"所定の方向に回転駆動される電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写手段と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング手段と、前記電子写真感光体の回転駆動方向に対して、前記クリーニング手段の下流かつ前記帯電装置の上流に配設されてなり、前記電子写真感光体に当接し当該電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布手段と、を備える画像形成装置であって、前記塗布手段は、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有し、前記電子写真感光体は、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を有し、該循環型表面層は、皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成装置における画像形成サイクルの1サイクル当たりで、前記塗布手段による前記循環材の塗布量は、当該塗布手段が次の画像形成サイクルで塗布する直前までに前記電子写真感光体表面から除去される前記循環材の除去量以下であることを特徴とする画像形成装置。前記電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順に積層されてなる感光層、下地表面層及び前記循環型表面層と、を備え、前記下地表面層は、I表面粗さ輪郭形状測定機により測定して一次元データ配列を作成し、II該一次元データ配列を、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの6個の周波数成分に分離し、III次いで、得られた6個の周波数成分の中で最低周波数成分の一次元データ配列に対して、データ配列数が1/10~1/100に減少するように間引きした一次元データ配列を作成し、IV更に、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの、追加の6個の周波数成分に分離して、V前記II及びIVで得られた周波数成分のうち、WRaHLLを除く合計11個の算術平均粗さWRaLLLからWRaHHHの対数を左から右に順に線で結ぶことで得られる曲線に対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。但し、前記得られた周波数成分は、下記のとおりである。WRaHHH:凹凸の一周期の長さが0.3μm~3μmの帯域におけるRaWRaHHL:凹凸の一周期の長さが1μm~6μmの帯域におけるRaWRaHMH:凹凸の一周期の長さが2μm~13μmの帯域におけるRaWRaHML:凹凸の一周期の長さが4μm~25μmの帯域におけるRaWRaHLH:凹凸の一周期の長さが10μm~50μmの帯域におけるRaWRaHLL:凹凸の一周期の長さが24μm~99μmの帯域におけるRaWRaLHH:凹凸の一周期の長さが26μm~106μmの帯域におけるRaWRaLHL:凹凸の一周期の長さが53μm~183μmの帯域におけるRaWRaLMH:凹凸の一周期の長さが106μm~318μmの帯域におけるRaWRaLML:凹凸の一周期の長さが214μm~551μmの帯域におけるRaWRaLLH:凹凸の一周期の長さが431μm~954μmの帯域におけるRaWRaLLL:凹凸の一周期の長さが867μm~1654μmの帯域におけるRa前記下地表面層は、三次元架橋構造を有する樹脂であることを特徴とする請求項2に記載の画像形成装置。前記下地表面層は、平均1次粒子径が0.2μm以上0.5μm以下のα-アルミナを含有してなることを特徴とする請求項2または3に記載の画像形成装置。前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ラメラ構造の化合物を含有してなることを特徴とする請求項1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ステアリン酸亜鉛を含有してなることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置。電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電工程と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写工程と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング工程と、前記クリーニング工程の後、かつ、前記帯電工程の前に、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有する塗布手段を前記電子写真感光体に当接させながら、前記電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布工程と、を備える画像形成方法であって、前記塗布工程は、前記循環材を塗布して、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を前記電子写真感光体表面に形成し、かつ、前記循環型表面層の前記電子写真感光体表面における皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成方法における画像形成サイクルの1サイクル当たりで、前記塗布工程による前記循環材の塗布量は、次の画像形成サイクルにおける塗布工程で塗布する直前までに前記電子写真感光体表面から除去される前記循環材の除去量以下であることを特徴とする画像形成方法。前記電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順に積層されてなる感光層、下地表面層及び前記循環型表面層と、を備え、前記下地表面層は、I表面粗さ輪郭形状測定機により測定して一次元データ配列を作成し、II該一次元データ配列を、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの6個の周波数成分に分離し、III次いで、得られた6個の周波数成分の中で最低周波数成分の一次元データ配列に対して、データ配列数が1/10~1/100に減少するように間引きした一次元データ配列を作成し、IV更に、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの、追加の6個の周波数成分に分離して、V前記II及びIVで得られた周波数成分のうち、WRaHLLを除く合計11個の算術平均粗さWRaLLLからWRaHHHの対数を左から右に順に線で結ぶことで得られる曲線に対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることを特徴とする請求項7に記載の画像形成方法。但し、前記得られた周波数成分は、下記のとおりである。WRaHHH:凹凸の一周期の長さが0.3μm~3μmの帯域におけるRaWRaHHL:凹凸の一周期の長さが1μm~6μmの帯域におけるRaWRaHMH:凹凸の一周期の長さが2μm~13μmの帯域におけるRaWRaHML:凹凸の一周期の長さが4μm~25μmの帯域におけるRaWRaHLH:凹凸の一周期の長さが10μm~50μmの帯域におけるRaWRaHLL:凹凸の一周期の長さが24μm~99μmの帯域におけるRaWRaLHH:凹凸の一周期の長さが26μm~106μmの帯域におけるRaWRaLHL:凹凸の一周期の長さが53μm~183μmの帯域におけるRaWRaLMH:凹凸の一周期の長さが106μm~318μmの帯域におけるRaWRaLML:凹凸の一周期の長さが214μm~551μmの帯域におけるRaWRaLLH:凹凸の一周期の長さが431μm~954μmの帯域におけるRaWRaLLL:凹凸の一周期の長さが867μm~1654μmの帯域におけるRa前記下地表面層は、三次元架橋構造を有する樹脂であることを特徴とする請求項8に記載の画像形成方法。前記下地表面層は、平均1次粒子径が0.2μm以上0.5μm以下のα-アルミナを含有してなることを特徴とする請求項8または9に記載の画像形成方法。前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ラメラ構造の化合物を含有してなることを特徴とする請求項7乃至10のいずれか1項に記載の画像形成方法。前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ステアリン酸亜鉛を含有してなることを特徴とする請求項7乃至11のいずれか1項に記載の画像形成方法。所定の方向に回転駆動される電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写手段と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング手段と、前記電子写真感光体の回転駆動方向に対して、前記クリーニング手段の下流かつ前記帯電装置の上流に配設されてなり、前記電子写真感光体に当接し当該電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布手段とを備える画像形成装置であって、前記塗布手段は、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有し、前記電子写真感光体は、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を有し、該循環型表面層は、皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成装置における前記電子写真感光体表面に形成される前記循環材の質量膜厚は、2500回塗布時及び25000回塗布時の質量膜厚から得られる質量膜厚と、前記循環材の塗布回数と、の関係において、下記式1の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置。τ=fαβ式1-0.1≦f≦0τ;循環材の質量膜厚nmα;塗布回数ドラムの場合、ドラム回転数β;任意定数本発明は、電子写真感光体の表面物性を耐摩耗性と同等以上に高安定化させる技術により、これを用いた長寿命でプリントコストが低減された画像形成装置及び画像形成方法を提供することを目的とする。更に、新造を控えられるリユース性能に優れる新規な電子写真感光体を用いた画像形成装置及び画像形成方法の提供を目的とする。上記課題を解決するために本発明に係る画像形成装置及び画像形成方法は、具体的には下記1~13に記載の技術的特徴を有する。1:所定の方向に回転駆動される電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写手段と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング手段と、前記電子写真感光体の回転駆動方向に対して、前記クリーニング手段の下流かつ前記帯電装置の上流に配設されてなり、前記電子写真感光体に当接し当該電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布手段と、を備える画像形成装置であって、前記塗布手段は、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有し、前記電子写真感光体は、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を有し、該循環型表面層は、皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成装置における画像形成サイクルの1サイクル当たりで、前記塗布手段による前記循環材の塗布量は、当該塗布手段が次の画像形成サイクルで塗布する直前までに前記電子写真感光体表面から除去される前記循環材の除去量以下であることを特徴とする画像形成装置である。2:前記電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順に積層されてなる感光層、下地表面層及び前記循環型表面層と、を備え、前記下地表面層は、I表面粗さ輪郭形状測定機により測定して一次元データ配列を作成し、II該一次元データ配列を、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの6個の周波数成分に分離し、III次いで、得られた6個の周波数成分の中で最低周波数成分の一次元データ配列に対して、データ配列数が1/10~1/100に減少するように間引きした一次元データ配列を作成し、IV更に、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの、追加の6個の周波数成分に分離して、V前記II及びIVで得られた周波数成分のうち、WRaHLLを除く合計11個の算術平均粗さWRaLLLからWRaHHHの対数を左から右に順に線で結ぶことで得られる曲線に対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることを特徴とする上記1に記載の画像形成装置である。但し、前記得られた周波数成分は、下記のとおりである。WRaHHH:凹凸の一周期の長さが0.3μm~3μmの帯域におけるRaWRaHHL:凹凸の一周期の長さが1μm~6μmの帯域におけるRaWRaHMH:凹凸の一周期の長さが2μm~13μmの帯域におけるRaWRaHML:凹凸の一周期の長さが4μm~25μmの帯域におけるRaWRaHLH:凹凸の一周期の長さが10μm~50μmの帯域におけるRaWRaHLL:凹凸の一周期の長さが24μm~99μmの帯域におけるRaWRaLHH:凹凸の一周期の長さが26μm~106μmの帯域におけるRaWRaLHL:凹凸の一周期の長さが53μm~183μmの帯域におけるRaWRaLMH:凹凸の一周期の長さが106μm~318μmの帯域におけるRaWRaLML:凹凸の一周期の長さが214μm~551μmの帯域におけるRaWRaLLH:凹凸の一周期の長さが431μm~954μmの帯域におけるRaWRaLLL:凹凸の一周期の長さが867μm~1654μmの帯域におけるRa3:前記下地表面層は、三次元架橋構造を有する樹脂であることを特徴とする上記2に記載の画像形成装置である。4:前記下地表面層は、平均1次粒子径が0.2μm以上0.5μm以下のα-アルミナを含有してなることを特徴とする上記2または3に記載の画像形成装置である。5:前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ラメラ構造の化合物を含有してなることを特徴とする上記1乃至4のいずれか1項に記載の画像形成装置である。6:前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ステアリン酸亜鉛を含有してなることを特徴とする上記1乃至5のいずれか1項に記載の画像形成装置である。7:電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電工程と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光工程と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像工程と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写工程と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング工程と、前記クリーニング工程の後、かつ、前記帯電工程の前に、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有する塗布手段を前記電子写真感光体に当接させながら、前記電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布工程と、を備える画像形成方法であって、前記塗布工程は、前記循環材を塗布して、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を前記電子写真感光体表面に形成し、かつ、該循環型表面層の前記電子写真感光体表面における皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成方法における画像形成サイクルの1サイクル当たりで、前記塗布工程による前記循環材の塗布量は、次の画像形成サイクルにおける塗布工程で塗布する直前までに前記電子写真感光体表面から除去される前記循環材の除去量以下であることを特徴とする画像形成方法である。8:前記電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順に積層されてなる感光層、下地表面層及び前記循環型表面層と、を備え、前記下地表面層は、I表面粗さ輪郭形状測定機により測定して一次元データ配列を作成し、II該一次元データ配列を、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの6個の周波数成分に分離し、III次いで、得られた6個の周波数成分の中で最低周波数成分の一次元データ配列に対して、データ配列数が1/10~1/100に減少するように間引きした一次元データ配列を作成し、IV更に、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの、追加の6個の周波数成分に分離して、V前記II及びIVで得られた周波数成分のうち、WRaHLLを除く合計11個の算術平均粗さWRaLLLからWRaHHHの対数を左から右に順に線で結ぶことで得られる曲線に対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることを特徴とする上記7に記載の画像形成方法である。