"柔軟性を有する材料からなる可膨張性外被部105;505を備えた傘100;500であって、前記可膨張性外被部は、膨張した状態において、少なくとも以下の部材、すなわち、1つの中央保持部材110;510と、前記中央保持部材から離れる方向で延在する少なくとも3つの傘筋交い部材115,120,125,130;515,520,525,530,535,540と、前記傘筋交い部材により張られている少なくとも1つの傘面部材135,140,145,150;545,550,555,560,565,570とを形成し、前記中央保持部材と、各傘筋交い部材とが、それらの各接触箇所425,430,435,440;635,640,645,650,655,660において互いに支え合っている傘。2つの隣接する傘筋交い部材は、それぞれそれらの各接触箇所において互いに支え合っている請求項1に記載の傘。ある傘筋交い部材の仮想中心軸405,410,415,420;605,610,615,620,625,630と、第1の側で隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸とは、それぞれ前記中央保持部材の仮想中心軸の外側で交差する請求項1に記載の傘。ある傘筋交い部材の仮想中心軸と、第1の側で隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸とは、それぞれ互いに対して傾いていて、前記ある傘筋交い部材の前記仮想中心軸と、前記第1の側で隣接する傘筋交い部材の前記仮想中心軸との間にある最短距離は、前記中央保持部材の仮想中心軸と交差しない請求項1に記載の傘。ある傘筋交い部材と、第1の側で隣接する傘筋交い部材とが、それぞれ前記第1の側で隣接する傘筋交い部材の方向側の、前記ある傘筋交い部材の端部にある接触箇所において、互いに支え合い、かつ、前記ある傘筋交い部材と、第2の側で隣接する傘筋交い部材とが、前記第2の側で隣接する傘筋交い部材の、前記ある傘筋交い部材の方向側の端部にある接触箇所において、互いに支え合う請求項1に記載の傘。前記中央保持部材の断面積は、前記傘筋交い部材の前方にある前記中央保持部材の最後から2番目の区域で大きくなり、前記傘筋交い部材の前方にある前記中央保持部材の最後の領域で小さくなり、かつ、各傘筋交い部材の断面積は、前記中央保持部材の前方にある前記各傘筋交い部材の最後から2番目の区域で大きくなり、前記中央保持部材の前方にある前記各傘筋交い部材の最後の区域で小さくなる請求項1に記載の傘。前記傘筋交い部材の方向側の前記中央保持部材の端部は、実質的にピラミッド形状で形成されていて、前記中央保持部材の断面が前記ピラミッドの底面を形成し、前記中央保持部材と前記各傘筋交い部材との前記各接触箇所が、それぞれ前記ピラミッドの側面にある請求項1に記載の傘。前記中央保持部材の方向側の各傘筋交い部材の端部は、実質的にピラミッド形状で形成されていて、各傘筋交い部材の断面が前記ピラミッドの底面を形成し、前記各傘筋交い部材と前記中央保持部材との前記各接触箇所は前記ピラミッドの第1の側面にあり、かつ、前記各傘筋交い部材と第1の側で隣接する傘筋交い部材との接触箇所は前記ピラミッドの第2の側面にあり、前記各傘筋交い部材と第2の側で隣接する傘筋交い部材との接触箇所は前記ピラミッドの第3の側面にある請求項1に記載の傘。前記傘は、圧縮可能な材料705と弁710とを有し、前記圧縮可能な材料を圧縮することにより、膨張させるための気体状の物質が、前記弁を介して吸気可能であり、かつ前記可膨張性外被部の内側空間に供給されうる請求項1に記載の傘。前記圧縮可能な材料は、柔軟性を有する材料からなる外被部715によって取り囲まれていて、前記外被部は、その一端において前記弁と連結されていて、その他端においてホース弁720を形成していて、前記気体状の物質は、前記ホース弁を介して前記可膨張性外被部の内側空間に供給されうる請求項9に記載の傘。前記圧縮可能な材料は、発泡構造を有する材料であり、かつ、前記可膨張性外被部中の圧力が大きくなるにしたがって継続的に圧縮可能であり、これにより前記圧縮可能な材料で達成可能なポンプ能力が低減し、前記可膨張性外被部中に過圧が生じない請求項9に記載の傘。前記圧縮可能な材料は、断面が変化する前記中央保持部材の把持部155;575中に配置されていて、利用者の手によるポンプ運動により圧縮可能である請求項9に記載の傘。