電子機器であって、外部の機器からの着信を検知する通信部と、前記着信の検知に応じて振動する振動部と、前記着信が検知された場合に、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断し、前記使用中もしくは使用見込みの状態にないと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御する振動制御部とを備えることを特徴とする電子機器。前記振動制御部は、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合、前記着信が検知されても振動部を振動させないことを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記電子機器は、更に、ユーザからの入力を受け付ける操作部を備え、前記振動制御部は前記電子機器が使用中の状態にあると判断した場合に、前記使用中の状態にないと判断した場合よりも弱く前記振動部を振動させ、前記弱く振動している場合に、更に、操作部への入力を検知した場合、前記振動を停止するよう前記振動部を制御することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記振動制御部は、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合に、更に、前記電子機器が不使用の状態になったと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記電子機器は、更に、撮像部を備え、前記振動制御部は、前記撮像部によって撮像された画像に、人物が含まれているか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記電子機器は、自身の外側面に、人体の接触を検知する接触検知部を備え、前記振動制御部は、前記接触検知部が前記人体の接触を検知したか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記電子機器は、更に、ユーザからの入力を受け付ける操作部を備え、前記振動制御部は、前記操作部が前記ユーザの入力を受け付けたか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする請求項1記載の電子機器。前記電子機器は、更に、前記電子機器にかかった加速度を検知する加速度検知部を備え、前記振動制御部は、検知された加速度の変化に基づいて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする請求項1記載の電子機器。外部の機器からの着信を受け付け、前記着信の検知に応じて振動する振動部を備える電子機器の制御方法であって、前記着信が検知された場合に、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断し、前記使用中もしくは使用見込みの状態にないと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御することを特徴とする制御方法。しかしながら、特許文献1に記載の発明では位置測位検出パターンおよび振動検出パターンに基づいてバイブ振動の大きさ振動量が切り替えられるため、携帯電話の小さいキーやタッチパネル等を操作している最中にも強い振動が発生してしまい、誤入力が生じる虞がある。また、特許文献2の発明はタッチパネルのオン/オフ等の状態でのみ使用状態を判定しているので、誤判定の原因となることが考えられる。例えば、タッチパネルをオンにしたまま机の上に放置しているような場合、バイブレータが弱めに振動してしまうためユーザを着信に気づかせにくくなってしまう。そこで、本発明は、ユーザによる電子機器の使用状況に応じて、より的確に振動を制御することのできる電子機器を提供することを目的とする。前記従来の課題を解決するため、本発明の第1の態様にかかる電子機器は、外部の機器からの着信を検知する通信部と、前記着信の検知に応じて振動する振動部と、前記着信が検知された場合に、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断し、前記使用中もしくは使用見込みの状態にないと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御する振動制御部とを備えることを特徴とする。本発明の第1の態様によれば、ユーザによる電子機器の使用状況に応じて、より的確に振動を制御することができる。