"片方の目に複数の視差画像を入射させる観察用光学機器であって、開口が形成される領域を変更可能な開口形成手段と、前記複数の視差画像を時系列で表示する画像表示手段と前記開口形成手段との同期をとる信号同期手段と、前記信号同期手段からの信号に基づいて、前記開口形成手段の開口が形成される領域を制御する制御手段とを有し、前記開口形成手段の片方の目に対応する領域の周辺部に形成される開口の水平方向幅が、中心部に形成される開口の水平方向幅よりも広いことを特徴とする観察用光学機器。前記制御手段は、前記信号同期手段からの信号に基づいて、前記開口形成手段の開口が形成される領域と該開口の水平方向幅を制御し、前記開口形成手段の片方の目に対応する領域の周辺部に形成される開口の水平方向幅が、中心部に形成される開口の水平方向幅よりも広くなるように制御することを特徴とする請求項1に記載の観察用光学機器。前記制御手段は、前記開口形成手段に形成する開口の水平方向幅のうち、前記開口形成手段の片方の目に対応する領域の中心部に形成される開口の水平方向幅を前記複数の視差画像の画素の水平方向幅と同じ幅に設定していることを特徴とする請求項2に記載の観察用光学機器。前記複数の視差画像の時系列的な順次表示の一周期と、前記開口の時系列的な順次形成の一周期とは、共に1/60秒以内であることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1項に記載の観察用光学機器。特許文献1の発明において観察者が広画角で画像観察を行えるようにするためには、上述したスリットの変位範囲が眼球の中心視野から周辺視野までをカバーするように構成する必要がある。しかしながら、そのような構成をとるとスリット数が増大し、ひいてはスリット形成に同期して観察者に呈示すべき視差画像数も増大してしまう。上述した超多眼表示を行うためには、上記のスリット形成と視差画像呈示の一連の動作は観察者の残像許容時間内に完了させる必要がある。したがって、観察者に呈示すべき視差画像数が増大すると、その分視差画像を呈示する表示部はより高速フレームレートでの画像切り替え表示が要求されるようになる。例えばスリット数が片眼あたり10、両眼あわせて20となる場合、表示部に要求されるフレームレートは通常ディスプレイの20倍となる。このような高速表示ディスプレイを用意することは容易ではない。そこで、本発明は、観察者の単眼内に複数の視差画像を呈示する超多眼表示を行って視覚疲労を低減しつつ、広画角化と、観察者に呈示すべき視差画像数を少なくして表示部に要求されるフレームレートを低く抑えることが可能な観察用光学機器を提供する。本発明の一側面としての観察用光学機器は、片方の目に複数の視差画像を入射させる観察用光学機器であって、開口が形成される領域を変更可能な開口形成手段と、前記複数の視差画像を時系列で表示する画像表示手段と前記開口形成手段との同期をとる信号同期手段と、前記信号同期手段からの信号に基づいて、前記開口形成手段の開口が形成される領域を制御する制御手段とを有し、前記開口形成手段の片方の目に対応する領域の周辺部に形成される開口の水平方向幅が、中心部に形成される開口の水平方向幅よりも広いことを特徴とする。本発明によれば、観察者の単眼内に複数の視差画像を呈示する超多眼表示を行って視覚疲労を低減しつつ、広画角化と、表示部に要求されるフレームレートを低く抑えることが可能な観察用光学機器を提供することができる。以下に、本発明の好ましい実施の形態を、添付の図面に基づいて詳細に説明する。図1は本発明の実施形態にかかる観察用光学機器の平面図である。本装置は主要な構成として画像表示部1と画像分離用メガネ5とを有している。画像表示部1画像表示手段は画像表示部制御手段3に接続され、そこから送信される画像信号を画像情報光に変換して画面上に表示画像Iを表示する。画像表示部1は、後述するように複数の視差画像を時系列で表示することが可能である。