えて、円筒状の可動部材84については、スプール70により径方向内側から支持されている。これにより、可動部材84がスリーブ66に軸方向に係止されるロック領域Rlでは、スプール70が可動部材84に対して径方向に接触しつつ相対移動するので、それら要素70,84間の摺動抵抗がスプール70の移動抵抗となる。しかし、このとき可動部材84は、第二弾性部材82の第二復原力F2によりスリーブ66のストッパ660に押し付けられて係止された状態にあるので、径方向のサイドフォースによるスプール70への押し付けを抑制される。故に、スプール70が可動部材84との間に発生させて移動抵抗として受ける摺動抵抗は、小さくなるのである。したがって、スプール70の移動抵抗が小さくなるロック領域Rlにおいても、通電電流に対するスプール70の移動位置について図12に示すように、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難い。また、ロック領域Rlにおいて移動するスプール70と、停止した可動部材84との間にて変動発生する摩擦抵抗自体が小さくなるので、スティックスリップを招来し難い。以上、スプール70の移動に関して移動位置のヒステリシスやスティックスリップが低減され得る第一実施形態によれば、スプール70の移動抵抗に起因する制御弁60の作動応答性のばらつきに対し、高い抑制効果を発揮可能となるのである。第二実施形態図13に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。制御弁の駆動構造以下、第二実施形態による制御弁260の駆動構造について、第一実施形態と異なる点を中心に説明する。図13~17に示すように、第二実施形態の駆動構造を構成する付勢調整手段について、金属製のコイルスプリングからなる第二弾性部材282は、連動回転要素2,14に内蔵されるスリーブ266内のうち、ドレンポート666aに固定されるストッパ660と、可動部材284との間に同軸上に収容されている。第二弾性部材282は、ストッパ660及び可動部材284間にて圧縮弾性変形することにより、当該可動部材284を往方向Dgに付勢する第二復原力F2を発生する。また付勢調整手段について、金属によりフランジ付円筒状に形成される可動部材284は、スリーブ266のドレンポート666a内に同軸上に収容されて、往方向Dg及び復方向Drに往復移動可能となっている。可動部材284において最内周部となる本体筒部2840は、スプール270の軸方向端部2706に同軸上に嵌合することで、当該端部2706の外周面により径方向内側から摺動支持されている。一方、可動部材284において最外周部を形成するフランジ部2841は、スリーブ266のドレンポート666a内に同軸上に遊挿されることで、当該ドレンポート666aの内周面から径方向内側に離間している。これらの構成により、図18に示すようにフランジ部2841とスリーブ266との間に形成される径方向隙間Gslは、本体筒部2840とスプール270との間の支持界面に形成される径方向隙間即ち、摺動隙間Gspよりも、十分に大きく設定されている。尚、図18において、本体筒部2840とスプール270との間の径方向隙間Gspについては、説明の理解を容易にするために、強調して広幅に描かれている。図13~18に示すように、可動部材284においてフランジ部2841は、スリーブ266のドレンポート666aにより形成される円環平面状のストッパ2660に対し、往方向Dgに当接可能且つ復方向Drに離間可能に配置されている。また、フランジ部2841は、スプール270の軸方向端部2706により形成される円環平面状のストッパ2707に対し、往方向Dgに当接可能且つ復方向Drに離間可能に配置されている。さらにフランジ部2841は、第二弾性部材282のうち往方向Dgの端部即ち、ストッパ660とは反対側の端部と係合することで、当該往方向Dgに第二復原力F2を受けている。これらの構成により、スプール270の移動位置に応じて可動部材284は、フランジ部2841がスリーブ266のストッパ2660により軸方向に係止される状態図18b参照と、フランジ部2841がスプール270のストッパ2707に軸方向に係合する状態図18a参照とに、切り替わる。尚、図13に示すようにスリーブ266のストッパ660は、復方向Drの移動端R0に達したスプール270のストッパ2707を、可動部材284を介して軸方向に係止する機能も、備えている。ここまで説明した構成下、図13,17のロック領域Rlにて可動部材284は、第二弾性部材282の往方向Dgの第二復原力F2によりスプール270のストッパ2707と係合して共に移動することで、スリーブ266のストッパ2660から復方向Drに離間する。