"脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として含む重合体を架橋して得られたゴムからなる成形品であって、前記成形品の表面の少なくとも一部に紫外線を照射することによって形成されたカルボニル基を含有するバリア層を有し、かつ該バリア層のカルボニル基含有量が前記成形品の中心部のカルボニル基含有量よりも高いことを特徴とする成形品。前記重合体が、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを50質量以上含有する請求項1記載の成形品。前記重合体が、脂肪族ジエン重合体、ブタジエン-アクリロニトリル共重合体、ブタジエン-スチレン共重合体、エチレン-α-オレフィン共重合体、エチレン-α-オレフィン-ジエン共重合体からなる群から選択される少なくとも1種の重合体である請求項1又は2記載の成形品。前記バリア層の厚さが2~200μmである請求項1~3のいずれか記載の成形品。前記重合体100質量部に対して、無機フィラーを10~120質量部含有する請求項1~4のいずれか記載の成形品。炭化水素燃料をシールするためのシール部材である請求項1~5のいずれか記載の成形品。請求項1~6のいずれか記載の成形品からなるガスケット。表面の一部のみに前記バリア層が形成されたガスケットであって、該ガスケットが一対の部材の間に介装されるときに、該一対の部材と接触する表面には前記バリア層を有さず、被シール流体あるいは外気と接触する表面には前記バリア層を有する請求項7記載のガスケット。前記重合体を架橋して得られたゴムからなる成形品の表面の少なくとも一部に紫外線を照射して、その表面にカルボニル基を含有するバリア層を形成することを特徴とする、請求項1~6のいずれか記載の成形品の製造方法。本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、バリア性、特に炭化水素燃料に対するバリア性に優れ、力学的特性が良好で、しかも環境負荷の小さいゴム成形品を提供することを目的とするものである。また、そのような成形品からなるシール部材を提供することも本発明の目的である。さらに、そのような成形品の製造方法を提供することも本発明の目的である。上記課題は、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として含む重合体を架橋して得られたゴムからなる成形品であって、前記成形品の表面の少なくとも一部に紫外線を照射することによって形成されたカルボニル基を含有するバリア層を有し、かつ該バリア層のカルボニル基含有量が前記成形品の中心部のカルボニル基含有量よりも高いことを特徴とする成形品を提供することによって解決される。このとき、前記重合体が、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを50質量以上含有することが好ましい。前記重合体が、脂肪族ジエン重合体、ブタジエン-アクリロニトリル共重合体、ブタジエン-スチレン共重合体、エチレン-α-オレフィン共重合体、エチレン-α-オレフィン-ジエン共重合体からなる群から選択される少なくとも1種の重合体であることも好ましい。前記バリア層の厚さが2~200μmであることも好ましい。また、前記重合体100質量部に対して、無機フィラーを10~120質量部含有することも好ましい。上記成形品の好適な実施態様は、炭化水素燃料をシールするためのシール部材である。また、上記成形品の好適な実施態様はガスケットである。なかでも特に好適な実施態様は、表面の一部のみに前記バリア層が形成されたガスケットであって、該ガスケットが一対の部材の間に介装されるときに、該一対の部材と接触する表面には前記バリア層を有さず、被シール流体あるいは外気と接触する表面には前記バリア層を有するガスケットである。また、上記課題は、前記重合体を架橋して得られたゴムからなる成形品の表面の少なくとも一部に紫外線を照射して、その表面にカルボニル基を含有するバリア層を形成することを特徴とする、上記成形品の製造方法を提供することによっても解決される。本発明のゴム成形品は、バリア性、特に炭化水素燃料に対するバリア性に優れ、力学的特性が良好で、しかも環境負荷が小さいものである。したがって、シール部材として好適に用いられる。また、本発明の製造方法によれば、そのようなゴム成形品を環境負荷の小さいプロセスによって容易に製造することができる。