画像表示部制御手段3は同期信号発生手段4とも接続されており、同期信号発生手段4が画像表示の同期信号を発生して同期用無線信号発信部9信号同期手段から無線の同期信号を発信する。一方、画像分離用メガネ5は以下のような構成を有している。メガネ装着者観察者の眼前にあたる部分に空間変調器6R,6L開口形成手段を有している。ここでは右眼用の空間変調器を6R、左眼用の空間変調器を6Lと記載している以下、同様にして右眼用の部品にはR、左眼用の部品にはLの添字を用いる。。これらの空間変調器6R,6Lは光を透過する領域以下、光透過領域、又は、開口とも呼ぶ。と非透過の領域とを入力される電気信号に応じて制御することが可能で、空間変調器駆動部7R,7L制御手段によって駆動される。空間変調器6R,6Lは、この空間変調器駆動部7R,7Lにより駆動されることで、開口が形成される領域を変更可能である。また、同期用無線信号受信部8信号同期手段を有しているので、前述した同期用無線信号発信部9から発せられる画像表示の同期無線信号を受信することができ、この信号を使用して空間変調器6R,6Lの同期駆動を行うことができる。この同期駆動について、図2~6を用いて説明する。図2は画像分離用メガネ5において空間変調器6R上に形成される光透過領域の様子を示している。開口SL-6Rは水平方向に狭く縦方向に長いスリット形状となっており、開口SL-6R以外の領域は光を遮断する構造となっている。開口SL-6Rは前述の同期無線信号に同期して時系列的にその形成位置を変化させていく。図3は開口形成領域を正面から観察した図である。空間変調器6R、6Lは複数の位置にスリット開口を形成することができるが、本実施例においてはそのうち、左右4つずつの開口形成領域を形成しており、時刻tの経過に応じて左右合計8つのうち1つの領域のみが透過状態となるよう制御される。1つの開口形成時間をΔとするとき、図3の領域1~8が順次透過状態となっていき時間8Δで開口形成が一巡する。この様子をさらに詳しく図4を用いて説明する。図4において時刻t=0~1Δのとき領域1が透過状態となり、その他の領域は非透過となっている。同様にして時刻t=1~2Δのときは領域2のみが、時刻t=2~3Δのときは領域3のみがという要領で開口形成動作が時間8Δ周期で繰り返される。各領域の可視光透過率をグラフで表すと図5のようになる。グラフ横軸の時刻tの変化に伴って、開口形成位置が順次切り替わっていくことが示されている。なお、空間変調器6R、6L上に形成される開口の幅は領域によって異なっている。この効果については後ほど詳しく述べる。ここではまず、開口形成と視差画像表示の同期表示について説明する。本発明においては上記空間変調器6R、6L上での開口形成のタイミングと画像表示部1における画像表示のタイミングを同期させる制御を行っている。図6は画像表示部1上の画像表示タイミングのグラフである。領域1に開口が形成されるときは視差画像1が、領域2に開口が形成されるときは視差画像2が、領域3に開口が形成されるときは視差画像3がという要領で開口位置に対応した視差画像表示が行われる。なお、これら一連の開口形成サイクルはすべて観察者の残像許容時間内一般に、1/60秒以内といわれる。に行われるため観察者は開口の変位を認識することができず、領域1~4、領域5~8がそれぞれ大きな開口として認識される。換言すれば、複数の視差画像の時系列的な順次表示の一周期と、開口の時系列的な順次形成の一周期とは、共に観察者の残像許容時間内で行っている。次に、上記視差画像1~8の取得方法について説明する。図7は視差画像取得方法の説明図である。良好な立体画像を再生するためには、撮像時の空間と再生時の空間との相対的位置関係を一致させることが望ましい。つまり撮像空間において、再生したい物体、再生時の画像表示部、観察者の視点の3者の相対的位置関係を仮想的に決めておき、観察者視点位置に撮像カメラを配置して物体を撮像する。その後、再生時の画像表示部の画面範囲でトリミングを行えば、適切な視差画像を取得することができる。