すなわち、ユーザが電子機器を実際に使用しているか、もしくは使用しようとしているかに応じて振動を制御するので、従来技術のように使用と関係ないタイミングで振動が弱まり、着信に気づきにくくなってしまうことを防止することができる。また、本発明の第2の態様に係る電子機器は、前記振動制御部は、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合、前記着信が検知されても振動部を振動させないことを特徴とする。本発明の第2の態様によれば、ユーザが電子機器を実際に使用しているか、もしくは使用しようとしている場合に、振動を停止するので、着信時の操作をより容易に行うことができる。また、本発明の第3の態様に係る電子機器は、更に、ユーザからの入力を受け付ける操作部を備え、前記振動制御部は前記電子機器が使用中の状態にあると判断した場合に、前記使用中の状態にないと判断した場合よりも弱く前記振動部を振動させ、前記弱く振動している場合に、更に、操作部への入力を検知した場合、前記振動を停止するよう前記振動部を制御する。本発明の第3の態様によれば、ユーザが入力を開始すると振動が停止するので、ユーザは実際の入力操作をより容易に行うことができる。また、本発明の第4の態様に係る電子機器は、前記振動制御部は、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合に、更に、前記電子機器が不使用の状態になったと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御することを特徴とする。本発明の第4の態様によれば、ユーザが使用を中断した場合に振動を元の強さに戻すことができる。したがって、ユーザが誤って使用を中断した場合等に着信が継続していることを確実に通知することが出来る。また、本発明の第5の態様に係る電子機器は、更に、撮像部を備え、前記振動制御部は、前記撮像部によって撮像された画像に、人物が含まれているか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする。本発明の第5の態様によれば、人物が撮像されたか否かによって端末の使用状況を判断するので、画面を見ている人物がいない場合などの使用者がいない可能性が高い場合にまで、使用中等であると判断してしまうことを防止することができ、より確実に端末の使用状況を判断することが出来る。また、本発明の第6の態様に係る電子機器は、自身の外側面に、人体の接触を検知する接触検知部を備え、前記振動制御部は、前記接触検知部が前記人体の接触を検知したか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする。本発明の第6の態様によれば、端末の外側面への接触の有無により端末の使用状況を判断するので、端末に誰も触れていない場合などの使用者がいない可能性が高い場合にまで使用中等であると誤判断してしまうことを防止することができる。また、本発明の第7の態様に係る前記電子機器は、更に、ユーザからの入力を受け付ける操作部を備え、前記振動制御部は、前記操作部が前記ユーザの入力を受け付けたか否かに応じて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする。本発明の第7の態様によれば、端末に対する操作の有無により端末の使用状況を判断するので、端末の操作がない場合などの使用者がいない可能性が高い場合にまで使用中等であると誤判断してしまうことを防止することができる。また、本発明の第8の態様に係る電子機器は、更に、前記電子機器にかかった加速度を検知する加速度検知部を備え、前記振動制御部は、検知された加速度の変化に基づいて、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断することを特徴とする。本発明の第8の態様によれば、加速度の変化により端末の使用状況を判断するので、机の上に放置している場合などの動きがない場合にまで使用中等と誤判断してしまうことを防止することが出来る。また、本発明の第9の態様に係る電子機器の制御方法は、外部の機器からの着信を受け付け、前記着信の検知に応じて振動する振動部を備える電子機器の制御方法であって、前記着信が検知された場合に、前記電子機器が使用中もしくは使用見込みの状態にあるか否かを判断し、前記使用中もしくは使用見込みの状態にないと判断した場合、前記振動部を、前記使用中もしくは使用見込みの状態にあると判断した場合よりも大きく振動するよう制御することを特徴とする。本発明の第9の態様によれば、本発明の第1の態様と同様に、ユーザによる電子機器の使用状況に応じて、より的確に振動を制御することができる。