開口を有し食材を収容して加熱する加熱室を備えた調理装置であって、該加熱室内において互いに間隔をおいて前記開口に交差する方向に延出するように配置された1対の支持面であって、該支持面から上方に隆起するように形成された突起部が前記食材を載置する板状の容器の底面に当接して該容器の摺動を容易にする1対の支持面、を具備することを特徴とする調理装置。前記突起部が、前記支持面の延出方向に沿って間隔をおいて形成された複数の突起部により構成される、請求項1に記載の調理装置。前記突起部が、前記支持面の延出方向に交差する方向に沿って間隔をおいて形成された複数の突起部により構成される、請求項1又は請求項2に記載の調理装置。前記複数の突起部の各々が、前記支持面の延出方向に交差する方向に延びるように形成される、請求項2又は請求項3に記載の調理装置。前記複数の突起部の各々が、前記支持面の延出方向に延びるように形成される、請求項2から請求項4のいずれかに記載の調理装置。前記突起部が前記支持面を湾曲させることにより形成される、請求項1から請求項5のいずれかに記載の調理装置。前記突起部が前記支持面に突起材料を取り付けることにより形成される、請求項1から請求項6のいずれかに記載の調理装置。しかしながら、上述した従来技術に係る調理装置においては、棚受に多数の水切用の穴が形成されているとはいえ、棚受におけるホテルパンとの接触面積が大きいため、生ずる摩擦力が大きくなる。したがって、作業者が、食材を載置したホテルパンを加熱室に挿入したり加熱室から取り出したりすべく加熱室内に設けられた棚受に沿ってスライドさせる際には、ある程度大きな力をホテルパンに作用させる必要がある。本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、ホテルパン等の加熱室への出し入れを容易に行うことが可能な調理装置を提供することを目的とする。さらに、本発明は、より利便性の高い調理装置を提供することを目的とする。本発明に係る調理装置は、開口を有し食材を収容して加熱する加熱室を備えた調理装置に向けられたものであり、該加熱室内において互いに間隔をおいて前記開口に交差する方向に延びるように配置された1対の支持面であって、該支持面から上方に隆起するように形成された突起部が前記食材を載置する板状の容器の底面に当接して該容器の摺動を容易にする1対の支持面、を具備することを特徴とする。以下、添付図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、添付図面における同一の構成要素には同一の参照符号が付されている。実施の形態11.調理装置の概要図1は、本発明の実施の形態1に係る調理装置を模式的に示す斜視図である。図1に示すように、調理装置100の筐体110の内部には、食材を収容して加熱するための加熱室120が形成されている。加熱室120は、開口122を介して外部と連通している。筐体110には、加熱室120の開口122を覆う閉位置と加熱室120の開口122を開放する開位置との間において回動自在となるように、扉130が取り付けられている。加熱室120の内部には、棚受機構140が形成されている。棚受機構140は、食材を載置するホテルパン等の容器例えば耐熱性材料により構成された全体として箱型方形平板状のトレイ等を支持するものである。図1には、一例として、6段構造の棚受機構140が示されている。棚受機構140は、互いに対向して配置された一端側機構140a及び他端側機構140b図5参照により構成される。一端側機構140aは、加熱室120を形成する互いに対向する内壁のうち左内壁152に沿って配置され、他端側機構140b図示せずは、左内壁152に対向する右内壁図示せずに沿って配置される。2.棚受機構140の構成図2は、図1に示した一端側機構140aの構成を示す斜視図である。なお、他端側機構140b図5参照は、図2に示す一端側機構140aと左右対称の形状を有するものである。一端側機構140aは、主に、互いに平行に鉛直方向に延びる複数のここでは2つの支持フレーム210と、少なくとも1つのここでは6つの棚受部材220と、を含む。各支持フレーム210の一端上端及び他端下端にはネジ穴212が形成されている。これらのネジ穴212に係合させたネジ図示せずを用いて、各支持フレーム210が調理装置100の加熱室120の内部に固定される。各棚受部材220は、板状の支持面222と、支持面222に連続的に繋がり支持面222に略直角に延びる固定面224と、固定面224に連続的に繋がり固定面224に略直角に延びる案内面226と、を含む。固定面224にはネジ穴224aが形成されている。このネジ穴224aに係合させたネジ図示せずを用いて、各棚受部材220が支持フレーム210に固定される。支持面222の他端後端には貫通穴222aが形成されている。この貫通穴222aに固定棒230が挿入及び固定される。図3は、図2に示した一端側機構140aを部分的に拡大して示す斜視図である。支持面222には、この支持面222から上方に隆起した突起部240が、複数、この支持面の長手方向Xに沿って形成されている。各突起部240は、一例として、支持面222の長手方向Xに交差する方向Yに延びている。図4は、図3に示した突起部240を拡大して示す斜視図である。突起部240は、一例として略C字状の断面を有する半円筒形状として形成されている。