図7で示す撮像空間においては仮想的な立体画像表示部位置を図中1’の位置に、仮想的な観察者視点位置をR1、R2、R3、R4、L1、L2、L3、L4に定めている。このとき、観察者視点R1~4、L1~4はそれぞれ、画像再生時の空間変調器6R、6Lの開口形成領域1~8の中心点と対応している。したがって、前述した視差画像1~8を取得するには上記観察者視点R1~4、L1~4に撮像カメラ31を配置して、それぞれの視点位置から物体32を撮像すればよい。ただし、再生時に画像表示部1の画面上に表示する画像範囲は、撮像時の仮想的な画像表示部1’の画面領域と一致していることが望ましいので、各視差画像を図中のクロスハッチング部で示された空間との共通領域に限定するトリミングをおこなうとよい。このようにして得られた8つの視差画像をそれぞれに対応する視点位置から独立に観察すれば観察者は立体視を行うことができる。図8、9はこの様子を説明する本装置の平面図である。図8は図4~6における時刻t=1~2Δのときの状態を示している。空間変調器6R、6Lの各領域のうち領域2のみが光透過状態となっており観察者はこの領域2の開口を通して表示画像Iを観察できるが、このとき表示画像Iには領域2の中心点R2を視点として取得した視差画像2が表示される。同様にして、時刻t=2~3Δのときには図9に示すように領域3のみが光透過状態となっており、観察者はこの領域3の開口を通して領域3の中心点R3を視点として取得した視差画像3を観察する。上記の所作を繰り返すと、観察者は領域1~8の開口を通して、視差画像1~8をそれぞれ独立に観察することができる。このとき例えば視差画像1~4は右眼に呈示され視差画像5~8は左眼に呈示されることになるが、このうち右眼用視差画像1枚と左眼用視差画像1枚のペア、例えば視差画像2と視差画像6を観察することで観察者は両眼視差による立体視を行うことができる。さらに視差画像1~4はいずれも観察者の右眼のみに、視差画像5~8はいずれも観察者の左眼のみにほぼ同時に表示されており、先に述べた単眼内視差呈示による超多眼表示の状態が達成されることになる。その結果立体像観察時の眼の調節と輻輳の一致という現象が実現して観察者の視覚疲労が低減するという効果が生まれる。次に、開口幅の違いによる超多眼表示の状態変化について説明し、それに基づいて本実施例が採用している工夫についても説明する。図10と図11はそれぞれ本実施例の構成において、空間変調器6上に形成する開口の幅が小さい場合と大きい場合の観察者の単眼に入射する光束の状態を示した図である。図10において表示画像I上に画素Aが表示されているときは開口Aが、画素Bが表示されているときは開口Bが形成される。各開口の幅は画素と同程度に小さく設定されているため、開口を通して観察者の単眼に入射する光束図中、網掛けで表示はいずれも指向性の高い光束となっている。上記の開口形成と画像表示は観察者の残像許容時間内にすべて完了するので、観察者からは指向性の高い2本の光束が同時に片眼に入射するように見える。このとき、2つの光束は図中の交点1の位置で交わっているが、光束の指向性が高いため交点1の断面積は画素A、画素Bの面積とほとんど変わらない。つまり観察者はこの光束の光源面がどこであるかを特定しにくい状態となっている。この状態で観察者が眼の水晶体22を調節して眼のピントを変化させると、画像表示面Piに合焦したときは二重像が観察されるのに対し、交点面Pcに合焦したときは1つの点像として認識される。そのため、観察者の眼の調節は光束の交点面Pcに誘導されるといわれている。一方、図11のように開口の幅が画素の数倍程度に大きい場合を図10と比較して見てみると、各開口を通して観察者の単眼に入射する光束図中、網掛けで表示は、図10の場合よりもやや指向性の低い、拡散光気味の光束となっている。このとき、2つの光束は図中の交点2の位置で交わっているが、光束の指向性が低いため交点2の断面積は画素A、画素Bの面積よりも大きくなっている。この状態で観察者が眼の水晶体22を調節して眼のピントを変化させると、画像表示面Piに合焦したときよりも交点面Pcに合焦したときのほうが光束断面積は大きくなったように認識される。