"水酸基を有する分岐状ポリエステル樹脂A、活性エネルギー線重合性官能基および水酸基を有する化合物B、ならびにイソシアネート基を少なくとも3つ有するポリイソシアネートCを含有する、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム用非水系アンダーコート剤。A成分が、ジカルボン酸類a1、ジオール類a2、およびトリオール類a3からなる脱水縮合物である、請求項1のアンダーコート剤。a1成分が芳香族ジカルボン酸を含有する、請求項1または2のアンダーコート剤。A成分の水酸基価が10~40mgKOH/gである、請求項1~3のいずれかのアンダーコート剤。A成分のガラス転移温度が0~60°Cである、請求項1~4のいずれかのアンダーコート剤。A成分の数平均分子量が5,000~22,000である、請求項1~5のいずれかのアンダーコート剤。B成分の活性エネルギー線重合性官能基がメタアクリロイル基である、請求項1~6のいずれかのアンダーコート剤。更にウレタン化触媒Dを含有する、請求項1~7のいずれかのアンダーコート剤。A成分の水酸基をxmol、B成分の水酸基をymol、C成分のイソシアネート基をzmolとした場合において、z/xyが0.5~5である、請求項1~8のいずれかのアンダーコート剤。D成分の含有量が、A成分100重量部不揮発分換算に対して0.1~5重量部である、請求項8~9のいずれかのアンダーコート剤。プラスチックフィルムの少なくとも片面に、請求項1~10のいずれかのアンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層してなる、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム。プラスチックフィルムがポリエステルフィルムである、請求項11の活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム。本発明は、活性エネルギー線硬化型材料からなる硬化皮膜とプラスチックフィルムの双方との密着性以下、単に密着性というに優れ、かつ、耐湿性も良好であるアンダーコート皮膜を比較的短時間で形成できる、非水系のアンダーコート剤を提供することを課題とする。本発明者は鋭意検討した結果、下記構成のアンダーコート剤により前記課題を解決できることを見出した。即ち本発明は、水酸基を有する分岐状ポリエステル樹脂A、活性エネルギー線重合性官能基および水酸基を有する化合物B、ならびにイソシアネート基を少なくとも3つ有するポリイソシアネートCを含有する、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム用非水系アンダーコート剤;プラスチックフィルムの少なくとも片面に、当該アンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層してなる、活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム、に関する。本発明のアンダーコート剤によれば、活性エネルギー線硬化型材料からなる硬化皮膜とプラスチックフィルム特にポリエステルフィルムの双方と良好に密着するアンダーコート層を比較的短時間で得ることができる。また、当該アンダーコート層は耐湿性に優れており、経時的な密着性の低下幅が小さい。また、本発明のアンダーコート剤は比較的低温でも短時間で硬化し、乾燥性に優れているため、耐熱性が劣るプラスチックフィルムや、薄膜のプラスチックフィルムにも適する。そのため、当該アンダーコート剤は、活性エネルギー線硬化皮膜を有する種々のプラスチックフィルム、例えば製版用フィルム、包装用フィルム、光学部品用フィルム、半導体加工テープ用フィルム等の他、プラスチック繊維やシート、プラスチック成型体等の製造に適している。本発明に係るアンダーコート剤は、水酸基を有する分岐状ポリエステル樹脂A以下、A成分という、活性エネルギー線重合性官能基および水酸基を有する化合物B以下、B成分という、ならびにイソシアネート基を少なくとも3つ有するポリイソシアネートC以下、C成分というを含有する非水系の組成物である。A成分としては、分子内に水酸基を有し、かつ分岐状の分子構造をしているポリエステル樹脂であれば特に限定されず、各種公知のものを使用できる。具体的には、ジカルボン酸類a1以下、a1成分という、ジオール類a2以下、a2成分という、およびトリオール類a3以下、a3成分というからなる脱水縮合物が好適である。