"人体に装着可能な身体装着具であって、所定の交差領域で交差する2本のベルトを有し、前記ベルトをそれぞれ二枚の布地を重ねた二重構造とし、前記交差領域において、前記各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つ前記ベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域で前記ベルト同士を相対移動可能に構成していることを特徴とする身体装着具。前記2本のベルトがそれぞれ単独で存在する領域を前記交差領域に連続して有し、少なくとも前記交差領域と前記単独で存在する領域との境界部分において前記各ベルトに二枚の布地を積層状態で固定した固定領域を形成している請求項1に記載の身体装着具。各ベルトのうち相対的に身体に近い下層側布地を、相対的に身体から遠い上層側布地よりも幅広に設定している請求項1又は2に記載の身体装着具。前記ベルト毎における布地同士を縫合で固定している請求項1乃至3の何れかに記載の身体装着具。前記交差領域で交差させる前記各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成している請求項1乃至4の何れかに記載の身体装着具。しかしながら、何れの構造においても、ベルトを交差させた状態で相対移動可能に保持する専用の部材背当て部や環状金具、以下、総じて保持部材と称する場合があるが必須であるため、部品点数の増加及びコストアップを招来するとともに、保持部材とベルトとの境界部分では、ベルトのフラットな面と保持部材との間で段差が必ず生じ、この段差が人体に直接または間接的に接触することが着用者に違和感を与える要因にもなり得る。特に、ベルトとは異なる質感の素材例えば環状金具が人体に直接または間接的に接触した場合には特に強い違和感を与えることになる。このような問題に鑑みて、本発明は、交差するベルト同士を、専用の保持部材を用いることなく、交差したまま相対移動可能な状態に維持でき、着用者に良好な装着感を与えることが可能な身体装着具を提供しようとするものである。すなわち本発明に係る身体装着具は、人体に装着可能なものであって、所定の交差領域で交差するベルトがそれぞれ二枚の布地を重ねた二重構造であり、交差領域において、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域でベルト同士を相対移動可能に構成していることを特徴としている。ここで、本発明の身体装着具の具体例としては、姿勢矯正具や骨盤サポータ、膝用サポータ、肘用サポータ、腕吊具、外反母趾矯正用サポータなどを挙げることができる。また、各ベルトは同一素材であってもよいし、異なる素材から形成したものであってもよい。さらには、二枚の布地の素材や種類を相互に異ならせることもできる。このような構成を有する本発明の身体装着具であれば、背当て部や環状金具等の専用の保持部材を用いることなく、交差するベルト同士を着用者の体型や動きに応じて相対移動可能な状態に維持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域においてもベルトが人体に直接または間接的に衣服を介して接触することになり、着用者に交差領域とベルトがそれぞれ単独で存在する領域との境界部分を意識させるような違和感を与える事態を防止抑制することができ、良好な装着感を与えることができる。本発明の身体装着具は、交差領域で交差する2本のベルトは、少なくとも交差領域及び交差領域近傍において二枚の布地を重ねた二重構造であればよく、各ベルトのうち交差領域及び交差領域近傍以外の領域ではそれぞれ一枚の布地だけでベルトを構成したり、或いは三枚以上の布地を重ねてベルトを構成しても構わない。一方で、2本のベルトがそれぞれ交差領域及び交差領域近傍以外の領域も二枚の布地を重ねた二重構造のものであれば、以下のような構成を採用することができ、顕著な効果を奏し得る。すなわち、本発明の身体装着具において、2本のベルトがそれぞれ単独で存在する領域を交差領域に連続して有し、少なくとも交差領域とベルトがそれぞれ単独で存在する領域との境界部分において各ベルトに二枚の布地を積層状態で固定した固定領域を形成すれば、交差領域での各ベルトの可動領域が固定領域に挟まれた範囲に規定することができるため、用途や要求される可動範囲に応じて、ベルト毎における布地同士を固定する固定領域を身体装着具の製造時に適宜変更したり、調整すれば、各ベルトの移動可能な範囲を簡単に変更したり、調整することができる。このような構成は、例えば各ベルトの移動可能な領域の境界部に可動範囲を区画するための専用の部材を配置して各ベルトの可動範囲を規定する態様と比較して部品点数の削減及び構造の簡素化を図れる点で有利である。