内燃機関の排気経路に配置される起電力式の酸素センサであって、固体電解質と、前記固体電解質の一面側に配置され、かつ、前記酸素センサが前記排気経路に設置された場合に排気ガスに接する排気極と、前記固体電解質の一面とは反対側に配置され、かつ、前記酸素センサが前記排気経路に設置された場合に大気に接する大気極と、前記大気極の、前記固体電解質に接する面とは反対側の面に接して配置され、前記大気極への大気の透過率を低減するための大気極側コーティング層と、を備えることを特徴とする酸素センサ。前記排気極の、前記固体電解質に接する面とは反対側の面に接するように配置された排気極側コーティング層を、更に備え、前記大気極側コーティング層の透過率は、前記排気極側コーティング層の透過率よりも低いことを特徴とする請求項1に記載の酸素センサ。前記大気極側コーティング層は、前記大気極を構成する電極材料の酸素吸着エネルギー以上の、酸素吸着エネルギーを有する貴金属を含む多孔質材料により構成されることを特徴とする請求項1又は2に記載の酸素センサ。前記酸素吸着エネルギーの高い貴金属は、ラジウム又は白金であることを特徴とする請求項3に記載の酸素センサ。ところで、排気ガス中のリーン成分であるNOxは、センサの電極での反応性が低く、出力応答速度が低い。一方、リッチガス成分のうち、H2、CH4はリーン成分O2、NOxよりも拡散速度が速く、COはセンサの電極上での吸着性が高い。このため酸素センサの出力はリッチ側の出力を出しやすく、リーン感度が低くなりやすい傾向がある。このような酸素センサの偏りは、空燃比制御向上や触媒浄化性能維持の観点からは好ましいものではない。特に、酸素センサが内燃機関の三元触媒下流で用いられる場合、酸素センサの対象となるガスは、ごく低濃度の排気ガスとなる。従って、酸素センサには、低濃度ガス中の微小な濃度変化に対しても高く安定した感度が望まれる。この発明は上記課題を解決することを目的とし、起電力式の酸素センサのリッチガス、リーンガスに対する感度の偏りを抑制し、感度が向上する改良した酸素センサを提供するものである。第1の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の排気経路に配置される起電力式の酸素センサであって、固体電解質と、前記固体電解質の一面側に配置され、かつ、前記酸素センサが前記排気経路に設置された場合に排気ガスに接する排気極と、前記固体電解質の一面とは反対側に配置され、かつ、前記酸素センサが前記排気経路に設置された場合に大気に接する大気極と、前記大気極の、前記固体電解質に接する面とは反対側の面に接して配置され、前記大気極への大気の透過率を低減するための大気極側コーティング層と、を備える。第2の発明は、第1の発明において、前記排気極の、前記固体電解質に接する面とは反対側の面に接するように配置された排気極側コーティング層を、更に備え、前記大気極側コーティング層の透過率は、前記排気極側コーティング層の透過率よりも低い。第3の発明は、第1又は第2の発明において、前記大気極側コーティング層は、前記大気極を構成する電極材料の酸素吸着エネルギー以上の、酸素吸着エネルギーを有する貴金属を含む多孔質材料により構成される。第4の発明は、第3の発明において、前記酸素吸着エネルギーの高い貴金属が、ラジウム又は白金であるものである。第1の発明によれば、酸素センサの大気極表面には、大気極への大気の透過率を低減するための大気極側コーティング層が設けられる。これにより、これにより基準となる大気極側での大気の透過率を抑制することができ、拡散性や反応性の低いリーンガスについても、安定した感度を確保することができる。また、第2の発明によれば、大気極側コーティング層の透過率は、排気極側コーティング層の透過率よりも低く設定されている。これにより、酸素センサの出力急変点をリッチ側にシフトさせることができ、より低濃度のリーンガスに対しても高い感度を確保することができる。第3、第4の発明によれば、大気極側コーティング層は、酸素吸着エネルギーの高い貴金属が配合されたものとなる。これにより、高い強度で所望の透過率の薄いコーティング層を実現することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において、同一または相当する部分には同一符号を付してその説明を簡略化ないし省略する。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。なお、各図において、同一または相当する部分には同一符号を付してその説明を簡略化ないし省略する。実施の形態1.図1は、本発明の実施の形態1における酸素センサについて説明するための模式図である。図2は、図1におけるA-B断面を表している。図1の酸素センサ2は、例えば、内燃機関の排気経路の触媒下流に設置され、排気ガスの空燃比の変化の検出に用いられるものである。図1、図2に示すように、酸素センサ2は、ジルコニア等からなる固体電解質膜10を有している。固体電解質膜10は有底円筒状に形成されている。固体電解質膜10膜を挟んで、両面側に白金等からなる一対の電極が形成されている。具体的に、固体電解質膜10の外側の面には排気極12が配置され、内側には大気極14が配置されている。排気極12の表面と、大気極14の表面とには、それぞれコーティング層16、18が形成されている。コーティング層16、18は、アルミナなどの多孔質セラミックで形成され、複数の気孔を有している。大気極14側のコーティング層18に囲まれた有底円筒状の空間内には、ヒータ20が設置されている。ヒータ20は、複数箇所において、大気極14側のコーティング層18に接するように配置されている。図3は、コーティング層の気孔率ごとの、酸素センサ2の大気極14側のコーティング層18の、膜厚と、透過率との関係を説明する図である。また、図3において、横軸はコーティング層の膜厚、縦軸は、透過率を表している。