"凸部を備える屋根上に持出架台、レール材、固定部材を配して新設外装構造を設置した外装構造であって、前記持出架台は、受けフランジと、屋根への取付部と、を有し、前記レール材は、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持する支持部と、該支持部を挟んで対向する側壁部と、組み付け状態において固定部材の係止部と係合する被係止部と、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部と、を有し、前記固定部材は、基板部と、該基板部の一端に設けた係止部と、基板部の他端に設けた取付手段とを有し、凸部を備える屋根に取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に前記レール材が載置され、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部が配置され、前記レール材の被係止部に前記固定部材の係止部が係止されると共に、取付手段による固定にてレール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように一体的に組み付けられ、組み付けられたレール材に新設外装構造が配されていることを特徴とする外装構造。レール材の側壁部の対向間隔は、持出架台の受けフランジが内包されるされていることを特徴とする請求項1に記載の外装構造。固定部材は、左右方向に並列する基板部を備え、少なくとも一方の基板部の一端に係止部を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の外装構造。凸部を備える屋根上に持出架台、レール材、固定部材を配して新設外装構造を設置する外装構造の施工法であって、前記持出架台は、受けフランジと、屋根への取付部と、を有し、前記レール材は、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持する支持部と、該支持部を挟んで対向する側壁部と、組み付け状態において固定部材の係止部と係合する被係止部と、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部と、を有し、前記固定部材は、基板部と、該基板部の一端に設けた係止部と、基板部の他端に設けた取付手段とを有し、凸部を備える屋根に持出架台を取り付ける第1の工程と、取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に前記レール材を載置し、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部を臨ませ、その係止部をレール材の被係止部に係止させた状態で取付手段による固定にてレール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように一体的に組み付ける第2の工程と、取り付けられたレール材に新設外装構造を配して構築する第3の工程と、からなることを特徴とする外装構造の施工法。しかしながら、前記特許文献1の構造では、持出金具5の締結ボルト54に直接的に太陽電池パネル1を取り付けるので、太陽電池パネル1の幅と持出金具5,5間が一致しなければならず、どのような電池にも対応できるものでは無かった。また、前記特許文献2の構造では、長尺部材9の長孔10を取付ピッチボルト8a間隔に設ける必要があり、外装材1の態様毎に加工しなければならなかったその段落[0022]に幅に合わせて設けていると記載されている。すなわち、例えば取付金具4に代えて持出金具上に長尺部材9に代えてレール材を配する場合、レール材に働き幅に合わせた穿孔を行う必要があり、外装材毎山部間隔に部材を用意するか、その都度加工を施さなければならず、前者であれば膨大な種類の在庫を用意しなければならないため管理の手間がかかり不経済であり、後者の場合、その都度加工しなければならず手間のかかるものであった。そこで、本発明は、凸部を備える新設又は既存屋根にビス穴やボルト孔を形成することなく、太陽電池パネル、緑化パネル、新設屋根などの新設外装構造を容易に取り付けることができる外装構造を提案することを目的とする。