"溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であって、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物。溶媒Aが、沸点100~300°Cの有機溶媒である、請求項1に記載の光硬化性組成物。溶媒Aが、ヒドロキシを有している有機溶媒である、請求項1または2に記載の光硬化性組成物。光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、多官能メタアクリレート、多官能エポキシ化合物、または多官能オキセタン化合物である、請求項1~3のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、下記構造から選ばれる化合物である、請求項1~3のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。式中、R1は炭素数が1~20である二価の有機基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~20のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、下記構造から選ばれる化合物である、請求項1~3のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。式中、R1はからなる二価の基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~10のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、フッ素を含有している、請求項3に記載の光硬化性組成物。界面活性剤Cが、フッ素系界面活性剤またはシリコン系界面活性剤である、請求項1~7のいずれか1項に記載の光硬化性組成物界面活性剤Cが、光反応性官能基を1つ有している、請求項1~8のいずれか1項に記載の光硬化性組成物界面活性剤Cの光反応性官能基が、メタアクリロイル、エポキシ、オキセタニルのいずれかである、請求項9に記載の光硬化性組成物光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、多官能メタアクリレートであり、界面活性剤Cの光反応性官能基が、メタアクリロイルであり、光重合開始剤Dが、光ラジカル発生剤である、請求項9に記載の光硬化性組成物。光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、多官能エポキシ化合物あるいは多官能オキセタン化合物であり、界面活性剤Cの光反応性官能基が、エポキシまたはオキセタニルであり、光重合開始剤Dが、光酸発生剤である、請求項9に記載の光硬化性組成物。25°Cにおける粘度が、1.5~30mPasである、請求項1~12のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。請求項1~13のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布後、紫外線を照射して得られる表面撥水性硬化膜。請求項13に記載の光硬化性組成物をインクジェット法で塗布する工程を含む、表面撥水性硬化膜の形成方法。請求項14に記載の表面撥水性硬化膜の上に形成されたマイクロレンズ。請求項14に記載の表面撥水性硬化膜の上にインクジェット法でドットパターンを形成する工程を含む、マイクロレンズの形成方法。請求項16に記載のマイクロレンズを有する光学部品。請求項18に記載の光学部品を含む映像表示装置。上記の状況の下、本発明の目的は、インクジェット法でマイクロレンズを形成する際にパターン直径と高さのばらつきが小さくなるような表面処理が可能である光硬化性組成物であって、インクジェット法で塗布、露光して形成する撥水性硬化膜の膜厚が1μm以下、より好ましくは0.5μm以下になるような光硬化性組成物を提供することにある。本発明者等は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物が、膜厚が1μm以下の撥水性硬化膜を形成するのに有用であることを見出し、この知見に基づいて本発明を完成した。すなわち本発明は、以下の項を含む。[1]溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であって、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物。[2]溶媒Aが、沸点100~300°Cの有機溶媒である、項[1]に記載の光硬化性組成物。ここで、1溶媒Aの含有量が60~98重量である、項[1]または[2]に記載の光硬化性組成物が好ましい。2溶媒Aの含有量が80~98重量である、項[1]または[2]に記載の光硬化性組成物がより好ましい。3溶媒Aの含有量が90~98重量である、項[1]または[2]に記載の光硬化性組成物がさらに好ましい。[3]溶媒Aがヒドロキシを有している有機溶媒である、項[1]または[2]に記載の光硬化性組成物。ここで、1溶媒Aが、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、ベンジルアルコール、シクロヘキサノール、1,4-ブタンジオールから選ばれる溶媒を溶媒全体の40重量以上含有している、項[1]~[3]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物が好ましい。2溶媒Aが、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルから選ばれる溶媒を溶媒全体の40重量以上含有している、項[1]~[3]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物がさらに好ましい。[4]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが多官能メタアクリレート、多官能エポキシ化合物、または多官能オキセタン化合物である、項[1]~[3]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。ここで1光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシド変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシド変性トリメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、エチレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ウレタンメタアクリレートから選ばれる化合物である、項[1]~[4]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物が好ましい。2光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、から選ばれる化合物である、項[1]~[4]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物がより好ましい。[5]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、式B-1で表される化合物である、項[1]~[3]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。式中、R1は二価の有機基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~20のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。[6]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、式B-2で表される化合物である、項[1]~[3]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。式中、R1はからなる二価の基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~10のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。[7]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが、フッ素を含有している、項[3]に記載の光硬化性組成物。