"給水管ならびに共用の出湯管に接続された流水路、この流水路を流通する湯水を加熱可能なバーナ、COセンサ、およびこのCOセンサについてのドリフトチェック処理が可能なドリフトチェック処理手段をそれぞれ有する複数の給湯器を備え、これら複数の給湯器のそれぞれは、前記COセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であるときには、前記バーナの燃焼駆動が阻止されるように構成されており、前記複数の給湯器のうち、いずれか1つの給湯器は、所定の給湯開始条件が満たされたときに最初に給湯運転動作を開始するメイン給湯器とされ、かつ他の給湯器は、給湯補完要求を受けたときに給湯運転動作を開始するサブ給湯器とされる、給湯システムであって、前記サブ給湯器は、前記給湯補完要求を受けたときであっても、前記所定のドリフトチェック処理が未完了である場合には、このサブ給湯器の流水路の通水が阻止されるように構成されていることを特徴とする、給湯システム。請求項1に記載の給湯システムであって、前記所定のドリフトチェック処理は、前記サブ給湯器の設置後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理である、給湯システム。請求項1または2に記載の給湯システムであって、前記所定のドリフトチェック処理は、前記COセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理である、給湯システム。請求項1ないし3のいずれかに記載の給湯システムであって、前記メイン給湯器は、その流水路に所定量以上の通水があったときに、前記メイン給湯器の設置後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合、または前記COセンサについての所定の異常検出があった場合においてその後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合には、バーナを燃焼駆動させることなく、このメイン給湯器の流水路の通水許容状態を維持するように構成されている、給湯システム。本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであり、複数の給湯器を連結して組み合わせたタイプの給湯システムにおいて、サブ給湯器がCOセンサについての所定のドリフトチェック処理を完了していない状態であっても、目標給湯温度での給湯動作を的確に行なうことが可能な給湯システムを提供することを、その課題としている。上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。本発明により提供される給湯システムは、給水管ならびに共用の出湯管に接続された流水路、この流水路を流通する湯水を加熱可能なバーナ、COセンサ、およびこのCOセンサについてのドリフトチェック処理が可能なドリフトチェック処理手段をそれぞれ有する複数の給湯器を備え、これら複数の給湯器のそれぞれは、前記COセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であるときには、前記バーナの燃焼駆動が阻止されるように構成されており、前記複数の給湯器のうち、いずれか1つの給湯器は、所定の給湯開始条件が満たされたときに最初に給湯運転動作を開始するメイン給湯器とされ、かつ他の給湯器は、給湯補完要求を受けたときに給湯運転動作を開始するサブ給湯器とされる、給湯システムであって、前記サブ給湯器は、前記給湯補完要求を受けたときであっても、前記所定のドリフトチェック処理が未完了である場合には、このサブ給湯器の流水路の通水が阻止されるように構成されていることを特徴としている。このような構成によれば、サブ給湯器では、給湯補完要求を受けたときに流水路が一律に通水状態になるのではなく、COセンサについての所定のドリフトチェック処理が未完了であって、バーナが燃焼駆動しない状態にある場合には、流水路は通水状態にならない。このため、非加熱の湯水がサブ給湯器を経由して共用の出湯管内に流出することはない。その結果、メイン給湯器から所定の給湯先に供給されている湯水温度が不当に低下することが解消され、目標給湯温度での給湯動作を実行することができる。なお、本発明においては、サブ給湯器からの出湯が抑制される分だけ、給湯量を十分に確保できなくなることが一時的には生じ得るが、このような現象は、給湯温度が大きく低下する場合と比較すると、ユーザに与える違和感や不安感は小さい。本発明において、好ましくは、前記所定のドリフトチェック処理は、前記サブ給湯器の設置後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理である。このような構成によれば、サブ給湯器が設置されてからCOセンサについてのドリフトチェック処理が一度も実行されていない状況において、このサブ給湯器のバーナが燃焼駆動することは適切に回避される。