"ボイラの前後方向に複数の伝熱管が吊下げられた吊下げ伝熱管と、ボイラの後部伝熱部の前後方向に横置きされ、上下に積層する複数の伝熱管を順次折り返して後部伝熱部の下方から上方に向かって積み重ね、後部伝熱部の上方では垂直方向に延びる垂直部分を有する横置き伝熱管を備え、ボイラ天井壁を貫通させて前記吊り下げ伝熱管と横置き伝熱管の垂直部分を延ばしてボイラ天井壁の上方で前記吊り下げ伝熱管と横置き伝熱管の垂直部分を中間管寄せで接続して一組の熱交換ユニットとし、該熱交換ユニットをボイラ炉幅方向に複数組配置したことを特徴とする伝熱管構造。前記一組の熱交換ユニットの吊下げ伝熱管は、前記中間管寄せに接続された伝熱管がそれぞれ天井壁の下方でボイラ後方側に折り曲げられ、上方に折り返して天井壁を貫通し、前記中間管寄せを跨ぐようにして、前記中間管寄せの上方で吊下げ伝熱管の出口管寄せに接続されることを特徴とする請求項1に記載の伝熱管構造。前記一組の熱交換ユニットの吊下げ伝熱管は、前記中間管寄せに接続された伝熱管がそれぞれ天井壁の下方でボイラ前方側に折り曲げられ、上方に折り返して天井壁を貫通し、前記中間管寄せを跨ぐようにして、前記中間管寄せの上方で吊下げ出口伝熱管の出口管寄せに接続されることを特徴とする請求項1に記載の伝熱管構造。上記した図7,図8及び図9に示す伝熱管構造は、管寄せ5,7,10に集まった流体を後流側に運ぶために、管寄内の流体を集合させるマニホルド6,8,11や流路連結のために連絡配管9A,9Bを必要とする構成であった。そのため、構成する部品は多く、コストのかかる構成であった。さらに現地でのそれらの部品の据付時の溶接作業量も多い傾向にあった。特許文献1には複数の入口管寄と出口管寄との間に中間パネルと側部パネルを設け、側部パネルに水平方向左右に張り出し部を形成することでパネル相互間に所定の間隔を保持させ、更に複数の入口管寄と出口管寄の各長さ方向の中間部上側に入口連絡管及び出口連絡官を接続することで管寄全体の構成を簡素化できると記載されている。しかし、特許文献1記載の発明では本発明の課題とする吊下げ伝熱管と横置き伝熱管の管総本数が相違する場合の伝熱管構造に関するものではなく、また、従来の高品質の燃料を使用していたボイラ火炉では、吊下げ伝熱管と横置き伝熱管の管総本数が相違するとか、前記伝熱管のボイラ炉幅方向の間隔が異なるということが無かった。そこで本発明の課題は、吊下げ伝熱管や横置き伝熱管などの伝熱管をパネル状に配置する場合のパネル間に灰が堆積してパネルが連結することを防止し、そのために大径のマニホルドや連結管を用いること無く、輸送性と現地据付性最終組立が容易な伝熱管構造を提供することである。本発明に係わる伝熱管構造は、上記課題の解決を目的としており、横置き伝熱管と吊下げ伝熱管の管本数に影響されず、構成する部材の重量を低減できる構造とした。さらに、部品点数を低減することで据付性も向上する構成とする。請求項1記載の発明は、ボイラの前後方向に複数の伝熱管が吊下げられた吊下げ伝熱管3と、ボイラの後部伝熱部の前後方向に横置きされ、上下に積層する複数の伝熱管を順次折り返して後部伝熱部の下方から上方に向かって積み重ね、後部伝熱部の上方では垂直方向に延びる垂直部分を有する横置き伝熱管2を備え、ボイラ天井壁12を貫通させて前記吊り下げ伝熱管3と横置き伝熱管2の垂直部分を延ばしてボイラ天井壁の上方で前記吊り下げ伝熱管3と横置き伝熱管2の垂直部分を中間管寄せ1で接続して一組の熱交換ユニットとし、該熱交換ユニットをボイラ炉幅方向に複数組配置したことを特徴とする伝熱管構造である。