このような突起部240は、例えば、支持面222を構成する板状の材料を湾曲させることにより形成することができる。これに代えて、突起部240は、半円筒形状を有する突起材料を溶接等により用いて支持面222の上に固定することでも実現できる。加熱室120の内部においては、図1~図3を参照して説明した一端側機構140aに対向する位置に、この一端側機構140aと左右対称の形状を有する他端側機構140b図5参照が配置される。図2及び図3に示した一端側機構140aの或る1つの棚受部材220は、他端側機構140bの対応する棚受部材220図示せずに対向している。これら2つの棚受部材220が、1対の棚受部材220として、1つの容器を受け入れて支持する。具体的には、容器の一端側が1つの棚受部材220に係合し、容器の他端が対向するもう1つの棚受部材220に係合する。容器が静止している状態であってもスライド摺動している状態であっても、容器の一端側及び他端側のそれぞれの底面は、支持面222に形成された突起部240に当接してこれに支持される。換言すれば、1対の棚受部材220に係合した容器が接触する部分は、支持面222に形成された突起部240の上端面P図4参照のみである。これにより、突起部240とこれに接触する容器との間において生ずる摩擦力が著しく低減されるので、作業者は、容器の棚受機構140に対する出し入れを容易に行うことができる。3.実験データ支持面222に半円筒形状の突起部240を形成した場合と支持面222に何ら突起部を形成しない場合とを比較した実験データを以下の表に示す。この実験は、食材を載置した状態で全体として9kgとなるように準備されたホテルパンを用いて行われたものである。上段、中段及び下段の各々について、3回測定して得られた押込力及び挽出力を平均した値が示されている。さらに、押込力及び挽出力の各々について、上段、中段及び下段について得られた値を平均した値も示されている。この実験データから明らかなように、突起部を形成した場合には、突起部を形成しない場合に比べて、摩擦力を2~3割低減することができたことが分かる。4.突起部240の様々な形態図2~図4に示した突起部240の形状は単なる一例に過ぎない。本発明は、棚受機構と容器との接触面積を小さくすることにより摩擦力を低減することを技術的思想として採用したものである。よって、突起部は、この技術的思想に合致するものである限りどのような形状により構成されてもよい。例えば、図3に示した突起部240は、支持面222の長手方向Xに沿って間隔をおいて配置されているが、複数の突起部が、支持面222の長手方向Xに交差する方向Yに沿って間隔をおいて配置されるようにしてもよい。また、図3に示した突起部240の各々は、支持面222の長手方向Xに交差する方向Yに延びる形成されているが、各突起部は、支持面222の長手方向Xに沿って延びる形状により形成されるようにしてもよい。さらに、図3に示した突起部240の各々は、半円筒形状により形成されているが、各突起部は、球状、半球状、多面体状等を含む任意の形状により形成されるようにしてもよい。さらにまた、図3に示した突起部240の各々は、板状の支持面222を湾曲させることにより形成されているが、各突起部は、所望の形状の突起材料を支持面222の上に溶接等により形成されるようにしてもよいし、所望の形状の突起部と支持面222とが一体成形により形成されるようにしてもよい。加えて、突起部は、本明細書において例示した様々な形態を適宜組み合わせることによって形成されるようにしてもよい。以上のように、本実施の形態によれば、間隔をおいて配置された複数の突起部が容器の下面に当接して支持するので、容器との接触面積を小さくすることができ、したがって、容器との間に生ずる摩擦力を低減することが可能な棚受機構を提供することができる。これにより、容器の出し入れを容易に行うことが可能な調理装置を提供することができる。実施の形態2本実施の形態では、上述した実施の形態1とは異なる観点に基づいてより利便性の高い調理装置を提供する場合について説明する。従来技術に係る調理装置は、加熱室に収容された食材が扉に組み込まれたガラス窓を通して外部から明確に視認できるようにするために、加熱室を囲む側壁後に示す図5における位置10又は後壁図5における位置20の内部に設けられた光源により加熱室を照射する構成を採用している。光源として一般的にハロゲン灯が用いられる。ところが、光源を加熱室に隣接した後壁の内部に配置するためには、光源に対して遮熱策及び防水策を施す必要がある。このことが、調理装置の低コスト化及び省スペース化を阻む要因となっている。一方、発光ダイオードは、サイズが大きく寿命の短いハロゲン灯に比べて、寿命が長くサイズも小さいものであるので、調理装置の低コスト化及び省スペース化を図るためには、光源として発光ダイオードを用いることが望ましい。さらにまた、従来技術に係る調理装置は、加熱室に収容された食材に対する調理が完了したことをブザーやメロディ等の音により作業者に知らせる構成を採用しているため、そのような音が作業者にとってうるさく不快なものに感じられることもある。そこで、本実施の形態では、光源の配置に工夫を加えるとともに光源として発光ダイオードを用いることによって、調理装置の低コスト化及び省スペース化を実現する場合について説明する。また、本実施の形態では、作業者を不快にさせることなく、作業者に調理の完了を知らせる場合についても説明する。