適応変調を用いて無線端末と接続する無線基地局であって、前記無線端末へのトラフィックの、無線リソースにマッピングする総ビット数の目標値を決定する第1の処理手段と、送信すべき総ビット数を前記目標値に関連付けて制限しつつ、前記無線リソースの空きリソースを少なくし、送信電力密度を一定かつ小さくするように、適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める第2の処理手段と、を有する無線基地局。前記第1の処理手段は、一次的な適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定めた場合の総ビット数を前記目標値と定め、前記第2の処理手段は、前記一次的な適応変調により定まる前記変調方式によりマッピングを行うと無線リソースに空きリソースができる場合、前記総ビット数を制限しつつ、前記送信電力密度を一定かつ小さくするように、前記空きリソースを含めた二次的な適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める、請求項1に記載の無線基地局。前記第1の処理手段は、チャネル品質情報に基づいて前記一次的な適応変調を行い、前記第2の処理手段は、前記空きリソースも使って前記送信電力密度が一定かつ小さくなるようにした、前記チャネル品質に基づく前記二次的な適応変調から得られる総ビット数が、前記一次的な適応変調における総ビット数に近づくように、前記二次的な適応変調を行う、請求項2に記載の無線基地局。前記第2の処理手段は、前記二次的な適応変調から得られる前記総ビット数を、前記一次的な適応変調で得られた総送信ビット数と一致させつつ、チャネル品質がそれぞれ異なる複数の無線端末に対する適応変調の制御を逐次的に試行する、請求項3に記載の無線基地局。前記第2の処理手段は、優先度が所定の閾値より高い無線端末については前記第1の処理手段が定めた送信電力密度を維持するように適応変調を制御する、請求項3または4に記載の無線基地局。送信パイロット信号の電力密度と、前記第2の処理手段によって得られた前記送信電力密度との差を示す下りの制御信号を送信する制御信号通信手段を更に有する、請求項1~5のいずれか1項に記載の無線基地局。前記第1の処理手段は、前記無線端末へのトラフィック量に応じて前記目標値を決定する、請求項1~6のいずれか1項に記載の無線基地局。前記第1の処理手段は、前記トラフィック量に応じて、前記空きリソース、あるいは前記無線リソースの全体に対する使用可能な無線リソースの割合を決定し、使用可能な無線リソースを用いたマッピングにより、前記目標値を決定する、請求項7に記載の無線基地局。前記第1の処理手段は、送信すべきデータが一時的に格納される送信バッファのキュー長に応じて前記目標値を決定する、請求項1~6のいずれか1項に記載の無線基地局。前記第2の処理手段は、前記送信電力密度を一定値から所定の範囲内となるように前記適応変調を制御する、付記1~9のいずれか1項に記載の無線基地局。一般に、移動通信システム等の無線セル内には様々なチャネル品質の無線端末が混在する。そして適用可能な多値度は無線端末によって異なる。また無線セルにおける無線端末を収容する容量は時間的に変化する。このため、輻輳を回避しつつ消費電力を最小化するには、無線端末毎に多値度を適切に設定することが要求される。上述したように、特許文献1に記載された方法では無線基地局における無線リソースの負荷が低いときに、無線基地局と無線端末で使用する変調方式を多値度の低いものに切り替える。しかし、特許文献1には、様々なチャネル品質の無線端末群の中からどの無線端末を選択して変調方式を変更するかについては述べられていない。このため、変調方式を変更する無線端末の選択しだいで、必ずしも全体として最も有効な送信電力の低減が図られない場合があった。また、多値度を上げると要求される送信電力やSNRが指数的に増加する傾向がある。そのため、チャネルの利得や干渉が一定ならば、送信電力が最も高くなるような多値度の変調方式を用いる無線端末の数をできるだけ少なくするのが送信電力削減において好ましい。上述したように、非特許文献2に記載された方法では、回線容量に空きがあれば、送信電力を低減する余地が最も大きい無線端末から多値度を変更していく。しかし、送信電力を低減する余地が最も大きいからといって、必ずしも送信電力の低減に効果的であるということではない。そのため効果的な送信電力の低減が図れない場合があった。また、非特許文献2のReplacementScheme処理では上述したように任意の2つの無線端末に対して電力削減効果のある多値度を探索するが、無線端末の数が多くなるとその組み合わせの数も多くなり、計算量が膨大になる。しかも、送信電力の低減に有効かどうかとは関係なく組み合わせを選択するので、送信電力の低減に有効な適切な組み合わせから多値度を変更しているとは限らない。本発明の目的は、適応変調を用いて複数の無線端末と接続する無線基地局における送信電力を低減することである。上記目的を達成するために、本発明の無線基地局は、適応変調を用いて無線端末と接続する無線基地局であって、前記無線端末へのトラフィックの、無線リソースにマッピングする総ビット数の目標値を決定する第1の処理手段と、送信すべき総ビット数を前記目標値に関連付けて制限しつつ、前記無線リソースの空きリソースを少なくし、送信電力密度を一定かつ小さくするように、適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める第2の処理手段と、を有している。本発明の制御方法は、適応変調を用いて無線端末と接続する無線基地局における適応変調制御方法であって、前記無線端末へのトラフィックの、無線リソースにマッピングする総ビット数の目標値を決定し、送信すべき総ビット数を前記目標値に関連付けて制限しつつ、前記無線リソースの空きリソースを少なくし、送信電力密度を一定かつ小さくするように、適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定めるものである。