"ウェブの端部にフランジを有する形鋼の曲がりを、前記フランジの内面に圧下力を上方から付与する左右一対の圧下力付与ロールと、該圧下力付与ロールにより前記フランジの内面に付与された圧下力を前記フランジの外面側で受ける圧下力受けロールとにより矯正する形鋼用曲がり矯正装置であって、前記左右一対の圧下力付与ロールは、前記ウェブと対向しない端面側に縮径部を有するとともに、前記フランジの内面に当該フランジ幅の1/3より狭い幅で接触するフラット部を前記ウェブと対向する端面側に有することを特徴とする形鋼用曲がり矯正装置。請求項1に記載の形鋼用曲がり矯正装置において、前記左右一対の圧下力付与ロールは、前記フラット部と前記ウェブに対向する端面部とを滑らかに繋ぐ円弧部を前記ウェブと対向する端面側に有することを特徴とする形鋼用曲がり矯正装置。請求項1または2に記載の形鋼用曲がり矯正装置において、前記ウェブを左右方向から挟む複数のウェブ挟みロールを、前記圧下力付与ロールの前後両側に配置したことを特徴とする形鋼用曲がり矯正装置。このような方法によると、形鋼10の先尾端部に生じた曲がりを矯正することが可能である。しかしながら、図15aに示すように、形鋼10のウェブ101が圧下力付与ロール17と圧下力付与ロール18との間で位置ズレを起こすと、圧下力付与ロール17により圧下されるフランジ102の内面と圧下力付与ロール18により圧下されるフランジ102の内面が均等でなくなり、フランジ102の内面が左右両側で不均一に圧下されるため、形鋼10に反りなどが生じるおそれがあった。また、特に熱間圧延により形成された形鋼の場合、図15bに示すように、形鋼10のウェブ101がフランジ102の中心からずれるウェブ中心偏りが生じる場合がある。そのような場合にも圧下力付与ロール17により圧下されるフランジ102の内面と圧下力付与ロール18により圧下されるフランジ102の内面が均等でなくなり、フランジ102の内面が左右両側で不均一に圧下されるため、形鋼10に反りなどが生じるおそれがあった。本発明は上述した問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、ウェブの端部にフランジを有する形鋼の曲がりを反りなどの発生を抑制しながら矯正することのできる形鋼用曲がり矯正装置を提供することにある。上記課題を解決するために、本発明の請求項1に係る発明は、ウェブの端部にフランジを有する形鋼の曲がりを、前記フランジの内面に圧下力を上方から付与する左右一対の圧下力付与ロールと、該圧下力付与ロールにより前記フランジの内面に付与された圧下力を前記フランジの外面側で受ける圧下力受けロールとにより矯正する形鋼用曲がり矯正装置であって、前記左右一対の圧下力付与ロールは、前記ウェブと対向しない端面側に縮径部を有するとともに、前記フランジの内面に当該フランジ幅の1/3より狭い幅で接触するフラット部を前記ウェブと対向する端面側に有することを特徴とする。本発明の請求項2に係る発明は、請求項1に記載の形鋼用曲がり矯正装置において、前記左右一対の圧下力付与ロールは、前記フラット部と前記ウェブに対向する端面部とを滑らかに繋ぐ円弧部を前記ウェブと対向する端面側に有することを特徴とする。本発明の請求項3に係る発明は、請求項1または2に記載の形鋼用曲がり矯正装置において、前記ウェブを左右方向から挟む複数のウェブ挟みロールを、前記圧下力付与ロールの前後両側に配置したことを特徴とする。本発明によれば、形鋼のウェブが左右一対の圧下力付与ロールの間で左右方向に位置ズレを起こしても、また、ウェブ中心偏りが生じた場合であっても、圧下力付与ロールのフラット部が左右均等な幅で形鋼のフランジ内面を圧下するので、形鋼に生じた曲がりを反りなどの発生を抑制しながら矯正することができる。以下、図1~図6を参照して本発明の第1の実施形態について説明する。図1は本発明の第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置の平面図、図2は図1のA-A断面を示す図、図3は図1のB-B断面を示す図、図4は本発明の第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置の要部を示す図であって、本発明の第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置は形鋼支持ローラ12,13、圧下力付与ロール17,18、ロール押し当て機構19,20、圧下力受けロール21及びロール進退機構22,23を備えている。形鋼支持ローラ12はウェブ101の両縁部に一対のフランジ102,103が熱間圧延により形成された形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持するものであって、この形鋼支持ローラ12は曲がり矯正用架台14の背面から水平に突出するローラ支持フレーム15の先端部に設けられている。形鋼支持ローラ13は形鋼支持ローラ12と同様に形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持するものであって、この形鋼支持ローラ13は曲がり矯正用架台14の前面から水平に突出するローラ支持フレーム16の先端部に設けられている。