"活性エネルギー線硬化性樹脂組成物であって、下記A成分~D成分:Aa1グリセロール誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a2トリメチロールプロパン誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a3ペンタエリスリトール誘導体の単量体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、並びにa4エーテル結合又はエステル結合を含み、かつ4以上の末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物からなる群より選択される、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含有する多官能アクリレート化合物、B光硬化性プレポリマー、C単官能又は2官能のメタアクリロイル基含有モノマー、及びD光重合開始剤を含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。A成分~D成分の重量に対して、A成分が0.01~25重量である、請求項1記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。光学部品を貼り合わせるための接着剤である、請求項1又は2記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。光ピックアップ装置組み立て用の接着剤である、請求項1又は2記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。請求項1又は2記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物で貼り合わせた、接着構造体。請求項3記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を用いて貼り合わせた、光学部品。請求項4記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を使用して組み立てた、光ピックアップ装置。本発明の課題は、ポリフェニレンサルファイドPPSなどプラスチック材、あるいは金属部材に対して、高い初期接着性を有し、高温高湿試験をはじめとする耐久性試験にて、高い保持力を呈し、その熱時の変形、および熱時と荷重に対する変形性が極めて少なく抑えられ、これにより部品の動きを抑えることができる樹脂組成物を提供することを課題とする。本発明者は、前記の課題を解決するべく鋭意研究を重ねた結果、下記A成分~D成分を含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物が前記の目的を達成し得ることを見いだし、本発明に至ったものである。すなわち、本発明は、活性エネルギー線硬化性樹脂組成物であって、下記A成分~D成分:Aa1グリセロール誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a2トリメチロールプロパン誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a3ペンタエリスリトール誘導体の単量体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、並びにa4エーテル結合又はエステル結合を含み、かつ4以上の末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物からなる群より選択される、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含有する多官能アクリレート化合物、B光硬化性プレポリマー、C単官能又は2官能のメタアクリロイル基含有モノマー、及びD光重合開始剤を含有することを特徴とする活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に関する。本発明は、A成分~D成分の重量に対して、A成分が0.01~25重量である、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に関する。本発明は、光学部品を貼り合わせるための接着剤である、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に関する。本発明は、光ピックアップ装置組み立て用の接着剤である、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に関する。