但し、前記得られた周波数成分は、下記のとおりである。WRaHHH:凹凸の一周期の長さが0.3μm~3μmの帯域におけるRaWRaHHL:凹凸の一周期の長さが1μm~6μmの帯域におけるRaWRaHMH:凹凸の一周期の長さが2μm~13μmの帯域におけるRaWRaHML:凹凸の一周期の長さが4μm~25μmの帯域におけるRaWRaHLH:凹凸の一周期の長さが10μm~50μmの帯域におけるRaWRaHLL:凹凸の一周期の長さが24μm~99μmの帯域におけるRaWRaLHH:凹凸の一周期の長さが26μm~106μmの帯域におけるRaWRaLHL:凹凸の一周期の長さが53μm~183μmの帯域におけるRaWRaLMH:凹凸の一周期の長さが106μm~318μmの帯域におけるRaWRaLML:凹凸の一周期の長さが214μm~551μmの帯域におけるRaWRaLLH:凹凸の一周期の長さが431μm~954μmの帯域におけるRaWRaLLL:凹凸の一周期の長さが867μm~1654μmの帯域におけるRa9:前記下地表面層は、三次元架橋構造を有する樹脂であることを特徴とする上記8に記載の画像形成方法である。10:前記下地表面層は、平均1次粒子径が0.2μm以上0.5μm以下のα-アルミナを含有してなることを特徴とする上記8または9に記載の画像形成方法である。11:前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ラメラ構造の化合物を含有してなることを特徴とする上記7乃至10のいずれか1項に記載の画像形成方法である。12:前記電子写真感光体最表面である循環型表面層は、ステアリン酸亜鉛を含有してなることを特徴とする上記7乃至11のいずれか1項に記載の画像形成方法である。13:所定の方向に回転駆動される電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を一様に帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段と、前記トナー像を前記電子写真感光体から転写材上に転写する転写手段と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体を清掃するクリーニング手段と、前記電子写真感光体の回転駆動方向に対して、前記クリーニング手段の下流かつ前記帯電装置の上流に配設されてなり、前記電子写真感光体に当接し当該電子写真感光体表面に循環材の皮膜を塗布形成する塗布手段とを備える画像形成装置であって、前記塗布手段は、塗布ブラシと、塗布ブレードとを有し、前記電子写真感光体は、前記循環材よりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を有し、該循環型表面層は、皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成装置における前記電子写真感光体表面に形成される前記循環材の質量膜厚は、2500回塗布時及び25000回塗布時の質量膜厚から得られる質量膜厚と、前記循環材の塗布回数と、の関係において、下記式1の関係を満たすことを特徴とする画像形成装置である。τ=fαβ式1-0.1≦f≦0τ;循環材の質量膜厚nmα;塗布回数ドラムの場合、ドラム回転数β;任意定数本発明によれば、寿命の延命を獲得し、プリントコストの低減が達成された画像形成装置及び画像形成方法を提供することができる。本発明に係る画像形成装置は、所定の方向に回転駆動される電子写真感光体11と、該電子写真感光体11表面を一様に帯電させる帯電手段12と、前記電子写真感光体11を露光して静電潜像を形成する露光手段13と、トナーを含む現像剤により前記静電潜像を現像してトナー像を形成する現像手段14と、前記トナー像を前記電子写真感光体11から転写材上に転写する転写手段16と、当該トナー像が転写された後の電子写真感光体11を清掃するクリーニング手段17と、前記電子写真感光体11の回転駆動方向に対して、前記クリーニング手段17の下流かつ前記帯電装置12の上流に配設されてなり、前記電子写真感光体11に当接し当該電子写真感光体11表面に循環材3Aの皮膜を塗布形成する塗布手段3と、を備える画像形成装置であって、前記塗布手段3は、塗布ブラシ3Bと、塗布ブレード3Cとを有し、前記電子写真感光体11は、前記循環材3Aよりなり質量膜厚が1分子層以上3分子層未満である循環型表面層を有し、該循環型表面層の皮膜欠陥が10未満であり、当該画像形成装置における画像形成サイクルの1サイクル当たりで、前記塗布手段3による前記循環材3Aの塗布量は、当該塗布手段3が次の画像形成サイクルで塗布する直前までに前記電子写真感光体11表面から除去される前記循環材の除去量以下であることを特徴とする。次に、本発明に係る画像形成装置についてさらに詳細に説明する。尚、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な実施の形態であるから技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は以下の説明において本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。本発明では、画像形成装置内に電子写真感光体表面に皮膜をコーティングする塗布装置を内蔵するため、電子写真感光体は事実上摩耗することがない。なお、以下において電子写真感光体を単に感光体と称することもある。従来、電子写真感光体は消耗品として頻繁に交換して使用してきたが、本発明ではその必要がない。電子写真感光体は新たに製造することも回収することも不要であり、本発明の画像形成装置は省資源化による低環境負荷に対して極めて有利に働く。従来型の電子写真感光体である電子写真感光体を一度回収した後リサイクル使用する方法では本発明の形態に対してプリント一枚当たりのリサイクルコストの優位性に遠く及ぶことはできない。本発明の画像形成装置は、電子写真感光体の下地表面層上に循環型表面層を形成する材料以下、循環材と称するをコーティングする塗布量が、次のコーティングを行う直前までの清掃で循環材を除去する量以下とする新規なプロセスである。これは電子写真感光体最表面に循環型表面層を設けることを成立させる重要な要件となる。循環材の除去量に応じて循環材をコーティングすることで、電子写真感光体を中心に出入りする循環材のマスバランスは等価性を得ることができる。循環材は主にクリーニング装置によって清掃されると考えられるが、感光体と現像剤との接触、感光体と中間転写ベルトとの接触なども清掃に作用する。本発明では循環材の清掃工程は、循環材が塗布された直後から次の循環材が塗布される直前までの工程全てを対象にする。循環材を除去した後に循環材を塗布する場合、仮に循環材が感光体から完全に除去されても直ちに塗布工程で循環材が塗布されることになる。そして、循環材が除去されるまでの間は感光体表面に循環材が滞留することになるため、循環材の清掃と塗布の繰り返し工程では感光体表面の循環材が完全に枯渇することは無い。より具体的には、例えば循環材の100を除去した後に10塗布すると、次の除去に至るまでは10の循環材が塗布された状態になる。そして、次の除去工程で完全に除去された後、新たに10の循環材が塗布されることになる。本発明はこの繰り返し工程を経るため、感光体表面の循環材が完全に枯渇することはない。本発明は一見、既存の電子写真感光体へ潤滑剤を塗布する手段に類似するが、潤滑剤塗布はクリーニング性を持続するなどの電子写真感光体表面の潤滑機能を確保するために潤滑剤を電子写真感光体へ厚塗りする設計になっている。これまでの潤滑剤を電子写真感光体へ塗布する方式は本発明の電子写真感光体表面に循環型表面層を積層する思想はなく、例えば電子写真感光体表面の保護や、あるいは電子写真感光体表面の摩擦係数を所定以下とするために潤滑剤を電子写真感光体表面に外部供給してきたに過ぎない。このような潤滑剤が外部から供給される感光体表面を観察すると、粒状の潤滑剤が感光体表面に付着している様相が観察できる。このような粒状の潤滑剤は装置内を汚染する原因になっている。本発明において、循環材の清掃によって除去される量除去量は回収したトナーに含まれる循環材濃度から算出可能である。この分析には後述するICPInductivelyCoupledPlasma分析またはXRFXrayFluorescence分析によってモニターすることができる。このように消失速度循環材の消費量の総量を予め求めておくことで、本発明における循環材の除去量と塗布量との関係を成立させることができる。次に、1サイクル当たりの循環材の塗布量が清掃によって除去される量以下にする決定方法について述べる。循環材の消費量は電子写真感光体に対する循環材の付着効率と画像形成プロセスによって生じる損失分の補償を掛け合わせた値として決定される。画像形成プロセスによって生じる損失分は、循環材全消費量のうち、ブラシによって粉体形成された循環材が飛散や落下によって感光体表面にコーティングできなかった分として、循環材塗布手段の周囲に滞留している粉末を回収することで計量することができる。また、循環材が感光体表面から除去された成分はクリーニング手段以降、一般には廃トナーボトルに至る経路に残留する分を回収することで計量することができる。トナーが含まれる場合は回収した全粉末の重量を求め、更にこの粉末について循環材濃度を分析することで、感光体表面から除去された循環材の質量を求めることができる。循環材の全消費量に対して以上のプロセスによる損失分と感光体表面からの除去分の差分が生じる場合、帯電手段などの他のモジュールへの汚染分とみなされる。電子写真感光体表面の循環材の付着効率は、塗布ブレードなどの循環材を塗布する部材と感光体とのなじみによって決定される。塗布ブレードを用いる場合、循環材を薄く均質にかつ隈無くコーティングするには感光体と塗布ブレードとの摺擦に際して、塗布ブレードが循環材を完全に堰き止めてしまっては効率が悪い。適度なギャップを形成したり、ビビリを防止したりすることが重要となる。種々の外乱を含む画像形成プロセスに並行して循環材をコーティングする場合、この付着効率はプロセスに起因する損失とコーティングする下地表面層の汚染具合に起因する損失分を補償する必要がある。外乱の有無による循環材の付着効率差から損失分が算出される。但し、循環型表面層が成立する画像形成装置の場合は、単純に循環材の消費量を増減させて循環材の皮膜欠陥と感光体表面のフィルミングの度合いを評価し、循環型表面層の成立点を特定することができる。また、本発明では、以上の条件を満たす該非判定は耐久使用による循環材からなる循環型表面層の質量膜厚の変動から判定することができる。感光体の下地表面層に供給される循環材の供給量が循環材の除去量を超えない限り、循環型表面層の膜厚は蓄積することがないため増大しない。新品の感光体に対して、比較的初期の段階における循環型表面層の膜厚と、ある程度使用したときの循環型表面層の質量膜厚を求めることで判断が可能である。本発明では具体的な方法として、感光体回転数を塗布回数と同義と捉え、プリント試験による感光体回転数ドラム形状の場合はドラム回転数が2500回転及び25000回転し、循環材を塗布したときの質量膜厚をICP分析やXRF分析から算定し、質量膜厚の塗布回数依存性を評価する。ドラム回転数は便宜上、感光体の総走行距離を感光体の周長で割った値として算定することができる。上記のドラム回転数の2500回転は、極端に小さい回転数では非定常状態における循環材の質量膜厚を求める不合理を回避するために決定したものであり、25000回転は、質量膜厚の変動を評価するのに十分な条件として決定したものである。よって、これらの回転数は多少前後しても、本発明を逸脱するものではない。少なくとも、塗布回数に対する質量膜厚の変化がゼロ以下の比例係数fであることが望ましく、比例係数fはより好ましくは下記式1の関係を満たすことが安定な表面の維持に有利である。τ=fαβ式1-0.1≦f≦0τ;循環材の質量膜厚nmα;塗布回数ドラムの場合、ドラム回転数β;任意定数係数の上限は、感光体表面へ循環材を供給する量が除去量を超えないために重要となる。また、下限は表面の安定性を堅牢化するのに有利となる。本発明の画像形成装置は、電子写真装置内で循環材を電子写真感光体の下地表面層上へコーティングすることを特徴としており、良質な製膜を確保するために、耐久使用をしても下地表面層の塗布面は清浄であることが望ましくかつ下地表面層を変質させない状態にすることが望ましい。前者は清浄を崩すトナーを最大限排除する方法として、循環型表面層の塗布装置を電子写真感光体表面移動方向に対してクリーニング装置よりも下流に配置することが重要である。更に後者に対しては特に電子写真感光体と接触する部材間のなじみに変調を来す下地表面層の形状変化を防止する必要がある。このため、下地表面層が直接、帯電ハザードに曝されないようにするために、以上の塗布装置は電子写真感光体表面移動方向に対して帯電装置よりも上流に配置して循環型表面層をコーティングすることが重要である。本発明の電子写真感光体の最表面層は循環型表面層であり、循環型表面層の欠陥は少なくとも10未満で、かつ、循環型表面層の質量膜厚が一分子層以上三分子層未満である。質量膜厚はICP分析や簡易的なXRF分析によって算出できる。ICP分析は特許文献3特開2008-122870号公報に準じて得ることができ、XRF分析はICP分析結果による検量線から付着量を算出している。質量膜厚は非特許文献1中井泉編、蛍光X線分析の実際、154-161、朝倉書店、2005に基づき算出している。また、電子写真感光体の下地最表面層下地表面層の上に被膜する循環型表面層の欠陥は100から被覆率を引いた値として算出する。被覆率は特許文献3に記載の方法に準じてXPS分析法から求める値である。質量膜厚は非特許文献1に記載の面密度g/cm2を密度g/cm3で割ることで長さすなわち質量膜厚を得ている。本発明の実施例で扱うステアリン酸亜鉛は一分子の厚みを5nmとして重なる分子数を厚みの単位として用いている。この厚みは特許文献4特開2006-91047号公報の段落[0021]に基づいている。尚、本発明の電子写真感光体は未使用の感光体表面に循環材を設ける場合のみ循環材の除去量と付着量の関係は無視される。なぜなら、循環材が全く存在しない状態で循環材の塗布量が循環材の除去量以下とすると循環材は全く塗布されなくなるためである。循環材を設ける場合とは、感光体ドラムを画像形成装置へ着荷するまでの非定常状態を指す。具体的には新たな感光体を画像形成装置に装着してから初期プリント1000枚以下を指す。感光体表面へ循環材を設ける手段は、感光体表面の循環材塗布が不十分なために、画像形成装置のクリーニング機能が不十分な性状を利用して感光体表面に循環材を蓄積させても良いし、予め、セッティングパウダーなどを用いて塗布しても良い。電子写真感光体表面の循環型表面層は以上の通り定義するが、画像形成装置内あるいは画像形成プロセスの最中に循環型表面層を成立させることは容易ではない。なぜなら、画像形成プロセスでは、電子写真感光体下地表面層の物性は絶えず履歴を堆積していくためである。画像形成プロセスの途上において、循環材を電子写真感光体の下地表面層にコーティングするのみならず、トナーによる画像形成を伴う。このように循環型表面層のコーティングと画像形成を同時に行う場合、循環材のコーティングが不十分なときには電子写真感光体の下地表面層は紙粉やトナー成分がフィルミングしたり、メダカ形状のフィルミングが生じたりする。これらのフィルミングは画像形成のサイクルを繰り返す度に循環材のコーティングを困難にしてしまう。また、循環材の被覆機能が弱く循環材の供給に対して皮膜形成が追いつかなくなると循環材のコーティング膜が粒だつことがある。また、電子写真感光体と接触する部材に循環材が滞留したりすり抜けたりして、電子写真感光体表面は砂利をまぶしたような付着状態になることがある。こうなると、電子写真感光体周りの部材帯電装置、露光装置、現像装置、転写装置を汚染して寿命を縮めたり、現像器へ循環材が混入してトナーの帯電を不調にさせたりするなど、画像形成装置を耐久使用するときの問題になる。このような粒だちは必ずしも0である必要はないが、問題が回避できる目安として、□2mm程度領域で電子写真感光体表面を観察したときに粒だちの面積比率が0.05未満、より好ましくは0.03未満がよい。粒だちの面積比率はimageJアメリカ国立衛生研究所製やImageProplusメディアサイバネティックス社製等の画像解析ソフトで算定できる。現在、画像形成装置内で一般的な潤滑剤を塗布する場合、潤滑剤の被覆率は85程度である場合が多く、その付着量は二分子層から四分子層程度である場合が多い。粒だちはプリントパターンによって変わるが、0.1から2.5程度である場合が多い。このため、耐久使用時に異常画像を来したり、電子写真感光体の交換を要したりしており、循環型表面層を成立しているとは言えない状態である。これに対し本発明は、電子写真感光体下地表面層のフィルミングと部材汚染による寿命を克服し、電子写真感光体の寿命を寿命レスへ極める進歩性をもつ。また、本発明の画像形成装置で用いる循環型表面層の塗布装置は既存の潤滑剤塗布手段を流用することが可能である。このため、本発明の画像形成装置は格別なコストアップを抑えることができる。