樹脂材料で形成された経糸14と、形状記憶樹脂、形状記憶合金及び超弾性金属の少なくとも1つで形成された線材を含む緯糸12、42と、が交織されてチューブ状に形成されると共に、前記緯糸12、42が周方向に沿って織り込まれ、前記経糸14が軸方向に沿って織り込まれ、前記経糸14及び前記緯糸12、42の一方又は両方は、体液によって膨潤する糸又は体液によって膨潤するコーティング16が施された糸によって形成されていることを特徴とする生体管腔用補修材10、10a、10b、20、30、30a、40。請求項1記載の生体管腔用補修材40において、前記緯糸42は、前記軸方向に凹凸した波形状を有し、該波形状の山部42a及び谷部42bが前記周方向でそれぞれ2つ以上形成されていることを特徴する生体管腔用補修材40。請求項1記載の生体管腔用補修材10、10b、20、30、30aにおいて、前記緯糸12は、前記形状記憶樹脂、前記形状記憶合金及び前記超弾性金属の少なくとも1つで形成された第1糸12a、12c、12eと、樹脂材料で形成された第2糸12b、12dとを有し、前記第1糸12a、12c、12eと前記第2糸12b、12dとが所定の比率によって交互に配置され、前記経糸14と交織されたことを特徴とする生体管腔用補修材10、10b、20、30、30a。請求項3記載の生体管腔用補修材10、10b、20、30、30aにおいて、前記第1糸12a、12c、12eと前記第2糸12b、12dの比率は、前記第1糸12a、12c、12eと前記第2糸12b、12dとが1本ずつ交互に配置されるか、又は、前記第1糸12aが1本以上につき前記第2糸12bが2本以上として交互に配置されることを特徴とする生体管腔用補修材10、10b、20、30、30a。請求項3記載の生体管腔用補修材10、10b、30、30aにおいて、当該生体管腔用補修材10、10b、30、30aの全長に渡って、前記第1糸12a、12c、12eと前記第2糸12b、12dの前記比率が一定に構成されていることを特徴とする生体管腔用補修材10、10b、30、30a。請求項3記載の生体管腔用補修材20において、当該生体管腔用補修材20の軸方向で中間部R2よりも両端部近傍R1の方が、前記第2糸12bに対する前記第1糸12aの比率が高いことを特徴とする生体管腔用補修材20。請求項3記載の生体管腔用補修材20、30、30aにおいて、少なくとも当該生体管腔用補修材20、30、30aの最両端部のいずれか一方は、前記第1糸12a、12eであることを特徴とする生体管腔用補修材20、30、30a。請求項1記載の生体管腔用補修材30、30aにおいて、当該生体管腔用補修材30、30aの軸方向で両端部近傍R11に配置された前記緯糸12は、前記軸方向で中間部R12に配置された前記緯糸12よりも、弾性が強いことを特徴とする生体管腔用補修材30、30a。請求項8記載の生体管腔用補修材30、30aにおいて、当該生体管腔用補修材30、30aの軸方向で両端部近傍R11に配置された前記緯糸12は、前記軸方向で中間部R12に配置された前記緯糸12よりも、線径が太い糸12a又は弾性が強い糸12eによって形成されていることを特徴とする生体管腔用補修材30、30a。請求項1記載の生体管腔用補修材10、10a、10b、20、30、30a、40において、少なくとも当該生体管腔用補修材10、10a、10b、20、30、30a、40の両端部のいずれか一方の周方向に沿って複数のフック50が設けられていることを特徴とする生体管腔用補修材10、10a、10b、20、30、30a、40。以下、本発明に係る生体管腔用補修材について好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。図1Aは、本発明の第1の実施形態に係る生体管腔用補修材であるステントグラフト10を拡張した状態での斜視図であり、図1Bは、図1Aに示すステントグラフト10を折り畳んだ状態での斜視図である。本実施形態に係るステントグラフト10は、例えば、胸部や腹部の大動脈瘤の治療に用いられ、病変を持つ血管内に挿入留置されることで該血管の補修補綴を行う血管補修材である。なお、本発明は、血管以外、例えば、気管、食道、胆管及び尿道等の各種の生体管腔の治療に適用することも可能である。