[8]界面活性剤Cがフッ素系界面活性剤またはシリコン系界面活性剤である、項[1]~[7]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物ここで、1重量比B:Cが1000:1~1:5の範囲である、項[1]~[8]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物が好ましい。2重量比B:Cが100:1~1:3の範囲である、項[1]~[8]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物がさらに好ましい。3重量比B:Cが20:1~1:2の範囲である、[1]~[8]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物がより好ましい。4重量比B:Cが10:1~1:1の範囲である、項[1]~[8]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物が特に好ましい。[9]界面活性剤Cが光反応性官能基を1つ有している、項[1]~[8]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物[10]界面活性剤Cの光反応性官能基が、メタアクリロイル、エポキシ、オキセタニルのいずれかである、項[9]に記載の光硬化性組成物[11]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが多官能メタアクリレートであり、界面活性剤Cの光反応性官能基がメタアクリロイルであり、光重合開始剤Dが光ラジカル発生剤である、項[9]に記載の光硬化性組成物。[12]光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bが多官能エポキシ化合物あるいは多官能オキセタン化合物であり、界面活性剤Cの光反応性官能基がエポキシまたはオキセタニルであり、光重合開始剤Dが光酸発生剤である、項[9]に記載の光硬化性組成物。[13]25°Cにおける粘度が1.5~30mPasである、項[1]~[12]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物。[14]項[1]~[13]のいずれか1項に記載の光硬化性組成物を塗布後、紫外線を照射して得られる表面撥水性硬化膜。[15]項[13]に記載の光硬化性組成物をインクジェット法で塗布する工程を含む、表面撥水性硬化膜の形成方法。[16]項[14]に記載の表面撥水性硬化膜の上に形成されたマイクロレンズ。[17]項[14]に記載の表面撥水性硬化膜の上にインクジェット法でドットパターンを形成する工程を含む、マイクロレンズの形成方法。[18]項[16]に記載のマイクロレンズを有する光学部品。[19]項[18]に記載の光学部品を含む映像表示装置。本発明の光硬化性組成物から得られる膜厚が1μm以下の撥水性硬化膜上に、インクジェット法でマイクロレンズを形成すると、着色の少ない導光板等の光学部品を製造することができる。したがって、本組成物は高品位な映像表示装置を製造するのに有用である。[1.本発明の光硬化性組成物]本発明の光硬化性組成物は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物である。本発明の光硬化性組成物は無色であっても有色であってもよい。透過率の観点からは無色が好ましいが、発明の効果を妨げない範囲で有色の化合物を含有してもよい。また、例えば、硬化膜の状態を検査する際に基板との識別を容易にするために、着色剤を含んでもよい。本明細書において、メタアクリレートは、アクリレートとメタクリレートの両者又は一方を示すために用いられる。エポキシ化合物は、オキシラン化合物を、エポキシはオキシラニルを意味する。また、本発明の光硬化性組成物は、必要に応じて重合禁止剤、エポキシ化合物以外の熱硬化性化合物、難燃剤などを含むことができる。まず、本発明の好ましい態様を説明する。本発明の第1の態様は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物である。この光硬化性組成物を用いると、インクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜は、膜厚均一性が良好である。さらに、1μm以下の膜厚の薄い膜が形成できる。本発明の第2の態様は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物であって、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bがウレタンメタアクリレートを含有する光硬化性組成物である。この光硬化性組成物を用いると、インクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜は、膜厚均一性が良好である。さらに、1μm以下の膜厚の薄い膜が形成できる。本発明の第3の態様は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物であって、界面活性剤Cが光反応性官能基を有する界面活性剤を含有する光硬化性組成物である。この光硬化性組成物を用いると、インクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜は、膜厚均一性が良好である。さらに、1μm以下の膜厚の薄い膜が形成でき、少ない露光量で硬化する高感度。本発明の第4の態様は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物であって、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bが多官能エポキシ化合物または多官能オキセタン化合物を含有し、光反応性官能基がエポキシまたはオキセタニルを有する界面活性剤Cを含有し、光重合開始剤Dが光酸発生剤を含有する光硬化性組成物である。この光硬化性組成物を用いると、インクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜は、膜厚均一性が良好である。さらに、1μm以下の膜厚の薄い膜が形成できる。本発明の第5の態様は、溶媒A、光反応性官能基を2つ以上有している化合物B、界面活性剤C、光重合開始剤Dを含有する光硬化性組成物であり、溶媒Aの含有量が40~98重量である光硬化性組成物であって、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bがフッ素を有する多官能アクリレートを含有する光硬化性組成物である。この光硬化性組成物を用いると、インクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜は、膜厚均一性が良好であり、1μm以下の膜厚の薄い膜が形成できる。さらにこの光硬化性組成物を用いると、形成されるドットパターンの高さ/直径の値が大きくなり、マイクロレンズとして用いる場合に好ましい。以下、上記各成分および本発明の光硬化性組成物の粘度について説明する。<1.1.本発明の光硬化性組成物の粘度>本発明の光硬化性組成物の、E型粘度計で測定した25°Cにおける粘度は1.0~30mPasであることが好ましい。粘度がこの範囲であると、本発明の光硬化性組成物をインクジェット法で塗布する場合に、インクジェット装置による吐出性が良好となる。25°Cにおける本発明の光硬化性組成物の粘度は、さらに好ましくは1.2~25mPasであり、特に好ましくは1.5~20mPasである。<1.2.溶媒A>本発明の光硬化性組成物は、溶媒Aを40~98重量含有する光硬化性組成物である。溶媒の含有量が40~98重量であると、インクジェット法で塗布後に紫外線を照射することにより、薄い膜厚の撥水性硬化膜を得ることができる。溶媒の含有量が60~98重量であるとより好ましく、80~98重量であるとより一層好ましく、90~98重量であるとさらに一層好ましい。また、溶媒Aは沸点100~300°Cの有機溶媒であると、インクジェット法で塗布したときに基板への濡れ広がり性が良好で、均一な膜厚の撥水性硬化膜を得ることができるので好ましく、さらにヒドロキシを有している有機溶媒であることがより一層好ましい。