前記可膨張性外被部中に、少なくとも2つの化学物質910,915が互いに分かれて配置されていて、前記2つの化学物質が接触すると化学反応が引き起こされ、これにより、膨張させるための気体状の物質が生成されうる請求項1に記載の傘。前記傘は伸縮式把持部800を有し、前記可膨張性外被部は膨張前には前記伸縮式把持部中にあり、前記膨張は前記伸縮式把持部のポンプ運動により引き起こされうる請求項1に記載の傘。前記可膨張性外被部は、少なくとも1つの弁160,240を有し、かつ、前記弁を介して膨張させるおよび/または中を空にすることができる請求項1に記載の傘。基本的に、可膨張性外被部中の圧力が非常に高くなることにより、この外被部の剛性を非常に高くすることができる。可膨張性外被部は、重くなりすぎず、かつ折り畳んだ状態であまり場所を取らないように、あまり厚くなりすぎてはいけないので、この圧力をむやみに大きくすることはできない。したがって、従来公知の可膨張性傘では、膨張した状態では、外部から作用する非常に強い力例えば、非常に強い風や雨により引き起こされる力に対抗するのに必要な安定性が得られないという問題が生じる。本発明の目的は、従来公知である傘よりも、膨張した状態においてより安定性を有し、かつ外部の力に対してより抵抗力を有する改善された可膨張性傘を提供することである。この目的は、請求項1に記載の可膨張性傘により達成されうる。より有用なさらなる発展形態および構成は、従属請求項の対象物である。第1実施形態では、傘は、柔軟性を有する材料からなる可膨張性外被部を有する。この可膨張性外被部は、膨張した状態において、少なくとも以下の部材、すなわち、中央保持部材と、中央保持部材から離れる方向で延在する少なくとも3つの傘筋交い部材と、傘筋交い部材により張られている少なくとも1つの傘面部材とを形成する。この際、中央保持部材と、各傘筋交い部材とは、それらの各接触箇所において互いに支え合っている。中央保持部材と傘筋交い部材とが互いに支え合うことにより、一方では、中央保持部材が心合わせされ、垂直に配向され、かつ安定化させられることができる。他方で、傘筋交い部材の安定した配向が得られる。自動ロック式構造が、独自で平衡状態を作り上げている。これにより、全体として、外部の力例えば、風の力や雨により引き起こされる力に対する安定性および抵抗性がより大きくなる。第2実施形態では、2つの隣接する傘筋交い部材は、それぞれそれらの各接触箇所において互いに支え合っている。傘筋交い部材が、追加的に互いに支え合っていることにより、傘のさらなる安定化と、とりわけ、側方から作用する力例えば、風の力に対する非常に大きな抵抗力とが得られる。第3実施形態では、ある傘筋交い部材の仮想中心軸と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸とは、それぞれ中央保持部材の仮想中心軸の外側で交差する。したがって、各傘筋交い部材は、中央保持部材の横で側方向にずれて延在している。中央保持部材の方向側の傘筋交い部材の端部は中央保持部材の周りでまとめられていて、これにより、中央保持部材が心合わせされ、垂直に配向され、かつ安定化させられ、全体として傘の大きな安定性が得られるようになっている。第4実施形態では、ある傘筋交い部材の仮想中心軸と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸とは、それぞれ互いに対して傾いていて、上述のある傘筋交い部材の仮想中心軸と、上述の第1の側で隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸との間にある最短距離は、中央保持部材の仮想中心軸と交差しない。したがって、各傘筋交い部材は、中央保持部材の横で側方向にずれて延在している。中央保持部材の方向側の傘筋交い部材の端部は中央保持部材の周りでまとめられていて、これにより、中央保持部材が心合わせされ、垂直に配向され、かつ安定化させられ、全体として傘の大きな安定性が得られるようになっている。