"第1周波数帯域のAC信号が入力されて、一定レベルのDC電圧を出力するように構成された電圧制御部と、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号に応じて前記一定レベルのDC電圧をAC電力に変換するように構成された電力変換部と、電磁結合によって前記AC電力を少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に伝送するように構成されたソース共振部と、反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して前記DC電圧の信号レベルを制御するように構成されたソース制御部と、を含む、ことを特徴とする共振電力伝送装置。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置の個数に応じて、前記DC電圧の信号レベルを離散的に制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力伝送装置。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置と前記ソース共振部との距離に応じて、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力伝送装置。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置に接続された負荷の充電状態に応じて、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力伝送装置。前記ソース制御部は、前記反射電力の量が増加すれば前記DC電圧の信号レベルを減少し、前記反射電力の量が減少すれば前記DC電圧の信号レベルを増加する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力伝送装置。前記共振電力受信装置の識別子を受信する通信部をさらに含み、前記ソース制御部は、前記識別子の受信有無に基づいて前記共振電力受信装置の個数を認知する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力伝送装置。前記第2周波数帯域は、2MHz乃至20MHzである、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力発生装置。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置の個数が一定の状態で前記反射電力の量が変われば、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御する、ことを特徴とする請求項1に記載の共振電力発生装置。共振電力伝送装置の電力変換制御方法において、共振電力受信装置の識別子に基づいて前記共振出力受信装置の個数を認知するステップと、前記共振電力受信装置に伝送される共振電力の反射電力を測定するステップと、前記測定された反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して電力変換部に供給されるDC電圧を制御するステップと、を含む、ことを特徴とする共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記電力変換部に供給されるDC電圧の信号レベルは、前記共振電力受信装置の個数に応じて、離散的に制御される、ことを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記DC電圧の信号レベルを制御するステップは、前記反射電力が増加すれば前記DC電圧の信号レベルを減少させ、前記反射電力が減少すれば前記DC電圧の信号レベルを増加させる、ことを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記DC電圧の信号レベルを制御するステップは、前記共振電力受信装置の個数が一定の状態で前記反射電力の量が変われば、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御する、ことを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記電力変換部に供給される電圧は、直流電圧であることを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記共振出力受信装置の個数を認知するステップは、少なくとも1つ以上の共振電力受信装置から識別子を受信することを含むことを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。前記共振電力は、少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に伝送されることを特徴とする請求項9に記載の共振電力伝送装置の電力変換制御方法。少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に共振電力を伝送するように構成された共振電力伝送装置において、入力信号を受信して予め設定されたレベルの電圧を出力するように構成された電圧制御部と、前記共振電力受信装置の個数に基づいて直流電圧の信号レベルを制御するように構成されたソース制御部と、を含むことを特徴とする共振電力伝送装置。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置の個数及び反射電力に基づいて前記直流電圧の信号レベルを制御することを特徴とする請求項16に記載の共振電力伝送装置。前記共振電力受信装置の個数は、少なくとも1つ以上の共振電力受信装置から受信される識別子によって決定されることを特徴とする請求項16に記載の共振電力伝送装置。少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に共振電力を伝送するように構成された共振電力伝送装置の電力変換制御方法において、共振電力受信装置の個数を認識するステップと、前記共振電力受信装置の個数に基づいて電力変換部に供給される電圧を制御するステップと、を含むことを特徴とする電力変換制御方法。前記電力変換部に供給される電圧は、前記共振電力受信装置の個数及び反射電力に基づいて制御されることを特徴とする請求項19に記載の電力変換制御方法。共振電力伝送システムの効率を維持し、追加的な電力損失なしに共振電力を伝送できる共振電力伝送装置及びその電力変換制御方法を提供する。一側面において、共振電力伝送装置は、第1周波数帯域のAC信号が入力されて、一定レベルのDC電圧を出力するように構成された電圧制御部と、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号に応じて前記一定レベルのDC電圧をAC電力に変換するように構成された電力変換部と、電磁結合magneticcouplingによって前記AC電力を少なくとも1つ以上共振電力受信装置に伝送するように構成されたソース共振部と、反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して前記DC電圧の信号レベルを制御するように構成されたソース制御部と、を含む。