圧下力付与ロール17,18は形鋼支持ローラ12,13により支持された形鋼10のフランジ102,103のうち下側に位置するフランジ102の内面に圧下力を上方から付与するものであって、曲がり矯正用架台14の左右両側に相対向して配置されている。ロール押し当て機構19は圧下力付与ロール17の周面部をフランジ102の内面に押し当てるものであって、例えば圧下力付与ロール17を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持ブロック191と、このロール支持ブロック191を介して圧下力付与ロール17を上下方向に昇降駆動するロール昇降シリンダ192とから構成されている。ロール押し当て機構20は圧下力付与ロール18の周面部をフランジ102の内面に押し当てるものであって、例えば圧下力付与ロール18を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持ブロック201と、このロール支持ブロック201を介して圧下力付与ロール18を上下方向に昇降駆動するロール昇降シリンダ202とから構成されている。圧下力受けロール21は圧下力付与ロール17,18によりフランジ102の内面に付与された圧下力をフランジ102の外面側で受けるものであって、形鋼支持ローラ12と形鋼支持ローラ13との中間位置に設けられている。また、圧下力受けロール21は水平な軸回りに回転自在に設けられ、フランジ102,103の幅より大きい軸長でロール状に形成されている。ロール進退機構22は圧下力付与ロール17をウェブ101の厚さ方向に進退駆動するものであって、例えば圧下力付与ロール17を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持台221と、このロール支持台221をウェブ101の厚さ方向にスライド駆動するボールねじ図示せずと、このボールねじのねじ軸を回転駆動する駆動モータ222とを有して構成されている。ロール進退機構23は圧下力付与ロール18をウェブ101の厚さ方向に進退駆動するものであって、例えば圧下力付与ロール18を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持台231と、このロール支持台231をウェブ101の厚さ方向にスライド駆動するボールねじ図示せずと、このボールねじのねじ軸を回転駆動する駆動モータ232とを有して構成されている。圧下力付与ロール17,18は、図4に示すように、フランジ102の内面に対して例えば4°の傾斜角度を有する縮径部としてのテーパ部24を有し、このテーパ部24は形鋼10のウェブ101と対向しない端面側に形成されている。そして、圧下力付与ロール17,18はウェブ101の高さより小さい直径で円柱状に形成されたフラット部25図4参照をウェブ101と対向する端面側に有し、このフラット部25は、フランジ102,103の幅をWfとするとWf×1/3、好ましくはWf×1/4より狭い幅で円柱状に形成されている。また、圧下力付与ロール17,18はウェブ101と対向する端面側に円弧部26図4参照を有し、この円弧部26によってフラット部25はウェブ101に対向する端面部27と滑らかに繋がっている。さらに、圧下力付与ロール17,18はテーパ部24とフラット部25との間に円弧部28を有し、この円弧部28によってフラット部25はテーパ部24と滑らかに繋がっている。図5は本発明の第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置を用いて形鋼の曲がりを矯正する場合の手順を示す図であって、第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置を用いて形鋼10の曲がりを矯正する場合は、まず、曲がり矯正用架台14の前後に設けられた形鋼支持ローラ12,13により形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持する。次に、ロール進退機構22,23を作動させ、図5aに示すように、形鋼支持ローラ12,13により支持された形鋼10のウェブ101に圧下力付与ロール17,18の端面部27を接近させる。その後、ロール押し当て機構19,20のロール昇降シリンダ192,202を作動させ、図5bに示すように、圧下力付与ロール17,18のフラット部25をフランジ102の内面に押し当てて形鋼10の曲がりを矯正する。図6は本発明の第1の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置の作用を説明するための図であって、図6a及び図6bは形鋼10のウェブ101が厚さ方向に位置ズレを起こした状態で圧下力付与ロール17,18をフランジ102の内面に押し当てた状態を示している。また、図6c及び図6dはウェブ中心偏りが生じている形鋼10のフランジ内面に圧下力付与ロール17,18を押し当てた状態を示している。図6a及び図6bに示すように、形鋼10のウェブ101が厚さ方向に位置ズレを起こしていても、圧下力付与ロール17,18のフラット部25がフランジ102の内面に左右均等な幅で接触することがわかる。