本発明を実施するための形態について図面を参照して詳細に説明する。図2は、本実施形態の基本的なシステム構成を示すブロック図である。図2を参照すると、本実施形態の移動通信システムは無線基地局11と無線端末12を有している。図3は、本実施形態の無線基地局の基本的な構成を示すブロック図である。図3を参照すると、無線基地局11は一次処理部21と二次処理部22を有している。本実施形態では、無線基地局11が無線リソースを用いて無線端末12と通信する移動通信システムを想定している。無線基地局11は、一次処理部21により、一次的な適応変調を行った後、無線リソースに空きリソースが生じる場合、二次処理部22により、送信すべき総ビット数を制限しつつ、送信電力密度を一定かつ小さくするように、空きリソースも追加で用いて二次的な適応変調を行う。これにより無線基地局の送信電力が効果的に削減できる。なお、ここでは一次処理部21は適応変調を行う例を示したが、本発明がこれに限定されるものではない。他の例として、一次処理部21は、適応変調およびそれによるマッピングを行うことなく、予め決まられたテーブルを参照することで、無線端末12へのトラフィック量あるいはバッファのキュー長から直接的に総ビット数すなわち、二次処理部22において目標とする総ビット数を決定することにしてもよい。また、一次処理部21は、チャネル品質情報に基づいて一次的な適応変調を行い、二次処理部22は、空きリソースも使って送信電力密度が一定かつ小さくなるようにした、チャネル品質に基づく二次的な適応変調から得られる総ビット数が、一次的な適応変調における総ビット数に近づくように、二次的な適応変調を行うものであってもよい。チャネル品質CQIに応じて無線端末12毎の多値度を適切な多値度に下げることができる。また、二次処理部22は、二次的な適応変調から得られる総ビット数を、一次的な適応変調で得られた総送信ビット数と一致させつつ、チャネル品質がそれぞれ異なる複数の無線端末に対する適応変調の制御を逐次的に試行するものであってもよい。これにより、一般的な手法等による一次的な適応変調によるマッピングの総ビット数を利用し、二次的な適応変調を追加することにより省電力化を実現できる。また、二次処理部22は、複数の無線端末12に対する適応変調の制御を逐次的に試行するとき、優先度が所定の閾値より高い無線端末については一次処理部21が定めた変調方式を維持することにしてもよい。これにより、無線基地局11は、状態が改善するまでデータを待機している端末はスケジューリングメトリックが上がって優先度が上がっているので、優先度の高い待機端末向けリソース割り当てを行う際、送信電力密度を下げずにデータを送信することができる。また、無線基地局11は更に制御信号通信部23を有し、制御信号通信部23は、送信パイロット信号の電力密度と、二次処理部22によって得られた送信電力密度との差を示す下りの制御信号を無線端末12に向けて送信することにしてもよい。これにより、送信電力密度が一定で小さくなるように適応変調が制御された結果として生じるパイロット信号とデータを運ぶチャネルとの電力差が無線端末12に通知されるので、無線端末12における良好な復調処理が可能になる。また、一次処理部21は、無線端末12へ送信すべきトラフィック量に応じて、空きリソース、あるいは無線リソースの全体に対する使用可能な無線リソースの割合を決定し、使用可能な無線リソースを用いたマッピングにより、送信すべき総ビット数を決定することにしてもよい。これにより、トラフィック量に応じて適切な総ビット数を制約条件にできるので、適切な二次的な適応変調を行うことができる。また、一次処理部21は、送信すべきデータが一時的に格納される送信バッファのキュー長に応じて、空きリソース、あるいは無線リソースの全体に対する使用可能な無線リソースの割合を決定し、使用可能な無線リソースを用いたマッピングにより、送信すべき総ビット数を決定することにしてもよい。これにより、送信バッファのキュー長からトラフィック量を容易に得て、制約条件に利用することができる。また、二次処理部22は、送信電力密度を一定値から所定の範囲内となるように適応変調を制御することにしてもよい。これにより、送信電力密度がとりうる値が離散的であっても、それを一定範囲に制御することにより、送信電力が効果的に低減されるような制御が可能である。以下、本発明の原理的な側面から本実施形態を説明する。先ずチャネル利得や干渉成分からなる伝送路の状態チャネル品質が無線リソースによって異なる場合で考える。具体的にOFDMOrthogonalfrequencydivisionmultiplex方式でみると、無線リソースは、図4に示した様に周波数方向および時間方向にて領域が規定される。無線リソースは、周波数方向ではコヒーレント帯域に分割され、時間方向ではコヒーレント時間に分割される。この分割について、ここでは便宜上、無線リソースをリソースブロックに分割したという言い方をする。リソースブロックには、適応変調により決定された無線端末に対応する変調方式MCS等がマッピングされる。リソースブロックの各々は1つ以上のサブキャリアを含み、時間方向では1つ以上のシンボルを含む。リソースブロック内ではチャネル利得や干渉成分はほぼ一定と考える。このリソースブロックがスケジューリングやマッピングの基本単位となる。本実施形態によれば無線基地局の消費電力を効果的に低減することができるが、電力量が最小であること、つまり最適な省電力であることの証明にあたって、ここでは連続系で示す。実際のシステムにおいては厳密には離散系が用いられるが、連続系と離散系の差異は、連続系から離散系への量子化において生じる誤差として扱われるものである。