"少なくとも1つの面発光する光源と、前記光源からの光を集光させるフライアイレンズと、前記フライアイレンズで集光させた前記光が入射する一面に、開口部と、遮光部とを有し、前記フライアイレンズで集光させた光の偏光方向を変換する偏光ビームスプリッタと、前記偏光ビームスプリッタで偏光方向を変換した光を透過または反射させて映像を生成する液晶パネルと、前記液晶パネルで生成した映像を、スクリーン上に投写する投写レンズとを備え、前記フライアイレンズで集光させた前記光の形状が、前記偏光ビームスプリッタの前記一面において矩形状となる場合、前記フライアイレンズで集光させた前記光の前記形状の長辺方向と、前記偏光ビームスプリッタの前記開口部の長辺方向とを一致させる投写型映像表示装置。前記光源の形状が矩形状である場合、前記光源の形状の長辺方向と、前記偏光ビームスプリッタの前記開口部の長辺方向とを一致させる請求項1に記載の投写型映像表示装置。前記光源は、発光ダイオードである請求項1または請求項2に記載の投写型映像表示装置。しかし、特許文献1に開示してある投写型映像表示装置のように、光源に発光ダイオードLEDなどの面発光する光源を利用する場合、超高圧水銀ランプなどの点発光する光源を利用する場合に比べて、発光面積が広く、発光角度が大きくなる。そのため、特許文献1に開示してある投写型映像表示装置では、フライアイレンズで集光させた光が偏光ビームスプリッタの一面に広がり、点発光する光源を利用する場合の光源、フライアイレンズ、および偏光ビームスプリッタの配置をそのまま利用したのでは、光源からの光の利用効率が低下するという問題があった。それゆえに、本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであり、面発光する光源を利用する場合において、光源からの光の利用効率を高めることができる投写型映像表示装置を提供することを目的とする。本発明のある局面に従う投写型映像表示装置は、少なくとも1つの面発光する光源と、光源からの光を集光させるフライアイレンズと、フライアイレンズで集光させた光の偏光方向を変換する偏光ビームスプリッタと、偏光ビームスプリッタで偏光方向を変換した光を透過または反射させて映像を生成する液晶パネルと、液晶パネルで生成した映像を、スクリーン上に投写する投写レンズとを備えている。偏光ビームスプリッタは、フライアイレンズで集光させた光が入射する一面に、開口部と、遮光部とを有している。フライアイレンズで集光させた光の形状が、偏光ビームスプリッタの一面において矩形状となる場合、フライアイレンズで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させる。本発明のある局面に従う投写型映像表示装置では、フライアイレンズで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させるので、フライアイレンズで集光させた光のうち、偏光ビームスプリッタで偏光方向を変換する光の割合が増え、光源からの光の利用効率を高めることができる。好ましくは、光源の形状が矩形状である場合、光源の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させる。投写型映像表示装置は、光源の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させることで、フライアイレンズで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させることができ、より多くの光を偏光ビームスプリッタの開口部に入射させて、光源からの光の利用効率をより高めることができる。好ましくは、光源は、発光ダイオードである。発光ダイオードは、面発光する光源であるため、本発明の構成を採用することで、光源からの光の利用効率を高めることができる。また、発光ダイオードを光源に利用した場合、超高圧水銀ランプを光源に利用する場合に比べて、光源の寿命が長くなる。本発明によれば、フライアイレンズで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタの開口部の長辺方向とを一致させるので、フライアイレンズで集光させた光のうち、偏光ビームスプリッタで偏光方向を変換する光の割合が増え、光源からの光の利用効率を高めることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中の同一または相当する部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。図1は、本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置の構成を示す概略図である。図1に示す投写型映像表示装置100は、光源1、コリメータレンズ2、第1ダイクロイックミラー3、第2ダイクロイックミラー4、フライアイレンズ5A,5B、偏光ビームスプリッタ6、集光レンズ7,10、第3ダイクロイックミラー8、第4ダイクロイックミラー9、全反射ミラー11,12,13、液晶パネル20、ダイクロイックプリズム30、投写レンズ31を含んでいる。なお、投写型映像表示装置100は、RRedGGreenBBlue三原色それぞれの光源1、およびRGB三原色それぞれの光路を有している。