本発明は、上記に鑑み提案されたものであって、凸部を備える屋根上に持出架台、レール材、固定部材を配して新設外装構造を設置した外装構造であって、前記持出架台は、受けフランジと、屋根への取付部と、を有し、前記レール材は、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持する支持部と、該支持部を挟んで対向する側壁部と、組み付け状態において固定部材の係止部と係合する被係止部と、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部と、を有し、前記固定部材は、基板部と、該基板部の一端に設けた係止部と、基板部の他端に設けた取付手段とを有し、凸部を備える屋根に取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に前記レール材が載置され、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部が配置され、前記レール材の被係止部に前記固定部材の係止部が係止されると共に、取付手段による固定にてレール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように一体的に組み付けられ、組み付けられたレール材に新設外装構造が配されていることを特徴とする外装構造に関するものである。また、本発明は、前記外装構造において、レール材の側壁部の対向間隔は、持出架台の受けフランジの流れ方向の寸法より僅かに大きく形成されていることを特徴とする外装構造をも提案する。また、本発明は、前記外装構造において、固定部材の取付手段は、螺合による締め付けであることを特徴とする外装構造をも提案する。また、本発明は、前記外装構造において、固定部材は、左右方向に並列する基板部を備え、少なくとも一方の基板部の一端に係止部を有することを特徴とする外装構造をも提案する。さらに、本発明は、凸部を備える屋根上に持出架台、レール材、固定部材を配して新設外装構造を設置する外装構造の施工法であって、前記持出架台は、受けフランジと、屋根への取付部と、を有し、前記レール材は、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持する支持部と、該支持部を挟んで対向する側壁部と、組み付け状態において固定部材の係止部と係合する被係止部と、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部と、を有し、前記固定部材は、基板部と、該基板部の一端に設けた係止部と、基板部の他端に設けた取付手段とを有し、凸部を備える屋根に持出架台を取り付ける第1の工程と、取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に前記レール材を載置し、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部を臨ませ、その係止部をレール材の被係止部に係止させた状態で取付手段による固定にてレール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように一体的に組み付ける第2の工程と、取り付けられたレール材に新設外装構造を配して構築する第3の工程と、からなることを特徴とする外装構造の施工法をも提案するものである。本発明の外装構造は、簡易構成の持出架台、レール材、固定部材を用いて、容易にレール材と固定部材とで持出架台の受けフランジを挟持状に保持するように一体的に組み付けることができるため、前記従来構造のように外装材の態様毎に部材を用意したり、その都度加工する必要が無く、容易に取付施工を実施でき、作業が容易である。そのため、持出架台、レール材、固定部材の各部材を作製する作業も容易であり、例えば各種新設屋根の仕様形状が変更されても様々な既存屋根に対しても、或いは例えば新設外装構造としての太陽電池パネル又は緑化パネル等の仕様形状が変更されても、必要に応じて前記各部材を容易に形状や寸法を適応させることができる。しかも、レール材に、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部を設けたので、この規制部にて取付手段としての締め付けボルトやくさび状の固定具を適正位置に取り付けることができる。