縦軸の透過率は、排気極12側のコーティング層16の透過率を1とした場合の透過率である。曲線a、b、cは、それぞれコーティング層の気孔率が異なり、曲線a、b、cの順に気孔率が高くなっている。図3より、コーティング層の透過率は、膜厚が厚くなるにつれて低下するとともに、気孔率が低くなるにつれて低下することがわかる。本実施の形態1の酸素センサにおいては、大気極14側のコーティング層18の透過率が、排気極12側のコーティング層16の透過率より低くなるように設定する。即ち、図3において、透過率が1より小さくなるように、コーティング層18の膜厚と、気孔率とが設定される。具体的なコーティング層18の膜厚や気孔率は、排気極12側のコーティング層16によって変化するが、気孔率5~12程度、膜厚100μm以上であるものが効果的である。コーティング層18は、ディップ法や溶射法等により形成される。一般にディップ法を用いる場合に気孔率が大きく、厚くなり、溶射法を用いる場合には、気孔率が小さく、薄いものとなる。このように構成された酸素センサ2は、排気極12と大気極14での酸素濃度の差に応じた起電力を出力する。理論的には、酸素センサ2の出力は、次式1ネルンストの式となる。上記式1において、RT4Fは係数である。図4は、大気極側のガス透過率と、酸素センサ2の出力特性について説明するための図である。図4において、横軸は空気過剰率λ、縦軸は酸素センサの出力を表している。また、図4において曲線a、b、cは、それぞれ、コーティング層18の透過率が異なる場合を示しており、a、b、cの順に透過率が低くなっている。図4から、大気極14のガス透過率が低くなるに連れて、酸素センサ2の出力急変点がリッチ側にずれることがわかる。本実施の形態1の酸素センサ2では、コーティング層18により、大気極14側の透過率を低くなるように構成されている。従って、従来のセンサと比較して、酸素センサ2の出力急変点がリッチ側にシフトされている。つまり、酸素センサ2は、より低濃度のリーンガスO2、NOx等によって、その出力が急変するように構成されている。従って、酸素センサ2のリーンガスに対する高い感度が確保されている。また、大気極14側をコーティング層18で被覆することで、更に、次の効果を得ることができる。1大気中の水や汚れにより、大気極14が腐食や劣化するのを抑制することができる。特に、大気極14には基準となるガスとして大気が取り込まれる構成となっている。しかし、酸素センサ2が車両に搭載された環境下では、排気ガスの一部や地面からの跳上げ水等が大気一緒に取り込まれる可能性がある。この場合にも大気極14がコーティングされているため、大気極14の腐食や劣化が防止される。2ガス透過量が低下することにより、大気極14に流通するガス量が減少する。これにより大気極14の寿命が延びる。あるいは、大気極14を薄くしても、従来どおりの寿命を確保することができ、酸素センサ2のコストダウンを図ることができる。3ヒータ20からの熱衝撃が緩和される。ヒータ20は電圧印加後数秒の間に数百度までセンサ素子を昇温させる。特に、従来のヒータが直接、大気極14に当たる構成の酸素センサ2では、昇温時の衝撃により大気極14が割れるなど破損が生じる場合がある。これに対し、本実施の形態1では、ヒータ20には大気極14側のコーティング層18が接している。従って、大気極14はコーティング層18により保護されており、低温時からの急激な昇温による劣化等を抑制することができる。4ヒータ熱の均一化。従来のような、ヒータが電極と2点で接している構成の場合、大気極に温度斑が存在することとなる場合がある。これに対し、本実施の形態1の酸素センサ2であれば、多孔質であるコーティング層18にヒータ20が接する。従って、ヒータ20からの熱が、比較的均一に大気極14全体に伝達される。ここで、酸素センサ2は、電極排気極12、大気極14の温度によって、その特性が大きく変化し、理想の出力を得るためには、電極の温度を高く保つことが望ましい。本実施の形態1では、ヒータ20の熱が全体に均一に伝えられるため、酸素センサ2の特性向上を図ることができる。実施の形態2.図5は、この発明の実施の形態2における酸素センサの大気極周辺の状態を説明するための図である。図5に示されるように、本実施の形態2の酸素センサ2は大気極14側のコーティング層18の多孔質に、Rhロジウムが配合されたものである。ここでRhは、コーティング層18を構成するアルミナの0.1wt以上混入されている。図6は、PtとRhの酸素吸着エネルギーを比較するグラフである。図6に示されるように、ラジウムは、電極として用いられるPtよりも酸素の吸着エネルギーが高い。このように酸素吸着エネルギーの大きな物質を混入させることで、より薄く強いコーティング層によって所望の透過率を得ることができ、酸素センサ2の特性改良を図ることができる。なお、センサ素子内側は温度やガス濃度変化も小さく、Rhを劣化させる因子が少ない。従って、アルミナの0.1wtという高い混入率であっても、酸素センサ2の信頼性に問題は生じない。なお、実施の形態2では、コーティング層18にRhを配合する場合について説明した。しかし、この発明において、コーティング層18に配合する貴金属はこれに限るものではなく、Rhに換えて、大気極14の電極材料の金属吸着エネルギー以上の吸着エネルギーを有する貴金属を混入させることもできる。また、この発明においてコーティング層18は、電極材料と同じ貴金属を混入させたものであってもよい。なお、以上の実施の形態において各要素の個数、数量、量、範囲等の数に言及した場合、特に明示した場合や原理的に明らかにその数に特定される場合を除いて、その言及した数に、この発明が限定されるものではない。また、この実施の形態において説明する構造やステップ等は、特に明示した場合や明らかに原理的にそれに特定される場合を除いて、この発明に必ずしも必須のものではない。