"直線導電部と、曲線導電部とが混在する導電部が設けられた基板と、前記基板の鉛直上方に配されると共に、前記曲線導電部の鉛直上方には傾斜部が設けられたケースと、からなることを特徴とするアンテナ。直線導電部と、曲線導電部とが混在する導電部が設けられた基板と、前記基板の鉛直上方に配されると共に、前記曲線導電部の鉛直上方には稜部が設けられたケースと、からなることを特徴とするアンテナ。前記導電部が渦巻きコイル状であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のアンテナ。前記ケースが合成樹脂からなることを特徴とする請求項1乃至請求項3のいずれかに記載のアンテナ。前記導電部には送電のための電流が流されることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれかに記載のアンテナ。上記のような電力伝送システムにおいては、送電アンテナが地中部に埋設されるようにして設けられる構成が採用されるため、例えば、何らかの落下物が送電アンテナの近傍に落ちたままとなり、そこに異物として存在してしまう、といったシチュエーションが考えられる。ところで、電力伝送中に送電アンテナと受電アンテナとの間に、例えば、スチール缶などのような異物が存在すると、電力伝送実行中にスチール缶が発熱すると共に、電力の伝送効率が低下する、といった問題があった。ところが、従来の電力伝送システムにおいては、送電アンテナと受電アンテナとの間に、上記のような異物が存在する可能性については全く考慮されておらず、対策が求められていた。上記問題を解決するために、請求項1に係る発明は、直線導電部と、曲線導電部とが混在する導電部が設けられた基板と、前記基板の鉛直上方に配されると共に、前記曲線導電部の鉛直上方には傾斜部が設けられたケースと、からなることを特徴とするアンテナである。また、請求項2に係る発明は、直線導電部と、曲線導電部とが混在する導電部が設けられた基板と、前記基板の鉛直上方に配されると共に、前記曲線導電部の鉛直上方には稜部が設けられたケースと、からなることを特徴とするアンテナである。また、請求項3に係る発明は、請求項1又は請求項2に記載のアンテナにおいて、前記導電部が渦巻きコイル状であることを特徴とする。また、請求項4に係る発明は、請求項1乃至請求項3のいずれかに記載のアンテナにおいて、前記ケースが合成樹脂からなることを特徴とする。また、請求項5に係る発明は、請求項1乃至請求項4のいずれかに記載のアンテナにおいて、前記導電部には送電のための電流が流されることを特徴とする。本発明に係るアンテナによれば、曲線導電部の鉛直上方には傾斜部が設けられたケースが用いられており、磁束密度が集中する曲線導電部近傍に、スチール缶などの異物が存在する確率が大幅に低減するので、電力伝送に伴い、異物が発熱したり、或いは、電力伝送効率が低下したりしてしまうことがない。以下、本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。図1は本発明の実施形態に係るアンテナが用いられる電力伝送システムのブロック図である。なお、本発明に係るアンテナは、電力伝送システムを構成する受電側のアンテナと送電側のアンテナのいずれにも適用可能であるが、以下の実施形態においては主として受電側のアンテナに本発明のアンテナを適用した例につき説明する。本発明のアンテナが用いられる電力伝送システムとしては、例えば、電気自動車EVやハイブリッド電気自動車HEVなどの車両への充電のためのシステムが想定されている。電力伝送システムは、上記のような車両に対して電力を非接触で伝送するため、当該車両を停車させることが可能な停車スペースに設けられる。車両充電用のスペースである当該停車スペースには、送電アンテナ105などが地中部に埋設されるような構成となっている。車両のユーザーはこの電力伝送システムが設けられている停車スペースに車両を停車させて、車両に搭載されている受電アンテナ201と、前記送電アンテナ105とを対向させることによって電力伝送システムからの電力を受電する。車両を停車スペースに停車させる際には、車両搭載の受電アンテナ201が、送電アンテナ105に対して伝送効率が良い位置関係となるようにする。電力伝送システムでは、電力伝送システム100側の送電アンテナ105から、受電側システム200側の受電アンテナ201へ効率的に電力を伝送する際、送電アンテナ105の共振周波数と、受電アンテナ201の共振周波数とを同一とすることで、送電側アンテナから受電側アンテナに対し、効率的にエネルギー伝達を行うようにする。送電側システム100におけるAC/DC変換部101は、入力される商用電源を一定の直流に変換するコンバータである。このAC/DC変換部101からの出力は高電圧発生部102において、所定の電圧に昇圧されたりする。この高電圧発生部102で生成される電圧の設定は主制御部110から制御可能となっている。インバーター部103は、高電圧発生部102から供給される高電圧から所定の交流電圧を生成して、整合器104に入力する。図2は電力伝送システムのインバーター部を示す図である。