沸点が100~300°Cである有機溶媒の具体例としては、酢酸ブチル、プロピオン酸ブチル、乳酸エチル、オキシ酢酸メチル、オキシ酢酸エチル、オキシ酢酸ブチル、メトキシ酢酸メチル、メトキシ酢酸エチル、メトキシ酢酸ブチル、エトキシ酢酸メチル、エトキシ酢酸エチル、3-オキシプロピオン酸メチル、3-オキシプロピオン酸エチル、3-メトキシプロピオン酸メチル、3-メトキシプロピオン酸エチル、3-エトキシプロピオン酸メチル、3-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸メチル、2-オキシプロピオン酸エチル、2-オキシプロピオン酸プロピル、2-メトキシプロピオン酸メチル、2-メトキシプロピオン酸エチル、2-メトキシプロピオン酸プロピル、2-エトキシプロピオン酸メチル、2-エトキシプロピオン酸エチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-オキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、2-メトキシ-2-メチルプロピオン酸メチル、2-エトキシ-2-メチルプロピオン酸エチル、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ピルビン酸プロピル、アセト酢酸メチル、アセト酢酸エチル、2-オキソブタン酸メチル、2-オキソブタン酸エチル、ジオキサン、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、ベンジルアルコール、シクロヘキサノール、1,4-ブタンジオール、トリエチレングリコール、トリプロピレングリコール、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノプロピルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノブチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、ジエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールメチルエチルエーテル、トルエン、キシレン、アニソール、γ-ブチロラクトン、N,N-ジメチルアセトアミド、N-メチル-2-ピロリドンおよびジメチルイミダゾリジノン等を挙げることができる。これらの中でも、溶媒Aがヒドロキシを有しているとインクジェット法で塗布する場合にインクジェットヘッドの目詰まりが起きにくいために好ましい。ヒドロキシを有する有機溶媒の具体例としては、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、グリセリン、ベンジルアルコール、シクロヘキサノール、1,4-ブタンジオール等を挙げることができる。これらのヒドロキシを有する有機溶媒の中でも、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノフェニルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルから選ばれる溶媒を溶媒A全体の40以上含有していると、得られる撥水性硬化膜の膜厚均一性が高くなる等の点から好ましい。本発明の光硬化性組成物に用いられる溶媒は1種であっても、2種以上の混合物であってもよい。<1.3.光反応性官能基を2つ以上有している化合物B>本発明の光硬化性組成物は、光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bを含有する光硬化性組成物である。光反応性官能基がメタアクリロイル、エポキシ、オキセタニルのいずれかであると、得られる撥水性硬化膜の基板への密着性が高いので好ましい。光反応性官能基としてメタアクリロイルを2つ以上有している化合物の具体例としては、トリメチロールプロパントリメタアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシド変性トリメタアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシド変性トリメタアクリレート、グリセリントリメタアクリレート、エチレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、プロピレンオキシド変性グリセリントリメタアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ウレタンメタアクリレート等を挙げることができる。これらの化合物の中でも、ペンタエリスリトールトリメタアクリレート、ジトリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレートは、得られる撥水性硬化膜の光硬化性が高いので特に好ましい。また、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bがウレタンメタアクリレートであると、本発明の光硬化性組成物をインクジェット法で塗布した後に光照射によって得られる撥水性硬化膜の膜厚均一性が良好であるため、特に好ましい。ウレタンメタアクリレートの具体例としては、下記式B-1構造の化合物を挙げることができる。式中、R1は炭素数1~20である二価の有機基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~20のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。尚、硬化性の面から、m及びnは2又は3が好ましく、3であることがより好ましい。ウレタンメタアクリレートが下記式で表される構造であると、膜厚均一性がより一層良好であるため、さらに好ましい。式中、R1はからなる二価の基であり、R2及びR3はそれぞれ独立に炭素数が1~10のアルキレンであり、R4及びR5はそれぞれ独立に水素又は炭素数が1~6のアルキルであり、m及びnはそれぞれ独立に1~3の整数である。尚、硬化性の面から、m及びnは2又は3が好ましく、3であることがより好ましい。光反応性官能基としてエポキシを2つ以上有している化合物の具体例としては、フェノールノボラック型、クレゾールノボラック型、ビスフェノールA型、ビスフェノールF型、水添ビスフェノールA型、水添ビスフェノールF型、ビスフェノールS型、トリスフェノールメタン型、テトラフェノールエタン型、ビキシレノール型もしくはビフェノール型エポキシ化合物;脂環式もしくは複素環式のエポキシ化合物;ジシクロペンタジエン型もしくはナフタレン型の構造を有するエポキシ化合物、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-m-キシレンジアミン、1,3-ビスN,N-ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、N,N,N’,N’-テトラグリシジル-4,4’-ジアミノジフェニルメタンを挙げることができる。これらのエポキシ化合物としては各種の市販品を用いることができ、TECHMOREVG3101L商品名;三井化学株製、jER828、同834、同1001、同1004商品名;三菱化学株製、エピクロン840、同850、同1050、同2055、商品名;DIC社製、エポトートYD-011、同YD-013、同YD-127、同YD-128商品名;新日鐵化学株製、DER317、同331、同661、同664商品名;ダウケミカル株製、アラルダイト6071、同6084、同GY250、同GY260商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製、スミ-エポキシESA-011、同ESA-014、同ELA-115、同ELA-128商品名;住友化学株製、AER330、同331、同661、同664商品名;旭化成株製等のビスフェノールA型エポキシ化合物;jER152、同154商品名;三菱化学株製、DER431、同438商品名;ダウケミカル株製、エピクロンN-730、同N-770、同N-865商品名;DIC株製、エポトートYDCN-701、同YDCN-704商品名;新日鐵化学株製、アラルダイトECN1235、同ECN1273、同ECN1299商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製、XPY307、EPPN-201、EOCN-1025、EOCN-1020、EOCN-104S、RE-306商品名;日本化薬株製、スミ-エポキシESCN-195X、同ESCN-220商品名;住友化学株製、AERECN-235、同ECN-299商品名;株ADEKA製等のノボラック型エポキシ化合物;エピクロン830商品名;DIC株製、jER807商品名;三菱化学株製、エポトートYDF-170商品名;新日鐵化学株製、YDF-175、YDF-2001、YDF-2004、アラルダイトXPY306商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製等のビスフェノールF型エポキシ化合物;エポトートST-2004、同ST-2007、同ST-3000商品名;新日鐵化学株製等の水添ビスフェノールA型エポキシ化合物;セロキサイド2021商品名;ダイセル化学工業株製、アラルダイトCY175、同CY179商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製等の脂環式エポキシ化合物;YL-933商品名;三菱化学株製、EPPN-501、EPPN-502商品名;ダウケミカル株製等のトリヒドロキシフェニルメタン型エポキシ化合物;YL-6056、YX-4000、YL-6121商品名;三菱化学株製等のビキシレノール型もしくはビフェノール型エポキシ化合物又はそれらの混合物;EBPS-200商品名;日本化薬株製、EPX-30商品名;株ADEKA製、EXA-1514商品名;DIC株製等のビスフェノールS型エポキシ化合物;jER157S商品名;三菱化学株製等のビスフェノールAノボラック型エポキシ化合物;YL-931商品名;三菱化学株製、アラルダイト163商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製等のテトラフェニロールエタン型エポキシ化合物;アラルダイトPT810商品名;ハンツマンアドバンストマテリアル株製、TEPIC商品名;日産化学工業株製等の複素環式エポキシ化合物;HP-4032、EXA-4750、EXA-4700商品名;DIC株製等のナフタレン含有エポキシ化合物;HP-7200、HP-7200H、HP-7200HH商品名;DIC株製等のジシクロペンタジエン骨格を有するエポキシ化合物等が挙げられる。