"少なくとも、像担持体上に形成されたトナー画像を画像支持体へ転写する工程を有する画像形成方法であって、前記画像形成方法に用いられる前記画像支持体は、トナー画像を転写する領域に形状記憶樹脂を含有するものであり、前記トナー画像を前記画像支持体へ転写する工程は、少なくとも、前記画像支持体を加熱して、前記トナー画像を転写する領域を断面形状が凹部と凸部を交互に配列させた形状になる様、予め加工しておく工程と、前記形状に加工されている前記画像支持体を加熱し、外力を加え、冷却して、前記トナー画像を転写する領域を平坦な面に加工する工程と、前記平坦な形状に加工された前記画像支持体へ前記像担持体に形成されたトナー画像を転写する工程と、前記トナー画像が転写された前記画像支持体を加熱して、前記トナー画像を転写する領域の断面形状を前記凹部と凸部を交互に配列させた形状に復活させる様に加工する工程を有するものであることを特徴とする画像形成方法。前記画像支持体のトナー画像を転写する領域に形成される平坦な面の表面粗さが、0.5μm以上55μm以下であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成方法。前記画像支持体のトナー画像を転写する領域に含有される形状記憶樹脂が、ディールス-アルダー型熱可逆架橋反応により形成される架橋部位を有するポリ乳酸樹脂であることを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成方法。前記画像支持体が、少なくとも、基材と前記形状記憶樹脂を含有する表面層を有する積層構造のものであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記画像形成方法は、前記画像支持体にトナー画像を転写後、前記画像支持体を加熱して復活する前記凸部に付着しているトナー粒子を除去する工程を有することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記画像支持体に転写される前のトナー画像を構成するトナー粒子の投影法による平均粒径をX、前記画像支持体に保持されているトナー画像を構成するトナー粒子の投影法による平均粒径をYとしたとき、前記XとYの比X/Yの値が0.5以上1.1以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の画像形成方法。しかしながら、画像支持体の繰り返し使用を可能にする上記各特許文献に記載の技術は、それぞれ課題を有しているものであった。たとえば、特許文献1の技術では、電子写真方式で画像を形成すると、定着時の熱溶融によりトナー画像が強く固着しており、画像支持体上に凹凸面を回復させてもトナー画像をスムーズに除去できず、画像支持体上にトナー片が残存するものも出てきた。また、特許文献4の技術では、画像形成したシート状画像受容体をリモネン含有液に接触させるため、トナー画像を除去したシート状画像受容体は乾くまで使用できず、再生したシート状画像受容体を効率よく使用する面で課題を有していた。さらに、特許文献2に記載の連続溝状凹所を多数形成した凹凸面を有する受像シートを用いて画像形成を行うと、画質不良のトナー画像が多く形成された。これは、トナー画像を転写する際、受像シート上に生じる電荷に起因する電界に従ってトナーは移動するが、受像シート表面に凸部が存在するとそこへ電界が集中し、凸部めがけてトナーが集中的に移動することになる。その結果、所定のトナー転写が行えなくなり、乱れた画質のトナー画像が形成されるものと考えられた。この様な画像不良の発生は、版を起こす手間をかけずに高画質のプリント物を必要枚数分供給することを可能にする電子写真方式の画像形成装置によるオンデマンド印刷分野への展開に影響を与えるものと危惧された。本発明は、トナー画像を画像支持体より分離、除去できる様に保持させるとともに、画質に乱れのない良好な仕上がりの画像形成が行え、画像形成に使用した画像支持体やトナーの再利用が可能な画像形成方法を提供することを目的とするものである。本発明者は、上記課題が以下に記載のいずれかの構成により解消されるものであることを見出した。すなわち、請求項1に記載の発明は、少なくとも、像担持体上に形成されたトナー画像を画像支持体へ転写する工程を有する画像形成方法であって、前記画像形成方法に用いられる前記画像支持体は、トナー画像を転写する領域に形状記憶樹脂を含有するものであり、前記トナー画像を前記画像支持体へ転写する工程は、少なくとも、前記画像支持体を加熱して、前記トナー画像を転写する領域を断面形状が凹部と凸部を交互に配列させた形状になる様、予め加工しておく工程と、前記形状に加工されている前記画像支持体を加熱し、外力を加え、冷却して、前記トナー画像を転写する領域を平坦な面に加工する工程と、前記平坦な形状に加工された前記画像支持体へ前記像担持体に形成されたトナー画像を転写する工程と、前記トナー画像が転写された前記画像支持体を加熱して、前記トナー画像を転写する領域の断面形状を前記凹部と凸部を交互に配列させた形状に復活させる様に加工する工程を有するものであることを特徴とする画像形成方法。というものである。請求項2に記載の発明は、前記画像支持体のトナー画像を転写する領域に形成される平坦な面の表面粗さが、0.5μm以上55μm以下であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成方法。というものである。請求項3に記載の発明は、前記画像支持体のトナー画像を転写する領域に含有される形状記憶樹脂が、ディールス-アルダー型熱可逆架橋反応により形成される架橋部位を有するポリ乳酸樹脂であることを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成方法。というものである。請求項4に記載の発明は、前記画像支持体が、少なくとも、基材と前記形状記憶樹脂を含有する表面層を有する積層構造のものであることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の画像形成方法。というものである。請求項5に記載の発明は、前記画像形成方法は、前記画像支持体にトナー画像を転写後、前記画像支持体を加熱して復活する前記凸部に付着しているトナー粒子を除去する工程を有することを特徴とする請求項1~4のいずれか1項に記載の画像形成方法。というものである。請求項6に記載の発明は、前記画像支持体に転写される前のトナー画像を構成するトナー粒子の投影法による平均粒径をX、前記画像支持体に保持されているトナー画像を構成するトナー粒子の投影法による平均粒径をYとしたとき、前記XとYの比X/Yの値が0.5以上1.1以下であることを特徴とする請求項1~5のいずれか1項に記載の画像形成方法。というものである。本発明では、トナー画像を保持する画像支持体表面に形状記憶樹脂を含有させ、当該表面の断面形状は予め凹部と凸部より構成されるものにしている。そして、画像支持体表面を平坦にしてからトナー画像を画像支持体に転写するので、凸部の存在により発生した電界集中に起因する転写不良が解消され、像担持体上のトナー画像を乱さずに転写することができる。この様に、像担持体上のトナー画像を乱さずに転写した後、画像支持体表面に再び凹部と凸部を形成させ、凹部に付着、保持させたトナー粒子によりトナー画像を形成することにより、画像支持体からのトナー画像の分離が行える。したがって、本発明によれば、像担持体上のトナー画像を乱さずに画像支持体上へ転写するので、良好な画質のプリント物の作製が可能になり、とりわけ、微細ドット画像や細線画像より構成される高画質プリント物の作成に寄与するものである。また、トナー画像は凹部に付着、保持させているので、画像支持体より除去し易く、画像形成に使用した画像支持体やトナーの再利用を可能にする。本発明は、形状記憶樹脂を含有する画像支持体にトナー画像を形成する画像形成方法に関する。本発明に係る画像形成方法は、トナーを溶融、固化させずに画像支持体上へトナー画像を定着するもので、トナーを溶融、固化させないことにより当該画像支持体からのトナー画像の除去が行え、画像支持体やトナーの再生を可能にしている。再生可能な画像支持体には、たとえば、図1に示す様な表面に凹部と凸部を配列させた画像支持体があり、当該画像支持体の凹部にトナーを静電付着させることにより、トナーを溶融、固化させずに画像支持体への画像保持を行っている。図1に示す凹部と凸部を有する画像支持体にトナー画像を形成する技術は、前述の特許文献2に提案されている。すなわち、特許文献2は、凹部にトナーを除去可能に付着させ、凹部に沿って設けられている凸部の存在により凹部のトナー画像が保護されるもので、付着トナー画像をもって画像形成が行われるものである。しかしながら、画像支持体上にこの様な凹凸面を設けると、凹凸面の凸部に電界が集中し易くなり、電界集中による画像乱れが生じた状態でトナー画像が転写され、とりわけ写真画像の様な高解像度画像やフルカラー画像の画質に大きな影響を与えた。本発明者は、凹凸面を有する画像支持体上にトナー画像を転写する際、電界集中による画像乱れを起こさない環境を一時的に形成し、トナー画像転写後は凹凸面を維持してトナー画像の保持が行える画像支持体の開発を検討した。そして、凹凸面を形状記憶樹脂で作製した画像支持体により、トナー画像転写前に画像支持体表面を平坦化して電界集中による画像乱れの起きない転写環境を形成し、トナー画像転写後は画像支持体表面に凹凸を付与して画像が保持されることを見出した。以下、本発明について詳細に説明する。最初に、本発明で使用可能な画像支持体表面に設けられる凹部と凸部について、図1を用いて説明する。本発明で使用可能な画像支持体Sは、トナー画像を転写、保持させる領域の断面構造が凹部SRと凸部SPを交互に規則的に配列させた構造のもので、凹部SRの間に凸部SPを隣接させて配置され、凸部SPは凹部SRに沿って延在している。