請求項2記載の発明は、前記一組の熱交換ユニットの吊下げ伝熱管3は、前記中間管寄せ1に接続された伝熱管がそれぞれ天井壁12の下方でボイラ後方側に折り曲げられ、上方に折り返して天井壁12を貫通し、前記中間管寄せ1を跨ぐようにして、前記中間管寄せ1の上方で吊下げ伝熱管4の出口管寄せ5に接続されることを特徴とする請求項1に記載の伝熱管構造である。請求項3記載の発明は、前記一組の熱交換ユニットの吊下げ伝熱管3は、前記中間管寄せ1に接続された伝熱管がそれぞれ天井壁12の下方でボイラ前方側に折り曲げられ、上方に折り返して天井壁12を貫通し、前記中間管寄せ1を跨ぐようにして、前記中間管寄せ1の上方で吊下げ出口伝熱管4の出口管寄せ5に接続されることを特徴とする請求項1に記載の伝熱管構造である。請求項1記載の発明によれば、伝熱管総本数の違う横置き伝熱管2と吊下げ伝熱管3であっても、これら両伝熱管2,3の連結のために、個々の独立した管寄せを用いずに各伝熱管2,3の入口と出口の管寄せを一体型とすることで、前記伝熱管をパネル状に配置する場合にパネル間に灰が堆積することが無く、ボイラ耐圧部品の部品点数を減らし、重量を低減することができる。また、部品点数の低減は輸送や据付けへの効果が大きい。請求項2記載の発明によれば、中間管寄せ1が吊下げ出口伝熱管4の隣接管の間隔を通り抜けることがない構造であるため、比較的短い中間管寄せを用いることができ、輸送性が向上する。請求項3記載の発明によれば、吊下げ出口伝熱管4を炉内ガス流れの低温側に配置するため、吊下げ出口伝熱管4の肉厚を比較的薄くすることができる。以下本発明に係るボイラの伝熱管構造の実施の形態を図面によって説明する。なお、本実施例の伝熱管は、図5に示すボイラ内に配置される伝熱管に関わるものである。図1において横置き伝熱管2と吊下げ入口伝熱管3はその管総本数が一致していない。一例として次のことを想定する。すなわち、横置き伝熱管2は1パネル14本の管で構成され、蒸気発生器当たり104パネルあり、全1456本の管が存在する。一方、吊下げ入口伝熱管3と吊下げ出口伝熱管4は1パネル20本の管、52パネルとし、全1040本の管で構成されている。横置き伝熱管2と吊下げ入口伝熱管3の伝熱管本数が相違するため、横置き伝熱管2と吊下げ入口伝熱管3を直接連結することはできない。そこで、これらの管群を中間管寄せ1に接続する。すなわち、1つの中間管寄せ1に、炉幅方向の間隔がそれぞれ異なる横置き伝熱管2のパネルと、吊下げ入口伝熱管3と吊下げ出口伝熱管4のパネルとが一連となった吊下げ伝熱管パネルとを接続する。本例の場合、図2に示す横置き伝熱管2と吊下げ入口伝熱管3のパネル枚数は2対1の関係であることから、横置き伝熱管2はその4つのパネルを、吊下げ入口伝熱管3は2つのパネルを一つの中間管寄せ1に接続すれば、全ての伝熱管が中間管寄せ1に均等に接続できる。この中間管寄せ1を介して内部流体は、吊下げ入口伝熱管3から吊下げ出口伝熱管4を通り、図1に示す吊下げ伝熱管出口管寄せ5に入り、吊下げ伝熱管出口マニホルド6で混合される。本実施例の場合によれば全26本の中間管寄せ1を配置する。図3を用いて吊下げ出口伝熱管4と中間管寄せ1の配置を説明する。過度の伝熱管温度上昇を防ぐため、より低温の吊下げ入口伝熱管3が炉内ガスの上流側ガス高温側へ配置される。