本発明の成形品は、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として含む重合体を架橋して得られたゴムからなる成形品であって、前記成形品の表面の少なくとも一部に紫外線を照射することによって形成されたカルボニル基を含有するバリア層を有し、かつ該バリア層のカルボニル基含有量が前記成形品の中心部のカルボニル基含有量よりも高いことを特徴とするものである。ゴム成形品の表面のみにこのようなバリア層を形成することによって、ゴム弾性を損なうことなく、バリア性、特に炭化水素燃料に対するバリア性を大きく改善させることができる。脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として含む重合体を架橋して得られたゴムは、極めて広範に用いられているので、そのバリア性が改善される意義は極めて大きい。以下、本発明について説明する。本発明の成形品は、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として含む重合体を架橋して得られたゴムからなるものである。このような架橋ゴムは、脂肪族の構成成分を有するので、炭化水素化合物、酸素、窒素などの低極性の化合物に対する親和性を有している。そして、それらの低極性の化合物が、架橋ゴムの内部に容易に浸透、拡散するために、バリア性を十分に発揮することができない。本発明は、このような架橋ゴムのバリア性を改善するものである。上記重合体において単量体成分として用いられる脂肪族オレフィンとしては、エチレン、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、1-ヘキセン、1-オクテン、4-メチル-1-ペンテンなどが例示される。また、上記重合体において単量体成分として用いられる脂肪族ジエンとしては、1,3-ブタジエン、イソプレン、エチリデンノルボルネン、1,4-ヘキサジエン、ジシクロペンタジエンなどが例示される。重合体が、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンを単量体成分として50質量以上含有することが好ましい。このように、脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンに由来する構成単位を主として含有する重合体を架橋して得られるゴムは、柔軟であってゴムとしての力学性能に優れるけれども、バリア性が十分でない場合が多いので、本発明の構成を採用する意義が大きい。重合体中の脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンの含有量が50質量未満の場合には、得られる架橋ゴムの硬度が高くなりすぎるおそれがある。脂肪族オレフィン又は脂肪族ジエンの含有量は、より好適には55質量以上である。前記重合体において、脂肪族ジエンを単量体成分として含有することが好ましい。このとき、脂肪族ジエンの含有量は5質量以上であることが好ましく、10質量以上であることがより好ましく、20質量以上であることがさらに好ましい。脂肪族ジエンを重合した後に含まれる二重結合の一部を重合後に水添水素化してもよいが、紫外線照射時の酸素との反応性の観点からは、二重結合が残存している方が好ましい。この場合水添後に残存している二重結合を有する脂肪族ジエン単位の含有量が、重合体に対して5質量以上であることが好ましく、10質量以上であることがより好ましく、20質量以上であることがさらに好ましい。本発明で用いられる好適な重合体は、脂肪族ジエン重合体、ブタジエン-アクリロニトリル共重合体、ブタジエン-スチレン共重合体、エチレン-α-オレフィン共重合体、エチレン-α-オレフィン-ジエン共重合体からなる群から選択される少なくとも1種の重合体である。これらの中でも、耐油性に優れ、燃料透過を効果的に抑制できる点からブタジエン-アクリロニトリル共重合体が特に好適である。脂肪族ジエン重合体としては、ポリブタジエン、ポリイソプレン天然ゴムを含む、ブタジエン-イソプレン共重合体などが例示される。二重結合の一部又は全部が水添されていても構わない。ブタジエン-アクリロニトリル共重合体NBRは、1,3-ブタジエンとアクリロニトリルとの共重合体である。当該共重合体中の1,3-ブタジエンの含有量は、良好なゴム弾性を得る観点からは50質量以上であることが好ましい。このとき、アクリロニトリルの含有量は、50質量以下であることが好ましい。一方、当該共重合体中の1,3-ブタジエンの含有量は、良好なバリア性、耐熱性及び耐油性を得る観点からは85質量以下であることが好ましく、75質量以下であることがより好ましい。このとき、アクリロニトリルの含有量は、15質量以上であることが好ましく、25質量以上であることがより好ましい。