本発明は、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物で貼り合わせた、接着構造体に関する。本発明は、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を用いて貼り合わせた、光学部品に関する。本発明は、前記に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を使用して組み立てた、光ピックアップ装置に関する。本発明によれば、ポリフェニレンサルファイドPPSなどプラスチック部材、あるいは金属部材に対して、高い初期接着性を有し、高温高湿試験をはじめとする耐久性試験にて、高い保持力を呈し、その熱時の変形、および熱時と荷重に対する変形性が極めて少なく抑えられ、これにより部品の動きを抑えることができる樹脂組成物が得られる。本発明により、シリンジ塗布性などの作業性がよく、紫外光を照射した場合、短時間で硬化することが可能である活性エネルギー線硬化性樹脂組成物が提供される。本発明において、A成分は、a1グリセロール誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a2トリメチロールプロパン誘導体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のその多量体、a3ペンタエリスリトール誘導体の単量体及びエーテル骨格を連結官能基とした直線又は分岐状のその多量体、及びa4エーテル結合又はエステル結合を含み、かつ4以上の末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物からなる群より選択される、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含有する多官能アクリレート化合物である。A成分は、それぞれ単独で使用してもよいし、又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。なお、本明細書において、メタアクリレートは、アクリレート及びメタクリレートの両方を含み、メタアクリロイル基は、アクリロイル基及びメタクリロイル基の両方を含む。本発明において、グリセロール誘導体、トリメチロールプロパン誘導体、ペンタエリスリトール誘導体、及びエーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状のそれらの多量体は、分子中にグリセロール単位、トリメチロールプロパン単位及びペンタエリスリトール単位を含み、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含む。ここで、グリセロール単位とは、グリセロールから3つのヒドロキシ基を除去した構造であり、トリメチロールプロパン単位とは、トリメチロールプロパンから3つのヒドロキシ基を除去した構造であり、ペンタエリスリトール単位とは、ペンタエリスリトール単位から4つのヒドロキシ基を除去した構造である。本発明において、グリセロール誘導体、トリメチロールプロパン誘導体、及びペンタエリスリトール誘導体は、グリセロール、トリメチロールプロパン、及びペンタエリスリトールが、4個以上のメタアクリロイル基で置換されている化合物である。本発明において、連結官能基であるエーテル骨格は、グリセロール、トリメチロールプロパン、及びペンタエリスリトールの分子間における、2つのヒドロキシ基の縮合により形成されるエーテル結合であるか、グリセロール、トリメチロールプロパン、又はペンタエリスリトールと、エチレングリコールなどのジアルコール化合物との縮合により形成されるポリエーテル骨格である。本発明において、連結官能基であるエーテル骨格は、下記一般式1:-O-X-O-n1-1式中、Xは、炭素原子数1~4のアルキレンであり、n1は、0又は1~3の整数であるで示される。炭素原子数1~4のアルキレンとしては、メチレン、エチレン、トリメチレンン、及びテトラメチレンが挙げられ、好ましくは、エチレンである。一般式1において、n1は、好ましくは0である。すなわち、本発明におけるエーテル骨格は、好ましくはエーテル結合-O-である。本発明において、エーテル骨格を連結官能基とした直線状のグリセロール誘導体の多量体は、下記一般式2:式中、n2は、2~10であり、R1は、水素、アクリロイル、又はメタクリロイルであり、R2は、水素又はメチルであり、但し、アクリロイル及びメタクリロイルの合計は4以上であるで示される化合物が好ましい。本発明において、エーテル骨格を連結官能基とした直線状のトリメチロールプロパン誘導体の多量体としては、下記式3:式中、n2、R1及びR2は、一般式2で定義されたとおりであり、但し、アクリロイル及びメタクリロイルの合計は4以上であるで示される化合物が好ましい。