例えば締め付けボルトの下側に規制部を位置させることにより、レール材の適正位置にボルト先端を配置して位置規制がたつき防止することができる。特にレール材の側壁部の対向間隔が、持出架台の受けフランジが内包される場合、レール材の配設に際し、容易に適正位置に仮置きすることができる。また、固定部材が、左右方向に並列する基板部を備え、少なくとも一方の基板部の一端に係止部を有する場合、取付部の上方部分を左右から挟むように安定に配設することができる。さらに、本発明の外装構造の施工法は、第1~第3の工程を容易に実施でき、特に第2の工程において、固定部材の取り付けによって持出架台とレール材を一体的に組み付けるため、従来技術のように外装材の態様毎に部材を用意したり、その都度加工する必要が無く、製造時に手間がかかることもなく、素材の厚みに制限を受けたり、部材コストを高騰させることもない。本発明の外装構造は、凸部を有する屋根上に持出架台、レール材、固定部材を配して新設外装構造を設置した構成である。以下に、この取付構造に用いられるA屋根、B持出架台、C支持材、D固定部材の各部材について順に説明する。A屋根本発明が適用される屋根は、持出架台の取付部が取り付けられる凸部を備える構成であり、縦方向又は横方法に沿って縦桟又は横桟である凸部突状部が形成される構成でもよいし、凸部山状部と凹部谷状部とが連続的に繰り返す構成でもよく、既存、新設を問わず、施工形式についても例えばハゼ式でも嵌合式でもよく、屋根材間にキャップを用いたものであってもよい。そのため、持出架台の取付部は、縦桟又は横桟等の凸部にビスや固定具等にて固定するものでもよいし、後述する図示実施例のように複数の山状部凸部が連続的に繰り返して形成される屋根であって、その山状部の頂部に突状の縦凸部が形成される屋根としてもよく、この場合の持出架台の取付部としては、縦凸部の基端を挟持するように取り付けられる構造を採用してもよく、その場合、屋根への穿孔がないため好ましい。この屋根を構成する外装材は、代表的には概ね0.4~1.6mm程度の溶融亜鉛メッキ鋼板やガルバリウム鋼板等の防錆処理鋼板、特殊鋼、非鉄金属、ステンレス鋼板、耐候性鋼板、銅板、アルミニウム合金板、鉛板、亜鉛板、チタニウム板などが挙げられるが、特にこれらに限定されるものではない。これらは殆ど長尺なコイル状形態で供給される。そして、上記各種の長尺なコイル状の金属材料を定尺切断したり、左右の側縁にはロール成形等により成形が施される。既存屋根の場合には前記外装材が敷設された下地、或いは新設屋根の場合には前記外装材が敷設する下地としては、木造、鉄骨造、コンクリート造等、釘、ビス、アンカー等の固定金具が取付可能な全ての建築躯体を用いることができ、前記躯体上に断熱その他の必要に応じて敷設する木毛セメント板等のボード類を含む。この下地として型鋼を用いる場合には、主に母屋、梁等に用いられているL型鋼,H型鋼、リップ溝形鋼、チャンネル鋼等の実際に用いられているものであればよい。また、下地は新設されたものでも、既存の外装材を撤去した状態の型鋼であってもよい。前記下地に前記外装材を取り付けるために、吊子保持部材を用いる場合には、型鋼等からなる下地躯体への固定部と前記外装材を保持するための被保持部とを併せ持つ保持部材であればよく、特にその具体的な構成を特定するものではなく、この保持部材としては、単一部材でも複数部材からなるものでもよく、下地への取付方法も何等限定するものではない。B持出架台本発明に用いられる持出架台は、受けフランジと、屋根への取付部とを有する構成であり、さらに後述する図示実施例のように屋根上に接地する着座部を有することが望ましい。前記取付部は、屋根の桟等の凸部突状部に取り付けられる部位を指し、例えばビスや固定具等にて固定するものでもよく、或いは左右又は流れから挟み込むように取り付ける挟持するものでもよく、特に限定するものではない。後述する第1実施例では、この取付部は、屋根の山状部凸部の頂部に形成される縦凸部を左右一対の凹状面にて左右から包持する包持部分と、該包持部分を左右から締め付ける締め付け部分と、左右方向に締め付け可能なボルトナット締め付け機構とから構成される。