飲料容器用の蓋体であって、容器蓋部を備え、前記容器蓋部は、さらに、外縁に延設される円周リムを含んだ円盤状部材を備え、前記外縁の円周リムは、前記飲料容器の縁と嵌合し、前記円盤状部材の外縁は、隆起した環状内側壁及び隆起した環状外側壁を備え、前記外側壁は、前記内側壁に略平行に対向して前記内側壁の周りに延設され、前記外側壁及び内側壁は、環状頂壁によって接続され、前記環状頂壁は、前記外側壁及び内側壁に対して略垂直であり、前記外側壁及び内側壁は、各々、前記外縁に沿って配置される少なくとも一つの環状リブを有し、前記環状内側壁の少なくとも一つの環状リブは、前記環状外側壁の少なくとも一つのリブに略平行に対向し、前記内側壁及び外側壁のリブによって、前記蓋体を前記飲料容器の縁に固定させる保持領域を形成して封着構造とすることを特徴とする飲料容器用の蓋体。前記環状内側壁が、前記外縁の内周に沿って内部に配置される平行な二つの環状リブを含み、前記環状外側壁が、前記内側壁の二つのリブに略平行に対向して配置される一つの環状リブを含むことを特徴とする請求項1に記載の蓋体。前記環状頂壁は、前記蓋体が前記縁に取り付けられる場合、前記縁に対する前記蓋体の位置を容易に確認できるように、前記飲料容器の縁を視認するための一定の間隔で置かれた複数の目印を含むことを請求項1に記載の蓋体。前記目印が開口であることを特徴とする請求項3に記載の蓋体。前記環状頂壁は、4つの開口を含み、前記開口は、前記縁を視認するために、前記蓋体の各四分円において相互に径方向に対向して配置されることを特徴とする請求項3に記載の蓋体。飲料容器用の蓋体であって、容器蓋部と、前記蓋部から上方に向かって延設される突出部材とを備え、前記容器蓋部は、さらに、外縁に延設される円周リムを含んだ円盤状部材を備え、前記外縁の円周リムが前記飲料容器の縁と嵌合し、前記突出部材は、その頂部に設けられた開口を備え、前記突出部材は、さらに、前記円盤状部材と一体に形成される基部を備え、前記突出部材の頂部及び基部は幅を持ち、前記基部の幅が前記突出部材の頂部の幅より大きく、前記突出部材は、前記蓋体の最近位部分から所定の距離をもって離間していることを特徴とする飲料容器用の蓋体。前記突出部材は、使用者がその開口を介して前記飲料容器から液体を注ぎ出す飲み口を備え、前記突出部材は、前記蓋体の上に置かれる第2の飲料容器を支持する支持面を含むことを特徴する請求項6に記載の蓋体。さらに、第2の飲料容器を受け、その底面を係合するように、前記容器蓋部の上面に凹状円形溝を備えることを特徴とする請求項6に記載の蓋体。前記蓋体の底面の部分は、おおむね平坦な形状であり、三日月形をした底溝部を含み、前記底溝部は、さらに、前記飲料容器から内表面に沿って前記開口へと液体を案内するノズルを形成する少なくとも一つの壁を含むことを特徴とする請求項6に記載の蓋体。前記突出部材の基部は、おおむねC形状の輪郭を有することを特徴とする請求項6に記載の蓋体。前記突出部材は、前記蓋体の底面から前記突出部材の頂部までの高さが規定され、前記高さは、前記蓋体の直径のおおむね25であることを特徴とする請求項6に記載の蓋体。前記突出部材は、前記基部から前記頂部まで区画される楔形の飲み口を備え、前記楔形の飲み口は、第1の側面及び第2の側面を有し、前記第1の側面及び第2の側面によって、使用者が前記開口から液体を注ぎ出すことができることを特徴とする請求項6に記載の蓋体。前記凹状円形溝は、前記容器蓋部を補強し、前記蓋体の上に置かれる第2の飲料容器を積み重ねることを特徴とする請求項8に記載の蓋体。前記開口は、楕円形であり、前記楔形の飲み口の頂面に配置されることを特徴とする請求項12に記載の蓋体。