画像支持体S表面に設けられる凹部SRと凸部SPのパターン、つまり配列は、たとえば、図1a~fに示すものが挙げられ、本発明で使用可能な凹部SRと凸部SPのパターンはこれらに限定されるものではない。以下、図1a~fに示す凹部SRと凸部SPのパターンについて説明するが、図1では、凹部SRと凸部SPを分かり易く示すため、凹部SRを白帯で、凸部SPを黒帯で示している。先ず、図1aに示す画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yに直交する方向Xに平行に形成されているもので、図1bに示す画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yと平行に形成されているものである。次に、図1cの画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yと直交する方向Xに対して若干傾斜させた角度で平行に形成されている。また、図1dの画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yに対して若干傾斜した角度で平行に形成されている。また、図1eの画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yと直交する方向Xに沿ってジグザグ状に形成され、図1fの画像支持体Sは、凹部SRと凸部SPが画像支持体の搬送方向Yと直交する方向Xに沿って波形状に形成されている。この様に、画像支持体S表面に設けられる凹部SRは、画像支持体の搬送方向Yあるいは搬送方向と直交する方向Xに沿って連続的に配置されるもので、凸部SPは凹部に沿って連続的に配置されるものである。また、図1に示す様に凹部SRと凸部SPは、画像支持体S上にほぼ均一に分散形成され、画像支持体S表面において凹部SRが占める合計面積は凸部SPが占める合計面積よりも大きなものである。また、本発明に係る画像形成方法によりトナー画像を形成した画像支持体Sは、たとえば、図1gの断面構造で示す様に、凹部SRへトナー粒子Tを付着させることにより、トナー画像を保持するものである。すなわち、凹部SRは、トナーの平均粒径よりも深く、大きく、内部に複数個のトナー粒子Tを収容することが可能なものである。また、図1において、S1は基材、S2は形状記憶樹脂を含有する表面層を表す。また、図中のDは凹部SRの幅を表すもので、具体的には、20μmから500μmが好ましく、100μm前後が特に好ましい。また、図中のWは凸部SPの幅を表すもので、具体的には、凹部SRの幅Dの2分の1以下50分の1以上が好ましく、10μm前後が特に好ましいものである。さらに、図中のHは凸部SPの高さ、言い換えると凹部SRの深さを表すもので、具体的には、20μmから100μmが好ましく、50μm前後が特に好ましいものである。この様な形状の凹部SRと凸部SPを画像支持体S表面へ交互に配置させる方法としては、たとえば、射出成形法等の公知の樹脂成形法や、画像支持体Sを表面加工ローラに通過させて形成する方法等の公知の方法が挙げられる。具体的には、凹部SRと凸部SPを形成する際、画像支持体を形状記憶温度形状記憶樹脂の融点以上に加熱し、この加熱状態下で凹部SRと凸部SPを形成した後、冷却処理を行うことにより、画像支持体S表面に凹部SRと凸部SPを形成する。なお、本発明で使用可能な画像支持体S表面に設けられる凹部SRの形状は、図1gに示す形状に限定されるものではなく、たとえば、図2aに示す矩形波形状のものやbに示す三角波形状のもの、cに示す逆放物線形状のもの等もある。これら凹部SRの形状のうち、三角波形状のものや逆放物線形状のものは、凸部SPの先端が尖った形状になるので、凸部SPの幅Wは半値幅で表すものとする。半値幅で表される幅Wは、図2に示す様に、凸部SPの高さをHとしたとき、高さH/2の2点を結んだ線分で表される幅である。次に、上述した画像支持体へトナー画像を転写、保持する方法について説明する。本発明では、感光体や中間転写体等の像担持体上に形成されたトナー画像を、図1に示す様に、表面の断面構造が凹部と凸部より構成される画像支持体に転写、保持するもので、断面が凹部と凸部より構成される表面層は形状記憶樹脂を含有するものである。本発明では、表面層に形状記憶樹脂を用いることにより、電界集中を起こさない平坦な画像支持体上へトナー画像を転写することが可能で、かつ、転写後は静電付着力の様な弱い力でトナー画像を画像支持体上へ保持することが可能である。すなわち、形状記憶樹脂を含有させることにより、トナー画像を転写する前に画像支持体を加熱し、さらに、加圧、冷却すると、画像支持体表面は電界集中が発生するおそれのないレベルに平坦化され、像担持体上のトナー画像を忠実に転写することができる。また、トナー画像転写後は、トナーを溶融させない程度の温度で画像支持体を加熱すると、画像支持体表面に当初の凹部と凸部が復活し、凹部に付着させたトナーを凸部で保護することで、安定したトナー画像の保持が行える。以下、本発明で行われる画像支持体上へのトナー画像転写と転写後の画像支持体でのトナー画像保持について図3を用いて説明する。図3は、トナー画像転写前よりトナー画像保持までの画像支持体の断面形状変化を示す模式図である。図3aは、トナー画像を転写する前の画像支持体Sの断面形状を示すものである。図3に示す画像支持体Sは、基材S1と形状記憶樹脂を含有する表面層S2より構成されるものである。なお、本発明で使用可能な画像支持体は、図3に示す層構造のものに限定されるものではなく、トナー画像の転写、保持を行う画像支持体表面に形状記憶樹脂を含有するものであればよい。たとえば、基材S1が形状記憶樹脂を含有してなる単層構造のものや、基材S1と表面層S2の間に層を設けた3層以上の積層構造のもの等もある。図3aに示す画像支持体Sは、表面層S2に凹部SRと凸部SPを有するものであり、図中、凹部SRの幅をD、凸部SPの幅をW、高さをHで表している。表面層S2に設けられている凹部SRと凸部SPは、公知の方法により形成が可能で、具体的には、画像支持体を表面層S2に含有される形状記憶樹脂の溶融温度以上の温度で加熱し、ローラ等の凹部と凸部を付与する部材を用いて加工する。上記加工処理後、当該画像支持体を冷却することで、凹部SRと凸部SPを有する表面層S2が形成される。次に、図3bは、形状記憶樹脂を含有する表面層S2を平坦化した画像支持体Sの断面形状を示すもので、前述の図3aの画像支持体Sを加熱し、加熱した画像支持体Sを、たとえば表面が平らなローラで冷却しながら変形させて形成する。ここで、加熱温度は、表面層S2に含有される形状記憶樹脂の軟化点温度以上で溶融温度よりも低いものである。そして、図3cは、平坦化した表面層S2にトナー画像を転写させた画像支持体Sの断面形状を示すもので、Tはトナー画像を構成するトナー粒子である。次に、図3dは、トナー画像を転写させた画像支持体Sを加熱し、当初形成されていた凹部SRと凸部SPを再び表面層S2に形成させた画像支持体Sの断面形状を示すものであり、トナー粒子Tは凹部SRだけでなく凸部SPにも存在している。このときの加熱温度は、形状記憶樹脂の軟化点温度以上であり、かつ、トナー粒子Tの溶融温度よりも低い温度にする。そして、ブレード等の公知の除去手段を用いて、凸部SPに付着しているトナー粒子Tを除去することにより、図3eに示す凹部SRにトナー粒子Tを付着させ、トナー画像を保持してなる画像支持体が得られる。図3に示す画像形成方法は、以下の手順で行われる。すなわち、1表面層S2に含有される形状記憶樹脂の溶融温度以上に画像支持体Sを加熱し、画像支持体S表面に凹部SRと凸部SPを予め形成しておく2当該画像支持体S上にトナー画像を転写する前に、形状記憶樹脂の軟化点以上溶融温度以下の温度で画像支持体Sを加熱する。3加熱した画像支持体Sに圧力を加えて、画像支持体S表面より凹部SRと凸部SPをなくして平坦な面に変形させながら冷却する。4画像支持体Sの平坦面上にトナー画像トナー粒子Tを転写する。5トナー画像を転写した画像支持体Sを加熱して、画像支持体S表面に凹部SRと凸部SPを復活させる。6凸部SPに付着したトナー粒子Tを除去し、凹部SRに付着したトナー粒子Tを残存、保持させてトナー画像を形成する。この様に、本発明では、トナー画像を転写、保持する領域に形状記憶樹脂を含有する画像支持体を用いることにより、電界集中を発生させることのない平坦面へトナー画像を転写するので、像担持体上のトナー画像を乱さずに精度よく転写することができる。また、画像支持体上に転写したトナー画像は、凹部にトナー粒子を付着、保持させることにより形成され、凹部に隣接する凸部の存在により、凹部内のトナー粒子がユーザの指に触れたり、外力を受けることが回避されるので、画像の変形や脱離の発生が回避される。この様にして、本発明によれば、画像支持体上にトナー粒子を溶融、固着させなくても、トナー画像を安定保持することができる。なお、画像支持体表面の平坦さは、後述する実施例に示す様に、表面粗さRzを用いて規定することができる。具体的には、後述するポリ乳酸樹脂やポリウレタンエラストマー、ポリアクリル樹脂で構成する形状記憶樹脂を用いた画像支持体を、70°Cに加熱し、0.05MPaから0.07MPaの押圧力で加圧し、40°Cに冷却することで、平坦面を形成した場合、表面粗さRzが0.5μm以上55μm以下の平坦面が得られ、当該平坦面へはトナー画像を安定的に転写することができる。上記表面粗さRzは、市販の表面粗さ計SurfcorderSE-30H小坂研究所社製を使用し、下記測定条件下で測定したもので、測定距離:10mm基準長さ縦の測定倍率:5000倍横の測定倍率:20倍基準長さの距離間において、上位から5つの山頂の平均高さと、下位から5つの谷底の平均低さの差を計測したものである。