以上の画像形成装置について、クリーニング装置までの清掃で、循環材を除去する量よりも少ない塗布量で電子写真感光体の下地表面層へ循環材をコーティングすることにより、皮膜循環型表面層の欠陥が少なくとも10未満で、かつ、循環型表面層の質量膜厚が一分子層以上三分子層未満である循環型表面層を成立するには、循環材を電子写真感光体の下地表面層全面へ隈無く塗布できるかが鍵となる。この塗布機能の強化は、電子写真感光体と塗布ブレードとの摺擦状態の制御が必要である。より簡単に言えば、これらのなじみを良くするプロセスが必要となる。本発明者は、本発明と同じ構成の画像形成装置を耐久使用し、塗布ブレードの電子写真感光体との摺擦部分を観察すると、電子写真感光体の下地表面層の形状によって塗布ブレードの荒れ方が異なる特徴を知り得た。この観察ではブレード鏡面の真上から対物レンズが100倍の共焦点顕微鏡で□180μmの視野を観察している。また、塗布ブレードは電子写真感光体に対してトレーリング配置で使用している。塗布ブレードの荒れ具合は、塗布ブレードのカット面エッジ部から垂直方向に90μm幅で、全長180μm領域の面粗さRaと、凹凸の局部山頂の平均間隔Smから計量した。RaとSmの大きさについてマッピングした粗さ加減の分類分けを試みると、電子写真感光体の下地表面層の断面曲線について、低周波成分の凹凸が小さい方と、中周波成分の凹凸が適度に高い方が粗さは小さい特徴を得た。更に耐久使用後の塗布ブレードの粗さに応じて循環型表面層の粒だちが強くなる傾向を知り得た。塗布ブレードの粗さはレーザーテック社製共焦点顕微鏡OPTELICSH-1200による観察と付属するソフトウエアLMeyeを用いて面粗さRaを求めたところ、0.3μmから0.6μmに亘るサンプル差を得た。また、局部山頂の平均間隔Smは2.5μmから5.5μmに亘るサンプル差を得た。耐久使用後の塗布ブレードの荒れ具合は電子写真感光体表面とのなじみを反映した記録であると考える。そこで本発明では、電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に順に積層されてなる感光層、下地表面層及び循環型表面層と、を備え、塗布ブレードの荒れを小さくする電子写真感光体下地表面層の形状は、I表面粗さ輪郭形状測定機により測定して一次元データ配列を作成し、II該一次元データ配列を、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの六個の周波数成分に分離し、III次いで、得られた六個の周波数成分の中で最低周波数成分の一次元データ配列に対して、データ配列数が1/10~1/100に減少するように間引きした一次元データ配列を作成し、IV更に、多重解像度解析によってウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至るまでの、追加の6個の周波数成分に分離して、V前記II及びIVで得られた合計十二個の周波数成分の、個々の算術平均粗さWRaLLLからWRaHHHの対数を、左から右に順に線で結んで得られる曲線便宜上、粗さスペクトルと称すに対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることを特徴とする。ここで、電子写真感光体下地表面層のJIS-B0601:2001で定義される算術平均粗さ略号;Raを、ウェーブレット変換により凹凸の一周期の長さについて周波数成分に分離した個々の帯域における算術平均粗さを以下のように表すものとする。WRaHHH:凹凸の一周期の長さが0.3μm~3μmの帯域におけるRaWRaHHL:凹凸の一周期の長さが1μm~6μmの帯域におけるRaWRaHMH:凹凸の一周期の長さが2μm~13μmの帯域におけるRaWRaHML:凹凸の一周期の長さが4μm~25μmの帯域におけるRaWRaHLH:凹凸の一周期の長さが10μm~50μmの帯域におけるRaWRaHLL:凹凸の一周期の長さが24μm~99μmの帯域におけるRaWRaLHH:凹凸の一周期の長さが26μm~106μmの帯域におけるRaWRaLHL:凹凸の一周期の長さが53μm~183μmの帯域におけるRaWRaLMH:凹凸の一周期の長さが106μm~318μmの帯域におけるRaWRaLML:凹凸の一周期の長さが214μm~551μmの帯域におけるRaWRaLLH:凹凸の一周期の長さが431μm~954μmの帯域におけるRaWRaLLL:凹凸の一周期の長さが867μm~1654μmの帯域におけるRaまた、屈曲点とは、前記表面粗さスペクトルにおいて、曲率が急変する点を意味する。曲率が急変する点とは、粗さスペクトルの横軸、縦軸のスケールでの表面粗さスペクトルにおいて、凸角の頂点が全くない状態直線を0°とした場合に、凸角があり、凸角の頂点が前記0°に対して20°以上の角度θを有する点をいう。図27参照。電子写真感光体下地表面層の形状は以上の関係を満たすと、循環材が効率よくコーティングできる性状を得た。この原因は現時点で明らかにしていないが、次の通り考える。循環材を塗布ブレードで電子写真感光体の下地表面層にコーティングして循環型表面層を形成する際に、塗布ブレードが循環材を完全に堰き止めてしまうとコーティングができなくなる。そこで適度な厚みのコーティング膜を形成するには、循環材を塗布ブレードからすり抜けさせて薄膜化するような塗布ブレードと下地表面層との間で動的なギャップを形成する必要がある。例えば、ゴム板の塗布ブレードを電子写真感光体に当接させて循環材をコーティングしようとするとき、塗布ブレードを一般のクリーニングブレードのように当接してしまっては上述の通り循環材を堰き止めてしまい、コーティングが覚束ない。循環材のコーティングを目的とする場合、動的なギャップ形成には電子写真感光体表面と塗布ブレード間の当接状態の制御だけでは不十分であり、当接状態の制御に加えて、電子写真感光体表面と塗布ブレードとの摺擦状態の制御が必要である。ここで、当接状態とは電子写真感光体表面と塗布ブレードとの当たり方を表し、摺擦状態は塗布ブレードと電子写真感光体のこすれ方を表す。一般的なドクターブレード法により均質な製膜を獲得する場合を列記すると、第一にウエット膜厚を均一にするブレードと塗布面間のギャップが常時均一であること、第二にブレードがビビリなどの振動を抑えること、第三に塗工速度が一定であること、第四に塗布面が清浄であること、第五に塗料が均質であること等を挙げることができる。循環材の製膜に対しても同じ事が言える。電子写真感光体表面の形状を前述した特徴的な粗面にすることで良質なコーティングに対して有利に作用していると考える。このことは塗布ブレードがゴムである特殊性も影響していると思われる。そこで、上述の電子写真感光体の下地表面層の形状とすることで、循環材の塗布性を飛躍的に向上させる効果を享受することができる。また、クリーニング装置までの清掃で循環材を除去する量よりも少ない塗布量で電子写真感光体表面へ循環材をコーティングすることにより、質量膜厚が一分子層以上三分子層未満であり、かつ、循環型表面層の皮膜の欠陥が少なくとも10未満である循環型表面層の成立を可能にする効果を享受することができる。更に、循環材の効率的なコーティングを実現するため、循環材の消費量を低減できる効果が得られる。以上の画像形成装置が備える電子写真感光体の最表面である循環型表面層の成立に対して、循環材は電子写真感光体下地表面層から除去しやすく、かつコーティングしやすい材料が望ましい。循環型表面層を永続させるために一サイクルでコーティングする物質量と清掃によって除去する物質量が等価であることが特に好ましい。また、循環材の消費率が過剰でないことも必要となる。循環材の消費率は画像形成プロセスで生じる電子写真感光体の走行距離に対する循環材投入量mg/kmとして定義する。以上の要件に対して、循環材に用いられる材料として、ワックスないし高級脂肪酸金属塩が有利である。ワックスはハゼろう、ウルシろう、パームろう、カルナウバろう等の植物系ワックス、蜜ろう、鯨ろう、イボタろう、羊毛ろう等の動物系ワックス、モンタンワックス、パラフィンワックス等の鉱物系ワックスを利用できる。特に従来、一般に使用されてきた高級脂肪酸金属塩の多くは材料の性質面から有利である。この代表的な化合物であるステアリン酸亜鉛はラメラ構造をとり得る化合物である。ラメラ構造とは分子が規則的に折りたたまれて成す層が積み重なって配列する構造である。このラメラ構造は両親媒性分子が自己組織化した層状構造を有しており、せん断力が加わると層間にそって結晶が割れてはがしやすい。この作用は循環材の循環を成立させるのに有利である。ステアリン酸亜鉛がせん断力を受けて均一に電子写真感光体表面を覆っていくラメラ構造の特性は、少量の循環材によって効果的に電子写真感光体表面を覆うことができる。この方法で循環材を塗布する場合、その循環材の塗布状態を制御するには様々な方法がある。例えば、固形循環材と塗布ブラシとの接触圧力を高めたり、塗布ブラシの回転速度を制御したりする手段を考えることができる。また、画像形成情報に応じて、塗布ブラシの回転数を制御する試みもある。循環材はワックスや高級脂肪酸金属塩を単独で用いても良いが、これらをバインダーとして、電荷輸送物質や酸化防止剤など他の機能材料と混合して利用することができる。このような循環材を用い、画像形成装置内で皮膜形成と除去がしやすい材料を特定するため、循環材の除去とコーティングの繰り返し工程に際して物質量の等価性を得やすい効果を享受することができる。このため、循環材の塗布と除去を担うモジュールを簡単にすることができる。また、循環型表面層を永きにわたって形成可能にすることができる。更に、前述の下地表面層の形状との組み合わせにより、一サイクル当たりの被覆能力を格別に高めることが実現でき、循環材の消費率の減量化を享受することができる。さらに本発明における循環材としては、ラメラ構造をとり得る脂肪酸金属塩として、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、オレイン酸のうち少なくとも一種以上の脂肪酸を含有し、かつ、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、リチウムのうち少なくとも一種以上の金属を含有する脂肪酸金属塩が好ましい。特に、ステアリン酸亜鉛は、工業的規模で生産され、かつ多方面での使用実績があることから、コスト、品質、安定性、及び信頼性において最も好ましい材料である。また、従来、潤滑剤の効率的な塗布方法として蓄積してきた豊富な塗布技術を応用しやすい有利性をもつ。尚、一般に工業的に使われる高級脂肪酸金属塩は、その名称の化合物単体組成ではなく、多かれ少なかれ類似の他の脂肪酸金属塩、金属酸化物、及び遊離脂肪酸を含むものであり、本発明の脂肪酸金属塩もこの慣例に従う。このような循環材を用いることで、循環型表面層の成立に対して高信頼性と低コスト化を享受することができる。また、潤滑剤の塗布技術として蓄積のある塗布技術を応用しやすい装置開発の利便性を得ることができる。前述の電子写真感光体の下地表面層の新規な表面形状により、循環材の塗布性を飛躍的に向上させる効果を享受することができる。この効果を永続するには下地表面形状の強度を高めることが有利である。電子写真プロセスによる画像形成で電子写真感光体が摩耗する場合、表面形状が変化する。その様子は表面粗さの変化からみることができ、本発明者は実験的に電子写真感光体の摩耗の進行とともに表面粗さが増加する傾向を確認している。はじめに、前述の新規な形状の造形にはウエットプロセスによる製膜が有利である。これはミクロンからミリスケールにわたる表面形状を制御するもので機械的な加工よりも技術面とコスト面で有利であるためである。ウエットプロセスによる製膜では塗料の粘度は低粘度の方が形状制御の範囲を広くすることができる。具体的には0.9mPasから10mPas程度が良い。塗料の粘度の下限は溶媒粘度に漸近する値から決定しており、上限は形状制御がしにくくなる理由から決めている。塗料の粘度は低く、かつ、製膜後の下地表面層が実用上十分な強度を得るには、塗料に三次元架橋構造をとる反応タイプの樹脂モノマーを主成分に選ぶと良い。電子写真感光体の下地表面層に三次元架橋構造をもつ樹脂を用いることで耐摩耗性に優れる下地表面層を得ることができる。この理由は、耐久劣化により、樹脂膜を形成する化学結合の一部が破断しても別の部位の化学結合が残存していれば直接摩耗に至らないためと考える。優れた耐摩耗性は表面形状の安定化に直接寄与する。その結果、下地表面層に三次元架橋構造をもつ樹脂を用いると、循環材の塗布性を安定化することができる。三次元架橋構造をもつ樹脂の中でもアクリル樹脂はポリカーボネートと電荷輸送物質との固溶体と比較して誘電率が大きいため、静電特性面の凹凸形状の影響が小さいメリットを有する。以上の通り、下地表面層に三次元架橋構造をもつ樹脂を用いることで、循環型表面層の下地表面層の造形を容易にする効果があり、循環材の塗布性を容易に改良できる。また、下地表面層の特別な表面形状の変化を抑え、循環材の塗布性を安定化させる効果を享受することができる。下地表面層の造形に対して、比較的低粘度の塗料を基に、フィラーを添加すると凹凸形状を付与することができる。フィラーの凝集状態を制御することで多様な凹凸形状が得られる。電子写真感光体の最表層に三次元架橋構造をもつ樹脂を利用し、更にフィラーを配合する技術は過去にも知られていたが、ねらいが機械的強度に主眼を置くものが多く、意外にもフィラーの分散剤を併用する技術は多く見ることがなかった。更に分散剤によるフィラーの凝集状態を変えることで電子写真感光体の表面形状を制御しようとする概念は新規な概念であると思われる。フィラーの中でも、配合するフィラーは金属酸化物フィラーで平均1次粒子径がナノオーダーのものが好ましく、α-アルミナ、酸化スズ、チタニア、シリカ、セリアなどの金属酸化物のフィラーが有用である。有機微粒子、無機微粒子などのフィラーの一部に、分散が困難で、表面粗さがミクロンオーダー以上しか得られないものやトゲ状の突起が多く、塗布ブレードやクリーニングブレードの刃こぼれを生じるものがあるが、金属酸化物フィラーはこのような不具合を抱えないものが多い。同じ理由から金属酸化物の含有量は下地表面層の1wt以上20wt以下が良い。金属酸化物含有量の下限と上限は下地表面層の形状制御が困難になる理由から規定している。また、金属酸化物の併用により、機械的な強度が向上する効果は本発明においても同様に享受することができる。リン酸エステルタイプの分散剤は、塗料中のフィラー分散安定性を得る効果、フィラーの小粒径化、及びバインダー樹脂との親和性を与える。フィラーの小粒径化とバインダー樹脂との親和性は、下地表面形状の制御に利用する因子として任意に制御する。この制御はフィラーの酸塩基性に応じて分散剤の酸価、アミン価の適当なものを選んだり、分散剤の成分のうち、フィラーのバインダー樹脂と相溶性の高い成分を選んだりすることで実現できる。また、塗料中のフィラー分散性はいかなる場合においても安定性が高い方が電子写真感光体を製造する上で望ましい。分散剤の成分にフィラーと吸着する官能基の種類や溶媒と相溶性の高い成分を選ぶことで実現できる。分散剤の使用量は電子写真感光体の静電特性への影響から下地表面層の全固形分に対して1wtから2wtが上限になることが多い。以上の通り、リン酸エステルタイプの分散剤と、金属酸化物フィラーとを含有することで、循環型表面層の下地表面層の造形を容易にする効果がある。循環材の塗布性を容易に改良できる。また、下地表面層の耐摩耗性が向上する効果も得られやすい。循環材のコーティングが万一、不十分な事態に陥った場合、電子写真感光体の下地表面層に紙粉やトナー成分がフィルミングしたり、メダカ形状のフィルミングが生じたりするケースが想定される。このとき、下地表面層の濡れ性が変質して循環材の所期の循環プロセスが破綻してしまいかねない。これに対し、電子写真感光体の下地表面層へ略球形のα-アルミナ微粒子を添加すると、以上のフィルミングを大幅に低減できることが実験的に得られており、有効である。この理由は今のところ明らかにしていないが、α-アルミナの高い硬度が下地表面層への創傷予防に効果があり、この効果がフィルミングの機会を与えにくくしていることや、循環材が不足してもα-アルミナの凹凸が電子写真感光体と塗布ブレードないしクリーニングブレードとの摺擦状態をある程度安定でいられる効果をもつためと考えている。略球形のα-アルミナのフィラー粒径は多くの場合、0.01μm以上2μm以下、より好ましくは0.03μm以上1.5μm以下の場合、製膜時にトゲの様な極端な凹凸形成が抑制できるため、課題を解決する手段において前述した2に合致する形状を形成し易く有利である。以上の通り、0.01μm以上2μm以下のα-アルミナを含有することで、電子写真感光体表面の変質を予防する効果を享受することができる。このため、循環型表面層を最表面にする電子写真感光体の安定化を獲得できる。なお、後述するようにα-アルミナの平均一次粒子径は特に好ましくは0.2μm以上0.5μm以下である。循環材を用いる画像形成装置の一例として、図8を用いて説明する。図8の装置では、循環材3Aは塗布ブラシ3Bで電子写真感光体表面に入力され、次いで塗布ブレード3Cで均され、次にクリーニングブレード17で除去され、再び塗布ブラシ3Bへ戻るサイクルを経る。電子写真感光体11表面には循環材3Aの他にトナーの入出力があるため、循環材3Aはトナーと混合される状態で存在する。なお、帯電装置12には帯電装置12をクリーニングする帯電装置クリーナ12cが当接して設けられてなる。また本発明は、図7に示すように、中間転写体は用いずに、電子写真感光体11の表面から、転写装置16により直接、転写材18に転写する画像形成方式であっても良い。また、本発明は循環材の循環効率を高めるため、循環材が電子写真感光体表面に入力されるときの付着性、循環材がスプレッドされる均し性、そして適時循環材が電子写真感光体から系外へ排出される除去性の個々の性状を高めることを想定している。循環材の均しは循環材をスプレッドする塗布ブレードを用いる場合が多い。