そのため、中間管寄せ1は、吊下げ出口伝熱管4を越えて吊下げ入口伝熱管3まで達するように配置しなければならない。今、吊下げ出口伝熱管4は溶融灰連結による流路閉塞を防ぐため、管群同士の間隔を450mm程度と従来に比べて拡げていることから、その吊下げ出口伝熱管4の中の互いに隣接する伝熱管の間を水平方向に真直ぐに通り抜けするように配置することで中間管寄せ1を配置できる。更に、図1に示す構造を採用することで、横置き伝熱管2と吊下げ入口伝熱管3の天井壁管12から上方の部分の長さを減少させることができる。図8に示す伝熱管構造のG-G線矢視断面図である図6bのように、天井壁管12と横置き伝熱管出口マニホルド8と天井壁管12と吊下げ伝熱管入口マニホルド11は、ボイラ運転中にそれらの温度差によって、ボイラ中心からマニホルド8,11の管軸方向へ向かっての熱伸び差が生じる。この時、伝熱管2,3はマニホルド8,11にそれぞれ接続された管寄せ7,10に連結されているため、前記マニホルド8,11の熱伸び差分だけ強制的に変形させられる。この場合、管寄せ7,10と伝熱管2,3の溶接接合部であるE部図6bには大きな応力が発生する。図8に示す伝熱管構造では図6bに示すように、伝熱管2,3の応力低減の観点から、マニホルド8,11は天井壁12から2500mm程度上方に配置し、フレキシブルな構造を採用する必要があった。一方、図1のF-F線矢視断面図を示す図6aのように、本実施例1の構成を採用すれば、図7に示すマニホルド8,11を設置していないため、中間管寄せ1は天井壁管12と一緒に熱移動する。すなわち中間管寄せ1と天井壁管12との熱伸び差は生じない。従って、中間管寄せ1に接続される伝熱管2,3には、フレキシビリティを確保する必要はなく、中間管寄せ1を天井壁管12の上方2000mm程度の位置に配置すればよく、天井壁管12から上部の伝熱に全く寄与しない部分の上方の部分の長さを低減できる。また、据付費は、中間管寄せ1を図1に示すC部で分割し、ボイラを設置する現地においてC部を溶接接合すれば26ヶ所分のみの溶接となる。図7、図8に示す構造では、マニホルド8,11と連絡配管9A,9Bとの溶接4ヶ所及び管寄せ7,10とマニホルド8,11との溶接箇所は52ヶ所となることから本実施例では溶接箇所を半減でき、図7、図8に示す構造に比べて据付費の低減および据付性の向上が図れる。図4は本実施例の構造を示す側面図であって、実施例1と異なる点は、輸送性をさらに向上させるために、吊下げ入口伝熱管3を炉内ガス流れの後流側に、吊下げ出口伝熱管4を炉内ガス流れの前流側に配置したことである。横置き伝熱管2が連結された中間管寄せ1は、吊下げ出口伝熱管4の隣接管の間隔を通り抜けることなく配置でき、中間管寄せ1に接続された吊下げ入口伝熱管3は、吊下げ出口伝熱管4を介して吊下げ伝熱管出口管寄せ5へ接続され、そして、吊下げ伝熱管出口管寄せ5は吊下げ伝熱管出口マニホルド6に接続される。本実施例は中間管寄せ1が吊下げ出口伝熱管4の隣接管の間隔を通り抜ける実施例1の構成とは異なり、中間管寄せ1が吊下げ出口伝熱管4の隣接管の間隔を通り抜けることがない構造であるため、中間管寄せ1の長さは、実施例1の構造に比べて2000mm程度は短くなり、輸送性が向上する。但し、前述の通り吊下げ出口伝熱管4群を炉内ガス流れの高温側に配置するため、吊下げ出口伝熱管4の温度が実施例1の吊下げ出口伝熱管4の温度に比べて上昇するため、吊下げ出口伝熱管4の肉厚は実施例1のそれよりも厚くする必要がある。"