本発明で使用される画像支持体は、トナー画像を転写、保持する領域である画像支持体表面に形状記憶樹脂を含有するものであり、図1や図2に示す画像支持体Sでは表面層S2に含有される。ここで、本発明で使用される形状記憶樹脂について説明する。本発明で使用される画像支持体の表面に含有される形状記憶樹脂とは、ある温度以下で変形させても、その温度以上に加熱すると元の形状に回復する性質を有する樹脂のことで、この性質は一般に形状記憶効果と呼ばれるものである。以下、本発明で使用される形状記憶樹脂が示す形状記憶効果について図4と図5を用いて説明する。図4は、形状記憶樹脂の分子構造と各温度環境下で採る樹脂状態を模式的に示す図で、図4のb~eは、図4aに示す分子構造を部分拡大したものである。また、図5は、形状記憶樹脂が流動状態や固化状態等の各種状態を採るときの温度領域を模式的に示す図である。形状記憶樹脂は、前述した様に、樹脂に所定の温度をかけて変形させた後、室温まで冷却することで所望の形状に固定することが可能で、さらに、再度加熱することにより本来の形状に復元する性質を有している。形状記憶樹脂Rは、図4aに示す様に、架橋点の様な物理的あるいは化学的結合部位からなる固定相R1と、ガラス転移温度や融点等の温度以上で流動化する非架橋部分からなる可逆相R2より構成される。そして、可逆相R2は、温度環境に基づいて硬化状態hと軟化状態sを採るもので、図4中ではR2hとR2sで示す。形状記憶樹脂は、以下に示す1から3に示す3つのステップを経ることで、記憶形状となる成形品の形成、成形品の変形、成形品の記憶形状回復が行える。1成形加工による記憶形状の付与図4aとbは、形状記憶樹脂を所定方法加熱、溶融、固化で成形加工して形成された初期状態の成形品を表すものである。形成された成形品は、固定相R1と硬化状態の可逆相R2hより構成され、初期状態原形の形状を記憶したものである。成形加工では、先ず、固定相R1及び可逆相R2の両方が溶融する温度に加熱し、溶融状態にした形状記憶樹脂Rを成形する。そして、形状記憶樹脂Rを成形後は、固定相R1のガラス転移温度あるいは融点以下に冷却して、固定相R1と可逆相R2を固定化する。本発明では、固定相R1と可逆相R2の両方が溶融状態になる温度を形状記憶温度といい、図5のTcで示す温度がこれに該当し、形状記憶温度Tc以上の樹脂が溶融状態である温度領域を形状記憶温度領域といい、図5のTδで示す温度領域である。また、固定相R1と可逆相R2の両方が固化状態となる温度領域を非変形温度領域といい、図5のTαで示す温度領域である。2成形品の変形成形品を任意の形状に変形させる温度環境は、図4b→cに示す様に、固定相R1は溶融せず、可逆相R2のみが溶融可能な温度環境で、可逆相R2のガラス転移温度以上あるいは融点以上に加熱することで、可逆相R2hがR2sへ移行する。そして、この状態で成形品に外力が加わると、図4c→dに示す様に変形する。次に、変形させた成形品を可逆相R2のガラス転移温度以下あるいは融点以下に冷却すると、図4d→eに示す様に、可逆相R2sが可逆相R2hに移行し、可逆相R2が固化することにより、成形品は変形状態のまま固定化する。本発明では、可逆相R2のみを溶融状態にして外力付与により成形品の形状を変形させることが可能な温度領域のことを可変形温度領域といい、図5のTβで示す温度領域が該当する。そして、可変形温度領域Tβの下限温度を可変形温度といい、図5のTaで示す温度が該当し、当該温度領域の上限温度を形状回復温度といい、図5のTbで示す温度が該当する。3記憶形状の回復任意の形状に変形した成形品は、図4eに示す様に、一時的に強制固定されている可逆相R2hにより変形状態が維持されている。そして、図4e→cに示す様に可逆相R2のみが溶融する温度に加熱することで、樹脂がゴム状態、すなわち可逆相R2sとなり、元の形状に回復する。そして、元の形状に回復した成形品は、図4c→bに示す様に可逆相R2のガラス転移温度以下あるいは融点以下に冷却されることによりR2hとなり、図4bに示す初期状態の形状に固定化される。本発明では、変形させた成形品の可逆相R2のみを溶融状態にして、成形品の形状を初期状態に戻す温度領域のことを形状回復温度領域といい、図5のTγで示す温度領域が該当する。形状回復温度領域Tγは前述の可変形温度領域Tβよりも高い温度領域で、前述の形状記憶温度Tcがその上限である。次に、本発明で使用可能な形状記憶樹脂の具体例について説明する。本発明で好ましく使用される形状記憶樹脂としては、たとえば、ポリウレタン系形状記憶樹脂、ポリアクリル系形状記憶樹脂、ポリ乳酸系形状記憶樹脂等が挙げられる。以下、これら形状記憶樹脂について具体的に説明する。1.ポリウレタン系形状記憶樹脂本発明で使用可能なポリウレタン系形状記憶樹脂としては、たとえば、特開平2-92914号公報に記載の2官能のイソシアネート、2官能のポリオール、及び、2官能の鎖延長剤を用いて形成される形状記憶ポリウレタンエラストマーがある。当該形状記憶ポリウレタンエラストマーの形成に使用される2官能のイソシアネート化合物は、下記一般式で表されるもので、2官能イソシアネート化合物;OCN-R1-NCO式中のR1は、ベンゼン環を1~2個有してもよい2価の有機基を示すものである。上記2官能イソシアネート化合物の具体例としては、2,4-トルエンジイソシアネート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、カルボイミド変性した4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等がある。また、上記2官能のポリオール化合物は、下記一般式で表されるもので、2官能ポリオール化合物;HO-R2-OH式中のR2は、前記2官能イソシアネート化合物を構成するR1と同様、ベンゼン環を1~2個有してもよい2価の有機基を示すものである。また、上記一般式で表される化合物に2官能のカルボン酸もしくは環状エーテルを付加反応させたものも含まれる。上記2官能ポリオール化合物及び該2官能ポリオール化合物にカルボン酸あるいは環状エーテルを付加反応させたものの具体例には、ポリプロピレングリコール、1,4-ブタングリコールアジペート、ポリテトラメチレングリコール、ポリエチレングリコール、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物等がある。2官能の鎖延長剤は、活性水素基を有するもので、下記一般式で表される。すなわち、2官能の鎖延長剤;HO-R3-OH式中のR3はCH2n基、または、ベンゼン環を1~2個有してもよい2価の有機基を示すものである。上記2官能の鎖延長剤の具体例としては、エチレングリコール、1,4-ブタングリコール、ビス2-ヒドロキシエチルハイドロキノン、ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物等がある。2.ポリアクリル系形状記憶樹脂本発明で使用可能なポリアクリル系形状記憶樹脂には、たとえば、特開平9-235329号公報に記載の結晶性モノマーを一成分、非結晶性モノマーを一成分とし、適当な架橋剤を共存させ、これらを重合して得られるものがある。当該文献には、好ましい結晶性モノマーとして炭素数8以上のアルキル基を有するアルキルメタアクリレートと、好ましい非結晶性モノマーとして炭素数6以下のアルキル基を有するアルキルメタアクリレートを用いてポリアクリル系形状記憶樹脂を作製することが開示されている。結晶性モノマーとして使用可能な化合物の具体例としては、アクリル酸ドデシル、アクリル酸テトラデシル、アクリル酸ステアリル、メタクリル酸ドデシル、メタクリル酸テトラデシル、メタクリル酸ステアリル等がある。また、非晶性モノマーは、重合体のガラス転移温度または融点が結晶性モノマーからなる重合体の融点よりも低いものであればよい。非晶性モノマーの具体例としては、たとえば、以下に挙げるアクリル酸エステル化合物とメタクリル酸エステル化合物がある。先ず、アクリル酸エステル化合物の具体例としては、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸n-プロピル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸1-メチルプロピル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸n-ヘキシル、アクリル酸n-ヘプチル、アクリル酸n-オクチル、アクリル酸n-ノニル、アクリル酸n-デシル、アクリル酸イソアミル等がある。また、メタクリル酸エステル化合物の具体例としては、メタクリル酸アリル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸2-ジエチルアミノエチル、メタクリル酸2-ジメチルアミノエチル、メタクリル酸n-ドデシル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸1,1,1,1,3,3-ヘキサフルオロイソプロピル、メタクリル酸n-ヘキシル、メタクリル酸2-ヒドロキシエチル、メタクリル酸2-ヒドロキシプロピル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸2-2-メトキシエトキシエチル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸n-オクチル、メタクリル酸トリデシル等がある。また、架橋剤の具体例としては、メチレンビスアクリルアミド、トリアリルイソシアヌレート、トリアリルシアヌレート、トリアクリルホルマール、トリアリルトリメリテート、ジアリルフタレート等の多官能性不飽和化合物等がある。