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置の個数に応じて、前記DC電圧の信号レベルを離散的にdiscretely制御してもよい。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置と前記ソース共振部との距離に応じて、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御してもよい。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置に接続された負荷の充電状態に応じて、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御してもよい。前記ソース制御部は、前記反射電力の量が増加すれば前記DC電圧の信号レベルを減少し、前記反射電力の量が減少すれば前記DC電圧の信号レベルを増加してもよい。前記共振電力受信装置の識別子を受信する通信部をさらに含み、前記ソース制御部は、前記識別子の受信有無に基づいて前記共振電力受信装置の個数を認知してもよい。前記第2周波数帯域は、2MHz~20MHzであってもよい。前記ソース制御部は、前記共振電力受信装置の個数が一定の状態で前記反射電力の量が変われば、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御してもよい。一側面において、共振電力伝送装置の電力変換制御方法は、共振電力受信装置の識別子に基づいて前記共振出力受信装置の個数を認知するステップと、前記共振電力受信装置に伝送される共振電力の反射電力を測定するステップと、前記測定された反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して電力変換部に供給される電圧を制御するステップとを含む。前記共振出力受信装置の個数を認知するステップは、少なくとも1つ以上の共振電力受信装置から識別子を受信することを含んでもよい。少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に共振電力を伝送するように構成された共振電力伝送装置において、入力信号を受信して予め設定されたレベルの電圧を出力するように構成された電圧制御部、及び前記共振電力受信装置の個数に基づいて直流電圧の信号レベルを制御するように構成されたソース制御部と、を含む。少なくとも1つ以上の共振電力受信装置に共振電力を伝送するように構成された共振電力伝送装置の電力変換制御方法において、共振電力受信装置の個数を認識するステップと、前記共振電力受信装置の個数に基づいて電力変換部に供給される電圧を制御するステップと、を含む。本発明によれば、共振電力の伝送を受けて電力を充電するべきデバイスの個数を考慮して電力コンバータの供給電圧を制御するので、共振電力伝送システムの効率を維持し、また、追加的な電力損失なしに共振電力を伝送できる。以下、本発明の実施形態について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は、例示的な実施形態に係る無線電力伝送システムを示す。図1の例で、無線電力伝送システムを介して伝送される無線電力は、共振電力resonancepowerと仮定する。図1を参照すると、無線電力伝送システムは、ソースとターゲットで構成されるソース-ターゲット構造である。即ち、無線電力伝送システムは、ソースに該当する共振電力伝送装置110とターゲットに該当する共振電力受信装置120とを含む。図1を参照すると、無線電力伝送システムは、ソース装置とターゲット装置で構成されるソース-ターゲット構造である。即ち、無線電力伝送システムは、ソース装置に該当する共振電力伝送装置110とターゲット装置に該当する共振電力受信装置120とを含む。共振電力伝送装置110は、外部の電圧供給機からエネルギを受信して共振電力を発生するソース部111及びソース共振器115を含む。また、共振電力伝送装置110は、共振周波数又はインピーダンスマッチング整合を行うマッチング整合制御部Matchingcontrol113をさらに含み得る。ソース部111は、外部の電圧供給機からエネルギを受信して共振電力を発生させる。ソース部111は、外部装置から入力される交流信号の信号レベルを所望するレベルで調整するためのAC-ACコンバータ、前記AC-ACコンバータから出力される交流信号を整流することによって一定レベルのDC電圧を出力するAC-DCコンバータ、前記AC-DCコンバータから出力されるDC電圧を高速スイッチングすることにより数MHz~数十MHz帯域のAC信号を生成するDC-ACインバータを含む。マッチング整合制御部113は、ソース共振器115の共振帯域幅ResonanceBandwidth又はソース共振器115のインピーダンスマッチング整合周波数を設定する。マッチング制御部113は、ソース共振帯域幅設定部図示せず又は、ソースマッチング周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを含む。ソース共振帯域幅設定部は、ソース共振器115の共振帯域幅を設定する。ソースマッチング周波数設定部は、ソース共振器115のインピーダンスマッチング周波数を設定する。ここで、ソース共振器の共振帯域幅又はソース共振器のインピーダンスマッチング周波数設定に従って、ソース共振器115のQファクタQ-factorが決定される。ソース共振器115は、電磁気electromagneticエネルギをターゲット共振器に伝達transferringする。即ち、ソース共振器115は、ターゲット共振器121との電磁結合101によって共振電力をターゲット装置120に伝達する。ここで、ソース共振器115は、設定された共振帯域幅内で共振する。共振電力受信装置120は、ターゲット共振器121、共振周波数又はインピーダンスマッチング整合を行うマッチング整合制御部123、及び受信された共振電力を負荷に伝送するためのターゲット部125を含む。ターゲット共振器121は、ソース共振器115から電磁気エネルギを受信する。ここで、ターゲット共振器121は、設定された共振帯域幅内で共振する。マッチング制御部123は、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数のうち少なくとも1つを設定する。マッチング制御部123は、ターゲット共振帯域幅設定部図示せず又はターゲットマッチング周波数設定部図示せずのうち少なくとも1つを含む。ターゲット共振帯域幅設定部は、ターゲット共振器121の共振帯域幅を設定する。ターゲットマッチング周波数設定部は、ターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数を設定する。