今、リソースブロック数Sのリソースブロックで総情報量b[bits]の情報を送信するとき、リソースブロックxにより送信ビット数fx[bits]のビットを送出するものとする。ここでリソースブロックxのxは、無線リソースを周波数方向および時間方向さらに無線端末を全部含めて一次元に展開して並べ替えた展開方向であり、離散的には展開されたリソースブロックの序数と思えばよい。無線セルすなわち無線基地局からから送られる総情報量がbであるから、総情報量b[bits]を固定とすれば、式1のbが一定という制約条件が得られる。また、その積分を定義する。上述したS、x、bの関係より、となる。以上の条件の下で、送信するビット数に応じてビット対応の送信電力増幅器が消費する電力を示すビット対応消費関数Gfにより、消費電力量Jを以下の様に定義する。ここで、Phxは電力換算のチャネル利得であり、Phxが大きければ、その分だけ送信電力を小さくて済む。実際にリソースブロックxにより送信電力増幅器が消費する電力は、となる。図4にfx、y=Fx、および汎関数の例とその変分δyを記す。以上の条件の下に、総消費電力量Jを最小にする極値関数Fxを汎関数を用いて求めることにする。汎関数の取り方によってJは色々な値を取る。しかし、式6の2点は上述の制約条件から確定している。そこで、汎関数を比較関数とし、極値関数となる停留関数を元に式9の様に定義する。上述よりである。従って汎関数に対する消費電力量Jは、となり、変分で、停留点でとなる。そこで、微分と積分は交換出来るので、ここで、と置くと、式14は式16の様になる。部分積分の関係より式16の積分は、となる。式6の制約条件よりであるから、式18の第一項は0である。従って、でなければならないことが分かる。y′=z′であるから、である。従って、ならば、上述の汎関数は総消費電力量Jを最小にする極値関数となる。即ち、総消費電力量Jを最小にする条件はとなる。はリソースブロックxにより送信電力増幅器が消費する電力である。総消費電力量Jが最小となるのは、各リソースブロックによる送信電力増幅器が消費する電力が全て等しい時、言い換えるならば、リソースブロックxにより送信電力が全て等しい時、即ち送信電力密度が一定の時である。尚、理想的ではない実際の送信電力増幅器を用いた場合には、上述のGの中にPhxを含めてとして同様の解析過程を考える必要があるが、上記の結果より最適条件はが一定というものなので、送信電力に対応した消費電力も実際の送信電力増幅器で一定になる。送信電力密度が一定のときに総消費電力量Jが最小となることは自明である。以上では本実施形態の原理についてしたが、この内容の理解を容易にする為に具体的な例を用いて説明する。先ずチャネル利得がリソースブロックxに渡って一定である場合で示す。勿論、本実施形態によれば、周波数帯域や時間や無線端末等を全部含めてx方向の一次元に展開し、それぞれに対応するリソースブロックxのチャネル利得や干渉が異なる場合に総消費電力量を最小化できる。しかし、ここでは説明を容易にするため、先ずPhxを一定とし、それを省略した場合を例示する。上述の解析と同様に、この場合の消費電力量Jは、である。Gfは、送信するビット数fに応じて送信電力増幅器が消費する電力を示すビット対応消費関数Gfである。Gfは実際の送信電力増幅器に対応した任意の形状を取ることができる。上述の汎関数を使って、より、汎関数に対する消費電力量Jは、となる。極値関数となる停留点では、となる。そこで、微分と積分は交換出来るので、ここで、より式28は式30の様になる。式17に示した部分積分の関係より式30の積分は、となる。式10の制約条件がここでも成り立ち、であるから、式31の第一項は0である。従って、でなければならないことが分かる。y′=z′であるから、従って、ならば上述の汎関数は総消費電力量Jを最小にする極値関数となる。即ち、総消費電力量Jを最小にする条件はGfxが一定ということになる。Gfxはリソースブロックxにより送信電力増幅器が消費する電力である。総消費電力量Jが最小になるのは、各リソースブロックによる送信電力増幅器が消費する電力が全て等しい時、言い換えるならば、リソースブロックxによる送信電力が全て等しい時、即ち送信電力密度が一定の時である。更に詳しく見ると、Gfxは送信ビット数fxの関数である。したがって、各リソースブロックxによる送信ビット数fxが等しいとき総消費電力量Jが最小となる。この原理に基づく無線リソース割り当てを図6、7の例を用いて説明する。先ず、一次的な適応変調によって図6の様に無線リソースに変調方式がマッピングされているものとする。一次的な適応変調に用いる方法は特に限定されないが、何らか既存の適応変調方法を用いるものとする。ここで用いる既存の適応変調を一般的な適応変調と呼ぶことにする。無線リソースの左のリソースブロックをみると、一番目はQPSK変調をマッピングしている。QPSKはシンボル当たり2ビット送信することができる。このQPSKを送る為の電力を1とする。尚、ここで用いているリソースブロックは周波数方向で一個のサブキャリア、時間軸方向で一個のシンボルを含んでいるものとする。二番目から四番目のリソースブロックには64QAM変調をマッピングしている。64QAMはシンボル当たり6ビット送信することができる。これらの多値変調は同じ品質を維持する為には2ビット増える毎に送信電力をほぼ4倍にする必要がある。従って64QAMの電力は4×4=16となる。同図においては、各リソースブロックにマッピングされた変調方式を示すバーの上部に、そのリソースブロックに対応した電力電力密度が記載されている。五番目から七番目のリソースブロックは空きリソースである。従って総送信電力は1161616=49[W]、総送信ビット数は2666=20[bit]となる。以上のマッピングと同じ総ビット数で上述の原理を用いて省電力化を図ったマッピングが図7の右側に示されている。