ポリアクリル系形状記憶樹脂は、上記の結晶性モノマーや非晶性モノマー、架橋剤を重合して形成されるもので、上記化合物に加えて重合開始剤や重合禁止剤、連鎖移動剤等を添加して重合反応を行うことも可能である。重合反応を開始する際、重合開始源として、たとえば、熱や光、プラズマの使用が可能で、重合開始剤には、たとえば、アゾイソブチロニトリル、ベンゾイルパーオキサイド、カンファーキノン、9-フルオレノン、トリブチルボラン、ベンゾフェノン等がある。また、重合禁止剤には、たとえば、ハイドロキノン、ヘイドロキノンメチルエステル等があり、連鎖移動剤には、たとえば、ラウリルメルカプタン等がある。3.ポリ乳酸系形状記憶樹脂本発明で使用可能なポリ乳酸系形状記憶樹脂には、たとえば、特開2007-186684号公報に記載のディールス-アルダー型熱可逆架橋反応により形成される架橋部位を有するポリ乳酸系樹脂がある。ポリ乳酸系樹脂は、生分解性を有し、植物由来材料であるため、環境の視点から好ましい材料であり、ポリ乳酸に形状記憶性を付与するためにディールス-アルダー型のフラン-マレイミド結合を導入して架橋構造が設けられている。ディールス-アルダー型は、疎水性であるため加水分解し易い樹脂にも適用でき、水分等による反応基の失活が起こらないので、エステル結合を多く有する植物由来樹脂に好適に使用することが可能である。ディールス-アルダー型熱可逆架橋反応により形成される架橋部位を有するポリ乳酸系樹脂は、ディールス-アルダー[42]環化反応を利用して架橋部位を形成するもので、第1官能基として共役ジエンを、第2官能基としてジエノフィルを導入することにより、熱可逆反応で架橋した形状記憶樹脂が得られる。共役ジエンは、たとえば、フラン環、チオフェン環、ピロール環、シクロペンタジエン環、1,3-ブタジエン、チオフェン-1-オキサイド環、チオフェン-1,1-地オキサイド環、シクロペンタ-2,4-ジエノン環、2Hピラン環、シクロヘキサ-1,3-ジエン環、2Hピラン1-オキサイド環、1,2-ジヒドロピリジン環、2Hチオピラン-1,1-ジオキサイド環、シクロヘキサ-2,4-ジエノ環、ピラン-2-オン環及びこれらの置換体等を官能基として用いるものである。また、ジエノフィルは、共役ジエンと付加的に反応して環式化合物を与える不飽和化合物が用いられ、たとえば、マレイミド基、ビニル基、アセチレン基、アリル基、ジアゾ基、ニトロ基及びこれらの置換体等を官能基として用いるものである。前述のフラン-マレイミド結合は、ジエノフィルとしてマレイミド基、ジエンとしてフラン環を用いて形成されるもので、フラン環とマレイミド基とのディールス-アルダー型反応は以下の反応式で示す様に、熱可逆性の架橋構造を形成することができる。この様に、当該ポリ乳酸系形状記憶樹脂は、冷却により共有結合し加熱により開裂する熱可逆反応により架橋が制御される形状記憶樹脂であり、架橋部位の熱可逆架橋性官能基に隣接して架橋構造の歪みを緩和させる鎖状構造を有するものである。ポリ乳酸系形状記憶樹脂に設ける上記架橋構造は、形状記憶性と強度の観点から3次元架橋構造が好ましく、3次元架橋構造の架橋密度は、ポリ乳酸樹脂の官能基数や各部材の混合比等を制御することで制御が可能である。本発明で用いられる画像支持体は、トナー画像を転写、保持する部位に形状記憶樹脂を含有するものであるが、図1や図2にも示す様に、基材S1上に形状記憶樹脂を含有する表面層S2が形成された積層構造のものが好ましく用いられる。すなわち、本発明では画像支持体上にトナー画像の転写、保持を行うものなので、良好な画質のトナー画像形成を行う上で、たとえば、たとえば、電子写真方式の画像形成に使用可能なものを基材S1に用いることが好ましい。基材S1の具体例としては、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙、あるいは、コート紙等の塗工された印刷用紙、OHP用のプラスチックフィルム、布等が挙げられる。本発明で使用される画像支持体Sには、図1や図2に示す基材S1上に形状記憶樹脂を含有する表面層S2が設けられている積層構造のものや、形状記憶樹脂を含有する基材のみで構成される単層構造のものが挙げられる。画像支持体Sが積層構造の場合、形状記憶樹脂を含有する表面層S2の厚さは、たとえば、10μmから500μmが好ましく、凹部でのトナー画像保持が安定的に行え、再生時に画像支持体表面からのトナー除去がスムーズに行える強度が得られる。また、単層構造の場合、画像支持体Sの厚さは、たとえば、20μmから2,000μmが好ましく、上記範囲内にすることで積層構造のものと同様、凹部でのトナー画像保持が安定的に行え、再生時のトナー除去をスムーズに行える強度が付与される。次に、本発明に係る画像形成方法に使用されるトナーについて説明する。本発明に係る画像形成方法は、形状記憶樹脂を含有させた画像支持体上に感光体や中間転写ベルト等の像担持体に形成したトナー画像を転写、保持するもので、トナー画像を転写、保持するとき、画像支持体の表面形状を変化させるものである。すなわち、像担持体上に形成されたトナー画像を画像支持体に転写するときは画像支持体表面を平坦な面にするとともに、トナー画像転写後、画像支持体表面に凹部と凸部を形成し、凹部にトナー粒子を付着させてトナー画像を保持するものである。画像支持体S上のトナー画像を形成するトナー粒子Tは、少なくとも、樹脂と着色剤を含有し、所望に応じて荷電制御剤や磁性粉、離型剤等を含有させることが可能である。ここで、画像形成に使用されるトナー粒子の集合体のことをトナーという。以下、本発明で使用可能なトナーについて説明する。本発明では、電子写真方式の画像形成装置により形成した未定着のトナー画像を前述した画像支持体Sの凹部SR内に付着、保持させているので、たとえば、フルカラー細密画像もトナー粒子を溶融、固化させずに画像支持体上へ定着させることができる。この様なフルカラー細密画像の形成には、丸みを帯びた形状を有し、粒径の揃った小径トナー粒子が好ましい。本発明で使用されるトナーを構成するトナー粒子の粒径は、たとえば、体積基準メディアン径で4μmから10μmであることが好ましく、5μmから8μmがより好ましい。トナー粒子の体積基準メディアン径を上記範囲とすることにより、細線の再現性や写真画像の高画質化が達成され、高画質のトナー画像を形成することが可能である。トナー粒子の体積基準メディアン径は、コールターマルチサイザー3ベックマンコールター社製に、データ処理用ソフトSoftwareV3.51を搭載したコンピュータシステムを接続した測定装置を用いて測定、算出されるものである。測定手順としては、トナー0.02gを界面活性剤溶液20ミリリットルトナーの分散を目的として、たとえば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で10倍希釈した界面活性剤溶液に添加して馴染ませた後、1分間超音波分散してトナー分散液を調製する。このトナー分散液を、サンプルスタンド内のISOTONIIベックマンコールター社製の入ったビーカーに、測定濃度5~10になるまでピペットで注入する。この濃度範囲とすることで再現性のある測定値が得られる。そして、測定装置において、測定粒子カウントを25000個、アパチャー径を50μmに設定し、測定範囲である1μm~30μmの範囲を256分割して頻度値を算出し、体積積算分率の大きい方から50の粒子径を体積基準メディアン径とする。また、上記トナー粒子の粒径分布を表すCV値は、10以下が好ましく、より好ましくは5以下で、CV値を上記範囲内にすることで、粒径の揃ったトナー粒子が得られる。また、上記トナー粒子の形状は、丸みを帯びたものであることが好ましく、トナー粒子の形状は、たとえば、下記式で規定される平均円形度により表すことができる。具体的には、平均円形度の値が0.901から0.999であることが好ましく、0.940から0.998がより好ましいものである。平均円形度=円相当径より求めた円の周囲長/粒子投影像の周囲長トナー粒子の平均円形度は、たとえばFPIA-2100Sysmex社製を用いて測定することが可能である。具体的には、トナー粒子を界面活性剤水溶液に湿潤させ、超音波分散処理を1分間行ってトナー粒子を分散させる。上記分散処理を行った後、前記FPIA-2100を用い、測定条件HPF高倍率撮像モードに設定して、HPF検出数3000~10000個の適正濃度で測定を行う。この範囲であれば、再現性のある測定値が得られる。本発明で使用可能なトナー粒子を製造する方法は、特に限定されるものではなく、粉砕法の他、乳化分散法、懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法等の重合法、その他の公知の方法等を挙げることができる。これらの中でも、重合法によるトナー作製はその製造工程で粒子の形状や大きさを制御しながら所望のトナーを形成することが可能で、細密画像を構成する微小ドット画像を忠実に再現する小径トナーの作製に最適なものである。そして、重合法によるトナー製造方法の中でも、乳化重合法や懸濁重合法により予め120nm前後の樹脂粒子を形成し、この樹脂粒子を凝集、融着させて粒子形成を行う乳化会合法は本発明で用いるトナー粒子を作製する好ましい方法の1つである。すなわち、乳化会合法は、樹脂粒子の凝集融着工程やその後に続く熟成工程の条件を制御することにより、上記範囲の体積基準メディアン径と平均円形度を有するトナー粒子を安定的に作製することを可能にするトナー粒子製造方法である。トナー粒子を粉砕法、乳化分散法等により作製する場合、結着樹脂として、たとえば、以下のものを使用することが可能である。すなわち、スチレン系樹脂、メタアクリル系樹脂、スチレン-メタアクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂等のビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルホン系樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、尿素樹脂等の公知の樹脂の使用が可能である。