これらのエポキシ化合物の中でも、TECHMOREVG3101L商品名;三井化学株製を用いると、本発明の光硬化性組成物から得られる皮膜の各種基板への密着性が高いので好ましい。光反応性官能基としてオキセタニルを2つ以上有している化合物の具体例としては、キシリレンビスオキセタン東亞合成製アロンオキセタンOXT-121商品名、3-エチル-3メトキシメチルオキセタン東亞合成製アロンオキセタンOXT-221商品名、ジ3-エチル-3-オキセタニルメトキシエチルアジピン酸宇部興産株製アジピン酸ビスオキセタン、ビス3-エチルオキセタン-3-イルメチルカーボネート宇部興産株製ジオキセタンカーボネートが挙げられる。これらのオキセタニルを2つ以上有している化合物の中でも、キシリレンビスオキセタン東亞合成製アロンオキセタンOXT-121商品名、3-エチル-3メトキシメチルオキセタン東亞合成製アロンオキセタンOXT-221商品名を用いると、本発明の光硬化性組成物から得られる皮膜の各種基板への密着性が高いので好ましい。また、光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bがフッ素を有していると、得られる硬化膜上に形成されるドットパターンの、高さ/直径の値が大きくなり、マイクロレンズとして使用する場合に好ましい。フッ素を有している光硬化性官能基を2つ以上有している化合物としては各種の市販品を用いることができ、フルオライトFA-16、フルオライトFEA-16、フルオライトFE-16、フルオライトART-4商品名;共栄社化学株製等が挙げられる。本発明の光硬化性組成物に用いられる光反応性官能基を2つ以上有している化合物Bは、1種であっても、2種以上の混合物であってもよい。<1.4.界面活性剤C>本発明の光硬化性組成物は、界面活性剤Cを含有する光硬化性組成物である。界面活性剤を含有すると、得られる撥水性硬化膜の撥水性が高くなるので好ましい。界面活性剤の具体例としては、ポリフローNo.45、ポリフローKL-245、ポリフローNo.75、ポリフローNo.90、ポリフローNo.95以上いずれも商品名、共栄社化学工業株製、ディスパーベイクDisperbyk161、ディスパーベイク162、ディスパーベイク163、ディスパーベイク164、ディスパーベイク166、ディスパーベイク170、ディスパーベイク180、ディスパーベイク181、ディスパーベイク182、BYK300、BYK306、BYK310、BYK320、BYK330、BYK344、BYK346以上いずれも商品名、ビックケミージャパン株製、KP-341、KP-358、KP-368、KF-96-50CS、KF-50-100CS以上いずれも商品名、信越化学工業株製、サーフロンSC-101、サーフロンKH-40以上いずれも商品名、セイミケミカル株製、フタージェント222F、フタージェント251、FTX-218以上いずれも商品名、株ネオス製、EFTOPEF-351、EFTOPEF-352、EFTOPEF-601、EFTOPEF-801、EFTOPEF-802以上いずれも商品名、三菱マテリアル株製、メガファックF-171、メガファックF-177、メガファックF-475、メガファックR-08、メガファックR-30以上いずれも商品名、DIC株製、フルオロアルキルベンゼンスルホン酸塩、フルオルアルキルカルボン酸塩、フルオロアルキルポリオキシエチレンエーテル、フルオロアルキルアンモニウムヨージド、フルオロアルキルベタイン、フルオロアルキルスルホン酸塩、ジグリセリンテトラキスフルオロアルキルポリオキシエチレンエーテル、フルオロアルキルトリメチルアンモニウム塩、フルオロアルキルアミノスルホン酸塩、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレントリデシルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンラウレート、ポリオキシエチレンオレレート、ポリオキシエチレンステアレート、ポリオキシエチレンラウリルアミン、ソルビタンラウレート、ソルビタンパルミテート、ソルビタンステアレート、ソルビタンオレエート、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンラウレート、ポリオキシエチレンソルビタンパルミテート、ポリオキシエチレンソルビタンステアレート、ポリオキシエチレンソルビタンオレエート、ポリオキシエチレンナフチルエーテル、アルキルベンゼンスルホン酸塩、またはアルキルジフェニルエーテルジスルホン酸塩等を挙げることができる。また、界面活性剤Cがフッ素系界面活性剤またはシリコン系界面活性剤であると、得られる硬化膜表面の撥水性がより高くなるので好ましい。特に界面活性剤Cがシリコン系界面活性剤であると、得られる撥水性硬化膜上にインクジェット法によりマイクロレンズを形成したときに、レンズの大きさのばらつきが小さいのでより好ましい。溶媒を含有する本発明の組成物においては、重量比B:Cが1000:1~1:5の範囲であると、光硬化性と硬化膜表面の撥水性が両立できるので好ましい。さらに、重量比B:Cが100:1~1:3の範囲であることが好ましく、20:1~1:2の範囲であることがより好ましく、16:1~1:1の範囲であることがより一層好ましい。さらに、界面活性剤が光反応性官能基を1つ有していると、溶媒を多く含有した場合でも光硬化性が高いので好ましい。光反応性官能基としては、メタアクリロイル、エポキシ、オキセタニルのいずれかであると光硬化性がより高いので好ましい。光硬化性官能基としてメタアクリルを有する界面活性剤の具体例としては、RS-72K商品名;DIC株製、BYKUV3500、BYKUV3510、BYKUV3570以上いずれも商品名、ビックケミージャパン株製、TEGORAD2220N、TEGORAD2250、TEGORAD3500、TEGORAD3570以上いずれも商品名、DEGUSSA製を挙げることができる。また、光硬化性官能基としてエポキシを有する界面活性剤として、DIC株製RS-211K商品名を挙げることができる。本発明の光硬化性組成物に用いられる界面活性剤は、1種の化合物であっても、2種以上の化合物の混合物であってもよい。<1.5.光重合開始剤D>本発明の光硬化性組成物は、光重合開始剤Dを含む。光重合開始剤Dは、紫外線あるいは可視光線の照射によりラジカルあるいは酸を発生することのできる化合物であれば特に限定されないが、α-ヒドロキシルアルキルフェノン系、オキシフェニル酢酸エステル系、又は、アシルフォスフィンオキサイド系光重合開始剤が光硬化性、得られる硬化膜の透過率の観点から好ましい。