図1Aに示すように、ステントグラフト10は、緯糸12と経糸14とを交織させて形成したチューブ状の織物ファブリックであり、緯糸12はチューブの周方向に沿って織り込まれ、経糸14はチューブの軸方向に沿って織り込まれている。ステントグラフト10は、例えば平筬等を用いた公知の織り方によって緯糸12と経糸14とを交織させたものである。緯糸12及び経糸14の表面には膨潤コート16が設けられている。膨潤コート16は、例えば、血管内の補修部で体液血液等によって膨潤する高分子材料を緯糸12及び経糸14の表面に塗布したものであり、緯糸12及び経糸14の一方のみに設けてもよい。図2は、図1Aに示すステントグラフト10の一部省略拡大側面図であり、ステントグラフト10の周面の一部を模式的に図示したものである。すなわち、図2では、緯糸12と経糸14との間、隣接する緯糸12同士の間、及び、隣接する経糸14同士の間にそれぞれ隙間を設けて図示しているが、ステントグラフト10は血液等の体液をその内腔に流通させる流路を構成することからも明らかなように、実際上、前記隙間はほとんどなく、各糸が互いに密着してほとんど隙間なく織り込まれるものである。図2に示すように、緯糸12は、2種類の糸線材である第1糸12a図2中に斑点模様で示す及び第2糸12bを有し、これら第1糸12aと第2糸12bが交互に配置された状態で経糸14と共に織り込まれてステントグラフト10を形成している。第1糸12aは、第2糸12bよりも弾性が強い線材であり、例えば、形状記憶樹脂、形状記憶合金又は超弾性金属によって形成される。第1糸12aを構成する前記形状記憶樹脂としては、例えば、スチレン-ブタジエン共重合体、ポリノボルネン、トランスイソプレン、ポリウレタン等又はこれらを含む高分子材料が挙げられる。前記形状記憶合金としては、例えば、Ti-Ni合金や、鉄系の合金等が挙げられる。前記超弾性金属としては、例えば、ばね用高張力ステンレス鋼や、49~53原子NiのTi-Ni合金、38.5~41.5重量ZnのCu-Zn合金、1~10重量XのCu-Zn-X合金X=Be、Si、Sn、Al、Ga、36~38原子AlのNi-Al合金等が挙げられる。この場合、Ti-Ni合金の一部を0.01~10.0Xで置換したTi-Ni-X合金X=Co、Fe、Mn、Cr、V、Al、Nb、W、B等とすること、又はTi-Ni合金の一部を0.01~30.0原子で置換したTi-Ni-X合金X=Cu、Pb、Zrとすること、また、冷間加工率及び又は最終熱処理の条件を選択することにより、機械的特性を適宜変えることができる。さらに、上記のTi-Ni-X合金を用いて冷間加工率及び又は最終熱処理の条件を選択することにより、機械的特性を適宜変えることができる。なお、使用される超弾性合金の座屈強度負荷時の降伏応力は、例えば、5kg/mm2~200kg/mm222°C、好ましくは、8kg/mm2~150kg/mm2、復元応力除荷時の降伏応力は、3kg/mm2~180kg/mm222°C、好ましくは、5kg/mm2~130kg/mm2である。ここでいう超弾性とは、使用温度において通常の金属が塑性変形する領域まで変形曲げ、引張り、圧縮させても、変形の解放後、加熱を必要とせずにほぼ圧縮前の形状に回復することを意味するものである。また、第1糸12aを構成する形状記憶樹脂、形状記憶合金及び超弾性金属は、少なくとも生体温度37°C付近で十分な弾性を有する必要がある。第2糸12bは、樹脂材料によって形成されており、例えば、ポリエステル、ePTFE延伸ポリテトラフルオロエチレン、ポリアミド等が挙げられる。経糸14は、第2糸12bと略同様な樹脂材料によって形成されており、例えば、ポリエステル、ePTFE延伸ポリテトラフルオロエチレン、ポリアミド等が挙げられる。このように、緯糸12を構成する第1糸12aと第2糸12bとの比率割合を1:1として1本ずつ交互に配置する構成の場合、緯糸12の第1糸12aは、その線径が、例えば、0.01mm~0.2mm程度、好ましくは0.13mm程度の線材とし、第2糸12bは、その線径が、例えば0.01mm~0.3mm程度、好ましくは0.05mm程度の線材とし、経糸14は、その線径が、例えば、0.01mm~0.3mm程度、好ましくは0.05mm程度の線材とするとよい。