これらを1種類単独で、あるいは、2種類以上を組み合わせて使用することが可能である。一方、重合法によりトナー粒子を作製する場合、すなわち、前述の懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法等により作製する場合は、結着樹脂を作製するために以下に示す様なビニル系の重合性単量体が用いられる。重合法によりトナー粒子を作製する場合に使用される重合性単量体としては、たとえば、以下に挙げるスチレン系単量体やメタクリル酸エステル系単量体、アクリル酸エステル系単量体、オレフィン系単量体等が挙げられる。先ず、スチレン系単量体の具体例としては、たとえば、以下に示すスチレンやスチレン誘導体がある。すなわち、スチレン、o-メチルスチレン、m-メチルスチレン、p-メチルスチレン、α-メチルスチレン、p-クロロスチレン、3,4-ジクロロスチレン、p-フェニルスチレン、p-エチルスチレン、2,4-ジメチルスチレン、p-tert-ブチルスチレン、p-n-ヘキシルスチレン、p-n-オクチルスチレン、p-n-ノニルスチレン、p-n-デシルスチレン、p-n-ドデシルスチレン等。また、メタクリル酸エステル系単量体の具体例としては、たとえば、以下に示すメタクリル酸エステル誘導体がある。すなわち、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸n-ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸t-ブチル、メタクリル酸n-オクチル、メタクリル酸2-エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等。また、アクリル酸エステル系単量体の具体例としては、たとえば、以下に示すアクリル酸エステル誘導体がある。すなわち、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸t-ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸n-オクチル、アクリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル等。また、オレフィン系単量体の具体例としては、たとえば、エチレン、プロピレン、イソブチレン等がある。また、上記ビニル系単量体の他に、以下に示すハロゲン化ビニル系単量体やビニルエステル系単量体、ビニルエーテル系単量体、ビニルケトン系単量体等もある。ハロゲン化ビニル系単量体の具体例には、たとえば、塩化ビニル、塩化ビニリデン、臭化ビニル、フッ化ビニル、フッ化ビニリデン等がある。また、ビニルエステル系単量体の具体例には、たとえば、プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル等がある。また、ビニルエーテル系単量体の具体例には、たとえば、ビニルメチルエーテルやビニルエチルエーテル等があり、ビニルケトン系単量体の具体例には、たとえば、ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトン等がある。さらに、N-ビニルカルバゾール、N-ビニルインドール、N-ビニルピロリドン等のN-ビニル化合物系の単量体化合物やビニルナフタレン、ビニルピリジン等のビニル化合物、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド等のアクリル酸またはメタクリル酸誘導体等のビニル系単量体がある。これらのビニル系単量体は、1種または2種以上を組み合わせて使用することができる。また、イオン性解離基を有する重合性単量体を組み合わせて用いることも可能である。イオン性解離基を有する重合性単量体は、たとえば、カルボキシ基、スルホン酸基、リン酸基等の置換基を構成基として有するものである。具体的には、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマール酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル、スチレンスルホン酸、アリルスルホコハク酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、アシッドホスホオキシエチルメタクリレート、3-クロロ-2-アシッドホスホオキシプロピルメタクリレート等がある。さらに、重合性単量体として、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等の多官能性ビニル類を用いて架橋構造の樹脂を得ることもできる。次に、本発明で使用されるトナーに使用可能な着色剤、ワックス等について説明する。本発明では、良好な仕上がりのシール製品を作製するので、トナー粒子中に以下に示す着色剤を含有させることが可能である。先ず、黒色の着色剤としては、たとえば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラックがあり、さらにマグネタイト、フェライト等の磁性粉も使用可能である。マゼンタもしくはレッド用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントレッド2、同3、同5、同6、同7、同15、同16、同48:1、同53:1、同57:1、同60、同63、同64、同68、同81、同83、同87、同88、同89、同90、同112、同114、同122、同123、同139、同144、同149、同150、同163、同166、同170、同177、同178、同184、同202、同206、同207、同209、同222、同238、同269等がある。また、染料として、C.I.ソルベントレッド1、同49、同52、同58、同63、同111、同122等がある。また、オレンジもしくはイエロー用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントオレンジ31、同43、C.I.ピグメントイエロー12、同14、同15、同17、同74、同83、同93、同94、同138、同155、同162、同180、同185等がある。また、染料として、C.I.ソルベントイエロー2、同6、同14、同15、同16、同19、同21、同33、同44、同56、同61、同77、同79、同80、同81、同82、同93、同98、同103、同104、同112、同162等がある。さらに、グリーンもしくはシアン用の着色剤としては、たとえば、顔料として、C.I.ピグメントブルー2、同3、同15、同15:2、同15:3、同15:4、同16、同17、同60、同62、同66、C.I.ピグメントグリーン7等がある。また、染料として、C.I.ソルベントブルー25、同36、同60、同70、同93、同95等がある。本発明では、イエロー、マゼンタ、シアントナーを用いて高精彩な画像を得るために染料を用いることも可能である。これらの着色剤は必要に応じて単独もしくは2つ以上を併用することも可能である。着色剤の含有量は、トナー粒子中に0.5質量から20質量とすることが好ましく、2質量から10質量がより好ましい。また、本発明に使用されるトナーは、トナー粒子中にワックスを含有させることも可能で、公知のワックスを使用することができる。ワックスの具体例としては、低分子量のポリプロピレンやポリエチレン、酸化型のポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィン系ワックスが好ましいものとして挙げられる。ワックスの含有量は、トナー粒子中に1質量から30質量が好ましく、3質量から15質量がより好ましい。また、トナーの帯電性向上のためにトナー粒子中に荷電制御剤帯電制御剤ともいうを含有させることも可能である。荷電制御剤荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電付与が行えるものであれば、特に限定されるものではなく、公知のものを使用することが可能である。摩擦帯電によりトナーを正に帯電する正帯電制御剤としては、たとえば、ニグロシン系染料や第4級アンモニウム塩、アルコキシ化アミン、アルキルアミド、モリブテン酸キレート顔料、イミダゾール化合物等がある。そして、市販のニグロシン系染料としてニグロシンベースEXオリエント化学工業社製等、市販の第4級アンモニウム塩として第4級アンモニウム塩オリエント化学工業社製、コピーチャージPXVP435ヘキストジャパン社製等がある。さらに、市販のイミダゾール化合物としてPLZ1001四国化成工業社製等がある。また、摩擦帯電によりトナーを負に帯電する負帯電制御剤としては、たとえば、金属錯体、チオインジゴ系顔料、第4級アンモニウム塩、カリックスアレーン化合物、ホウ素化合物、フッ化マグネシウムやフッ化カーボン等のフッ素化合物等がある。市販の金属錯体としては、オリエント化学工業社製のボントロンS-22、ボントロンS-34、ボントロンE-81や、保土ヶ谷化学工業社製のスピロンブラックTRH等がある。また、市販の第4級アンモニウム塩としてコピーチャージNXVP434ヘキストジャパン社製等、市販のカリックスアレーン化合物としてボントロンE-81オリエント化学工業社製等、市販のホウ素化合物としてLR147日本カーリット社製等がある。さらに、負帯電制御剤として使用される金属錯体には、上記市販品の他に、オキシカルボン酸金属錯体、ジカルボン酸金属錯体、アミノ酸金属錯体、ジケトン金属錯体、ジアミン金属錯体、アゾ基含有ベンゼン-ベンゼン誘導体骨格金属錯体、アゾ基含有ベンゼン-ナフタレン誘導体骨格金属錯体等を使用することが可能である。