インバーター部103は、例えば図2に示すように、フルブリッジ方式で接続されたQA乃至QDからなる4つの電界効果トランジスタFETによって構成されている。本実施形態においては、直列接続されたスイッチング素子QAとスイッチング素子QBの間の接続部T1と、直列接続されたスイッチング素子QCとスイッチング素子QDとの間の接続部T2との間に整合器104が接続される構成となっており、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオンのとき、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオフとされ、スイッチング素子QBとスイッチング素子QCがオンのとき、スイッチング素子QAとスイッチング素子QDがオフとされることで、接続部T1と接続部T2との間に矩形波の交流電圧を発生させる。なお、本実施形態においては、各スイッチング素子のスイッチングによって生成される矩形波の周波数の範囲は数100kHz~数1000kHz程度である。上記のようなインバーター部103を構成するスイッチング素子QA乃至QDに対する駆動信号は主制御部110から入力されるようになっている。また、インバーター部103を駆動させるための周波数は主制御部110から制御することができるようになっている。整合器104は、所定の回路定数を有する受動素子から構成され、インバーター部103からの出力が入力される。そして、整合器104からの出力は送電アンテナ105に供給される。整合器104を構成する受動素子の回路定数は、主制御部110からの指令に基づいて調整することができるようになっている。主制御部110は、送電アンテナ105と受電アンテナ201とが共振するように整合器104に対する指令を行う。送電アンテナ105は、インダクタンス成分を有するコイルから構成されており、対向するようにして配置される車両搭載の受電アンテナ201と共鳴することで、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電アンテナ201に送ることができるようになっている。電力伝送システム100の主制御部110はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部110は、図示されている主制御部110と接続される各構成と協働するように動作する。また、通信部120は車両側の通信部220と無線通信を行い、車両との間でデータの送受を可能にする構成である。通信部120によって受信したデータは主制御部110に転送され処理されるようになっている。また、主制御部110は所定情報を、通信部120を介して車両側に送信することができるようになっている。次に、車両側に設けられている構成について説明する。車両の受電側のシステムにおいて、受電アンテナ201は、送電アンテナ105と共鳴することによって、送電アンテナ105から出力される電気エネルギーを受電するものである。このような受電アンテナ201は、車両の底面部に取り付けられるようになっている。受電アンテナ201で受電された交流電力は、整流部202において整流され、整流された電力は充電制御部203を通してバッテリー204に蓄電されるようになっている。充電制御部203は主制御部210からの指令に基づいてバッテリー205の蓄電を制御する。また、充電制御部203はバッテリー204の残量管理なども行い得るように構成される。主制御部210はCPUとCPU上で動作するプログラムを保持するROMとCPUのワークエリアであるRAMなどからなる汎用の情報処理部である。この主制御部210は、図示されている主制御部210と接続される各構成と協働するように動作する。インターフェイス部230は、車両の運転席部に設けられ、ユーザー運転者に対し所定の情報などを提供したり、或いは、ユーザーからの操作入力を受け付けたりするものであり、表示装置、ボタン類、タッチパネル、スピーカーなどで構成されるものである。ユーザーによる所定の操作が実行されると、インターフェイス部230から操作データとして主制御部210に送られ処理される。また、ユーザーに所定の情報を提供する際には、主制御部210からインターフェイス部230に対して、所定情報を表示するための表示指示データが送信される。また、車両側の通信部220は送電側の通信部120と無線通信を行い、送電側のシステムとの間でデータの送受を可能にする構成である。通信部220によって受信したデータは主制御部210に転送され、また、主制御部210は所定情報を通信部220を介して送電システム側に送信することができるようになっている。電力伝送システムで、電力を受電しようとするユーザーは、上記のような送電側のシステムが設けられている停車スペースに車両を停車させ、インターフェイス部230から充電を実行する旨の入力を行う。これを受けた主制御部210は、充電制御部203からのバッテリー205の残量を取得し、バッテリー205の充電に必要な電力量を算出する。算出された電力量と送電を依頼する旨の情報は、車両側の通信部220から送電側のシステムの通信部120に送信される。