a1成分の具体例としては、イソフタル酸、テレフタル酸、オルトフタル酸、ジフェニルメタン-4,4’-ジカルボン酸、ナフタレン酸などの芳香族ジカルボン酸類;シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、マレイン酸、フマル酸、コハク酸、シトラコン酸等の脂肪族不飽和ジカルボン酸類;1,4-シクロヘキサンジカルボン酸、1,2-シクロヘキサンジカルボン酸等の脂環族ジカルボン類;これらのモノアルキルエステルまたはジアルキルエステルいずれもアルキル基の炭素数が1~3程度;これらの無水物などが挙げられる。a1成分には、密着性や耐湿性等の点より芳香族ジカルボン酸を含めるのが好ましく、当該芳香族ジカルボン酸としては、特にテレフタル酸、テレフタル酸ジメチル、イソフタル酸、イソフタル酸ジメチル、ナフタレン酸、ナフタレン酸ジメチルおよび無水フタル酸からなる群より選ばれる少なくとも1種が特に好ましい。また、a1成分における芳香族ジカルボン酸類の含有量は、通常、ポリエステルフィルムとの密着性の観点から、30~100モル程度とすることが好ましい。a2成分の具体例としては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、1,2-プロパンジオール、1,3-プロパンジオール、1,3-ブタンジオール、1,4-ブタンジオール、1,5-ペンタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、2-メチル-1,3-プロパンジオール等の脂肪族ジオール類;シクロヘキサンジメタノール、シクロヘキサンジオール、水添ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物等の脂環族ジオール類;カテコール、レゾルシノール、キシリレングリコール、ビスヒドロキシエトキシベンゼン、ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物等の芳香族ジオール類;これら以外のジオールとして、重合度4以上のポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコールなどが挙げられる。a3成分はA成分に分岐構造を与えるために使用する成分である。また、本明細書において分岐構造とは架橋構造を含む意味である。a3成分の具体例としては、グリセリン、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、1,2,6-ヘキサントリオール、1,2,4-ブタントリオールなどが挙げられる。なお、a3成分とともにエリスリトール、ソルビトール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール等のテトラオールを併用できる。a1成分~a3成分の使用量は特に限定されないが、通常は、a1成分とa2成分の合計を100モルとした場合において、a1成分が30~70モル程度、a2成分が70~30モル程度である。また、a3成分は、a1成分とa2成分の合計100モルに対して通常0.5~5モル程度である。a1成分~a3成分からなる脱水縮合物は、各種公知のポリエステル製造法に従い得ることができる。また、脱水縮合反応の条件は特に限定されず、反応は常圧下または減圧下で行なうことができる。また、エステル化反応に際しては、三酸化アンチモン、テトラプロピルチタネート、テトラブチルチタネート、テトラステアリルチタネート、ジブチルチンジラウレート、ジブチルチンジクロライド、酸化亜鉛、オクチル酸コバルトなどの各種公知エステル化触媒を使用でき、その使用量は通常、a1成分~a3成分の総重量に対して0~5重量程度である。こうして得られたA成分の物性は特に限定されないが、例えば水酸基価JISK-1557-1が通常10~40mgKOH/g程度、好ましくは15~30mgKOH/gとなる範囲である。水酸基価を10mgKOH/g以上とすることにより硬化性が良好になり、アンダーコート層の架橋密度が向上し、耐湿性が良好になる。また、水酸基価を40mgKOH/g以下とすることにより、密着性が良好になる。なお、水酸基価は前記a3成分の使用量により調節できる。また、密着性や耐湿性の観点より、A成分のガラス転移温度が通常0~60°C程度、好ましくは10~50°C程度であり、数平均分子量ゲルパーミエーションクロマトグラフィーによるポリスチレン換算値が通常5,000~22,000程度、好ましくは8,000~20,000程度である。