本発明において、エーテル骨格を連結官能基とした直線状のペンタエリスリトール誘導体の多量体としては、下記式4:式中、n3は、1~10であり、R1は、一般式2で定義されたとおりであり、但し、アクリロイル及びメタクリロイルの合計は4以上であるで示される化合物が好ましい。本発明において、エーテル骨格を連結官能基とした直線状又は分岐状の多量体は、一般式5:式中、R3は、水素又はメチルであり、n4は、1~5であり、但し、アクリロイル及びメタクリロイルの合計は4以上であるで示される化合物が特に好ましい。一般式5で示される化合物において、n4は、3~4であるのがより好ましい。このような化合物を用いることにより、熱時の変形、および熱時と加重に対する変形性を極めて少なく抑えられた樹脂組成物を与えることができる。一般式5で示される化合物は、市販品としてV802一般式5においてn4=3.45大阪有機化学社製、DPE-6Aジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、及びPE-4A共栄社化学社製が挙げられる。本発明において、連結官能基により分岐状構造が存在する分岐状に多量体化した多官能アクリレート化合物は、グリセロール誘導体、トリメチロールプロパン誘導体、及びペンタエリスリトール誘導体が、エーテル骨格を連結官能基として、分岐状に多量体化した化合物である。このような多量体は、例えば、グリセロール、トリメチロールプロパン、及びペンタエリスリトールからヒドロキシ基を除去した構造同士が、エーテル骨格である連結官能基を介して多量体化した化合物であり、メタアクリロイル基を4以上有する化合物である。例えば、ペンタエリスリトール誘導体が連結官能基を介して分岐状に多量体化した多官能アクリレート化合物に含まれる、ペンタエリスリトールの構造は、下記式6a~6d:式中、R1は上記に定義したとおりであるで示される。本発明において、ペンタエリスリトール誘導体の分岐状の多量体である化合物は、式6a~6dで示される構造同士が、エーテル骨格を介してランダムに結合している構造であるしかし、式6bで示される構造のみで直線状に結合し、末端に式6aで示される構造が結合する直線状に分岐した多量体は除く。本発明において、ランダムに結合したペンタエリスリトール誘導体の分岐状の多量体である化合物は、どのような構造であってもよく、例えば環状であることも、網目状構造であることもできる。ペンタエリスリトール誘導体の分岐状の多量体として、例えば、一般式7:式中、n5は、1~10であり、n6は、0~10であり、R1は、一般式2で定義されたとおりであり、R2は、一般式8又は一般式9:式中、n7は、1~10であり、R1は、一般式2で定義されたとおりである式中、R1は、一般式2で定義されたとおりであり、n8は、1~10であり、n9は、0~10であり、R4は、一般式8で示される基であるであり、但し、1分子中、アクリロイル基及びメタクリロイル基の合計は4以上であるで示される化合物が挙げられる。このような、エーテル結合を連結官能基としたペンタエリスリトールの分岐状の多量体として、VStar-501大阪有機化学社製が挙げられる。本発明において、エーテル結合又はエステル結合を含み、かつ4以上末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物である、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含有する多官能アクリレート化合物は、コアと、枝分かれユニットを含む樹枝構造とから構成される化学構造を有する化合物である。このような化合物として、デンドリマー型アクリレート化合物が挙げられる。本発明の樹木状分子化合物において、コアから最初の樹枝構造及びその末端部分までを第1世代と定義する。第1世代の樹枝構造の外側に次の樹枝構造を有する場合に、該次の樹枝構造からその末端までを第2世代と定義する。第3世代以降も同様に次の樹枝構造からその末端までを次の世代と定義する。本発明のデンドリマーにおいて好ましい世代数としては、1~5の範囲であり、更に好ましくは1~3である。本発明において、樹木状分子化合物のコアとしては、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール及びジペンタエリスリトールが挙げられる。本発明において、樹木状分子化合物の枝分かれユニットを含む樹枝構造として、下記式10:式中、R1は、一般式2で定義されたとおりであり、sは、1~5の整数であるで示される構造が挙げられる。ここで、一般式10におけるR1は、本発明の樹木状化合物の末端に相当する。一般式10における繰り返し数sは、デンドリマー化合物の世代数に相当するものである。例えば、一般式10における繰り返し数sが2である場合は、下記10a:式中、R1は、一般式2で定義されたとおりであるで示される。