飲料容器用の蓋体であって、飲料容器の縁を固定する蓋部と、前記蓋部から上方に向かって延設される突出部材とを備え、前記蓋部は、外縁を有する円盤状部材を備え、前記円盤状部材の外縁は、前記飲料容器の縁と嵌合し、前記円盤状部材は、隆起した環状内側壁、隆起した環状外側壁を備え、前記外側壁は、前記内側壁に略平行に対向して前記内側壁の周りに延設され、前記外側壁及び前記内側壁は、環状頂壁によって接続され、前記環状頂壁は、前記外側壁及び内側壁に対して略垂直であり、前記外側壁及び内側壁は、各々、前記外縁に沿って配置される少なくとも一つの環状リブを有し、前記環状内側壁の少なくとも一つの環状リブは、前記環状外側壁の少なくとも一つの環状リブに略平行に対向し、前記内側壁及び外側壁の各リブによって、前記蓋体を前記飲料容器の縁に固定させる保持領域を形成して封着構造とし、前記突出部材は、その頂部に設けられた開口を備え、前記突出部材は、さらに、前記円盤状部材と一体に形成される基部を備え、前記突出部材の頂部及び基部は幅を持ち、前記基部の幅が前記突出部材の頂部の幅より大きく、前記突出部材は、使用者がその開口を介して前記飲料容器から液体を注ぎ出す飲み口を備え、前記突出部材は、飲み口を形成し、前記飲み口は、頂面、正面、背面、第1の側面及び第2の側面を含み、前記頂面は、平坦であって、開口を備え、前記正面は、前記背面に対向し、前記第1の側面及び第2の側面は、飲み口に楔形の外観を与えるように角度をなし、前記飲み口は、さらに、前記飲料容器の底面部分の直径の約25の高さを有し、前記飲み口は、前記蓋体の最近位部分から所定の距離をもって離間していることを特徴とする飲料容器用の蓋体。前記環状内側壁が、前記外縁の内周に沿って内部に配置される平行な二つの環状リブを含み、前記環状外側壁が、前記内側壁の二つのリブに略平行に対向して配置される一つの環状リブを含むことを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記環状頂壁は、前記蓋体が前記縁に取り付けられる場合、前記縁に対する前記蓋体の位置を容易に確認できるように、前記容器の前記縁を視認するための一定の間隔で置かれた複数の目印を含むことを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記目印が開口であることを特徴とする請求項17に記載の蓋体。前記目印は、前記縁を視認するために、前記蓋体の各四分円において相互に径方向に対向して配置されることを特徴とする請求項17に記載の蓋体。さらに、前記容器蓋部の上面に凹状円形溝を備え、前記容器蓋部が凹状円形溝の少なくとも一部の区画を取り囲むことを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記飲み口は、前記蓋体の上に置かれる第2の飲料容器を支持する表面を提供することを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記飲み口は、さらに、第1の基部及び第2の基部を備え、前記第1の基部及び第2の基部は、第1の飲料容器の上に第2の飲料容器を積み重ねるために、前記容器蓋部に置かれた前記第2の飲料容器を横方向及び縦方向に支持する、おおむねC形状の円弧を形成することを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記開口は、楕円形であり、前記楔形の飲み口の頂面に配置され、前記頂面が楕円形で平坦な面を形成することを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記蓋体の底面の部分は、おおむね平坦な形状であり、三日月形をした底溝部を含み、前記底溝部は、さらに、前記飲料容器から内表面に沿って前記開口へと液体を案内するノズルを形成する少なくとも一つの壁を含むことを特徴とする請求項15に記載の蓋体。前記凹状円形溝は、前記第2の飲料容器の底面を受け、それと係合することを特徴とする請求項20に記載の蓋体。本明細書に記載するように、本発明の種々の例示的な実施形態は、当該技術分野で知られている上記の又は他の欠点の一つ又は複数を克服する。本開示の一態様は、容器用の蓋体に関する。蓋体は、飲料容器の縁を固定するための容器蓋部を備える。容器蓋部の部分は、その容器蓋部の外縁に延設する円周リムcircumferentialrimを含んだ円盤状部材を備える。円盤状部材の外縁の円周リムは、そこでの封着のために、飲料容器の縁と嵌合する。円周リムは、環状外側壁、環状内側壁及び環状頂壁を含み、環状頂壁は環状外側壁と環状内側壁に接続する。外側壁は、内側壁に対向して配置され、頂壁に連続する。