第5実施形態では、ある傘筋交い部材と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材とが、それぞれ上述の第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材の方向側の、上述のある傘筋交い部材の端部にある接触箇所において互いに支え合い、かつ、上述のある傘筋交い部材と、第2の側でこれに隣接する傘筋交い部材とが、上述の第2の側で隣接する傘筋交い部材の、上述のある傘筋交い部材の方向側の端部にある接触箇所において互いに支え合う。これにより、傘筋交い部材は互いに支え合い、その結果傘筋交い部材は安定的に配向される。そして、側方から作用する力に対する抵抗力がより大きくなる。第6実施形態では、中央保持部材の断面積は、傘筋交い部材の前方にある中央保持部材の最後から2番目の区域で大きくなり、傘筋交い部材の前方にある中央保持部材の最後の領域で小さくなり、かつ、各傘筋交い部材の断面積は、中央保持部材の前方にある各傘筋交い部材の最後から2番目の区域で大きくなり、中央保持部材の前方にある各傘筋交い部材の最後の区域で小さくなる。断面積がより大きい領域では、中央保持部材ないし傘筋交い部材は、剛性および安定性がより大きくなる。第7実施形態では、傘筋交い部材の方向側の中央保持部材の端部は、実質的にピラミッド形状で形成されていて、中央保持部材の断面がピラミッドの底面を形成し、中央保持部材と各傘筋交い部材との各接触箇所が、それぞれピラミッドの側面にある。これにより傘筋交い部材の方向側の中央保持部材の端部で、傘筋交い部材の数に対応する数の斜めの面が形成されていて、この斜めに面において、中央保持部材と傘筋交い部材とが安定的に互いに支え合っている。第8実施形態では、中央保持部材の方向側の各傘筋交い部材の端部は、実質的にピラミッド形状で形成されていて、各傘筋交い部材の断面がピラミッドの底面を形成し、各傘筋交い部材と中央保持部材との各接触箇所はピラミッドの第1の側面にあり、かつ、各傘筋交い部材と第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材との接触箇所はピラミッドの第2の側面にあり、各傘筋交い部材と第2の側でこれに隣接する傘筋交い部材との接触箇所はピラミッドの第3の側面にある。これにより中央保持部材の方向側の傘筋交い部材の各端部において、若干数の斜めの面が存在し、これらの面が、一方では傘筋交い部材と中央保持部材とが互いに支え合うのに役立ち、他方では、傘筋交い部材とこれに隣接する傘筋交い部材とが互いに支え合うのに役立つ。全体として、傘のより大きな安定性が得られる。第9実施形態では、傘は圧縮可能な材料と弁とを有し、この圧縮可能な材料を圧縮することにより、膨張させるための気体状の物質が弁を介して吸気可能であり、かつ可膨張性外被部の内側空間に供給されうる。圧縮可能な材料を繰り返し圧縮させることにより、傘は迅速に気体状の物質で充填されることができる。傘が、製造後に負圧下または真空で折り畳まれると、この圧縮可能な材料の体積は最小限になり、折り畳まれた傘がごく僅かに広がった状態が達成されうる。第9実施形態を基礎とした第10実施形態では、圧縮可能な材料は、柔軟性を有する材料からなる外被部によって取り囲まれていて、この外被部は、その一端において弁と連結されていて、その他端においてホース弁を形成していて、気体状の物質は、ホース弁を介して可膨張性外被部の内側空間に供給されうる。ホース弁は、傘ないし可膨張性外被部の内側空間中の圧力により制御され、弁と協働して傘にポンプ的に注入を行うことができる。第9実施形態を基礎とした第11実施形態では、圧縮可能な材料は、発泡構造を有する材料であり、かつ可膨張性外被部中の圧力が大きくなるにしたがって継続的に圧縮可能であり、これにより圧縮可能な材料で達成可能なポンプ能力が低減し、可膨張性外被部中に過圧が生じない。この作られうる内圧は、所望のようにポンプ能力を低減させ、これにより自動的に許容可能な最大圧力を上回らない。第9実施形態を基礎とした第12実施形態では、圧縮可能な材料は、断面が変化する中央保持部材の把持部中に配置されていて、利用者の手によるポンプ運動により圧縮可能である。これにより、くぼんだ手の平の形を最適に利用できる高いポンプ能力が得られる。第13実施形態では、可膨張性外被部中に少なくとも2つの化学物質が分かれて配置されていて、2つの化学物質が接触すると化学反応が引き起こされ、これにより膨張させるための気体状の物質が生成されうる。このようにして、単純な手段で自動的に膨張させることができる。