ブタジエン-アクリロニトリル共重合体はそのブタジエン由来成分中の二重結合の一部又は全部が水添されていても構わない。ブタジエン-スチレン共重合体SBRは、1,3-ブタジエンとスチレンとの共重合体である。当該共重合体中の1,3-ブタジエンの含有量は、良好なゴム弾性を得る観点からは50質量以上であることが好ましい。このとき、スチレンの含有量は、50質量以下であることが好ましい。一方、当該共重合体中の1,3-ブタジエンの含有量は、良好なバリア性、耐熱性及び耐油性を得る観点からは90質量以下であることが好ましく、80質量以下であることがより好ましい。このとき、スチレンの含有量は、10質量以上であることが好ましく、20質量以上であることがより好ましい。ブタジエン-スチレン共重合体はそのブタジエン由来成分中の二重結合の一部又は全部が水添されていても構わない。エチレン-α-オレフィン共重合体は、エチレンとα-オレフィンとの共重合体である。ここで用いられるα-オレフィンとしては、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、1-ヘキセン、1-オクテン、4-メチル-1-ペンテンなどが例示され、中でもプロピレンが好適に用いられる。当該共重合体中のエチレンとα-オレフィンとの質量比エチレン/α-オレフィンは、良好なゴム弾性を得る観点からは10/90~90/10であることが好ましく、20/80~80/20であることがより好ましい。エチレン-α-オレフィン-ジエン共重合体は、エチレン、α-オレフィン及びジエンの共重合体である。用いられるα-オレフィンとしては、プロピレン、1-ブテン、2-ブテン、1-ヘキセン、1-オクテン、4-メチル-1-ペンテンなどが例示される。中でも、α-オレフィンとしてプロピレンを用いたエチレン-プロピレン-ジエン共重合体EPDMが特に好適な共重合体である。また、用いられるジエンとしては、通常、非共役ジエンが用いられ、エチリデンノルボルネン、1,4-ヘキサジエン、ジシクロペンタジエンなどが好適なものとして例示さる。中でも、エチリデンノルボルネンが特に好適に用いられる。当該共重合体中のエチレンとα-オレフィンとの質量比エチレン/α-オレフィンは、良好なゴム弾性を得る観点からは10/90~90/10であることが好ましく、20/80~80/20であることがより好ましい。また、ジエン含有量は、共重合体全体に対して2~25質量であることが好ましく、5~20質量であることがより好ましい。上記各重合体においては、上記以外の単量体を、本発明の効果を阻害しない範囲であれば共重合することができる。また、複数種の重合体を混合して架橋ゴムを得ることもできる。以上説明した重合体に対して、加硫剤を配合して加熱することにより、加硫されたゴム成形品を得ることができる。加硫の方法は特に限定されないが、硫黄加硫や過酸化物加硫が採用される。硫黄加硫する際の加硫剤としては、硫黄や、硫黄含有化合物が用いられる。また、過酸化物加硫する際の加硫剤としては、有機過酸化物が用いられる。前記重合体に加硫剤を配合する際に、他の添加剤も配合することができる。このときの添加剤としては、充填材、補強材、架橋助剤、老化防止剤、加工助剤、滑剤、可塑剤、顔料、カップリング剤、共架橋剤などが例示される。なかでも、ゴム成形品の硬度を調整し、強度や耐摩耗性などを改善するために、無機フィラーを配合することが好ましい。本発明の成形品に配合される無機フィラーは特に限定されず、シリカ、タルク、炭酸カルシウム、マイカ、硫酸バリウム、カーボンブラック、などが例示される。ただし、カーボンブラックは紫外線を吸収するので、それを配合する際には紫外線透過を阻害しない量であることが好ましい。本発明のゴム成形品では、紫外線を透過することの可能な無機フィラーが好適に用いられる。例えば、後の実施例に示されるように、シリカやタルクは、無機フィラーを含まないゴム成形品と同程度の深さまでバリア層が形成されていて、紫外線の透過をそれほど阻害していないことがわかる。無機フィラーの配合量は、前記重合体100質量部に対して、10~120質量部であることが好ましい。無機フィラーの配合量がこの範囲に含まれることによって、機械特性に優れたゴム成形品を得ることができる。無機フィラーの配合量は、より好適には20質量部以上である。一方、無機フィラーの配合量は、より好適には100質量部以下である。複数種の無機フィラーを併用することもでき、この場合、合計の配合量が上記範囲を満たせばよい。上記原料を混合して混練する方法は特に限定されず、ニーダ、バンバリーミキサー、オープンロールなど、公知の混練方法を採用することができる。