紫外線あるいは可視光線の照射によりラジカルを発生することのできる化合物の具体例としては、ベンゾフェノン、ミヒラーズケトン、4,4’-ビスジエチルアミノベンゾフェノン、キサントン、チオキサントン、イソプロピルキサントン、2,4-ジエチルチオキサントン、2-エチルアントラキノン、アセトフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-4’-イソプロピルプロピオフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、イソプロピルベンゾインエーテル、イソブチルベンゾインエーテル、2,2-ジエトキシアセトフェノン、2,2-ジメトキシ-2-フェニルアセトフェノン、カンファーキノン、ベンズアントロン、2-メチル-1-[4-メチルチオフェニル]-2-モルホリノプロパン-1-オン、2-ベンジル-2-ジメチルアミノ-1-4-モルホリノフェニル-ブタノン-1、4-ジメチルアミノ安息香酸エチル、4-ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、4,4’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,4,4’-トリt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’,4,4’-テトラt-ヘキシルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,3’-ジメトキシカルボニル-4,4’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、3,4’-ジメトキシカルボニル-4,3’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、4,4’-ジメトキシカルボニル-3,3’-ジt-ブチルペルオキシカルボニルベンゾフェノン、2-4’-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-3’,4’-ジメトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-2’,4’-ジメトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-2’-メトキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、2-4’-ペンチルオキシスチリル-4,6-ビストリクロロメチル-s-トリアジン、4-[p-N,N-ジエトキシカルボニルメチル]-2,6-ジトリクロロメチル-s-トリアジン、1,3-ビストリクロロメチル-5-2’-クロロフェニル-s-トリアジン、1,3-ビストリクロロメチル-5-4’-メトキシフェニル-s-トリアジン、2-p-ジメチルアミノスチリルベンズオキサゾール、2-p-ジメチルアミノスチリルベンズチアゾール、2-メルカプトベンゾチアゾール、3,3’-カルボニルビス7-ジエチルアミノクマリン、2-o-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2-クロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラキス4-エトキシカルボニルフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4-ジクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4-ジブロモフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、2,2’-ビス2,4,6-トリクロロフェニル-4,4’,5,5’-テトラフェニル-1,2’-ビイミダゾール、3-2-メチル-2-ジメチルアミノプロピオニルカルバゾール、3,6-ビス2-メチル-2-モルホリノプロピオニル-9-n-ドデシルカルバゾール、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ビスη5-2,4-シクロペンタジエン-1-イル-ビス2,6-ジフルオロ-3-1H-ピロール-1-イル-フェニルチタニウム、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイドおよび2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドを挙げることができる。この中でも、2-ヒドロキシ-2-メチルプロピオフェノン、2-ヒドロキシ-2-メチル-4’-イソプロピルプロピオフェノン、1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、ビス2,4,6-トリメチルベンゾイルフェニルフォスフィンオキサイドおよび2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドが好ましく、2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドが最も好ましい。紫外線あるいは可視光線の照射により酸を発生することのできる化合物の具体例としては、CPI-100P、CPI-100A、CPI-110P、CPI-210S、CPI-200K以上、いずれも商品名;サンアプロ株製、サイラキュア光硬化開始剤UVI-6992、サイラキュア光硬化開始剤UVI-6976以上、いずれも商品名;ダウケミカル日本株製、アデカオプトマーSP-150、アデカオプトマーSP-152、アデカオプトマーSP-170、アデカオプトマーSP-172以上、いずれも商品名;株ADEKA製、CI-5102、CI-2855以上、いずれも商品名;日本曹達株製、サンエイドSI-60L、サンエイドSI-80L、サンエイドSI-100L、サンエイドSI-110L、サンエイドSI-180L、サンエイドSI-110、サンエイドSI-180以上、いずれも商品名;三新化学工業株製、エサキュア1064、エサキュア1187以上、いずれも商品名;ランベルティ株製、オムニキャット550商品名;アイジーエムレジン株製、イルガキュア250商品名;BASFジャパン株製、ロードシルフォトイニシエーター2074商品名;ローディアジャパン株製等を挙げることができる。光重合開始剤Dは、1種であっても、2種以上の混合物であってもよい。光重合開始剤Dの含有量は、光硬化性官能基を2つ以上有する化合物Bに対して1~100重量であると、紫外線に対する光硬化性が優れ、かつ、得られる撥水性硬化膜が高透過率であるため好ましく、より好ましくは5~60重量であり、さらに好ましくは10~40重量である。<1.6.重合禁止剤>本発明の光硬化性組成物は、保存安定性を向上させるために重合禁止剤を含有してもよい。重合禁止剤の具体例としては、4-メトキシフェノール、ヒドロキノンおよびフェノチアジンを挙げることができる。これらの中でもフェノチアジンが長期の保存においても粘度の増加が小さいために好ましい。本発明の光硬化性組成物に用いられる重合禁止剤は、1種であっても、2種以上の混合物であってもよい。重合禁止剤の含有量が、光硬化性官能基を2つ以上有する化合物Bに対して0.01~1重量であると、長期の保存においても粘度の増加が小さいために好ましく、光硬化性とのバランスを考慮すると、より好ましくは0.01~0.5重量であり、さらに好ましくは0.01~0.1重量である。<1.7.エポキシ化合物以外の熱硬化性化合物>本発明の光硬化性組成物は、エポキシ化合物以外の熱硬化性化合物を含んでもよい。本発明において、熱硬化性化合物とは熱硬化させることが可能な官能基を有する化合物であれば特に限定されず、ビスマレイミド、フェノール樹脂、メラミン樹脂、エポキシ硬化剤などが挙げられる。本発明の硬化性組成物に用いられる熱硬化性化合物は、1種でも、2種以上の混合物でもよい。熱硬化性化合物の含有量が、光硬化性官能基を2つ以上有する化合物Bに対して2~50重量であると、得られる硬化膜の耐熱性が向上するので好ましく、より好ましくは5~30重量であり、さらに好ましくは10~20重量である。1.7.1ビスマレイミドビスマレイミドとしては、例えば、下記一般式1で表される化合物が挙げられる。下記一般式1で表されるビスマレイミドは、例えばジアミンと酸無水物とを反応させて得られる化合物である。式1中、R10およびR12はそれぞれ独立に水素またはメチルであり、R11は下記一般式2で表される二価の基である。式2中、R13およびR14はそれぞれ独立に、連続しない任意のメチレンが酸素で置き換えられてもよい炭素数1~18のアルキレン、置換基を有してもよい芳香環を有する二価の基、または置換基を有してもよいシクロアルキレンである。前記芳香環およびシクロアルキレンにおける置換基としては、例えば、カルボキシル、ヒドロキシル、炭素数1~5のアルキル、炭素数1~5のアルコキシが挙げられる。得られる硬化膜の耐熱性が高い点で、R13およびR14はそれぞれ独立に下記何れかの式で表される二価の基であることが好ましい。式2中、Xは下記何れかの式で表される二価の基である。ビスマレイミドは1種でも、2種以上の混合物でもよい。1.7.2フェノール樹脂フェノール樹脂としては、フェノール性水酸基を有する芳香族化合物とアルデヒド類との縮合反応により得られるノボラック樹脂、ビニルフェノールの単独重合体水素添加物を含む、ビニルフェノールとこれと共重合可能な化合物とのビニルフェノール系共重合体水素添加物を含むなどが好ましく用いられる。