前記受けフランジは、前記取付部の上部に位置する横片であり、後述する第1実施例のように左右方向に略水平状に開く外向きのフランジが一面状に連続する構成としてもよいし、左右の何れか一方のみに延出する構成でもよく、特にこれらに限定されるものではない。前記着座部は、前記取付部の下部に位置する横向き片であり、後述する第1実施例では左右方向に傾斜状に開く外向きのフランジとしたが、屋根の形状に応じて適宜に変形すればよい。Cレール材本発明に用いられるレール材は、縦、横に配される桟部材を指し、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持する支持部と、該支持部を挟んで対向する側壁部と、組み付け状態において固定部材の係止部と係合する被係止部と、組み付け状態において固定部材の取付手段を位置規制する規制部と、を有する通し材であり、特にその素材を限定するものではないが、新設外装構造を支持するために、アルミや硬質樹脂による押出成形品、メッキ鋼板、ステンレス鋼板等のプレス加工品及びセラミック等より形成すればよい。前記支持部としては、新設外装構造を直接もしくは間接的に支持するであるから、略平坦状の支持部分を備える構成でもよいし、或いは長さ方向に沿う1つ以上の溝部を備える構成としてもよい。この溝部は、後述する図示実施例のように上方が開放する構成であって、この溝部内を締着具としての取付ボルトが長さ方向に移動する構成とすることが望ましい。前記側壁部としては、特にその形状を限定するものではないが、その流れ方向に対向する間隔は持出架台の受けフランジが内包されることが望ましく、この場合、レール材の配設に際し、容易に適正位置に仮置きすることができる。前記被係止部は、組み付け状態において固定部材の係止部と係合するものであり、後述する図示実施例ではフランジ側面から突出状、外向き延出片としたが、後述する固定部材の係止部が係止可能な形状であれば溝状、突状であってもよく、特にその形状を限定するものではない。また、各側壁部の下端の被係止部は、両方が被係止部として作用するものではなく、流れ方向のうちの何れか一方の被係止部は、後述する固定部材の係止部と係合し、他方の被係止部は、固定部材の取付手段に組み付けられる。前記規制部は、前記被係止部と同様にフランジ側面から突出状に限定するものではなく、後述する固定部材の取付手段の位置規制が果たされる構成形状であれば溝状、突状であってもよく、特にその形状を限定するものではない。また、規制方向も一方に限定するものではなく、複数方向、例えば上下方向に位置規制するものであってもよい。D固定部材前記固定部材は、基板部と、該基板部の一端に設けた係止部と、基板部の他端に設けた取付手段とを有する構成であり、特にその素材を限定するものではないが、前記レール材と同一素材にて作製しても良い。前記基板部は、流れ方向に亘る横片であって、少なくとも前記レール材の流れ方向の幅よりも長く形成されている。この基板部は、後述する図示実施例第1実施例のように中央が上方へ隆起する形状でもよいし、図4b,dに示す実施例のように略平坦状に形成してもよく、特にこれらに限定されるものではない。前記基板部の一端に形成される係止部は、前記レール材の被係止部に係合するものであって、後述する図示実施例では一端を屈曲させて内向き溝状上皿状としたが、これは基板部をレール部材の下方から臨ませて被係止部に係合させるためであり、特にこれに限定するものではない。前記基板部の他端に設ける取付手段としては、例えば締め付けボルトを用いる例とくさび状の固定具を用いる例との2例について以下に説明する。締め付けボルトを用いる例としては、後述する第1実施例に示すように基板部の他端に上向きに形成した縦片に、内向きに締め付けボルトを保持させた構成でもよい。前述のように一端の係止部は、前記レール材の被係止部に係合しているので、この締め付けボルトを締め付けてその先端を、レール材の側壁部に当接させることにより、この固定部材は、レール材を流れ方向の水上側及び水下側から挟着状に保持するものとなる。また、前記レール材には固定部材の取付手段締め付けボルトを位置規制する規制部が設けられているので、適正位置への安定な取り付け一体化が果たされる。例えば締め付けボルトの下側に規制部を位置させることでレール材の適正位置にボルト先端を配置して位置規制がたつき防止することができる。