ここで、ターゲット共振器121の共振帯域幅又はターゲット共振器121のインピーダンスマッチング周波数設定に従って、ターゲット共振器121のQファクタが決定される。ターゲット部125は、受信された共振電力を負荷に伝達する。ここで、ターゲット部125は、ソース共振器115からターゲット共振器121で受信されるAC信号を整流してDC信号を生成するAC-DCコンバータと、DC信号の信号レベルを調整することによって定格電圧をデバイスdevice又は負荷loadに供給するDC-ACインバータを含む。ソース共振器115及びターゲット共振器121は、ヘリックスhelixコイル構造の共振器又はスパイラルspiralコイル構造の共振器、又はメタ構造meta-structured共振器から構成される。図1を参照すると、Qファクタの制御過程は、ソース共振器115の共振帯域幅及びターゲット共振器121の共振帯域幅を設定して、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の電磁的結合magnetic_couplingによって電磁気エネルギをソース共振器115からターゲット共振器121に伝達transferringすることを含む。ここで、ソース共振器115の共振帯域幅は、ターゲット共振器121の共振帯域幅より広くか、或いは狭く設定される。即ち、ソース共振器115の共振帯域幅がターゲット共振器121の共振帯域幅より広く、或いは狭く設定されることによって、ソース共振器のBW-factorとターゲット共振器のBW-factorは互いに不平衡unbalanceな関係が保たれる。共振方式の無線電力伝送において、共振帯域幅は重要な因子factorである。ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離変化、共振インピーダンスの変化、インピーダンスミスマッチング不整合、反射信号などを全て考慮したQファクタをQtとする時、Qtは式1のように共振帯域幅BWの逆数の関数となる。[数1]Δf/f0=1/Qt=ΓS,D1/BWS1/BWD1式1において、f0は中心周波数、Δfは帯域幅、ΓS,Dは共振器間の反射損失、BWSはソース共振器115の共振帯域幅、BWDはターゲット共振器121の共振帯域幅を示す。本明細書において、BW-factorは、1/BWS又は1/BWDを意味する。一方、ソース共振器115とターゲット共振器121との間の距離が変わるか、又は、2つのうち1つの位置が変わるなどの外部からの影響によって、ソース共振器115とターゲット共振器121との間のインピーダンス不整合ミスマッチングが発生し得る。インピーダンスミスマッチングは、電力伝送の効率を低下する直接的な原因になり得る。マッチング制御部113は、伝送信号の一部が反射して戻ってくる反射波を検出することによって、インピーダンスミスマッチングが発生したと判断して、インピーダンスマッチングを実行する。また、マッチング制御部113は、反射波の波形分析によって共振ポイントを検出することにより、共振周波数を変更できる。ここで、マッチング制御部113は例えば、反射波の波形で振幅amplitudeが最小である周波数を共振周波数として決定する。以上、図1の例における、ソース共振器115及び/又はターゲット共振器121は、後述するように、図9乃至図16の何れかに示す構造を有し得る。図2は、複数の電子機器の電源を充電する概念を示す図である。図2を参照すると、共振電力伝送装置110は、電磁結合によって、複数の共振電力受信装置120a,120b,120cに共振電力を伝送する。一般的に、共振電力受信装置の個数に応じて、共振電力伝送装置110に供給される電力が制御される。しかし、共振電力伝送装置110に供給される電力を制御する場合、図7に示すように共振電力受信装置の個数に応じて、電力伝送効率が変わる。一実施形態において、電力伝送の効率を実質的に一定に保持するために、共振電力受信装置の個数に応じて、共振電力伝送装置110に備えられた電力コンバータに供給される電圧の信号レベルを制御する。図3は、一実施形態に係る共振電力伝送装置の構成を示す図である。図3を参照すると、共振電力伝送装置300は、電圧制御部310、電力変換部320、ソース共振部330、及びソース制御部340を含む。また、共振電力伝送装置300は、反射電力検出部350及び通信部図示せずをさらに含む。電圧制御部310は、第1周波数のAC信号が入力され、一定レベルのDC電圧を出力する。ここで、第1周波数は、例えば、数十Hz帯域にある。ここで、第1周波数のAC信号は、高速スイッチング素子を用いる高速スイッチング方式によって生成されるか、又は、オシレータを用いる発振方式によって生成される。電圧制御部310は、トランス311、整流部313及び定電圧制御部315を含む。トランス311は、外部装置から入力されるAC信号の信号レベルを所望するレベルに調整する。整流部313は、トランス311から出力されるAC信号を整流することによって、DC信号を出力する。定電圧制御部315は、ソース制御部340の制御によって、一定レベルのDC電圧を出力する。定電圧制御部315は、一定レベルのDC電圧を出力するための安定化回路を含んで構成される。定電圧制御部315から出力されるDC電圧の電圧レベルは、ターゲット装置で必要な電力量及び共振電力の出力量制御に従って決定される。電力変換部320は、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号に応じて前記一定レベルのDC電圧をAC電力に変換する。従って、電力変換部320は、AC/DCインバータを含んで構成される。ここで、第2周波数は、数MHz~数十MHz帯域にある。例えば、第2周波数帯域は、2MHz~20MHzである。AC/DCインバータは、電圧制御部310から出力されるDC信号をAC信号に変換することによって共振電力を生成する。即ち、AC/DCインバータは、第2周波数帯域のスイッチングパルス信号に応じて、定電圧制御部315から出力される一定レベルのDC電圧をAC電圧に変換する。AC/DCインバータは、高速スイッチングのためのスイッチング素子を含む。ここで、スイッチング素子は例えば、スイッチングパルス信号がハイHighであるときにオンOnになり、スイッチングパルス信号がローLowであるときにオフOffになるように構成される。ソース共振部330は、電磁的結合magnetic_couplingによってAC電力を共振電力受信装置に伝送する。ソース制御部340は、反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを制御する。ここで、ソース制御部340は、共振電力受信装置の個数に応じて、電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを離散的に制御できる。図5は、電圧制御部310から出力されるDC電圧、即ち、VDDを離散的に制御する例を示す。また、ソース制御部340は、共振電力受信装置とソース共振部330との距離に応じて、電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを線形的に制御できる。