上述の原理より各リソースブロックxが同じ送信ビット数fxのとき、総消費電力量Jが最小となる。従って、図7の右側の様に空きリソースも使って、できるだけ同じ変調方式となるように多値度を下げている。この例ではビットが余っているので、一部に多値度が異なっているところがある。尚、同じ変調方式となるように多値度を下げることは送信電力密度が一定でかつ小さくすることと同じである。その結果を見ると、一番目と六番目のリソースブロックはQPSKをマッピングしている。QPSKはシンボル当たり2ビット送信でき、その電力は1である。二番目から五番目のリソースブロックは16QAMにマッピングしている16QAMはシンボル当たり4ビット送信でき、その電力は4である。従って、総送信電力は144441=18[W]となり、総送信ビット数は244442=20[bit]で図6と同じ総送信ビット数である。総送信ビット数は同じであるが、総送信電力は49[W]から18[W]に激減していることが分かる。即ち、各リソースブロックxが同じ送信ビット数fxになる様に、言い換えると送信電力密度が一定で小さくなるようにマッピングを行うと、総消費電力量Jが最小となることが分かる。尚、上述した送信電力の計算には、送信するビットが2ビット増える毎に送信電力が4倍になるという情報理論におけるシャノンの容量式からの近似を用いている。ここではこれについて指数近似という言い方をし、指数近似により得られる送信電力は理想的な送信電力増幅器をつかった場合の消費電力量に相当する。一方、実際に使われている送信電力増幅器はこの様にはなっていない。しかしながら、上述の原理の解析過程で使ったGfは、送信するビット数fに応じて送信電力増幅器が消費する電力を示すビット対応消費関数Gfであり、実際の送信電力増幅器に対応した任意の形状をとることができる。上述した原理により得られる解は、任意の条件をとりうるという条件で得た総消費電力量Jを最小にする最適解であるので、上述した原理が実際の送信電力増幅器にも適用できることは言うまでもない。以上に説明した例はチャネル利得がリソースブロックxに渡って一定である例である。実際にはチャネル利得や干渉成分からなる伝送路の状態チャネル品質はリソースブロックによって異なる。この様な場合、もはや、各リソースブロックxによる送信ビット数fxが等しいときに総消費電力量Jが最小となるという上記の原理は完全には成り立たない。送信電力密度が一定のとき総消費電力量Jが最小になるという式23が成り立つときがチャネル利得や干渉が異なる状態での最適解である。そのことを、各リソースブロックのチャネル品質が互いに等しいときと異なるときの両者の例を比較する。尚、煩雑を避けるため、ここでは干渉成分はチャネル利得Phxの中に含めて考える。図8A、8Bは、上述の原理を適用した一例を説明するため図である。図8Aは、チャネル品質がリソースブロックによって異なる場合の例であり、図8Bはリソースブロックに渡ってチャネル品質が均一の場合の例である。図8A先ず始めにチャネル品質がリソースブロックによって異なる場合の上段の表を見ると、一般的な適応変調を用いたマッピングでは、総送信ビット数は38[bit]、総送信電力は70[W]となっている。これに上述した原理の適応変調を適用したマッピングでは、図8Aの中段に示すように、総送信ビット数は38[bit]、総送信電力は22.5[W]となる。この場合、空きリソースも使われ、各リソースブロックの電力が一定となっている。つまり、電力密度が一定で小さくなるように多値度を下げて無線リソースへのマッピングが行われている。なお、同図には使用された変調方式は記載されていないが、送信ビット数fxが2ならば変調方式はQPSKであり、fxが4ならば変調方式は16QAMであり、fxが6ならば変調方式は64QAMである。チャネル利得Phxはリソースブロックxによって異なっている。この例では指数近似を用いているので、例えば二列目のx=2では、fxが2なので変調方式はQPSKであり、Gfxが10であり、Phxが4である。そのため、送信電力増幅器の電力Gfx/Phxは2.5[W]となっている。次の三列目のx=3では、Phx=16とx=2とは異なるチャネル品質になっているが、電力が同じGfx/Phx=2.5[W]になるようにfxが選ばれていることが分かる。即ち、fxが4の16QAMを用い、それにより送信ビットが2ビット増えるので、Gfxが4倍になって40となる。従ってGfx/Phxは2.5[W]となる。以下の列も同様になっており、総送信ビット数が一般的な適応変調を用いた場合と同じ38[bit]となるように多値度が下げられているのである。その結果、一般的な適応変調を用いた場合、総送信電力が70[W]であったのに対して、本例では総送信電力が22.5[W]へ激減していることが分かる。尚、一列目のx=1は送信電力密度が一定で小さくなるように多値度を下げた結果、ここを使用する多値度でなくなったため、使わなくなったリソースブロックである。一方、比較例として、各リソースブロックxの送信ビット数fxが等しくなる様に等ビット配置の適応変調を用いた場合、図8Aの下段の様になる。使われているチャネル利得Phxは上段と同じものであり、リソースブロックxに対して異なっている。最初の一列目のx=1では、総ビット数を調整するために送信ビット数fx=2であり、変調方式がQPSKとなっているが、他の全ての列は等ビット配置によりfx=4で、変調方式が16QAMとなっている。この時の総送信ビット数は、一般的な適応変調を用いた場合と同じ38[bit]で、総送信電力が41.88[W]である。一般的の適応変調を用いた場合には上段に示されているように総送信電力が70[W]であったので、それよりは送信電力が削減されていることが分かる。しかし、本発明の適応変調による場合には総送信電力が22.5[W]であったのに比べると削減の程度が低い。