環状外側壁及び環状内側壁は、各々、少なくとも一つの環状リブを含む。本発明の一態様では、環状内側壁は、その外周面に沿って内部に配置された平行な二つの環状リブを含み、環状外側壁は、内側壁の各環状リブに平行に対向して配置された一つの環状リブを含む。このように、蓋体が飲料容器に連結して使用される場合、内側壁及び外側壁の環状リブは、液漏れ及び偶発的な液こぼれを防止する封着のために蓋体を飲料容器の縁に固定する保持領域を形成する。本発明の別の態様では、環状頂壁は、一定の間隔で置かれた複数の開口又は目印を含む。この開口又は目印は、蓋体が容器の縁に取り付けられる場合、蓋体の各四分円にかけて、飲料容器の縁の視認を可能にする。このように、蓋体が縁に固定された場合、容器に対する蓋体の目視検査が容易であり、容器に連結され、締結した蓋体の構造的一体性を評価することができる。したがって、蓋体が容器の縁の周りに配置され、開口へのさらなる圧力によって蓋体が容器の縁に押し込められてそこで固定された場合、その蓋体が適切な位置にあって容器の縁に固定されているかどうかについて、視覚的に検査することができる。したがって、開口を押し込めることによって、容器への確実な嵌合が達成できる。本発明のさらに別の態様では、蓋体は、その最近位部分から離れていて上方に突き出して容器蓋部に延設される飲み口を含み。飲み口は、その頂部に配置された開口を備える。飲み口は、さらに、円盤と一体に形成された基部を含む。飲み口の基部は、飲み口の頂部の幅よりおおむね広い幅を有する。飲み口は、蓋体の上面からせり上がって長く伸びて、延設されており、さらに容器から液体を注ぎ出すために改善された飲み口を提供する。さらに具体的には、本飲み口は、湾曲を有する背面、すなわち、容器と同一の湾曲を持つ背面を含み、第2の飲料容器を蓋体の上に積み重ね、その背面によって支持することができる。容器蓋部の上面に設けられる凹状円形溝は、補強部材として機能し、飲み口の湾曲した背面によって付与される付加的な安定性を伴って、蓋付き容器を別のものに積み重ねることを可能にする。さらに別の態様によれば、第1の飲料容器の上縁に締結する蓋体を提供する。この蓋体は、第1の飲料容器の蓋体の上面に積み重ねて置かれる第2の飲料容器を受けるための少なくとも二つの支持面を備える。本開示のこれらの及び他の態様及び利点は、添付の図面と併せて考慮される以下の本発明の好ましい実施形態の詳細な説明から明らかとなるであろう。詳細な説明では、かかる図面につき各構成が説明される。なお、図面は、単に例示として記載したものであって、本開示の範囲を制限するものではないことを理解すべきであり、本開示の範囲については添付の特許請求の範囲を参照すべきである。さらに、図面は、必ずしも縮尺どおりに描かれておらず、つまり、特に断らない限りは、本明細書中に記載された構造と手順をただ単に概念的に説明したものである。以下に記載の内容は、当業者によって容易に理解されるように、使い捨ての飲料用カップだけでなく、コーヒー、茶、炭酸飲料用の、発泡スチロール、分解性プラスチック又はポリマー材料、熱可塑性、紙からなる容器、又は他の適当な材料からなる容器を含むあらゆる形態の容器に適用することができる。したがって、本開示は、本発明の例示的な実施形態において記載された特定の容器の器具又は構成に限定されるものではない。また、本発明は、使い捨てでない他の形態の容器及びカップ、例えば、真空密封された携帯用のコーヒーカップなどにも適用可能であると理解されたい。図1は、本発明の実施形態に係る蓋体10の外観図を示す。蓋体10は、PET、PETR、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリエチレン、又は他の適当な材料などのリサイクル可能な材料で構成してもよい。蓋体10は、容器蓋部12を含む。容器蓋部12は、成形可能な又は押し出しの材料から製造される円盤状部材であることが好ましく、容器蓋部12の外縁14に延設される円周リムを含むことが好ましい。円盤の外縁14の円周リムは、そこでの封着のために、図12に示される飲料容器5の縁7と嵌合する。好ましい実施形態では、外縁14は、飲料容器5の縁7と嵌合するために、各環状壁16、18、20を含む。