ステータとこのステータにより回転駆動されるロータとを備えたモータであって、前記ロータと前記ステータのうちの一方が前記ロータの回転方向に沿って周面を有するマグネットを備え、前記ロータと前記ステータのうちの残りの一方が、前記周面に正対する磁極部を有したコアと、前記コアに導線を巻回して形成したコイルとを備え、前記ロータの回転軸心の軸方向を基準とし、前記磁極部の前記軸方向における両端に、前記磁極部から前記軸方向に突出する補助磁極部を設け、前記磁極部と前記補助磁極部とを合わせた前記軸方向における全長に対する、前記補助磁極部の前記軸方向における寸法の割合を、0.50以上で0.85以下に設定したことを特徴とするモータ。前記全長に対する前記寸法の割合を、0.53以上で0.85以下に設定したことを特徴とする請求項1に記載のモータ。前記全長に対する前記寸法の割合を、0.63以上で0.80以下に設定したことを特徴とする請求項2に記載のモータ。前記全長と前記寸法との比を、3対2に設定したことを特徴とする請求項3に記載のモータ。前記全長に対する前記寸法の割合を、0.70近傍に設定したことを特徴とする請求項3に記載のモータ。前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、複数の板状部材を積層した積層鉄心で構成したことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のモータ。前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、磁性粉体を圧縮して成形した圧粉体で構成したことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のモータ。前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、金属ガラスで構成したことを特徴とする請求項1乃至5のいずれか一項に記載のモータ。請求項1乃至8のいずれか一項に記載のモータを備えることを特徴とするポンプ。請求項9に記載のポンプを備えることを特徴とする機器。そして、特許文献1に示すモータは、収束片を取り付けると共に、ティース部の円周方向の幅を広げることで、ティース部の軸方向高さをステータのロータに対向した部分より低くしている。そして、対向した部分より低くしたことで、ティース部とロータに対向した部分とが同じ軸方向高さのモータに比べて、小型化している。ところで、ステータは、ヨークへ巻線を巻装する冶具の形状等の制限によって、巻線の巻き数の上限値ティースの円周方向の幅が決定されており、モータを小型化するにあたって、巻線の巻き数は上限値に設定することが好ましい。しかしながら、特許文献1に示すモータでは、ティースの円周方向の幅を広げるため、従来に比べて巻き数が減少し易く、従来と略同数の上限値で巻き数を確保した場合、小型化が行い難くなる。更に、特許文献1には、ステータの軸方向高さに対する収束片の軸方向高さの割合による、モータ効率の低下を抑制してステータを小型化を実現するための条件等が示唆されていない。そこで、この事情を鑑み、モータ効率を維持しながら小型化を図ったモータ及び、当該モータを備えるポンプ及び、当該ポンプを備える機器を提供することを課題とした。上記課題を解決するために、本発明のモータは、ステータとこのステータにより回転駆動されるロータとを備えたモータであって、前記ロータと前記ステータのうちの一方が前記ロータの回転方向に沿って周面を有するマグネットを備え、前記ロータと前記ステータのうちの残りの一方が、前記周面に正対する磁極部を有したコアと、前記コアに導線を巻回して形成したコイルとを備え、前記ロータの回転軸心の軸方向を基準とし、前記磁極部の前記軸方向における両端に、前記磁極部から前記軸方向に突出する補助磁極部を設け、前記磁極部と前記補助磁極部とを合わせた前記軸方向における全長に対する、前記補助磁極部の前記軸方向における寸法の割合を、0.50以上で0.85以下に設定したことを特徴とする。このモータとして、前記全長に対する前記寸法の割合を、0.53以上で0.85以下に設定したことが好ましい。このモータとして、前記全長に対する前記寸法の割合を、0.63以上で0.80以下に設定したことが好ましい。このモータとして、前記全長と前記寸法との比を、3対2に設定したことが好ましい。このモータとして、前記全長に対する前記寸法の割合を、0.70近傍に設定したことが好ましい。このモータとして、前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、複数の板状部材を積層した積層鉄心で構成したことが好ましい。