即ち、チャネル品質がリソースブロックによって異なる場合でも、送信電力密度が一定で小さくなるように変調方式を配置した方が等ビット配置よりも省電力化に有効であると言える。次に、図8Bにおいて、リソースブロックに渡ってチャネル品質が均一である場合、即ちAWGNAdditiveWhiteGaussianNoiseチャネルの場合を見る。チャネル利得Phxは全ての列で1なので省略する。本発明の適応変調や等ビット配置の適応変調を採用する前の、一般的な適応変調によるマッピングでは総ビット数が38[bit]であり、総送信電力が169[W]であった。これに対して、本発明の適応変調を採用した場合と、等ビット配置の適応変調を採用した場合は共に、総ビット数が38[bit]であり、総送信電力が37[W]である。つまり、総送信電力が激減している。リソースブロックに渡ってチャネル品質が同じである場合、各リソースブロックでの電力が一定すなわち電力密度が一定でかつ、その電力密度が小さくなるように多値度を下げて無線リソースへの変調方式のマッピングを行えば、各リソースブロックxによる送信ビット数fxが等しい等ビット配置となる。そのため、本発明の適応変調と等ビット配置の適応変調とで省電力効果は等しい。図9A、9Bは、上述の原理を適用した第2の例を説明するための図である。この例はチャネル利得Phxが図8A、8Bの例とは異なっているが、適用する方法は図8A、8Bを用いて説明したものと同様なので詳細は省略する。図9Aにおいて、一般的な適応変調を用いた場合、上段に示されている通り、総送信ビット数は40[bit]であり、総送信電力は70[W]となっている。これに本発明の適応変調を適用させると中段に示されているように、総送信ビット数は40[bit]であり、総送信電力が27.5[W]となる。空きリソースも使って各リソースブロックでの電力が一定すなわち電力密度が一定でかつ、その電力密度が小さくなるように多値度を下げて、無線リソースへ変調方式を割り当てている。図9Aでは、総送信ビット数に余りが出るため、x=2とx=10は送信電力増幅器の電力Gfx/Phxが5[W]となっているが、その他の列ではGfx/Phx=2.5[W]一定となっている。総送信ビット数が、一般的な適応変調を用いた場合と同じ40[bit]のままで変調方式の多値度を下げて、一般的な適応変調では70[W]であった総送信電力が本発明の適応変調では27.5[W]へ激減していることが分かる。x=1のリソースブロックは、送信電力密度が一定でかつ小さくなるように多値度を下げた結果、使用できる変調度が無くなったため使わなくなっている。一方、各リソースブロックxの送信ビット数fxが等しくなるように等ビット配置の適応変調を用いた場合、図9Aの下段のようになっている。使われているチャネル利得Phxは上段および中段と同じであり、リソースブロックxにより異なっている。総送信ビット数を40[bit]のままで、等ビット配置により、できるだけ多値度を下げて無線リソースへ変調方式を割り当てなおした結果、一般的な適応変調では70[W]であった総送信電力が71.88[W]へと少し増えてしまっている。これは、x=1のようにチャネル品質の悪いリソースブロックでも同じビット数のビットを送信するようにしたためである。以上より、チャネル品質がリソースブロックによって異なる場合には、本発明の適応変調により送信電力密度が一定で小さくなるように制御するのは省電力化に有効であるが、等ビット配置は有効でない場合があると言える。次に、図9Bにおいて、リソースブロックに渡ってチャネル品質が均一の場合、即ちAWGNチャネルの場合を見る。チャネル利得Phxは全ての列で1なので省略する。本発明の適応変調や等ビット配置の適応変調を採用する前の、一般的な適応変調によるマッピングでは総ビット数が40[bit]であり、総送信電力が181[W]であった。これに対して、本発明の適応変調を採用した場合と、等ビット配置の適応変調を採用した場合は共に、総ビット数が40[bit]であり、総送信電力が40[W]である。つまり、総送信電力が激減している。リソースブロックに渡ってチャネル品質が同じである場合、各リソースブロックでの電力が一定すなわち電力密度が一定でかつ、その電力密度が小さくなるように多値度を下げて無線リソースへの変調方式のマッピングを行えば、各リソースブロックxによる送信ビット数fxが等しい等ビット配置となる。そのため、本発明の適応変調と等ビット配置の適応変調とで省電力効果は等しい。次に、以上に説明した、空きリソースも使って、周波数方向あるいは時間方向あるいは周波数と時間の両方向で送るべき総送信ビット数を制約条件として送信電力密度が一定で小さくなるように適応変調を行い、多値変調レベルを下げて無線リソースへの割当てを行う省電力方法を適用したシステムおよび装置の構成について説明する。図10は、移動通信システムの構成を示す模式図である。同図を参照すると、移動通信システムは無線基地局810と無線端末811~81nUSER1~nを有している。無線基地局810は無線セル801~803を収容し、セル毎に、各無線端末811~81nについてスケジューリングを行って通信の順序、変調方式、送信電力などを決定し、各無線端末811~81nのトラヒックを無線リソースへマッピングする。図10の例では、無線端末811~81nは無線セル801に在圏しており、それぞれチャネル利得や干渉成分からなるチャネル品質をCQI情報として無線基地局810へ伝達している。無線基地局810では得られたCQI情報に基づいて、無線セル801において、適応変調による各無線端末811~81nのトラヒックを無線リソースにマッピングする。図11は、無線基地局810の概略の構成を示す模式図である。図11を参照すると、無線基地局810は送信バッファ101、スケジューラ102、マッピング部103、および送信電力増幅器104がある。