そのため、投写型映像表示装置100は、それぞれの光路で同じ構成要素が含まれており、それぞれの光路における各構成要素を区別するために参照符号の後にRGBの符号を付している。たとえば、赤色の光源1は光源1Rと、緑色の光源1は光源1Gと、青色の光源1は光源1Bとそれぞれ記載する。また、赤色の光路上にあるコリメータレンズ2はコリメータレンズ2Rと、緑色の光路上にあるコリメータレンズ2はコリメータレンズ2Gと、青色の光路上にあるコリメータレンズ2はコリメータレンズ2Bとそれぞれ記載する。投写型映像表示装置100は、液晶パネル20を利用して映像を投写する液晶プロジェクタである。投写型映像表示装置100は、液晶パネル20を透過した光をスクリーン200上に投写することにより、映像を投写表示する。投写面は、スクリーン200に限定されず、壁面であってもよい。また、投写型映像表示装置100は、液晶パネル20を透過した光をスクリーン200上に投写する方式限定されるものではなく、液晶パネル20で反射した光をスクリーン200上に投写する方式であってもよい。光源1は、発光ダイオードLED:LightEmittingDiodeであり、RGB三原色それぞれ独立して配置してある。光源1は、発光ダイオードを利用しているため、超高圧水銀ランプを光源に利用する場合に比べて、光源の寿命が長くなる。なお、光源1は、面発光する光源であれば発光ダイオードに限定されるものではなく、たとえばELElectroLuminescenceなどであってもよい。また、光源1は、RGB三原色それぞれ独立して配置する場合に限定されるものではなく、白色光の光源であってもよい。コリメータレンズ2は、光源1から出射された光照明光速を略平行光にするレンズである。第1ダイクロイックミラー3は、青色の波長領域の光を透過し、他の波長領域の光を反射する機能を有している。そのため、第1ダイクロイックミラー3は、コリメータレンズ2Bで略平行光にした、光源1Bから出射された青色の光を透過し、コリメータレンズ2Rで略平行光にした、光源1Rから出射された赤色の光を反射する。第2ダイクロイックミラー4は、緑色の波長領域の光を反射し、他の波長領域の光を透過する機能を有している。そのため、第2ダイクロイックミラー4は、コリメータレンズ2Gで略平行光にした、光源1Gから出射された緑色の光を反射し、第1ダイクロイックミラー3を透過および反射した青色および赤色の光を透過する。フライアイレンズ5A,5Bは、第2ダイクロイックミラー4を透過または反射した光を均一な光強度分布に変換するインテグレータレンズである。フライアイレンズ5A,5Bは、一対のレンズ群として構成され、個々のレンズ部分が液晶パネル20の全面被照射領域を照射するように設計されており、光源1から出射された光に存在する部分的な照度ムラを平均化し、画面中央と周辺部との光強度差を低減する。偏光ビームスプリッタ6は、光源1から出射された光の偏光方向を一方向に揃えるための光学素子である。集光レンズ7は、集光レンズ10と共にフライアイレンズ5A,5Bから出射した光を発散させずに、フライアイレンズ5A,5Bの出射面と略共役の位置に配置されている液晶パネル20の全面被照射領域に結像させるレンズである。第3ダイクロイックミラー8は、集光レンズ7と集光レンズ10との間に配置され、青色の波長領域の光を透過し、他の波長領域の光を反射する機能を有している。そのため、第3ダイクロイックミラー8は、集光レンズ7から出射された青色の光を透過し、集光レンズ7から出射された赤色および緑色の光を反射する。第4ダイクロイックミラー9は、集光レンズ7と集光レンズ10との間に配置され、赤色の波長領域の光を透過し、他の波長領域の光を反射する機能を有している。そのため、第4ダイクロイックミラー9は、第3ダイクロイックミラー8で反射された赤色の光を透過し、第3ダイクロイックミラー8で反射された緑色の光を反射する。全反射ミラー11,12,13は、入射した光を反射する光学素子である。具体的に、全反射ミラー11は、第3ダイクロイックミラー8を透過した青色の光を反射して集光レンズ10Bに入射する。全反射ミラー12,13は、第4ダイクロイックミラー9を透過した赤色の光を反射して集光レンズ10Rに入射する。液晶パネル20は、DVDDigitalVersatileDisc再生装置、Blu-Rayディスク再生装置などから出力された映像情報に基づいて、入射する光を電気光学変調して映像を生成する。ダイクロイックプリズム30は、液晶パネル20R,20G,20Bのそれぞれで電気光学変調された光を合成する光学素子である。投写レンズ31は、ダイクロイックプリズム30で合成した光をスクリーン200上に拡大して投写するレンズである。次に、光源1から液晶パネル20までに至る光路について、さらに詳しく説明する。図2は、光源1から液晶パネル20までに至る光路を投写型映像表示装置100の側面から見た概略図である。図3は、光源1から液晶パネル20までに至る光路を投写型映像表示装置100の上面から見た概略図である。図2および図3に示すように光源1は、形状が矩形であり、投写型映像表示装置100の側面側に長辺、投写型映像表示装置100の上面側に短辺となるように配置してある。また、偏光ビームスプリッタ6は、図3に示すように、フライアイレンズ5Bで集光させた光が入射する一面に、開口部6aと、遮光部6bとを有している。