本発明によれば、ユーザによる電子機器の使用状況に応じて、より的確に振動を制御することのできる電子機器を提供することができる。以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。実施の形態1図1に本発明の実施形態を示す携帯情報端末の外観図を示す。図1aは、LCD等の表示部とキーボタン等の操作部を有する従来型の携帯電話である。また、図1bは、タッチパネルが表示部と操作部を兼用する全面タッチパネルの携帯情報端末である。本発明の実施形態に係る端末は、これらの携帯電話および携帯情報端末のどちらであっても構わない。続いて、図2に本発明の実施形態を示す携帯情報端末の機能ブロック図を示す。本実施の形態に係る端末は、制御部101、カメラ部102、操作部103、記憶部104、表示部105、音声処理部106、無線通信部107、バイブレータ108、加速度センサ109、接触センサ110を持つ。なお、以下では、上記にて説明した従来型の携帯電話および全面タッチパネルの携帯情報端末のいずれも同等の機能を有するものとして特に区別することなく説明する。また、現実の端末を構成する機能ブロックのうち、本発明と関連の薄い部分については図示および説明を省略する。カメラ部102は、例えば、CCD等から構成されるカメラであり、画像を撮像する。なお、近年の携帯電話等に設けられるカメラとしては、端末の内側に設けられるいわゆるインカメラと、端末の外側に設けられるいわゆるアウトカメラが存在するが、本実施の形態のカメラ部102は両方を含む。操作部103は、例えば、ボタンキーもしくはタッチパネルであり、端末のユーザからの指示を受け付ける。記憶部104は、例えば、RAMやROMであり、端末の処理に用いる各種の情報を記憶する。なお、記憶部には不揮発性のフラッシュメモリ等と揮発性のメインメモリ等が存在するが、本実施の形態では特に断らない限り、記憶部が揮発性であるか不揮発性であるかは問わない。表示部105は、例えば、LCDや有機EL等であり、端末の内部状態に応じて様々な情報を表示する。また、操作部がタッチパネルの場合は、操作部と表示部が同一であることも考えられる。音声処理部106は、例えば、音声処理用のプロセッサや、スピーカ、レシーバ等から構成されており、端末に着信があった場合に当該着信を示すメロディ等を再生する。また、端末が電話回線等を通じて音声通話を行う場合の音声の出入力を行う。無線通信部107は、例えば、アンテナや信号処理回路等から構成されており、端末と外部の機器との間の無線通信を行う。特に、外部の機器からの電話もしくはメールの着信を検知して、着信があった旨を制御部へ報知する。バイブレータ108は、モータ等から構成されており、制御部からの指示に従って端末を振動させる。制御部101は、例えばCPU等から構成されており、他の機能ブロックから届く情報を用いて各機能ブロックの動作を制御する。特に本実施の形態では、一般的な制御に加え、バイブレータの制御を行うことに特徴を有する。そこで、本実施の形態では、制御部の持つ機能のうち、特にバイブレータの制御に関するものを振動制御部101-1として説明する。振動制御部101-1は、他の機能ブロックから届く情報を用いてバイブレータの振動を強めたり弱めたりする。より具体的には、振動制御部101-1は、無線通信部107から届く着信の報知の発生を監視する。そして、報知が発生した場合は、端末が使用中であるかどうか判断する。報知の際に使用中であれば、制御部101はバイブレータを弱く振動させるよう制御する。続いて、端末が使用中であるかどうかの具体的な判断の仕方について詳細に述べる。端末が使用中かどうかの判断の仕方の具体例としては、以下のものが挙げられる。1.報知があると、カメラ部102例えば、インカメラを使った顔認証機能を起動し、顔を認識したら使用中と判断する。例えば。記憶部104に正当なユーザの顔を記憶しておき、その顔とインカメラの撮像画像の比較によって使用中か否かを判断する。なお、振動制御部101-1が行う制御はあくまでもバイブレーションの制御であるため、個人認証を厳密に行う必要性は薄い。そこで、単純に何らかの人間の顔が検知できれば、使用中と判断するとしてもよい。なお、使用中であるか否かのみを検出することが目的であれば、着信の報知があるまで、インカメラの電源は切っておくよう制御しても良い。このようにすることで、必要なタイミングでのみインカメラを起動させることが出来るので、インカメラによって消費される電力を抑えることができる。なお、着信の報知があってからインカメラを起動する構成だと、インカメラの起動に僅かながら時間がかかる可能性がある。したがって、検知の速度を重視するのであれば、使用中の判断にのみ用いる場合であっても、インカメラを常時起動しておくことが望ましい。