B成分としては、活性エネルギー線重合性官能基および水酸基を有する化合物であれば各種公知のものを特に制限なく使用できる。B成分は、分子内に活性エネルギー線重合性官能基を有することから活性エネルギー線硬化皮膜層とアンダーコート層との密着性に寄与し、また、分子内に水酸基を有することから後述のC成分と重付加してアンダーコート層中に組み込まれ、プラスチックフィルム層とアンダーコート層との密着性に寄与すると考えられる。活性エネルギー線重合性官能基としては、具体的には、メタアクリロイル基、アリル基、アリルエーテル基、エテニル基、およびビニルエーテル基等からなる群より選ばれる1種が挙げられる。これらの中でも、重合速度が大きく、アンダーコート層が短時間に得られることから、メタアクリロイル基が好ましい。B成分の具体例としては、モノヒドロキシモノメタアクリレート類B-1以下、B-1成分という、モノヒドロキシポリメタアクリレート類B-2以下、B-2成分という、およびポリヒドロキシポリメタアクリレート類B-3以下、B-3成分というからなる群より選ばれる1種が挙げられる。B-1成分としては、例えば、2-ヒドロキシエチルアクリレート、2-ヒドロキシプロピルアクリレート、4-ヒドロキシブチルアクリレート等が挙げられる。また、B-2成分としては、例えば、トリメチロールプロパンジメタアクリレート、グリセリンジメタアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタメタアクリレート等が挙げられる。また、B-3成分としては、例えば、ペンタエリスリトールジメタアクリレート、ジペンタエリスリトールテトラメタアクリレート等が挙げられる。これらの中でも、密着性や耐湿性等の観点よりB-2成分およびB-3成分が好ましい。C成分は、A成分およびB成分の双方と反応可能な成分であり、A成分~C成分が水酸基とイソシアネートとの反応を介して一体的に架橋反応する結果、所期の効果を奏するアンダーコート層が得られると考えられる。C成分の具体例としては、例えば、下記一般式1で表されるジイソシアネートヌレート体C-1以下、C-1成分という、および下記一般式2で表されるジイソシアネートアダクト体C-2以下、C-2成分というが挙げられる。式中、R1は芳香族ジイソシアネート残基、脂肪族ジイソシアネート残基、および脂環式ジイソシアネート残基のいずれかを表す。式中、R2は炭素数1~3のアルキル基またはOCN-R3-HN-C=O-O-CH2-で示される官能基を表す。また、式中及びR2中、R3は、それぞれ独立に芳香族ジイソシアネート残基、脂肪族ジイソシアネート残基、および脂環式ジイソシアネート残基のいずれかを表す。なお、ジイソシアネート残基とは、C-1成分またはC-2成分を構成する芳香族ジイソシアネート、脂肪族ジイソシアネート、および脂環式ジイソシアネートについて、イソシアネート基を除いた残りの基を意味する。芳香族ジイソシアネートとしては、トリレンジイソシアネート、α,α,α’,α’-テトラメチルキシリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネートなどが挙げられる。また、脂肪族ジイソシアネートとしては、ヘキサメチレンジイソシアネート、トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート、リジンジイソシアネートなどが挙げられる。また、脂環式ジイソシアネートとしてはジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、1,4-シクロヘキサンジイソシアネート、水添キシレンジイソシアネート、水添トリレンジイソシアネート等が挙げられる。上記C成分の市販品としては、例えば、コロネート2030、コロネートL、コロネートHXいずれも日本ポリウレタン工業株製、コロネートHL日本ポリウレタン工業株製、タケネートD110N三井化学株製等が挙げられる。また、C-1成分およびC-2成分以外のC成分以下、C-3成分というとして、例えば、ビュレット型ポリイソシアネート、リジントリイソシアネートや、6官能のポリイソシアネート製品名デュラネートMHG-80B、旭化成ケミカルズ株製等を使用することもできる。C成分としては、アンダーコート層の乾燥性や密着性、耐湿性の観点より、C-1成分、C-2成分、C-3成分の順で好ましい。