基板に形成された並列する複数の主流路と、前記主流路同士を連通させる結合流路と、前記結合流路を開閉するための結合流路バルブとを有する、マイクロ流体デバイス。前記主流路の両端部に送排液チューブが接続している、請求項1に記載のマイクロ流体デバイス。前記送排液チューブが、基板上に設けられたチューブ取付板に取り付けられることによって前記主流路の両端部に接続している、請求項2に記載のマイクロ流体デバイス。前記複数の主流路のうちの一の主流路の一方の端部と、前記一の主流路の隣の主流路の一方の端部とが前記結合流路によって連通され、前記一の主流路の他方の端部と、前記隣の主流路の他方の端部とは連通されていない、請求項1~3のいずれか1項に記載のマイクロ流体デバイス。前記一の主流路の一方の端部と、前記隣の主流路の反対側において前記一の主流路の隣に位置する主流路の一方の端部とは連通されておらず、前記一の主流路の他方の端部と、前記反対側の隣に位置する主流路の他方の端部とが前記結合流路によって連通されていることによって、前記複数の主流路全てが前記結合流路で直列に結合される、請求項4に記載のマイクロ流体デバイス。前記結合流路が、前記送排液チューブ同士を結合するチューブである、請求項2~5のいずれか1項に記載のマイクロ流体デバイス。前記結合流路が、前記チューブ取付板に、前記送排液チューブとは別に取り付けられたチューブである、請求項3~5のいずれか1項に記載のマイクロ流体デバイス。前記結合流路が、前記チューブ取付板に形成された内部流路である、請求項3~5のいずれか1項に記載のマイクロ流体デバイス。前記チューブ取付板に形成された内部流路の一部が上方開口とされ且つ前記結合流路バルブとしてのゲートバルブが設けられている、請求項8に記載のマイクロ流体デバイス。基板に形成された並列する複数の主流路Aと、前記主流路同士を連通させる結合流路Bと、前記主流路Aにおける液流をコントロールするための主流路バルブaと、前記結合流路を開閉するための結合流路バルブbと、前記主流路Aの両端部にそれぞれ接続された送液チューブ及び排液チューブとを有するマイクロ流体デバイスを用いる送液方法であって、以下の工程:I送液すべき複数の主流路Aに対応する主流路バルブaを開け、前記送液すべき複数の主流路Aに連通する結合流路Bに対応する結合流路バルブbを閉め、前記送液チューブから送液し、且つ前記排液チューブから排液することによって、並列液流を生じさせる工程;及びII送液すべき複数の主流路Aのうち最も外側に位置する主流路AE1及びAE2それぞれの一方の端に対応する主流路バルブaE1及びaE2を開け、より内側に位置する主流路AIに対応する主流路バルブaIを閉め、前記主流路AE1及びAE2の間に位置する結合流路Bに対応する結合流路バルブbを開け、前記主流路AE1の一方の端部に接続された送液チューブから送液し、且つ前記主流路AE2の一方の端部に接続された排液チューブから排液することによって、直列液流を生じさせる工程を含む方法。前記工程Iにおいて送液される液体の少なくともいずれかと、前記工程IIにおいて送液される液体との組成が異なる、請求項10に記載の方法。核酸、ヌクレオチド及びそれらの修飾体からなる群から選ばれる物質を含む試料の送排液が行われる、請求項10又は11に記載の方法。それぞれの流路に異なる試薬由来の異なるDNAや種類の異なる反応液などを送液する場合は、流路が分かれていたほうが好ましい。一方、同じ試薬リンス液などを送液する場合は、流路が分かれていないほうが、液量の観点から好ましい。溶液バルブとマイクロデバイスとをつなぐチューブ内に存在する容量は送液に寄与するに過ぎず、流路の本数が多くなるほど溶液のロスが多くなるためである。以上に鑑み、本発明は、使用すべき液体の容量を節約することができるマイクロ流体デバイスを提供することを目的とする。本発明者らは、鋭意検討の結果、並列する流路同士をショートカットする流路と、その流路を開閉するバルブとをさらに設けることによって、上記本発明の目的が達成されることを見出し、本発明を完成するに至った。本発明は、以下の発明を含む。1基板に形成された並列する複数の主流路と、前記主流路同士を連通させる結合流路と、前記結合流路を開閉するための結合流路バルブとを有する、マイクロ流体デバイス。2前記主流路の両端部に送排液チューブが接続している、1に記載のマイクロ流体デバイス。3前記送排液チューブが、基板上に設けられたチューブ取付板に取り付けられることによって前記主流路の両端部に接続している、2に記載のマイクロ流体デバイス。