ここで、レール材は、固定部材上に載置されているので下に落ちることはないが、ボルト先端が自由になっているとレール材が上方へ動く負圧恐れがあり、緩みの要因となる。締め付けボルトが適正位置にて締め付けられていないと、締め付けボルトが下にズレ落ちることで挟持状態に遊びができ、結果がたつきが生じてしまう。なお、この規制部は、後述する第1実施例では規制部の上側で締め付けボルトの先端を当接させる=締め付けボルトの下側に規制部を位置させる構成外向き延出片としたが、規制部として中央が窪む隆状部分を設けて締め付けボルトの先端を受支する構成としてもよい。この場合には、上下左右を含む周囲への位置規制が果たされる。また、後述する図4cの態様のように、基板部の他端に形成した上向きの縦片の下端付近に締め付けボルトを保持した場合には、締め付けボルトの先端は、レール材の被係止部の直上の側壁部に当接するので、別途外向き延出片規制部を設けなくても締め付けボルトの位置規制が果たされ、言い換えれば被係止部が規制部を兼ねる態様である。さらに、後述する図4eの態様のように、基端部の他端に内側上向きに形成した傾斜状片に、内向きに締め付けボルトを保持させた構成でもよい。この態様では、締め付けボルトの先端がレール材の被係止部と側壁部とで形成される隅部に当接するので、別途規制部を設けなくても締め付けボルトの位置規制が果たされ、言い換えれば被係止部が規制部を兼ねる態様である。また、取付手段としては、例えば後述する図4iに示すように基板部の他端延出部も一端係止部と略同様に内向き溝状上皿状に成形し、図4hに示すレール材の他方の被係止部をこの上皿状部に配置させた状態で図4gに示すくさび状の固定具を差し込んで図4fに示すように固定しても良い。なお、図4hの態様では、下端の外向き延出片を被係止部、その上方に形成される外向き延出片を規制部と見なすこともできるが、これらの二つの延出片にて形成される溝状部分が固定具の端縁を係止し、且つその位置規制を果たすので、言い換えれば溝状の被係止部が規制部を兼ねるものである。このくさび状の固定具を差し込んで固定することにより、この固定部材とレール材との一体化が果たされるものとなる。また、前記レール材には固定部材の取付手段を位置規制する規制部被係止部兼規制部が設けられているので、固定具の上方への位置規制脱離防止が果たされ、安定に固定させることができる。なお、このようなくさび状の固定具を用いる取付手段の場合には、レール部材の被係止部兼規制部として、前記固定具の係止片の厚みより僅かに大きい幅の溝が形成されるようにすればよい。前記持出架台、前記レール材、前記固定部材を配して外装構造を施工する方法は、屋根に持出架台を取り付ける第1の工程と、取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に、前記レール材を載置し、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部を臨ませ、その係止部をレール材の被係止部に係止させた状態で取付手段にて固定することにより、レール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように組み付ける第2の工程と、取り付けられたレール材に新設外装構造を配して構築する第3の工程と、からなる。前記第1の工程は、屋根に持出架台を取り付けるものであって、持出架台に設けた取付部を屋根の凸部突状部に取り付けて固定する。前記第2の工程は、取り付けられた前記持出架台の受けフランジ上に、前記レール材を載置し、受けフランジの下面側に前記固定部材の基板部を臨ませ、その係止部をレール材の被係止部に係止させた状態で取付手段による固定にて、レール材と固定部材とで持出架台を挟持状に保持するように組み付けるので、前記従来構造のように外装材の態様毎に部材を用意したり、その都度加工する必要が無く、容易に取付施工を実施できるので、作業が容易である。この取付手段の取り付けとしては、後述する図示実施例のように締め付けボルトの締着でも良いし、くさび状の固定具の差し込みでもよいし、その他の取付方法を採用してもよい。前記第3の工程は、取り付けられたレール材に新設外装構造を配して構築するものであって、公知の手法を採用してどのような新設外装構造をどのように形成してもよい。