第14実施形態では、傘は伸縮式把持部を有し、可膨張性外被部は膨張前には伸縮式把持部中にあり、膨張は伸縮式把持部のポンプ運動により引き起こされうる。膨張前には、可膨張性外被部を伸縮式把持部中に保管することにより、非利用時に傘が必要とする空間を低減することができる。第15実施形態では、可膨張性外被部は、少なくとも1つの弁を有し、かつ弁を介して膨張させるおよび/または中を空にすることができる。これにより、利用者は常に傘を口で膨張させることができ、かつ再び中を空にすることもできる。以下に、本発明の実施形態を、図面を参照しつつ例示的に説明する。図1は、膨張した状態での第1実施形態の傘100の斜め下方向から見た透視図である。この傘は可膨張性外被部105を有する。この外被部は、柔軟性を有する材料、例えば適切なプラスチック材料例えば、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレートPETなどからなる。あるいは、適切なフィルム材料とりわけ、風船用フィルムを用いることもできる。例えば、ヘプタックスHeptaxまたはMylarマイラー登録商標、PETからなる二軸延伸ポリエステルフィルムボペットboPetが考慮の対象となる。Mylarマイラー登録商標は、抗張力、化学安定性、機械的安定性および熱安定性ならびに透明性が高いことを特徴としている。良好な電気絶縁体で、吸水性も小さい。これらの特性は第1実施形態の傘100にとって有用である。第1実施形態の傘100では、可膨張性外被部105は、膨張した状態では、1つの中央保持部材110と、この中央保持部材110から離れる方向で延在する4つの傘筋交い部材115120125130と、これらの傘筋交い部材115120125130によって張られている4つの傘面部材135140145150とを形成している。図1では、傘筋交い部材115120125130がいかにして中央保持部材110の周りでまとめられていて、かつ、いかにしてこれらの傘筋交い部材が傘面部材135140145150を張っているかがわかる。さらに、図1からは、傘筋交い部材115120125130が中央保持部材110に当接して支えられている、またはこの逆であることが認識できる。この点は以下により詳細に説明する。図1および図2からもわかるように、中央保持部材110は、傘筋交い部材115120125130側とは逆の方向の中央保持部材110の端部より前方にある領域で、断面積が変化する。より正確に言うと、この領域に人間工学的に形作られた把持部155が設けられ、この把持部は利用者の手のために設計され、利用者がこの傘100を快適に保持することができる。さらに、断面積がより大きいことで、把持部155の領域での中央保持部材110の剛性および安定性がより大きくなる。把持部155の下端部には、第1弁160がある。図2は、膨張した状態での第1実施形態の傘100の断面図である。この図では、中央保持部材110と各傘筋交い部材115125とが、それらの各接触箇所において互いに支え合っているのが認められる。ここで中央保持部材110が圧力体として機能し、各傘筋交い部材115125が逆圧体として機能する。またはこの逆となっている。この点は、図2中で、中央保持部材110および断面で示した傘筋交い部材115については、互いに向き合う矢印205210により図示され、中央保持部材110および断面で示した傘筋交い部材125については、互いに向き合う矢印215220により図示されている。換言すれば、中央保持部材110と、各傘筋交い部材115120125130とは、互いに支え合っている。これにより、中央保持部材110の垂直方向での安定した配向が得られ、傘筋交い部材115120125130の安定した配向が得られる。別の表現をすると、自動ロック式構造が、独自で平衡状態を作り上げている。中央保持部材110の垂直方向での配向は、図2中に矢印225で示唆されている。傘筋交い部材115120125130により傘面部材135140145150が張られる。この際、隣接する2つの傘筋交い部材は、それぞれこれらの間にある傘面部材ないしその縁を張る。この点は、図2中で、左側にある傘筋交い部材115と、これに隣接する傘筋交い部材130この部材は、この断面図中では、その位置が中央保持部材110の後ろにあるので見えないとについて、2つの頭部を有する矢印230で示唆されている。全体として、傘を膨張させることにより、張力が生じる。