送信バッファ101は、各無線端末へ送信するデータを一時的に蓄積するとともに、無線端末毎のキューにより管理する。スケジューラ102は無線端末から送られてきたCQI情報を基に送信の優先度であるスケジューリングメトリックを計算し、メトリックの大きいデータを優先的に送るように作用する。具体的には、メトリックの大きいデータを優先的に送信バッファ101から読み出し、マッピング部103に引き渡す。マッピング部103は機能的には図12に示すような内部構成を有しており、本構成によりスケジューラ102から送られてきたデータを無線リソースにマッピングする。図12を参照すると、マッピング部103は一次マッピング部201と二次マッピング部202を有している。マッピング部103において、一次マッピング部201はまず一般的な手法によるマッピングを行う。このマッピングにおいて、一次マッピング部201は、一般的な適応変調により各データに適用する変調方式を決定し、その変調方式を適用したデータの無線リソースへの配置を決定する。そして二次マッピング部202は、一次マッピング部201によるマッピングで無線リソースに空きがあれば、その空きリソースも使って再びマッピングを行う。その際、二次マッピング部202は、空きリソースも使って、周波数方向あるいは時間方向あるいは周波数と時間の両方向で、一般的な適応変調によって定まった総送信ビット数と関連付けた制約条件で総送信ビット数を制限しつつ、送信電力密度が一定で小さくなるような適応変調を行う。相対的に高い送信電力密度を下げる方向の制御なので変調方式の多値度は下がる方向となる。そして、マッピング部103は、適応変調をしなおした変調方式を適用したデータの無線リソースへの配置を決定する。そして更に二次マッピング部202は、二次的なマッピングの結果として得られた送信電力レベルを送信電力増幅器104へ通知する。送信電力増幅器104は、マッピング部103の二次的なマッピングにより無線リソースへマッピングされたデータを、マッピング部103から通知された送信電力レベルに増幅して送出する。次に、上述したマッピング部103によるマッピング動作の一例を詳細に説明する。ここではマッピング部103がフィードバック制御により動作する場合を例示する。図13は、マッピング動作例を説明するための模式図である。図13を参照すると、一次マッピング部201は、スケジューラ102からのデータに対して、無線端末811~81nから得たCQI情報を基に一般的な適応変調を行い、決定した変調方式を無線リソースに配置する。一次マッピング部201は、その結果生じた総送信ビット数を比較器1003へ入力する。比較器1003のもう一方の入力は、二次マッピング部202が空きリソースを使った適応変調を行った結果として生じた総送信ビット数である。比較器1003は、2つの入力を比較し、どちらの入力の総送信ビット数が大きいかを示す比較結果を変換器1004に入力する。変換器1004の出力はCQI変換器1005に入力する。変換器1004とCQI変換器1005によって、無線端末811~81nからのCQI情報が変換される。一次マッピング部201の総送信ビット数が二次マッピング部202の総送信ビット数よりも小さい場合、CQI情報はCQIを下げる方向に変換される。逆に、二次マッピング部202の総送信ビット数が一次マッピング部201の総送信ビット数よりも大きい場合、CQI情報はCQIを上げる方向に変換される。変換されたCQI情報は二次マッピング部202に入力される。一次マッピング部201によるマッピングで無線リソースに空きができると、その空きリソースを含むリソースブロックに対して、フィードバックループは、CQIを下げる方向に作用する。ただし、総送信ビット数は変わらないので、二次マッピング部202の適応変調は、送信ビット数を制約条件として送信電力密度がリソースブロック内で一定でかつ小さくなるような制御となる。その結果として多値度が下がるので送信電力増幅器1006へ通知する送信電力レベルが下がり、省電力化が実現される。次に示すのは、一次マッピング部201がCQI情報に基づく適応変調を無線リソースに適用する処理と、二次マッピング部202が空きリソースも含めて送信電力密度が一定で小さくなるような適応変調を無線リソースに適用する処理とを総送信ビット数に対する制約条件の下で逐次的に試行する動作例である。図14は、一次マッピング部201と二次マッピング部202が逐次的に処理を試行するマッピング部103の動作例を示したフローチャートである。先ず動作を開始するとステップ1100、一次マッピング部201が、無線端末811~81nから得たCQI情報に基づく適応変調を無線リソースに適用して一次マッピングを行うステップ1101。次に、マッピング部103は、各無線端末811~81nに対する信号全体の送信電力、即ち送信電力密度をΔdBだけ下げるステップ1102。ここでいう適応変調は、適応符号化も含めて適応変調符号化セットと呼ばれる変調方法及び符号化方法の集合であるMCSとして制御されており、MCSが高くなるほど多値変調レベル及び符号化率が上がる。マッピング部103は、送信電力密度を下げた結果、現状のMCSを維持できない無線端末リソースブロック811~81nが有るか否か判断するステップ1103。そのような無線端末が無ければ、マッピング部103は、送信電力密度とそれに伴うCQIレベルを更にΔだけ下げることを、MCSを維持できない無線端末リソースブロックが現れるまで繰り返す。MCSを維持できない無線端末リソースブロック811~81nが現れたら、マッピング部103は、その無線端末リソースブロックのMCSを下げるとともに、同じ送信ビット数を確保できる様に、その無線端末に空きリソースを割り当てるステップ1104。次に、マッピング部103は空きリソースが有るかどうかを判断するステップ1105。