また、循環材の排出はクリーニングブレードが負うケースが多い。それぞれのブレードは電子写真感光体との摺擦状態を安定化させることが極めて重要である。塗布ブレードの摺擦状態を安定化させる電子写真感光体下地表面層の形状は、前述の粗さスペクトルに対して、少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満にするとブレードの荒れを抑えることが可能であり、特に重要である。耐摩耗性に優れる架橋構造の樹脂を下地表面層の材料として用いると、耐摩耗性に優れる下地表面層が提供される。これに応じて表面形状の持続性が享受される。これは耐久劣化により、樹脂膜を形成する化学結合の一部が破断しても別の部位の化学結合が残存していれば摩耗を止められるためである。架橋構造の樹脂の中でもアクリル樹脂は、ポリカーボネートと電荷輸送物質との固溶体と比較して誘電率が大きいため、静電特性面の凹凸形状の影響が小さいという効果を奏する。表面層へフィラーを添加すると微細な凹凸形状を付与することができる。これにより、循環材の循環効率を高める効果が得られやすい。フィラーを配合することで電子写真感光体表面にソフトフィールな生地を形成させることができ、以上のテクスチャー効果を更に高める手段として有効である。また、フィラーの配合による更なる耐摩耗性の向上が獲得でき、表面形状の持続性が一層有利となる。配合するフィラーは平均1次粒子径がナノスケールのものが好ましく、アルミナ、酸化スズ、チタニア、シリカ、セリア等が有用である。特に0.2μm以上0.5μm以下のα-アルミナが有利である。これらのフィラーは電子写真感光体表面を棘状にさせないため、電子写真感光体と摺動する部材に与えるダメージを低減できる。循環材を電子写真感光体表面に塗布する画像形成装置について、循環材をブラシで掻き取り、そのブラシで掻き取った循環材を電子写真感光体表面に入力する機構を設けると、循環材の消費量を簡単に制御できるのみならず、電子写真感光体全体に亘って循環材を供給できるため有利である。更に、クリーニングブレードとは別に、上記のブラシよりも下流で且つ、クリーニングブレードよりも上流に電子写真感光体と摺擦する塗布ブレードを設けることで電子写真感光体表面に供給された循環材の量を規制したり、均しを促したりすることが可能となる。これらのブラシと塗布ブレードは循環材の循環を調整する上で有効な手段となる。なお、塗布ブラシは、ブラシ、または機能上においてブラシに相当するスポンジローラなどの手段も適用できる。以下に、電子写真感光体断面曲線の多重解像度解析について説明する。本発明では、はじめに画像形成装置用部品の表面の状態についてJISB0601に定める断面曲線を求め、その断面曲線である一次元データ配列を得る。この断面曲線である一次元のデータ配列は、表面粗さ輪郭形状測定機からデジタル信号として得てもよく、あるいは表面粗さ輪郭形状測定機のアナログ出力をA/D変換して得てもよい。本発明において、一次元データ配列を得るための断面曲線の測定長さはJIS規格に定める測定長さであることが好ましく、8mm以上、25mm以下が好ましい。また、サンプリング間隔は、1μm以下がよく、好ましくは0.2μm以上、0.5μm以下がよい。例えば、測定長12mmをサンプリング点数30720点で測定する場合、サンプリング間隔は0.390625μmとなり、本発明を実施するのに好適である。前記のように、この一次元データ配列を、ウェーブレット変換MRA-1して高周波数成分HHHから低周波数成分HLLに至る複数の周波数成分例えばHHHHHLHMHHMLHLHHLLの6成分に分離する多重解像度解析を行う。更に、ここで得た最低周波数成分HLLを間引きした一次元データ配列を作り、この間引きされた一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換MRA-2を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分例えばLHH、LHLLMHLMLLLHLLLの6成分に分離する多重解像度解析を行い、得た各周波数成分12成分に対して、算術平均粗さWRaを求めたが、一般のRaと区別するために、本明細書ではこの粗さをWRaと称することとする。そして、本発明では、前記のように、少なくともWRaLMLとWRaLHHに屈曲点肩または極大点をもつようにする。ここで、各周波数成分の個々の算術平均粗さWRaは電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る周波数成分に分離する前記多重解像度解析MRA-1、MRA-2を行って得られた一次元データ配列の算術平均粗さを表す。本発明においては、実際のウェーブレット変換はソフトウエアMATLABを使用している。帯域幅の定義はソフトウエア上の制約であって、この定義する範囲に格別の意味はない。また、WRaは上記の理由帯域幅の定義の理由に因るため、帯域幅が変わればそれに応じて係数は変化する。そして、HML成分とHLH成分、LHL成分とLMH成分、LMH成分とLML成分、LML成分とLLH成分、LLH成分とLLL成分の個々の帯域は、周波数帯域がオーバーラップしているが、オーバーラップの理由は、次のとおりである。すなわち、ウェーブレット変換では、元の信号を一回目のウェーブレット変換Level1でLLow-passComponentsとHHigh-passComponentsに分解し、更に、このLに関して、ウェーブレット変換を施すことでLLとHLに分解する。ここで、元の信号に含まれる周波数成分fが、分離する周波数Fと一致した場合は、fは丁度分離の境界になるので、分離後は、LとHの両方の、それぞれに分離される。この現象は、多重解像度解析では不可避な現象である。そこで、観察したい周波数帯域がこのようにウェーブレット変換の際に分離されてしまわないように、元の信号に含まれる周波数を設定することも重要である。[ウェーブレット変換多重解像度解析、各周波数波の記号]本発明では2回のウェーブレット変換を行うが、最初のウェーブレット変換を第一回目のウェーブレット変換便宜上、MRA-1と記すことがある、その後のウェーブレット変換を第二回目のウェーブレット変換便宜上、MRA-2と記すことがあると呼ぶことにする。一回目と二回目の変換を区別するため、便宜上、各周波数帯域の略号に接頭語として、H一回目とL二回目を付ける。ここで、第一回目、及び第二回目のウェーブレット変換に使用するマザーウェーブレット関数としては各種のウェーブレット関数が使用可能であり、例えば、ドビッシーDaubecies関数、ハールhaar関数、メーヤーMeyer関数、シムレットSymlet関数、そしてコイフレットCoiflet関数等が使用可能である。ここでDaubeciesはドベシィまたはドブシーと表記することがある。本発明ではハール関数を用いているが、必ずしもこれに制約される必要はない。また、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行う場合、その成分数は4以上、8以下がよく、好ましくは6である。本発明において、第一回目のウェーブレット変換を行って、複数の周波数成分に分離し、ここで得た最低周波数成分を間引きしつつ取り出サンプリングして最低周波数成分データを反映した一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して第二回目のウェーブレット変換を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行う。ここで、第一回目のウェーブレット変換MRA-1結果で得た最低周波数成分HLLに対して行う間引きは、データ配列数を、1/10から1/100にすることが特徴である。ここで、データ間引きは、データの周波数を上げる横軸の対数目盛幅を拡げる効果があり、例えば、第一回目のウェーブレット変換結果で得た一次元配列の配列数が30000であった場合、1/10の間引きを行うと、配列数が3000になる。この場合、間引きが1/10より小さいと、例えば、1/5であると、データの周波数を上げる効果が少なく、第2回のウェーブレット変換を行い、多重解像度解析を行ってもデータはよく分離されない。また、間引きが1/100より大きいと、例えば、1/200であると、データの周波数が高くなりすぎ、第2回のウェーブレット変換を行い、多重解像度解析を行ってもデータは高周波成分に集中してよく分離されない。間引きの仕方は、例えば、間引きを1/100とする場合、100個のデータの平均値を求め、その平均値を代表の1点としている。図18は本発明に適用した、電子写真感光体の表面粗さ評価装置の一構成例を模式的に示す構成図である。図18中41は電子写真感光体であり、42は表面粗さを測定するプローブを取り付けた治具、43は上記治具42を測定対象に沿って移動させる機構、44は表面粗さ輪郭形状測定機、45は信号解析を行うパーソナルコンピューターである。この図18において、パーソナルコンピューター45によって上記の多重解像度解析の計算が行われる。電子写真感光体がシリンダー形状の場合、電子写真感光体の表面粗さ測定は周方向でも長手方向でも適当な方向について計測することができる。この図18は一例として示したものであり、構成は他の構成によってもかまわない。例えば、多重解像度解析はパーソナルコンピューターではなく、専用の数値計算プロセッサで行ってもよい。また、この処理を表面粗さ輪郭形状測定機自体で行ってもよい。結果の表示は各種の方法が使用可能であり、CRTや液晶画面に表示してもよく、あるいは印字出力を行ったりしてもよい。また、他の装置に電気信号として送信してもよく、USBメモリやMOディスクに保存してもよい。本発明者等の測定では、表面粗さ輪郭形状測定機は東京精密社製Surfcom1400Dを使用し、パーソナルコンピューターはIBM社製パーソナルコンピューターを使用し、Surfcom1400DとIBM製パーソナルコンピューターの間はRS-232-Cケーブルで接続した。Surfcom1400Dからパーソナルコンピューターに送られた表面粗さデータの処理とその多重解像度解析計算は、本発明者等がC言語で作成したソフトウエアで行った。次に、電子写真感光体表面形状の多重解像度解析の手順について具体例によって説明する。はじめに、電子写真感光体の表面形状を東京精密製Surfcom1400Dで測定した。ここで、一回の測定長は12mmであり、総サンプリング点数は30720であった。一度の測定では、これを四カ所測定した。測定した結果はパーソナルコンピューターに取り込み、これを本発明者等の作成したプログラムにより第一回目のウェーブレット変換と、そこで得た最低周波数成分に対する1/40の間引き処理、そして、第二回目のウェーブレット変換を行った。このようにして得た第一回目、及び第二回目の多重解像度解析結果に対し、算術平均粗さWRa、最大高さRmax、十点平均粗さRzを求めた。演算結果の一例を図13に示す。図13において、図13aのグラフはSurfcom1400Dで測定して得た元のデータであり、粗さ曲線、あるいは断面曲線と呼ぶ場合もある。図13には14個のグラフがあるが、縦軸は表面形状の変位であり単位はμmである。また横軸は長さであり、目盛は付けていないが測定長は12mmである。従来の表面粗さ測定では図13aから算術平均粗さRa、最大高さRmax、Rz等を求めていた。また、図13bの6個のグラフは第一回目の多重解像度解析MRA-1結果であり、最も上にあるのが最高周波成分HHHのグラフ、最も下にあるのが、最低周波数成分HLLのグラフである。ここで、図13bにおいて最も上にあるグラフ101は一回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分であり、本発明ではこれをHHHと呼ぶ。グラフ102は、一回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より1つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをHHLと呼ぶ。グラフ103は、一回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より2つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをHMHと呼ぶ。グラフ104は、一回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より3つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをHMLと呼ぶ。グラフ105は、一回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より4つ低い周波数成分であり、本発明ではこれをHLHと呼ぶ。グラフ106は、一回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分であり、本発明ではこれをHLLと呼ぶ。本発明において、図13aのグラフはその周波数によって、図13bの6個のグラフに分離するが、その周波数分離の状態を図14に示す。図14において、横軸は凹凸の形状が正弦波とした場合の、長さ1mm当たりに出現する凹凸数である。また、縦軸は、各帯域に分離された場合の割合を示すものである。図14において、121は一回目の多重解像度解析MRA-1における最高周波成分HHHの帯域、122は一回目の多重解像度解析における最高周波成分より1つ低い周波数成分HHLの帯域、123は一回目の多重解像度解析における最高周波成分より2つ低い周波数成分HMHの帯域、124は一回目の多重解像度解析における最高周波成分より3つ低い周波数成分HMLの帯域、125は一回目の多重解像度解析における最高周波成分より4つ低い周波数成分HLHの帯域、126は一回目の多重解像度解析における最低周波数成分HLLの帯域である。図14をより詳細に説明すると、1mm当たりの凹凸数が20個以下の場合は、すべてグラフ126に出現することを示す。例えば、凹凸数が1mm当たり110個の場合、グラフ124に最も強く出現し、これは図13bにおいてはHMLに出現する。また、凹凸数が1mm当たり220個の場合、グラフ123に最も強く出現し、これは図13bにおいては、HMHに出現することを示している。また、凹凸数が1mm当たり310個の場合、グラフ122と123に出現し、これは図13bにおいては、HHLとHMHの両方に出現することを示している。したがって、表面粗さの周波数によって、図13bの6本のグラフでどこに現われるか決まってくる。言い換えると、表面粗さにおいて、細かなザラツキは図13bにおいて上の方のグラフに出現し、大きな表面うねりは図13bにおいて下の方のグラフに出現する。本発明ではこのように、表面粗さをその周波数によって分解する。これをグラフとしたものが図13bであるが、この周波数帯域ごとグラフからそれぞれの周波数帯域での表面粗さを求める。ここで、表面粗さとしては、算術平均粗さ、最大高さ、十点平均粗さを計算することが可能である。このようにして、図13bでは、それぞれのグラフに、算術平均粗さWRa、最大高さWRmax、十点平均粗さWRzを数値で示している。ウェーブレット変換によって得られた粗さ曲線の算術平均粗さRa、最大高さRmax、および十点平均粗さRzの語頭に一般的な表記と区別するためWを付加している。本発明ではこのように表面粗さ輪郭形状測定機で測定したデータその周波数によって複数のデータに分離するので、各周波数帯域における凹凸変化量を測定できる。さらに本発明では、このように周波数によって図13bのように分離したデータから、最も低い周波数、すなわちHLLのデータを間引きする。本発明は間引きをどのようにするか、すなわち何個のデータから取り出すか実験によって決めればよく、間引き数を最適にすることによって図14に示す多重解像度解析における周波数帯域分離を最適化することが可能となり、目的とする周波数をその帯域の中心にとることが可能になる。図13では40個から1個のデータを取る間引きを行った。間引きした結果を図15に示す。図15では縦軸は表面凹凸であり、単位はμmである。また横軸に目盛は付けていないが、長さ12mmである。本発明では図15のデータを更に多重解像度解析する。すなわち二回目の多重解像度解析MRA-2を行う。図13cの6個のグラフは第二回目の多重解像度解析MRA-2結果であり、最も上にあるグラフ107は、二回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分であり、これをLHHと呼ぶ。グラフ108は、二回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より1つ低い周波数成分であり、これをLHLと呼ぶ。グラフ109は、二回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より2つ低い周波数成分であり、これをLMHと呼ぶ。グラフ110は、二回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より3つ低い周波数成分であり、これをLMLと呼ぶ。グラフ111は、二回目の多重解像度解析結果の最高周波数成分より4つ低い周波数成分であり、これをLLHと呼ぶ。グラフ112は、二回目の多重解像度解析結果の最低周波数成分であり、これをLLLと呼ぶ。本発明において、図13cでは、その周波数によって、6個のグラフに分離しているが、その周波数分離の状態を図14に示す。図16において、横軸は凹凸の形状が正弦波とした場合の、長さ1mm当たりに出現する凹凸数である。また、縦軸は、各帯域に分離された場合の割合を示すものである。