また、ウェブ中心偏りが生じている形鋼10に対して圧下力付与ロール17,18をフランジ102の内面に押し当てた場合にも、図6c及び図6dに示すように、圧下力付与ロール17,18のフラット部25がフランジ102の内面に左右均等な幅で接触することがわかる。従って、上述した本発明の第1の実施形態では、ウェブ101が左右方向に位置ズレを起こしても、また、ウェブ中心偏りが生じた場合であっても、圧下力付与ロール17,18のフラット部25が左右均等な幅で形鋼10のフランジ102を圧下するため、形鋼10に生じた曲がりを反りなどの発生を抑制しながら矯正することができる。また、上述した本発明の第1の実施形態のように、圧下力付与ロール17,18として、フラット部25とウェブ101に対向する端面部27とを滑らかに繋ぐ円弧部26をウェブ101と対向する端面側に有するテーパロールを用いて形鋼10の曲がりを矯正することで、圧下力付与ロール17,18のフラット部25によりフランジ102の内面を圧下したときに圧下痕がフランジ102の内面に生じることを防止することができる。次に、図7~図11を参照して本発明の第2の実施形態について説明する。図7は本発明の第2の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置の平面図、図8は図7のC-C断面を示す図、図9は図7のD-D断面を示す図、図10は本発明の第2の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置の要部を示す図であって、本発明の第2の実施形態に係る形鋼用曲がり矯正装置11は、形鋼支持ローラ12,13、圧下力付与ロール17,18、ロール押し当て機構19,20、圧下力受けロール21、ウェブ挟みロール30a,30b,30c,30d及びロール進退機構31,32を備えている。形鋼支持ローラ12はウェブ101の両縁部に一対のフランジ102,103が熱間圧延により形成された形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持するものであって、この形鋼支持ローラ12は曲がり矯正用架台14の背面から水平に突出するローラ支持フレーム15の先端部に設けられている。形鋼支持ローラ13は形鋼支持ローラ12と同様に形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持するものであって、この形鋼支持ローラ13は曲がり矯正用架台14の前面から水平に突出するローラ支持フレーム16の先端部に設けられている。圧下力付与ロール17,18は形鋼支持ローラ12,13により支持された形鋼10のフランジ102,103のうち下側に位置するフランジ102の内面に圧下力を上方から付与するものであって、曲がり矯正用架台14の左右両側に相対向して配置されている。ロール押し当て機構19は圧下力付与ロール17の周面部をフランジ102の内面に押し当てるものであって、例えば圧下力付与ロール17を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持ブロック191と、このロール支持ブロック191を介して圧下力付与ロール17を上下方向に昇降駆動するロール昇降シリンダ192とから構成されている。ロール押し当て機構20は圧下力付与ロール18の周面部をフランジ102の内面に押し当てるものであって、例えば圧下力付与ロール18を水平な軸回りに回転自在に支持するロール支持ブロック201と、このロール支持ブロック201を介して圧下力付与ロール18を上下方向に昇降駆動するロール昇降シリンダ202とから構成されている。圧下力受けロール21は圧下力付与ロール17,18によりフランジ102の内面に付与された圧下力をフランジ102の外面側で受けるものであって、形鋼支持ローラ12と形鋼支持ローラ13との中間位置に設けられている。また、圧下力受けロール21は水平な軸回りに回転自在に設けられ、フランジ102,103の幅より大きい軸長でロール状に形成されている。ウェブ挟みロール30a,30b,30c,30dは形鋼支持ローラ12,13により支持された形鋼10のウェブ101を圧下力付与ロール17,18の両側で挟持するものであって、これらのウェブ挟みロール30a~30dのうちウェブ挟みロール30a,30cは圧下力付与ロール17の両側に配置されている。そして、ウェブ挟みロール30b,30dは周面部をウェブ挟みロール30a,30cに対向させて圧下力付与ロール18の両側に配置されている。ロール進退機構31はウェブ挟みロール30a,30cを圧下力付与ロール17と共にウェブ101の厚さ方向に進退駆動するものであって、例えばウェブ挟みロール30a,30cを鉛直な軸回りに回転自在に支持すると共にロール押し当て機構19を介して圧下力付与ロール17を水平に支持するロール支持台311と、このロール支持台311をウェブ101の厚さ方向にスライド駆動するボールねじ図示せずと、このボールねじのねじ軸を回転駆動する駆動モータ312とを有して構成されている。