これは、図2中で、2つの頭部を有する矢印235で表されている。図2中に示された傘100の可膨張性外被部105は、第1弁160と第2弁240とを有する。この外被部は、第1弁160を介して、口または外部の気体注入装置により膨張させることができ、第2の弁240を介して中を空にすることができる。この場合、第1弁160は、逆止め弁でありえる。しかし、同じ弁160を可膨張性外被部105を膨張させるためと空にするためとの両方のために用いることができる。そして、例えば栓を備えた単純な吸い口を用いることができる。これに加えて、代替可能な気体注入システムを用いることもできるが、これのいくつかについて、以下でさらに説明をする。図3は、膨張した状態での第1実施形態の傘100の中央領域の斜め下方向から見た拡大図である。ここでは、中央保持部材110と傘筋交い部材115とが、それらの接触箇所において互いに支え合っていることが、2対の互いに向き合う矢印305310および矢印315320により図示されていて、中央保持部材110と傘筋交い部材120とがそれらの接触箇所において互いに支え合っていることが、2対の互いに向き合う矢印325330および矢印335340により図示されている。各接触箇所は、図3に示すように、例えば、2対の矢印305310間および矢印315320間の領域、ないし、2対の矢印325330間および矢印335340間の領域を介して、ならびに、双方の側でこれを超えて延在していてよい。中央保持部材110と各傘筋交い部材との支え合い以外に、2つの隣接する傘筋交い部材は、それぞれそれらの各接触箇所において互いに支え合いうる。この際、ある傘筋交い部材と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材とが、それぞれ接触箇所これは、上述の第1の側で隣接する傘筋交い部材の方向側にある、上述のある傘筋交い部材の端部に存在するにおいて、互いに支え合うことができる。また、上述のある傘筋交い部材と、第2の側でこれに隣接する傘筋交い部材とが、接触箇所これは、上述の第2の側で隣接する傘筋交い部材の、上述のある傘筋交い部材の方向側の端部にあるにおいて、互いに支え合うことができる。この点は、図3および図4からも認識可能であるが、例えば、傘筋交い部材120に関して言えば、第1の側で傘筋交い部材125と隣接し、第2の側で傘筋交い部材115と隣接する。隣接する傘筋交い部材同士の支え合いは、傘100がより多くの傘筋交い部材を持つにしたがって、また、外部から傘100に作用する力がより大きくなるにしたがって、顕著になる。2つの隣接する傘筋交い部材同士の互いに対する支え合いは、図3中で、2つの傘筋交い部材115120について、互いに向き合う一対の矢印345350により図示されている。結果として、第1実施形態の傘100は、膨張した状態において、従来公知の可膨張性傘と比較してより大きな安定性を有する。これは、外部の力例えば、風の力や雨の雫の出現により生じる力に対してより抵抗力を有することを意味する。図4は、膨張した状態での第1実施形態の傘100の平面図である。この平面図中、傘筋交い部材115120125130の仮想中心軸405410415420、および、中央保持部材110と傘筋交い部材115120125130との間の接触箇所ないし接触面425430435440が提示されている。ある傘筋交い部材の各仮想中心軸例えば、傘筋交い部材115の仮想中心軸405と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸例えば、傘筋交い部材120の仮想中心軸410とが、中央保持部材110の仮想中心軸これは、図4では、中央保持部材110の断面の中心を通り、図面の面に対して垂直の方向で延在する軸であるが、明示的には提示されていないの外側で交差しているという点、ないし、傘筋交い部材の各仮想中心軸と、その第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材の仮想中心軸とはそれぞれ互いに傾いていて、これらの双方の仮想中心軸の間にある最短距離は中央保持部材110の仮想中心軸を交差しないという点が認識可能である。これにより、中央保持部材110の方向側の傘筋交い部材115120125130の端部は、中央保持部材110の周りでまとめられていて、これにより、中央保持部材が心合わせされ、垂直に配向され、かつ安定化させられる。