また、これら緯糸12及び経糸14を交織したステントグラフト10は、例えば、その外径が、6mm~46mm程度、長さが、40mm~200mm程度のチューブとして形成される。以上のように、本実施形態では、樹脂材料で形成された経糸14と、形状記憶樹脂、形状記憶合金及び超弾性金属のうちの1つで形成された第1糸12a及び樹脂材料で形成された第2糸12bを有する緯糸12とを交織し、チューブ状に形成することでステントグラフト10を構成している。すなわち、ステントグラフト10の周方向に沿って織り込まれる緯糸12として、十分な弾性を持った第1糸12aを用いることにより、従来のステントグラフトのようにチューブ状のファブリックに対して骨格ステントを装着する必要がなく、実質的にチューブ状のファブリックのみで十分な拡張性を有するステントグラフトを構成することができる。従って、ステントグラフト10では、前記骨格がないことから、該骨格の厚み分及び該骨格をファブリックに縫合する糸の厚み分、従来構成のステントグラフトよりも薄肉且つ小径に構成することができる。このため、ステントグラフト10の体内への挿入時、図1Bに示すように十分に細径な状態まで容易に折り畳むことができ、患者への侵襲を低減するができると共に、目的とする管腔内では、第1糸12aの弾性力によって図1Aに示すように円滑に且つ十分に拡張する。また、緯糸12第1糸12aを前記骨格の代わりに用いているため、ステントグラフト10に作用する力も全体として均一なものとなり、局所的に強い力が作用して、ステントグラフト10と接触する血管壁に対する安全性を向上させることができると共に、ファブリックの破損等を生じさせることを防止することができる。また、ステントグラフト10では、骨格がないことから、ファブリックを構成する緯糸12の材質、寸法、形状、又は経糸14に対する緯糸12の織り込み角度を適宜設定することで、当該ステントグラフト10の用途や仕様に応じた最適な性能を得ることができる。本実施の形態に係るステントグラフト10は、緯糸12及び経糸14の表面に膨潤コート16を設けているので、該膨潤コート16を設けない場合と比較して、緯糸12及び経糸14の設置本数を少なく構成することができ、折り畳み時に一層の細径化が可能になる。一方、緯糸12及び経糸14の設置本数を少なくしたことにより、体内への挿入前は織り目に多少隙間が生じてしまうこともあるが、体内で拡張した際には膨潤コート16が体液によって膨潤し、緯糸12及び経糸14の織り目の隙間が塞がれ、ステントグラフトとしての機能が低下することはない。換言すれば、膨潤コート16を設けた緯糸12及び経糸14を用いたことにより、ステントグラフト10のファブリックでの透水率が低減されるため、織り密度を低減でき、一層の細径化が可能となる。なお、膨潤コート16に代えて、緯糸12及び経糸14の構成材料自体を膨潤性のある高分子材料等で構成しても略同様な効果を得ることができる。また、緯糸12及び経糸14のいずれか一方のみに膨潤コート16を付したものを用いても、折り畳み時にある程度の細径化は可能となる。また、図2では、ステントグラフト10は、緯糸12と経糸14が1本ずつ交互に浮き沈みして織られた平織りと呼ばれる織り方で交織させたものを例示しているが、勿論他の織り方であってもよい。例えば、図3に示すように、経糸14が第1糸12a及び第2糸12bからなる2本の緯糸12の上を連続して通り、次いで2本の緯糸12の下を通り、次に2本の緯糸12の上を通るというように織られた綾織と呼ばれる織り方や、図4に示すように、経糸14が第1糸12a及び第2糸12bからなる4本の緯糸12の上を連続して通り、次いで1本の緯糸12の下を通り、次に4本の緯糸12の上を通るというように織られた朱子織と呼ばれる織り方等、種々の公知の織り方で交織したものを用いてもよい。上記ではステントグラフト10として、緯糸12に第1糸12a及び第2糸12bを用いた構成を例示したが、図5に示すように、弾性を有する第1糸12aのみを緯糸12に用いたステントグラフト10aとして構成してもよい。ステントグラフト10aのように全ての緯糸12を第1糸12aとした構成では、仮に、第1糸12aを全て金属材料で形成すると、樹脂材料の第2糸12bを用いたステントグラフト10に比べて、隣接する第1糸12a同士で滑りやずれを生じ易くなる可能性がある。