本発明において、エーテル結合又はエステル結合を含み末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物は、下記式11:{式中、n10は、互いに独立して、1~3の整数であり、R4は、互いに独立して、水素、アクリロイル、メタクリロイル、又は一般式10:式中、R1及びsは、上記で定義されたとおりであるであり、但し、アクリロイル及びメタクリロイルの合計は4以上である}で示される化合物が好ましい。本発明において、エーテル結合又はエステル結合を含み末端にメタアクリロイル基が配置された樹木状分子化合物である、分子中に4個以上のメタアクリロイル基を含有する多官能アクリレート化合物は、市販品として、V1000分子量が2800である一般式11の化合物、大阪有機化学社製が挙げられる。なお、本発明において分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーGPCによりポリスチレン換算で算出した数平均分子量である。本願発明において、デンドリマー構造を有する樹木状化合物の合成方法として、中心のコアから外側に向かって合成を進めるダイバージェント法と、外側からコアに向けて合成を進めるコンバージェント法が挙げられ、これらの合成方法は当業者に公知であり、例えば特開平11-60540号に記載されている。具体的には、ジペンタエリスリトールを2,2-ジメチロールプロピオン酸と反応させることにより得られるポリエステルポリオール化合物を、メタアクリル酸と反応させることにより第1世代の樹木状化合物を製造することができる。また、前記ポリエステルポリオール化合物をさらに、2,2-ジメチロールプロピオン酸と反応させて、次いでメタアクリル酸と反応させることにより第2世代の樹木状化合物を製造することができる。本発明において、A成分~D成分の重量に対して、A成分は、0.01~25重量が好ましく、好ましくは0.5~10重量である。本発明において、B成分である光硬化性プレポリマーは、接着組成物のベース樹脂ベースオリゴマーであり、紫外線などの活性エネルギー線の照射により、反応基であるメタアクリロイル基が重合する感光性樹脂である。B成分は、透明な低吸湿性樹脂であり、極めて低い極性及び分子構造を有することから、接合面外周より侵入しようとする油や水を遮断する成分である。本発明のB光硬化性プレポリマーとして、1個以上のメタアクリロイル基を有し、ポリブタジエン、ポリイソプレン、ポリブタジエン又はポリイソプレンの水素添加物、ポリブタジエン又はポリイソプレンのカルボキシル変性の変性物、ウレタン結合を介したポリエステル骨格からなる群から選ばれる1種以上の主鎖骨格を有し、前記主鎖骨格の末端又は側鎖に1個以上のメタアクリロイル基を有する、メタアクリロイル基含有オリゴマーが挙げられる。本発明において、B光硬化性プレポリマーは、好ましくは、ポリブタジエン、またはポリブタジエンの水素添加物からなる群から選択される主鎖骨格を有し、特に好ましくはポリブタジエンの水素添加物を主鎖骨格として有する。また、本発明において、B光硬化性プレポリマーは、2個以上のメタアクリロイル基を有するものが好ましく、主鎖骨格の両末端にメタアクリロイル基を有するものが特に好ましい。本発明において、B成分は、それぞれ単独で使用してもよいし、又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明において、B成分の光硬化性プレポリマーの分子量は、通常400~200,000であり、800~100,000が好ましく、1,000~30,000がより好ましい。このような分子量であれば、粘度が適切な範囲となりシリンジの塗布性が良好であり、接着後の活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物の硬化収縮が大きくならない。B成分の光硬化性プレポリマーは、市販品として、日本曹達社製NISSO-PBTEAI-1000両末端アクリレート変性水素添加ブタジエン系オリゴマー、日本曹達社製NISSO-PBTE-2000両末端メタクリレート変性ブタジエン系オリゴマー、クラレ社製UC-203イソプレン重合物の無水マレイン酸付加物と2-ヒドロキシエチルメタクリレートとのエステル化物オリゴマー、香川ケミカル社製UA-1末端ウレタンアクリレート変性ポリブタジエン水素添加物等が挙げられる。本発明において、A成分~D成分の重量に対して、B成分は、25~60重量が好ましく、30~50重量であるのがより好ましい。本発明において、C成分である、単官能又は2官能のメタアクリロイル基含有モノマーメタアクリレートモノマーは、反応性希釈剤であり、硬化時にベース樹脂を固化させ、被着体との優れた接着性を発揮する成分でもある。