フェノール性水酸基を有する芳香族化合物としては、フェノール、o-クレゾール、m-クレゾール、p-クレゾール、o-エチルフェノール、m-エチルフェノール、p-エチルフェノール、o-ブチルフェノール、m-ブチルフェノール、p-ブチルフェノール、o-キシレノール、2,3-キシレノール、2,4-キシレノール、2,5-キシレノール、3,4-キシレノール、3,5-キシレノール、2,3,5-トリメチルフェノール、3,4,5-トリメチルフェノール、p-フェニルフェノール、レゾルシノール、ヒドロキノン、ヒドロキノンモノメチルエーテル、ピロガロール、ビスフェノールA、ビスフェノールF、テルペン骨格含有ジフェノール、没食子酸、没食子酸エステル、α-ナフトール、β-ナフトールなどが挙げられる。アルデヒド類としては、ホルムアルデヒド、パラホルムアルデヒド、フルフラール、ベンズアルデヒド、ニトロベンズアルデヒド、アセトアルデヒドなどが挙げられる。ビニルフェノールと共重合可能な化合物としては、メタアクリル酸またはその誘導体、スチレンまたはその誘導体、無水マレイン酸、酢酸ビニル、アクリロニトリルなどが挙げられる。フェノール樹脂の具体例としては、レヂトップPSM-6200商品名;群栄化学工業株製、ショウノールBRG-555商品名;昭和電工株製、マルカリンカーMS-2P、マルカリンカーCST70、マルカリンカーPHM-C商品名;丸善石油化学株製が挙げられる。フェノール樹脂は1種でも、2種以上の混合物でもよい。1.7.3メラミン樹脂メラミン樹脂は、メラミンとホルムアルデヒドとの重縮合により製造された樹脂であれば特に限定されず、メチロールメラミン、エーテル化メチロールメラミン、ベンゾグアナミン、メチロールベンゾグアナミン、エーテル化メチロールベンゾグアナミン、およびそれらの縮合物などが挙げられる。これらの中でも、得られる硬化膜の耐薬品性が良好である点で、エーテル化メチロールメラミンが好ましい。メラミン樹脂の具体例としては、ニカラックMW-30、MW-30HM、MW-390、MW-100LM、MX-750LM商品名;三和ケミカル株製が挙げられる。メラミン樹脂は1種でも、2種以上の混合物でもよい。1.7.4エポキシ硬化剤本発明の光硬化性組成物は、得られる硬化膜の耐薬品性をより向上させるためにエポキシ硬化剤を含有してもよい。エポキシ硬化剤としては、酸無水物系硬化剤、ポリアミン系硬化剤などが好ましい。酸無水物系硬化剤としては、マレイン酸無水物、テトラヒドロフタル酸無水物、ヘキサヒドロフタル酸無水物、メチルヘキサヒドロフタル酸無水物、ヘキサヒドロトリメリット酸無水物、フタル酸無水物、トリメリット酸無水物、スチレン-無水マレイン酸共重合体などが挙げられる。ポリアミン系硬化剤としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジシアンジアミド、ポリアミドアミンポリアミド樹脂、ケチミン化合物、イソホロンジアミン、m-キシレンジアミン、m-フェニレンジアミン、1,3-ビスアミノメチルシクロヘキサン、N-アミノエチルピペラジン、4,4’-ジアミノジフェニルメタン、4,4’-ジアミノ-3,3’-ジエチルジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルフォンなどが挙げられる。エポキシ硬化剤は1種でも、2種以上の混合物でもよい。<1.8.難燃剤>本発明の光硬化性組成物は、難燃剤を含有してもよい。難燃剤を含有すると、得られる硬化膜の難燃性が高いので好ましい。難燃剤としては、難燃性を付与できる化合物であれば特に限定されないが、低有毒性、低公害性、安全性の観点から、有機リン系難燃剤を用いることが好ましい。有機リン系難燃剤としては、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルフェニルホスフェート、2-エチルヘキシルジフェニルホスフェート、9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキシド、10-2,5-ジヒドロキシフェニル-10H-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキシド、縮合9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキシドなどが挙げられる。難燃剤の中でも、得られる硬化膜を高温状態にさらした場合でも難燃剤のブリードアウトがない点で、下記式F-1で表される構造を有する化合物である有機リン系難燃剤を用いることが好ましい。下記式F-1で表される構造を有する化合物としては、縮合9,10-ジヒドロ-9-オキサ-10-ホスファフェナントレン-10-オキシドであるHFA-3003商品名;昭和電工株製などの下記一般式F-2で表される化合物を用いることがより好ましい。式中、mは0~2の整数であり、nは1~3の整数であり、mnは3である。好ましくは、mは1または2であり、nは1または2であり、mnは3である。難燃剤は1種でも、2種以上の混合物でもよい。なお、以上説明した難燃剤は公知の方法で製造することができ、また上記の昭和電工株製のHFA-3003のように、市販もされている。難燃剤の含有量が、光硬化性官能基を2つ以上有する化合物Bに対して15~30重量であると、得られる硬化膜の難燃性が向上するので好ましく、より好ましくは20~25重量である。<1.9.本発明の光硬化性組成物の調製方法>本発明の光硬化性組成物は、原料となる各成分を公知の方法により混合することで調製することができる。特に、本発明の光硬化性組成物は、前記A~D成分および必要に応じてその他の成分を混合し、得られた溶液をろ過して脱気することにより調製されることが好ましい。そのようにして調製された本発明の光硬化性組成物は、インクジェット塗布時の吐出性に優れる。前記ろ過には、例えばフッ素樹脂製のメンブレンフィルターが用いられる。<1.10.本発明の光硬化性組成物の保存>本発明の光硬化性組成物は、-20~25°Cで保存すると保存中の粘度増加が小さく、保存安定性が良好である。[2.インクジェット法による光硬化性組成物の塗布]本発明の光硬化性組成物は、公知のインクジェット塗布方法を用いて塗布することができる。インクジェット塗布方法としては、例えば、インクに力学的エネルギーを作用させてインクをインクジェットヘッドから吐出させるピエゾ方式、及びインクに熱エネルギーを作用させてインクを吐出させる塗布方法いわゆるバブルジェット登録商標方式等がある。インクジェット塗布方法を用いることにより、光硬化性組成物を予め定められたパターン状に塗布することができる。インクジェットヘッドとしては、例えば、金属及び/又は金属酸化物などからなる発熱部を有するものが挙げられる。金属及び/又は金属酸化物の具体例としては、例えば、Ta、Zr、Ti、Ni、Al等の金属、及びこれらの金属の酸化物等が挙げられる。本発明のインクを用いて塗布を行うのに好ましい塗布装置としては、例えば、インクが収容されるインク収容部を有するインクジェットヘッド内のインクに、塗布信号に対応したエネルギーを与え、前記エネルギーによりインク液滴を発生させながら、前記塗布信号に対応した塗布描画を行う装置が挙げられる。インクジェット塗布装置は、インクジェットヘッドとインク収容部とが分離されているものに限らず、それらが分離不能に一体になったものを用いてもよい。また、インク収容部はインクジェットヘッドに対し分離可能又は分離不能に一体化されてキャリッジに搭載されるもののほか、装置の固定部位に設けられて、インク供給部材、例えばチューブを介してインクジェットヘッドにインクを供給する形態のものでもよい。[3.硬化膜の形成]本発明の硬化膜は、上述した本発明の光硬化性組成物をインクジェット法により基板表面に塗布した後に、紫外線や可視光線等の光を照射して硬化させることで得られる。紫外線や可視光線等を照射する場合の照射する光の量露光量は、光硬化性組成物の組成に依存するが、ウシオ電機株製の受光器UVD-365PDを取り付けた積算光量計UIT-201で測定して、100~5,000mJ/cm2が好ましく、200~4,000mJ/cm2がより好ましく、300~3,000mJ/cm2がさらに好ましい。また、照射する紫外線や可視光線等の波長は、200~500nmが好ましく、300~450nmがより好ましい。なお、以下に記載する露光量はウシオ電機株製の受光器UVD-365PDを取り付けた積算光量計UIT-201で測定した値である。なお、露光機としては、高圧水銀灯ランプ、超高圧水銀灯ランプ、メタルハライドランプ、ハロゲンランプ等を搭載し、250~500nmの範囲で、紫外線や可視光線等を照射する装置であれば特に限定されない。本発明の光硬化性組成物が塗布される基板は、光硬化性組成物が塗布される対象となり得るものであれば特に限定されず、その形状は平板状に限られず、曲面状であってもよい。