図6は、電圧制御部310から出力されるDC電圧、即ち、VDDを線形的に制御する例を示す。ここで、共振電力受信装置とソース共振部330との距離tの変化は、反射電力の量によって知ることができる。即ち、共振電力受信装置が共振電力伝送装置300から遠ざかれば、反射電力が増加するので、ソース制御部340は、反射電力の増加を検出すると、電圧制御部310から出力されるDC電圧VDDの信号レベルを増加する。ここで、前記反射電力は、反射信号が有する電力を意味する。また、ソース制御部340は、共振電力受信装置に接続された負荷の充電状態に応じて、電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを制御できる。また、ソース制御部340は、反射電力の量が増加すれば、電圧制御部310から出力されるDC電圧VDDの信号レベルを減少し、反射電力の量が減少すれば、前記DC電圧VDDの信号レベルを増加する。一方、ソース制御部340は、共振電力受信装置から受信される識別子の個数によって共振電力受信装置の個数を認知できる。例えば、共振電力受信装置は、共振電力受信が開始すれば、周期的に識別子を共振電力伝送装置300に伝送することによって、共振電力受信中であることを共振電力伝送装置300に報らせる。ソース制御部340は、識別子の受信有無によって共振電力受信装置の個数が一定であるかを判断してもよい。ここで、ソース制御部340は、共振電力受信装置の個数が一定の状態で前記反射電力の量が変われば、前記DC電圧の信号レベルを線形的に制御する。反射電力検出部350は、共振電力受信装置に伝送される共振電力に対応する反射電力を検出する。即ち、反射電力検出部350は、カプラを介して反射信号を検出し、検出された反射信号の電力を算出する。反射電力が検出される場合、ソース制御部340は、共振電力受信装置の個数が減少、或いは共振電力受信装置との距離が遠ざかったと判断する。また、ソース制御部340は、検出される反射電力の量が所定値以上である場合、共振電力受信装置に接続された負荷の充電状態が変更されたと判断する。即ち、ソース制御部340は、共振電力受信装置に接続された負荷の充電状態に応じて、電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを制御する。結論的に、ソース制御部340は、反射電力の検出有無によって、電圧制御部310から出力されるDC電圧の信号レベルを調整できる。通信部は、共振電力受信装置の識別子を受信して、受信された識別子をソース制御部340に伝達する。上述したように、共振電力伝送装置300の電力変換制御方法は、共振電力受信装置の識別子に基づいて前記共振出力受信装置の個数を認知することを含む。また、共振電力伝送装置300の電力変換制御方法は、前記共振電力受信装置に伝送される共振電力の反射電力を測定することを含む。また、共振電力伝送装置300の電力変換制御方法は、前記測定された反射電力及び前記共振電力受信装置の個数を考慮して電力変換部に供給されるDC電圧の信号レベルを制御することを含む。図4は、一実施形態に係る共振電力受信装置の構成を示す図である。図4を参照すると、共振電力受信装置400は、ターゲット共振部410、電圧変換部420、ターゲット制御部430、及び通信部440を含む。ターゲット共振部410は、電磁結合によって共振電力伝送装置からAC電力を受信する。ターゲット共振部410は、図9乃至図16に示す共振器の何れか一つ又は複数を含む。電圧変換部420は、該AC電力からDC電圧を取得して、前記取得されたDC電圧を負荷に供給する。電圧変換部420は、AC信号をDC信号に変換するAC/DCコンバータ、及びDC信号の信号レベルを調整するDC/DCコンバータを含む。ターゲット制御部430は、共振電力の受信が開始すれば共振電力受信装置400の識別子を生成し、生成された識別子情報を、通信部440を介して共振電力伝送装置に伝送する。一側面において、共振電力受信装置400の識別子は、メモリ図示せずに格納される。通信部440は、共振電力受信装置400の識別子を共振電力伝送装置に伝送する。ここで、通信部440は、共振周波数によって共振電力伝送装置とデータを送受信するインバンド通信及びデータ通信のために割り当てられた周波数によってターゲット装置とデータを送受信するアウトバンド通信を実行する。ここでインバンド通信は、電力伝送に使用されるのと同一の、周波数帯域及び/又はチャネルを用いて情報例えば、制御情報、データ、及び/又はメタデータが伝送される通信であり、一実施例によれば該周波数は共振周波数である。一方、アウトバンド通信は、電力伝送に使用されるのとは別の周波数帯域及び/又は、別の専門チャネルを用いて情報例えば、制御情報、データ、及び/又はメタデータが伝送される通信である。図7は、共振電力伝送装置の出力と電力伝送効率との関係を示した例であり、図8は、共振電力伝送装置の出力と電力伝送効率との関係を示した他の例である。図7は、電力変換部の供給電圧を固定して共振電力伝送装置の出力電力を高めた場合を示す。図7に示した例において、710は充電対象デバイスが1つの場合の出力電力効率を示し、720は充電対象デバイスが2つの場合の出力電力効率を示し、730は充電対象デバイスが3の場合の出力電力効率を示す。図7を参照すると、電力変換部の供給電圧を固定して共振電力伝送装置の出力電力を高めた場合、出力電力によって効率が一定でないことが分かる。図8に示した例は、充電対象デバイスの個数によって電力変換部の供給電圧を調整した場合を示す。図8に示した例において、810は充電対象デバイスが1つの場合の出力電力効率を示し、820は充電対象デバイスが2つの場合の出力電力効率を示し、830は充電対象デバイスが3つの場合の出力電力効率を示す。図8を参照すると、充電対象デバイスの個数によって電力変換部の供給電圧を調整した場合、出力電力が変わっても効率が略一定に保たれることが分かる。このように多様な実施例によれば、共振電力を受け取って充電されるデバイスの個数に応じて電力変換部からの供給電圧を制御することにより、共振電力伝送システムの効率を維持することが可能である。更に、電力変換部からの供給電圧を制御することにより電力損失を追加することなく共振電力を伝送することが可能になる。再び図1を参照すると、ソース共振器115及び/又はターゲット共振器121は例えば、ヘリックスコイル構造の共振器、又は、スパイラルコイル構造の共振器、又はメタ構造共振器で構成される。すでに周知の内容であるが、理解の便宜のために関連する用語を記述する。全ての物質は、固有の透磁率μ、ミュー及び誘電率ε、イプシロンを有する。透磁率は、当該物質中で或る与えられた磁界magneticfieldに対して発生する磁束密度magneticfluxdensityと、真空中で同一の磁界に対して発生する磁束密度との比を意味する。そして、誘電率は、当該物質中で或る与えられた電界electricfieldに対して発生する電束密度electricfluxdensityと、真空中で同一の電界に対して発生する電束密度との比を意味する。