図1、3、5、7A及び10を参照すると、隆起した環状内側壁16及び隆起した環状外側壁18が、蓋体10の外縁14に延設される。さらに、環状外側壁18は、環状内側壁16の周りに延設する。環状外側壁18は、環状内側壁16に対して略平行に対向する。各環状壁18、16は、それらに略垂直な環状頂壁20によって相互に接続される。環状内側壁16には、一つ又は複数の環状リブ24が配置される。リブ24は、蓋体10の外縁14の内側壁の外周面9図7A及び8に沿って延設する。環状外側壁18には、一つ又は複数の環状リブ22が配置され、それは、蓋体10の内周面63図8に示されるに沿って延設する。好ましくは、リブ24はリブ22に対して平行である。図7Aは、蓋体10の底面図である。外側壁18、頂壁20及び内側壁16は、蓋体10の外縁14に沿って延設され、そこに溝62を形成する。溝62は、従来の飲料容器5図12に示されるの縁7に適合する大きさに形成されることが好ましい。好ましい実施態様では、溝62は、飲料容器5の縁7を保持するために環状外側壁18及び環状内側壁16に配置される一つ又は複数の平行なリブ22及び24の配列を含む。好ましい実施形態では、環状内側壁16は、その内側壁の外周面9に沿って内部に配置される二つの平行なリブ24を含み、環状外側壁18は、内側壁16の環状リブ24に対して略平行に対向して配置される一つの環状リブ22を含む。内側壁16及び外側壁18のリブ24及び22は、蓋体10と容器5との封着構造のために、蓋体10を飲料容器5の縁7に固定する保持領域を形成する。図8は、蓋体10の底面56の拡大図を示し、蓋体は、環状外側壁18、環状頂壁20及び環状内側壁16を備え、各壁18、16及び20が溝62を構成している。環状外側壁18は、環状内側壁16から相対的距離をもって配置され、環状リブ22bが環状外側壁18の内周面63上に示されている。環状リブ22bは、外側壁18の周りに延設される。図示のとおり、環状リブ22bは、リブ片22cの上側から溝部22aの下側までで形づくられる輪郭を含む。環状リブ片22cは、環状外側壁18の周りに延設され、溝部22aに対して平行であり、溝部22aから離間している。環状溝部22a及びリブ片22cは、リブ22bを中間に介して形成される。好ましくは、リブ22bとリブ片22cは、飲料容器5の縁7に対して補助的な封止面を提供する。それによって、飲料容器の縁は、飲料容器5の縁7の外側の部分と封着されるように、環状頂壁20とリブ22bの上側の部分との間で溝部22aに沿って固定される。図9は、溝62の断面図を示す。環状外側壁18から離れた環状内側壁16の断面図が示されており、飲料容器5の縁7を固定するための溝62がそこに形成されている。環状内側壁16は、環状リブ片24a、24cを備え、それらの間には溝部24bが形成される。溝部24bは、外側壁18に形成された溝部22bに対して平行である。そのため、飲料容器5の縁7は、溝部24b、22bに導入され、縁の両側から固定されて、そこでの封着を確保する。蓋体10の環状頂壁20は、一定の間隔で置かれる複数の目印11を含む。目印11は、蓋体10が容器5の縁7に取付けられる場合、飲料容器5の縁7を視認することを可能にする。蓋体10が確実に容器5に固定される場合、容器5の縁7に対する蓋体10の位置が容易に確認できるように、容器5の縁7の位置は目印11を介して視認できる。好ましい実施形態において、本発明の蓋体10は、4つの目印11を含む。図1を参照すると、蓋体10の各四分円にわたって、縁7を視認するための4つの目印11が直径方向に互いに対向する各々のペアとして示されている。好ましい実施形態では、目印11は開口である。なお、蓋体10における容器5の縁7について目視検査が容易であり、蓋体の構造的信頼性が維持される限り、目印11については、いずれの数量、大きさ及び構成を含んでもよい。したがって、このように、蓋体10が縁7に取り付けられる場合、容器5に対する蓋体10の目視検査が容易となり、容器5と結合して固定された蓋体10の構造的信頼性が評価できるのである。次に、図2に移ると、飲み口26を含む蓋体10の図が示されている。