中央保持部材110の断面積は、傘筋交い部材115120125130の前方にある中央保持部材110の最後から2番目の領域で大きくなり、傘筋交い部材115120125130の前方にある中央保持部材110の最後の領域で小さくなる。これにより傘筋交い部材115120125130の方向側の中央保持部材110の端部で、傘筋交い部材の数に対応する数の斜めの面が形成されている。第1実施形態の傘100では、この数はそれぞれ4つである。各傘筋交い部材の断面積は、中央保持部材110の前方にある各傘筋交い部材の最後から2番目の区域で大きくなり、中央保持部材110の前方にある各傘筋交い部材の最後の区域で小さくなる。これにより中央保持部材110の方向側の各傘筋交い部材の端部で、斜めの面が形成されている。この斜めの面の角度は、中央保持部材110の対応する斜めの面の角度に合っている。この角度は様々に変えることができるが、例えば風の力が作用する際に傘の面が折り返されないように、過度に平坦であるべきではない。中央保持部材110と、各傘筋交い部材115120125130とは、それぞれ一致している斜めの面を介して互いに支え合っている。中央保持部材110と傘筋交い部材115120125130との互いの方向を向いた端部の構成は、以下のように説明しうる。傘筋交い部材115120125130の方向側の中央保持部材110の端部は、実質的にピラミッド形状で形成され、ここで、中央保持部材110の断面がピラミッドの底面を形成し、中央保持部材110と各傘筋交い部材との各接触箇所例えば、中央保持部材110と傘筋交い部材115との接触箇所425は、それぞれピラミッドの側面にある。中央保持部材110の方向側の各傘筋交い部材例えば、傘筋交い部材115の端部は実質的にピラミッド形状で形成されていて、各傘筋交い部材の断面がピラミッドの底面を形成し、上述の各傘筋交い部材と中央保持部材との各接触箇所例えば、傘筋交い部材115と中央保持部材110との接触箇所425は、それぞれピラミッドの第1の側面にある。上述の各傘筋交い部材と、第1の側でこれに隣接する傘筋交い部材例えば、傘筋交い部材120との接触箇所は、ピラミッドの第2の側面にあり、上述の各傘筋交い部材と、第2の側でこれに隣接する傘筋交い部材例えば、傘筋交い部材130との接触箇所は、ピラミッドの第3の側面にある。この際、互いに対応するピラミッドの側面の角度は過度に平坦ではなく、互いに合うように選択されている。換言すれば、逆のピラミッド構造が、中央保持部材110を同心で取り囲み、その結果、中央保持部材110が心合わせされ、垂直に配向され、かつ安定化させられている。したがって、傘100には必要な安定性が付与される。断面積がより大きい領域では、中央保持部材110の剛性がより大きくなっている。この点は、バーローの式から明らかであるが、この式によれば、可膨張性外被部105中の接線応力および軸方向応力は、より大きな断面積をもつ領域ではより大きく、したがって、この領域での中央保持部材110の剛性および安定性がより大きくなる。同じことが、より大きい断面積を有する各領域における各傘筋交い部材115120125130についても該当する。図5は、膨張した状態での第2実施形態の傘500を斜め下方向から見た透視図である。第2実施形態の傘500は、傘筋交い部材を2つ多く有する、すなわち6つの傘筋交い部材が備えられているという点が、第1実施形態の傘100とは異なる。第2実施形態の傘500では、可膨張性外被部505は、膨張した状態では、1つの中央保持部材510と、この中央保持部材510から離れる方向で延在する6つの傘筋交い部材515520525530535540と、これらの傘筋交い部材515520525530535540によって張られている6つの傘面部材545550555560565570とを形成している。中央保持部材510は把持部575を有し、この把持部の下端部には第1の弁580がある。第1実施形態の傘100についての上述の説明は、第2実施形態の傘500についても該当する。図6は、膨張した状態での第2実施形態の傘500の平面図である。この平面図中、傘筋交い部材515520525530535540の仮想中心軸605610615620625630、および、中央保持部材510と傘筋交い部材515520525530535540との間の接触箇所ないし接触面635640645650655660が提示されている。