まだ空きリソースが有る場合、マッピング部103はステップ1102に戻って送信電力密度とそれに伴うCQIレベルを更にΔだけ下げ、ステップ1105の判断で空きリソースブロックが無くなるまで同様の処理を繰り返す。空きリソースブロックが無くなった場合、マッピング部103は、それまで下げてきた送信電力密度に応じた送信電力レベルを送信電力増幅器104へ通知して処理を終了するステップ1106。なお、上述したように、全ての無線リソースに渡って一律に送信電力密度を小さくしていくと、その結果として、スケジューリングメトリックが大きいにも関わらずチャネル品質が悪い為に無線リソースにマッピングされないデータが生じる可能性がある。そこで、特にスケジューリングメトリックの大きい無線端末向けの待機データに対しては、一次マッピングで割り当てられたリソースブロックの送信電力密度を維持し、二次マッピングによるマッピングの変更の対象外としてもよい。その結果、スケジューリングメトリックの大きい無線端末へのデータの送出を止めていた二次マッピング部202の処理を回避し、その無線端末にデータを送出することができる。また、各無線端末811~81nは、無線基地局810からのパイロット信号と呼ばれる基準信号の電力レベルを基に受信データの復調を行っている。無線基地局810が無線端末811~81nへの信号の送信電力密度を小さくしていくと、無線端末811~81nは、パイロット信号の電力レベルに基づく本来あるべき電力レベルで信号を受信できなくなる。その結果、無線端末811~81nはデータを正しく復調できなくなる可能性がある。そこで、無線基地局810は、パイロット信号の送信電力密度とデータの送信電力密度の差異を予め制御信号として無線端末811~81n送り、無線端末811~81nは、その制御信号に従い、想定される受信レベルを調整することにしてもよい。その結果、無線端末811~81nは無線基地局810が省電力化の為に送信電力レベルを下げた信号から、受信データを正しく復調できるようになる。また、上述した原理の説明におけるリソースブロックxは時間tに置き換えることもできる。そのような置き換えを行って上述と同様の解析を行うと、消費電力量Jを最小にする条件は、となる。即ち、総消費電力量Jを最小にする条件はであり、言い換えればである。T時間内にb[bit]を送る場合、を一定とし、T時間内にb[bit]を平均化して送信したときに総消費電力量Jが最小となる。この原理を簡単な例を用いて説明する。図15に示された1と2の二つの送信方法を比べる。1では、最初に高い多値変調レベルを用いてb[bit]のデータを送信し、その後に送信電力増幅器104をOFFする。高次変調として64QAMを用いるものとする。2では、低い多値変調レベルでT時間内にb[bit]のデータを平均的に送信する。低次変調としてQPSKを用いるものとする。1と2の両者とも総送信ビット数はb=6と同じ条件である。図16の表に、1と2のそれぞれに用いた条件と、得られた結果である送信電力量が記載されている。1では、変調方式は64QAMなので一度に6ビット送ることができる。従って送信時間tは送信一回分の時間で済む。それ以降の時間は、送信電力増幅器をOFFしているので電力は消費しない。2では、低次変調であるQPSKを用いてデータをT時間にわたって平均的に送信している。変調方式はQPSKなので一回の送信で2ビットを送信するので、送信時間は送信3回分の時間である。QPSKの送信電力は0.25であり、それより送信ビット数が4ビット多い64QAMの送信電力は0.25×4×4=4となる。従って、1の場合には送信電力量が4であるのに対して、2の場合には送信電力量が0.75と激減している。このことは、式38、39を用いて説明した原理が成り立っていることを示している。即ち、トラッフィクをなるべく平均化してそれに見合った低次変調の変調方式を使うことで省電力化が実現できることが分かる。このことを上述の無線基地局に適応することができる。例えば、一次マッピング部201が、送信データのトラフィック量を推定し、そのトラフィック量に応じて無線リソースにマッピングするデータ量を制限し、時間的に平均化すればよい。二次マッピング部202で無線リソースにマッピングされるデータ量は、一次マッピング部201で得られた総送信ビット数に制限されるので、マッピング部103から送出されるデータが時間的に平均化されたものとなる。なお、一次マッピング部201は、トラッフィク量を推定するのに、無線リソースの利用率を用いてもよい。あるいは、一次マッピング部201は、送信バッファ101に蓄積された送信データのキュー長に基づいてトラフィック量を推定することにしてもよい。一次マッピング部201は、キュー長に応じたデータ量のデータを無線リソースにマッピングすればよい。以上においても本実施形態により省電力化の効果が得られることは数値を交えて説明したが、ここでは更にシミュレーションにより省電力の効果を確認する。図17は、省電力化の効果を示すシミュレーション結果のグラフである。このシミュレーションには、図13を用いて説明したような、フィードバック制御による動作を用いている。また無線端末数は8であり、サブキャリア数は256である。また1つのリソースブロックは周波数方向に16個のサブキャリアを含んでいる。無線チャネルの環境条件として、周波数選択性の高速フェージングが生じるチャネルでシミュレーションを行っている。リソースブロック毎にチャネル品質は異なる。MCSとしては、複数の符号化方式符号化率との組み合わせも含めてQPSK、16QAM、64QAMを使用し、0~6の7段階のMCSを用いている。図18は、シミュレーションに用いたMCSの一覧表である。CQIは、リソースブロック毎のサブバンドCQIを使用して通知される。スケジューリングはサブバンド毎に行われており、スケジューリングメトリックの高い無線端末へのデータが優先的に無線リソースへマッピングされる。