したがって、給湯システムを適切に運転させる上で、より好ましいものとなる。また、前記したようにサブ給湯器のバーナが燃焼駆動できない状態にあるときには、給湯補完要求を受けてもサブ給湯器の流水路は通水状態にはならず、給湯温度が不当に低下する不具合を生じないようにすることができる。本発明において、好ましくは、前記所定のドリフトチェック処理は、前記COセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理である。このような構成によれば、COセンサについての異常検出があったにも拘わらず、その後にCOセンサについてのドリフトチェック処理が一度も実行されていない状況下において、バーナが燃焼駆動することは適切に防止される。したがって、給湯システムを適切に運転させる上でより好ましい。また、前記したような事情に基づいて、サブ給湯器のバーナの燃焼駆動が防止された状態にあるときには、給湯補完要求を受けたとしても、このサブ給湯器の流水路は通水状態にはならないため、やはり給湯温度が不当に低下する不具合が防止される。本発明において、好ましくは、前記メイン給湯器は、その流水路に所定量以上の通水があったときに、前記メイン給湯器の設置後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合、または前記COセンサについての所定の異常検出があった場合においてその後に初めて実行される前記COセンサについてのドリフトチェック処理が未完了である場合には、バーナを燃焼駆動させることなく、このメイン給湯器の流水路の通水許容状態を維持するように構成されている。このような構成によれば、メイン給湯器のCOセンサが信頼性の乏しい所定の状況にある場合には、このメイン給湯器のバーナの燃焼駆動が阻止され、安全性が担保される。一方、そのような状況下であっても、給湯先には、メイン給湯器を経由した非加熱の湯水の供給が可能である。したがって、仮に、サブ給湯器が通水不能な状態にあったとしても、システム全体としての通水性を確保し、断水状態を生じさせないようにすることができる。本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。図1に示す給湯システムAは、2台の給湯器BB1,B2が連結して組み合わされたものである。各給湯器Bの基本的なハード構成自体は、一般の給湯器と同様である。すなわち、各給湯器Bは、ファン10から供給される燃焼用空気を利用して燃料を燃焼させるバーナ11、このバーナ11によって発生された燃焼ガスから熱回収を行なう伝熱管方式の熱交換器12、これらを収容する缶体13、この缶体13の排気口14近傍においての燃焼ガスのCO濃度を検出するためのCOセンサSa、熱交換器12の伝熱管を含んで構成された流水路2、通水制御用のバルブV1,V2、ならびに制御部Cを備えている。流水路2は、入水口20および出湯口21を有し、かつ入水口20に供給された湯水を熱交換器12内に通過させてから出湯口21に到達させることが可能であり、通水制御用の第1のバルブV1、および流量センサSbを有している。熱交換器12は、流水路2の一部を構成している。流水路2には、通水制御用の第2のバルブV2、および流量センサScを備えたバイパス路22も設けられており、入水口20に供給された湯水を熱交換器12に通過させることなく出湯口21に導くことも可能である。入水口20には、水道管などの給水管3が接続されている。出湯口21には、2つの給湯器B1,B2に共用される出湯管4が接続されており、2つの給湯器B1,B2のそれぞれの出湯口21から出湯した湯水は、いずれも共用の出湯管4を通過してから所定の給湯先に供給される。この共用の出湯管4の末端側は、複数の配管部に分岐し、複数の給湯栓40が取り付けられた構成である。なお、給水管3については、出湯管4とは異なり、2つの給湯器B1,B2に共用のものとされている必要はなく、たとえば2本の給水管が2つの給湯器B1,B2のそれぞれに個別に接続されていてもよい。COセンサSaは、たとえば前記した特許文献2に記載されたものと同様であり、白金線コイルを酸化アルミなどの触媒によりコーティグして乾燥焼成した構成である。測定対象の燃焼ガス中にCOが存在すると、このCOとの反応熱によって白金線コイルの抵抗値が上昇する原理に基づき、CO濃度を検出することが可能である。このCOセンサSaでは、その表面に汚染物質が付着する結果、ゼロ点変動一定のCO濃度におけるCOセンサSaからのセンサ出力が、その基準値としてのゼロ点からずれる現象を生じる。これに対応し、各給湯器Bにおいては、COセンサSaについてのドリフトチェック処理が適当なタイミングまたは時間間隔たとえば、1日に1回で行なわれる。