なお、C成分とともに、前記芳香族ジイソシアネート、脂肪族ジイソシアネート、および脂環式ジイソシアネートを希釈成分として使用してもよい。本発明のアンダーコート剤には、アンダーコート剤の硬化性を高め、アンダーコート層をより短時間で得る目的で、各種公知のウレタン化触媒D以下、D成分というを含ませることができる。D成分の具体例としては、ジブチル錫ジラウレートやジオクチル錫ジラウレート、オクチル酸ビスマス等の有機金属触媒や、トリエチルアミンやトリエチレンジアミンなどの有機アミンやその塩等のアミン触媒が挙げられる。本発明のアンダーコート剤は、通常、各種公知の有機溶剤E以下、E成分というの溶液として使用する。E成分の具体例としては、ケトン系有機溶剤アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等、エステル系有機溶剤酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸アミル、ぎ酸エチル、プロピオン酸ブチル、メトキシプロピルアセテート、メチルセロソルブアセテート、セロソルブアセテート等、エーテル系有機溶剤ジオキサン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等、非プロトン性極性有機溶剤N-メチルピロリドン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等、芳香族炭化水素系有機溶剤ソルベッソ100、ソルベッソ150いずれもエクソン化学株製、トルエン、キシレン等などが挙げられる。これらの中でも、ケトン系有機溶剤を使用すると、アンダーコート剤のポットライフを長期化できる他、アンダーコート層の乾燥性が良好となり、密着性や耐湿性等に優れた硬化皮膜を比較的短時間で形成できるため好ましい。本発明のアンダーコート剤におけるA成分及びB成分の含有量は特に制限されないが、密着性や耐湿性等の観点より、両成分は、A成分100重量部不揮発分換算に対するB成分の含有量が通常0.5~30重量部程度、好ましくは1~10重量部の範囲で使用するのが好ましい。C成分の含有量は、A成分の水酸基をxmol、B成分の水酸基をymol、C成分のイソシアネート基をzmolとした場合において、z/xyが通常0.5~5程度、特に1.0~3.0の範囲であるのがよい。当該範囲であることにより、アンダーコート剤の硬化性や密着性、耐湿性等が特に良好になる。D成分の含有量は、A成分100重量部固形分換算に対して通常0.1~5重量部程度、好ましくは0.3~3重量部である。当該含有量であることにより、アンダーコート剤の硬化性や密着性、耐湿性等が特に良好になる。E成分の使用量は特に限定されないが、アンダーコート剤の不揮発分濃度が通常10~50重量程度、好ましくは20~40重量となる範囲であればよい。また、本発明のアンダーコート剤には、添加剤として、レベリング剤、防滑剤、酸化防止剤、顔料、染料、滑剤、無機フィラーコロイダルシリカ、酸化亜鉛、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、酸化チタン、カオリン、水酸化アルミニウム等、光安定剤、紫外線吸収剤、後述の光重合開始剤などを配合してもよい。本発明の活性エネルギー線硬化皮膜付プラスチックフィルム以下、単に積層フィルムということがあるは、プラスチックフィルムの少なくとも片面に、本発明のアンダーコート剤からなるアンダーコート層、および活性エネルギー線硬化皮膜層がこの順で積層したものである。プラスチックフィルムとしては、例えば、ポリスチレンフィルム、ポリカーボネートフィルム、ポリエステルフィルム、ABSフィルム、ポリ塩化ビニルフィルム、ポリオレフィンフィルム、トリアセチルセルロースフィルム等の熱可塑性樹脂からなるフィルムが挙げられ、これらはコロナ放電等の表面処理がされていてもよい。これらの中でも、密着性や耐湿性等の観点よりポリエステルフィルム、特にポリエチレンテレフタレートPETフィルムが好ましい。アンダーコート層は、本発明のアンダーコート剤を前記プラスチックフィルムに塗工し、乾燥させることによって得られる。塗工手段としては、ロールコーター、リバースロールコーター、グラビアコーター、ナイフコーター、バーコーター等などが挙げられる。塗工量は通常、乾燥不揮発分として0.01~10g/m2程度である。また、膜厚は特に制限されないが、通常、0.1~10μm程度である。また、乾燥温度は通常室温~150°C程度、具体的には室温~120°C程度であり、乾燥時間は通常10秒~3分程度である。