飲み口26は、少なくとも4つの側面、32、36、48、52図3及び5に示されると、使用者の口を飲み口26に当てる頂面28とを含む。頂面28は、おおむね楕円形で平坦であり、飲料容器5から使用者へと液体を運ぶ開口34を含む。この形状は、使用者が容器5から液体を注ぎ出すに際して好ましい構成である。好ましくは、飲み口26は、上方に突出し、蓋体10の最底部30から高さhに延設される頂面28を含む。好ましい実施形態において、hは、おおむね約1と7/8インチ約4.76cmである。本開示の非限定的な実施形態では、飲み口26の高さは、蓋体10の直径の約25よりわずかに小さい。種々の構成が可能であり、本開示の範囲内のものである。当業者によれば、蓋体10及び飲料容器の形態に応じて、蓋体10は各種の直径、及び高さhを含むことができると理解される。頂面28は、蓋体10の飲み口26の底面25図3より長さがおおむね短く、このため、飲み口26は、添付の図に示されるように、おおむね楔形の部材を含む。しかしながら、本開示の別の実施形態においては、飲み口26は、正方形、三角形、矩形状などの他の形状、又は当該技術分野で知られたいずれの多角形を含んでもよい。好ましくは図2に示すように、飲み口26は正面32を含み、これは環状外側壁18とは別に設けられており、蓋体10の各壁16、18から距離をあけて配置される。このように、飲み口26は、環状外側壁18における、蓋体10の最近位部分proximalmostportionから離れている。この距離によって、飲み口26に対する使用者の口の当たりが改善するように、利用者の下唇が環状外側壁18に接することなく側面32に当接可能となることが好ましい。非限定的な一実施形態では、この距離は、蓋体10の最近位の端部から半インチ1.27cm以上とすることができる。図1、図3、図4及び図5を参照すると、飲み口26は背面36を含む。背面36は正面32に対向する。飲み口26は、さらに、図示のとおり、飲み口26を構成するように、正面32及び背面36と一体となったおおむね楔形の第1の基部38及び第2の基部40を含む。第1の基部38は、容器蓋部12の基礎と一体に形成され、通常、容器蓋部12の中央区域centermostsectionに配置される。同様に、第2の基部40は、第1の基部38とは対称的に、容器蓋部12の基礎と一体に形成される。飲み口26の第1の基部38及び第2の基部40は、環状外側壁18に対して空間的に離間した頂面28を含んだ飲み口26に安定性を付与するのに有効であるので好ましい。したがって、このように、液体を飲む際に使用者によって飲み口26に付与された力は、蓋体10の中央部分centermostportionに分散し、環状外側壁18、頂壁20又は環状内側壁16には伝わらない。この位置は、環状外側壁18、内側壁16及び頂壁20と、飲料容器5の上縁7との間の嵌合を阻害することがない。次に図3に移ると、蓋体10の上面図が示されており、飲み口26は上方に突き出して容器蓋部12に延設される。図3から理解できるように、飲み口26の頂面28は、ほぼ平坦で楕円形の表面を含む。また、頂面28は、飲料容器から液体が流れ出て使用者の口に運ぶための開口34を有する。開口34は、おおむね楕円形の孔34として示されている。しかしながら、当業者であれば、開口34が、他の形状、例えば、円形、長方形などに形成してもよいことが理解できる。次に、図1、5、10を参照すると、背面36、第1の基部38及び第2の基部40は、おおむね弓形のC形状の部材を形成する。背面36と基部38、40は、第2の飲料容器5′における環状の壁の湾曲面42′に対して相補的な大きさとなるよう設けられる。このように、背面36、第1の基部38及び第2の基部40は、第2の飲料容器5′を置くための縦方向の支持面を形成することが好ましい。背面36、第1の基部38及び第2の基部40は、容器蓋部12とともに、第2の飲料容器5′を横方向と縦方向に支持することが好ましい。したがって、使用者は、第1の飲料容器5の上に、第2の飲料容器5′を積み重ねることができる。さらに、蓋体10は、蓋体10中に凹んだ円形溝42を備える。好ましくは、円形溝42は、容器蓋部12への型押し又は成形の作業によって形成される。