C成分としては、極性基を有するメタアクリレート、例えば水酸基を含有するメタアクリレート、カルボキシル基を含有するメタアクリレート、及びアミノ基を含有するアクリレート;低極性の分子構造を有するメタアクリレートモノマー、例えば脂肪族メタアクリレートモノマー、脂環式メタアクリレートモノマー、及び芳香族メタアクリレートモノマーが挙げられる。これらのメタアクリレートモノマーは、単官能のメタアクリレートモノマーであっても、2官能性のメタアクリレートモノマーであっても良く、それぞれ単独で使用してもよいし、又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。水酸基を含有するメタアクリレートモノマーとしては、例えば2-ヒドロキシエチルメタアクリレート、2-ヒドロキシプロピルメタアクリレート、2-ヒドロキシブチルメタアクリレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピルメタアクリレート、2-メタアクリロイルオキシエチル-2-ヒドロキシプロピルフタレート、グリセロールモノメタアクリレートが挙げられる。カルボキシル基を含有するメタアクリレートモノマーとしては、例えば2-メタアクリロイルオキシエチルコハク酸、2-メタアクリロイルオキシエチルフタル酸、2-メタアクリロイルオキシエチルヘキサヒドロフタル酸が挙げられる。アミノ基を含有するメタアクリレートモノマーとしては、例えばジエチルアミノエチルメタアクリレート、ジメチルアミノメチルメタアクリレートが挙げられる。脂肪族メタアクリレートは、例えばラウリルメタアクリレート、2-エチルヘキシルメタアクリレート、イソデシルメタアクリレート、ステアリルメタアクリレート、1,6-へキサンジオールメタアクリレートが挙げられる。芳香族メタアクリレートは、例えばベンジルメタアクリレートが挙げられる。脂環式メタアクリレートは、炭素原子数3~20の単環又は多環の脂環式炭化水素基を有するメタアクリレートであり、例えばシクロヘキシルメタアクリレート、イソボルニルメタアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルメタアクリレート、ジシクロペンタジエニルメタアクリレート、トリシクロデカニルメタアクリレート、ノルボルニルメタアクリレート等が挙げられる。これらの単官能又は2官能のメタアクリロイル基含有モノマーは、SA-1002三菱化学社製、カヤラッドR-684キャボットスペシャリティーケミカルズ社製TG308F、球状シリカ日本フリット社製CF0018-WB15Cが挙げられる。本発明において、アクリル樹脂への充填性を考慮すると、屈折率が調整された複合酸化物からなる調光ガラスフィラーが好ましく、その際、粘度を上がり過ぎないようにするために球状形状が好ましい。本発明において、A成分~D成分の合計100重量部に対して、E成分は、70~300重量部が好ましく、100~250重量部がより好ましい。本発明の硬化性組成物は、組成物の安定性を目的として、F成分として、酸化防止剤をさらに含有することができる。酸化防止剤としてはフェノール系酸化防止剤、ハイドロキノン系酸化防止剤、及びその他の酸化防止剤が挙げられ、好ましくはフェノール系酸化防止剤である。フェノール系酸化防止剤としては、2,2-メチレン-ビス4-メチル-6-ターシャリーブチルフェノール、カテコール、ピクリン酸、ターシャリーブチルカテコール、2,6-ジターシャリーブチル-p-クレゾール、及び4,4’-チオビス[エチレンオキシカルボニルエチレン]ビス[2,6-ビス1,1-ジメチルエチルフェノール]が挙げられる。ハイドロキノン系酸化防止剤としては、β―ナフトキノン、2-メトキシー1,4-ナフトキノン、メチルハイドロキノン、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、モノターシャリーブチルハイドロキノン、2,5-ジターシャリーブチルハイドロキノン、p-ベンゾキノン、2,5-ジフェニル-p-ベンゾキノン、及び2,5-ジターシャリーブチル-p-ベンゾキノンが挙げられる。その他の酸化防止剤として、クエン酸、フェノチアジン、及び2-ブチル-4-ヒドロキシアニソール等が例示できる。酸化防止剤は市販品として、IRGANOX1010、及びIRGANOX1035FFいずれもチバスペシャルティーケミカルズ社製が挙げられる。本発明において、A成分~D成分の合計100重量部に対して、F成分は、0.01~5重量部が好ましく、0.1~2重量部がより好ましい。本発明の硬化性組成物は、G成分として、重合禁止剤をさらに含有することができる。重合禁止剤としては、フェノール系重合禁止剤及びフェノチアジン系重合禁止剤が挙げられる。