このモータとして、前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、磁性粉体を圧縮して成形した圧粉体で構成したことが好ましい。このモータとして、前記磁極部と前記補助磁極部のうちの少なくとも一方を、金属ガラスで構成したことが好ましい。また、本発明のポンプは、前述のモータを備えることを特徴とする。また、本発明の機器は、前述のポンプを備えることを特徴とする。このような構成としたことで、モータ効率を維持しながら小型化を図り易くすることができる。以下、図面に基づいて本発明の実施形態を例示して説明する。第1実施形態実施形態の一例のポンプ1は、図1に示すように、駆動源であるモータ3と、該モータ3に駆動される羽根車2と、モータ3の回転駆動を制御する制御部19とを備える。そして、ポンプ1は、流体を流動させるポンプ室11と、ポンプ室11内の流体から隔離されたモータ部12とに区画される。モータ部12はモータ3の構成部材の一部詳細は後述すると制御部19とが配置されると共に、モールド材12でモールドして外殻を形成してある。ポンプ室11は、ポンプ室11とモータ部12とを区画する分離板16と、ポンプ1のポンプ室11側の外殻を形成するポンプケース13とで主体が構成される。そして、ポンプ室11は内部に空間を有しており、この空間に羽根車2が配置される。ポンプケース13は、円筒状の側壁と、側壁の円筒の一端側を覆う略円状の天面部とで主体が構成される。そして、天面部の略中心には、ポンプ室11内に流体を吸入する吸入部14が設けてあり、側壁には、ポンプ室11内の流体を外部に吐出する吐出部15が設けてある。羽根車2は、円盤状のシュラウド21で主体が構成され、シュラウド21には、流体を流動させるための羽根22が設けてある。そして、モータ3の回転駆動によって、シュラウド21の円周方向に沿って回転する。羽根車2は、回転時に、吸入部14を介してポンプ室11内に流体を吸い込むと共に、ポンプ室11内の流体に遠心力を加えて吐出部15を介してポンプ室11外に吐出する。そのため、本実施形態のポンプ1は、モータ3を駆動源とし、羽根車2の回転によって、流体を回転中心側から径外方向に流動させる、所謂渦巻きポンプとなっている。分離板16は、有底の円筒部17と、円筒部17の開口側の端部に設けられたフランジ部18とで構成される。フランジ部18は環状で、天面部に対向して面を有すると共に、その間には羽根車2が回転自在に配置される。円筒部17は、筒の内周側がポンプ室11内となり、外周側がモータ部12となり、円筒部17はモータ3の導電部材及び制御部19をポンプ室11内流体から保護している。モータ3は、ロータ31と、ステータ4と、支持軸32とで主体が構成され、ロータ31及び支持軸32が円筒部17の内周側ポンプ室11内に配置され、ステータ4が円筒部17の外周側モータ部12に配置される。ロータ31は略円筒状に形成され、円周方向に並ぶ複数のマグネットを有し、軸方向Axの一端にシュラウド21が略同心で且つ一体に設けてある。そして、ロータ31は内周側に略同心で支持軸32が配置されており、ロータ31は支持軸32を回転中心としてステータ4に回転駆動される。支持軸32は軸受図示せずを介してロータ31を軸回りに回転自在で支持しており、軸方向Axにおける一方の端部が、ポンプケース13に設けられた取付部に固定され、他方の端部が分離板16円筒部17の底に固定される。以下の説明において、特に規定した場合を除き、ロータ31の軸方向Axを単に軸方向Axとして方向の基準とする。ステータ4は、磁性を有する金属材料で形成されたコア41と、コア41に励磁用の銅線導線を巻回したコイル42と、コア41とコイル42とを絶縁する絶縁部43とを備える。コア41は、図2に示すように、ロータ31と略同心で配置される環状部44と、環状部44の内周面から径内方向ロータ31側に突出したティース45と、ティース45のロータ31側の端部に形成された磁極部5とで主体が構成される。ティース45は環状部44から径内方向に突出して角柱状に形成されると共に、円周方向に略等間隔で並んだ、所謂放射状で、環状部44に複数設けてある。そして、ティース45は、突出方向径内方向に沿った角柱の側面に、銅線が絶縁部43を介して巻回されて、角柱の外側にコイル42が形成されている。また、ティース45はロータ31側の端部である突出先端がコイル42より径内方向に突出しており、この突出先端が磁極部5となっている。