本発明にて取り付けられる新設外装構造としては、太陽電池パネル、緑化パネル、新設屋根などが想定されるが、これらに限定するものではなく、屋根に設置する新設外装構造であれば特にその構造を特定するものではない。本発明の外装構造は、既存屋根外装材1上に持出架台2、レール材3、固定部材4を配して新設外装構造緑化パネル6を設置した構成であり、図1~3に示す第1実施例では、複数の山状部1Aが形成される屋根に、左右一対の部材からなる持出架台2を固定し、該持出架台2に、レール材3及び固定部材4を取り付けて一体化させ、新設外装構造として緑化パネル6を敷設した構成である。この第1実施例における既存屋根は、縦葺き屋根であり、略水平状の面板部11の左右側縁に傾斜状に立ち上がる立ち上げ部分12,12を形成し、該立ち上げ部分12,12の上端に略水平状の台状部分13,13、略垂直状の起立片14,14が延設された外装材1からなり、左右に隣接する外装材1,1の立ち上げ部分12,12及び台状部分13,13にて山状部凸部1Aが形成され、突き合わされた起立片14,14の上端を係合せしめて略円筒状の縦凸部10を形成した構成である。この第1実施例における持出架台2は、図2a~cに示すように略H字状であって、左右対称の左側部材20L,右側部材20Rと、それらを連結するボルトナットである連結具20B,20Nとからなる。左側部材20L及び右側部材20Rは、それぞれ横向き片である下面部分着座部23と略水平状の上面部分受けフランジ21とその間の半円弧状部分とからなり、この半円弧状部分が屋根の縦凸部10を左右から包持する包持部分221であり、その下端が締め付け部分222であり、連結具20B.20Nが締め付け機構223であり、取付部22を構成している。この第1実施例におけるレール材3は、図2d,eに示すように左右対称の略門側フレーム材であって、後述する新設外装構造としての緑化パネルを支持する支持部31と、流れ方向に対向する側壁部32,32と、該側壁部32,32の下方に位置して固定部材4の係止部と係合する被係止部33と、その下方に位置する規制部34とを有する通し材である。前記支持部31は、略平坦水平面状であって、その流れ図では左右及び中央に上方が開放する溝部311,311,311を備え、該溝部311は、その開放上縁が内部より幅狭に形成され、この溝部311内を図4gに示す締着具30としての取付ボルトが長さ方向に移動することができる。より詳しくは、この支持部31の溝部311に、締着具30として取付ボルトを配設するには、予め溝部311の内部幅を締着具取付ボルト30の頭部301よりも僅かに大きく形成すると共に溝部311の開放上縁の幅を取付ボルト30の雄ネジ部分302よりも僅かに大きく形成すればよく、溝部311内を取付ボルト30が長さ方向にスライド状に移動調整することができる。前記側壁部32は、前記支持部31から下方へ垂下する略垂直面状であって、各側壁部32の下端から外側へ略水平状にフランジ状外向き延出片状に被係止部33が延設され、さらにこの被係止部33の上方に外側へ突出する突出片状の規制部34が設けられている。また、この側壁部32は、流れ方向に対向するものであって、この側壁部32,32の対向間隔は、持出架台2の受けフランジ21の流れ方向の寸法より僅かに大きく形成されている。前記被係止部33は、前記対向状の側壁部32,32の下端に位置する外向き延出片であるが、側壁部32,32の下端の被係止部33,33は、両方が被係止作用を果たすものではなく、流れ方向のうちの何れか一方の被係止部33は、後述する固定部材4の係止部42と係合し、他方の被係止部32は、固定部材4の取付手段43に組み付けられる。前記規制部34は、前記被係止部33の上方に位置する外向き延出片であり、前記被係止部33より短く形成され、締め付けボルト5Aの先端が下方へズレ動かないように設けられている。この第1実施例における固定部材4は、図2f~hに示すように中央が上方へ隆起する基板部41と、該基板部41の一端に設けた内向き溝状上皿状の係止部42と、基板部41の他端に設けた取付手段43とを有する構成である。この固定部材4は、一端に係止部42を備える略矩形状の基板部41,41が左右に並列され、基板部41,41を隔てる空間44は持出架台2の取付部22の上方部分の幅よりも大きく形成され、この空間44を含めて略正方形状に形成されている。