しかしながら、ステントグラフト10aは、第2糸12bを織り込まないため、製造が一層容易となり、また強い弾性力が得られるため、その用途や仕様等によっては有効である。勿論、ステントグラフト10aを構成する第1糸12aを全て形状記憶樹脂で形成した場合には、隣接する第1糸12a同士での滑り等を防止可能である。また、第1糸12aとして、形状記憶樹脂と超弾性金属形状記憶合金とを用い、これらを交互に配置しても、上記の滑り等を防止することができる。このように全ての緯糸12を第1糸12aで構成したステントグラフト10aの場合には、緯糸12第1糸12aは、その線径が、例えば、0.01mm~0.15mm程度、好ましくは0.1mm程度の線材とするとよい。そうすると、全ての緯糸12を弾性の強い第1糸12aで形成しても、その弾性が強くなりすぎ、圧縮時の抵抗が大きくなりすぎることを防止して、例えば、第2糸12bを用いたステントグラフト10と略同様な性質となる。また、図1A等に示すステントグラフト10としては、緯糸12における第1糸12aと第2糸12bとの比率割合を1:1として1本ずつ交互に配置する構成を例示したが、第1糸12aと第2糸12bとを他の比率で配置することも勿論可能である。例えば、図6に示すステントグラフト10bのように、緯糸12における第1糸12aと第2糸12bとの比率を1:3として交互に配置、つまり、緯糸12の4本中1本が第1糸12aとした構成としてもよい。この場合、緯糸12第1糸12a及び第2糸12bは、その線径が、例えば、0.02mm~0.23mm程度、好ましくは0.16mm程度の線材とするとよい。そうすると、上記利率を1:1とした構成に比べて、弾性を有する第1糸12aの割合は減少しているが、十分な弾性を確保することができる。勿論、緯糸12における第1糸12aと第2糸12bとの比率は、上記例示した比率以外であってもよい。例えば、第1糸12aと第2糸12bとの比率を1:7として交互に配置、つまり、緯糸12の8本中1本が第1糸12aとした構成としてもよく、この場合、緯糸12第1糸12a及び第2糸12bは、その線径が、例えば、0.02mm~0.29mm程度、好ましくは0.2mm程度の線材とするとよい。同様に、例えば、第1糸12aと第2糸12bとの比率を1:15として交互に配置、つまり、緯糸12の16本中1本が第1糸12aとした構成としてもよく、この場合、緯糸12第1糸12a及び第2糸12bは、その線径が、例えば、0.02mm~0.3mm程度、好ましくは0.22mm程度の線材とするとよい。また、例えば、第1糸12aと第2糸12bとの比率を1:31として交互に配置、つまり、緯糸12の32本中1本が第1糸12aとした構成としてもよく、この場合、緯糸12第1糸12a及び第2糸12bは、その線径が、例えば、0.02mm~0.3mm程度、好ましくは0.3mm程度の線材とするとよい。このように、緯糸12を構成する第1糸12aと第2糸12bの比率は、1:0、1:1~1:31等のように適宜変更可能であり、勿論、第1糸12aを2本以上としてもよく、この設定はステントグラフト1010a、10bの用途や仕様に応じて設定すればよい。すなわち、弾性のある第1糸12aを第2糸12bに対して所定の比率によって交互に配置することで、当該ステントグラフトの拡張性能や圧縮性能を適宜変更することができる。この際、弾性を有する第1糸12aの比率が少ない場合にも十分な弾性力を得るため、上記では第1糸12aの比率が少ない程、該第1糸12aの線径を太くして十分な弾性を発生可能に構成する方法を例示した。なお、ステントグラフトを折り畳んだ後、該第1糸12aの弾性力によって当該ステントグラフトが完全に元通りの状態まで拡張可能に構成するためには、上記例示した第1糸12aの材質を用いる場合には、線径が0.3mm程度までのものが好適である。勿論、第1糸12aの材料の最適化によって、線径を太くせずに十分な弾性を持ち得る場合には、線径を変更しなくてもよい。なお、上記のような第1糸12aと第2糸12bの配置の比率は、ステントグラフト10、10bや、後述するステントグラフト30、30a、40等の全長に渡って一定に構成されてもよい。