4前記複数の主流路のうちの一の主流路の一方の端部と、前記一の主流路の隣の主流路の一方の端部とが前記結合流路によって連通され、前記一の主流路の他方の端部と、前記隣の主流路の他方の端部とは連通されていない、1~3のいずれかに記載のマイクロ流体デバイス。5前記一の主流路の一方の端部と、前記隣の主流路の反対側において前記一の主流路の隣に位置する主流路の一方の端部とは連通されておらず、前記一の主流路の他方の端部と、前記反対側の隣に位置する主流路の他方の端部とが前記結合流路によって連通されていることによって、前記複数の主流路全てが前記結合流路で直列に結合される、4に記載のマイクロ流体デバイス。6前記結合流路が、前記送排液チューブ同士を結合するチューブである、2~5のいずれかに記載のマイクロ流体デバイス。7前記結合流路が、前記チューブ取付板に、前記送排液チューブとは別に取り付けられたチューブである、3~5のいずれかに記載のマイクロ流体デバイス。8前記結合流路が、前記チューブ取付板に形成された内部流路である、3~5のいずれかに記載のマイクロ流体デバイス。9前記チューブ取付板に形成された内部流路の一部が上方開口とされ且つ前記結合流路バルブとしてのゲートバルブが設けられている、8に記載のマイクロ流体デバイス。10基板に形成された並列する複数の主流路Aと、前記主流路同士を連通させる結合流路Bと、前記主流路Aにおける液流をコントロールするための主流路バルブaと、前記結合流路を開閉するための結合流路バルブbと、前記主流路Aの両端部にそれぞれ接続された送液チューブ及び排液チューブとを有するマイクロ流体デバイスを用いる送液方法であって、以下の工程:I送液すべき複数の主流路Aに対応する主流路バルブaを開け、前記送液すべき複数の主流路Aに連通する結合流路Bに対応する結合流路バルブbを閉め、前記送液チューブから送液し、且つ前記排液チューブから排液することによって、並列液流を生じさせる工程;及びII送液すべき複数の主流路Aのうち最も外側に位置する主流路AE1及びAE2それぞれの一方の端に対応する主流路バルブaE1及びaE2を開け、より内側に位置する主流路AIに対応する主流路バルブaIを閉め、前記主流路AE1及びAE2の間に位置する結合流路Bに対応する結合流路バルブbを開け、前記主流路AE1の一方の端部に接続された送液チューブから送液し、且つ前記主流路AE2の一方の端部に接続された排液チューブから排液することによって、直列液流を生じさせる工程を含む方法。11前記工程Iにおいて送液される液体の少なくともいずれかと、前記工程IIにおいて送液される液体との組成が異なる、10に記載の方法。12核酸、ヌクレオチド及びそれらの修飾体からなる群から選ばれる物質を含む試料の送排液が行われる、10又は11に記載の方法。本発明によると、使用すべき液体の容量を節約することができる省液型マイクロ流体デバイスを提供することができる。本発明によると、由来の異なるDNAや種類の異なる反応液などを用いる場合、並列流を生じさせることによって、一枚のマイクロ流体デバイス上で復数種の処理に対応できると共に、同じ種類の試薬を用いる場合、同じマイクロ流体デバイスの同じ流路を用いた直列流を生じさせることによって、使用する試薬量を節約することができる。[1.省液型マイクロ流体デバイスの構成]図1は、本発明の省液型マイクロ流体デバイスの一例を模式的に示したものである。マイクロ流体デバイス1は、並列する複数の主流路Aと、主流路同士を連通させる結合流路Bとを有する。少なくとも主流路Aは、基板11内部に形成されたものであり、主流路Aの両端部は、それぞれ、基板11上表面に開口された開口部12に通じている。主流路A同士を連通させる結合流路Bには、結合流路Bを開閉するための結合流路バルブbが設けられている。結合流路B及び結合流路バルブbは、同一のマイクロ流体デバイス1において、並列流と直列流との両方の液流を生じさせることを可能にする。具体的には、結合流路バルブbを閉めた場合、並列する複数の主流路Aは互いに連通することがなく並列流、結合流路バルブbを開けた場合、並列する複数の主流路Aが結合流路Bを介して連通することができる直列流。すなわち、結合流路Bは、上記両方の液流を生じさせることが可能となるように、主流路A同士を結合する。ここで、図1において、矢印は液流の方向を示す。従って、図1の向かって右側を送液側、左側を排液側と記載する場合がある。