フェノール系重合禁止剤としては、2,2-メチレン-ビス4-メチル-6-ターシャリーブチルフェノールBHT、カテコール、ピクリン酸、ターシャリーブチルカテコール、2,6-ジターシャリーブチル-p-クレゾール、及び4,4’-チオビス[エチレンオキシカルボニルエチレン]ビス[2,6-ビス1,1-ジメチルエチルフェノール]が挙げられる。フェノチアジン系重合禁止剤としては、フェノチアジン、ビスα-メチルベンジルフェノチアジン、3,7-ジオクチルフェノチアジン、及びビスα、α-ジメチルベンジルフェノチアジンが挙げられる。なお、BHT等のフェノール系重合禁止剤は、酸化防止剤としても使用することができる。本発明において、A成分~D成分の合計100重量部に対して、G成分は、0.01~3重量部が好ましく、0.05~1重量部がより好ましい。本発明の硬化性組成物は、接着性、接着耐久性を一層向上させるとともに硬化体の耐熱性を向上させることを目的として、H可塑剤を含むことができる。このような可塑剤として、ポリブタジエンの不飽和結合をエポキシ化して得られるオリゴマーが望ましく、市販品として、BF-1000ADEKA社製又はPB-3600などが挙げられる。本発明の硬化性組成物において、A成分~D成分の合計100重量部に対して、H成分は、0.01~20重量部が好ましく、0.1~10重量部がより好ましい。本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物は、硬化収縮率をさらに下げることを目的として、I有機フィラーを含むことができる。有機フィラーとして、アクリル系フィラー、スチレン系フィラー、アクリル/スチレン共重合系フィラー、フッ素系樹脂フィラー、ポリエチレン系フィラー及びポリプロピレン系フィラーが挙げられ、市販品としてPPW-5ポリプロピレンフィラー、セイシン企業社製、及びプロピルマット31ポリプロピレンフィラー、MICROPOWDERSINC社製が挙げられる。それぞれ単独で使用しても、又は二種以上を組み合わせて使用してもよい。好ましい有機フィラーは、膨潤の少ないポリプロピレンフィラーである。本発明の硬化性組成物において、A成分~D成分の合計100重量部に対して、I成分は、0.01~20重量部が好ましく、0.1~10重量部がより好ましい。本発明の硬化性組成物は、ガラス面への密着性を一層向上させることを目的に、シランカップリング剤をさらに含有することができる。シランカップリング剤としては、γ-クロロプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリクロルシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニル-トリスβ-メトキシエトキシシラン、γ-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-アクリロキシプロピルトリメトキシシラン、β-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-γ-アミノプロピルメチルジメトキシシラン及びγ-ウレイドプロピルトリエトキシシラン等が挙げられ、好ましくはγ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、2-3,4-エポキシシクロヘキシルエチルトリメトキシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキシシランである。これらのシランカップリング剤は、単独でも2種以上組み合わせて使用してもよい。本発明の硬化性組成物において、シランカップリング剤の含有量は、A成分~D成分の合計100重量部に対して、0~10重量部が好ましい。但し、シランカップリング剤は、硬化性組成物の硬化後における耐熱試験時にアウトガス成分として出易いため、シランカップリング剤を含まない硬化性組成物、すなわち、A成分~D成分の総重量に対して、シランカップリング剤の含有量が0重量部であるものが望ましい。本発明において、活性エネルギー線硬化性樹脂組成物の硬化物は、本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を硬化させることにより得られる。本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を硬化させる方法は、本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に、活性エネルギー線を照射する工程を含む。本発明において、活性エネルギー線の波長は、本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物が硬化する波長であれば特に限定されず、100~420nm、より好ましくは300~420nmである。