図5は、図1に示した調理装置100を上方からみて示す断面図であるただし、図5は、扉130が開位置にある様子を示す図1とは異なり、扉130が閉位置にある様子を示していることに留意されたい。図6は、図5に示した調理装置のA部分を部分的に拡大して示す断面図である。図1、図5及び図6に示すように、扉130は、主に、互いに対向して平行に延びる2つの柱部材510、520と、一端側及び他端側をそれぞれ柱部材510及び柱部材520に支持された板状の外ガラス530と、外ガラス530に対向して配置され、一端側及び他端側をそれぞれ柱部材510及び柱部材520に支持された板状の内ガラス540と、を含む。この扉130は、柱部材510に形成されたヒンジ512が筐体110に取り付けられることにより、筐体110に回動自在に取り付けられる。図6に示すように、内ガラス540は、その一端に取り付けられたヒンジ542により柱部材510に回動自在に取り付けられている。内ガラス540のこのような回動は、内ガラス540の外面に取り付けられた固定部544を貫通するネジ546が柱部材510に固定されることにより、阻止されている。内ガラス540の内面には、鉛直方向に延びるパッキン548が取り付けられている。パッキン548には係合部548aが形成され、この係合部548aが筐体110の左側壁152に鉛直方向に延びるように形成された空間152aに係合する。さらに、図6に示すように、柱部材510のうち内ガラス540と外ガラス530とに挟まれた部分において、LED発光ダイオードユニット600が組み込まれている。このLEDユニットの構成について、さらに図7及び図8を参照して説明する。図7は、図6に示したLEDユニット600が組み込まれた柱部材510を図6の矢印V方向からみて示す斜視図である。なお、図7において内ガラス540の表現は便宜的に省略されている。図8は、図7に示したLEDユニット600を矢印P方向からみて示す断面図である。図7及び図8に示すように、LEDユニット600は、発光ダイオード602と、発光ダイオード602を収容し、開口604が形成された収容体606と、収容体606の開口604を覆うようにシール610を間に挟んで収容体606に取り付けられた散乱ガラス608と、を含む。このような構成を有するLEDユニット600は、少なくとも部分的に柱部材510の内部に組み込まれ、このLEDユニット600を少なくとも部分的に覆う照明蓋612により柱部材510に固定される。なお、発光ダイオード602に電力を供給する配線614は、柱部材510の内部に形成された通路図示せずを通って柱部材510の上面に形成された開口穴514から取り出され、図1に示すように、筐体110の内部に挿入される。このような構成によれば、発光ダイオード602は、図6に示したように、筐体110の加熱室120との間に配置された熱遮断材料としての内ガラス540によって熱遮蔽されている。さらに、発光ダイオード602は、外気に接する柱部材510の内部に組み込まれているので、柱部材510を構成する材料熱伝導性の高い金属が好ましいを介して放熱する。これにより、調理装置100の動作中であっても、発光ダイオード602がその使用限界温度である125°C以上の温度まで上昇することは、防止される実験によれば、発光ダイオード602の温度は約80°C付近で維持される。また、発光ダイオードは、一般的には、高い指向性を有する光を発するため、そのまま用いた場合には、加熱室120の一部しか照射できない可能性がある。さらに、発光ダイオード602により発せられた光が、内ガラス540に反射して加熱室120に届かない可能性もある。ところが、本実施の形態では、発光ダイオード602には、偏光材料が含まれた散乱ガラス608が取り付けられている。これにより、発光ダイオード602により発せられた光は、散乱ガラス608を通過することにより指向性の低い光となるので、加熱室120をより幅広く照射することができる。また、発光ダイオード602により発せられた光のうち大部分が、内ガラス540に反射することなく加熱室120まで進行することができる。なお、散乱材料を含む散乱ガラス608に代えて、または、散乱ガラス608とともに、偏光材料を含む偏光ガラスを用いてもよい。また、加熱室120に収容された食材に対する調理が完了したときには、その旨を作業者に知らせるべく、発光ダイオード602が点滅するように構成されている。これにより、作業者は、不快な音に煩わされることなく、調理の完了を認識することができる。以上のように、本実施の形態によれば、光源を加熱室に隣接する側壁又は後壁ではなく扉を構成する柱部材に配置することにより、遮熱策及び防水策に必要とされる構成を後壁から除去することができる。さらに、光源と加熱室との間に位置するように、熱遮断材料としてのガラスを配置し、柱部材を熱伝導性の高い材料により形成することにより、光源の温度上昇を効果的に抑えることができる。さらにまた、光源としてハロゲン灯に代えて発光ダイオードを採用することにより、光源のサイズを小さくすることができるとともに光源の寿命を長くすることができる。これにより、調理装置の低コスト化及び省スペース化を図ることができる。なお、本実施の形態に係る調理装置は、上述した実施の形態1に係る調理装置と組み合わせて実施することもできるし、単独で実施することもできる。