この第1実施例における取付手段43は、基板部41の他端に受皿状窪み状の延出部45を介して上向きに形成した縦片431に、内向きに締め付けボルト5Aを保持させた構成であり、この締め付けボルト5Aを締め付けてその先端を前記レール材3の側壁部32に当接させることにより、この固定部材4は、前記レール材3を流れ方向の水上側及び水下側から挟着状に保持する。また、前記レール材3には被係止部33の上方に規制部34が設けられているので、締め付けボルト5Aの先端の下方への位置規制が果たされる、即ち下方へズレ動くことが無い。これらの持出架台2、レール材3、固定部材4を前記屋根外装材1上に取り付ける手順施工方法を図3に基づいて以下に説明する。まず第1の工程として、前記持出架台2を屋根の山状部1Aの頂部に形成される縦凸部10に取り付け固定する。その際、前述のように取付部22の左右の包持部分221で屋根の縦凸部10を包持するように臨ませ、ボルトナットである連結具20B,20N締め付け機構223で左右から挟持するように締め付けて取り付け固定する。次に、第2の工程として、図3aに示すように屋根に取り付けられた前記持出架台2の受けフランジ21上に、前記レール材3を載置する。この第1実施例では、前述のようにレール材3の側壁部32,32の対向間隔が、持出架台2の受けフランジ21の流れ方向の寸法より僅かに大きく形成されているので、レール材3の配設に際し、単にレール材3を載置するだけでなく上方から嵌め込むように配設することができる。即ち側壁部32,32がレール材3の流れ方向のズレ動きを防止する位置規制の作用を果たす。次に、図3cに示すように持出架台2の受けフランジ21の下面側に前記固定部材4の基板部41を臨ませ、その係止部42をレール材3の被係止部33に係止させ、該係止部42を支点として基板部41を回動させるように臨ませる。その際、固定部材4には空間44が形成されているので、持出架台2の取付部22の上方部分を左右から挟むように固定部材4の係止部42,42をレール材3の被係止部33に安定に係止させることができる。なお、前記図3aでは、固定部材4を奥側から手前側へ向かって配する矢印を付記したが、この第1実施例における固定部材4は、前記図3cでは右側から左側へ向かって臨ませるものである。その後、図3b,dに示すように固定部材4の基板部41の他端に設けた延出部45をレール材3の係止部33に対して下方から沿わせ、縦片431が略垂直状になるように保持した状態で、締め付けボルト5Aを締め付け、その先端をレール材3の側壁部32に当接させる。それにより、この固定部材4は、レール材3を流れ方向の水上側及び水下側から挟着状に保持するものとなる。また、前記レール材3には固定部材4の取付手段43締め付けボルト5Aを位置規制する規制部34が設けられているので、レール材3の適正位置に締め付けボルト5Aの先端が配置されて位置規制がたつき防止することができる。最後に、第3の工程として、取り付けられたレール材3に新設外装構造緑化パネル6を配して構築するが、この第1実施例では、レール材3の支持部31に設けられた三列の溝部311,311,311のうち中央を除く二列の溝部311,311に図4jに示す締着具取付ボルト30を保持して長さ方向にスライド状に移動調整して固定することができる。具体的には、この取付ボルト30が挿通する取付孔を設けた緑化パネル6を前記レール材3の支持部31上に載置し、その上面に押さえ面材7を配して締着ナット30で締着する。前記取付ボルト30は、頭部301を溝部311内に嵌め込み、雄ネジ部分302を上方へ延在させた状態で保持するが、この状態で溝部311の長さ方向にスライド状に調整可能であって、雄ネジ部分302に締着ナット30を締め付けることにより、緑化パネル6を挟着状に固定すると共に、この取付ボルト30自体を溝部311の適正位置に固定することができる。また、前記押さえ面材7は、合計2つの長孔を備え、流れ方向及び左右方向に隣接する4つの緑化パネル6に跨って配設される。このように本発明の外装構造は、簡易構成の持出架台2、レール材3、固定部材4を用いて容易に一体的に組み付けることができるため、前記従来構造のように外装材の態様毎に部材を用意したり、その都度加工する必要が無く、容易に取付施工を実施でき、作業が容易である。