磁極部5は、ティース45より円周方向における寸法が長い正面視円弧状となっており、当該円弧がロータ31と略同心で、円弧の内周面径内方向を向く面が、径内方向に円筒部17を介してロータ31の外周面に正対する。そして、磁極部5は、環状部44及びティース45と、軸方向Axにおける寸法が略同じ寸法となっている。また、磁極部5は、軸方向Axにおける端部に補助磁極部6が設けてある。補助磁極部6は、磁極部5の軸方向Axにおける一方の端部に設けた補助磁極片7第1磁極片7aと、磁極部5の軸方向Axにおける反対側の端部に設けた補助磁極片7第2磁極片7bとで構成される。補助磁極片7は、磁極部5と略同形の平面視円弧形状で、ステータ4のコイル42を設けた部位より径内方向側ロータ31側に配置される。そして、補助磁極部6は、補助磁極片7の円弧の内周面径内方向を向く面が、ロータ31の外周面に正対しており、磁極部5及び補助磁極部6の内周面はステータ4の磁極面4aとなっている。そのため、図3bに示すように、磁極面4aの軸方向Axにおける寸法全長L1は、磁極部5の軸方向Axにおける寸法L2に、補助磁極部6の軸方向Axにおける寸法を合わせた値になる。そして、補助磁極部6の軸方向Axにおける寸法は、第1磁極片7aの軸方向Axにおける寸法L4と、第2磁極片7bの軸方向Axにおける寸法L3とを合わせた値になる。以下、軸方向Axにおける寸法を軸寸法と記載し、磁極面4aの軸寸法を、鉄心全長と記載する。ここで、本実施形態では、図3に示すように、鉄心全長L1と、巻線の巻き数とを各々一定にした状態で、補助磁極部6の軸寸法L3L4を変化させた場合の、モータ効率、及び銅量当たりのモータ効率との関係を求めた。図3aにおいて、磁極比率とは、鉄心全長に対する補助磁極部6の軸寸法が占める割合鉄心全長に対する補助磁極部6の軸寸法の割合となっている。そして、効率とは、モータ効率となっており、効率/銅量とは、銅量コイル重量当たりのモータ効率となっており、銅量はティース45の軸寸法の減少に伴い減少する。更に、第1線M1が、本実施形態で求めた磁極比率と効率との関係を示しており、第2線M2が、本実施形態で求めた磁極比率と効率/銅量との関係を示している。また、図3bに示した図は、磁極比率の変化に伴うステータ形状の変化を模式的に表しており、各々図2のA-A断面図となっている。そして、ステータ4の軸寸法は、ティース45の軸寸法にコイル42の軸寸法を合わせた値と、鉄心全長とのうち、いずれか大きい方となる。更に、本実施形態では、磁極比率が3分の2となった際に、鉄心全長が、ティース45の軸寸法にコイル42の軸寸法を合わせた値と、略同じなる。本実施形態において、図3aに示すように、モータ効率は、磁極比率が0から約0.70までは略一定でピークとなっている。そして、モータ効率は、磁極比率が0.80でピークに比べて約1割減少し、0.85以降0.85を含まないから急速に減少する急落する。また、効率/銅量は、磁極比率が0からなだらかに増加し、約0.73でピークとなり、それ以降0.85までなだらかに減少し、0.85以降0.85を含まないから急速に減少する急落する。そのため、補助磁極部6の軸寸法の割合磁極比率は、効率/銅量がピークから15減となる磁極比率0.50以上0.50を含むから、モータ効率が急落する磁極比率0.85以下0.85を含むまでの範囲に設定することが好ましい。このように、磁極比率が0.50から0.85までのモータ3では、ティース45の円周方向に沿った幅寸法を略変更せずに、ステータ4の軸寸法を抑えてモータ効率を向上し易くなる。そのため、モータ効率の低下を抑制してモータ3を小型化したり、モータ3の大型化を抑制してモータ効率を向上したりし易くなる。そして、このモータ3を備えたポンプ1では、モータ3の軸寸法の増加によるポンプ1の大型化を抑制して、ポンプ効率を高効率にし易くなり、またポンプ効率の低下を抑制して、ポンプを小型化し易くすることができる。更に、補助磁極部6の無いものや磁極部5が全長L1の約6割を占めるもの等の従来のモータ3に比べて、ティース45や環状部44となる部位等による材料消費の増加を抑え易くなり、材料コストを低減し易くすることができる。更に、補助磁極部6の磁極比率は、効率/銅量がピークから10減となる磁極比率0.53以上0.53を含むで、同じく効率/銅量がピークから10減となる磁極比率0.85以下0.85を含むの範囲に設定することがより好ましい。このように、磁極比率が0.53から0.85までのモータ3では、ステータ4の軸寸法を抑えてモータ効率を向上し易くなり、モータ効率の低下を抑制してモータ3を小型化したり、モータ3の大型化を抑制してモータ効率を向上したりし易くなる。