これを受信した送電側システムの主制御部110は高電圧発生部102、インバーター部103、整合器104を制御することで、車両側に電力を伝送するようになっている。次に、以上のように構成される電力伝送システム100で用いるアンテナの具体的な構成について説明する。以下、送電アンテナ105に本発明の構成を採用した例について説明するが、本発明のアンテナは受電アンテナ201に対しても適用し得るものである。図3は本発明の実施形態に係る送電アンテナ105、受電アンテナ201を構成するコイル体300を説明する図である。また、図4は本発明の実施形態に係る送電アンテナ105の平面図であり、図5は本発明の実施形態に係る送電アンテナ105の斜視図である。図4及び図5において、送電側樹脂ケース250を透過的にみたコイル体300は点線で示されている。コイル体300は、送電アンテナ105、受電アンテナ201における磁気共鳴アンテナ部として機能する。磁気共鳴アンテナ部は、このコイル体300のインダクタンス成分のみならず、浮游容量などに基づくキャパシタンス成分をも含むものであり、その共振周波数はインダクタンス成分およびキャパシタンス成分により決定される。インダクタンス成分はコイル体300の導電部の幅、巻き数、レイアウトにより決定され、キャパシタンス成分は誘電性基材310の誘電率、厚さ、誘電性基材310の両面に設けられる導電部の面積、及び両面の導電部間の位置関係により決定される。したがって、それらのパラメータを調整することにより、所望の磁気共鳴アンテナ部を構成することができる。送電側樹脂ケース250は、送電アンテナ105のインダクタンス成分を有するコイル体300を収容するために用いられるものである。この送電側樹脂ケース250は、例えばポリカーボネートなど誘電正接の低い樹脂により構成される。ここでポリカーボネートの誘電正接は0.0091MHz程度であるが、これより誘電正接の小さいフッ素樹脂やポリフェニレンサルファイドなどの樹脂であっても成形加工可能であれば、送電側樹脂ケース250として用いる樹脂材料は特に限定されるものではない。コイル体300は、例えばガラスエポキシ樹脂のような矩形平板状の誘電性基材310と、この一面側に形成されている導電部により構成されている。より具体的には、誘電性基材310は主面として表裏の関係にある2つの面を有しており、このうち1つの面に渦巻きコイル状の導電部330がコイルとして形成されることで、送電アンテナ105にインダクタンス成分が付与される。なお、本実施形態においては、導電部330を渦巻き状のコイルとして形成する例に基づいて説明するが、必要となるインダクタンス成分が確保することができるのであれば、渦巻き状のコイルに代えて、他の形状の導電部を用いるようにしてもよい。誘電性基材310上において、渦巻き状のコイルを形成する導電部330の内周側には最内端部331が、また、外周側には最外端部332がそれぞれ設けられている。誘電性基材310上の導電部330は、図3に示すように、内端部331、最外端部332との間に電流が流されたときに、基材310上で電流が直線状に流れる直線導電部333と、内端部331、最外端部332との間に電流が流されたときに、基材310上で電流が曲線状に流れる曲線導電部334と、が混在するようになっている。誘電性基材310上の導電部330のうち、曲線導電部334の近傍図3において点線で示される囲み部Rには磁束密度が集中する。特に、このような磁束密度が集中する曲線導電部334の上方にスチール缶などの異物が存在すると、電力伝送に伴い、異物が発熱したり、或いは、電力伝送効率が低下したりすることが著しい。そこで、コイル体300を収容する送電側樹脂ケース250における曲線導電部334の鉛直上方には、傾斜部253や稜部254が設けられるようなレイアウトとなっている。このような傾斜部253や稜部254が送電側樹脂ケース250に設けられるために、異物は曲線導電部334の鉛直上方に留まるような確率が極めて低くなり、電力伝送に伴い、異物が発熱したり、或いは、電力伝送効率が低下したりしてしまうことがない。送電側樹脂ケース250は、ポリカーボネートなどの樹脂により構成することができる。この送電側樹脂ケース250は、その外周縁である周縁部251から頂面部252にかけて、傾斜部253及び稜部254によって高低差が設けられている。送電側樹脂ケース250は、周縁部251が鉛直下方となり、頂面部252が鉛直上方となる位置関係で利用されるものである。そして、送電側樹脂ケース250における、コイル体300の曲線導電部334の鉛直上方には、図4及び図5の例に示すように、4つの稜部254が配される構成となっている。また、送電側樹脂ケース250における前記高低差のうち、稜部254以外の部分が傾斜部253となる。この傾斜部253も、コイル体300の曲線導電部334の鉛直上方にも配されることとなる。不図示の2つの導電線路は送電アンテナ105と整合器104とを電気的に接続するものであり、このうち、一方の導電線路は導電部330の最外端部332と電気的に接続される。また、他方の導電線路は導電部330の最内端部331と電気的に接続される。