さらに、布地自体は薄いものであっても、各ベルトにおける布地を2重に重ねた領域を大きく設定すれば、用途に応じて要求される引っ張り力或いは締付力を発揮するベルトを実現することが可能である。本発明の身体装着具では、各ベルトにおける布地同士の幅帯幅を同一に設定することも可能であるが、相互に異ならせた寸法に設定することもできる。例えば、各ベルトのうち相対的に身体に近い下層側布地を、相対的に身体から遠い上層側布地よりも幅広に設定すれば、幅が狭い布地を身体に近い下層側布地に設定した態様と比較して身体に作用する負荷や負担を軽減することができる。さらに、このような構成を採用することにより、本発明の身体装着具は、交差領域においてベルト同士が重なった部分に、各ベルトの下層側布地及び上層側布地が全て重なった4重層領域と、この4重層領域の周囲に形成され且つ一方のベルトの下層側布地及び上層側布地と他方のベルトの下層側布地が重なった3重層領域や各ベルトの下層側布地同士のみが重なった2重層領域とを確保することができる。そのため、交差領域においてベルト同士が実際に重なっている部分と交差領域においてベルト同士が重なっていない部分や非交差領域各ベルト単体のみの領域との境界部分では全て3重層領域又は2重層領域から各ベルト単体に切り替わるため、例えば下層側布地及び上層側布地を同一幅寸法に設定し、交差領域においてベルト同士が重なった部分に4重領域しか形成されない態様と比較して、交差領域においてベルト同士が実際に重なっている部分と交差領域においてベルト同士が重なっていない部分や非交差領域各ベルト単体のみの領域との境界部分における布地の積層数を緩やかに変化させることができ、着用者にベルト同士が重なった領域と各ベルト単体との境界部分を意識させるような違和感を与える事態を防止したり、抑制することができる。本発明の身体装着具において、各ベルトの下層側布地と上層側布地とを固定する態様として、接着や溶着熱溶着、高周波溶着、超音波溶着を採用することもできるが、ベルト毎における布地同士を縫合で固定するようにすれば、接着や溶着よりも簡単且つスムーズに布地同士を固定することができる。さらに、本発明に係る身体装着具では、交差領域で交差させる各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成することも可能である。本発明の身体装着具であれば、交差するベルトを二重布地構造とし、交差領域において、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト毎における布地同士を固定していない非固定領域でベルト同士を相対移動可能に構成したことにより、交差するベルト同士を専用の保持部材を用いることなく、相対移動可能な状態に維持でき、着用者に良好な装着感を与えることが可能な身体装着具を提供することができる。本発明に係る身体装着具の一実施形態として、以下では、図1等に示す姿勢矯正具1について説明する。この姿勢矯正具1は、図1及び図2に示すように、少なくとも人体の腹側の腰から胸の何れかの部分に着用者の体型に応じてフィットさせた状態で装着可能なベースベルト2と、人体の両肩及び両脇に亘ってそれぞれ装着されてベースベルト2の装着状態において人体の背中側に引っ張られることによって人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正する左右一対の脇ベルト着用者の左肩及び左脇に装着する左脇ベルト3、着用者の右肩及び右脇に装着する右脇ベルト4とを備えたものである。本実施形態の姿勢矯正具1においてベースベルト2は、左右一対のベースベルト要素左脇腹付近を通る左ベースベルト要素21、右側腹付近を通る右ベースベルト要素22同士を人体の腹側で着脱自在に留めることによって、着用者の体型に応じてフィットした状態で固定可能なものとしている。各ベースベルト要素左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22のうち装着状態において人体の腹前に位置付けられる一端部にはそれぞれ面ファスナ23,24を設けている。本実施形態では、左ベースベルト要素21の一端部の上前方側に右ベースベルト要素22の一端部を重ねた状態で着脱自在に固定できるように、左ベースベルト要素21の一端部における前面側に面ファスナ23を縫合するとともに、右ベースベルト要素22の一端部における背面側に面ファスナ24を縫合している。なお、右ベースベルト要素22の一端部の上前方側に左ベースベルト要素21の一端部を重ねた状態で着脱自在に固定できるように構成することも可能であり、この場合、右ベースベルト要素22の一端部における前面側に面ファスナを縫合するとともに、左ベースベルト要素21の一端部における背面側に面ファスナを縫合すればよい。また、本実施形態の姿勢矯正具1では、人体の背中側において左ベースベルト要素21の他端部を右脇ベルト4に接続するとともに、右ベースベルト要素22の他端部を左脇ベルト3に接続している図2参照。