ここで図19に示すように、第二実施形態のロック領域Rlにおいて第二復原力F2は、それとは反対方向Drに第一弾性部材80から作用する第一復原力F1よりも、小さく調整されている。これによりスプール270は、往方向Dgに作用する第二復原力F2よりも大きな第一復原力F1が作用することにより、復方向Drへ付勢された状態となる。したがって、ロック領域Rlでは、図19に示す如き第一及び第二復原力F1,F2の合力が、復方向Drの付勢力としてスプール270に作用する。そして、特にこのとき第二実施形態では、スプール270により支持される可動部材284の本体筒部2840について、図18aに示すロック領域Rlでの軸方向の支持長さLここでは、進角領域Raでの最大支持長さに実質的と一致するよりも、支持半径φが小さくなるのである。尚、ロック領域Rlにおいて駆動源90の駆動力が消失するときには、図13に示すようにストッパ2707が可動部材284を介してスリーブ266のストッパ660に係止されることで、当該領域Rlのうち復方向Drの移動端R0にスプール270が定位させられる。故に、第一実施形態の1に準ずるロック作動が内燃機関の回転停止時に実行される場合にあっても、第一及び第二復原力F1,F2の合力が付勢力としてスプール270に作用することで、復方向Drの移動端R0にてロック解除室17からの作動油排出が進行する。したがって、第一実施形態と同様の原理により、内燃機関の回転が完全に停止するまでの間において確実に、ロック位相を実現可能となっている。一方、図15,16,17の各領域Ra,Rh,Rrにて可動部材284は、当該部材284からストッパ2707が往方向Dgに離間するスプール270の移動を許容することで、第二弾性部材282の同方向Dgの第二復原力F2によりスリーブ266のストッパ2660に係止される。これによりスプール270は、可動部材284を介した第二復原力F2による付勢を制限されて、第一弾性部材80の第一復原力F1の作用により復方向Drに付勢された状態となる。したがって、各領域Ra,Rh,Rrでは、スプール270に対する復方向Drの付勢力として第一復原力F1が、図19に示すように単独で作用するのである。以上の作動特性により、軸方向に並ぶロック領域Rl及び進角領域Raの境界位置では、図19に示すように第一及び第二復原力F1,F2の合力作用と第一復原力F1の単独作用とが切り替わることで、駆動源90の駆動力に抗する復方向Drの付勢力は、ステップ状に変化する。ここで、付勢力のステップ状変化の幅W2については、第一実施形態と同様、領域Rl,Raの境界位置にて駆動源90がスプール270に作用させる駆動力の製品ばらつきの予測幅よりも、大きく設定されるので、当該境界位置が付勢力の製品ばらつきのみに依存する。尚、以上より第二実施形態では、ロック領域Rlが第一領域に相当し、進角領域Raが第二領域に相当する。作用効果ここまで説明した第二実施形態の制御弁260によっても、ロック領域Rlと進角領域Raとの境界位置では、スプール270に作用する付勢力のステップ状変化を現出させ得ている。したがって、スプール270の移動位置に従って明確に切り替わる各領域Rl,Raの必要性能、即ちロック位相でのロックに必要な性能と、回転位相の進角側変化に必要な性能とをそれぞれ、適正に発揮可能である。さらに、円筒状の可動部材284については、図18に示すように、スリーブ266から径方向内側に大きな隙間Gslをあけて離間している。これによれば、可動部材284とスプール270とが軸方向に係合して共に移動するロック領域Rlでは、可動部材284がスリーブ266に対して径方向に接触することなく移動し得るので、当該可動部材284の係合するスプール270が受ける移動抵抗は、確実に小さくなる。またさらに、最内周部の本体筒部2840がスリーブ266に支持されている可動部材284については、その支持半径が小さくなるので、径方向のサイドフォースにより傾いてスプール70に押し付けられる向きに発生するモーメントは、大きくなり難い。しかも、軸方向の支持長さのうちロック領域Rlでの支持長さLよりも小さい支持半径φをスリーブ266により実現される可動部材284については、傾き自体が生じ難い。こうした可動部材284については、第二弾性部材282による第二復原力F2の作用方向がスリーブ266の軸方向に対して傾斜することで径方向にサイドフォースを受けても、スプール270への押し付けを抑制されて当該スプール270の移動抵抗を小さくできるのである。このようにスプール270の移動抵抗が小さくなるロック領域Rlでは、駆動源90への通電電流に対するスプール270の移動位置について第一実施形態と同様に、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難くなる。加えて、円筒状の可動部材284については、スプール270により径方向内側から支持されている。