また、インカメラを常時起動させるか否かを切り替えられるとしても良い。2.端末の側面又は背面に接触センサ110を設け、着信があると起動。接触が検知されている場合には、使用中であると判断する。なお、この例では、接触センサ110による消費電力を考慮して着信があった場合に接触センサを起動するとしているが、接触センサの起動に僅かながら時間がかかる可能性がある。そこで、接触センサ110の省電力よりも接触検知の高速化を目的とするのであれば接触センサを常時オンにしておくなどとしてもよい。一方、着信があった場合に接触センサを起動する場合は、常時接触センサを起動させる場合と比べて消費電力を削減することが可能となる。したがって、接触検知の高速化と省電力化のどちらを重視するかによって、接触センサを常時起動させるか着信が合った場合に起動させるかを切り替えられるようにしてもよい。3.操作部103への入力が継続している間は、使用中と判断する。また、操作部103への入力が途切れてから一定時間以下、α秒と呼ぶ以内であれば使用中と判断する。入力が継続している場合のみならず、入力が途切れてからα秒間も使用中と判断する理由は、ユーザが入力結果を確認したり、結果を確認した後で更に入力を継続したりする可能性があるためである。なお、上記ではα秒としているが、数分間等、もっと長いもしくは短い時間を用いて判断を行っても良い。4.加速度センサ109からの加速度の急激な変化から一定時間以内であれば使用中と判断する。なお、加速度の急激な変化は、端末を持ち上げた場合等に検知される。端末が持ち上げられる場合には、ユーザは端末を使用しようとしている可能性が高いので、そこから一定の時間例えば数分の間は、端末が使用中であると推測する。本実施の形態では、これらの基準のいずれかに合致すれば、振動制御部101-1は端末が使用中であると判断して、バイブレータ108による振動の強さを弱める。また、これらの条件のいずれにも合致しない場合、振動制御部101-1は端末が使用中でないと判断し、通常通りの強さでバイブレータ108から振動を発生させる。なお、より判定を厳格に行うのであれば、基準の全てに合致した場合のみバイブレータの振動の強さを弱める制御を行うとしても良い。また、振動制御部101-1は、一旦、使用中と判断した場合であっても、その後、端末を使用していない、もしくは、使用しなくなった使用していない場合及び使用しなくなった場合を包括して不使用と呼ぶと判断すれば、振動の強さを戻す。不使用の判断基準の具体例としては、以下のものが挙げられる。1.顔もしくは接触が一定時間検知されなくなった。2.ボタン入力から一定時間が経過したり、入力終了の終話ボタンが押されたりした。なお、この場合、バイブが止まってから振動強度が戻った場合、実質的に強度が戻った振動が発生しなくなってしまう。そのため、振動制御部101-1は、記憶部に記憶されているバイブの振動時間の設定と連動して、それよりも短い時間を閾値として、端末が使用されているか否かを判断することが望ましい。この場合、例えば、設定されている振動時間よりも定められた時間1秒など短い時間を閾値としたり、設定されている時間に対して所定の割合の時間8割などを閾値としたりすることが考えられる。なお、いずれか1つの基準が満たされた場合に不使用であると判定しても良いし、全ての基準が満たされた場合に不使用であると判断してもよいことは、使用中と判断する場合と同様である。また、振動制御部101-1は、使用中でないと判断された場合であっても、その後、ユーザが使用しようとしていること以下、使用見込みと呼ぶが検知されれば、弱い振動に切り替える。使用見込みの有無の判断は、例えばユーザが端末を手に取ったか否かによって行う。より具体的な判断基準の例としては、以下のものが挙げられる。1.加速度センサ109からの加速度の急激な変化例えば、静止状態から移動、もしくは、定常的な振動から急激な振動への変化を検知した場合、使用しようとしていると判断する。なお、前者は机の上などに置いていた端末を取り上げた場合、後者は車中などの一定の振動がある場所に置いていた端末を取り上げた場合に想到する。2.端末の側面または背面へ接触センサ110等を設けて、側面または背面への接触を検知した場合、使用しようとしていると判断する。なお、側面と背面の両方に接触を検知した場合にユーザが端末を手に取ったと判断しても良いし、いずれか一方でも接触を検知した場合にユーザが端末を手に取ったと判断しても良い。なお、いずれか1つの基準が満たされた場合に使用見込みがあると判断しても良いし、全ての基準が満たされた場合に使用見込みがあると判断してもよいことは、使用中と判断する場合と同様である。続いて、本実施の形態に係る端末の動作を説明する。