したがって、着用者が、左右の脇ベルト3,4を両肩及び両脇に亘ってそれぞれ装着した状態で、各ベースベルト要素左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22の一端部同士を腹前で引っ張った状態で面ファスナ23,24により係着させると、各脇ベルト3,4を人体の背中側に引っ張ることができる。すなわち、本実施形態では、ベースベルト2が左右の脇ベルト3,4を人体の背中側に引っ張る機能を有する。左ベースベルト要素21は、図2に示すように、他端部を人体の背中側において右脇ベルト4と接続し、この接続箇所から左脇ベルト3に近付く方向、具体的には斜め下方に延伸し、途中で左脇ベルト3と交差している。右ベースベルト要素22も同様に、他端部を人体の背中側において左脇ベルト3と接続し、この接続箇所から右脇ベルト4に近付く方向、具体的には斜め下方に延伸し、途中で右脇ベルト4と交差している。本実施形態の姿勢矯正具1では、各脇ベルト3,4及び各ベースベルト要素21,22をそれぞれ二重の布地を重ねた二重構造にしている。そして、人体の背中側で脇ベルト3,4同士を交差させた領域中央交差領域C1、人体の左脇腹付近で左脇ベルト3と左ベースベルト要素21とを交差させた領域左交差領域C2、及び人体の右脇腹付近で右脇ベルト4と右ベースベルト要素22とを交差させた領域右交差領域C3では、各脇ベルト3,4及び各ベースベルト要素21,22の二重布地構造を利用して、交差するベルト同士中央交差領域C1であれば左右の脇ベルト3,4であり、左交差領域C2であれば左脇ベルト3と左ベースベルト要素21であり、右交差領域C3であれば右脇ベルト4と右ベースベルト要素22であるの交差状態を維持したまま相互に所定距離内で相対移動可能な可動領域に設定している。すなわち、中央交差領域C1では、図3乃至図5図3は中央交差領域C1を人体の背中側から見た模式図であり、図4は図3のx-x線断面模式図であり、図5は図3のy-y線断面模式図である。に示すように、左脇ベルト3の下層側布地3a、右脇ベルト4の下層側布4a、左脇ベルト3の上層側布地3b、右脇ベルト4の上層側布地4bの順番で、各布地下層側布3a、下層側布地4a、上層側布地3b、上層側布地4bを交互に互い違いに積層している。そして、図4、図6及び図7に示すように、左脇ベルト3において下層側布地3aと上層側布地3bとを相互に固定していない非固定領域3S内で右脇ベルト4を左脇ベルト3に対して移動可能に構成するとともに、図5、図8及び図9に示すように、右脇ベルト4において下層側布4aと上層側布地4bとを相互に固定していない非固定領域4Sで左脇ベルト3を右脇ベルト4に対して移動可能に構成している。本実施形態の姿勢矯正具1は、左脇ベルト3の下層側布地3a及び上層側布地3bを縫合で固定するとともに、右脇ベルト4の下層側布地4a及び上層側布地4bを縫合で固定している。本実施形態では、例えば千鳥掛け千鳥縫いによって左脇ベルト3の布地下層側布地3a、上層側布地3b同士、右脇ベルト4の布地下層側布地4a、上層側布地4b同士をそれぞれ縫合している。なお、図1乃至図9では、縫合箇所をジグザグ状の線千鳥掛け状の線で示している。図1乃至9では、目視可能な縫合箇所は相対的に太いジグザグ状の線で示し、装着状態において目視不能な縫合箇所は相対的に細いジグザグ状の線で示している。また、本実施形態では、左脇ベルト3と左ベースベルト要素21との交差領域左交差領域C2、及び右脇ベルト4と右ベースベルト要素22との交差領域右交差領域C3を上述の中央交差領域C1に準じた構成にしている。具体的に、左交差領域C2では、左ベースベルト要素21の下層側布地21a、左脇ベルト3の下層側布地3a、左ベースベルト要素21の上層側布地21b、左脇ベルト3の上層側布地3bの順番で、各布地下層側布地21a、下層側布地3a、上層側布地21b、上層側布地3bを交互に互い違いに積層している。そして、左ベースベルト要素21において下層側布地21aと上層側布地21bとを相互に固定していない非固定領域内で左脇ベルト3を左ベースベルト要素21に対して移動可能に構成するとともに、左脇ベルト3において下層側布地3aと上層側布地3bとを相互に固定していない非固定領域で左ベースベルト要素21を左脇ベルト3に対して移動可能に構成している。右交差領域C3では、右ベースベルト要素22の下層側布地22a、右脇ベルト4の下層側布4a、右ベースベルト要素22の上層側布地22b、右脇ベルト4の上層側布地4bの順番で、各布地下層側布地22a、下層側布4a、上層側布地22b、上層側布地4bを交互に互い違いに積層している。