送信電力増幅器としては、指数近似モデル、Doherty増幅器、およびB級増幅器の3つを用いている。指数近似モデルは、情報理論におけるシャノンの容量式からの近似であり、理想的なモデルとして用いた。Doherty増幅器およびB級増幅器は実際の送信増幅器のモデルとして用いた。本発明の適用例と送信電力増幅器の消費電力の削減効果を比較する比較対象として、本発明を適用した適応変調符号化と同じMCSによる一般的な適応変調符号化を用いている。また、その比較対象においては、無線リソースに空きができたときには送信電力増幅器をパワーオフにして電力を消費しないようにしている。図17のグラフから、本発明の適用例の消費電力量は、トラフィック量が小さくなるにつれて比較対象の消費電力量に比べて激減していることが分かる。特に、トラフィック量が50になると、本発明の適用例は比較対象に比べて消費電力量が1/4程度になっている。理想的な指数近似モデルのみならず、実際の送信電力増幅器のモデルであるDoherty増幅器やB級増幅器でも同様の傾向を示している。以上のシミュレーション結果は、本発明による省電力化が有効であることも示している。また、本発明による省電力化が、理想的な指数近似モデルだけでなく実際の送信電力増幅器のモデルでも有効であることも示している。上記の実施形態の一部又は全部は以下の付記のように記載することもできる。ただし、本発明が以下の付記に限定されるものではない。付記1適応変調を用いて無線端末と接続する無線基地局であって、前記無線端末へのトラフィックの、無線リソースにマッピングする総ビット数の目標値を決定する第1の処理手段と、送信すべき総ビット数を前記目標値に関連付けて制限しつつ、前記無線リソースの空きリソースを少なくし、送信電力密度を一定かつ小さくするように、適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める第2の処理手段と、を有する無線基地局。付記2前記第1の処理手段は、一次的な適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定めた場合の総ビット数を前記目標値と定め、前記第2の処理手段は、前記一次的な適応変調により定まる前記変調方式によりマッピングを行うと無線リソースに空きリソースができる場合、前記総ビット数を制限しつつ、前記送信電力密度を一定かつ小さくするように、前記空きリソースを含めた二次的な適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める、付記1に記載の無線基地局。付記3前記第1の処理手段は、チャネル品質情報に基づいて前記一次的な適応変調を行い、前記第2の処理手段は、前記空きリソースも使って前記送信電力密度が一定かつ小さくなるようにした、前記チャネル品質に基づく前記二次的な適応変調から得られる総ビット数が、前記一次的な適応変調における総ビット数に近づくように、前記二次的な適応変調を行う、付記2に記載の無線基地局。付記4前記第2の処理手段は、前記二次的な適応変調から得られる前記総ビット数を、前記一次的な適応変調で得られた総送信ビット数と一致させつつ、チャネル品質がそれぞれ異なる複数の無線端末に対する適応変調の制御を逐次的に試行する、付記3に記載の無線基地局。付記5前記第2の処理手段は、優先度が所定の閾値より高い無線端末については前記第1の処理手段が定めた送信電力密度を維持するように適応変調を制御する、付記3または4に記載の無線基地局。付記6送信パイロット信号の電力密度と、前記第2の処理手段によって得られた前記送信電力密度との差を示す下りの制御信号を送信する制御信号通信手段を更に有する、付記1~5のいずれか1項に記載の無線基地局。付記7前記第1の処理手段は、前記無線端末へのトラフィック量に応じて前記目標値を決定する、付記1~6のいずれか1項に記載の無線基地局。付記8前記第1の処理手段は、前記トラフィック量に応じて、前記空きリソース、あるいは前記無線リソースの全体に対する使用可能な無線リソースの割合を決定し、使用可能な無線リソースを用いたマッピングにより、前記目標値を決定する、付記7に記載の無線基地局。付記9前記第1の処理手段は、送信すべきデータが一時的に格納される送信バッファのキュー長に応じて前記目標値を決定する、付記1~6のいずれか1項に記載の無線基地局。付記10前記第1の処理手段は、前記キュー長に応じて、前記空きリソース、あるいは前記無線リソースの全体に対する使用可能な無線リソースの割合を決定し、使用可能な無線リソースを用いたマッピングにより、前記目標値を決定する、付記9に記載の無線基地局。付記11前記第2の処理手段は、前記送信電力密度を一定値から所定の範囲内となるように前記適応変調を制御する、付記1~10のいずれか1項に記載の無線基地局。付記12前記無線リソースは、周波数方向、または時間方向、または周波数および時間の両方向にて規定される領域である、付記1~11のいずれか1項に記載の無線基地局。付記13適応変調を用いて無線端末と接続する無線基地局における適応変調制御方法であって、前記無線端末へのトラフィックの、無線リソースにマッピングする総ビット数の目標値を決定し、送信すべき総ビット数を前記目標値に関連付けて制限しつつ、前記無線リソースの空きリソースを少なくし、送信電力密度を一定かつ小さくするように、適応変調により前記無線端末に対する変調方式を定める、適応変調制御方法。以上、本発明の実施形態について述べてきたが、本発明は、これらの実施形態だけに限定されるものではなく、本発明の技術思想の範囲内において、これらの実施形態を組み合わせて使用したり、一部の構成を変更したりしてもよい。この出願は、2010年2月23日に出願された日本出願特願2010-037097を基礎として優先権の利益を主張するものであり、その開示の全てを引用によってここに取り込む。