開口部6aおよび遮光部6bは、図3の紙面に対して垂直な方向に形成してある。そのため、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とは一致している。図4は、偏光ビームスプリッタ6の構成を示す斜視図である。偏光ビームスプリッタ6は、図4に示すように、上下方向に伸びた短冊状の開口部6aおよび遮光部6bを左右方向に交互に形成してある。遮光部6bは、たとえば偏光ビームスプリッタ6の一面に、短冊状のマスキングを施して真空装置内でアルミニウム等の金属を蒸着させた遮光膜または反射膜である。なお、遮光部6bは、金属蒸着に限らず、誘電体膜を蒸着させることで形成してもよい。また、遮光部6bの形成方法は、蒸着に限定するものではなく、印刷や転写といった方法であってもよい。また、偏光ビームスプリッタ6は、偏光分離膜6c、位相差板1/2λ板6dを有している。偏光分離膜6cは、フライアイレンズ5Bで集光させた光のうちP偏光の光を透過し、S偏光の光を反射する。位相差板1/2λ板6dは、偏光分離膜6cを透過したP偏光の光をS偏光の光に偏光方向を変換する。図5は、偏光ビームスプリッタ6における光の偏光方向の変換を説明する模式図である。図5に示すように、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光は、P偏光とS偏光とを含む光である。そして、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光は、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aに入射し、偏光ビームスプリッタ6の膜の略中央部で偏光分離膜6cに至る。フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光のうちP偏光の光は、偏光分離膜6cを透過し、位相差板1/2λ板6dに入射する。位相差板1/2λ板6dに入射したP偏光の光は、S偏光の光に偏光方向が変換される。フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光のうちS偏光の光は、偏光分離膜6cで反射され、光路が略90度変更され、近傍の偏光分離膜6cに入射する。近傍の偏光分離膜6cに入射したS偏光の光は、また光路が略90度変更され、偏光ビームスプリッタ6から出射される。そのため、偏光ビームスプリッタ6は、P偏光とS偏光とを含む光を、S偏光のみを含む光に変換して集光レンズ7に出射することができる。次に、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状について説明する。フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状は、基本的に光源1の形状に依存する。そのため、図2および図3に示すように光源1の形状が矩形状であれば、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状も矩形状となる。また、本実施の形態では、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる。そのため、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とは一致する。図6は、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状を示す模式図である。図6に示すようにフライアイレンズ5A,5Bで集光させた光60の形状は、矩形状であり、長辺方向が開口部6aの長辺方向と一致している。そのため、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光60の形状は、開口部6aの領域内に納まり、遮光部6bにはみ出す部分がない。つまり、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光は、遮光部6bで遮光されることなく、開口部6aにほぼすべて入射されるので、光源1からの光の利用効率を高めることができる。しかし、光源1の形状の短辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる場合、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とは一致しない。図7は、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の別の形状を示す模式図である。図7に示すようにフライアイレンズ5A,5Bで集光させた光61の形状は、矩形状であるが、短辺方向が開口部6aの長辺方向と一致している。そのため、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光61の形状は、開口部6aの領域内からはみ出し、一部が遮光部6bと重なっている。つまり、偏光ビームスプリッタ6の一面において、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の一部が、遮光部6bで遮光され、光源1からの光の利用効率が低下する。