そのため、図10の状態と比べて観察者の眼の調節は画像表示面Piに誘導されやすくなると推測できる。このように、空間変調器6上に形成する開口の幅が小さい方が、超多眼表示の効果である立体像観察時の眼の調節と輻輳の一致状態は、より発生しやすくなると考えられる。しかしながら、1個の開口の幅をより小さくすると形成すべき開口の数の増加を招く。なぜなら、空間変調器6上の開口形成領域は観察者が表示画像Iを観察する画角をカバーするものでなくてはならないため、開口形成可能範囲の面積は不変のまま開口幅が小さくなる分、分割割数が増加することを意味するからである。また、前述したように開口形成サイクル=視差画像表示サイクルは観察者の残像許容時間内に行われるべきなので、もし形成すべき開口の数が増加すると画像表示部1はより高いフレームレートで画像を表示しなくてはならなくなる。そこで本実施例では形成される開口の幅を観察者の眼の中心視野では小さく周辺視野では大きくなるよう設定して呈示する視差画像数を抑制し、画像表示部1に要求される表示フレームレートを低く抑えている。なぜなら、一般に眼の中心視野ほど空間分解能は高く、眼の視線方向から2度ずれると視力は1/3ほどに低下するといわれているので、超多眼表示を行う対象範囲を中心視野優先としても問題ないと考えたからである。つまり、立体像の奥行き知覚に最も寄与すると思われる中心視野のみ指向性の高い光束を入射させ、周辺視野では入射する光束の指向性を低下させるという方法を本実施例では採用している。この方法は既に図3、4でも示している。観察者左右眼の直前位置に相当する領域2、3、6、7の開口幅は小さく、その周辺部の領域1、4、5、8の開口幅は大きく設定されている。このように、本発明は、空間変調器6の片方の目に対応する領域2、36、7の周辺部の領域1、45、8に形成される開口の水平方向幅が、中心部の領域2、36、7に形成される開口の水平方向幅よりも広い幅を持っていればよい。したがって、本発明の空間変調器6は、図3に示されるように領域1、45、8に形成される開口の水平方向幅が領域2、36、7に形成される開口の水平方向幅よりも物理的に広い幅を持つように作製されるものであってもよい。もしくは、図12に示されるように領域1~67~12に形成される各開口の水平方向幅が物理的に等しい幅を有する場合であっても、空間変調器駆動部7によって上記広い幅を持つように制御されるものであってもよい。つまり、空間変調器駆動部7は、図12の領域1、2、5、67、8、11、12に形成される開口の水平方向幅が領域3、49、10に形成される開口の水平方向幅よりも広い幅を持つように制御するものであればよい。本発明を適用した場合とそうでない場合とで、画像表示部1に要求される性能が大きく異なることを確認しておく。例えば図12のように形成する開口の幅がすべて等しく、片眼あたり6、両眼あわせて12の開口を形成する場合、画像表示部1に要求されるフレームレートは通常ディスプレイの12倍となる。通常ディスプレイの表示フレームレートは60Hz程度なので、特許文献1の発明を実施するには表示フレームレート720Hzのディスプレイデバイスが必要となる。一方、本実施例の場合図3に示したように、観察者の画角は図10の場合と同じであるにもかかわらず、形成する開口数が片眼あたり4、両眼あわせて8となっている。したがって、画像表示部1に要求されるフレームレートは通常ディスプレイの8倍で済み、表示フレームレートが480Hz程度のディスプレイデバイスで実現可能となる。つまり本発明を適用した場合、そうでない場合と比べて約33も要求フレームレートを低減化することが出来た。上記実施例の構成によれば、観察者の画角を広く保ちつつも画像表示部に要求される表示フレームレートを従来技術よりも低い値に抑制することができる。以上説明した各実施例は代表的な例にすぎず、本発明の実施に際しては各実施例に対して種々の変形や変更が可能である。"