そのため、このモータ3を備えたポンプ1では、ポンプ1の大型化を抑制してポンプ効率を向上したり、またポンプ効率の低下を抑制してポンプを小型化したりし易くすることができる。そして、従来のモータ3に比べて、ティース45や環状部44となる部位等による材料消費の増加を抑え易くなり、材料コストを低減し易くすることができる。更に、補助磁極部6の磁極比率は、モータ効率がピークから10減となる磁極比率0.80以下0.80を含むで、効率/銅量が磁極比率0.80と略同じになる磁極比率0.63以上0.63を含むの範囲に設定することがより好ましい。このように、磁極比率が0.63から0.80までのモータ3では、ステータ4の軸寸法を抑えてモータ効率を向上し易くなり、モータ効率の低下を抑制してモータ3を小型化したり、モータ3の大型化を抑制してモータ効率を向上したりし易くなる。そのため、このモータ3を備えたポンプ1では、ポンプ1の大型化を抑制してポンプ効率を向上したり、またポンプ効率の低下を抑制してポンプを小型化したりし易くすることができる。そして、従来のモータ3に比べて、ティース45や環状部44となる部位等による材料消費の増加を抑え易くなり、材料コストを低減し易くすることができる。更に、磁極比率は、モータ効率が略ピークで、材料コストの指標となる効率/銅量がピークに近く、モータ効率が低下し難く且つ材料コストが増加し難い、0.70に設定することがより好ましい。ところで、本実施形態では、コア41が、複数の板状部材8を軸方向Axに積層して形成された、所謂積層鉄心となっている。この板状部材8は、磁極部5と環状部44とティース45とを一体で形成する第1の板状部材8aと、補助磁極部6を形成する第2の板状部材8bとに区別される。そして、コア41は、第1の板状部材8aを積層した基部の磁極部5の軸方向Axにおける端部に各々、第2の板状部材8bを積層した補助磁極片7が取り付けられた構成となっている。そして、例えば、板状部材8の板厚が0.50mmで、鉄心全長が16mmの場合、磁極部5を10枚、補助磁極部6を22枚補助磁極片7を11枚ずつとすると、磁極比率は約0.69となる。更に、磁極比率0.69となる条件から、補助磁極片7を一枚ずつ増やし磁極部5を二枚減らすと、磁極比率は0.75となる。このように、積層鉄心においては、板状部材8の板厚の影響を受けて、鉄心全長や、補助磁極部6の軸寸法が、調整可能な値に制限がかかる離散的な値となるため、指定の値に調整し難く、磁極比率の設定値にはある程度の許容範囲幅が必要となる。そのため、本実施形態において、磁極比率は、前述の0.70に許容範囲を加えた、0.70近傍に設定することがより好ましい。なお、コア41は円周方向におけるティース45の間導線巻回用の空間等の環状部44の内周側に空間を有するため、積層鉄心では、プレス等で鉄心材料に打ち抜き加工を行い第1の板状部材8aを製造した場合、鉄心材料がこの空間分余分に消費される。そのため、この空間の鉄心材料余剰分の鉄心材料を用いて、第2の板状部材8bを製造することが好ましく、これにより鉄心材料の余分な消費量余剰を軽減し易くすることができる。そして、この製造時においては、第1の板状部材8aと同時打ち抜きによって第2の板状部材8bを製造することで、製造工程の簡略化を行い易くすることができて好ましい。また、コア41は、磁性粉体を圧縮して形成した圧粉体、所謂圧粉鉄心で構成したり、金属ガラスで構成したりしてもよい。このものでは、コア41の形状を、板厚の影響を受ける積層鉄心に比べて、連続的な自由度を持つ材料板厚等の軸寸法に影響を与え難い材料で形成することができるため、磁極比率を積層鉄心に比べて前述の範囲内に設定し易くなる。第2実施形態第2実施形態のポンプ1について、以下、説明する。なお、上述の第1実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。実施形態のポンプ1は、磁極部5の軸寸法と、第1磁極片7aの軸寸法と、第2磁極片7bの軸寸法とが各々略同じ値となっており、全長L1と補助磁極部6の軸寸法との比率が、3対2となっている。そのため、図3aに示す関係図において、効率/銅量のピークからの減衰量が10未満となり、モータ効率の低下を抑制して、巻き数を一定とした場合にステータ4を小型化し易くなる。そして、補助磁極部6の無いものや磁極部5が全長L1の約6割を占めるもの等の従来のモータ3に比べて、ティース45や環状部44となる部位等による材料消費の増加を抑え易くなり、材料コストを低減し易くすることができる。