図16において、127は二回目の多重解像度解析における最高周波成分LHHの帯域、128は二回目の多重解像度解析における最高周波成分より1つ低い周波数成分LHLの帯域、129は二回目の多重解像度解析における最高周波成分より2つ低い周波数成分LMHの帯域、130は二回目の多重解像度解析における最高周波成分より3つ低い周波数成分LMLの帯域、131は二回目の多重解像度解析における最高周波成分より4つ低い周波数成分LLHの帯域、132は二回目の多重解像度解析における最低周波数成分LLLの帯域である。図16をより詳細に説明すると、1mm当たりの凹凸数が0.2個以下の場合は、すべてグラフ132に出現することを示す。例えば、凹凸数が1mm当たり11個の場合、グラフ128が最も高くなっているが、これは、二回目の多重解像度解析における最高周波成分より1つ低い周波数成分の帯域に最も強く出現することを示しており、図13cにおいては、LMLに出現することを示している。したがって、表面粗さの周波数によって、図13cの6本のグラフでどこに現われるか決まってくる。言い換えると、表面粗さにおいて、細かなザラツキは図13cにおいて上の方のグラフに出現し、大きな表面うねりは図13cにおいて下の方のグラフに出現する。本発明ではこのように、表面粗さをその周波数によって分解する。これをグラフとしたものが図13cであるが、この周波数帯域ごとグラフからそれぞれの周波数帯域での表面粗さを求める。ここで、表面粗さとしては、算術平均粗さRaWRa、最大高さRmaxWRmax、十点平均粗さRzWRzを計算することが可能である。このようにして電子写真感光体表面の凹凸形状を表面粗さ輪郭形状測定機により測定して得た一次元データ配列を、ウェーブレット変換して高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、更に、ここで得た最低周波数成分を間引きした一次元データ配列を作り、この一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換を行って、高周波数成分から低周波数成分に至る複数の周波数成分に分離する多重解像度解析を行い、得た各周波数成分に対して、算術平均粗さRaWRa、最大高さRmaxWRmax、十点平均粗さRzWRzを求めた結果を表1に示す。先の図13の断面曲線について、本発明の多重解像度解析結果から求めた算術平均粗さWRaを各信号順にプロットして線で結ぶと、図17のプロファイルを得る。ここで、HLL成分は算術上、突出した値になるため、この帯域の多重解像度解析結果から求めた表面粗さを省略している。本発明ではこのプロファイルを表面粗さスペクトルまたは粗さスペクトルと称する。尚、省略するHLLの粗さ曲線を対象にウェーブレット変換したものがLHH成分かLLL成分になるため、HLLに関する情報がLHH成分かLLL成分に反映されるため、HLL成分を省略しても問題にはならない。以下、図面を参照しつつ本発明の電子写真感光体について詳細に説明する。図10は本発明の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体21上に電荷発生層25と電荷輸送層26と下地表面層28が設けられている。図11は本発明の更に別の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体21と電荷発生層25の間に下引き層24が設けられ、電荷発生層25の上に電荷輸送層26と下地表面層28が設けられている。-導電性支持体-導電性支持体21としては、体積抵抗1010Ωcm以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の酸化物を、蒸着またはスパッタリングによりフィルム状または円筒状のプラスチック、紙等に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板、及び、それらを、DrawingIroning法、ImpactIroning法、ExtrudedIroning法、ExtrudedDrawing法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨等により表面処理した管等を使用することができる。-下引き層24-本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と感光層前記電荷発生層25と前記電荷輸送層26とが積層したものとの間に下引き層24を設けることができる。下引き層は、接着性の向上、モアレの防止、上層の塗工性の改良、導電性支持体からの電荷注入の防止等の目的で設けられる。下引き層は通常、樹脂を主成分とする。通常、下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が好ましい。特に、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド-メラミン樹脂は以上の目的を十分に満たすものが多く、特に好ましい材料である。樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて適度に希釈したものを塗料とすることができる。また、下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するために、金属、または金属酸化物等の微粒子を加えてもよく、特に酸化チタンが好ましく用いられる。微粒子はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液と樹脂成分を混合した塗料とする。下引き層は以上の塗料を浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等で導電性支持体上に成膜する。必要な場合、加熱硬化することで形成される。下引き層の膜厚は2~5μm程度が適当になるケースが多い。電子写真感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合、3μm未満にするとよい。本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。ただし、本発明における感光層は、電荷発生能と電荷輸送能とを兼ね備えた単層型感光層であってもよい。-電荷発生層25-積層型電子写真感光体における各層のうち、電荷発生層25について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を指し、露光によって電荷を発生する機能電荷発生能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。無機系材料としては、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン-テルル、セレン-テルル-ハロゲン、セレン-ヒ素化合物や、アモルファスシリコン等が挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子またはハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが好ましく用いられる。一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン等の金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型もしくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型もしくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型もしくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料等が挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型もしくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型もしくは非対称型のアゾ顔料及びペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド等が挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、CVD化学気相成長法等があり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系または有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等により行うことができる。以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、0.01~5μm程度が適当である。残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成等帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は0.05~2μmの範囲がより好ましい。また、必要により、電荷発生層中に従来において周知慣用の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、0.1~20phr、好ましくは、0.1~10phr、レベリング剤の使用量は、0.001~0.1phr程度が適当である。-電荷輸送層26-電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた電子写真感光体の表面電荷を中和する機能電荷輸送能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分ということができる。電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、9-p-ジエチルアミノスチリルアントラセン、1,1-ビス-4-ジベンジルアミノフェニルプロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α-フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等が挙げられる。これらの正孔輸送物質は、単独でも二種以上の混合物として用いてもよい。また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。例えば、ポリ-N-ビニルカルバゾール等のカルバゾ-ル環を有する重合体、特開昭57-78402号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭63-285552号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開2001-330973号公報の一般式1~一般式6に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または二種以上の混合物として用いることができる。特に特開2001-330973号公報の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。高分子電荷輸送物質は下地表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、下地表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、下地表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から下地表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。また、電荷輸送層はこの上層に下地表面層が積層されるため、電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレン等、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。これらの高分子化合物は単独または二種以上の混合物として、あるいはそれらの原料モノマー二種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレート等のポリエステル、C型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の3,3’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールAのジェミナルメチル基が炭素数2以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート例えば、特開平7-292095号公報に記載やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して50wt以下とすることが好ましい。低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は40~200phr、好ましくは70~100phr程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分100重量部に対して樹脂成分が0~200重量部、好ましくは80~150重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。また電荷輸送層に二種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を0.10eV以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は0.10eVにするとよい。なお、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置AC-1により一般的な方法で計測して得られた数値である。高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を70phr以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα-フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体及びこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。電荷輸送層塗料を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。電荷輸送層の上層には、下地表面層が積層されているため、この構成における電荷輸送層の膜厚は、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要である。電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、10~40μm程度が適当であり、より好ましくは15~30μm程度が適当である。また、必要により、電荷輸送層中に従来において周知慣用の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、0.1~20phr、好ましくは、0.1~10phr、レベリング剤の使用量は、0.001~0.1phr程度が適当である。-下地表面層28-下地表面層は電子写真感光体表面に製膜される保護層を指す。この保護層は樹脂モノマー成分を含有する塗料がコーティングされた後、重縮合反応によって架橋構造の樹脂が製膜される。樹脂膜が架橋構造をもつため電子写真感光体各層のなかで最も耐摩耗性が強靱である。また、架橋の電荷輸送性の構造単位が含まれるため電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。粗面化本発明では電子写真感光体表面の粗さスペクトルが少なくとも、LLLからLHLの帯域に屈曲点をもたず、かつ、LHLからHMHの帯域に屈曲点を有し、かつ、WRaLLHが0.04μm未満であり、かつ、WRaHLHが0.005μm未満であることが重要である。このための電子写真感光体表面の特別な粗面化が必要となる。この具体的な方策として、表面形状の制御が期待される試薬類の添加として、下地表面層へのフィラーの配合、ゾル-ゲル系塗料の配合や種々ガラス転移点の異なる樹脂のポリマーブレンド、有機微粒子の添加、発泡剤の添加、シリコーンオイルの大量添加が挙げられる。また、表面層の製膜条件の制御として、塗料中に多量の水分を加えたり、種々沸点の異なる液体試薬を添加したりする手段が挙げられる。また、下地表面層用塗料をコーティングした直後の未硬化のウェット膜に対して、有機溶剤や水を散布する手段も考えられる。他に、架橋型樹脂膜を硬化した後、追加工として、サンドブラスト処理やラッピングフィルム等の研磨紙で表面研磨する手段も考えられる。架橋型樹脂表面層は電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーのバインダー成分を硬化することにより形成され、この架橋型樹脂膜は感光体の感度特性と高耐久性のバランスと上記のリサイクルが容易であるため良好である。3官能以上のバインダー成分はカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートないしジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有させるとよい。これにより架橋膜自体の耐摩耗性が向上したり、強靱性が増大したりすることが多い。