活性エネルギー線硬化皮膜層は、各種公知の活性エネルギー線硬化型材料を、前記アンダーコート層上に、前記手段により塗工し、活性エネルギー線を照射することによって得られる。硬化皮膜層の膜厚は特に制限されないが、通常、1~75μm程度である。活性エネルギー線硬化型材料は、モノマータイプ、オリゴマータイプ、ポリマータイプのいずれであってもよい。具体的には、前記B成分;前記b2成分;2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、イソオクチルメタアクリレート、ベンジルメタアクリレート、シクロペンタニルメタアクリレート、シクロヘキシルメタアクリレート、ジシクロペンテニルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート等のモノメタアクリレート類;1,3-ブタンジオールジメタアクリレート、1,4-ブタンジオールジメタアクリレート、1,6-ヘキサンジオールジメタアクリレート、ジエチレングリコールジメタアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタアクリレート等のジメタアクリレート類;トリメチロールプロパントリメタアクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサメタアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラメタアクリレート、グリセロールトリメタアクリレート等の、メタアクリロイル基を少なくとも3つ有する化合物;ポリウレタンポリメタアクリレート、前記ポリエステルポリメタアクリレート等のオリゴマーなどが挙げられ、2種以上を併用してもよい。また、当該活性エネルギー線硬化型材料には、各種公知の光重合開始剤が配合されていてもよい。具体的には、ベンゾフェノン、ベンゾイル安息香酸、p-ジメチルアミノ安息香酸エステル、ベンゾイル安息香酸メチル、フェニルベンゾフェノン、トリメチルベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系重合開始剤;フェノキシジクロロアセトフェノン、ブチルジクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、ヒドロキシメチルフェニルプロパンオン、イソプロピルフェニルヒドロキシメチルプロパンオン、ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、等のアセトフェノン系重合開始剤;チオキサントン、クロルチオキサントン、メチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、ジクロロチオキサントン、ジエチルチオキサントン、ジイソプロピルチオキサントン等のチオキサントン系重合開始剤などが挙げられ、2種以上を併用してもよい。その他、当該活性エネルギー線硬化型材料には、前記E成分や添加剤が配合されていてもよい。活性エネルギー線としては、紫外線や電子線が挙げられる。紫外線の供給源としては例えば高圧水銀灯やメタルハライドランプ等が挙げられ、照射量は通常100~2,000mJ/cm2程度である。また、電子線の供給方式としては例えばスキャン式電子線照射、カーテン式電子線照射法等が挙げられ、照射エネルギーは通常10~200kGy程度である。以下、実施例および比較例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、各例中、部およびは特記無い限り重量基準である。製造例1<A成分の製造>撹拌機、冷却器、温度計および窒素ガス導入管を備えた反応容器に、テレフタル酸479部、イソフタル酸402部、アゼライン酸87部、エチレングリコール256部、1,6-ヘキサンジオール221部、ネオペンチルグリコール148部、およびトリメチロールプロパン7部を仕込み、撹拌下に反応系を加熱してこれらを溶融した。次いで、脱水縮合反応で生成する水を除去しながら、反応系を、160°Cから200°Cまで3時間かけて徐々に昇温し、更に200°Cで1時間保温した。次いで三酸化アンチモンを0.16部加えた。次いで、反応容器に真空減圧装置をつなぎ、235°C、2.8kPaで1時間、減圧重縮合反応を行った。次いで、メチルイソブチルケトン512部、メチルエチルケトン768部を加え均一に溶解した。