これにより、送電アンテナ105は、整合器104から給電された交流電力により、励磁されるようになっている。受電アンテナ201を構成する受電側樹脂ケース260は、送電側樹脂ケース250と同様のものを用いてもよいし、用いなくてもよい。本実施形態では、送電側樹脂ケース250とことなる構成のものを利用している。受電アンテナ201における受電側樹脂ケース260には、中抜き部285を有する平板状の磁性部材である磁性シールド280が設けられている。この磁性シールド280を構成するためには、フェライトなどの磁性材料を用いることができる。磁性シールド280は、受電側樹脂ケース260に対して適当な手段により固着されることで、コイル体300の上方にある程度の空間を空けて配されるようになっている。このようなレイアウトにより、送電アンテナ105側で発生する磁力線は、磁性シールド280を透過する率が高くなり、送電アンテナ105から受電アンテナ201への電力伝送において、車両本体部を構成する金属物による磁力線への影響が軽微となる。本発明に係るアンテナにおいては、コイル体300の上方に配される平板状の磁性シールド280には、中抜き部285を設けることが好ましい。磁性シールド280に中抜き部285を設けることにより、磁性シールド280自体の損失が低減され、磁性シールド280のシールド効果を最大限に引き出すことが可能となる。また、中抜き部285を有する磁性シールド280においては、部材面積が少なくてすみ、アンテナのコスト低減が可能となる。なお、中抜き部285の広さは、磁性シールド280自体とコイル体300の導電部330とが積層方向からみて重畳しなくならない程度の広さに留めることが好ましい。以上のような、本発明に係るアンテナによれば、コイル体300の曲線導電部334の鉛直上方には傾斜部253や稜部254が設けられた送電側樹脂ケース250が用いられており、磁束密度が集中する曲線導電部334近傍に、スチール缶などの異物が存在する確率が大幅に低減するので、電力伝送に伴い、異物が発熱したり、或いは、電力伝送効率が低下したりしてしまうことがない。図7は本発明の他の実施形態に係る送電アンテナ105の平面図である。本実施形態が、先の実施形態と異なる点は、コイル体300の曲線導電部334の鉛直上方に稜部254を4つ設けたことに加え、さらに、コイル体300の直線導電部333の鉛直上方にも稜部254を4つ設けたことである。このような他の実施形態によれば、先の実施形態と同様の効果に加えて、稜部254が増えたことにより、送電側樹脂ケース250上に異物が留まる確率が低減して、電力伝送に伴う、異物の発熱、或いは、電力伝送効率の低下を避けることが可能となる。ここで、ワイヤレス電力伝送システムにおける伝送効率の極値を与える周波数について説明する。前記システムの電力伝送時においては、伝送効率の極値を与える周波数が2つ存在することがある。このような2つのうちのいずれの周波数を選択する方がシステムにとって最適であるかについて説明する。図8は送電アンテナ105と受電アンテナ201とを近接させたときの送電効率の周波数依存性例を示す図である。磁気共鳴方式のワイヤレス電力伝送システムにおいては、図8に示すように、第1極値周波数fm、第2極値周波数feの2つがあるが、電力伝送を行うときには、これらのいずれかの周波数でこれを行うことが好ましい。図9は第1極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第1極値周波数においては、送電アンテナ105のコイルに流れる電流と、受電アンテナ201のコイルに流れる電流とで位相が略等しくなり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ105のコイルや受電アンテナ201のコイルの中央部付近となる。この状態を、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に対して磁界の向きが垂直となる磁気壁が生じているものとして考える。また、図10は第2極値周波数における電流と電界の様子を模式的に示す図である。第2極値周波数においては、送電アンテナ105のコイルに流れる電流と、受電アンテナ201のコイルに流れる電流とで位相がほぼ逆となり、磁界ベクトルが揃う位置が送電アンテナ105のコイルや受電アンテナ201のコイルの対称面付近となる。この状態を、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に対して磁界の向きが水平となる電気壁が生じているものとして考える。なお、以上のような電気壁や磁気壁などの概念に関しては、居村岳広、堀洋一電磁界共振結合による伝送技術IEEJJournal,Vol.129,No.7,2009、或いは、居村岳広、岡部浩之、内田利之、堀洋一等価回路から見た非接触電力伝送の磁界結合と電界結合に関する研究IEEJTrans.IA,Vol.130,No.1,2010などに記載されているものを本明細書においては準用している。本発明において、極値を与える周波数として、第1極値周波数、第2極値周波数の2つがある場合については、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定する理由について説明する。