そして、右ベースベルト要素22において下層側布地22aと上層側布地22bとを相互に固定していない非固定領域内で右脇ベルト4を右ベースベルト要素22に対して移動可能に構成するとともに、右脇ベルト4において下層側布4aと上層側布地4bとを相互に固定していない非固定領域で右ベースベルト要素22を右脇ベルト4に対して移動可能に構成している。本実施形態では、本実施形態では、左ベースベルト要素21の下層側布地21a及び上層側布地21bを縫合例えば千鳥縫いで固定するとともに、右ベースベルト要素22の下層側布地22a及び上層側布地22bを縫合例えば千鳥縫いで固定している。なお、左ベースベルト要素21や右ベースベルト要素22に対する上述の面ファスナ23,24の固定にも縫合例えば千鳥縫いを用いている。また、本実施形態の姿勢矯正具1は、各脇ベルト3,4及び各ベースベルト要素21,22をそれぞれ構成する二重の布地のうち、下層側布地3a,4a,21a,22aを上層側布地3b,4b,21b,22bよりも幅寸法をそれぞれ大きく設定している。これによって、各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22が人体に直接、または肌着などの衣服を介して間接的に接触する面は幅広の下層側布地3a,4a,21a,22aのみとなり、幅広の布地を上層側に設定した場合と比較して、人体に接触する面に段差が生じず、着用者に良好な装着感を与えることができる。また、各交差領域左交差領域C2、右交差領域C3、中央交差領域C1には、交差するベルト同士中央交差領域C1であれば左右の脇ベルト3,4であり、左交差領域C2であれば左脇ベルト3と左ベースベルト要素21であり、右交差領域C3であれば右脇ベルト4と右ベースベルト要素22であるが重なる部分には、4枚の布地が重なった4重層領域が形成されるとともに、この4重層領域の周囲には交差するベルトの下層側布地同士と何れか一方のベルトの上層側布地が3重に重なった3重層領域や、交差するベルトの下層側布地同士だけが重なった2重層領域が形成されることになる。ここで、仮に各交差領域左交差領域C2、右交差領域C3、中央交差領域C1において4重層領域しか存在しない態様や殆ど4重層領域しか存在しない態様、つまり下層側布地及び上層側布地を同じ幅寸法の布地で構成し、各交差領域左交差領域C2、右交差領域C3、中央交差領域C1には両方の布地が相互にずれることなく綺麗に重なり合った領域しか存在しない態様であれば、ベルト同士が交差している部分と交差していない部分左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22単体の部分との境界部分は全て4重層領域から各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22へ一様に切り替わり、この切替部分が着用者に違和感を与える要因となり得る。これに対して、本実施形態の姿勢矯正具1は、上述したように、各交差領域左交差領域C2、右交差領域C3、中央交差領域C1において4重層領域の周囲に3重層領域や2重層領域が形成されるように設定しているため、ベルト同士が交差している部分と交差していない部分左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22単体の部分との境界部分は全て3重層領域又は2重層領域から各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22に切り替わるため、4重層領域から各ベルトに急に切り替わる態様よりも、布地の積層数を緩やかに変化させることで、各交差領域左交差領域C2、右交差領域C3、中央交差領域C1と各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22との境界部分が着用者に違和感を与える事態を防止したり、抑制することができる。また、本実施形態では、図10に示すように、1本の連続するベルト以下、共通ベルトBと称するを用いて姿勢矯正具1を構成している。具体的には、共通ベルトBの始端を例えば左ベースベルト要素21の一端部面ファスナ23を装着した端部とし、共通ベルトBの終端を例えば右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ24を装着した端部とすると、この共通ベルトBは、始端から左交差領域C2に向かって延伸し、この左交差領域C2を通過して中央交差領域C1の手前中央交差領域C1よりも左交差領域C2寄りに僅かに変位した部分まで直線状に延伸する部分によって左ベースベルト要素21を形成し、中央交差領域C1の手前から中央交差領域C1を通過してそのまま上方から下方へ右回りに周回して右交差領域C3まで延伸する部分によって右脇ベルト4を形成している。