本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物は接着性組成物であり、接着剤、特に光学部品接着用の接着剤として有用である。本発明の接着剤を用いて貼り合わせる部材として、金属、あるいは金属鍍金された部材あるいはプラスチック等からなる小部品が挙げられる。小部品を構成する金属として、Mg、Zn、Ni、及びAlなどが挙げられ、プラスチックとして、液晶ポリマーLCP、シクロオレフィンポリマーCOP、シクロオレフィンコポリマーCOCポリフェニレンサルファイドPPS、ポリフェニレンオキサイドPPO、あるいは上記プラスチック材にガラス繊維や炭素繊維を混錬した複合プラスチック材料等が挙げられる。プラスチック材料は市販品として入手可能であり、PPSとしては、出光社製出光PPS、及び東レ社製トレリナが挙げられ、液晶ポリマーとしては、東レ社製シベラス、ポリプラスチック社製ベクトラが挙げられ、ポリアリレートとしてはユニチカ社製Uポリマーが挙げられ、シクロオレフィンポリマーとしては、日本ゼオン社製ゼオネクス、三井化学社製アペル、及びJSR社製アートンが挙げられ、ポリカーボネートとしては帝人社製パンライト等が挙げられるが、これらに限らない。また、本発明の接着剤を用いて貼り合わせる光学部品として、記録材料の記録再生に用いられる機器分野において用いられる機器の部材、例えばフォトディテクターPD、レーザーダイオードLD、レンズ、プリズムなどの光学部品やレンズ等の光学部品が乗っている光学モジュールが挙げられる。また光学ピックアップ部品は、部品に応じて求められる固定精度の要求が異なり、具体的には、フォトディテクターPD、レーザーダイオードLD、集光レンズNALなどの高精度要求が高い部品、ハーフミラービームスプリッターHMPBS、スキューなどの高精度要求がやや高い部品、反射ミラーRMなどの高精度要求が中程度の部品、対物レンズOBL、コリメーターレンズなどの高精度要求がやや低い部品が挙げられる。本発明の硬化性組成物は、多官能アクリレート化合物、ジエン系あるいは水素添加されたジエン系のメタアクリレートである光硬化性プレポリマー、各種官能基を有する反応希釈性のメタアクリレート、及び光重合開始剤を含有する特定の組成を有するので、活性エネルギー線を照射することにより、短時間で硬化することが可能であり、ポリフェニレンサルファイドPPSなどプラスチック部材、あるいは金属部材に対して、高い初期接着性を有し、高温高湿試験をはじめとする耐久性試験にて、高い保持力を呈するという特徴を有している。その熱時の変形、および熱時と荷重に対する変形性は極めて少なく抑えられる。このため本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物により接着された硬化後の部品の動きを最大限に抑えることができる。以下に、実施例及び比較例をあげて、本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例および比較例に記載の配合組成物中の各成分には以下の化合物を選択した。A多官能アクリレート化合物A-1V802大阪有機化学社製A-2ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート共栄社化学社製DPE-6AA-3V1000大阪有機化学社製A-4VStar-501大阪有機化学社製B光硬化性プレポリマーB-1末端ウレタンアクリレート変性ポリブタジエン日本曹達社製TE-2000B-2末端ウレタンアクリレート変性ポリブタジエン水素添加物香川ケミカル社製UA-24C単官能又は2官能のメタアクリロイル基含有モノマーアクリレートモノマーC-1トリシクロデカンジメタノールアクリレート三菱化学社製SA-1002C-2ベンジルメタクリレート共栄社化学社製ライトエステルBZC-3イソボルニルメタクリレート共栄社化学社製ライトエステルIB-XC-42-ヒドロキシエチルメタクリレート共栄社化学社製ライトエステルHO、C-52-メタクリロイルオキシエチルコハク酸共栄社化学社製ライトエステルHO-MSD光重合開始剤D-11-ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンチバスペシャルティーケミカルズ社製IRGACURE184D-2ビス2,4,6-トリメチルベンゾイル―フェニルホスフィンオキサイドチバスペシャルティーケミカルズ社製IRGACURE819E無機フィラーE-1ガラスフィラー日本フリット社製CF0023-05CE-2フュームドシリカキャボットスペシャリティーケミカルズ社製TG308FF酸化防止剤F-1チバスペシャルティーケミカルズ社製IRGANOX1010F-2チバスペシャルティーケミカルズ社製IRGANOX1035G重合禁止剤G-12,2-メチレン-ビス4-メチル-6-ターシャリーブチルフェノール関東化学社製BHTH可塑剤H-1ポリブタジエンの不飽和結合をエポキシ化して得られるオリゴマーADEKA社製BF-1000I成分:有機フィラーI-1ポリプロピレンフィラーセイシン企業社製PPW-5活性エネルギー線硬化性組成物の硬化物の各種物性は、次のように測定した。