容器蓋部12は、凹状円形溝42の少なくとも一部の領域を取り囲む。円形溝42は、容器蓋部12の重さを増加させず、容器蓋部12が適度な応力を受けた場合でも歪んだり曲がったりしないように補強部材として作用することが好ましい。好ましい円形溝42は、矩形状の断面と数mmの深さを有する。また、円形溝42は、蓋体10のために安定した丈夫な支持構造を提供し、液体を飲む際に、飲み口26と蓋体10が、それらにかかる外力及び応力に耐えられるようにする。円形溝42は、蓋体10の上面に溜まった流体をそこに集め、開口部6を介して排出できることが好ましい。図12に示すように、円形溝42は、第2の飲料容器5′の底面44′とほぼ同じ大きさであり、それに一致することが好ましい。底面44′は、円形溝42に係合して、蓋体10の上に置かれる第2の飲料容器5′をさらに支持する。さらに、円形溝42は、以下で説明するように、蓋体10と第2の蓋体10′との積み重ねを補助する。円形溝42は、実質的に同一の形状を有する第2の蓋体10′を円形溝42に係合させ、容器蓋部12を同じ向きに合わせて、他の蓋体10′への容器蓋部12の積み重ねを補助するように、付加的な案内部材を提供する。円形溝42は、丸みを帯びた断面を含んでもよいし、積み重ねの際に第2の飲料容器5′の底面44′に一致しないそのほかの形状を含んでもよい。次に図4に移ると、上方に突出し、容器蓋部12に延設される飲み口26の側面図が示されている。図示のとおり、飲み口26は突出しており、第1の基部38と連続した側面48を含む。図4に示される飲み口26は、蓋体10の近位部分proximalportion50から距離dだけ離れて配置され、容器蓋部12から高さhをもって延設される。この位置であれば、使用者は、近位部分50に配置される開口34に自己の口を合わせようと試みる必要がないので、有利である。次に図5に移ると、本開示による飲み口26の背面図が示されており、第1の基部38及び第2の基部40が頂面28の両側に配置される。頂面28は、図示のように、基礎の容器部分12の上面29に対しておおむね平坦で平行な部材である。頂面28は、それに連続する第1の側壁48及び第2の側壁52によって、各基部38、40に一体的に接続される。好ましくは、第1の側面48及び第2の側面52は、飲み口26の楔形の外観を形成するように角度をなす。本開示の非限定的な一実施形態では、その角度は軸54に対していずれの位置でも30°から50°の範囲に設定することができる。軸54は容器蓋部12の上面29に垂直に設けられたものである。次に図4及び図6に移る。蓋体10の上に積み重ねられた、第2の飲み口26′を有する第2の蓋体10′が示されている図6。この態様では、飲み口26は、第2の飲み口26′を有する第2の蓋体10′を飲み口26上に載置することを可能にする。例えば、積み重ね時の蓋体10′は重力による力を受け、弱い支持面に起因して問題が生じることがある。いくつかの蓋体10′が互いに積み重ねられた後の傾きが非常に大きくなると、少なくとも一つの蓋体10′の支持面が非常に乱雑に配置されることになり、蓋体10′は、滑り落ちようとし、飲み口26′の下面による横方向の支持の喪失と、蓋体10′の下面による弱い支持面に起因して崩れ落ちる可能性がある。本蓋体10は、好適には高さhを有する飲み口26を含み、飲み口26は、第2の飲み口26′の下面で第2の飲み口26′と係合する。高さhによって整列させるため、飲み口26は、蓋体の総重量の応力により蓋体10が崩れ落ちる危険性を低減させつつ、所定の数量の蓋体10の積み重ねを可能にする。高さhは、積み重ねられた各蓋体10、11が組み合わされて係止した集合体を提供し、その集合体中の飲み口26は、横方向の支持を与え、これにより、蓋体10′が横方向において固定されるので、第2の蓋体10′が乱雑に置かれ、崩れ落ちることがない。これに関連して、飲み口26は、第2の蓋体10′に縦方向と横方方向の支持を与える。次に図7Aを参照すると、蓋体10の底面56が示されている。図示のとおり、蓋体10は、おおむね平坦な底面56、及び飲み口26の下面に形成される底溝部58を含む。