具体的には、図1に示すように、結合流路Bは、複数の主流路Aのうちの一の主流路における一方例えば送液側の端部と、その一の主流路の隣に位置する主流路における同じ側の一方送液側の端部とを連通させる。一方、一の主流路の他方排液側における端部と、その一の主流路の隣に位置する主流路における他方排液側の端部とは連通されていない。また、一の主流路における一方送液側の端部と、前述の隣に位置する主流路とは反対側の隣に位置する主流路における同じ側の一方送液側の端部とは、連通されていない。一方、一の主流路の他方排液側の端部と、前記の反対側の隣に位置する主流路における他方排液側の端部とが、結合流路Bによって連通されている。このように、結合流路Bによって、主流路の一方の末端部と他方の末端部とが互い違いに、隣りあう主流路の末端部と好ましくは最短距離で結ばれる。図2に、本発明のマイクロ流体デバイスの変形例を示す。結合流路Bは、図1に示すように主流路Aの末端に結合していてもよいし、図2に示すように、主流路Aの末端からやや離れた箇所に結合していてもよい。また、主流路Aにおける液流は、主流路バルブaによってコントロールされる。主流路Aの両端部に送排液チューブ13が接続される。主流路Aの送液側の端部には送液チューブが、排液側の端部には排液チューブが接続される。なお、本発明においては、送液チューブと排液チューブとを総称して送排液チューブと記載し、特に、送液用又は排液用であることをいう場合には、それぞれ、送液チューブ又は排液チューブと記載することがある。より具体的には、主流路Aに通じる開口部12に、送液又は排液するための送排液チューブ13が接続される。従って、主流路バルブaは、図1に示すように、送排液チューブ13に設けられることができる。好ましくは、送排液チューブ13における、主流路Aにできるだけ近い場所に設けられる。このような場合、主流路バルブaが送排液チューブ13を開閉することによって、主流路Aにおける液流がコントロールされることができる。また、主流路バルブaは、図2に示すように、主流路Aに設けられることもできる。好ましくは、主流路Aの両端部に設けられる。このような場合、主流路バルブaが主流路Aを直接開閉することによって、主流路Aにおける液流がコントロールされることができる。また、図2において、主流路バルブaは結合流路Bよりも送排液チューブ13側に設けられることができるが、反対側に設けられていてもよい。図3i~iiiに、基板11の断面図の例を示す。これら図に示すように、基板11には、内部に少なくとも主流路Aが形成されており、主流路Aの両端部に通じる開口部12が上表面に開口している。基板11は、図3i’~iii’に示すように、一対の板状部材31及び32から構成されうる。一対の板状部材のうちの少なくとも一方の表面に、並列する複数の主流路溝が形成されている。例えば、図3i’においては、板状部材31に主流路溝33が形成されている。図3ii’においては、板状部材32に主流路溝33が形成されている。さらに、図3iii’においては、板状部材31及び32の両方に主流路溝33が形成されている。さらに、板状部材32に貫通穴34が形成されている。板状部材31及び32は、主流路溝33が内側となるように張り合わされ、基板11を構成する。基板11を構成することにより、主流路溝33は主流路Aをなす。また、貫通穴34の開口端は、基板11における開口部12をなす。図4に、本発明のマイクロ流体デバイスの外観斜視図の一例を示す。なお、主流路バルブa及び結合流路バルブbは図示省略している。図4の例においては、主流路Aが形成された基板11が、固定台41に固定され、基板11における開口部12付近を覆うように、基板11上にチューブ取付板42が設けられている。チューブ取付板42は、結合流路Bを有する。図5に、図4における主流路方向のVV線に沿う部分断面図を示す。チューブ取付板42には、開口部12に通じる貫通穴43が形成されており、貫通穴43に、少なくとも送排液チューブ13が取り付けられている。送排液チューブ13と開口部12とのジョイント部には、液漏れ防止用部材44として、例えば可撓性又は弾性を有するゴムなど素材からなる部材を設けることができる。図6~8に、本発明のマイクロ流体デバイスの結合流路Bのより具体的な態様を示す。図6は、図4における主流路方向と垂直方向のVIVI線に沿う部分断面図を示す。図7及び図8は、図6の変形態様である。なお、図6~8においては、固定台41を図示省略している。図6及び図7の態様においては、結合流路Bがチューブによって構成されている。