電荷輸送性構造を有しない3官能以上のラジカル重合性モノマーはトリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。これらは東京化成社等の試薬メーカー、日本化薬社KAYARDDPCAシリーズ、同DPHAシリーズ等を入手することができる。また、硬化を促進させたり、安定化させたりするためにチバスペシャリティケミカルズ社イルガキュア184等の開始剤を全固形分に対して5~10wt程度加えてもよい。架橋性の電荷輸送材料としては、アクリロイルオキシ基やスチレン基を有する連鎖重合系の化合物、水酸基やアルコキシシリル基、イソシアネート基を有する逐次重合系の化合物が挙げられ、電荷輸送構造を含みメタアクリロイルオキシ基を一つ以上有する化合物が利用できる。また、電荷輸送構造を含まないメタアクリロイルオキシ基を1つ以上有するモノマーやオリゴマーと併用した組成の構成にしても良い。少なくとも塗工液中にこのような化合物を含有させて表面層を形成し、熱、光、或いは電子線、γ線等の放射線によるエネルギーを与えて架橋し硬化させることで下地表面層を形成できる。架橋性の電荷輸送材料としては、例えば、以下の一般式1にある電荷輸送性化合物が挙げられる。一般式1中、d、e、fはそれぞれ0または1の整数、g、hはそれぞれ0~3の整数を表す。R13は水素原子またはメチル基を表し、R14、R15はそれぞれ炭素数1~6のアルキル基を表し、複数の場合は異なってもよい。Zは単結合、メチレン基、エチレン基、または下記式2~4に示す2価基のいずれかを表す。具体的な化合物として以下に示す構造式No.1乃至No.26のものが挙げられる。下地表面層の耐摩耗性を高めるために硬度の高いフィラーを含有することができる。代表的なフィラーとしてシリカ、アルミナ、セリアなどを挙げられる。特に比較的低コストで高い表面硬度が付与できるものとして気相重合により得られる六方稠密構造のα-アルミナが良い。このフィラーは略球形で感光体表面を棘状にさせないため感光体と摺動する部材に与えるダメージを低減できる。フィラーの含有量は下地表面層の全固形分重量に対して1wtから30wtが適当である。フィラーを含有すると露光部電位が上昇することがあるがこれに対し酸化スズを混合すると露光部電位の上昇が解消されるため有効である。α-アルミナと比較して酸化スズは硬度が小さいため、上記のフィラーを酸化スズに変えていくと機械的強度の低下が認められる。これから、酸化スズの混合比率は混合フィラーの全重量に対して5wtから50wtが機械的強度と露光部電位の両立に有利な条件となる。下地表面層塗料を調製する際に使用する分散溶媒はモノマーを十分に溶解するものが好ましく、上述のエーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、1-メトキシ-2-プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、1-メトキシ-2-プロパノールは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。下地表面層塗料のコーティングとして、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が挙げられる。多くの場合、塗料はポットライフが長くないため、少量の塗料で必要な分量のコーティングができる手段が環境への配慮とコスト面で有利となる。このうちスプレー塗工法とリングコート法が好適である。更に本発明の特別な形状を付与するためにインクジェット方式を用いると良い。下地表面層を製膜する際、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプ等のUV照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は50mW/cm2以上、1000mW/cm2以下が好ましく、50mW/cm2未満では硬化反応に時間を要する。1000mW/cm2より強いと反応の進行が不均一となり、架橋型電荷輸送層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりする。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。必要により、下地表面層中に従来において周知慣用の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤、また電荷輸送層で記載した高分子化合物を添加することもできる。これらの化合物は単独または二種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の0.1~20wt、好ましくは0.1~10wt、レベリング剤の使用量は0.1~5wt程度が適当である。下地表面層の膜厚は3~15μm程度が適当である。下限は製膜コストに対する効果度合いから算定される値であり、上限は帯電安定性や光減衰感度等の静電特性と膜質の均質性から設定される。画像形成装置の形態以下、図面に沿って本発明で用いられる画像形成装置を説明する。本発明の画像形成装置には後述する循環材を電子写真感光体表面に入力する手段が取り付けられる。簡単のため、この手段は画像形成装置の説明の後に別に説明する。図1は、本発明の画像形成装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。図1において、電子写真感光体11は、下地表面層を積層する電子写真感光体である。電子写真感光体11はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電装置12は、電子写真感光体11の表面を一様に帯電させる手段であり、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器ソリッドステートチャージャー、帯電ローラをはじめとする公知の手段が用いられる。帯電装置は、消費電力の低減の観点から、電子写真感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。なかでも、帯電装置への汚染を防止するため、電子写真感光体と帯電装置表面の間に適度な空隙を有する電子写真感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。転写装置16には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。露光装置13、また他の形態で示す除電装置1A等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオードLED、半導体レーザーLD、エレクトロルミネッセンスEL等の発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。現像装置14により電子写真感光体上に現像されたトナー15は、印刷用紙やOHP用スライド等の印刷メディア18に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、電子写真感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング装置17により、電子写真感光体より除去される。クリーニング装置は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。電子写真感光体に帯電装置12によって正負帯電を施し、露光装置13によって画像露光を行うと、電子写真感光体表面上には正負の静電潜像が形成される。これを現像装置14によって負正極性のトナー検電微粒子で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像装置には、公知の方法が適用され、また、除電装置にも公知の方法が用いられる。印刷メディア18上に現像されたトナー画像は、電子写真感光体11と転写装置16との対向位置から定着装置19に搬送され、この定着装置19により印刷メディア18に定着される。循環材3A及び循環材を塗布する塗布ブレード3Cは電子写真感光体移動方向に対して図に示される通りクリーニング装置17と帯電装置12の間に配置される。即ち、循環材3A及び塗布ブレード3Cは、電子写真感光体11の移動方向において、クリーニング装置17の下流、且つ、帯電装置12の上流に配置されてなる。これらの配置関係については以下に示す他の実施の形態においても同様である。図2には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。図2において、電子写真感光体11は、下地表面層を積層する電子写真感光体である。電子写真感光体11はベルト状の形状を示しているが、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。電子写真感光体11は駆動手段1Cにより駆動され、帯電装置12による帯電、露光装置13による像露光、現像図示せず、転写装置16による転写、クリーニング前露光装置1Bによるクリーニング前露光、クリーニング装置17によるクリーニング、除電装置1Aによる除電が繰返し行われる。循環材3A及び循環材を塗布する塗布ブレード3Cは電子写真感光体移動方向に対して図に示される通りクリーニング装置17と帯電装置12の間に配置される。図2においては、電子写真感光体この場合は支持体が透光性であるの支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行われる。以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図2において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、及びその他公知の光照射工程を設けて、電子写真感光体に光照射を行うこともできる。また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジの形状は多く挙げられるが、一般的な例として、図3に示すものが挙げられる。電子写真感光体11はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。図4には本発明による画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置では、電子写真感光体11の周囲に帯電装置12、露光装置13、ブラックBk、シアンC、マゼンタM、及びイエローYの色ごとの現像装置14Bk、14C、14M、14Y、中間転写体である中間転写ベルト1F、クリーニング装置17が順に配置されている。ここで、図4中に示すBk、C、M、Yの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。電子写真感光体11は、下地表面層を積層する電子写真感光体である。各色の現像装置14Bk、14C、14M、14Yは各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像装置のみが駆動される。電子写真感光体11上に形成されたトナー像は中間転写ベルト1Fの内側に配置された第1の転写装置1Dにより、中間転写ベルト1F上に転写される。第1の転写装置1Dは電子写真感光体11に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト1Fを電子写真感光体11に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト1F上で重ね合わされたトナー像は第2の転写装置1Eにより、印刷メディア18に一括転写された後、定着装置19により定着されて画像が形成される。第2の転写装置1Eも中間転写ベルト1Fに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト1Fに当接する。転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた印刷メディアに各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという印刷メディアの制限があるのに対し、図4に示すような中間転写方式の画像形成装置では中間転写体1F上で各色のトナー像を重ね合わせるため、印刷メディアの制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図4に示す装置に限らず前述の図1、図2、図3及び後述する図5具体例を図6に記す。に記すような画像形成装置に適用することができる。循環材3A及び循環材を塗布する塗布ブレード3Cは電子写真感光体移動方向に対して図に示される通りクリーニング装置11と帯電装置12の間に配置される。図5には本発明による画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエローY、マゼンタM、シアンC、ブラックBkの4色を用いるタイプとされ、色ごとに画像形成部が配設されている。また、各色の電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkが設けられている。この画像形成装置に用いられる電子写真感光体11は、下地表面層を積層する電子写真感光体である。各電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkの周りには、帯電装置12、露光装置13、現像装置14、クリーニング装置17等が配設されている。また、直線上に配設された各電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkの各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト1Gが駆動手段1Cにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト1Gを挟んで各電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkに対向する転写位置には転写装置16が配設されている。循環材3A及び循環材を塗布する塗布ブレード3Cは電子写真感光体移動方向に対してクリーニング装置11と帯電装置12の間に配置される図示せず。図5の形態のようなタンデム方式の画像形成装置は、色ごとに電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkをもち、各色のトナー像を搬送転写ベルト1Gに保持された印刷メディア18に順次転写するため、電子写真感光体を一つしかもたないフルカラー画像形成装置に比べ、はるかに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。転写材としての印刷メディア18上に現像されたトナー画像は、電子写真感光体11Bkと転写装置16Bkとの対向位置から定着装置19に搬送され、この定着装置19により印刷メディア18に定着される。なお、本発明は図5に示される実施の形態における構成に限らず、例えば図6に示されるような実施の形態における構成であってもよい。即ち、図5に示される搬送転写ベルト1Gを用いた直接転写方式にかえて、図6に示される中間転写ベルト1Fを用いる構成とすることができる。図6に示す例では、色ごとに電子写真感光体11Y、11M、11C、11Bkをもち、これらに形成された各色のトナー像を、ローラ1Cにより駆動張架されてなる中間転写ベルト1F上に1次転写手段1Dにより順次転写して積層し、フルカラー画像を形成する。次いで、中間転写ベルト1Fはさらに駆動され、これに担持されてなるフルカラー画像は、2次転写手段1Eと2次転写手段1Eに対向して配置されてなるローラ1Cとの対向位置まで搬送される。そして、2次転写手段1Eにより転写材18に2次転写され、転写材上に所望の画像が形成される。循環材供給本発明では、図9に示すように循環材3Aを電子写真感光体表面に供給するための循環材供給手段として、循環材塗布装置3を上記の画像形成装置の全てについて設けている。この循環材塗布装置3は、塗布部材としてのファーブラシ3B、循環材3A、循環材をファーブラシ方向に押圧するための加圧バネ不図示、及び循環材3Aを規制あるいは均しめ塗布するための塗布ブレード3Cを有している。このときの循環材3Aはバー状に成型された循環材である。ファーブラシ3Bは電子写真感光体表面にブラシ先端が当接しており、軸を中心に回転することによって循環材3Aをいったんブラシに汲み上げ、電子写真感光体表面との当接位置までブラシ上に担持搬送して電子写真感光体表面に塗布する。また、経時で循環材3Aがファーブラシ3Bに掻き削られて減少してもファーブラシ3Bに接触しなくならないように、加圧バネ不図示によって所定の圧力で循環材3Aがファーブラシ3B側に押圧されている。これによって、微量の循環材3Aでも常に均一にファーブラシ3Bに汲み上げられる。また、電子写真感光体表面に循環材をコーティングする循環材供給装置を設けてもよい。この手段はクリーニングブレードのような板をトレーリング方式またはカウンター方式で電子写真感光体に押し合てる手段がある。循環材3Aは例えば、オレイン酸鉛、オレイン酸亜鉛、オレイン酸銅、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸鉄、ステアリン酸銅、パルミチン酸亜鉛、パルミチン酸銅、リノレン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩類や、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリトリフルオロクロルエチレン、ジクロロジフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン-エチレン共重合体、テトラフルオロエチレン-オキサフルオロプロピレン共重合体等のフッ素系樹脂が挙げられる、特にラメラ構造をとる材料が循環効率が高く、更にステアリン酸亜鉛がコスト面で有利である。