ここまでで、4つないし6つの傘筋交い部材を備えた第1実施形態および第2実施形態の傘100500について説明を行った。もちろん、より多くのまたはより少ない傘筋交い部材を備えた傘も実現可能である。一般的に、膨張した状態で傘が安定であり続けるためには、少なくとも3つの傘筋交い部材は必要である。傘筋交い部材が3つしかない場合傘面部材も3つしかなく、平面図では3角形の形状の傘となる。一方では、12以上の数の傘筋交い部材の場合、傘の製造が状況によって複雑になり、他方、傘筋交い部材の数が増えるにしたがって製造の労力およびコストが高くなる。しかし基本的には、傘筋交い部材の数は上方向には無限である。図7は、第1または第2実施形態の傘100500の第1の代替可能な気体注入システムの断面図である。この場合、中央保持部材110510は、傘筋交い部材115120125130ないし傘筋交い部材515520525530535540側とは逆の方向の端部より前方にある領域で圧縮可能な材料705と、弁710とを有する。この圧縮可能な材料705と、弁710とは、傘100500の別の箇所にも配置可能である。傘100500が、製造後に、負圧下または真空中で折り畳まれると、この圧縮可能な材料705の体積は最小限になり、折り畳まれた傘100500がごく僅かに広がった状態が達成される。この圧縮可能な材料705は、柔軟性を有する材料からなる外被部715によって取り囲まれることができ、この外被部715は、その下端部において弁710と連結されていて、その上端部においてホース弁720を形成していて、このホース弁は可膨張性外被部105505の内側空間中の圧力により制御可能である。弁710は逆止め弁、例えばダイヤフラム弁でありえ、このダイヤフラム弁は、柔らかい薄膜とこの薄膜を保持する装置とから形成されうる。外被部715の上端部には、ホース弁720の代わりに別の様式の弁を設けることも可能である。例えばこの箇所にダイヤフラム弁を採用することも可能である。圧縮可能な材料705を圧縮することにより、可膨張性外被部105505を膨張させるための気体状の物質が弁710を介して吸気され、ホース弁720を介して可膨張性外被部105505の内側空間に供給されうる。気体状の物質とは、通常外気である。入り込んだ空気は、弁710を通って供給され、遮断される。このプロセスは、2つの矢印725730これらの矢印は、圧縮を表す、および、2つの矢印735740これらの矢印は、吸気と、ホース弁720を介した可膨張性外被部105505の内側空間への供給を表すにより、図7中に提示されている。この圧縮可能な材料705は、発泡構造を有する材料でありえる。これは、例えば通常の発泡材でありえる。可膨張性外被部105505中の圧力が大きくなると、この大きくなる圧力によって、圧縮可能な材料705は、次第にますます押し付けられる。可膨張性外被部105505内の圧力が上昇するがゆえに、このように圧縮可能な材料が継続的に圧縮されることにより、圧縮可能な材料705で達成可能なポンプ能力は次第に低減し、可膨張性外被部105505中には過圧は生じえない。換言すれば、ポンプ的に注入を行う間に可膨張性外被部105505中に作られる内圧は、所望のようにポンプ能力を低減させ、これにより自動的に許容可能な最大圧力を上回らないようにする。圧縮可能な材料705は、中央保持部材110510の把持部155575中に配置することができ、利用者の手のポンプ運動により圧縮できる。これにより、くぼんだ手の平の形を最適に利用できる。したがって、利用者は、まず、把持部155575を繰り返し押し付けることにより、傘100500にポンプ的に注入を行うことができ、ポンプ的に注入を行った後、傘100500を把持部155575において保持することができる。この際、把持部155575が人間工学的に形作られ、かつ利用者の手の中に良好に納まると、ポンプ的な注入にとっても、それに続く保持にとっても有利である。図8は、第1または第2実施形態の傘100500の第2の代替可能な気体注入システムの断面図である。この場合、傘100500は、少なくとも2つの部分を有する伸縮式把持部800を有する。図8に示したこの例示的な伸縮式把持部800の実施形態では、3つの部分805810815が存在している。