そうすると、例えば、金属線材からなる第1糸12a同士が隣接して互いに滑りやずれを生じることを一層確実に防止することができると共に、当該ステントグラフト10等の拡張性能や圧縮性能をその全長に渡って均一で安定したものとすることができる。図7は、本発明の第2の実施形態に係る生体管腔用補修材であるステントグラフト20の構成を模式的に示す斜視図であり、図8は、図7に示すステントグラフト20の一部省略拡大側面図である。なお、第2の実施形態に係るステントグラフト20において、上記第1の実施形態に係るステントグラフト1010a、10bと同一又は同様な機能及び効果を奏する要素には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略し、以下同様とする。図7及び図8に示すように、ステントグラフト20は、その軸方向で両端部近傍の端部R1、R1と、両端部R1、R1の間の中間部R2とで、緯糸12における第1糸12aの第2糸12bに対する比率密度が高くなるように構成している。図8では、第1糸12aと第2糸12bの比率を、端部R1で1:1、中間部R2で1:3とした構成を例示している。ステントグラフト20では、両端部近傍の端部R1での第1糸12aの比率を高くしたことにより、チューブの両端部近傍での弾性が強く設定され、中間部R2での弾性が端部R1よりも弱く設定される。このため、ステントグラフト20は、目的とする管腔内に設置された際、両端部R1、R1で十分な拡張力が発揮されることから、管腔内で全体として円滑に拡張し、該管腔内にステントグラフト20を確実に留置することができる。しかも、中間部R2での拡張力が比較的弱いことから、折り畳む際図1B参照の圧縮抵抗が適切に低減されるため、折り畳みが容易になると共に、カテーテルのシース図示せず内での反発弾性を有効に低減することができ、該シースからの放出も一層容易となる。勿論、ステントグラフト20における第1糸12aと第2糸12bとの比率は、上記したもの以外であってもよく、要は、第1糸12aの第2糸12bに対する比率密度が、両端部近傍の端部R1、R1の方が中間部R2よりも高く設定されていればよい。端部R1は、例えば、ステントグラフト20の両端から少なくとも2本以上の第1糸12aを高い比率例えば、第1糸12aと第2糸12bの比率が1:1で配置した範囲ステントグラフト20の軸方向距離として設定すればよいが、ステントグラフト20の端部から、5mm~25mm程度、好ましくは10mm程度として設定してもよく、要は、ステントグラフト20の用途や仕様に応じて、その円滑な拡張性と圧縮抵抗の低減とが両立可能な範囲として設定されればよい。また、図8に示すように、少なくともステントグラフト20の最両端部のいずれか一方が第1糸12aであってもよい。そうすると、その最端部を構成する第1糸12aで十分な拡張力を確実に発揮させることができ、当該ステントグラフト20を血管内等に一層確実に留置することができる。さらに、ステントグラフト20の最両端部のうち、第1糸12aが配置される端部は、当該ステントグラフト20の使用時に体内で上部頭部、上流となる側の端部とするとよい。そうすると、該上部に位置する最端部で確実な拡張力を発揮させることができるため、ステントグラフト20を血管内等により確実に留置することができる。勿論、このように最両端部のいずれか一方を第1糸12aとする構成は、ステントグラフト10、10a、10b、30、30a、40等の他の実施形態に係るステントグラフトにも適用可能である。図9は、本発明の第3の実施形態に係る生体管腔用補修材であるステントグラフト30の構成を模式的に示す斜視図であり、図10は、図9に示すステントグラフト30の一部省略拡大側面図である。図9及び図10に示すように、ステントグラフト30は、その軸方向で両端部近傍の端部R11、R11と、両端部R11、R11の間の中間部R12とで、緯糸12の線径が異なるように構成している。なお、端部R11及び中間部R12は、上記したステントグラフト20の端部R1及び中間部R2と略同様な範囲として設定すればよい。図10では、第1糸12aと第2糸12bの比率を1:1とした構成において、中間部R12での第1糸12a及び第2糸12bを、端部R11の第1糸12a及び第2糸12bの線径よりも細径な第1細糸12c及び第2細糸12dに置換した構成を例示している。