透磁率及び誘電率は、所定の周波数又は波長における当該物質中の電波伝搬定数を決定し、透磁率及び誘電率によってその物質の電磁気特性が決定される。特に、自然界に存在しない誘電率又は透磁率を有し、人工的に設計された物質をメタ物質とよび、メタ物質は非常に大きい波長wavelength又は非常に低い周波数領域においても容易に即ち、物質のサイズが大きく変わらなくても共振状態に置くことができる。図9は、本発明の一実施形態に係る2次元構造の共振器を示す図である。図9を参照すると、本発明の一実施形態に係る2次元構造の共振器は、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、及びグラウンド導体部分913を含む伝送線路、キャパシタ920、整合器930、並びに、導体941及び942を含む。図9に示すように、キャパシタ920は、伝送線路の第1信号導体部分911と第2信号導体部分912との間に直列に挿入され、それによって電界がキャパシタ920に閉じ込められる。一般的に、伝送線路は、上部に少なくとも1つの導体、下部に少なくとも1つの導体を含み、上部にある導体を介して電流が流れ、下部にある導体は電気的に接地されるgrounded。本明細書では伝送線路の上部にある導体を第1信号導体部分911と第2信号導体部分912に分けて呼び、伝送線路の下部にある導体をグラウンド導体部分913と呼ぶことにする。図9に示すように本発明の一実施形態に係る共振器900は、2次元構造の形態を有する。伝送線路は、上部に第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を含み、下部にグラウンド導体部分913を含む。第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912とグラウンド導体部分913は、互いに向かい合うように配置される。電流は、第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912を介して流れる。また、図9に示すように、第1信号導体部分911の一端は、導体942と短絡され、他端はキャパシタ920に接続される。そして、第2信号導体部分912の一端は、導体941と短絡され、他端はキャパシタ920と接続される。即ち、第1信号導体部分911、第2信号導体部分912、及びグラウンド導体部分913、導体941,942は、互いに接続することによって、共振器900は電気的に閉ループclosed-loop構造を有する。ここで、閉ループ構造は、円形の構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、閉ループ構造を有するとは、電気的に閉じていることを意味する。キャパシタ920は、伝送線路の中間部に挿入される。より具体的には、キャパシタ920は、第1信号導体部分911及び第2信号導体部分912の間に挿入される。ここで、キャパシタ920は、集中型素子lumpedelement及び分布型素子distributedelementの何れかの形態を有する。特に、分布型素子の形態を有する分布型キャパシタは、ジグザグ形状の導体ラインとその導体ラインの間に存在する高誘電率を有する誘電体とを含む。キャパシタ920が伝送線路に挿入されることによって、共振器900はメタ物質metamaterialの特性を有し得る。ここで、メタ物質とは、自然界で見つけることができない特別な電気的性質を有する物質であり、人工的に設計された構造を有する。自然界に存在する全ての物質の電磁気的特性は、固有の誘電率ε、イプシロン及び透磁率μ、ミューを有し、大部分の物質は正の誘電率及び量の透磁率を有する。大部分の物質において電界、磁界、及びポインティングベクトルには、右手の法則が適用されるので、このような物質をRHMRightHandedMaterial、右手系物質という。しかし、メタ物質は、自然界に存在しない誘電率又は透磁率を有する物質として、誘電率又は透磁率の符号によってENGepsilonnegative、負のε物質、MNGmunegative、負のμ物質、DNGdoublenegative、ε、μが共に負物質、NRInegativerefractiveindex、負の屈折率物質、LHleft-handed、左手系物質などに分類される。ここで、集中型素子として挿入されたキャパシタ920の容量が適切に決められる場合、共振器900はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ920の容量を適切に調整することによって、共振器が負の透磁率を有する場合、本発明の一実施形態に係る共振器900は、MNG共振器と呼ぶ。下記にて説明するが、キャパシタ920の容量を定める基準criterionは多様であり得る。共振器900がメタ物質metamaterialの特性を有する基準criterion、共振器900が対象周波数で負の透磁率を有する基準、又は共振器900が対象周波数で第零次共振Zeroth-OrderResonance特性を有する基準などがあり、上述した基準のうち少なくとも1つの基準の下でキャパシタ920の容量を決め得る。MNG共振器900は、電波伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有する第零次共振Zeroth-OrderResonance特性を有し得る。MNG共振器900が第零次共振特性を有する場合、共振周波数は、MNG共振器900の物理的なサイズに対して独立的であり得る。即ち、下記にて再び説明するが、MNG共振器900において、共振周波数を変更するためには、キャパシタ920を適切に設計することで充分であるので、MNG共振器900の物理的なサイズの変更を要しない。また、近接フィールドnearfieldにおいて、電界は、伝送線路に挿入されたキャパシタ920に集中するので、キャパシタ920によって近接フィールドでは、磁界がドミナントdominant、支配的になる。そして、MNG共振器900は、集中型素子のキャパシタ920を用いて高いQファクタを有するので、電力伝送効率を向上できる。参考に付言すると、Qファクタは、無線電力伝送において抵抗損失ohmiclossの程度又は抵抗resistanceに対するリアクタンスの比を表すので、Qファクタが大きいほど無線電力伝送の効率が大きい。また、MNG共振器900は、インピーダンスマッチングのための整合器930を含む。ここで、整合器930は、MNG共振器900の電磁界の強度を適切に調整できtunable、整合器930によってMNG共振器900のインピーダンスが決定される。そして、電流は、コネクタ1040、例えば、下記の図10を参照を介してMNG共振器900に流入するか、又はMNG共振器900から流出する。ここで、前記コネクタは、グラウンド導体部分913又は整合器930と接続される。ただし、前記コネクタとグラウンド導体部分913又は整合器930の間には物理的な接続を形成されるか、若しくは、前記コネクタ940とグラウンド導体部分913又は整合器930との間の物理的な接続なしにカップリングによって、電力が伝送される。