十分に混練することによって得られた組成物を、150~200°Cの温度で2分~1時間程度加熱することによって加硫させ、ゴム成形品を得ることができる。こうして得られたゴム成形品の表面に紫外線を照射して、バリア層を形成する。照射する紫外線の波長は通常100~400nmであり、200~400nmであることが好ましい。光源としては、高圧水銀灯、低圧水銀灯、エキシマーランプなどの紫外線ランプを用いることができる。紫外線の照射量は、後述の、所定のカルボニル含有量が達成される照射量であればよい。ゴム成形品の表面に紫外線を照射することによって、カルボニル基を含有するバリア層が形成される。紫外線照射は、酸化可能な雰囲気中で行うことが好ましく、それによってバリア層にカルボニル基を効率的に導入することができる。具体的には、通常の酸素濃度の大気中で紫外線を照射することによってカルボニル基を導入できるので、簡便な照射装置を用いることができる。ゴム成形品の表面にカルボニル基が導入された層を有することによって非極性流体に対するバリア性が顕著に改善される。バリア性を有する別の物質をコーティングするのではなく、架橋したゴムからなる一体成形品の表面を改質するだけであるから、剥離のおそれが極めて低く、信頼性の高い成形品を得ることができる。バリア層にカルボニル基が導入されていることは、例えば、紫外線照射した表面の赤外吸収スペクトルを測定することによって確認できる。すなわち、バリア層が形成された表面のATR減衰全反射法による赤外吸収スペクトルにおいて、C=O結合カルボニル基の吸収に由来する1750~1680cm-1の吸収ピーク高さA1と、C-H結合の吸収に由来する3000~2840cm-1の吸収ピーク高さA2との比A1/A2から、カルボニル基の導入量が推定できる。比A1/A2が大きいということは、脂肪族成分に由来するC-H結合の量に対する、カルボニル基の相対的な含有量が大きいということである。実施例1及び2で測定した赤外線吸収スペクトルからもわかるように、1750~1680cm-1における吸収ピーク高さA2の増大に伴い、3600~3100cm-1におけるブロードな吸収も同時に増加しており、カルボニル基の増大に伴ってO-H結合に由来する吸収の増大も認められた。ここでO-H結合が水酸基に由来するのかカルボキシル基に由来するのかは明らかではないが、いずれにしても極めて極性の高い官能基であり、カルボニル基の存在と併せて、低極性化合物の透過を、効果的に抑制するのに役立っていると考えられる。このように、吸収ピーク高さA1と吸収ピーク高さA2との比A1/A2から、バリア層の形成状態を把握できる場合がある。その場合の比A1/A2の値は、好適には0.05以上であり、より好適には0.1以上であり、さらに好適には0.2以上である。このような値になることによって、バリア性が効果的に改善されることが多い。なお、上記ATR法による赤外吸収スペクトルは、ダイヤモンド製ATRプリズムを用い、入射角45°で1回反射したスペクトルである。但し、ゴム成形品に配合される無機フィラーやその他の添加剤によっては、カルボニル基の吸収に由来する1750~1680cm-1の波長範囲に、添加剤に由来する吸収ピークが重複して現れる場合があるので、そのような場合には、比A1/A2に基づいてバリア層の形成状況を判断することが困難である。本発明の成形品においては、成形品の表面にカルボニル基を含有するバリア層を有し、かつ該バリア層のカルボニル基含有量が成形品の中心部のカルボニル基含有量よりも高い。これによって、バリア性を向上させながらも、成形品全体としてのゴム弾性を損ねることがない。成形品の中心部がカルボニル基を含有していてもよいが、成形品表面はそれよりも多量のカルボニル基を有していなければならない。ここで、紫外線が照射されていない表面のカルボニル基の含有量は、成形品中心部のカルボニル基含有量と概ね等しいと考えられるので、紫外線照射によって成形品表面のカルボニル基含有量が増加しているのであれば、バリア層のカルボニル基含有量が成形品の中心部のカルボニル基含有量よりも高いということである。形成されるバリア層の厚さは、特に限定されるものではないが、薄すぎるとバリア性の改善効果が小さくなるし、厚すぎるとゴム弾性を損ねるおそれがあるとともに生産性も低下するので、2~200μmが好適である。バリア層の厚みは、より好適には3μm以上であり、さらに好適には5μm以上である。厚みは、1720~1680cm-1における赤外線吸収の強度の断面方向の強度分布プロファイルを観察することによって、得ることができる。こうして得られた本発明の成形品は、バリア性を生かした各種の用途に好適に用いられる。