図6及び図7においては、主流路バルブa及び結合流路バルブbを図示省略している。図6においては、チューブ取付板42に形成された貫通穴43に取り付けられた送排液チューブ13同士を結合流路Bとしてのチューブで接続している。すなわち、貫通穴43に接続されているチューブが分岐しており、それぞれの分岐が送排液チューブ13及び結合流路チューブBをなす。図7においては、チューブ取付板42に、送排液チューブ13とは別に結合流路Bとしてのチューブが取り付けられている。すなわち、チューブ取付板42に、チューブ取付板42の上表面側で分岐する貫通穴が形成されており、一方の分岐が送排液チューブ接続用の貫通穴43をなし、他方の分岐が結合流路Bチューブ接続用の貫通穴61をなしている。貫通穴43には送排液チューブ13が接続され、貫通穴61には結合流路チューブBが接続される。図8iは、結合流路Bが、チューブ取付板42に形成された内部流路である態様を示す。図8iにおいては、主流路バルブaを図示省略し、結合流路バルブbとして、ゲートバルブタイプのもの開放状態を例示している。チューブ取付板42に形成された貫通穴43に、送排液チューブが接続されている。また、チューブ取付板42内部には、2つの貫通穴43に連通する溝が内部流路として形成されており、この内部流路が結合流路Bをなす。結合流路Bは、少なくともその一部が、チューブ取付板42上表面に上方開口することにより開口部71をなす。開口部71は、可撓性を有する膜72によって完全に覆われている。膜72は、結合流路B内の液体が漏れないように開口部71を密閉している。膜72上には、弁体73が備えられている。図8iiは、図8iにおけるゲートバルブが閉鎖状態となった態様を示したものである。図8iiに示すように、弁体73は、鉛直方向に移動するように開口部71を通って押し下げられ、弁体73の下面が結合流路Bの底に接触する。これによって、結合流路B内の液流が遮断される。上述では、一例としてゲートバルブタイプのものを挙げたが、バルブの種類として特に限定されるものではない。バルブの他の例としては、例えば、グローブバルブ、ボールバルブ、バタフライバルブが挙げられる。これらは、本発明のマイクロ流体デバイスの大きさに適合するように当業者によって適宜小型化されて用いられる。バルブの他の例としては、シリコーンラバーマイクロバルブ、電磁駆動型マイクロバルブ、スライドマイクロバルブなどのマイクロバルブとして知られているものも挙げられる。また、可撓性を有するチューブに備えられるバルブの場合、チューブをつまむことによって液流を止めることができるようなより単純な機能を有するものであってもよい。なお、バルブは、三方弁によって体現されてもよい。この場合、三方弁は、流路の分岐点に設けられ、1個の主流路バルブaと1個の結合流路バルブbとが1個の三方弁によって機能させられる。上に挙げたバルブの特性は、当業者によって知られている。このため、当業者は、バルブの特性を考慮したうえで、流路の態様に応じてバルブの種類を選択し、あるいは、バルブの種類に応じて流路のパターニングを選択することにより、さまざまなバルブを本発明のマイクロ流体デバイスに組み込むことができる。[2.マイクロ流体デバイス構成部分の材質及びサイズ]基板の材質は、送排液すべき液体によって不所望な影響を受けないものであればよい。TIRFTotalInternalReflectionFluorescence観察を行う観点からは、透過性の高い素材であることが好ましい。具体的には、ガラスや、ポリジメチルシロキサンなどの2液性シリコーンなどが挙げられる。基板は、例えば図3の板状部材31及び32からなるものが挙げられるが、これら板状部材31及び32は、互いに同じ材質からなっていてもよいし、異なる材質からなっていてもよい。チューブの材質としても、送排液すべき液体によって不所望な影響を受けないものであればよい。例えば、シリコーン樹脂、ポリエーテルエーテルケトン樹脂PEEK樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリエチレン樹脂、アクリロニトリル-ブタジエン-スチレン共重合樹脂ABS樹脂などの可撓性を有する素材が好ましく挙げられる。主流路A及び結合流路Bの総容量但し送排液チューブ容量を含まないは、例えば、0.1025mm3~657mm3でありうる。なお、主流路Aの本数は2本以上であれば特に限定されるものではないが、例えば2~20本でありうる。主流路Aは、例えば、巾1mm~3mm、深さ5μm~100μm、長さ10mm~100mmでありうる。