さらに、本実施形態の共通ベルトBは、右交差領域C3から左交差領域C2まで直線状に延びる部分によって右脇ベルト4及び左脇ベルト3の下端部同士を接続する脇ベルト接続部5を形成し、左交差領域C2から上方に向かって右回りに周回して中央交差領域C1を少し越えた部分中央交差領域C1よりも右交差領域C3寄りに僅かに変位した部分まで延伸する部分によって左脇ベルト3を形成し、中央交差領域C1を少し超えた部分から右交差領域C3を通過してそのまま終端に向かって直線状に延伸する部分によって右ベースベルト要素22を形成している。なお、共通ベルトBにおける各交差領域中央交差領域C1、左交差領域C2、右交差領域C3を各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22の接続部分境界部分として捉えることもできるが、説明の便宜上、上述の部分を各ベルト左脇ベルト3、右脇ベルト4、左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22の接続部分境界部分とする。そして、本実施形態の姿勢矯正具1はさらに、図1、図10及び図11に示すように、一端部を左右の脇ベルト3,4のうち人体の脇下近傍の部分に接続するとともに、他端部をベースベルト2に接続して、各脇ベルト3,4を人体の脇下から離す方向に引っ張る左右の引っ張り部6,7を備えている。左引っ張り部6は、一端部を左脇ベルト3のうち左交差領域C2よりも人体の腹前側の箇所、具体的には左脇下の箇所に縫合で固定し、他端部を左ベースベルト要素21の一端部面ファスナ装着端部に接続したものである。また、右引っ張り部7は、一端部を右脇ベルト4のうち右交差領域C3よりも人体の腹前側の箇所、具体的には右脇下の箇所に縫合で固定し、他端部を右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ装着端部に接続したものである。本実施形態では、左引っ張り部6及び右引っ張り部7を、脇ベルト3,4やベースベルト21,22と共に1本のベルト共通ベルトBを用いて構成している。なお図10では、縫合による固定箇所を示すジグザグ状の線を省略している。具体的には、共通ベルトBの始端が、左ベースベルト要素21の一端部よりもさらに左交差領域C2から離間する方向に延出した位置になるように共通ベルトBの長さを設定しておき、この共通ベルトBを左ベースベルト要素21の一端部付近で左脇ベルト3に向かって折り返し、共通ベルトBの始端を左脇ベルト3のうち人体の左脇下となる位置に固定する。本実施形態では、例えば千鳥掛けなどの縫合処理によって共通ベルトBの始端を左脇ベルト3に固定している。また、共通ベルトBにおいて左ベースベルト要素21の一端部と左引っ張り部6の他端部とが相互に折り重なる箇所は縫合によって折り重なった状態を固定している。以上により、一端部上端部を左脇ベルト3に脱着不能に固定し、他端部下端部を左ベースベルト要素21に脱着不能に固定した左引っ張り部6を形成することができる。なお、本実施形態では、折り重なった左ベースベルト要素21の一端部及び左引っ張り部6の他端部よりも前面側人体から離間する側に面ファスナ23をさらに重ねて縫合で固定している図10参照。一方、共通ベルトBの終端が、右ベースベルト要素22の一端部よりもさらに右交差領域C3から離間する方向に延出した位置になるように共通ベルトBの長さを設定しておき、この共通ベルトBを右ベースベルト要素22の一端部付近で右脇ベルト4に向かって折り返し、共通ベルトBの終端を右脇ベルト4のうち人体の右脇下となる位置に固定する。本実施形態では、例えば千鳥掛けなどの縫合処理によって共通ベルトBの終端を右脇ベルト4に固定している。また、共通ベルトBにおいて右ベースベルト要素22の一端部と右引っ張り部7の他端部とが相互に折り重なる箇所は縫合によって固定している。以上により、一端部上端部を右脇ベルト4に脱着不能に固定し、他端部下端部を右ベースベルト要素22に脱着不能に固定した右引っ張り部7を形成することができる。なお、本実施形態では、折り重なった右ベースベルト要素22の一端部及び右引っ張り部7の他端部よりも背面側人体に近い側に面ファスナ24をさらに重ねて縫合で固定しており、この面ファスナ24は正面からは目視不能である図10参照。このような左引っ張り部6及び右引っ張り部7は、それぞれ帯状をなす形状であることから左引っ張りベルトや右引っ張りベルトと称することもできる。本実施形態の姿勢矯正具1は、左引っ張り部6及び右引っ張り部7として、左右の脇ベルト3,4や左右のベースベルト要素21,22と同様に布地を二重にした二重構造体を適用している。したがって、左右の脇ベルト3,4やベースベルト要素左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22と連続する共通のベルトBを折り返して裏返して形成した左右の引っ張り部6,7は、幅広の布地が上層側になり、幅狭の布地が下層側になる。