以下、本発明の実施例について説明するが、本発明は下記実施例に何ら限定されるものではない。実施例1<画像形成装置の作製>-電子写真感光体の作製-肉厚1mm、長さ352mm、外径Φ40mmのアルミニウムドラムに、下記組成の下引き層用塗料、電荷発生層用塗料、電荷輸送層用塗料を順次、塗布乾燥することにより、3.5μmの下引き層、0.2μmの電荷発生層、22μmの電荷輸送層を形成した。その上に下地表面層用塗料をスプレーで塗工した。スプレー塗工はスプレーガンにオリンポス社PC-WIDE308を使用し、2.5kgf/cm2の霧化圧力でスプレーガンのノズル先端と電子写真感光体間の距離が50mmとなる位置で行った。吐出量は約3ccだった。結果、3μmから4μmの下地表面層が形成された電子写真感光体を得た。尚、下地表面層用塗料の調製は、予め50ml用マヨネーズびんUMサンプル瓶にφ2mmのニッカトー社YTZボール100gを仕込み、平均一次粒径0.3μmのα-アルミナ1.2gと分散剤と溶媒THFとの混物10.8gを加え、1600rpmの振動強度でイカ社バイブレーションシェーカーにて2時間分散して得られたミルベースにビヒクルを加えて塗料を得た。特に断らない限り、後述する他の実施例及び比較例も同様にして得た。下引き層用塗料アルキッド樹脂溶液12質量部ベッコライトM6401-50,大日本インキ化学工業社製メラミン樹脂溶液8.0質量部スーパーベッカミンG-821-60,大日本インキ化学工業社製酸化チタンCR-EL石原産業社製40質量部メチルエチルケトン200質量部電荷発生層用塗料下記構造のビスアゾ顔料リコー社製5.0質量部ポリビニルブチラールXYHL、UCC社製1.0質量部シクロヘキサノン200質量部メチルエチルケトン80質量部電荷輸送層用塗料Z型ポリカーボネートパンライトTS-2050、帝人化成社製10質量部下記構造の電荷輸送物質7.0質量部テトラヒドロフラン100質量部1シリコーンオイルKF50-100CS、信越化学工業社製テトラヒドロフラン溶液1質量部下地表面層用塗料下記構造の架橋型電荷輸送物質43質量部トリメチロールプロパントリアクリレート21質量部KAYARADTMPTA、日本化薬社製カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート21質量部KAYARADDPCA-120、日本化薬社製アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性-2-ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物0.1質量部BYK-UV3570、ビックケミー社製1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン4質量部イルガキュア184、チバスペシャリティケミカルズ社製α-アルミナスミコランダムAA-03、住友化学工業社製10質量部分散剤ED-151、楠本化成社製1.0質量部テトラヒドロフラン566質量部―循環材―ステアリン酸亜鉛日本油脂製、ジンクステアレートGF200を蓋付きのガラス製容器に入れ、160°Cから250°Cに温度制御したホットスターラーにより、攪拌しつつ溶融した。予め150°Cに加熱した内寸法12mm×8mm×350mmのアルミニウム製の金型を満たすように、攪拌溶融した該保護剤を流し込み、木製の台の上で40°Cまで放冷後、固形物を型から外し、反り防止のため重りを乗せ室温まで冷却した。冷却後、長手方向の両端を切断し、底面を切削して6mm×6mm×322mmの角柱形状の保護剤バーを作成した。保護剤バーの底面に両面テープを貼り付け金属製支持体に固定した。-循環材塗布装置-循環材塗布装置は循環材を電子写真感光体に供給する手段と電子写真感光体に供給された循環材をコーティングする手段を併せて画像形成装置に取り付けた。循環材の供給手段は、支持体に保持されるように角柱状に成形した固形状のステアリン酸亜鉛を所定の消費量となるようなバネ定数の加圧スプリングで塗布ブラシに加圧し、塗布ブラシが回転することよりステアリン酸亜鉛を削って電子写真感光体上に削り粉を設ける装置を取り付けた。加圧バネはバネ定数と循環材の消費量との関係から適当なものを選んだ。ここでは循環材の消費率感光体への塗布量に加えて、塗布ブラシからの飛散及び落下による損失分などを含み、循環材の減少する量を意味する。が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.039N/mmの引張ばねを使用した。支持体の両サイドに一点支持の可動式のフィンを取り付け、これに引張ばねをまわすことで、ばねの引っ張り応力によって塗布ブラシと循環材との接触圧を調整した。塗布ブラシは金属シャフトにファーブラシを貼り合わせた純正品をそのまま用いた。この塗布ブラシは電子写真感光体面移動方向に対してカウンター方向に回転するようにした。塗布ブレードは鋼板のブレードホルダーに前記電子写真感光体に:19°で当接する方向に支持されたポリウレタンゴムShoreA硬さ;84、反発弾性;52、厚さ;1.3mmを用いた。前記電子写真感光体と前記循環材供給手段を、図8に示すレイアウトでimagioMPC4500リコー社製のシアン現像ステーションに搭載し画像形成装置を得た。前記循環材供給手段は、imagioMPC4500専用の電子写真感光体カートリッジ内に本来設置されている循環材塗布手段に取り替えて設置した。尚、予め循環材の塗布量感光体への塗布量を算出したところ、実施例1及び後述する実施例2~4、並びに比較例4、比較例7、比較例10、比較例13、比較例16が75mg/km、後述する比較例1、比較例3、および比較例18~23が15mg/km、比較例6、比較例9、比較例12、および比較例15が40mg/km、比較例2および比較例5が115mg/km、比較例8、比較例11、比較例14、および比較例17が140mg/kmだった。<測定評価>1電子写真感光体表面形状の測定電子写真感光体の表面形状の測定は、表面粗さ輪郭形状測定機東京精密社、Surfcom1400Dを用い、ピックアップ:E-DT-S02Aを取り付け、測定長さ;12mm、総サンプリング点数;30,720、測定速度;0.06mm/sの条件で行った。測定により取得した電子写真感光体の表面形状の一次元データ配列をウェーブレット変換して、HHHからHLLに至る6個の周波数成分に分離する多重解像度解析MRA-1を行った。更にここで得たHLLの一次元データ配列に対してデータ配列数が1/40に減少するように間引きした一次元データ配列を作り、該間引きした一次元データ配列に対して更にウェーブレット変換を行って、LHHからLLLに至る6個の周波数成分に分離する多重解像度解析MRA-2を行った。そして、得られた合計12個の各周波数成分について算術平均粗さを計算した。前記表面形状の測定を一つの電子写真感光体につき70mm間隔で4箇所行い、それぞれの箇所に対して前記各周波数成分についての算術平均粗さの計算を行った。なお、ウェーブレット変換にはMATLABTheMathWorks社製のWaveletToolboxをそのまま利用した。上述の通り、本発明では2度に分けてウェーブレット変換を行った。4箇所の各周波数成分の算術平均粗さの平均値を、測定結果の各周波数成分の算術平均粗さWRaとした。測定結果を表2に示す。また、表面粗さスペクトルを図18に示す。2電子写真感光体表面の循環性試験全ベタパターンで1000枚の連続プリント試験を行った後、電子写真感光体を画像形成装置から取り出した。試験に於いて、電子写真感光体の帯電条件をDCバイアス成分を-760V、AC成分はVppを2.6kV、AC帯電電流条件を1.58mAに設定し、皮膜に与える帯電によるダメージを加速した。取り出した電子写真感光体の試験終了時における塗布ブレード下流かつ、現像部上流部分の循環型表面層の皮膜欠陥と層厚をそれぞれXPS分析とXRF分析から求めた。XPS分析はPHI製QuanteraSXMを用い、□10mmのエリアを任意10点について分析を行った。XRF分析は、予め、ICP-AES分析で得られる亜鉛分析値とXRF分析値との検量線データを用意し、XRF分析で得られる強度をICP-AES分析値に対比して付着量を求めた。付着量は皮膜欠陥が多い場合、見かけ上、層厚が薄くなり、皮膜部分の厚みが推定できない。そこで、XRFから算出される質量膜厚をXPSから算出される被覆率で割った値を平均的な層厚として算出した。ICP-AES分析は硫酸と硝酸で分解した検液に対して島津製作所製ICPS-7500を用いて分析した。XRF分析はリガク社製ZSX-100eを用い、□34mmのサイズで電子写真感光体表面から剥離したフィルムを対象に分析を行った。更に、共焦点顕微鏡で電子写真感光体の上と同じ部分の表面を観察した。共焦点顕微鏡はレーザーテック社製OPTELICSH1200を用い、10倍、20倍及び、100倍の対物レンズに変えて画像データを収集した。このうち、10倍の対物レンズによって得られる□1.776mmの観察で識別される電子写真感光体表面の異物フィルミングの面積比率を画像解析ソフトimageJアメリカ国立衛生研究所製のAnalyzeParticlesコマンドで算出した。測定結果を表3に示す。3画像評価1と2に供する画像形成装置とは別に、これと同じ構成の画像形成装置をもう1機用意し、プリント試験を行った。プリント試験は、コピー用紙の通紙方向に対して平行となる幅34mm、長さ210mmの帯と幅34mm長さ105mmの帯が並ぶパターン画像を連続10万枚プリントした。試験はシアン現像ステーションで行った。10万枚のプリント試験を行った後、画素密度が600dpi×600dpiで8×8のマトリクス中に4ドット×4ドットを描いたハーフトーンパターンと白紙パターンを交互に連続5枚ずつ印刷し、白紙パターンの地肌汚れを目視により、以下の基準で評価した。電子写真感光体の粗さスペクトルを図18に示す。また、結果を表4に示す。基準5;極めて優れている4;優れている3;問題なし2;僅かにくすんだ感触を受けるが実際の使用では問題ない1;くすんだ感触を受ける比較例1実施例1の循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.023N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例2実施例1の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.055N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。実施例2実施例1の循環材で使用したステアリン酸亜鉛をオレイン酸亜鉛関東化学社に変えた以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図19に示す。評価結果を表2から表4に示す。実施例3実施例1の電子写真感光体の下地表面層で用いた一次粒子径が0.3μmのα-アルミナを一次粒子径が0.5μmのα-アルミナ住友化学社製、AA-05に変え、循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.037N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。実施例4実施例1の電子写真感光体の下地表面層用塗料を下記の塗料に変えた以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図20に示す。評価結果を表2から表4に示す。下地表面層用塗料下記構造の架橋型電荷輸送物質43質量部トリメチロールプロパントリアクリレート21質量部KAYARADTMPTA、日本化薬社製カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート21質量部KAYARADDPCA-120、日本化薬社製アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性-2-ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物0.1質量部BYK-UV3570、ビックケミー社製1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン4質量部イルガキュア184、チバスペシャリティケミカルズ社製α-アルミナスミコランダムAA-03、住友化学工業社製9質量部α-アルミナ用分散剤ED-151、楠本化成社製0.9質量部酸化スズNanoTekSnO2,シーアイ化成社品1質量部酸化スズ用分散剤ED-152、楠本化成社製0.1質量部テトラヒドロフラン566質量部比較例3実施例1の電子写真感光体の下地表面層で用いた一次粒子径が0.3μmのα-アルミナを一次粒子径が0.7μmのα-アルミナ住友化学社製、AA-07に変え、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.03N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図21に示す。評価結果を表2から表4に示す。比較例4比較例3の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.05N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例3と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例5比較例3の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.07N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例3と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例6実施例1の電子写真感光体の下地表面層用塗料を下記の塗料に変え、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.03N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図22に示す。評価結果を表2から表4に示す。下地表面層用塗料下記構造の架橋型電荷輸送物質43質量部トリメチロールプロパントリアクリレート21質量部KAYARADTMPTA、日本化薬社製カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート21質量部KAYARADDPCA-120、日本化薬社製アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性-2-ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物0.1質量部BYK-UV3570、ビックケミー社製1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン4質量部イルガキュア184、チバスペシャリティケミカルズ社製α-アルミナスミコランダムAA-03、住友化学工業社製7質量部分散剤BYK-P104、ビックケミー社製0.2質量部テトラヒドロフラン566質量部比較例7比較例6の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.05N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例6と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例8比較例6の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.07N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例6と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例9実施例1の電子写真感光体の下地表面層で用いた分散剤を共栄社化学社製DOPA33に変え、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.027N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図23に示す。評価結果を表2から表4に示す。比較例10比較例9の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.045N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例9と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例11比較例9の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.063N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例9と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例12実施例1の電子写真感光体の下地表面層で用いたα-アルミナを有機フィラー綜研化学社製、機能性微粒子MP-300に変え、分散剤を除き、更に、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.025N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図24に示す。