たとえば、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光61の形状のうち10の領域が遮光部6bと重なっている場合、光源1からの光の利用効率は10低下すことになる。そこで、本実施の形態では、光源1からの光の利用効率を高めるために、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させて、図6に示すように光60の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる。本実施の形態に係る光源1および偏光ビームスプリッタ6の構成について具体的に説明する。たとえば、光源1の形状が、短辺方向2.0mm、長辺方向が2.7mmの矩形状の場合に、セルの大きさが、水平方向4.0mm、垂直方向3.0mm、セル数が、水平方向7個、垂直方向9個、曲率半径7.0mmのフライアイレンズ5A,5Bで偏光ビームスプリッタ6の一面に集光させた光60の形状は、水平方向2.0mm、垂直方向2.7mmとなる。偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの短辺方向水平方向が2.0mmであれば、開口部6aの短辺方向水平方向内に、光60の形状の水平方向が納まっている。次に、光源1の形状が、短辺方向2.7mm、長辺方向が2.0mmの矩形状の場合に、セルの大きさが、前述と同じフライアイレンズ5A,5Bで偏光ビームスプリッタ6の一面に集光させた光60の形状は、水平方向2.7mm、垂直方向2.0mmとなる。偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの短辺方向水平方向が2.0mmであれば、開口部6aの短辺方向水平方向内に、光60の形状の水平方向が納まらず、0.7mm程度はみ出し、光源1からの光の利用効率は低下する。さらに、光源1の形状が、短辺方向2.7mm、長辺方向が2.0mmの矩形状の場合に、開口部6aの短辺方向水平方向内に、光60の形状の水平方向が納まるようなフライアイレンズ5A,5Bを選択することを検討する。このとき、フライアイレンズ5A,5Bは、セルの大きさが、水平方向4.0mm、垂直方向3.0mm、セル数が、水平方向7個、垂直方向9個、曲率半径6.2mmのレンズを用いる。このフライアイレンズ5A,5Bで偏光ビームスプリッタ6の一面に集光させた光60の形状は、水平方向2.0mm、垂直方向1.5mmとなる。そのため、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの短辺方向水平方向が2.0mmであれば、開口部6aの短辺方向水平方向内に、光60の形状の水平方向が納まっている。しかし、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させた場合と、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させない場合とで、偏光ビームスプリッタ6での光の損失が同等であると仮定した場合の照明光学系のF値が異なる。具体的に、前述の例で、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させた場合、F値は1.55となるが、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させない場合、F値は1.37と小さくなる。つまり、F値を大きくすることができるということは、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させた場合の方が、投写レンズ31で投写されない光束が減るため、光源1からの光の利用効率を高いことが分かる。なお、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる構成は、光源1の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる構成に限定されるものではなく、光源1からの光の利用効率を高めることができるため、いずれの構成であってもよい。たとえば、光源1の形状の短辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させる場合であっても、コリメータレンズ2、およびフライアイレンズ5A,5Bを含む光学系を調整して、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させてもよい。以上のように、本発明の実施の形態に係る投写型映像表示装置100は、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光の形状の長辺方向と、偏光ビームスプリッタ6の開口部6aの長辺方向とを一致させるので、フライアイレンズ5A,5Bで集光させた光のうち、偏光ビームスプリッタ6で偏光方向を変換する光の割合が増え、光源1からの光の利用効率を高めることができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した説明ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。"