この伸縮式把持部800には、その下端部において弁820が備えられている。伸縮式把持部800のポンプ運動により、可膨張性外被部105505を膨張させるための気体状の物質が、弁820を介して吸気され、可膨張性外被部105505の内側空間に供給されうる。可膨張性外被部105505は、膨張前には、伸縮式把持部800中にある。図9は、第1または第2実施形態の傘100500の第3の代替可能な気体注入システムの断面図である。この場合、可膨張性外被部105505中に、少なくとも2つの化学物質が分かれて配置されていて、これらの2つの物質が接触すると化学反応が引き起こされる。この化学反応により、可膨張性外被部105505を膨張させるための気体状の物質が生成される。この気体状の物質は、可膨張性外被部105505中で分散され、これにより傘100500が膨張させられる。図9中で見られるように、容器905例えば、柔軟性を有する材料からなる袋中に、第1の化学物質910が配置されている。この第1の化学物質910は液体を含有しうる、または、液体からなりえる。この液体は、例えば、酸例えば、クエン酸、蟻酸、酒石酸、リンゴ酸、琥珀酸、アミド硫酸またはフマル酸でありえる。この容器905の側に、第2の化学物質915が配置されている。この第2の化学物質915は、固体を含有しうる、または、固体からなりえ、この固体は、粉体または顆粒の形態で存在しうる。固体は、例えば、炭酸ナトリウムソーダまたは炭酸水素ナトリウムソーダ石でありえる。可膨張性外被部105505を相応の箇所において押し込むことにより、容器905は押し付けられて破裂しうる。これにより第1の化学物質910が外に流れ出て、第2の化学物質915と接触しうる。双方の化学物質を接触させることにより、化学反応が引き起こされ、これにより膨張させるための気体状の物質が生成される。この化学反応では、例えば気体状の二酸化炭素が生じうる。容器905と第2の化学物質915とは、薄膜920によって取り囲まれうる。この薄膜920は、容器905が破裂した後に、第1の化学物質910を目的に合わせてかつ可能な限り完全に第2の化学物質915と接触させるようにする。この薄膜は、第1の化学物質910または第2の化学物質915が、この薄膜920の外側にある可膨張性外被部105505の内側空間中に流れ出すことを防ぎ、かつ化学反応時に生成された気体状の物質は通過させる薄膜である。上述の気体注入システム以外に、ここでは詳細には説明しないこれ以外のさらなる気体注入システムも考慮の対象となる。例えば、ここでは膨張させるための気体状の物質を含有するパトローネないしカプセルとだけ挙げておく。気体状の物質として、例えば、二酸化炭素、亜酸化窒素、窒素または圧縮空気が考慮の対象となる。上述では、傘面部材の数が傘筋交い部材の数と一致している傘の例を説明した。しかし、傘面部材の数がより少ない傘も実現可能である。例えば、全ての傘筋交い部材により共同で張られた1つのみの傘面部材も可能であり、この場合、2つの隣接する傘筋交い部材がそれぞれ、その間にある傘面部材の縁部を張る。上述の傘では、中央保持部材はそれぞれ、傘筋交い部材側とは逆の方向の中央保持部材の端部より前方にある領域中に、人間工学的に形作られた断面積が変化する把持部を有している。しかし、この種の把持部は必須ではない。傘筋交い部材側とは逆の方向にある中央保持部材の端部より前方にある領域中の断面積が一定である中央保持部材を備えた傘も実現可能である。まとめると、本発明は、可膨張性傘100500に関する。この傘100500は、柔軟性を有する材料からなる可膨張性外被部105505を有する。この可膨張性外被部は、膨張した状態において、少なくとも以下の部材、すなわち、中央保持部材110510と、この中央保持部材から離れる方向で延在する少なくとも3つの傘筋交い部材115120125130ないし傘筋交い部材515520525530535540と、傘筋交い部材により張られている少なくとも1つの傘面部材135140145150ないし傘面部材545550555560565570とを形成する。この際、中央保持部材110510と、各傘筋交い部材とは、それらの各接触箇所425430435440ないし接触箇所635640645650655660において互いに支え合っている。この傘100500は、膨張した状態で、従来公知の可膨張式傘に比べて、外部の力に対してより高い安定性および抵抗力を有する。"