底溝部58は、三日月形状であり、そこで、液体は、底溝部の内壁60に沿って参照の矢印A及びBの方向に飲み口26の開口34へと導かれる。底溝部58は、蓋体10が逆さにされて使用された場合、液体を開口34へと導くようなノズル形状の表面を含むことが好ましい。次に図7Bに移ると、図7Aの線7B-7Bに沿った図7Aの飲み口26の断面図が示されている。底溝部58は、それと係合する第2の飲み口26′と実質的に同一の大きさ及び形状に合わせられる図6。飲み口26と底溝部の内壁60とは、複数の蓋体10、10′を相互に積み重ねるための支持を与える。図10を参照すると、容器5の縁7に使用した本発明の蓋体10の環状外側壁18、環状頂壁20、及び環状内側壁16の斜視断面図が示されている。好ましくは、環状内側壁16、環状外側壁18及び溝62は、蓋体10に有効に作用する主封止面と補助的な副封止面とを提供する。この態様では、蓋体10は、蓋体10の頂壁20から離れた少なくとも二つの位置で縁7と嵌合し、縁7を封止する。図示のとおり、環状内側壁の環状リブ24a、24c並びに環状リブ22b、環状リブ片22c及び環状溝部22aは、そこでの確実な係止封着のために、縁7を固定する主封止面及び副封止面を形成する。好ましくは、蓋体10は、概略図9及び図10に示された主封止面と副封止面とを含む。一般的に、縁7は、まず、主封止面に係合する。その後、縁7は、縁7で蓋体10と容器5との間の補助的な封止を与える副封止面に係合してもよい。蓋体10、飲み口26及び各リブ22、24は、特定の飲料容器5の縁7の形状に対して、ぴったりと固定するように構成することができると理解されたい。このように、内側壁16のリブ24は片側で縁7に係合する一方で、リブ22は外側壁18に沿って縁7に係合する。リブ22、24は、空間的に相互に関連するように配置される。好ましくは、環状外側壁19の外周面のリブ片22cは、縁7が溝62に係合するのを容易にする張り出し部を含む。リブ片22cの張り出し部は、図示のとおり、環状であり、頂壁20に対して幅が末広がりになっている。このように、好ましくは、リブ片22cは案内部材として機能する。別の実施形態では、蓋体10は、少なくとも二つの主封止面を含むことができる。別の実施形態では、蓋体10は、少なくとも二つの副封止面を含むことができる。種々の構成が可能であり、いずれも本開示の範囲内のものである。図11Aを参照すると、環状内側壁16の外周面9の断面拡大図が示されており、内側壁16に沿って環状リブ24a、24cの部分図が説明されている。環状リブの溝部24bは、リブ24aの下側、リブ24cの上側に形成され、リブ24aとリブ24cに対して中間に設けられる。本発明の好ましい実施形態では、各環状リブ24a、24cは、互いに平行であり、環状内側壁16の外周面9に沿って、それらの間のリブ溝部24bとともに、連続した輪になって延設する。図11Bは、環状外側壁18の内周面63の断面拡大図を示しており、環状リブ22b、環状リブ片22c及び環状リブの溝部22aの部分図が説明されている。本発明の好ましい実施形態では、環状リブ22bは、各リブ24a、24cに平行であり、環状外側壁18の内周面63に沿って、リブ22bの両側に配置されるリブ溝部22a及びリブ片22cとともに、連続した輪になって延設する。このように、本開示の新規の基本的な特徴が各種の具体的な実施形態に適用できるものとして示され、記載され、指摘されたが、例示された形態及び装置において、及びそれらの操作において、各種の省略、置換、変更が、本開示の要旨から逸脱することなく当業者によってなしうる。例えば、実質的に同様の機能、実質的に同様の方法を実行して同様の成果を実現する各構成及び/又は方法の手順のいずれの組合せについても本発明の範囲内のものとして明確に意図している。さらに、本発明の開示された態様又は実施形態のいずれかに関連して示された及び/又は記載された構造及び/又は構成及び/又は方法の手順についても、開示された又は記載された又は示唆された他の態様又は実施形態のいずれかにおいて、一般的な設定上の選択として組み込むことが可能であると理解すべきである。したがって、添付の特許請求の範囲に示される限りにおいて制限されることを意図するものである。