そのため、持出架台2、レール材3、固定部材5の各部材を作製する作業も容易であり、例えば各種新設屋根の仕様形状が変更されても様々な既存屋根に対しても、或いは例えば新設外装構造としての太陽電池パネルの仕様形状が変更されても、必要に応じて前記各部材を容易に形状や寸法を適応させることができる。さらに、本発明の外装構造の施工法は、第1~第3の工程を容易に実施でき、特に第2の工程において、固定部材4の取り付けによって持出架台2とレール材3を一体的に組み付けるため、従来技術のように外装材の態様毎に部材を用意したり、その都度加工する必要が無く、製造時に手間がかかることもなく、素材の厚みに制限を受けたり、部材コストを高騰させることもない。特にこの第1実施例では、固定部材4が、左右方向に並列する基板部41,41を備え、各基板部41の一端に係止部42を有する場合、取付部22の上方部分を左右から挟むように配設することができ、一つの取付手段43にて二つの係止部42,42を係止させることができる。図4a~eは本発明に用い得る固定部材4A~4Eを示すものであって、図4c,d,eは本発明に用い得るレール部材3A,3B,3Cとの組み合わせをも示すものである。固定部材に関し、基板部41は固定部材4A,4Bのように一つのみでもよく、また固定部材4B,4Dにおける基板部4b,4dのように略平坦状でもよい。さらに、締め付けボルト5Aを保持する縦片431は、固定部材4A~4Cのように上向き鉛直状でもよいし、固定部材4Eのように傾斜状片433でもよい。レール材に関し、レール材3A,3Cのように被係止部33が規制部34を兼ねる構成でもよく、その場合、固定部材4C,4Eのように取付手段である締め付けボルト5Aが被係止部兼規制部33,34に係止されるものであればよい。また、レール材3Bのように支持部31bが二列の溝部311を備える構成でもよく、一端右側のみに規制部34を設けるようにしてもよい。図4gに示すくさび状の固定具5B、及び図4iに示す固定部材4Fの態様被係止部453を有する延出部45は、本発明に用い得る別の態様の取付手段を示すものである。前記くさび状の固定具5Bは、前後図では左右に略水平状に延在する係止部51,51を備え、略中央に上方へ突出状の把持部52を備えるピース材であり、横幅寸法外側の係止部51の端縁から内側の係止部51の端縁までの長さxLは、一方端図では手前側又は奥側と他方端図では奥側又は手前側とで長さが異なるように成形され、両係止部51,51からなる底面形状はテーパ状に形成されている。前記固定部材4Fの延出部45は、横片451から段差452を介して端部を折り返して内側が解放する溝状の被係止部453を形成して上方が開放する皿状に形成した構成である。なお、図4hに示すレール部材3Dでは、被係止部33である外向き延出片と前記第1実施例では規制部34と説明した外向き延出片との間に形成される内向き溝状部分を係止部兼規制部35とし、前記固定具5Bの係止片51の厚みより僅かに大きい幅を有するように形成した。このくさび状の固定具5Bを用いた取付手段は、前記固定部材4Fの延出部45上に、前記レール材3Dのフランジ状の被係止部33が位置するように載置し、被係止部453と側壁部32間に固定具5Bを取り付ける差し込むことでレール材3Dと固定部材4Fとが組み付けられる。詳しくは、当該図面には図示しないが前記第1実施例と同様に固定部材4Fの基板部41の一端に設けた係止部42をレール材3Dの被係止部33に係止させ、該係止部42を支点として基板部41を回動させるように臨ませ、基板部41の他端に設けた延出部45をレール材3Dの係止部33に対して下方から沿わせる点では前記第1実施例と同様であるが、この取付手段では、固定具5Bを延出部45の上方に臨ませ、その係止部51,51がレール材3Dの被係止部兼規制部35、固定部材4Fの被係止部453に位置するように差し込んで取り付ける。なお、延出部45の皿状底面は内側よりも外側が高く形成されている。このような取付手段にて施工された外装構造は、固定具5Bの取り付け差し込みによって持出架台2とレール材3D、固定部材4Fを組み付けるため、素材にビス穴やボルト孔を形成することがないので、前記切り粉が発生することも錆の発生もなく、仮に施工誤差が判明した場合には容易に取り外して柔軟に対応することができる。"