また、基板の材質は特に限定されないが、例えば、ポリエチレンテレフタレートPETおよびポリブチレンテレフタレートPBTなどのポリエステル系樹脂、ポリエチレンおよびポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂、ポリ塩化ビニル、フッ素樹脂、アクリル系樹脂、ポリアミド、ポリカーボネートおよびポリイミドなどのプラスチックフィルム、セロハン、アセテート、金属箔、ポリイミドと金属箔との積層フィルム、目止め効果があるグラシン紙、パーチメント紙、ならびに、ポリエチレン、クレイバインダー、ポリビニルアルコール、でんぷん又はカルボキシメチルセルロースCMCなどで目止め処理した紙およびガラス等を挙げることができる。これらの基板を構成する物質には、本発明の効果に悪影響を及ぼさない範囲において、さらに、酸化防止剤、劣化防止剤、充填剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤及び/又は電磁波防止剤などの添加剤を含有させてもよい。また、基板の表面の一部には、必要により撥水処理、コロナ処理、プラズマ処理、又はブラスト処理などの易接着処理を施したり、表面に易接着層やカラーフィルター用保護膜、ハードコート膜を設けたりしてもよい。基板の厚さは特に限定されないが、通常、10μm~10mmであり、使用する目的により適宜調整される。基板の用途は特に限定されないが、本発明の光硬化性組成物から得られる硬化膜は基板に対する密着性に優れ、高透過率、高強度を示すため、特に、バックライトユニット等に使用されるマイクロレンズの製造に用いることが好ましい。このようなバックライトユニット等に使用されるマイクロレンズとして機能する本発明の硬化膜のドット径は特に限定されないが、通常10~100μmが好ましく、15~60μmがさらに好ましく、20~50μmが特に好ましい。また、ドットの高さについても特に限定されないが、通常0.5~30μmが好ましく、1~20μmがさらに好ましく、2~10μmが特に好ましい。上記のようにして本発明の硬化膜を用いて製造されたバックライトを実装することで、例えば液晶表示素子用の液晶ディスプレイを作製することができる。以下、実施例により本発明をさらに説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。また、以下では、実施例または比較例で得られた光硬化性組成物を単に組成物と呼ぶことがある。すなわち、例えば光硬化性組成物1を組成物1と呼ぶことがある。[実施例1]第1の態様の実施例溶媒Aとしてジエチレングリコールメチルエチルエーテル以後EDMと略す、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bとしてペンタエリスリトールトリアクリレート以後M305と略す、界面活性剤CとしてBYK306商品名;ビックケミージャパン株製、以後BYK306と略す光重合開始剤Dとしてイルガキュア754商品名;BASFジャパン株製、以後I754と略すとを下記組成にて混合溶解した後、PTFE製のメンブレンフィルター1μmでろ過し、光硬化性組成物1を調製した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBM3055.120gCBYK3061.110gDI7540.770gE型粘度計東機産業株製TV-22、以下同じを用い、25°Cにおける光硬化性組成物1の粘度を測定した結果、5.1mPasであった。硬化膜の形成低圧水銀灯による紫外線照射を行って表面の濡れ性を高めた4cm角のガラス基板厚さ:0.7mmを用意し、光硬化性組成物1をインクジェットカートリッジに注入し、これをインクジェット装置FUJIFILMDimatixInc.製のDMP-2831に装着し、10pl用のヘッドを用いて、吐出電圧ピエゾ電圧16V、ヘッド温度30°C、駆動周波数5kHz、塗布回数1回の吐出条件で、印刷解像度を256dpiに設定して全面に塗布した。このガラス基板に、UV照射装置株ジャテック製のJ-CURE1500を用いて紫外線を2000mJ/cm2のUV露光量で照射することで、表面撥水性硬化膜が形成されたガラス基板を得た。次に、印刷解像度を512dpiに変更して同様の操作を行ない、表面撥水性硬化膜が形成されたガラス基板を得た。さらに印刷解像度を1024dpiに変更して同様の操作を行ない、表面撥水性硬化膜が形成されたガラス基板を得た。これらの表面撥水性硬化膜が形成されたガラス基板を用いて、以下の測定を行った。膜面の評価ガラス基板を目視で確認したところ、印刷解像度256dpiでは、硬化膜の膜厚が不均一で、まだら模様が観察された。印刷印刷解像度512dpiでは、やはりまだら模様が観察された。印刷解像度1024dpiでは、均一な膜面が形成されていた。評価としては、均一な膜面が形成されていれば○に、まだら模様が観測されるなど膜厚が不均一であれば×とした。膜厚1024dpiの印刷解像度で形成された硬化膜の一部をカッターで削り、段差部分の膜厚をKLA-TencorJapan株製触針式膜厚計P-15を使用して測定したところ、0.96μmであった。膜厚の値には、3箇所の測定の平均値を用いた。色度bこの硬化膜の色度を透過率測定装置V-670日本分光株製を用いて測定したところ、黄色味を示すbの値は0.0589であった。水接触角硬化膜上の水純水の接触角の測定をDropMaster500協和界面化学株製を用いて測定温度25°C、水滴着弾1秒後の値を計測したところ、95°であった。これらの結果を表1に示す。[比較例1]実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物2を調製した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは30.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM3.000gBM3055.120gCBYK3061.110gDI7540.770g光硬化性組成物2の粘度は13.2mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。結果を表1に示す。表1比較例1に比べて溶媒の含有量の多い実施例1は、黄色味の少ないbの値が小さい表面撥水性硬化膜をインクジェット法で形成することができる。[実施例2]第1の態様の実施例実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物3を調製した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは95.6重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM15.186gBM3050.512gCBYK3060.111gDI7540.077g得られた光硬化性組成物3の粘度は1.7mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。実施例1との比較を表2に示す。[実施例3]第1の態様の実施例実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物4を調製した。ただし、溶媒Aとしてヒドロキシを有する溶媒であるプロピレングリコールモノメチルエーテル以後PGMEと略すを用いた。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。APGME7.000gBM3055.120gCBYK3061.110gDI7540.770g得られた光硬化性組成物4の粘度は5.3mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。実施例1との比較を表2に示す。[実施例4]第2の態様の実施例実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物5を調製した。ただし、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bにはジペンタエリスリトールヘキサアクリレート以後M402と略す。M402は商品名、東亞合成株製と下記構造のウレタンアクリレート以後U6LPAと略す。U6LPAは商品名、新中村化学工業株製を用いた。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBM4022.560gBU6LPA2.560gCBYK3061.110gDI7540.770g得られた光硬化性組成物5の粘度は5.1mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。実施例1との比較を表2に示す。表2溶媒の多い実施例2は、より薄い膜をインクジェット法で形成できるため膜の黄色味が少ない。