より具体的には、図9に示すように、整合器930は共振器900のループ構造によって形成されるループ内に配置される。整合器930は物理的な形態を変更することによって、共振器900のインピーダンスを調整する。特に、整合器930は、グラウンド導体部分913から距離hだけ離れた位置にインピーダンスマッチングのための導体931を含んでもよく、共振器900のインピーダンスは、距離hを調整することによって変更できる。図9に示していないが、整合器930を制御できるコントローラが存在する場合、整合器930はコントローラによって生成される制御信号に応じて整合器930の物理的形状を変更する。例えば、制御信号に応じて整合器930の導体931とグラウンド導体部分913との間の距離hを増加又は減少し、これにより整合器930の物理的形状を変更することで、共振器900のインピーダンスを調整する。コントローラは、多様なファクタを考慮して制御信号を生成でき、これらについては下記にて説明する。整合器930は、図9に示すように、導体部分931のような受動素子で具現されるか、又は、実施形態によってはダイオード、トランジスタなどのような能動素子で具現される。能動素子が整合器930に含まれる場合、能動素子はコントローラによって生成される制御信号に応じて駆動され、その制御信号に応じて共振器900のインピーダンスを調整する。例えば、整合器930が能動素子の一種であるダイオードを含む場合、ダイオードがon状態にあるか又はoff状態にあるかによって、共振器900のインピーダンスを調整できる。また、図9に明示していないが、MNG共振器900を貫通する磁気コアをさらに含み得る。このような磁気コアは、電力伝送距離を増加させる機能を行う。図10は、本発明の一実施形態に係る3次元構造の共振器を示す図である。図10を参照すると、本発明の一実施形態に係る3次元構造の共振器1000は、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、及びグラウンド導体部分1013を含む伝送線路、並びにキャパシタ1020を含む。ここでキャパシタ1020は、伝送線路で第1信号導体部分1011と第2信号導体部分1012との間に直列に挿入され、電界はキャパシタ1020に閉じ込められる。また、図10に示すように共振器1000は、3次元構造の形態を有する。伝送線路は、上部に第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012を含み、下部にグラウンド導体部分1013を含む。第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012とグラウンド導体部分1013とは、互いに向かい合うように配置される。電流は、第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012を介してx方向に流れ、このような電流によって-y方向に磁界Hwが発生する。勿論、図10に示すものとは異なりy方向に磁界Hwが発生する場合もある。また、図10に示すように第1信号導体部分1011の一端は、導体1042と短絡shortされ、他端はキャパシタ1020と接続される。そして、第2信号導体部分1012の一端は導体1041に接続され、他端はキャパシタ1020と接続される。即ち、第1信号導体部分1011、第2信号導体部分1012、及びグラウンド導体部分1013、導体1041,1042は互いに接続することによって、共振器1000は電気的に閉じられたループ構造を有する。ここで、閉ループ構造は、円形の構造、四角形のような多角形の構造などを全て含み、閉ループ構造を有するとは、電気的に閉じていることを意味する。また、図10に示すように、キャパシタ1020は、第1信号導体部分1011及び第2信号導体部分1012の間に挿入される。ここで、キャパシタ1020は、集中型素子lumpedelement及び分布型素子distributedelementの何れかの形態を有する。特に、分布型素子の形態を有する分布型キャパシタは、ジグザグ形状の導体ラインとその導体ラインの間に存在する高誘電率を有する誘電体とを含む。図10に示すように、キャパシタ1020が伝送線路に挿入されることによって、共振器1000は、メタ物質metamaterialの特性を有し得る。集中型素子として挿入されたキャパシタ1020の容量が適切に決められる場合、共振器1000はメタ物質の特性を有する。特に、キャパシタ1020の容量を適切に調整することによって、共振器1000は特定周波数帯域で負の透磁率を有する場合、本発明の一実施形態に係る共振器1000はMNG共振器と呼ばれる。以下で説明するように、キャパシタ1020の容量を定める基準criterionは多様であり得る。共振器1000がメタ物質metamaterialの特性を有する基準criterion、共振器1000が対象周波数で負の透磁率を有する基準、又は共振器1000が対象周波数で零次共振Zeroth-OrderResonance特性を有する基準などがあり、上述した基準のうち少なくとも1つの基準の下でキャパシタ1020の容量を決める。図10に示したMNG共振器1000は、電波伝搬定数propagationconstantが0であるときの周波数を共振周波数として有する第零次共振Zeroth-OrderResonance特性を有する。このようにMNG共振器1000が第零次共振特性を有する場合、共振周波数はMNG共振器1000の物理的なサイズに対して独立的であり得る。MNG共振器1000において、共振周波数を変更するためにはキャパシタ1020を適切に設計することで充分であるので、MNG共振器1000の物理的なサイズの変更を要しない。図10に示すように、MNG共振器1000を参照すると、近接フィールドnearfieldで電界は伝送線路1010に挿入されたキャパシタ1020に集中するので、キャパシタ1020によって近接フィールドでは磁界がドミナントdominantになる。特に、第零次共振Zeroth-OrderResonance特性を有するMNG共振器1000は、磁気双極子magneticdipoleと類似の特性を有するので、近接フィールドでは磁界がドミナントになり、キャパシタ1020の挿入により発生する比較的少量の電界はそのキャパシタ1020に集中するので、近接フィールドでは磁界がよりドミナントになる。MNG共振器1000は、集中型素子のキャパシタ1020を用いて高いQファクタを有するので、電力伝送の効率を向上できる。また、図10に示したMNG共振器1000は、インピーダンスマッチングのための整合器1030を含む。ここで、整合器1030は、MNG共振器1000の電磁界の強度を適切に調整できtunable、整合器1030によってMNG共振器1000のインピーダンスが決定される。そして、電流は、コネクタ1040を介してMNG共振器1000に流入するか、又はMNG共振器1000から流出する。ここで、コネクタ1040はグラウンド導体部分1013又は整合器1030の何れかと接続される。より具体的には、図10に示すように、整合器1030は共振器1000のループ構造によって形成されるループの内部に位置する。