結合流路Bは、結合流路Bが溝として形成されているものである場合は、例えば、巾0.5mm~3mm、深さ5μm~100μm、長さ1mm~10mmでありうる。結合流路Bがチューブである場合は、例えば、φ75μm~φ1mm、長さ1.5mm~20mmでありうる。少なくとも主流路Aが形成される基板の大きさは、例えば、縦15mm~120mm、横12mm~120mm、厚さ0.5mm~5mmでありうる。マイクロ流体デバイスがチューブ取付板を有する場合は、チューブ取付板の大きさは、例えば、縦15mm~120mm、横12mm~120mm、厚さ0.8mm~2mmでありうる。送排液チューブは、例えば、φ0.2mm~φ1mm、長さ100mm~5mmでありうる。[3.流路作成法]本発明のマイクロ流体デバイスの流路は、作成すべき流路配置例えば図1や図2に記載の流路配置に基づいて、当業者によって適宜流路パターニングされることによって作成される。具体的には、MEMSMicroElectroMechanicalSystem;微小電子機械システム技術が用いられうる。流路作成法の一例を、図3iの基板を用いた場合を挙げて説明する。図3i’に示すように、1mm厚程度のホウ珪酸ガラス又はポリジメチルシロキサンなどの2液性シリコーンからなる板状部材31に、主流路溝33をエッチングなどによってパターニングする。一方、0.15mm厚程度の同素材の板状部材32に、主流路溝33の末端部に対応する位置にサンドブラスターなどによって貫通穴34を開ける。その後、板状部材31及び32を、主流路溝33が内側となるように張り合わせ、融着させる。[4.送液方法]本発明の送液方法においては、並列流を生じさせる工程Iと、直列流を生じさせる工程IIとが、同一のマイクロ流体デバイスにおいて行われる。工程I及び工程IIの順番は問わない。本発明の送液方法におけるマイクロ流体デバイス内の液体流について、図1及び図2を参照して説明する。本発明の送液方法においては、マイクロ流体デバイスにおける複数の主流路Aに液体が送られる。マイクロ流体デバイスに存在している全ての主流路Aを送液すべき対象としてもよいし、一部の複数の主流路A通常、それらの主流路Aは隣り合っているを送液すべき対象としてもよい。以下の説明において、送液すべき複数の主流路Aは、図1及び図2において示されている全ての主流路とする。また、図1及び図2において示される矢印は、液体の流れの方向を表す。並列流工程Iにおいては、図1I及び図2Iに示すように、送液すべき主流路Aに対応する主流路バルブaを開け、送液すべき主流路Aに連通する結合流路Bに対応する結合流路バルブbを閉める。なお、各流路に対応するバルブとは、各流路への液体の流通をコントロールするバルブをいう。従って、流路に直接設けられているバルブの場合は、その流路を開閉するバルブをいい、流路に接続しているチューブに設けられているバルブの場合は、そのチューブを開閉するバルブをいう。上記のようにバルブ開閉を行うことによって、並列する複数の主流路Aは互いに連通せず、それぞれが独立した状態となる。この状態で、主流路Aの両端にそれぞれ連通接続している送液チューブから送液し、排液チューブから排液を行うことによって、並列液流を生じさせることができる。以下の説明において、送液すべき主流路Aのうち最も外側に位置する主流路をそれぞれAE1及びAE2と記載し、それらより内側に位置する主流路をAIと記載する。また、主流路AE1及びAE2に対応する主流路バルブをそれぞれaE1及びaE2と記載し、主流路AIに対応する主流路バルブをaIと記載する。直列流工程IIにおいては、図1II及び図2IIに示すように、送液すべき主流路のうち、両端に位置する主流路AE1及びAE2それぞれの一方の端に対応する主流路バルブaE1及びaE2を開ける。より具体的には、主流路AE1及びAE2のうち一方の主流路例えばAE1においては送液側の主流路バルブaE1を開け、他方の主流路例えばAE2においては排液側のバルブを開ける。より内側に位置する主流路AIに対応する主流路バルブaIは閉める。また、主流路AE1及びAE2の間に位置する結合流路Bに対応する結合流路バルブbは開ける。上記のようにバルブ開閉を行うことによって、送液すべき複数の主流路Aは結合流路Bを介して連通する。この状態で、主流路AE1の一方送液側の端部に連通する送液チューブから送液し、主流路AE2の一方排液側の端部に連通する排液チューブから排液することによって、直列液流を生じさせることができる。