例えば、シール材、ホース、ダイヤフラムなどに好適に用いられ、炭化水素化合物に接触する用途に好適である。中でも特に好適な用途がシール材である。シール材は、内容物である被シール流体を封止するためのものであればよく、ガスケット、パッキンなどとして用いることができる。中でも、ガスケットが特に好適である。シール材は、ゴム単独の成形品であってもよいし、シール付きワッシャーなど、ゴムが金属などの他の部材と接着して複合化された成形品であっても構わない。このようなシール材として用いる場合、内容物である非シール流体としては、低極性の流体、例えば酸素、窒素、ヘリウム、炭酸ガス、水素などの気体や、炭化水素化合物などの液体が好適である。本発明のシール材の好適な実施態様は、燃料や潤滑油などの炭化水素化合物をシールするためのシール部材である。中でも、揮発性の炭化水素燃料であるガソリンや軽油をシールするためのシール部材として特に好適に用いられる。ここで、炭化水素燃料としては炭化水素化合物のみからなるものだけでなく、アルコールを含む炭化水素化合物に対しても有効であると考えられる。バリア層は、ゴム成形品表面の全体に形成しても構わないが、表面の一部のみに形成することもできる。紫外線を照射するだけなので、ゴム成形品の任意の面、任意の位置に対して、選択的に照射することも容易である。こうすることによって、ゴムの密着性を重視する面には紫外線を照射せず、バリア性を重視する面には紫外線を照射してバリア層を形成することも容易である。このような構成を採用したガスケットの好適な実施態様は、表面の一部のみに前記バリア層が形成されたガスケットであって、該ガスケットが一対の部材の間に介装されるときに、該一対の部材と接触する表面には前記バリア層を有さず、被シール流体あるいは外気と接触する表面には前記バリア層を有するガスケットである。すなわち、前記一対の部材からの荷重を受けてそれに密着すべき部分においては、バリア層を形成せずにゴム本来の弾性が十分に維持されて、摩擦係数が大きい表面を有する方が良い。一方で、被シール流体あるいは外気と接触する表面ではバリア性が要求されるので、バリア層を形成する方がよい。このように、物理的密封の役割を果たす表面と、被シール流体の透過抑制の役割を果たす表面とを、ひとつのガスケットの中に別個に有することができる。なお、ここでいう一対の部材と接触する表面には前記バリア層を有さないとは、当該接触する表面の少なくとも一部に実質的にバリア層を有さない部分があるということである。以上のような実施態様の場合、例えばリング状のガスケットであれば、被シール流体と接触する内周面と、外気と接触する外周面にはバリア層を形成し、一対の部材と接触する面である上面及び下面にはバリア層を形成しないということである。このとき、内周面と外周面の両方にバリア層を形成してもよいし、用途によってはその一方にだけバリア層を形成しても構わない。例えばリング状のガスケットを多数積み重ねてその外側から紫外線を照射すれば外周面にまとめて紫外線を照射することができるし、光ファイバやミラーを使えば内周面にまとめて紫外線照射することも容易である。本発明の成形品からなるシール部材の具体的な用途は様々であるが、炭化水素燃料が接触する各種のシール部材に好適に用いられる。例えば、自動車用ガスケットであれば、スロットル用ガスケット、インテークマニホールド用ガスケット、燃料配管用ガスケット、燃料ポンプ用ガスケットなど、燃料接触部位に用いられる各種のガスケットに好適に用いることができる。以下、本発明を実施例によってさらに詳細に説明する。本実施例中、各種試験を下記の方法にしたがって行った。1試料表面の赤外吸収スペクトルパーキンエルマー製フーリエ変換赤外分光分析装置Spectrum400FT-IRを用い、片面に紫外線照射したゴムシートの表面のATR減衰全反射法による赤外吸収スペクトルを測定した。用いたATRプリズムはダイヤモンド製であり、入射角45°で1回反射したスペクトルを得た。得られた赤外吸収スペクトルにおいて、1750~1680cm-1における吸収ピーク高さA1と、3000~2840cm-1における吸収ピーク高さA2との比A1/A2を求めた。ここで、ピーク高さは、ベースラインからピーク先端までの透過百分率Tの差として求めた。上記範囲内に複数のピークが存在する場合には、一番高いピークの高さを吸収ピーク高さとした。2試料断面の赤外吸収スペクトル片面に紫外線照射したゴムシートをカッターで切断し、パーキンエルマー製赤外顕微鏡イメージングシステムSpotlight400を用いて、1720~1680cm-1における吸収の強度の断面方向の強度分布プロファイルを観察した。