本実施形態では、熱融着性繊維を用いて生地端のほつれ等を生じさせ難くする織物編物言い換えれば切断後の処理が不要である所謂フリーカット生地マルチカット生地とも称されるによってベースベルト2左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22、左右の脇ベルト3,4及び左右の引っ張り部6,7を構成している。フリーカット生地としては、例えばレーヨン、ナイロンやポリウレタン等の素材再生繊維、合成繊維等を適宜の割合で混成したものを挙げることができる。特に伸縮性を有するフリーカット生地が好ましい。本実施形態では、長手方向には弾力的に伸縮しやすく、幅方向にはあまり伸縮しない生地を用いることが好ましい。特に、本実施形態では布地を二重にして長手方向に縫合してあることから、実質的には幅方向に殆ど伸縮しないものになっている。また、このフリーカット生地に適宜のパターンで通気穴を形成しても構わない。さらに本実施形態では、例えば厚み0.数mm程度の極めて薄い生地布地を2重に重ねてベースベルト2左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22、左右の脇ベルト3,4及び左右の引っ張り部6,7を構成しているため、装着時においてこれら各部2,3,4,6,7が装着者に違和感を与える程度に嵩張ったり、ごわつくことを防止抑制することができるとともに、1枚ずつの布地は薄くても全体として強力な引っ張り力や締付力を得ることができる。本実施形態の姿勢矯正具1は、図11に示すように、左引っ張り部6の一端部上端部と他端部下端部との距離を、左ベースベルト要素21のうち左脇ベルト3との接続箇所である左交差領域C2から一端部面ファスナ装着端部までの距離よりも短く設定している。同様に、右引っ張り部7の一端部上端部と他端部下端部との距離を、右ベースベルト要素22のうち右脇ベルト4との接続箇所である右交差領域C3から一端部面ファスナ装着端部までの距離よりも短く設定している。したがって、本実施形態の姿勢矯正具1は、身体に装着する前の状態では、左右の引っ張り部6,7は直線形状となる一方、ベースベルト2を構成する左右のベースベルト要素21,22は大きく撓んだ形状になる図10参照。このような構成を有する姿勢矯正具1は、左肩及び左脇に亘って左脇ベルト3を掛けるとともに、右肩及び右脇に亘って右脇ベルト4を掛けて、左ベースベルト要素21及び右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ装着端部同士を腹前に引っ張って、面ファスナ23,24同士を係合させて固定することによって身体に装着することができる。この装着状態では、人体の腹側の腰乃至胸に着用者の体型に応じてベースベルト2がフィットした状態にあり、左ベースベルト要素21及び右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ装着端部を腹前に引っ張ることによって、左ベースベルト要素21の他端部上端部に接続している右脇ベルト4と、右ベースベルト要素22の他端部上端部に接続している左脇ベルト3が背中側に引っ張られる。その結果、着用者は、人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正した状態となる。そして、本実施形態に係る姿勢矯正具1は、着用者が装着した状態において、左引っ張りベルト6が左ベースベルト要素21との縫合箇所を足場として左脇ベルト3を人体の左脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張るとともに、右引っ張りベルト7が右ベースベルト要素22との縫合箇所を足場として右脇ベルト4を人体の右脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張る。この引っ張りベルト6,7の引っ張り力によって左脇ベルト3及び右脇ベルト4がそれぞれ脇下から腹前に向かう斜め下前方に引っ張られた状態になる。つまり、本実施形態の姿勢矯正具1は、左肩及び左脇に亘って左脇ベルト3を掛けるとともに、右肩及び右脇に亘って右脇ベルト4を掛けて、左ベースベルト要素21及び右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ装着端部をそれぞれ腹前に引っ張ることによって、同時に左引っ張りベルト6及び右引っ張りベルト7を人体の脇下から腹前に向かって斜め下前方に引っ張ることができ、左ベースベルト要素21及び右ベースベルト要素22の一端部面ファスナ装着端部同士を係合させて固定する作業によって、同時に左引っ張りベルト6及び右引っ張りベルト7が左脇ベルト3及び右脇ベルト4を脇下から離す方向に引っ張る良好なテンション付与状態を維持することができる。