これにより、可動部材284がスリーブ266に軸方向に係止される進角領域Raでは、スプール270が可動部材284に対して径方向に接触しつつ相対移動するので、それら要素270,284間の摺動抵抗がスプール270の移動抵抗となる。しかし、このとき可動部材284は、第二弾性部材282の第二復原力F2によりスリーブ266のストッパ2660に押し付けられて係止された状態にあるので、径方向のサイドフォースによるスプール270への押し付けを抑制される。故に、スプール270が可動部材284との間に発生させて移動抵抗として受ける摺動抵抗は、小さくなるのである。したがって、スプール270の移動抵抗が小さくなる進角領域Raにおいても、スプール270の移動位置について第一実施形態と同様に、往方向Dgへの移動時と復方向Drへの移動時とでヒステリシスが発生し難くなる。また、進角領域Raにおいて移動するスプール270と、停止した可動部材284との間にて変動発生する摩擦抵抗自体が小さくなるので、スティックスリップを招来し難いのである。尚、こうしたヒステリシス及びスティックスリップの低減効果は、第一実施形態と同様、進角領域Raを挟んでロック領域Rlとは反対側に設定される保持領域Rh及び遅角領域Rrにおいても、発揮され得る。以上、スプール270の移動に関して移動位置のヒステリシスやスティックスリップが低減され得る第二実施形態によれば、スプール270の移動抵抗に起因する制御弁260の作動応答性のばらつきに対し、高い抑制効果を発揮可能となるのである。他の実施形態ここまで、本発明の複数の実施形態について説明してきたが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、駆動源90の駆動力に抗してスプール70,270を付勢する付勢力をステップ状に変化させる位置につき、領域Rl,Raの境界位置に設定する以外にも、領域Ra,Rhの境界位置又は領域Rh,Rrの境界位置に設定してもよいし、領域Rl,Ra,Rh,Rrのうちいずれかをさらに二分割して、それら分割領域の境界位置に設定してもよい。また、可動部材84,284について第一及び第二実施形態では、最内周部となる部位840,2840をスプール70,270に支持させる以外にも、当該最内周部よりも外周側部位をスプール70,270に支持させてもよい。さらにまた、第一実施形態では、スプール70による可動部材84の支持半径について、スプール70による可動部材84の軸方向における支持長さのうち、それら可動部材84及びスプール70を共に移動させる領域での支持長さ以上となっているが、第二実施形態に準じて当該支持長さよりも小さく設定してもよい。一方、第二実施形態では、スプール270による可動部材284の支持半径について、スプール270による可動部材284の軸方向における支持長さのうち、それら可動部材284及びスプール270を共に移動させる領域での支持長さ以上に、設定してもよい。さらに第一及び第二実施形態では、スプール70,270と弾性部材80,82,282と可動部材84,284とを収容するスリーブ66,266を、上述の如く連動回転要素2,14の双方に内蔵させる以外にも、当該スリーブ66,266を、連動回転要素2,14の一方に内蔵にさせる、あるいは連動回転要素2,14の外部に配置してもよい。またさらに、第一実施形態では、図20に変形例を示すように、フランジ付円筒状のブッシュ706に代えて円環板状のスナップリング3707を、スプール70の一部として設けてもよい。この場合、スプール70の軸方向端部3706により可動部材84の小径部840が、径方向隙間Gspをあけて径方向内側から支持されることとなる。それと共に、可動部材84の段差部842は、スナップリング3707に対して復方向Drに当接可能且つ往方向Dgに離間可能に配置されることとなる。加えて、ロック位相について第一及び第二実施形態では、最遅角位相及び最進角位相の間となる中間位相に設定する以外にも、最遅角位相又は最進角位相に設定してもよく、またその場合等には、アシストスプリング18によるベーンロータ14の付勢構造を省いてもよい。さらに加えて、回転位相のロック構造について第一及び第二実施形態では、規制位相領域を設定するために規制孔131を設ける構造以外にも、当該規制孔131を設けない構造を採用してもよく、またそれ以外にも、ロック部材16を複数に分割して各分割体を個別のロックスプリング19により付勢する構造を、採用してもよい。そして、本発明は、動弁としての吸気弁のバルブタイミングを調整する装置以外にも、動弁としての排気弁のバルブタイミングを調整する装置や、それら吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを調整する装置に、適用することができるのである。"