タンク本体の天井壁上面に立設し注水口が開口する注水ネックと、前記注水ネックの先端に装着したキャップからなり、前記注水ネックの外周壁の一部が前記注水口の内径方向に凹設して前記注水ネックの上下方向に溝状のオーバーフロー通路を形成した構成において、前記注水ネックには前記オーバーフロー通路を形成する通路形成壁の上端部に径方向に開口して前記注水ネックの内外を連通する連通開口が形成され、前記キャップにはその天井壁下面から凸設して前記連通開口の下端よりも下方まで延設する円筒状の遮蔽壁が形成され、前記遮蔽壁と前記通路形成壁とが対面することで流通路が形成されていることを特徴とするリザーブタンク。前記タンク本体の天井壁下面から下方に立設し、前記注水ネックの内径の周りに遮蔽スカート部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載のリザーブタンク。前記遮蔽壁は前記キャップの天井壁から前記連通開口の下端位置までの大径部と前記連通開口の下端位置から遮蔽壁下端部までの小径部が第1段差部を介して隣接し、前記通路形成壁は前記連通開口を形成する径方向段差面と通路形成壁内周面が第2段差部を介して隣接し、前記注水ネックに前記キャップが装着された状態において、前記遮蔽壁の第1段差部の第1段差面と、前記通路形成壁と径方向段差面を連結する第2段差面とが、周方向に開口する前記流通路の幅よりも上下方向で近接して対面していることを特徴とする請求項1又は2に記載のリザーブタンク。そこで、本発明は前述のような大気開放性と液踊り現象発生時のオーバーフロー通路に開口する連通開口を介した冷却液漏れ防止を両立し、製造容易な液洩れ防止構造を提供するものである。上記の課題を達成するため、本発明に係るリザーブタンクの構造は、タンク本体の天井壁上面に立設し注水口が開口する注水ネックと、注水ネックの先端に装着したキャップからなり、注水ネックの外周壁の一部が注水口の内径方向に凹設して注水ネックの上下方向に溝状のオーバーフロー通路を形成した構成において、注水ネックにはオーバーフロー通路を形成する通路形成壁の上端部に径方向に開口して注水ネックの内外を連通する連通開口が形成され、キャップにはその天井壁下面から凸設して連通開口の下端よりも下方まで延設する円筒状の遮蔽壁が形成され、遮蔽壁と通路形成壁とが対面することで流通路が形成されていることを特徴とするリザーブタンク。上記のリザーブタンクの構造において、通路形成壁と遮蔽壁とを近接させて形成したことにより、両者の間に形成される流通路の幅が狭くなるため、リザーブタンク内の冷却水が波立って液おどり現象が発生した場合の液漏れを効果的に防止することができる。また、遮蔽壁を配置することで、流通路に直接冷却水が当たりにくくなり液洩れ防止効果がさらに向上する。上記タンク本体の天井壁下面から下方に立設し、前記注水ネック内径の周りに遮蔽スカート部が形成されていることが好ましい。遮蔽スカート部をこのように構成することで、液おどり現象が発生した場合でも注水ネック部に冷却水が直接入り込んで、流通路に直接冷却水が当たることを防止する効果を向上することができる。上記の遮蔽壁はキャップ天井壁から連通開口の下端位置まで延設された大径部と連通開口の下端位置から遮蔽壁下端部までの小径部が第1段差部を介して隣接し、通路形成壁は連通開口を形成する径方向段差面と通路形成壁内周面が第2段差部を介して隣接しており、注水ネックにキャップが装着された状態において、遮蔽壁の第1段差部の第1段差面と、通路形成壁と径方向段差面を連結する第2段差面とが、周方向に開口する流通路の幅よりも上下方向で近接して対面していることが好ましい。このような構成とすることで、液おどり現象が発生した場合でも注水ネック部に入り込んだ冷却水が、流通路に直接当たることを防止する効果を向上することができる。本発明のリザーブタンクによれば、車両が大きく揺れたとき、あるいはオフロード車が急な坂道を登ったり降ったりすることで、リザーブタンク内の冷却水が波立つ液おどり現象が発生した場合においても、遮蔽壁と通路形成壁とによって連通開口に通じる連通路の幅が狭められて、液漏れを効果的に防止することができる。また、二部品で流通路を形成するため、複雑な金型構成が不要であり高い生産性が得られる。以下、本発明の実施の形態を図面とともに詳述する。水冷式内燃機関を有する車両では、ラジエータ図示せずより溢れ出た冷却水を貯留するリザーブタンク1が設置されている。図1に示すように、リザーブタンク1は、冷却水を注水するための注水ネック10をタンク本体30のタンクの天上壁31有し、注水ネック10の先端に装着されて注水口12を塞ぐキャップ20図1には図示せずを備えている。タンク本体30はポリプロピレン製で射出成形またはブロー成形により成形されている。図2に示すように、この注水ネック10の外周壁14には、注水口12の内径方向に凹状となっており上下方向に溝状となるオーバーフロー通路40が形成されるとともに、外周壁14の外周面にねじ部13が形成されている。キャップ20を装着する際には、ねじ部13がキャップ20側のねじ部25と螺合する。また、オーバーフロー通路40の上端部には、注水口12の内外を連通する連通開口41が形成されている。