用いたATRプリズムはゲルマニウム製であり、入射角45°で1回反射したスペクトルを得て、それを断面方向にスキャンしてイメージ画像を得た。3硬度JISK6253に従い、試料とするゴムシートの紫外線を照射した表面の硬度を、タイプAデュロメータで測定した。片面に紫外線照射した厚さ2mmのゴムシート3枚を、紫外線照射面を上にして重ねて総厚みを6mmとし、紫外線照射面を押圧して測定した。3サンプルについて測定し、その中央値を得た。4引張強さ、切断時伸びJISK6251に従い、片面に紫外線照射したゴムシートの引張強さと伸びを測定した。試験片の形状はJIS3号形であり、引張速度は500mm/分とした。3サンプルについて測定し、その中央値を得た。5摩擦係数片面に紫外線照射したゴムシートの紫外線を照射した表面の摩擦係数を、新東化学株式会社製表面性試験機HEIDONType14FWを用いて測定した。このとき、接触子は直径10mmのステンレス製ボールであり、荷重100g、速度600mm/分の条件で、静摩擦係数及び動摩擦係数の測定を行った。それぞれ3サンプルの測定を行ってその平均値を得た。6燃料透過量内径約6.4cm、深さ約5.0cmのカップ状の金属製容器の中に、モデルガソリンとしてFuelCトルエンとイソオクタンの1:1体積比混合物を50ml入れ、両面に紫外線照射したゴムシートで開口部を覆い、当該ゴムシートを金属製の環状治具で押えてネジ止めして密封した。当該ゴムシートと外気とが接する面積は約32cm2であった。このようにして密封された金属製容器を60°Cのオーブン内で所定時間静置した。試験前後の重量を測定することで、ゴムシートを透過した燃料の重量を求めた。2サンプルの測定を行ってその平均値を得た。実施例1ブタジエン含有量が66質量でアクリロニトリル含有量が34質量のブタジエン-アクリロニトリル共重合体NBR:JSR株式会社製100質量部、亜鉛華正同化学工業株式会社製5質量部及び硫黄細井化学工業株式会社製1質量部を、密閉式混練機で混練りした。得られた組成物に対して、ジベンゾチアジルジスルフィド三新化学工業株式会社製2質量部及びテトラエチルチウラムジスルフィド三新化学工業株式会社製1.5質量部を加え、オープンロールで更に混練りした。混練り操作後、170°C、10分間加硫して成形し、厚さ2mmのゴムシートを作製した。得られた架橋ゴムシートの表面片面にハリソン東芝ライティング株式会社製紫外線照射装置トスキュア401を用いて紫外線を照射した。上記照射装置は、400Wの高圧水銀ランプを内蔵し、主として254nm、303nm、313nm及び365nmの紫外線を放射するものであり、このうち、365nmの紫外線のエネルギー量が最大である。当該ランプから約20cm離れた真下の位置に、架橋ゴムシートを配置して紫外線を照射して、紫外線未照射、10分照射、30分照射、60分照射の4種の試料を得た。また、燃料透過量測定用のゴムシートについては、片面のみでなく、表裏両面に対して30分間の紫外線を照射した。得られた4種のゴムシートの表面の赤外吸収スペクトルを、上記1に記載した方法に従って測定した。測定チャートを図1~4に示す。1750~1680cm-1における吸収ピーク高さA1、3000~2840cm-1における吸収ピーク高さA2、及びそれらの比A1/A2を表1にまとめて示す。紫外線を照射するにしたがって、吸収ピーク高さA1が減少するとともに吸収ピーク高さA2が増加した。このことから、C-H結合が消失しながらカルボニル基が増大していることがわかる。このとき、吸収ピーク高さA2の増加に伴い、3600~3100cm-1におけるブロードな吸収が同時に増加しており、カルボニル基の増大に伴ってO-H基の増大も認められた。紫外線を30分間照射したゴムシートと、紫外線未照射のゴムシート断面の赤外吸収スペクトルを上記2に記載した方法に従って測定した。1720~1680cm-1における吸収の強度の断面方向の強度分布プロファイルを図5に示す。図中、紫外線を照射したゴムシートにおける明るい部分が1720~1680cm-1における吸収の強い部分である。この図から、カルボニル基を含有する表面層であるバリア層が形成されていることがわかる。その厚さは場所によって異なり、約40~70μmである。しかしながら、後の実施例3~5の結果を参照すると、本実施例における測定ではATRプリズムを押し付けることによりサンプルが変形してバリア層が広がって観察された可能性が高く、実際のバリア層はもっと薄かったと推定される。一方、紫外線未照射のゴムシートの表面にはバリア層が形成されていない。