なお、並列流と直列流との切り替えに必要な主流路バルブa及び結合バルブbの開閉については、主流路バルブaの開閉操作と結合バルブbの開閉操作とを別々に行ってもよいし、それらの開閉操作を同期させることによって制御してもよい。[5.送液システム]図9に、本発明のマイクロ流体デバイスを用いたシステムの一例の構成をブロック図で示す。図9の送液システムにおいては、試薬タンクからマイクロ流体デバイスへ送液され、マイクロ流体デバイスから廃液タンクへ排液される。直列流路及び並列流路の切り替えは、バルブ切替装置によって行われる。バルブ切替装置としては、採用されているバルブの種類に応じて、バルブを開閉させることができる手段が当業者によって適宜選択される。所定の液体に供されたマイクロ流体デバイスの流路の状態は、マイクロ流体デバイス観察装置によって観察される。マイクロ流体デバイス観察装置としては、例えばTIRF装置などが挙げられる。試薬タンクは、一枚のマイクロ流体デバイスに対して通常複数存在する。それら試薬タンクは、複数チャンネルを有する送液切替バルブを介してチューブによってマイクロ流体デバイスに接続することができる。本発明のマイクロ流体デバイスは、さまざまな物質を含む液体の送排液を行うことができ、従来のマイクロ流体デバイスに適用されてきたどのような液体に用いてもよい。従って、本発明のマイクロ流体デバイスに送排液される液体に含まれる物質としては、化学物質及び生体物質を問わない。生体物質としては、タンパク質ペプチド含む、アミノ酸、核酸オリゴヌクレオチド含む、ヌクレオチド、脂質及びそれらの複合物を問わない。また、それら生体物質に化学的、生化学的、あるいは遺伝子工学的に人為的変更例えば、修飾、変異などを加えたものであってもよい。本発明においては、核酸、ヌクレオチド及びそれらの修飾体特に蛍光ラベル化体などからなる群から選ばれる物質を含む試料の送排液が好ましく行われる場合がある。このような態様は、例えば、TIRF装置とマイクロ流体デバイスとを組み合わせた送液システムの例の一つであるDNAシーケンサにおいて体現される。このDNAシーケンサによると、SBSSequencingbySynthesis法などを行うことができる。[6.使用例]本発明のマイクロ流体デバイスの使用方法の例を以下に挙げる。以下の使用方法は、上述の図9の構成を有するDNAシーケンサによって行われうる。並列流を利用する工程においては、以下の1~4の工程を行うことができる。1試薬タンクから蛍光標識された鋳型DNAを送液することにより、流路上へ蛍光標識された鋳型DNAを固定する2マイクロ流体デバイス観察装置によって、鋳型DNAの固定位置を測定する3試薬タンクから所定の試薬を送液することによって、鋳型DNAの標識物質を解離させる4試薬タンクからリンス液を送液することによって、解離した標識物質をリンスする直列流を利用する工程においては、以下の5~8の工程を行うことができる。5試薬タンクから、4種類の塩基にそれぞれ異なる蛍光をラベルし且つターミネータを付加したヌクレオチドアナログと、ポリメラーゼとを含む核酸反応混合液を送液することによって、鋳型DNAにおいて伸長反応を行う6試薬タンクから、所定の試薬を送液することによって、伸長したヌクレオチドアナログにおける蛍光ラベル及びターミネータを解離する7試薬タンクからリンス液を送液することによって、解離した蛍光ラベル及びターミネータをリンスする8上記5~7の工程を繰り返す[7.省液効果]主流路Aの本数をn、主流路A一本あたりの容量をVA、結合流路B一本あたりの容量をVB、送液チューブ及び排液チューブ一対あたりの容量をVtとすると、並列流と直列流とを生じさせた場合のデバイス中の液体総容量は、以下の通りとなる。並列時の総容量:n×VAVt直列時の総容量:Vtn×VAn-1×VB具体的に、代表的な流路サイズ等を挙げると以下のとおりである。試薬タンクからマイクロ流体デバイスまでの送排液チューブのサイズと容量:内径φ0.25mm、長さ1m、容量Vt49mm3主流路のサイズと容量:長さ20mm、幅1mm、深さ0.05mm、容量VA1mm3結合流路ショートカットチューブのサイズと容量:内径φ0.25mm、長さ3mm、容量VB0.15mm3n=8の場合、並列時の総容量は400mm3、直列時の総容量は58.05mm3となり、直列時は並列時の1/7の液量に節約することができる。従って、主流路の本数が多くなればなるほど、並列流から直列流へ切り替えることによる省液効果は高くなる。