図3は端末の動作を示すフローチャートである。なお、図3に記載の動作は、本発明の本質的な部分に関わるもののみであり、端末が行う一般的な動作についての説明は省略する。振動制御部101-1は、無線通信部107から届く着信の報知の発生を監視するS201。そして、報知が発生した場合S201、Yesは、端末が使用中であるかどうか判断するS202。ここで、端末が使用中であるか否かの判断基準は、振動制御部101-1の説明にて行ったとおりである。なお、報知が発生しなかった場合S201、Noは、報知の発生の監視を継続する。振動制御部101-1は、報知の際に使用中であると判断されればS202、Yes、振動制御部101-1はバイブレータ108を弱く振動させるよう制御するS206。その後、振動制御部101-1は、端末が使用中であるかどうかの監視を行うS207。また、S202で端末が使用中でないと判断された場合S202、No、もしくはS207で不使用になったと判断された場合S207、Noは、振動制御部101-1はバイブを強く振動させるS203。この場合、振動制御部101-1は報知が継続しているか監視を行いS204、使用見込みユーザが使用しようとしているが検知されればS205、Yes、バイブレータ108を弱く振動させるS206。なお、使用見込みが検知されない場合S205、No、振動制御部101-1は、バイブレータを強く振動させる状態を継続させる。一方、振動制御部101-1によってバイブレータ108が弱く振動させられている状態で、かつ、端末が使用中である場合S207、Yes、振動制御部101-1は、タッチ操作もしくはボタン操作があるかを監視するS208。タッチ操作、ボタン操作があればS208、Yes振動制御部101-1は振動を停止させるS209。また、タッチ操作、ボタン操作がなければS208、NoS207の処理に戻り、端末が使用中であるかどうかの監視を継続する。なお、図3では、端末の振動制御に関する動作の全体を説明したが、携帯情報端末は必ずしも図3に示した全ての動作を実施する必要はない。例えば、特に、S203~S205の動作は他の動作と、他の動作のどちらか一方のみを行うとしてもよい。このように、本実施の形態によれば、キーボタン等の入力、接触センサ、加速度センサ等の情報を用いることで、端末が使用中であるか否か、不使用であるか否か、使用見込みがあるか否かを判断し、判断結果に基づいてバイブ振動の大きさを変化させる。したがって、使用状況に応じて、的確に振動を制御することのできる端末を提供することができる。また、使用見込みがあるかを判断することにより、操作を行おうとしている際に強い振動が発生してしまうことを速やかに避けることができる。その他変形例以上、実施の形態に基づいて本発明を説明した。しかし、本発明はこれに限られるものではない。例えば、以下のようなものも含まれる。上述した実施の形態では、携帯電話等の端末を例として説明した。しかし、これに限られるものではない。例えば、ゲーム機、PDA、パソコン等、多様な電子機器で本発明を実施することが出来る。すなわち、バイブレーション機能と操作部を持つ電子機器であればどのようなものに対しても本発明を適用することができる。上述した実施の形態では、着信時に発生する振動の大きさを制御する例を記載したが、これに限られるものではない。例えば、所定の時間に振動するよう設定されたアラーム等について同様の制御を行うとしてもよい。なお、上述した実施の形態の説明に用いた各機能ブロックは、典型的には集積回路であるLSIとして実現される。これらは個別に1チップ化されてもよいし、一部または全てを含むように1チップ化されてもよい。ここでは、LSIとしたが、集積度の違いにより、IC、システムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されることもある。なお、集積回路化の手法はLSIに限るものではなく、専用回路または汎用プロセッサで実現してもよい。LSI製造後に、プログラムすることが可能なFPGAFieldProgrammableGateArrayや、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成可能なリコンフィギュラブルプロセッサーを利用してもよい。さらには、半導体技術の進歩または派生する別技術によりLSIに置き換わる集積回路化の技術が登場すれば、当然、その技術を用いて機能ブロックの集積化を行ってもよい。バイオ技術の適用等が可能性としてありえる。また、上述した各機能ブロックを集積化せずに実現するとしても良いし、アンテナ等の集積化が困難な構造と一体として構成しても良い。また、上述した実施の形態および各変形例を組み合わせるとしてもよい。