紫外線を30分間照射したゴムシートと紫外線未照射のゴムシートを用いて、上記3~5に記載した方法に従って、硬度、引張強さ、切断時伸び、静摩擦係数及び動摩擦係数を測定した。結果を表1にまとめて示す。紫外線照射によって、硬度、引張強さ及び切断時伸びは大きく変化することはなく、ゴムとしての力学特性が維持されていることがわかった。一方、摩擦係数は紫外線照射によって低下していることがわかった。紫外線を30分間ずつ両面に照射したゴムシートと紫外線未照射のゴムシートを用いて、上記6に記載した方法に従って、燃料透過量を測定した。試験時間は20時間である。結果を表1にまとめて示す。紫外線照射することによって燃料透過量が10分の1以下に顕著に低下していることがわかる。実施例2エチレン含有量が47質量でプロピレン含有量が34質量でエチリデンノルボルネン含有量が19質量のエチレン-プロピレン-ジエン共重合体EPDM:JSR株式会社製100質量部、亜鉛華正同化学工業株式会社製5質量部及び硫黄細井化学工業株式会社製1質量部を、密閉式混練機で混練りした。得られた組成物に対して、ジベンゾチアジルジスルフィド三新化学工業株式会社製2質量部及びテトラエチルチウラムジスルフィド三新化学工業株式会社製1.5質量部を加え、オープンロールで更に混練りした。混練り操作後、170°C、10分間加硫して成形し、厚さ2mmのゴムシートを作製した。得られた架橋ゴムシートの表面片面に、実施例1と同様にして紫外線を照射して、紫外線未照射、10分照射、30分照射、60分照射の4種の試料を得た。また、燃料透過量測定用のゴムシートについては、片面のみでなく、表裏両面に対して30分間の紫外線を照射した。得られた4種のゴムシートの表面の赤外吸収スペクトルを、上記1に記載した方法に従って測定した。測定チャートを図6~9に示す。1750~1680cm-1における吸収ピーク高さA1、3000~2840cm-1における吸収ピーク高さA2、及びそれらの比A1/A2を表1にまとめて示す。紫外線を照射するにしたがって吸収ピーク高さA2が増加したことから、紫外線照射によってカルボニル基が増大していることがわかる。またこのとき、吸収ピーク高さA2の増加に伴い、3600~3100cm-1におけるブロードな吸収が同時に増加しており、カルボニル基の増大に伴ってO-H基の増大も認められた。ただし、吸収ピーク高さA1の減少は実施例1ほど顕著ではなく、C-H結合の消失量はそれほど多くないことがわかる。紫外線を30分間照射したゴムシートと紫外線未照射のゴムシートを用いて、上記3~5に記載した方法に従って、硬度、引張強さ、切断時伸び、静摩擦係数及び動摩擦係数を測定した。結果を表1にまとめて示す。紫外線照射によって、硬度、引張強さ及び切断時伸びは大きく変化することはなく、ゴムとしての力学特性が維持されていることがわかった。一方、摩擦係数は紫外線照射によって低下していることがわかった。紫外線を30分間ずつ両面に照射したゴムシートと紫外線未照射のゴムシートを用いて、上記6に記載した方法に従って、燃料透過量を測定した。試験時間は12時間である。結果を表1にまとめて示す。紫外線を照射しなかったゴムシートはガソリンを吸収して割れが生じたが、紫外線を30分間照射したゴムシートでは割れは生じず、その燃料透過量は1.15gであった。実施例3ブタジエン含有量が57質量でアクリロニトリル含有量が43質量のブタジエン-アクリロニトリル共重合体NBR:JSR株式会社製100質量部、亜鉛華正同化学工業株式会社製5質量部及び硫黄細井化学工業株式会社製1質量部を、密閉式混練機で混練りした。得られた組成物に対して、ジベンゾチアジルジスルフィド三新化学工業株式会社製2質量部及びテトラエチルチウラムジスルフィド三新化学工業株式会社製1.5質量部を加え、オープンロールで更に混練りした。混練り操作後、170°C、10分間加硫して成形し、厚さ2mmのゴムシートを作製した。得られた架橋ゴムシートの表面片面にハリソン東芝ライティング株式会社製紫外線照射装置トスキュア401を用いて紫外線を照射した。高圧水銀ランプから約20cm離れた真下の位置に、架橋ゴムシートを配置して紫外線を照射して、紫外線未照射、5分照射、10分照射、30分照射、60分照射の5種の試料を得た。また、燃料透過量測定用のゴムシートについては、片面のみでなく、表裏両面に対して紫外線を照射して、紫外線未照射、5分照射、10分照射、30分照射、60分照射の5種の試料を得た。紫外線を30分間照射したゴムシート断面の赤外吸収スペクトルを上記2に記載した方法に従って測定した。このとき、ATRプリズムでの押圧によるサンプルの変形を抑制するために、紫外線未照射の同一材料からなる変形防止片で紫外線照射表面を押えて測定した。