また、ヒドロキシを有する溶媒を使用した実施例3および光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bにウレタンアクリレートを使用した実施例4では、より薄い膜を形成するインクジェット塗布条件すなわち印刷解像度512dpiで、均一な表面撥水性硬化膜を形成することができた。ここで、インクジェット法による塗布の場合の印刷解像度と得られる膜厚の関係を説明しておく。印刷解像度の値が小さいほど、単位面積当たりの吐出量が少ないため、塗膜の膜厚は薄くなる。印刷解像度の値が大きいほど、単位面積当たりの吐出量が多くなるため、塗膜の膜厚は厚くなる。膜厚を薄くするためには印刷解像度を小さくしたいのだが、その場合、吐出されたドット同士が均一につながらず、きれいな均一膜面を得ることが難しかった。[実施例5]第3の態様の実施例実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物6を調製した。界面活性剤Cには、光硬化性官能としてメタアクリルを有する界面活性剤であるDIC株製RS-72K商品名;以後RS72Kと略すを使用した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBM4022.560gBU6LPA2.560gCRS72K1.110gDI7540.770g光硬化性組成物6の粘度は5.2mPasであった。[実施例6]第3の態様の実施例実施例5と同様にして、下記組成の光硬化性組成物7を調製した。ただし、界面活性剤Cには、光硬化性官能としてメタアクリルを有する界面活性剤であるビックケミージャパン株製BYKUV3500商品名;以後BYK3500と略すを用いた。この光硬化性組成物中に溶媒Aは53.0重量含有しており、重量比B:Cは15.4:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBM4022.560gBU6LPA2.560gCBYK35000.330gDI7540.770g光硬化性組成物7の粘度は5.3mPasであった。低圧水銀灯による紫外線照射を行って表面の濡れ性を高めた4cm角のガラス基板厚さ:0.7mmを用意し、実施例4で得られた光硬化性組成物5、実施例5で得られた光硬化性組成物6、実施例6で得られた光硬化性組成物7をそれぞれインクジェットカートリッジに注入し、これをインクジェット装置FUJIFILMDimatixInc.製のDMP-2831に装着し、10pl用のヘッドを用いて、吐出電圧ピエゾ電圧16V、ヘッド温度30°C、駆動周波数5kHz、塗布回数1回の吐出条件で、解像度を1024dpiに設定して全面に塗布した。このガラス基板に、UV照射装置株ジャテック製のJ-CURE1500を用いて紫外線の照射量を200mJ/cm2、500mJ/cm2、1000mJ/cm2、2000mJ/cm2で振って照射し、光硬化性を観察した。塗膜表面にタック性がある場合を×、タック性がわずかにある場合を△、タック性がない場合を○とした。結果を表3に示す。表3界面活性剤Cに光硬化性官能基を有する界面活性剤を使用した組成物6実施例5および組成物7実施例6は、光硬化性官能基を有していない界面活性剤を使用した組成物5実施例4と比べて、さらに光硬化性に優れていることがわかる。[実施例7]第4の態様の実施例溶媒AとしてEDM、光反応性官能基を2つ以上有する化合物BとしてTECHMOREVG3101L商品名;三井化学株製、以後VGと略す、界面活性剤Cとしてエポキシを有する界面活性剤であるRS-211K商品名;DIC株製、以後RSと略す、光重合開始剤Dとして酸発生剤であるCPI-210S商品名;サンアプロ株製、以後CPIと略すとを下記組成にて混合溶解した後、PTFE製のメンブレンフィルター1μmでろ過し、光硬化性組成物7を調製した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBVG5.120gCRS1.110gDCPI0.770g得られた光硬化性組成物8の粘度は5.3mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。結果を表4に示す。[比較例2]実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物9を調製した。この光硬化性組成物中に溶媒Aは30.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM3.000gBVG5.120gCRS1.110gDCPI0.770g光硬化性組成物9の粘度は14.6mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。結果を表4に示す。表4光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bとしてエポキシ化合物、光重合開始剤Dとして酸発生剤を使用しても、黄色味の少ない表面撥水性硬化膜をインクジェット法で形成することができるが、溶媒の含有量が少ないと厚い膜が形成されて黄色味が強くなることがわかる。[実施例8]マイクロレンズ形成による基板評価実施例および比較例の硬化膜上にマイクロレンズを形成し、それぞれの硬化膜の下地膜としての評価を行った。まず、ペンタエリストールトリアクリレート以下、M305と略す。M305は商品名、東亞合成株製と、単官能メタアクリレートであるn-ブチルメタクリレート東京化成工業株製と、光重合開始剤である2,4,6-トリメチルベンゾイルジフェニルフォスフィンオキサイドであるDAROCURTPO商品名;BASFジャパン株製と、重合禁止剤であるフェノチアジン東京化成工業株製とを下記組成にて混合溶解した後、PTFE製のメンブレンフィルター1μmでろ過し、マイクロレンズ形成用インクジェットインクを調製した。M305350.00gn-ブチルメタクリレート200.00gDAROCURTPO55.00gフェノチアジン0.28g25°Cにおける粘度を測定した結果、12.3mPasであった。このマイクロレンズ形成用インクジェットインクをインクジェットカートリッジに注入し、これをインクジェット装置DMP-2811、FUJIFILMDimatix株製に装着し、10pl用のヘッドを用いて、吐出電圧ピエゾ電圧16V、ヘッド温度30°C、駆動周波数5kHz、塗布回数1回の吐出条件で、光硬化性組成物1~8で形成した表面撥水性硬化膜上に150μm間隔で1ドットずつ吐出した。このドットパターンが等間隔で形成されたガラス基板に、実施例1と同様に紫外線を2000mJ/cm2のUV露光量で照射することで、マイクロレンズ付き基板を得た。マイクロレンズの形状を光学顕微鏡で観察し、きれいな円形で大きさが揃っている場合を○、形がいびつになっていたり、大きさにばらつきがある場合を×とした。結果を表5に示す。表5いずれの組成物も、マイクロレンズ形成用の下地膜として有効に機能している。以上の結果から明らかなように、本発明の光硬化性組成物は、インクジェット法を使って均一な膜厚の表面撥水性硬化膜を形成することができる。したがって、膜の黄色味を少なくすることが可能となり、高品位の液晶ディスプレイ用導光板の製造に好ましく使用することができる。[実施例9]第5の態様の実施例実施例1と同様にして、下記組成の光硬化性組成物10を調製した。ただし、光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bにはフッ素を有しているフルオライトFA-16商品名;共栄社化学株製、以後フルオライトと略すとU6LPAを用いた。この光硬化性組成物中に溶媒Aは50.0重量含有しており、重量比B:Cは4.61:1であり、光重合開始剤Dは光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bの15重量である。AEDM7.000gBフルオライト2.560gBU6LPA2.560gCBYK3061.110gDI7540.770g得られた光硬化性組成物10の粘度は4.2mPasであった。この光硬化性組成物を用いて実施例1と同様の方法で硬化膜表面の観察、膜厚、b、水接触角の測定を行なった。次に、実施例8と同様の方法で硬化膜上にドットパターンを形成し、光学顕微鏡でパターン形状を観察した。さらに、10個のドットパターンを任意に選び、直径と高さをKLA-TencorJapan株製触針式膜厚計P-15を使用して測定し、その平均値を算出した。実施例8の光硬化性組成物5から得られた硬化膜上に形成したドットパターンについても、同様の方法で直径と高さを算出した。これらの結果を表6-1及び表6-2に示す。表6-1表6-2光反応性官能基を2つ以上有する化合物Bとしてフッ素を有しているフルオライトFA-16を使用した組成物10から得られる硬化膜は、フッ素を有している化合物を使用していない組成物5実施例4から得られる硬化膜に比べ、該硬化膜上に形成されるドットパターンの高さ/直径の比が大きく、より高性能な導光版用のマイクロレンズとして有用である。"