荷電制御剤の含有量は、トナー粒子中に0.01質量から30質量が好ましく、0.1質量から10質量がより好ましい。また、本発明で使用されるトナーは、必要に応じてトナー粒子表面へ外添剤を添加、混合したトナーとすることも可能で、外添剤の添加により流動性や帯電性、クリーニング性等を向上させることができる。代表的な外添剤としては、以下に示す無機酸化物微粒子や無機ステアリン酸化合物微粒子、無機チタン酸化合物粒子等の無機微粒子が挙げられる。無機酸化物微粒子;シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子等無機ステアリン酸化合物微粒子;ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子等無機チタン酸化合物微粒子;チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛等これら無機微粒子は、耐熱保管性や環境安定性を向上させるために、シランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイル等により表面処理を施したものが好ましい。外添剤の添加量は、その合計がトナー100質量部に対して0.05質量部から5質量部が好ましく、0.1質量部から3質量部がより好ましい。また、複数種類の外添剤粒子を組み合わせて使用することも可能である。本発明で使用されるトナーは、トナーのみから構成される磁性または非磁性の一成分現像剤として使用可能であるが、キャリアとトナーより構成される二成分現像剤として使用することも可能である。トナーを二成分現像剤として使用する場合、キャリアとしては、たとえば、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等、従来より公知の材料を磁性粒子として使用することが可能である。これらの中でもフェライト粒子が好ましい。また、磁性粒子表面を樹脂等で被覆したコートキャリアやバインダ樹脂中に磁性体微粉末を分散させたバインダ型キャリアも使用可能である。コートキャリアを構成する被覆樹脂は、特に限定されるものではないが、たとえば、オレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレンアクリル共重合体系樹脂、シリコーン系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂等がある。また、バインダ型キャリアを構成する樹脂も、特に限定されるものではなく公知のものが使用可能で、たとえば、スチレンアクリル共重合体系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、フェノール系樹脂等の使用が可能である。キャリアの体積基準メディアン径は20μmから100μmが好ましく、20μmから60μmがより好ましい。キャリアの体積基準メディアン径は、湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分析装置HELOSシンパテック株製により測定可能である。次に、本発明に係る画像形成方法の実施が可能な画像形成装置について、図6を用いて説明する。図6は、本発明で使用される画像支持体にトナー画像を転写し、画像支持体上に転写したトナー画像を溶融、固化させずに保持させることを可能にする画像形成装置の概略図である。画像形成装置3は、ドラム状の像担持体である感光体ドラム31と、その周面に沿って配置された帯電部32、現像部34、転写部35、分離部36、クリーニング部37等を有するものである。また、図中の矢印aは、感光体ドラム31の感光面である周面を走査露光する図示しない画像書込部のレーザビームの光路を示し、矢印bはトナー画像が転写される前の画像支持体Sの搬送路を示す。さらに、矢印cはトナー画像が転写された画像支持体Sの搬送路を示し、矢印rは感光体ドラム31の回転方向を示す。また、画像形成装置3は、矢印bのトナー画像が転写される前の画像支持体Sの搬送路に沿って、画像支持体Sを加熱する加熱装置51と加熱装置51により加熱された画像支持体Sを加圧し、冷却する金属製のローラ対52を有するものである。さらに、矢印cのトナー画像が転写された画像支持体Sの搬送路に沿って、画像支持体Sを加熱する加熱装置53と加熱装置53により加熱された画像支持体の凸部に付着しているトナー粒子を除去するブレード54を有するものである。画像形成装置3による画像支持体Sへのトナー画像形成について説明する。先ず、帯電部32のコロナ放電により一様帯電された感光体ドラム31へ、図示しない画像書込部により画像情報を担持したビーム光にて走査露光がなされ、感光体ドラム31上に潜像が形成される。形成された潜像は感光体ドラム31の回転により現像部34との対向位置で現像部34よりトナー供給を受けて現像されトナー画像Tが形成される。搬送路bを搬送する画像支持体Sは、当初、図示しない加熱装置により加熱されて凹部SRと凸部SPが表面に予め形成されているもので、図中の加熱装置51を通過するときに加熱されて形状記憶樹脂を含有する表面は変形可能な軟化状態になる。そして、表面が軟化している画像支持体Sは図中のローラ対52を通過すると、ローラ対52の押圧力により表面が平坦に変形する。銅等の金属で作製されているローラ対52は図示していないが公知の冷却手段を有するもので、画像支持体Sの表面はローラ対52を通過することで平坦に変形し、同時に冷却の作用で平坦形状のまま硬化する。そして、ローラ対52を通過した画像支持体S表面には、転写部35の作用により感光体ドラム31上のトナー画像Tが転写され、さらに、トナー画像Tが転写された画像支持体Sは、分離部36の作用により感光体ドラム31より分離される。画像形成装置3では、トナー画像Tを担持した画像支持体Sを感光体ドラム31より分離した後、クリーニング部37により感光体ドラム31面に残存するトナーの除去が行われる。クリーニング部37は、たとえばポリウレタン樹脂等の弾性を有する樹脂で作製されているクリーニングブレード371を有し、クリーニングブレード371の先端で回転駆動する感光体ドラム31面を摺擦することにより、感光体ドラム31面に残存するトナー除去を行う。一方、トナー画像Tを担持した画像支持体Sは、感光体ドラム31より分離後、搬送路cに設けられている加熱装置53を通過すると、加熱により表面が軟化し、表面には当初形成されていた凹部SRと凸部SPが復活する。その結果、画像支持体Sに転写されたトナー画像Tを構成するトナー粒子は、凹部SR中に付着、保持されているものと、凸部SP上に付着しているものに分かれてくる。そして、画像支持体Sはブレード54を通過することにより、凸部SPに付着したトナー粒子が除去され、凹部SR中に付着したトナー粒子が残り、凹部SR中のトナー粒子によりトナー画像が形成される。凹部SR中に付着しているトナー粒子は、凸部SPにより保護されているので、ストレスを受けても画像支持体上より脱離せず、凹部SRに付着したトナー粒子によりトナー画像は保持される。この様に、図6に示す画像形成装置3は、トナー粒子を溶融、固化させることなく、画像支持体S上に未定着のトナー画像を安定的に保持させることができる。その結果、作製したプリント物が不要になったときには、画像支持体Sより公知の方法でトナー粒子を除去して、除去したトナー粒子とプリント作製に使用した画像支持体Sを再びプリント作製に使用することができる。以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明は下記に示す形態のみに限定されるものではない。1.画像支持体1~8の作製1-1.画像支持体1の作製1ポリウレタンエラストマー1の作製イソシアネート成分として、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネート1.81モルと、ポリオール成分として、ビスフェノールAのプロピレンオキサイド付加物1.00モルを配合し、無触媒の反応によりプレポリマーを合成した。次に、鎖延長剤として、ビス2-ヒドロキシエチルハイドロキノン0.81モルを添加し、形状記憶性を有するポリウレタンエラストマー1を作製した。ポリウレタンエラストマー1は、ガラス転移温度が48°C、融点が124°Cのものであった。2画像支持体1の作製基材として、厚さ50μmのA4サイズの市販のポリカーボネートシートを用意し、150°Cに加温した前記ポリウレタンエラストマー1を、溶融キャスト法により上記基材上へ塗布することにより、表面層を形成した。次に、表面層を形成した基材を135°Cに加熱し、断面が矩形波形状の表面を形成する凹部と凸部を有するアルミニウム製ローラを用いて0.1MPaの押圧力で当該表面層を形成した基材を加工し、図1bに示す方向に凹部と凸部を形成し、さらに、室温まで冷却した。前記アルミニウム製ローラは、外径φが40mmで、幅100μm、深さ100μmの凹部と幅100μmの凸部を表面に有するものである。この様にして、幅102μm、深さ103μmの凹部と幅102μmの凸部を基材の長手方向に沿って交互に配列させた断面が矩形波形状の表面を有する画像支持体1を作製した。1-2.画像支持体2の作製1ポリアクリル樹脂1の作製結晶性モノマーとしてアクリル酸ステアリル3.89g、非晶性モノマーとしてアクリル酸メチル4.13g、架橋剤としてメチレンビスアクリルアミド0.09g、重合開始剤としてアゾビスイソブチロニトリル0.10gをエタノール20ml中へ添加、溶解させた後、50°Cで24時間反応処理を行った。前記反応処理後、多量のエタノール溶液で反応物を洗浄処理し、真空乾燥処理を行うことにより、形状記憶性を有するポリアクリル樹脂1を作製した。ポリアクリル樹脂1は、ガラス転移温度が55°C、融点が110°Cであった。