1720~1680cm-1における吸収の強度の断面方向の強度分布プロファイルを図10に示す。図中、紫外線を照射したゴムシートにおける明るい部分が1720~1680cm-1における吸収の強い部分である。この図から、カルボニル基を含有する表面層であるバリア層が約12μmの厚さで形成されていることがわかる。紫外線未照射のゴムシートについても変形防止部材で表面を押えて測定した。得られた強度分布プロファイルを図11に示すが、バリア層が形成されていないことがわかる。紫外線照射量の異なる5種のゴムシートを用いて、上記3、4及び6に記載した方法に従って、硬度、引張強さ、切断時伸び及び燃料透過量を測定した。結果を表2にまとめて示す。紫外線照射によって、硬度はほとんど変化することはなく、ゴム弾性が維持されていたが、引張強さ及び切断時伸びはある程度低下した。例えば、照射時間10分のサンプルでは、未照射のサンプルに比べて、約80の引張強さと約80の切断時伸びを維持しながら、燃料透過量を20以下に抑制できた。また、シートの両面に紫外線を30分間照射したゴムシートについては、紫外線未照射のゴムシートとともに、オーブン内に、5時間、9時間、44時間、52時間、148時間、216時間及び280時間静置したときの燃料透過量を測定した。その結果を図12に示す。実施例4ブタジエン含有量が57質量でアクリロニトリル含有量が43質量のブタジエン-アクリロニトリル共重合体NBR:JSR株式会社製100質量部、シリカエボニックデグサジャパン株式会社製ウルトラジルVN360重量部、亜鉛華正同化学工業株式会社製5質量部及び硫黄細井化学工業株式会社製1質量部を、密閉式混練機で混練りした。得られた組成物に対して、ジベンゾチアジルジスルフィド三新化学工業株式会社製2質量部及びテトラエチルチウラムジスルフィド三新化学工業株式会社製1.5質量部を加え、オープンロールで更に混練りした。混練り操作後、170°C、10分間加硫して成形し、厚さ2mmのゴムシートを作製した。得られた架橋ゴムシートの表面両面にハリソン東芝ライティング株式会社製紫外線照射装置トスキュア401を用いて紫外線を照射した。高圧水銀ランプから約20cm離れた真下の位置に、架橋ゴムシートを配置して、その両面に対してそれぞれ30分間紫外線を照射した。得られたゴムシート断面の赤外吸収スペクトルを上記2に記載した方法に従って測定した。このとき、実施例3と同様に、ATRプリズムでの押圧によるサンプルの変形を抑制するために、紫外線未照射の同一材料からなる変形防止片で紫外線照射表面を押えて測定した。1720~1680cm-1における吸収の強度の断面方向の強度分布プロファイルを図13に示す。図中、紫外線を照射したゴムシートにおける明るい部分が1720~1680cm-1における吸収の強い部分である。この図から、カルボニル基を含有する表面層であるバリア層が約10μmの厚さで形成されていることがわかる。また、シートの両面に紫外線を30分間照射したゴムシートの燃料透過量を、紫外線未照射のゴムシートとともに、実施例3と同様に測定した。その結果を図14に示す。実施例5ブタジエン含有量が57質量でアクリロニトリル含有量が43質量のブタジエン-アクリロニトリル共重合体NBR:JSR株式会社製100質量部、タルク日本ミストロン株式会社製ミストロンベーパー60重量部、亜鉛華正同化学工業株式会社製5質量部及び硫黄細井化学工業株式会社製1質量部を、密閉式混練機で混練りした。得られた組成物に対して、ジベンゾチアジルジスルフィド三新化学工業株式会社製2質量部及びテトラエチルチウラムジスルフィド三新化学工業株式会社製1.5質量部を加え、オープンロールで更に混練りした。混練り操作後、170°C、10分間加硫して成形し、厚さ2mmのゴムシートを作製した。得られた架橋ゴムシートの表面両面にハリソン東芝ライティング株式会社製紫外線照射装置トスキュア401を用いて紫外線を照射した。高圧水銀ランプから約20cm離れた真下の位置に、架橋ゴムシートを配置して、その両面に対してそれぞれ30分間紫外線を照射した。得られたゴムシート断面の赤外吸収スペクトルを、実施例4と同様に測定したところ、カルボニル基を含有する表面層であるバリア層が約10μmの厚さで形成されていることがわかった。また、シートの両面に紫外線を30分間照射したゴムシートの燃料透過量を、紫外線未照射のゴムシートとともに、実施例3と同様に測定した。その結果を図15に示す。実施例3~5の結果より、シリカやタルクのような充填材を配合した場合であっても紫外線照射によってバリア層が形成された。そして、それにより、燃料透過量を大きく抑制できることがわかった。"