これにより、上記第2の実施形態に係るステントグラフト20と略同様に、ステントグラフト30の両端部近傍での弾性を強く設定し、中間部での弾性を端部R11よりも弱く設定することができる。ステントグラフト30では、端部R11よりも中央部R12に線径の小さい第1細糸12c及び第2細糸12dを設けた構成により、チューブの両端部近傍での弾性を強く設定し、中間部R12での弾性を端部R11よりも弱く設定する構成としたが、例えば、図11に示すステントグラフト30aとして構成してもよい。ステントグラフト30aでは、端部R11と中央部R12の線径は略同様に構成しているが、端部R11に、中間部R12の第1糸12aよりも弾性の強い材質で構成した第1強糸12eを用いている。従って、ステントグラフト30aでも、上記したステントグラフト20、30と略同様に、チューブの両端部近傍での弾性を強く設定し、中間部での弾性を端部R11よりも弱く設定することができる。なお、ステントグラフト20、30、30aでは、チューブの両端部近傍での弾性を高くした構成を例示したが、チューブの全長が長いステントグラフト等の場合には、例えば、両端部近傍及び中央近傍での弾性を高くし、その間に弾性を弱くした部位を設けた構成としてもよい。図12Aは、本発明の第4の実施形態に係る生体管腔用補修材であるステントグラフト40の構成を模式的に示す側面図であり、図12Bは、図12Aに示すステントグラフト40を軸方向から見た正面図である。図12A及び図12Bに示すように、ステントグラフト40は、緯糸12に代えて、図12Aに示す拡張時においても軸方向に凹凸した波形状を有する緯糸42を経糸14と交織している。ステントグラフト40では、上記したステントグラフト10等の場合と略同様に図1B参照、折り畳み時、その両端部に少なくとも一対の突出片と一対の埋没片とが形成されることを考慮し、緯糸42は、側面視で軸方向に凹凸した山部42aと谷部42bとが、周方向でそれぞれ2つ以上形成された波形状となっていることが好ましい。これにより、ステントグラフト40では、その折り畳み作業が一層容易となる。さらに、図12Aに示す拡張状態から図1Bと略同様な圧縮状態折り畳み状態にしてカテーテルのシース図示せず内に挿入する際、図1のステントグラフト10等に比べて圧縮時の非圧縮時からの変形率が低減されるため、前記シース内での緯糸42の反発弾性を有効に低減することができ、該シースからの放出も一層容易となる。また、拡張状態では、波筬織り波形状のステントグラフト40は、図1Aに示す平筬織りのステントグラフト10にはない軸方向の骨格軸方向に凹凸した山部42aと谷部42bを有するため、該ステントグラフト10と比較して軸方向の圧縮する力に対する抗力が高くなる。さらに、前記骨格が軸方向にある程度の長さを持つため、該ステントグラフト40が該血管に対して傾いて留置されることを好適に防ぐことができる。勿論、このような波形状からなる緯糸42は、上記したステントグラフト10、10a、10b、20、30、30aに適用可能であることは言うまでもない。なお、本発明は、上述の実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成乃至工程を採り得ることは勿論である。例えば、図13に示すように、上記第2の実施形態に係るステントグラフト20について、その一端部に周方向に沿って複数図13では4個のフック棘50を設けたステントグラフト20aとして構成してもよい。フック50は、例えば、略U字状であって、一対の先端部50a、50aがステントグラフト20aの他端部を指向し、且つ外側に向けて屈曲突出している。このフック50が、ステントグラフト20aの使用時に体内で上部頭部、上流となる側の端部に設けられることにより、前記先端部50aが血管壁にくい込み、ステントグラフト20aの位置ずれを防止することができる。さらに、ステントグラフト20aでは、該フック50が各張力の拡張力の高い領域R1に対応して設けられることにより、当該ステントグラフト20aの一層の位置ずれ防止効果を発揮することができる。勿論、このようなフック50についても、上記したステントグラフト10、10a、10b、30、30a、40に適用可能であることは言うまでもない。