2画像支持体2の作製前記画像支持体1の作製で、前記ポリウレタンエラストマー1に代えて上記ポリアクリル樹脂1を用いて表面層を形成した他は同じ手順を採ることにより、幅102μm、深さ99μmの凹部と幅105μmの凸部を交互に配列させた断面が矩形波形状の表面を有する画像支持体2を作製した。1-3.画像支持体3の作製1ポリ乳酸樹脂1の作製市販のポリ乳酸ラクティ島津製作所社製1990gとソルビトール177gを混合し、200°Cで15時間エステル交換反応を行った。得られたエステル化合物をクロロホルム2リットルに溶解させた後、過剰のメタノールに注いで再沈殿させることにより、末端ヒドロキシポリ乳酸を作製した。次に、2-フルフリルアルコール100gと、無水コハク酸112g及びピリジン2mlをクロロホルム1リットルに溶解させ、10時間還流処理して、これを水洗処理した後、溶媒を留去することによりフラン誘導体を合成した。次に、クロロホルム400mlに、以下の化合物を添加し、43時間還流処理して、これを水洗処理した後、硫酸マグネシウムで乾燥処理した後、クロロホルム200mlに溶解させ、過剰のメタノールを注いで再沈殿させた。すなわち、1-エチル-3-3’-ジメチルアミノプロピルカルボジイミドヒドロクロライド72.0gピリジン30.7g前記フラン誘導体74.2g前記末端ヒドロキシポリ乳酸132gさらに、シリカゲルクロマトグラフィ展開溶媒;クロロホルム/酢酸エチルで精製処理することにより、フラン修飾ポリ乳酸を作製した。作製したフラン修飾ポリ乳酸は、分子量7422、フラン修飾率f=6のものであった。次に、ヘキサメチレンジアミン29.3gをジメチルホルムアミドDMF300mlに溶解させて75°Cまで加熱後、exo-3,6-エポキシ-1,2,3,6-テトラヒドロフタル酸無水物92.2gを1時間かけて滴下し、2時間撹拌して溶液にした。当該溶液に、無水酢酸130ml、トリエチルアミン9.2ml、酢酸ニッケル0.924gを添加し、20時間撹拌処理した後、これを室温まで冷却し、氷水1リットルに注いで10分間撹拌処理した。沈殿物を吸引ろ過後、1リットルの水に添加して1時間撹拌処理を行い、ろ過した沈殿物を酢酸エチルに溶解させ、シリカゲルクロマトグラフィ展開溶媒;酢酸エチルで精製処理後、さらに、窒素雰囲気下トルエンで24時間還流処理を行った。そして、アセトンで再結晶処理することによりヘキサメチレンジマレイミド収率19を作製した。前記フラン修飾ポリ乳酸8.60gと前記ヘキサメチレンジマレイミド1.01gを160°Cで3分間溶融混合し、100°Cで1時間、75°Cで20時間架橋反応を行った。この様にして、ディールス-アルダー型熱可逆架橋反応により形成される架橋部位を有するポリ乳酸樹脂1を形成した。ポリ乳酸樹脂1は、ガラス転移温度が62°C、融点が147°Cのものであった。2画像支持体3の作製前記画像支持体1の作製で、前記ポリウレタンエラストマー1に代えて上記ポリ乳酸樹脂1を用いて表面層を形成した他は同じ手順を採ることにより、幅95μm、深さ111μmの凹部と幅106μmの凸部を交互に配列させた断面が矩形波形状の表面を有する画像支持体3を作製した。1-4.画像支持体4~6の作製1画像支持体4の作製前記画像支持体1の作製で、図2aに示す断面が矩形波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラに代えて、図2bに示す断面が三角波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラを用い、押圧力を0.11MPaに変更して加工を行った。その他は同じ手順をとることにより画像支持体4を作製した。断面が三角波形状となる凹部と凸部を形成する前記アルミニウム製ローラは、外径φが40mmで、半値幅90μm、深さが100μmの凹部と半値幅500μmの凸部を表面に有し、図1bに示す方向に凹部と凸部を形成するものであった。前記アルミニウム製ローラにより、画像支持体4は、半値幅490μm、深さ100μmの凹部と半値幅60μmの凸部を交互に配列させた三角波形状の断面を有する表面に加工されている。2画像支持体5、6の作製前記画像支持体2の作製で、前述の断面が矩形波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラに代え、上記断面が三角波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラを用い、押圧力0.11MPaで加工した他は同じ手順で画像支持体5を作製した。画像支持体5表面層は、前記ポリアクリル樹脂1を含有し、半値幅491μm、深さ102μmの凹部と半値幅57μmの凸部を交互に配列させた三角波形状の断面を有する表面に加工されているものである。また、前記画像支持体3の作製で、前述の断面が矩形波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラに代え、上記断面が三角波形状となる凹部と凸部を形成するアルミニウム製ローラを用い、押圧力0.11MPaで加工した他は同じ手順で画像支持体6を作製した。画像支持体6の表面層は、前記ポリ乳酸樹脂1を含有し、半値幅503μm、深さ102μmの凹部と半値幅66μmの凸部を交互に配列させた三角波形状の断面を有する表面に加工されているものである。1-5.画像支持体7、8の作製前記画像支持体1の作製で、前記ポリウレタンエラストマー1に代えて融点120°Cの市販のポリエチレン樹脂を用いて表面層を形成した。その他は同じ手順をとることにより、幅106μm、深さ111μmの凹部と幅95μmの凸部を交互に配列させた矩形波形状の断面を有する表面に加工された画像支持体7を作製した。また、前記画像支持体4の作製で、前記ポリウレタンエラストマー1に代えて融点120°Cの市販のポリエチレン樹脂を用いて表面層を形成した。その他は同じ手順をとることで、半値幅494μm、深さ108μmの凹部と半値幅55μmの凸部を交互に配列させた三角波形状の断面を有する表面に加工された画像支持体8を作製した。以上の手順で作製した画像支持体1~8について、表面層形成に使用した樹脂、凹部と凸部の形状、凹部の幅と深さ、凸部の幅、及び、後述する加熱装置と対ローラを用いて平坦化する際に加えた押圧力と形成した平坦面の表面粗さを表1に示す。2.トナー粒子1、2及び評価用現像剤の作製以下に示す様に、乳化会合法によりトナー粒子1を、また、粉砕法によりトナー粒子2を作製し、作製したトナー粒子に後述するキャリアを混合して評価用現像剤を作製した。すなわち、2-1.トナー粒子1の作製1第1段重合撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、ドデシル硫酸ナトリウム8質量部をイオン交換水3000質量部に溶解させた界面活性剤溶液を調製し、窒素気流下230rpmの撹拌速度で撹拌しながら内温を80°Cに昇温させた。昇温後、上記界面活性剤溶液に、過硫酸カリウムKPS10質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた溶液を添加し、再度液温を80°Cとした後、下記化合物を含有する重合性単量体混合液を1時間かけて滴下した。スチレン480質量部n-ブチルアクリレート250質量部メタクリル酸68質量部n-オクチル-3-メルカププトプロピオネート16質量部滴下後、この系を80°Cにて2時間にわたり加熱、撹拌することにより重合第1段重合を行い樹脂粒子1hを含有する樹脂粒子分散液1hを作製した。2第2段重合撹拌装置を取り付けたフラスコ内において、を添加し、90°Cに加温して溶解させて単量体溶液を調製した。一方、ポリオキシエチレン-2-ドデシルエーテル硫酸ナトリウム7質量部をイオン交換水800質量部に溶解させた界面活性剤溶液を98°Cに加熱した。この界面活性剤溶液に、前記樹脂粒子1hを固形分換算で260質量部と下記化合物を含有する重合性単量体混合液を添加した。すなわち、スチレン245質量部n-ブチルアクリレート120質量部n-オクチル-3-メルカプトプロピオネート1.5質量部ワックスHNP-11日本精鑞社製67質量部添加後、循環経路を有する機械式分散機クレアミックスエムテクニック社製を用いて1時間混合分散処理を行うことにより乳化粒子を含む分散液を調製した。次いで、この分散液に、過硫酸カリウム6質量部をイオン交換水200質量部に溶解させた溶液を添加し、この系を82°Cで1時間にわたり加熱撹拌することにより重合第2段重合を行い、樹脂粒子1HMを含有する樹脂粒子分散液1HMを作製した。3第3段重合上記樹脂粒子分散液AHMに、過硫酸カリウム11質量部をイオン交換水400質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を80°Cにした後、下記化合物を含有する重合性単量体混合液を1時間かけて滴下した。すなわち、スチレン435質量部n-ブチルアクリレート130質量部メタクリル酸33質量部n-オクチル-3-メルカプトプロピオネート8質量部滴下終了後、2時間にわたり加熱撹拌することにより重合第3段重合を行った後、28°Cまで冷却し、樹脂粒子aを含有する樹脂粒子分散液Aを作製した。上記樹脂粒子分散液Aに含有される樹脂粒子Aの粒子径を電気泳動光散乱光度計ELS-800大塚電子社製を用いて測定したところ、体積基準メディアン径で150nmであった。また、公知の方法でガラス転移温度を測定したところ45°Cであった。4着色剤粒子分散液の調製ドデシル硫酸ナトリウム10質量水溶液900質量部を撹拌しながら、市販の着色剤カーボンブラック;リーガル330Rキャボット社製100質量部を徐々に添加した。次いで、撹拌装置クレアミックスエムテクニック社製を用いて分散処理することにより着色剤分散液を調製した。