この連通開口41は、径方向段差面16を境に通路形成壁15の内周側を切欠いた形状となっている。この切欠き形状の上下方向は第2段差面17の位置まで形成されて第2段差部18を形成している。また、オーバーフロー通路40はタンク天井壁31の上面まで形成されている。そしてタンク天井壁31の下面には、遮蔽スカート部32が注水ネック10の外周壁14が延長するように下方に延設されている。図5参照キャップ20は図3に示すように、その内側にねじ部25を具備し、キャップ天井壁21の下面から円筒状の遮蔽壁22が下方に延設されている。この遮蔽壁22は小径部22bと、小径部22bよりも径が大きい大径部22aとからなり、水平方向に沿った第1段差面24が形成された第1段差部23を介して隣接している。図4は注入ネック10の先端にキャップ20を装着した状態を示している。また、図5はA-Aの断面図である。注水ネック10にキャップ20を装着した状態では、図5に示すように、注水ネック10の外周壁14から内側に凹設されている通路形成壁15の切欠き部を形成する径方向段差面16と、キャップ20の遮蔽壁22のキャップ天井壁21に連結する大径部22aとが近接した状態で対面して、径方向段差面16と大径部22aとの間に流通路42を形成して、通常は連通開口41を介して大気開放している。キャップ20の遮蔽壁22の小径部22bは、注水ネック10に形成されている通路形成壁15の通路形成壁内周面15aと近接して対面している。また、キャップ20の遮蔽壁22の第1段差面24と吸水ネック10の第2段差面17とが当接するとともに、遮蔽壁22の小径部22bがタンク天井壁31の位置まで延設されている。このような構成により、リザーブタンク1内の冷却水が波立って液おどり現象が発生した場合には、径方向段差面16と遮蔽壁22の大径部22aとを近接させて流通路42を形成したことにより、急激に冷却液に浸漬した場合にも液漏れを最小限に防止することができる。また、第1段差面24と第2段差面17を当接させることにより、連通開口41の下端部を塞いで流通路42を周方向のみに開口させて、液洩れ防止効果を更に向上させている。更に遮蔽壁22を配置することで流通路42に、直接冷却水が当たりにくいようにしてあり、大径部22aを径大とすることで更なる効果の向上を図っている。タンク本体部10についても、注水ネック10部に冷却水が直接入り込まないようにするための遮蔽スカート部32が、下方に延設されている。遮蔽スカート部32は前記した効果が得られればよく、注水口12よりも大径となっていても良い。径方向段差面16と遮蔽壁22の大径部22aとの位置関係を調整することで、流通路42の隙間の大小や径方向での位置を適切に設定することができる。また、大径部22aを大きく設定することで、大径部22aと吸水ネック10の外周壁14の内周面との隙間を小さくして、冷却水を入り込みにくくすることも可能である。本実施例では第1段差面24と第2段差面17が当接させているが、小さな隙間を形成させた状態でも液洩れ防止効果を得ることは可能である。この場合には、段差面同士の当接による担ぎ現象が発生しないようにするための、寸法調整が不要となる。また、本実施例の構造であれば、注水口を覆う方向に延びる壁がある場合のような、複雑な型構造は不要となる。本実施例は実施例1におけるキャップ20の遮蔽壁22と吸水ネック10の連通開口41の構造を変更した実施例である。したがって、変更点についてのみ図6で説明する。本実施例の場合は、オーバーフロー通路40の上端部に形成された、注水口12の内外を連通する連通開口41の形態が実施例1とは異なっている。この本実施例の連通開口41は、径方向段差面16を境に通路形成壁15の内周側を切欠いた形状ではなく、図6に示すように通路形成壁15の通路形成壁内周面15aに、オーバーフロー通路40の幅で切欠き形状を形成したものである。この切欠き形状の上下方向は任意の位置まで形成されている。キャップ20のキャップ天井壁21の下面から円筒状の遮蔽壁22が下方に延設されている。この遮蔽壁22は実施例1の小径部22bに相当するものであり、大径部22aに相当する部位はない。注入ネック10の先端にキャップ20を装着した状態においては、キャップ20の遮蔽壁22は、注水ネック10に形成されている通路形成壁15の通路形成壁内周面15aと近接して対面しており、遮蔽壁22と通路形成壁内周面15aとの間に流通路42を形成して、通常は連通開口41を介して大気開放している。そして、リザーブタンク1内の冷却水が波立って液おどり現象が発生した場合には、通路形成壁内周面15aと遮蔽壁22とを近接させて形成したことにより、急激に冷却液に浸漬した場合にも液漏れを最小限に防止することができる。更に遮蔽壁22をタンク本体上壁31の位置まで延設して配置することで、流通路42に直接冷却水が当たりにくいようにしてあり、液洩れ防止効果の向上を図っている。通路形成壁内周面15aと遮蔽壁22との位置関係を調整することで、流通路42の隙間の大小や径方向での位置を適切に設定することができる。また、遮蔽壁22を大きく設定することで、遮蔽壁22と吸水ネック10の外周壁14の内周面との隙間を小さくして、冷却水を入り込みにくくすることも可能である。