整合器1030は、物理的な形態を変更することによって、共振器1000のインピーダンスを調整する。特に、整合器1030は、グラウンド導体部分1013から距離hだけ離れた位置にインピーダンスマッチングのための導体部分1031を含み、共振器1000のインピーダンスは、距離hを調整することによって変更され得る。図10に示していないが、整合器1030を制御できるコントローラが存在する場合、整合器1030は、コントローラによって生成される制御信号に応じて整合器1030の物理的形状を変更できる。例えば、制御信号に応じて整合器1030の導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hが増加又は減少し、これにより整合器1030の物理的形状が変更されることによって、共振器1000のインピーダンスが調整される。整合器1030の導体1031とグラウンド導体部分1013との間の距離hは、多様な方式によって調整できる。即ち、第1に、整合器1030には様々な導体を含むことができ、その導体のうちいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整できる。第2に、導体1031の物理的な位置を上下に調整することによって、距離hを調整できる。このような距離hはコントローラの制御信号に応じて制御でき、コントローラは多様なファクタを考慮して制御信号を生成できる。コントローラが制御信号を生成することについては下記で説明する。整合器1030は、図10に示すように、導体部分1031のような受動素子で具現されるか、又は、ダイオード、トランジスタなどのような能動素子で具現される。能動素子が整合器1030に含まれる場合、能動素子は、コントローラによって生成される制御信号に応じて駆動でき、その制御信号に応じて共振器1000のインピーダンスを調整する。例えば、整合器1030が能動素子の一種のダイオードを含む場合、ダイオードがon状態にあるか又はoff状態にあるかによって、共振器1000のインピーダンスを調整する。また、図10に明確に示していないが、MNG共振器1000を貫通する磁気コアをさらに含み得る。このような磁気コアは、電力伝送距離を増加する機能を行ってもよい。図11は、バルキー型bulkytypeに設計された無線電力伝送のための共振器の例を示す図である。図11を参照すると、第1信号導体部分1111と導体1142とは、個別的に製作した後に互いに接続されるのではなく、一体型に製作される。同様に、第2信号導体部分1112と導体1141もまた一体型に製作される。仮に、例えば、第2信号導体部分1112と導体1141とが個別的に製作した後に互いに接続する場合、継ぎ目1150には導体損失が起こり得る。ここで、本発明の実施形態によれば、第2信号導体部分1112と導体1141とは継ぎ目なしにseamless互いに接続され、導体1141とグラウンド導体部分1113とも継ぎ目なしに互いに接続され、継ぎ目による導体損失を低減できる。即ち、第2信号導体部分1112とグラウンド導体部分1113とは、継ぎ目なしに一体型に製作される。同様に、第1信号導体部分1111と、導体1142と、グラウンド導体部分1113とは、継ぎ目なしに1つの一体型に製作される。図11に示すように、継ぎ目なしに一体型に2つ以上の部分partitionを互いに接続する類型をbulkytypeと呼ぶこともある。図12は、中空型hollowtypeで設計された無線電力伝送のための共振器の例を示す図である。図12を参照すると、中空型に設計された無線電力伝送のための共振器の第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の各々は、内部に空いた空間を含む。或る与えられた共振周波数において、有効電流は、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の各々の全ての部分を介して流れるのではなく、一部の部分表皮厚部分だけを介して流れるようにモデリングしてもよい。即ち、所定の共振周波数において、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の厚さが各々の表皮厚skindepthより過度に厚いことは、非効率的といえる。即ち、それは共振器1200の重量又は共振器1200の製造コストを増加させる原因となり得る。従って、本発明の実施形態によれば、所定の共振周波数において、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の各々の表皮厚に基づいて第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の各々の厚さを適切に決定する。第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242の各々が該当する表皮厚より僅かに大きい適切な厚さを有する場合、共振器1200が軽くなり、共振器1200の製造コストもまた削減できる。例えば、図12に示すように、中空の第2信号導体部分1212の外殻部の厚さは、円で囲んだ領域1160の拡大図でより詳細に示したように、dmと定めることができ、dは式2によって決定される。ここで、fは周波数、μは透磁率、σは導体の導電率を示す。特に、第1信号導体部分1211、第2信号導体部分1212、グラウンド導体部分1213、導体1241,1242が銅copperからなり、5.8×10^7の導電率σを有する場合に、共振周波数が10kHzに対しては表皮厚さdが約0.6mmとなり、共振周波数が100MHzに対しては表皮厚さdは0.006mmとなる。図13は、パラレルシートparallel-sheetを適用した無線電力伝送のための共振器の例を示す図である。図13を参照すると、パラレルシートを適用した無線電力伝送のための共振器に含まれる第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312の各々の表面にはパラレルシートを適用する。第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312は、完全な導体ではないので抵抗成分を有し、その抵抗成分によって抵抗損失ohmiclossが発生する場合がある。このような抵抗損失は、Qファクタを低下させ、カップリング効率を低下させる。本発明の実施形態によれば、第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312の各々の表面にパラレルシートを適用することによって、抵抗損失を減らし、Qファクタ及びカップリング効率を向上できる。図13に示す共振器1300の円で囲んだ部分1370の拡大図を参照すると、パラレルシートが適用される場合、第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312の各々は複数の導体ラインを含む。この導体ラインは、並列的に配置され、第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312の各々の終端で接続短絡される。