評価結果を表2から表4に示す。比較例13比較例12の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.042N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例12と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例14比較例12の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.058N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例12と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例15実施例1の電子写真感光体の下地表面層で用いたα-アルミナと分散剤を除き、テトラヒドロフランを566質量部から504質量部に変え、更に、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.029N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図25に示す評価結果を表2から表4に示す。比較例16比較例15の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.048N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例15と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例17比較例15の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.067N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例15と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例18実施例1の電子写真感光体の下地表面層用塗料を下記の塗料に変え、循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.021N/mmの引張ばねを使用した以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。電子写真感光体の粗さスペクトルを図26に示す下地表面層用塗料Z型ポリカーボネートパンライトTS-2050、帝人化成社製10質量部下記構造の電荷輸送物質7質量部アルミナ微粒子α-アルミナ5.7質量部スミコランダムAA-03、住友化学社製分散剤ビックケミー社、BYK-P1040.014質量部テトラヒドロフラン280質量部シクロヘキサノン80質量部比較例19比較例18の電子写真感光体の下地表面層で用いたα-アルミナと分散剤を除き、テトラヒドロフランを566質量部から504質量部に変え、更に、循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.036N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例18と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例20比較例18の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.05N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例18と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例21実施例1の循環材塗布装置を以下の装置に変えた以外は実施例1と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。-循環材塗布装置-循環材塗布装置は循環材を電子写真感光体に供給する手段と電子写真感光体に供給された循環材をコーティングする手段を併せて画像形成装置に取り付けた。循環材の供給手段は、支持体に保持されるように角柱状に成形した固形状のステアリン酸亜鉛を所定の消費量となるようなバネ定数の加圧スプリングで塗布ブラシに加圧し、塗布ブラシが回転することよりステアリン酸亜鉛を削って電子写真感光体上に削り粉を設ける装置を取り付けた。加圧バネはバネ定数と循環材の消費量との関係から適当なものを選んだ。ここでは循環材の消費率が75mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.2N/mmの圧縮ばねを使用した。支持体の両サイドに圧縮ばね取り付け、ばねの応力によって塗布ブラシと循環材との接触圧を調整した。塗布ブラシは金属シャフトにファーブラシを貼り合わせたクリーニングブラシ純正品をそのまま用いた。この塗布ブラシは電子写真感光体面移動方向に対してカウンター方向に回転するようにした。塗布ブレードは鋼板のブレードホルダーに前記電子写真感光体に:19°で当接する方向に支持されたポリウレタンゴムShoreA硬さ;84、反発弾性;52、厚さ;1.3mmを用いた。前記電子写真感光体と前記循環材供給手段を、図7に示すレイアウトでimagioNeoC455リコー社製のシアン現像ステーションに搭載し画像形成装置を得た。このときの循環材塗布装置はクリーニング装置の上流に配置している。また、塗布ブレードがクリーニングブレードと兼用になっている。塗布ブレードを兼ねたクリーニングブレードは純正品を用いた。比較例22比較例21の循環材の消費率が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.47N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例18と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。比較例23比較例21の循環材の消費率が175mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.66N/mmの引張ばねを使用した以外は比較例22と同様にして画像形成装置を得た。得られた画像形成装置について、実施例1と同様の評価を行った。評価結果を表2から表4に示す。実施例5<画像形成装置の作製>-電子写真感光体の作製-肉厚1mm、長さ352mm、外径Φ40mmのアルミニウムドラムに、下記組成の下引き層用塗料、電荷発生層用塗料、電荷輸送層用塗料を順次、塗布乾燥することにより、3.5μmの下引き層、0.2μmの電荷発生層、22μmの電荷輸送層を形成した。その上に下地表面層用塗料をスプレーで塗工した。スプレー塗工はスプレーガンにオリンポス社PC-WIDE308を使用し、2.5kgf/cm2の霧化圧力でスプレーガンのノズル先端と電子写真感光体間の距離が50mmとなる位置で行った。吐出量は約3ccだった。結果、3μmから4μmの下地表面層が形成された電子写真感光体を得た。尚、下地表面層用塗料の調製に際し、ミルベースの分散時間を種々変えることで表面形状を意図的に制御した。電子写真感光体の粗さスペクトルを図34に示す。下引き層用塗料アルキッド樹脂溶液12質量部ベッコライトM6401-50,大日本インキ化学工業社製メラミン樹脂溶液8.0質量部スーパーベッカミンG-821-60,大日本インキ化学工業社製酸化チタンCR-EL石原産業社製40質量部メチルエチルケトン200質量部電荷発生層用塗料下記構造のビスアゾ顔料リコー社製5.0質量部ポリビニルブチラールXYHL、UCC社製1.0質量部シクロヘキサノン200質量部メチルエチルケトン80質量部電荷輸送層用塗料Z型ポリカーボネートパンライトTS-2050、帝人化成社製10質量部下記構造の電荷輸送物質7.0質量部テトラヒドロフラン100質量部1シリコーンオイルKF50-100CS、信越化学工業社製テトラヒドロフラン溶液1質量部下地表面層用塗料下記構造の架橋型電荷輸送物質43質量部トリメチロールプロパントリアクリレート21質量部KAYARADTMPTA、日本化薬社製カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート21質量部KAYARADDPCA-120、日本化薬社製アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性-2-ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物0.1質量部BYK-UV3570、ビックケミー社製1-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン4質量部イルガキュア184、チバスペシャリティケミカルズ社製α-アルミナスミコランダムAA-03、住友化学工業社製10質量部分散剤ED-151、楠本化成社製1.0質量部テトラヒドロフラン566質量部―循環材―ステアリン酸亜鉛日本油脂製、ジンクステアレートGF200を蓋付きのガラス製容器に入れ、160°Cから250°Cに温度制御したホットスターラーにより、攪拌しつつ溶融した。予め150°Cに加熱した内寸法12mm×8mm×350mmのアルミニウム製の金型を満たすように、攪拌溶融した該保護剤を流し込み、木製の台の上で40°Cまで放冷後、固形物を型から外し、反り防止のため重りを乗せ室温まで冷却した。冷却後、長手方向の両端を切断し、底面を切削して6mm×6mm×322mmの角柱形状の保護剤バーを作成した。保護剤バーの底面に両面テープを貼り付け金属製支持体に固定した。-循環材塗布装置-循環材塗布装置は循環材を電子写真感光体に供給する手段と電子写真感光体に供給された循環材をコーティングする手段を併せて画像形成装置に取り付けた。循環材の供給手段は、支持体に保持されるように角柱状に成形した固形状のステアリン酸亜鉛を所定の消費量となるようなバネ定数の加圧スプリングで塗布ブラシに加圧し、塗布ブラシが回転することよりステアリン酸亜鉛を削って電子写真感光体上に削り粉を設ける装置を取り付けた。加圧バネはバネ定数と循環材の消費量との関係から適当なものを選んだ。ここでは循環材の消費率感光体への塗布量に加えて、塗布ブラシからの飛散及び落下による損失分などを含み、循環材の減少する量を意味する。が125mg/kmとなる条件として、ばね定数が0.039N/mmの引張ばねを使用した。支持体の両サイドに一点支持の可動式のフィンを取り付け、これに引張ばねをまわすことで、ばねの引っ張り応力によって塗布ブラシと循環材との接触圧を調整した。塗布ブラシは金属シャフトにファーブラシを貼り合わせた純正品をそのまま用いた。この塗布ブラシは電子写真感光体面移動方向に対してカウンター方向に回転するようにした。塗布ブレードは鋼板のブレードホルダーに前記電子写真感光体に:19°で当接する方向に支持されたポリウレタンゴムShoreA硬さ;84、反発弾性;52、厚さ;1.3mmを用いた。前記電子写真感光体と前記循環材供給手段を、図8に示すレイアウトでimagioMPC4500リコー社製のマゼンタ現像ステーションに搭載し画像形成装置を得た。前記循環材供給手段は、imagioMPC4500専用の電子写真感光体カートリッジ内に本来設置されている循環材塗布手段に取り替えて設置した。尚、予め循環材の塗布量感光体への塗布量を算出したところ、75mg/kmであった。他方、循環材消費量の40は感光体表面へ供給していない粉体として回収することができた。塗布ブラシからの飛散と落下に因るものと推定した。更に、XRFXrayFluorescence分析から回収トナー中に含まれる循環材濃度を求めたところ、循環材消費量の60分に相当した。<測定評価>以上の電子写真感光体と画像形成装置を用いて、感光体ドラムが2500回転および25000回転相当の全ベタパターンでプリント試験を行った後、電子写真感光体を電子写真装置から取り出した。このときのプリント枚数は前者が951枚、後者は9500枚だった。循環材付着量を求めるため、試験停止時に感光体表面を4MPaの圧縮エアーでエアーブローしたのち、感光体ドラム周方向について試験停止時における循環材塗布部から僅かに離れた下流側部分を□34mmのサイズで長手方向に等間隔に3カ所剥離した。剥離したフィルムを上述の方法によりXRF分析による質量膜厚を算定した。評価結果を表5に記す。また、上記の他に、実施例1と同様にして、電子写真感光体表面形状の測定、電子写真感光体表面の循環性試験、および画像評価を行った。実施例6実施例5の下地表面層用塗料の分散剤ED-151、楠本化成社製1.0重量部を、分散剤ED-151、楠本化成社製0.35重量部と分散剤WK-13E、共栄社化学社0.65重量部に変えた以外は実施例5と同様にして電子写真感光体、循環材、循環材塗布装置を得た。更に、実施例5と同様に試験を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図35に示す。実施例7実施例5の下地表面層用塗料の分散剤ED-151、楠本化成社製1.0重量部を、分散剤スーパーダインV-201、竹本油脂社製1重量部に変えた以外は実施例5と同様にして電子写真感光体、循環材、循環材塗布装置を得た。更に、実施例5と同様に試験を行った。電子写真感光体の粗さスペクトルを図36に示す。比較例24比較例8の電子写真感光体、画像形成装置を用いた他は実施例5と同様の試験を行った。以上の実施例と比較例についての評価結果を表2から表4に示す。また、上記実施例5~7および比較例24の評価結果についてはさらに表5に示す。実施例1の画像形成装置は耐久試験後も感光体表面が新品と区別できない程の品位が維持されており、電子写真感光体は高品位な循環型表面層が形成されていると評価できる。この画像形成装置を対象に3の試験を電子写真感光体のみ変えずに10回繰り返した。繰り返し試験終了時の電子写真感光体表面を共焦点顕微鏡で電子写真感光体の上と同じ部分の表面を観察したが、感光体表面のフィルミング面積率は1未満を維持した。このため、実施例1の画像形成装置はリユース性能に極めて優れた画像形成装置と言える。実施例2は実施例1の循環材にオレイン酸亜鉛を用いるものである。実施例1と同等の性能が得られた。実施例3は実施例1の電子写真感光体の下地表面層の造形に1次粒子径が0.5μmのα-アルミナを利用するものである。実施例1に対して機械強度の向上が期待できるものである。耐久試験後の電子写真感光体は極僅かにフィルミングが観察されるが、新品と区別出来ない程度の様相だった。実施例4は実施例1の電子写真感光体の下地表面層に酸化スズを加えたものである。酸化スズを加えることで、電子写真感光体の残留電位特性が改善できる。この場合も、耐久試験後に極僅かなフィルミングを観察することはできるが新品と区別出来ない程度のものである。一方、比較例1は実施例1と類似の構成であるが、循環型表面層の皮膜欠陥が10を越えるもので、耐久試験後の感光体表面にメダカ形状のフィルミングが観察された。新品と明らかに区別されるものであった。電子写真感光体をリユースするには感光体表面の再生加工が必要となる。比較例2は実施例1と類似の構成で、一般的な潤滑剤を塗布する条件に類似する画像形成装置である。この場合、電子写真感光体のクリーニング性や感光体表面は低い摩擦性が持続される。このときの電子写真感光体の循環型表面層の相当する循環材の層厚は3分子層であった。耐久試験後の電子写真感光体表面は循環材と思われる多数の砂状の粒が付着していた。この場合の電子写真感光体をリユースするには感光体表面の再生加工が必要となる。比較例3から比較例20は電子写真感光体の下地表面層が実施例1と異なる処方である。これらは共通して循環材の循環性能に不足があるため、電子写真感光体の高度な表面安定性が得られない。循環材の消費量を増減しても循環型表面層が成立が困難である。これは電子写真感光体の下地表面形状に因るもので、塗布ブレードとのなじみが不完全なためである。比較例3、比較例4、比較例6、比較例9から比較例15、比較例18、及び比較例21は耐久試験後の感光体表面にスジ状あるいは面全体にわたりフィルミングが観察された。循環材消費量が直接感光体表面に付着する量とは相関関係は無く、循環材が十分に電子写真感光体表面を覆えていないと思われる。この場合の電子写真感光体をリユースするには感光体表面の再生加工が必要となる。比較例5、比較例7、比較例8、比較例16、比較例17、比較例19、比較例20、比較例22及び比較例23は耐久試験後の感光体表面にメダカ形状のフィルミングが観察された。メダカ形状のフィルミングが生じる機構は十分に解明できていないが、循環材の被覆が不十分であったり、塗布ブレードとのなじみが不完全であったりするためと思われる。これらも電子写真感光体をリユースするには感光体表面の再生加工が必要であり、電子写真感光体の表面性の変化により寿命を来してしまう課題がある。実施例5から実施例7の画像形成装置は感光体表面の循環材の質量膜厚の変動が小さい。これに伴い、感光体表面は耐久使用を経ても新品同様の表面が持続されている。とりわけ、実施例5と実施例6が優れていた。これに対し、比較例24は循環材の質量膜厚が回転数に応じて増大する結果が得られた。これが感光体表面の変質やプリント画質の劣化を来していると考えられる。"