光硬化条件活性エネルギー線源として、スポット照射機浜松ホトニクス社製LC-8を使用し、USHIO社製紫外線照度計UIT-101を用い、照射強度250mW/cm2の条件で12秒間照射し硬化させた。角度変化測定1角度変化測定用試料の作製図1に示すように、アルミ板2を垂直に固定し、300μmの隙間を空けて、10×1.0×20mmのSUS板4SUS304、1.5gを、アルミ板に対しておおよそ90度になるように台座5の上に載せて配置した。アルミ板とSUS板をとめるように固定辺の中央部に本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物10.0025ccを、ディスペンサー調整器武蔵エンジニアリング製ML-606を用いて塗布した。塗布後すぐに斜め45度、20mmの距離からUV照射器3を用いて、250mW/cm2のUV光を12秒間照射して固定した。次いで、台座5をはずして評価用試料とした。2角度変化の測定チルトセンサーNISSHOELECTRONICS社製MTS-T20を用いて熱時の接着剤部分の変形を角度変化からモニターした。図2に示すように、前記に記載した角度変化測定用試料を恒温槽ESPEC社製MC-711T内に固定して、チルトセンサーのビームをSUS板に反射させモニターできるようにチルトセンサーの位置を調整した。恒温槽内の温度は、25°Cで30分間保持することで調温した。調温後の角度変化量を測定して0とした。温度サイクルは、25°Cで1時間保持し、次いで、30分で25°Cから60°Cに温度を上昇させて、60°Cに達した後60°Cで1時間保持し、さらに、30分で60°Cから80°Cに温度を上昇させて、80°Cに達した後80°Cで1時間保持し、30分で80°Cから25°Cに温度を下降させて、1サイクルとした。この温度サイクルで、恒温槽内の温度を25°C、60°C、80°Cと変えた。初回のサイクルにおいて、60°C及び80°Cで1時間保持した後、並びに1サイクル後の25°Cで1時間保持した後における角度変化量を求めた。なお、表における角度変化量は、分による。接着性試験接着性試験は、押し抜き接着強度により測定した。図3に示すとおりに、PPSポリフェニレンサルファイド、出光PPSNT7790に、端面研磨したアルミニウムチップエンジニアリングテストサービス社製、A5052P、縦10mm×横10mm×高さ2mmに、ディスペンサー調整器武蔵エンジニアリング製ML-606を用いて0.0025ccの活性エネルギー線硬化性樹脂組成物をシリンジを用いて塗布し、次いで20mmの距離からUV照射器浜松ホトニクス社製、LC6を用いて、UV照度計ウシオ電機社製、UIT-101を用いて250mW/cm2のUV光を12秒間照射して固定した。このようにして、接着性試験片を作製した。押し抜き試験機島津製作所製AGS-500Dを用いて、チップを固定していない側から、直径4mmの領域について、押し抜き速度10mm/分で押しぬき強度を測定した。40N以上の強度で、浮き剥がれなしの状態を示したものを、○とした。同様の試験をPPSチップ縦10mm×横10mm×高さ2mmとPPS板とで、及び端面研磨したアルミニウムチップとアルミ板エンジニアリングテストサービス社製、A5052Pで行った。実施例1~7および比較例1~2表1及び表2に示す種類の原材料を表1及び表2に示す組成で混合して樹脂組成物を調製した。得られた組成物について、接着強度の測定及び耐湿性、耐熱性、耐ヒートショック評価試験を行った。それらの結果を表1及び表2に示す。なお、含有量は重量部である。耐湿性試験は、LH21-21Mナガノサイエンス社製を用いて、65°C/95RH-336時間の条件で行った。浮き剥がれ、あるいは割れ、端部のクラックが観察されず、接着強度が40N以上であったものを○とした。耐熱性は、LC-112Espec社製を用いて、80°C-336時間の条件で行った。浮き剥がれ、あるいは割れ、端部のクラックが観察されず、接着強度が40N以上であったものを○とした。耐ヒートショック評価試験は、TSA41LEspec社製を用いて、-40°C30分/85°C30分の100サイクルの条件で行った。浮き剥がれ、あるいは割れ、端部のクラックが観察されず、接着強度が40N以上であったものを○とした。本発明の硬化性組成物は、例えば、LD、光検出器、レンズ、プリズムなどの光学部品や、レンズ等の光学部品が乗っている光学モジュール等を、高い固定精度で固定できるので、光学装置組み立て用の接着剤として有用である。"