第1信号導体部分1311、第2信号導体部分1312の各々の表面にパラレルシートを適用する場合、導体ラインが並列的に配置されるので、導体ラインが有する抵抗成分の合計は減少する。従って、抵抗損失を減らし、Qファクタ及びカップリング効率を向上できる。図14は、分布型キャパシタを含む無線電力伝送のための共振器1400の例を示す図である。図14を参照すると、無線電力伝送のための共振器に含まれるキャパシタ1420は、分布型キャパシタである。集中型素子としてのキャパシタは、相対的に高い等価直列抵抗EquivalentSeriesResistance、ESRを有し得る。集中型素子としてのキャパシタが有するESRを減らすための様々な提案があるが、本発明の実施形態は分布型素子としてのキャパシタ1120を用いることによって、ESRを低減できる。参考として、ESRによる損失は、Qファクタ及びカップリング効率を低下する。分布型素子としてのキャパシタ1420は、図14に示すように、ジグザグ構造を有する。即ち、分布型素子としてのキャパシタ1420は、ジグザグ構造の導体ライン及び誘電体で実現され得る。それだけでなく、図14に示すように、本発明の実施形態は、分布型素子としてのキャパシタ1420を用いることによって、ESRによる損失を低減できるだけでなく、複数の集中型素子としてのキャパシタを並列的に用いることによって、ESRによる損失を低減できる。なぜなら、集中型素子としてのキャパシタの各々が有する抵抗成分は、並列接続によって小さくなるので、並列的に接続された集中型素子としてのキャパシタの有効抵抗もまた小さくなり、従って、ESRによる損失を低減できる。例えば、10pFのキャパシタ1つを、1pFのキャパシタ10個を用いるもので代替することによって、ESRによる損失を低減できる。図15は、2次元構造の共振器及び3次元構造の共振器として用いられる整合器の例を示す図である。図15は、整合器を含む図9に示した2次元共振器の一部を示し、図16は、整合器を含む図10に示した3次元共振器の一部を示す。図15を参照すると、整合器930は、導体931、導体932、及び導体933を含み、導体932及び導体933は、伝送線路のグラウンド導体部分913及び導体931と接続される。導体931及びグラウンド導体部分913の間の距離hによって2次元共振器のインピーダンスが決定され、導体931及びグラウンド導体部分913の間の距離hは、コントローラによって制御される。導体931及びグラウンド導体部分913の間の距離hは、多様な方式によって調整でき、導体931になり得る様々な導体のうちいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体931の物理的な位置を上下に調整することによって、距離hを調整する方式などがある。図16を参照すると、整合器は、導体1031、導体1032、及び導体1033を含み、導体1032及び導体1033は、伝送線路のグラウンド導体部分1013及び導体1031と接続される。導体1031及びグラウンド導体部分1013の間の距離hによって3次元共振器のインピーダンスが決定され、導体1031及びグラウンド導体部分1013の間の距離hは、コントローラによって制御される。2次元構造の共振器に含まれる整合器と同様に、3次元構造の共振器に含まれる整合器においても導体1031及びグラウンド導体部分1013の間の距離hは多様な方式によって調整できる。例えば、導体1031ができる様々な導体のうちいずれか1つを適応的に活性化することによって距離hを調整する方式、導体1031の物理的な位置を上下に調整することによって距離hを調整する方式などがある。図15及び図16に示していないが、整合器は、能動素子を含んでもよく、能動素子を用いて共振器のインピーダンスを調整する方式は、上述したものに類似する。即ち、能動素子を用いて整合器を介して流れる電流の経路を変更することによって、共振器のインピーダンスを調整できる。図17は、図9に示した無線電力伝送のための共振器の等価回路を示す図である。図9に示した無線電力伝送のための共振器は、図17に示す等価回路でモデリングすることができる。図17の等価回路において、CLは、図9の伝送線路の中央部に集中型素子の形態で挿入されたキャパシタ920を示す。ここで、図9に示した無線電力伝送のための共振器は、第零次共振特性を有する。即ち、電波伝搬定数が0の場合、無線電力伝送のための共振器900はωMZRを共振周波数として有すると仮定する。ここで、共振周波数ωMZRは、下記の式3のように表わされる。ここで、MZRは、MuZeroResonatorを意味する。[数3]式3を参照すると、共振器の共振周波数ωMZRは、LR/CLによって決定することができ、共振周波数ωMZRと共振器との物理的なサイズは、互いに独立的であることが分かる。従って、共振周波数と共振器との物理的なサイズが互いに独立的であるので、共振器の物理的なサイズは十分に小さくなり得る。実施形態に係る方法は、多様なコンピュータ手段によって行うことができるプログラム命令形態で実現され、コンピュータ読み出し可能媒体に記録され得る。前記記録媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独又は組み合わせたものを含み得る。前記記録媒体及びプログラム命令は、本発明の目的のために特別に設計して構成されたものであるか、又は、コンピュータソフトウェア分野の技術を有する当業者にとって公知、且つ使用可能なものである。コンピュータ読取可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピー登録商標ディスク及び磁気テープのような磁気媒体、CD-ROM、DVDのような光記録媒体、フロプティカルディスクのような磁気-光媒体、及びROM、RAM、フラッシュメモリなどのようなプログラム命令を保存して実行するように特別に構成されたハードウェア装置が含まれる。プログラム命令の例としては、コンパイラによって生成されるような機械語コードだけでなく、インタプリタなどを用いてコンピュータによって実行される高級言語コードを含む。上述のハードウェア装置は、本発明の動作を行うために1つ以上のソフトウェアモジュールとして作動するように構成され得、その逆も同様である。上述したように本発明を限定された実施形態と図面によって説明したが、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく、本発明が属する分野における通常の知識を有する者であれば、このような実施形態から多様な修正及び変形が可能であろう。例えば、説明した技術を説明した方法と異なる順序で実行するか、及び/又は、説明したシステム、構造、装置、回路などの構成要素を説明した方法と異なる形態で結合又は組み合わせ、ないし、他の構成要素又は均等物によって置換しても適切な結果を達成できる。従って、本発明の範囲は、開示された実施形態に限定されて定められるものではなく、特許請求の範囲及び特許請求の範囲と均等なものによって定められる。"