こうして、不揮発分が50、水酸基価が21mgKOH/g、ガラス転移温度製品名DSC6200:セイコーインスツル株製による測定値をいう。以下、同様。が31°C、数平均分子量ゲルパーミエーションクロマトグラフィー装置製品名HLC-8220GPC:東ソー株製によるポリスチレン換算値をいう。以下、同様。が10,000のポリエステル樹脂A-1の溶液を得た。製造例2~11、比較製造例1a1成分~a3成分の種類及び使用量を表1で示すものに変更した他は製造例1と同様にして、分岐状ポリエステル樹脂A-2~A-11の各溶液、および非分岐状ポリエステル樹脂A-12の溶液を得た。なお、表1中の各成分の使用量の単位は、部である。表1中、各記号は以下の意味である。TPA:テレフタル酸IPA:イソフタル酸AZE:アゼライン酸SEB:セバシン酸HHPA:ヘキサヒドロ無水フタル酸CHDA:1,4-シクロヘキサンジカルボン酸EG:エチレングリコール1,6HD:1,6ヘキサンジオールNPG:ネオペンチルグリコールPG:プロピレングリコール2MPD:2-メチル1,3-プロパンジオール1,4BD:1,4-ブタンジオールDEG:ジエチレングリコールCHDM:1,4-シクロヘキサンジメタノールBisAEO付加物:ビスフェノールAのエチレンオキシド付加物GLY:グリセリンTMP:トリメチロールプロパンOHV:水酸基価mgKOH/gTg:ガラス転移温度°CMn:数平均分子量<アンダーコート剤の調製>実施例1製造例1で得た分岐状ポリエステル樹脂A-1の溶液100部に、B成分としてペンタエリスリトールトリアクリレート商品名ビスコート300:大阪有機化学工業株を1.5部添加し、混合した。次いで、当該溶液にC成分としてコロネートHXヘキサメチレンジイソシアネートのヌレート体商品名:日本ポリウレタン工業株を8.9部、D成分としてジオクチル錫ジラウレート商品名ネオスタンU-810:日東化成株を0.25部添加し、E成分であるメチルエチルケトン131部で希釈して、不揮発分が25のアンダーコート剤を得た。実施例2~26、比較例1~5表2に示す原料種、使用量に変更した他は実施例1と同様の方法により、アンダーコート剤を得たいずれのアンダーコート剤の不揮発分も25である。<活性エネルギー線硬化型樹脂組成物の調製>トリプロピレングリコールジアクリレート商品名TPGDA:ダイセルサイテック株製100部、光開始剤商品名イルガキュア184:チバジャパン製5部を良く混合し、紫外線硬化型樹脂組成物を調製した。<積層フィルムの作製>市販PETフィルム商品名ルミラーT60、75μm厚、東レ株製に、実施例1のアンダーコート剤を乾燥膜厚が1μmになるようにバーコーターで塗布し、120°Cで30秒間乾燥させた後、直ちにアンダーコート面に前記紫外線硬化型樹脂組成物を、硬化後の膜厚が10μmになるようにバーコーターで塗布した。次いで、大気中で、高圧水銀灯80W、水銀灯高さ10cm、搬送速度10m/分の下に塗工後のフィルムを3回通過させることにより、積層フィルムを作製した。他の実施例および比較例のアンダーコート剤についても同様にして積層フィルムを作製した。<初期密着性>JIS5600に準じ、実施例1の積層フィルムに1mmマスを碁盤目状に100マス作成した後、粘着テープを貼り付け、垂直方向に急速に剥がした。次いで、硬化皮膜の残存量により初期密着性を以下の基準により評価した。他の実施例および比較例の積層フィルムについても同様に評価した。これらの結果を表2に示す。6:90マス以上が残存した。5:80マス以上90マス未満が残存した。4:70マス以上80マス未満が残存した。3:60マス以上70マス未満が残存した。2:50マス以上60マス未満が残存した。1:50マス未満が残存した。<耐湿性>実施例1に係る積層フィルムを恒温恒湿槽60°C、95RHに4日間放置した後、初期密着性の評価と同様の方法および基準により硬化皮膜の密着性を評価した。これらの結果を表2に示す。表2中、各記号は以下の意味である。M400:ジペンタエリスリトールペンタ及びヘキサアクリレート商品名アロニックスM-400:東亞合成株製V295:トリメチロールプロパントリアクリレート商品名ビスコート295大阪有機化学工業株製D110N:市販イソシアネート系架橋剤トリメチロールプロパンキシレンジイソシアネート:商品名タケネートD110N:三井化学株製U600:オクチル酸ビスマス商品名ネオスタンU-600日東化成株製なお、表2中の1および2は、それぞれ本発明のA成分およびB成分に相当しない比較例である。"