したがって、本実施形態の姿勢矯正具1は、簡単な装着方法でありながら、装着した状態では各脇ベルト3,4が背中側に引っ張られて人体の胸を反らす方向に姿勢を矯正しつつ、各脇ベルト3,4が脇下に食い込もうとする力は左右の引っ張り部6,7の引っ張り力によって分散されたり、低減される。そして、このような姿勢矯正具1を身体に装着する場合や装着状態において、各交差領域C1,C2,C3では、交差するベルト同士中央交差領域C1であれば左右の脇ベルト3,4であり、左交差領域C2であれば左脇ベルト3と左ベースベルト要素21であり、右交差領域C3であれば右脇ベルト4と右ベースベルト要素22であるが着用者の体型や動きに応じて可動領域内で相対移動することによって、交差領域C1,C2,C3でベルト同士がごわついたり、皺が寄る事態を防止して、交差するベルト同士を着用者の体型にフィットさせたり、着用者の動きに追従させることができ、良好な装着感を着用者に与えることができる。特に、本実施形態の姿勢矯正具1は、左脇ベルト3及び右脇ベルト4をそれぞれ二枚の布地下層側布地3a,4aと上層側布地3b,4bを重ねた二重構造にして、人体の背中側で左右の脇ベルト3,4同士を交差させた交差領域中央交差領域C1で、各脇ベルト3,4の布地を交互に互い違いに積層し且つ左右の脇ベルト3,4毎における布地同士を固定していない非固定領域下層側布地3aと上層側布地3bとを相互に固定していない領域3S、下層側布4aと上層側布地4bとを相互に固定していない領域4Sで左右の脇ベルト3,4同士を相対移動可能に構成しているため、専用のリング部材や背当て部を用いずに左右の脇ベルト3,4同士を交差させた状態で着用者の体型や動きに応じて相対移動可能に保持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域中央交差領域C1では脇ベルト左脇ベルト3又は右脇ベルト4が人体に直接または間接的に接触することになり、着用者に交差領域中央交差領域C1を意識させるような違和感を与える事態を防止抑制することができる。さらに、本実施形態の姿勢矯正具1は、中央交差領域C1における各脇ベルト3,4の移動可能な領域を脇ベルト3,4毎における布地同士を固定していない非固定領域3S,4Sによって実現することができるため、製品として要求される可動範囲に応じて、脇ベルト3,4毎における布地同士を固定する範囲を身体装着具の製造時に適宜変更したり、調整することにより、中央交差領域C1における脇ベルト3,4の移動可能な範囲を簡単に変更したり、調整することができる。このような構成は、例えば各脇ベルトの移動可能な領域の境界部に可動範囲を区画するための専用の部材を配置して各脇ベルトの可動範囲を規定する態様と比較して部品点数の削減及び構造の簡素化を図れる点で有利である。さらに、布地を2重に重ねて各脇ベルト3,4を構成しているため、それぞれの布地自体は薄いものであっても、そのような布地を2重に重ねることで用途に応じて要求される引っ張り力或いは締付力を発揮する脇ベルト3,4を実現することができる。また、本実施形態の姿勢矯正具1は、ベースベルト2左ベースベルト要素21、右ベースベルト要素22も二重布地構造にし、左脇ベルト3とベースベルト2との交差領域左交差領域C2や、右脇ベルト4とベースベルト2との交差領域右交差領域C3も、中央交差領域C1に準じた構成にしているため、これら各交差領域C2,C3における可動域構造によって上述とほぼ同様の作用効果を得ることができる。さらに、本実施形態に係る姿勢矯正具1は、各交差領域C1,C2,C3で交差するベルト同士を連続する1本のベルト共通ベルトBから形成しているため、交差する各ベルトがそれぞれ別体の生地から形成したものである場合と比較して、交差領域以外の所定箇所でベルト同士を縫合などによって相互に接続する箇所を低減することができ、製作工程の簡素化及び製作効率の向上を図ることができる。なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、交差領域で交差する各ベルトは同一素材であってもよいし、異なる素材から形成したものであってもよい。本発明の身体装着具では、各ベルトにおいて重なり合う布地同士の幅帯幅を同一に設定することも可能であるが、相互に異ならせた寸法に設定することもできる。本発明の身体装着具は、各ベルトの下層側布地と上層側布地とを相互に固定する態様として、接着や溶着熱溶着、高周波溶着、超音波溶着を採用することもできる。さらに、本発明に係る身体装着具において、交差領域で交差させる各ベルトを相互に連続する共通のベルトから形成するようにすれば、共通のベルトを適宜の形状に湾曲させたり、折り曲げて、交差する部分で交差する双方向から布地を互い違いに積層して、固定領域と非固定領域を設定することによって簡単に交差領域を作製することができる。なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば、交差するベルト同士を別々の生地素材の同一は問わずから構成したり、交差するベルト同士のベルト幅帯幅を、同一ではなく、相互に異ならせた寸法に設定することも可能である。また、ベースベルトとして、複数のベースベルト要素から構成したものに代えて、腰回りから胸周りの何れか一部を周回する分離不能な環状腹巻状のものを適用することもできる。この場合、環状のベースベルトを頭側から被るようにしたり、又は足側から履くようにして腰乃至胸のあたりまで移動させた位置で着用者の体型に応じてフィットした状態で装着できればよい。ベースベルトを複数のベースベルト要素から構成する場合、ベースベルト要素同士を着脱自在に固定する手段として、面ファスナやベルベットファスナに代えて、または加えて、ボタンやチャック、或いはフック部材などを用いた固定手段を採用しても構わない。また、各ベルトを構成する2枚の布地の幅寸法を同一に設定してもよい。この場合、相互にぴったりと重ね合わせたり、或いは相互にずらすことによって布地同士が重なった2重領域と布地同士が重なっていない領域とを有するベルトを形成することもできる。さらには、2枚の布地を固定する態様として、接着や溶着熱溶着、高周波溶着、超音波溶着などで着脱不能に接続固定する態様や、ファスナ材面ファスナやベルベットファスナなどやフック部材、或いはチャックやボタンなどの係合部材を用いて着脱可能に固定する態様を採用することができる。また、フリーカット素材ではない生地布地によって交差する各ベルトを形成したり、通気性に優れたメッシュ素材によって各ベルトを形成することもできる。また、上述したベルトを交差させた交差領域を姿勢矯正具以外の身体装着具に適用することができる。他の身体装着具としては、骨盤コルセット骨盤サポータ、膝用サポータ、肘用サポータ、腕吊具、外反母趾矯正用サポータなどを挙げることができる。このような各種身体装着具は、身体に装着した状態で装着対象部分患部であるか否かを問わずの動きを補助したり、所定の運動域内に制限したり、或いは装着部分の保護や保温、矯正するものである。そして、これら各種身体装着具において、ベルトを交差させた交差領域では、これら所期の目的を達成すべく、ベルト同士を交差状態を維持しつつ相対移動可能な状態に維持することが要求される。そこで、各身体装着具における交差領域を、上述した交差領域C1,C2,C3に準じた構成にすればよい。他の身体装着具の一例として、図12及び図13に骨盤サポータKを示す。この骨盤サポータKは、人体の腰回り及び骨盤回りにそれぞれベルトが装着され、背中側において、腰付近でベルトK1,K2同士が交差する第1交差領域KC1と、骨盤付近でベルトK3,K4同士が交差する第2交差領域KC2を備えている。各交差領域KC1,KC2では、交差するベルト同士第1交差領域KC1であればベルトK1,K2であり、第2交差領域KC2であればベルトK3,K4であるが着用者の体型や動きに応じて可動領域内で相対移動することによって、交差領域KC1,KC2でベルト同士がごわつくことなく、各ベルトを着用者の体型にフィットさせたり、着用者の動きに追従させることができ、良好な装着感を着用者に与えることができる。特に、この骨盤サポータKは、各ベルトK1,K2,K3,K4をそれぞれ二枚の布地下層側布地K1a,K2a,K3a,K4aと上層側布地K1b,K2b,K3b,K4bを重ねた二重構造にして、人体の背中側でベルト同士を交差させた各交差領域KC1,KC2で、各ベルトの布地を交互に互い違いに積層し且つベルト3,4毎における布地同士を固定していない非固定領域で交差するベルト同士を相対移動可能に構成しているため、専用のリング部材などを用いずにベルト同士を交差させた状態で着用者の体型や動きに応じて相対移動可能に保持することができ、部品点数の削減及びコストダウンを図れるとともに、交差領域KC1,KC2ではベルトが人体に直接または間接的に接触することになり、着用者に交差領域KC1,KC2を意識させるような違和感を与える事態を防止抑制することができる。なお、この骨盤サポータKでは、背中側において相互にほぼ並行な2本のベルトK1,K3の両端部が脇腹付近で共通のベルトK5に連続し、背中側において相互にほぼ並行な2本のベルトK2,K4の両端部が脇腹付近で共通のベルトK6に連続している。そしてベルトK5,K6は腹側において面ファスナなどの係合手段を利用して着脱自在に固定可能に構成されている図12参照。その他、相互に素材や種類が異なる2枚の布地を重ねて形成したベルトを適用したり、ベルトの形状や素材を適宜変更するなど、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。"