図11は2つの極値を与える極値周波数のうち磁気壁が生じる極値周波数第1周波数での特性を示す図である。図11Aはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図11Bはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図11に示すような特性によれば、受電側でバッテリー204負荷の負荷増大と共に、電圧が増大する特性があることがわかる。以上のような磁気壁が生じる周波数においては、バッテリー204側からみて受電アンテナ201が定電流源として見えるものである。このような受電アンテナ201が定電流源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー204などの不具合により緊急停止が起きたとすると、受電アンテナ201の両端部の電圧が上昇してしまうこととなる。一方、図12は2つの極値を与える極値周波数のうち電気壁が生じる極値周波数第2周波数での特性を示す図である。図12Aはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う送電側の電圧V1、電流I1の変動の様子を示す図であり、図12Bはバッテリー204負荷の負荷変化変動に伴う受電側の電圧V3、電流I3の変動の様子を示す図である。図12に示すような特性によれば、受電側でバッテリー204負荷の負荷増大と共に、電流が減少する特性があることがわかる。以上のような電気壁が生じる周波数においては、バッテリー204側からみて受電アンテナ201が定電圧源として見えるものである。このような受電アンテナ201が定電圧源のように動作する周波数で、電力伝送を行った場合に、仮に負荷側であるバッテリー204などの不具合により緊急停止が起きたとしても、受電アンテナ201の両端部の電圧が上昇することはない。したがって、本発明に係る電力伝送システムによれば、負荷が急激に低下した際に電圧が高圧になることがなく、安定して電力伝送を行うことが可能となるのである。図11の特性においては、受電側のバッテリー204負荷にとっては、充電回路が電流源として見えることとなり、図12の特性においては、受電側のバッテリー204負荷にとっては、充電回路が電圧源として見えることとなる。負荷が増大することに伴い、電流が減少する図12に示す特性の方が、バッテリー204負荷にとっては好ましいので、本実施形態においては、第1極値周波数、第2極値周波数の2つがある場合については、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定するようにしている。このような本発明に係る電力伝送システムによれば、伝送効率の極値を与える周波数が2つ存在することがある場合でも、電力伝送時の最適な周波数を迅速に決定することができ、効率的な電力伝送を短時間で行うことが可能となる。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、バッテリー204負荷にとって、充電回路が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー204への出力が変動した際にインバータ部130の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部203が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。また、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に電気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部203からみて整流器220が電圧源として見えるので、充電制御によりバッテリー204への出力が変動した際に整流昇圧部120の出力も伴って増減するために扱いやすい、というメリットがある。また、充電制御部203が緊急停止した際にも供給電力も自動的に最小化するため無駄な装置も必要ない。これに対して、2つの極値を与える周波数が2つある場合に、送電アンテナ105と受電アンテナ201との間の対称面に磁気壁が生じる極値周波数を選定すると、充電制御部203が出力を小さくした際に伴って供給電圧を制御する必要がありそのための通信手段や検知手段が必要となり、コストがかかることとなる。以上述べたように、本発明に係るアンテナによれば、曲線導電部の鉛直上方には傾斜部が設けられたケースが用いられており、磁束密度が集中する曲線導電部近傍に、スチール缶などの異物が存在する確率が大幅に低減するので、電力伝送に伴い、異物が発熱したり、或いは、電力伝送効率が低下したりしてしまうことがない。なお、本実施例においては、直線導電部と曲線導電部とが混在しているアンテナ例に関して記述したが、曲線導電部のみで構成されるアンテナ、即ち、楕円、若しくは真円形態のアンテナの場合には曲線導電部の鉛直上方に傾斜部を配置する構成とすれば良い。"