更に、積層鉄心の場合、一つの補助磁極片7に用いる第2の板状部材8bの枚数が、第1の板状部材8aの枚数と同数となるため、第1の板状部材8aと第2の板状部材8bとを同時打ち抜きで製造し易くすることができる。また、ポンプ1は、第1や第2実施形態のような渦巻ポンプに限らず、渦流ポンプであってもよいのはもちろん、遠心ポンプに限らず、軸方向Axに流体を流動させる軸流ポンプ等であってもよく、これら例示の構成のみに限らない。また、モータ3は本実施形態のようなステータ4の内周にロータ31を配置した所謂インナーロータ31型に限らず、ステータ4の外周にロータ31を配置したアウターロータ31型であってもよく、例示の構成のみに限らない。また、本実施形態ではブラシレスモータであるが、ブラシ付きモータであってもよい。また、分離板16は樹脂製に限らず、金属製であってもよい。第3実施形態第3実施形態の機器50について、以下、図4を用いて説明する。なお、上述の第1又は第2実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、例えば、温水や水、或いはこれらに洗剤を混合した液等を洗浄液に用いて、食器57を洗浄する食器洗浄機51となっている。食器洗浄機51は貯留槽53内の洗浄液を洗浄ポンプ54でノズル55に導入し、食器57配置用の配置空間52内にノズル55から洗浄液を噴出し、配置空間52に配置された食器57を洗浄する。そして、食器洗浄機51は貯留槽53が配置空間52の下方に位置し、配置空間52内に噴出した洗浄液を貯留槽53に流入させて、再度ノズル55から配置空間52に噴出させ、洗浄液を繰り返し使用する。更に、洗浄が完了すると、洗浄ポンプ54を停止して、排出ポンプ56を駆動させ、貯留槽53内の洗浄液を外部に排出する。また、上述の洗浄ポンプ54及び排出ポンプ56に、第1又は第2実施形態のポンプ1を用いている。上述のように、食器洗浄機51は、洗浄ポンプ54及び排出ポンプ56に、補助磁極部6の磁極比率を調整したポンプ1を用いたことで、洗浄ポンプ54や排出ポンプ56の小型化やポンプ効率の向上を行い易くなり、高効率の食器洗浄機51を提供し易くなる。第4実施形態第4実施形態の機器50について、以下、図5を用いて説明する。なお、上述の第1又は第2実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、熱供給システム59となっている。熱供給システム59は、水や湯を貯める貯湯ユニット60と、水を温めるヒートポンプユニット61と、風呂や蛇口やシャワー或いは床暖房等の各種出力ユニット62と、各種熱交換器63と、各種弁装置とを備える。更に、熱供給システム59は、水や湯等の流動用ポンプ64を備えると共に、流動用ポンプ64に第1又は第2実施形態のポンプ1を用いている。当該熱供給システム59は、複数の流動用ポンプ64を駆動させると共に各種弁装置を制御することで、各種出力ユニット62に水や温水を所望の温度、流量で供給し、各種出力ユニット62から水や温水或いは熱を出力する。上述のように、熱供給システム59は、流動用ポンプ64に、補助磁極部6の磁極比率を調整したポンプ1を用いたことで、流動用ポンプ64の小型化やポンプ効率の向上を行い易くなり、高効率の熱供給システム59を提供し易くなる。第5実施形態第5実施形態の機器50について、以下、図6を用いて説明する。なお、第1又は第2実施形態のポンプ1と、略同様の構成或いは均等の構成は同じ符号を付し、重複する説明は省略する。本実施形態の機器50は、衣服等の洗濯対象物を収容する洗濯槽68と、洗濯槽68を回転駆動させる駆動部図示せずと、洗濯槽68内に水を供給する給水部図示せずと、洗濯槽68内の水を循環させる循環部69とを備えた洗濯機67となっている。洗濯機67は、洗濯槽68を駆動部で回転駆動させると共に、洗濯槽68内の水を循環部69で循環させて、洗濯対象物を洗濯する。駆動部はモータを駆動源とし、循環部69は洗濯槽68内の水を循環させるための循環用ポンプ70を備え、循環用ポンプ70に、第1又は第2実施形態のポンプ1を用いている。上述のように、洗濯機67は、循環用ポンプ70に、補助磁極部6の磁極比率を調整したポンプ1を用いたことで、循環部69のポンプの小型化やポンプ効率の向上を行い易くなり、高効率の洗濯機67を提供し易くなる。なお、機器50は第3乃至第5実施形態の機器50に限らない。例えば、第1又は第2実施形態のポンプ1を、冷却液循環用ポンプに用いた自動車用の冷却装置や、流動用ポンプに用いた燃料電池装置等であってもよい。また、補助磁極部6の磁極比率を調整したモータは、例えば、第5実施形態の洗濯機67の駆動部のモータに用いてもよく、ポンプの駆動源のみに限らない。