ロール進退機構32はウェブ挟みロール30b,30dを圧下力付与ロール18と共にウェブ101の厚さ方向に進退駆動するものであって、例えばウェブ挟みロール30b,30dを鉛直な軸回りに回転自在に支持すると共にロール押し当て機構20を介して圧下力付与ロール18を水平に支持するロール支持台321と、このロール支持台321をウェブ101の厚さ方向にスライド駆動するボールねじ図示せずと、このボールねじのねじ軸を回転駆動する駆動モータ322とを有して構成されている。圧下力付与ロール17,18は、図10に示すように、フランジ102の内面に対して例えば4°の傾斜角度を有する縮径部としてのテーパ部24を有し、このテーパ部24は形鋼10のウェブ101と対向しない端面側に形成されている。また、圧下力付与ロール17,18はウェブ101と対向する端面側にフラット部25図10参照を有し、このフラット部25はウェブ101の高さより小さい直径で円形状に形成されている。そして、フランジ102,103の幅をWfとすると、フラット部25はWf×1/3、好ましくはWf×1/4より狭い幅で円柱状に形成されている。また、圧下力付与ロール17,18はウェブ101と対向する端面側に円弧部26図10参照を有し、この円弧部26によってフラット部25はウェブ101に対向する端面部27と滑らかに繋がっている。さらに、圧下力付与ロール17,18はテーパ部24とフラット部25との間に円弧部28を有し、この円弧部28によってフラット部25はテーパ部24と滑らかに繋がっている。このような形鋼用曲がり矯正装置11を用いて形鋼10の曲がりを矯正する場合は、まず、曲がり矯正用架台14の前後に設けられた形鋼支持ローラ12,13により形鋼10をウェブ101が垂直姿勢となるように支持した後、図11aに示すように、形鋼10のウェブ101がウェブ挟みロール30a,30b,30c,30dによって挟持されるまでロール進退機構31,32を作動させる。そして、ロール押し当て機構19,20のロール昇降シリンダ192,202を作動させ、図11bに示すように、圧下力付与ロール17,18のフラット部25をフランジ102の内面に押し当てて形鋼10に生じた曲がりを矯正する。上述した本発明の第2の実施形態では、第1の実施形態と同様に、形鋼10にウェブ中心偏りが生じた場合であっても、圧下力付与ロール17,18のフラット部25が左右均等な幅で形鋼10のフランジ102を圧下するため、形鋼10に生じた曲がりを反りなどの発生を抑制しながら矯正することができる。また、圧下力付与ロール17,18の両側に配置された複数のウェブ挟みロール30a,30b,30c,30dによりウェブ101を左右方向から挟みながら形鋼10の曲がりを矯正することで、形鋼10のウェブ101が圧下力付与ロール17と圧下力付与ロール18との間で位置ズレを起こすことを防止できる。従って、形鋼10が大きく位置ズレを起こすことにより圧下力付与ロール17,18の端面がウェブ101に接触して疵を生じさせたり、圧下力付与ロール17,18のフラット部25の一部がフランジ102から飛び出してフランジ102と接触する幅が左右不均等になるようなことがなく、形鋼10に生じた曲がりを反りなどの発生を確実に抑制しながら矯正することができる。左右一対の圧下力付与ロールとして軸長が150mmのフラットロールを用いて形鋼フランジ幅:300mmの曲がりを矯正したときの矯正前後の曲がり変化量と反り変化量との関係を調べた結果を図12に示す。また、左右一対の圧下力付与ロールとしてフラット部の幅が20mmのテーパロールを用いて形鋼フランジ幅:300mmの曲がりを矯正したときの曲がり変化量と反り変化量との関係を調べた結果を図13に示す。フランジ幅が300mmの形鋼に対して軸長が150mmのフラットロールを用いて形鋼の曲がりを矯正すると、形鋼の反りが矯正前後で大きく変化することが図12からわかる。また、フランジ幅が300mmの形鋼に対してフラット部の幅が20mmのテーパロールを用いて形鋼の曲がりを矯正すると、形鋼の反りが矯正前後でも大きく変化しないことが図13からわかる。従って、一対のフランジ102,103をウェブ101の両縁部に有する形鋼10の曲がりを、一対のフランジ102,103のうち下側に位置するフランジ102の内面に圧下力を上方から付与する左右一対の圧下力付与ロール17,18と、圧下力付与ロール17,18によりフランジ102の内面に付与された圧下力をフランジ102の外面側で受ける圧下力受けロール21とにより矯正するに際して、圧下力付与ロール17,18として、フランジ102の内面に当該フランジ幅の1/3、好ましくは1/4より狭い幅で接触するフラット部25をウェブ101と対向する端面側に有するテーパロールを用いて形鋼10の曲がりを矯正することで、形鋼10に生じた曲がりを反りなどの発生を抑制しながら矯正することができる。上述した第1及び第2の実施形態では、曲がりを矯正する対象物として、フランジをウェブの両縁部に有する形鋼を例示し、かつウェブが垂直姿勢となるように支持して曲がりを矯正する場合を例示したが、これに限定されるものではなく、例えばT形鋼のようにウェブの一端部のみにフランジを有する形鋼についても適用できる。また、本発明は熱間圧延により製造された形鋼だけでなく、板を溶接して製造された形鋼の曲がりを矯正する場合にも適用できるが、熱間圧延により製造された形鋼はウェブ偏りが発生しやすいので、熱間圧延により製造された形鋼の曲がりを矯正する場合に特に好適である。"