前記着色剤分散液中の着色剤粒子の平均分散径を市販の動的光散乱式粒度分布測定装置マイクロトラックUPA150マイクロトラック社製で測定したところ150μmであった。5トナー母体粒子1の作製撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、樹脂粒子分散液A300質量部固形分換算イオン交換水1400質量部着色剤粒子分散液120質量部固形分換算を投入した。さらに、ポリオキシエチレン-2-ドデシル硫酸ナトリウム3質量部をイオン交換水120質量部に溶解した溶液を添加し、液温を30°Cにした後、5モル/リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加してpHを10に調整した。次いで、塩化マグネシウム6水和物35質量部をイオン交換水35質量部に溶解した水溶液を、撹拌状態の下で30°Cにて10分間かけて添加して3分間保持してから昇温を開始した。昇温は60分かけて90°Cまで行い、90°Cに保持した状態で上記粒子の凝集、融着を行った。この状態でマルチサイザー3ベックマンコールター社製を用いて反応容器内で成長する粒子の粒径測定を行い、体積基準メディアン径が6.5μmになったときに塩化ナトリウム150質量部をイオン交換水600質量部に溶解した水溶液を添加して粒子の成長を停止させた。さらに、熟成処理として液温を98°Cにして加熱撹拌を行い、FPIA-2100シスメックス社製による測定で平均円形度が0.950になるまで粒子の融着を進行させた。その後、液温を30°Cまで冷却し、塩酸を使用して液のpHを2に調整して撹拌を停止した。この様にしてトナー母体粒子分散液1を作製した。上記工程を経て作製したトナー母体粒子分散液1をバスケット型遠心分離機MARKIII型式番号60×40松本機械株製で固液分離し、トナー母体粒子1のウェットケーキを形成した。このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機でろ液の電気伝導度が5μS/cmになるまで45°Cのイオン交換水で洗浄し、その後フラッシュジェットドライヤセイシン企業株製に移し、水分量が0.5質量になるまで乾燥処理を行うことによりトナー母体粒子1を作製した。6トナー粒子1の作製作製したトナー母体粒子1100質量部に対し、数平均一次粒径が80nmの疎水性シリカ微粒子を3.5質量、数平均一次粒径が10nmの疎水性チタニア微粒子を0.6質量になる様に添加した。そして、ヘンシェルミキサ三井三池鉱業社製を用いて周速35m/sで25秒間混合処理することにより、体積基準メディアン径6.5μm、CV値8.84、平均円形度0.951のトナー粒子1を作製した。2-2.トナー粒子2の作製上記トナー粒子1を形成する結着樹脂及び着色剤と同じものを、市販の二軸混練装置へ投入し、混練、粉砕処理を行うことにより、体積基準メディアン径7.4μm、CV値15.8、平均円形度が0.918のトナー粒子2を作製した。2-3.現像剤1、2の作製上記トナー粒子1、2に、シリコーン樹脂を被覆した体積平均粒径35μmのフェライトキャリアをトナー濃度が6になる様に添加し、ミクロ型V型混合機筒井理化学器株式会社製に投入して回転速度45rpmで30分間混合処理を行った。この手順で下記評価に使用する現像剤1、2を作製した。3.評価実験3-1.評価装置市販のデジタル複写機bizhubPROC6500コニカミノルタビジネステクノロジーズ株製に、本発明で規定する画像形成方法が行える様にする手段を取り付けた評価装置へ現像剤1、2を投入して評価を行った。上記評価装置の画像支持体搬送経路上には以下の装置が設けられている。すなわち、トナー画像転写を行う転写部位の前後に画像支持体を加熱する加熱装置がそれぞれ設けられ、かつ、転写部位前側に設けられた加熱装置と転写部位の間に、該加熱装置に隣接させて画像支持体表面を加圧して平坦にするローラ対が設けられている。さらに、転写部位の後ろ側に設けられた加熱装置と排紙部の間に、画像支持体表面の凸部に付着したトナー粒子を除去するためのポリウレタン製クリーニングブレードが設けられている。転写部位手前に設けられている加熱装置は、画像支持体表面を約70°Cに加熱するものであり、転写部位の後ろに設けられている加熱装置は、画像支持体表面を約85°Cに加熱するものである。前記ローラ対は、表面を70°Cに加熱した画像支持体を0.05MPaまたは0.07MPaの押圧力で加圧して、画像支持体表面を平坦にしている。画像支持体表面の平坦さの度合いは、前述の表1に示す様に、表面粗さRzで表している。また、ローラ対は銅製で内部に冷却手段が設けられ、前記加熱装置で加熱し、表面が平坦化された画像支持体を約40°Cに冷却するものである。3-2.評価実験その1初期プリント物の作製と画質評価常温常湿20°C、55RH環境下で、上記評価装置を手差しモードにして、A4サイズの画像支持体に以下2種類のプリント物作製を行った。1つは、人物顔写真画像、ハーフトーン画像、白地画像を出力したもので、もう1つは、前述の凹部と凸部に対し垂直方向に、線幅100μm、10μmの線画像と直径50μmと10μmのドット画像を列状に出力したものである。なお、ドット画像は、直径50μmのものは100μm間隔で、直径10μmのものは20μm間隔で、列状に出力したものである。後述する表2に示す様に、前記画像支持体1~6に上記プリント物を作製して下記評価を行ったものを実施例1~12とし、前記画像支持体7、8に上記プリント物を作製して下記評価を行ったものを比較例1~4とした。画像欠陥の評価人物顔写真画像、ハーフトーン画像、白地画像を出力したプリント物を、目視観察及び倍率5倍のルーペで観察し、凸部の存在による電界集中に起因するとみられる画像欠陥の発生についての評価を行った。具体的には、人物顔写真画像での線状画像欠陥発生、ハーフトーン画像での濃度ムラ発生、白地画像上でのスジ状画像欠陥発生の有無を、下記評価基準に基づいて行い、◎、○、△を合格とした。すなわち、評価基準◎;目視観察、ルーペ観察の両方で画像欠陥の発生は認められなかった○;ルーペ観察で白地画像とハーフトーン画像のいずれかにわずかな画像欠陥が見られたが人物顔写真画像は画像欠陥がなく、目視観察では3画像とも画像欠陥の発生が認められなかった△;ルーペ観察で白地画像とハーフトーン画像の両方に若干の画像欠陥が見られたが、目視観察では3画像とも画像欠陥の発生が認められなかった×;ルーペ観察で白地画像、ハーフトーン画像、人物写真画像ともに画像欠陥の発生が認められた。線画像とドット画像の評価線幅100μm、10μm、5μmの線画像と直径10μmと5μmのドット画像を列状に出力したプリント物を、目視観察及び倍率5倍のルーペで観察し、各線画像とドット画像の仕上がりを下記評価基準に基づいて行い、A、B、Cを合格とした。すなわち、評価基準A;ルーペ観察で凹部と凸部境界での線の太さやドット形状に変化は全くないことが認められたB;ルーペ観察で凹部と凸部境界での線の太さやドット形状にわずかな変化が認められたが、直線性やドット形状へ影響を与えるレベルではなかったC;ルーペ観察で、凹部と凸部境界で線の太さやドット形状に若干の変化が認められたが、目視観察では凹部と凸部で線画像の切断やドット画像の変形は認められなかったD;目視観察で、凹部と凸部での線画像の切断やドット画像の変形が認められた。以上の結果を表2に示す。表2に示す様に、本発明の構成を有する実施例1~12は、形状記憶樹脂を含有する画像支持体により平坦面上へトナー画像を転写できるので、画像欠陥がなく、良好な仕上がりの細線画像や微細ドット画像が形成されるものであることが確認された。一方、本発明の構成を満たさない比較例1と3は、画像支持体を加熱して平坦化してトナー画像を転写すると、トナー画像を画像支持体上へ安定保持できず、画像欠陥が発生し線画像やドット画像形成に支障をきたすものになった。また、比較例2と4は、トナー画像転写時に凸部で電界集中が発生して凸部へのトナー付着が進行する結果、画像欠陥が目立ち、線画像やドット画像を安定的に作製することができないものになった。3-3.評価実験その2再生画像支持体と再生トナーを用いた画像形成評価前記評価実験その1の実施例3、5、7、9、11用のプリント物を作製したときの条件で、各々について、画像支持体全面にベタ画像を出力する1万枚のプリント作製を行った。そして、このプリント作製は、トナー画像を確実に転写させるため、前記内部に冷却手段が設けられている銅製ローラ対が、加熱され平坦化した画像支持体を約40°Cに確実に冷却できる様に画像支持体の搬送間隔を調整して行った。次に、トナー粒子除去装置を用いて作製した1万枚のプリント物よりトナー粒子の除去を行った。トナー粒子除去装置は、プリント物を搬送させる搬送部材、凹部と凸部に沿って画像支持体表面を摺擦するブラシ、画像支持体表面で空気圧によりトナー粒子を吸引して回収する回収部材より構成され、プリント物1枚あたり1分間処理を行うものである。この様にして、1万枚分のプリント物作製に使用されたトナー粒子を回収するとともに、1万枚の使用済み画像支持体を用意した。次に、上記トナー粒子除去装置より回収したトナー粒子を用いて現像剤を調製し、これを前述の評価装置へ投入し、使用済みの画像支持体を各々1000枚用意してプリント作製を行った。画像支持体上に前述の人物顔写真画像、ハーフトーン画像、白地画像を出力し、1枚目、250枚目、500枚目、750枚目、1000枚目に作製したプリント物について、前述と同様の画像欠陥発生の評価を行った。結果を表3に示す。表3に示す様に、使用済み画像支持体と回収トナーを用いて行った各1000枚のプリント作製で形成されたプリント物は、いずれも初期のプリント作製で形成されたプリント物とほぼ同等の画質が得られることが確認された。この結果から、本発明の構成の下でプリント作製を行うことで、画像支持体とトナーの繰り返し使用が可能であることが見出された。"