前記ドリフトチェック処理では、COセンサSaのクリーニング処理、およびこのクリーニング処理の後に前記したセンサ出力のゼロ点変動を補正するゼロ点補正処理が行なわれる。前者のクリーニング処理は、たとえばCOセンサSaをヒートアップさせることにより行なわれる。制御部Cは、マイクロコンピュータなどを用いて構成されており、各給湯器Bの動作を制御することに加え、前記したドリフトチェック処理も担当する。したがって、制御部Cは、本発明でいうドリフトチェック処理手段の一例に相当する。制御部Cは、給湯栓40が開けられることにより、流水路2に通水を生じ、流量センサSbを利用して検出される通水流量が所定の最低作動流量以上になると、バーナ11を駆動させる制御を実行する。ただし、COセンサSaについてのドリフトチェック処理のうち、給湯器Bの設置後に初めて実行されるCOセンサSaについてのドリフトチェック処理が未完了の場合には、バーナ11が燃焼駆動しないように構成されている。また、COセンサSaについての所定の異常検出たとえば、断線、回路故障などがあった場合において、その異常が解消した後に初めて実行されるドリフトチェック処理が未完了である場合にも、前記同様に、バーナ11が燃焼駆動しないようにされている。なお、COセンサSaの異常検出があった場合には、安全のためにバーナ11の燃焼駆動が強制的に停止される仕様となっている。この場合、給湯システムAの運転をオフ状態として、前記の異常状態を解消する作業を完了すれば、その後に給湯システムAを再度運転オン状態に復帰させることとなる。異常検出後に初めて実行されるドリフトチェック処理とは、そのような復帰動作を終えた後に初めて実行されるドリフトチェック処理である。また、ドリフトチェック処理が未完了とは、ドリフトチェック処理が未だ開始されていない場合と、ドリフトチェック処理が開始されてはいるものの、その処理が未だ途中段階にある場合との双方を含む。制御部Cは、前記したようなバーナ11の駆動制御に加え、バルブV1,V2を利用した流水路2の通水制御をも実行する。ただし、その詳細については、後述する。2つの給湯器B1,B2の制御部CC1,C2は、互いにデータ通信が可能に接続されている。本実施形態では、全体の統括制御方式として、マスタスレーブ方式が採用されており、たとえば給湯器B1がマスタ給湯器、給湯器B2がスレーブ給湯器とされている。このため、給湯器B1の制御部C1には、給湯システムAの全体を統括制御するためのプログラムが組み込まれている。もちろん、本発明においては、そのような方式に代えて、給湯システム全体の統括制御手段を、各給湯器Bとは別個に設けた構成とすることもできる。2つの給湯器B1,B2は、いずれか一方がメイン給湯器とされ、かつ他方がサブ給湯器となるように制御される。メイン給湯器は、給湯栓40が開けられて給湯システムAにおいて給湯運転が行なわれる場合に、最初に給湯運転動作を開始する給湯器である。サブ給湯器は、給湯補完要求を受けた場合に、給湯運転動作を開始する給湯器である。給湯補完要求は、メイン給湯器の運転動作のみでは給湯負荷に対応することが困難となる虞を生じたときに出力され、たとえばメイン給湯器内の通水流量が所定値を超えた際に、このメイン給湯器から出力される。メインとサブとの関係は固定されている必要はない。たとえば、所定時間が経過する都度、あるいは給湯運転の累積時間が所定時間に達する都度、メインとサブとの関係が入れ替わるようにすることができる。次に、前記した給湯システムAの作用について説明する。併せて、制御部C1,C2の動作処理手順の一例について、図2および図3のフローチャートを参照しつつ説明する。なお、以降の説明では、理解の容易のため、給湯器B1をメイン給湯器、給湯器B2をサブ給湯器とする。また、とくに明示しない限り、給湯システムAは、運転オン状態運転オンオフ切替え用のリモコンを具備している場合に、このリモコンのスイッチが運転オンとされた状態である。まず、サブ給湯器B2における動作制御の概要を説明する。サブ給湯器B2は、通常時においては、バルブV1,V2が全閉状態とされた待機状態にある。このような待機状態において、制御部C2がメイン給湯器B1から給湯補完要求を受けるとS1:YES、サブ給湯器B2の設置後において、COセンサSaについて最初に実行されるドリフトチェック処理が完了しているか否かを判断するS2。この最初のドリフトチェック処理が完了していない場合、制御部C2は、前記の給湯補完要求を無視し、バルブV1,V2の全閉状態を維持するS2:NO,S6。バーナ11の燃焼駆動は阻止される。このような動作処理によれば、サブ給湯器B2において、COセンサSaについてのドリフトチェック処理が未だ1度も終えておらず、COセンサSaについての信頼性が十分に高められていない状況において、サブ給湯器B2が給湯運転されることが適切に回避される。加えて、サブ給湯器B2の流水路2は、通水が阻止された状態を維持するために、この流水路2を経由して非加熱の湯水が共用の出湯管4に流れ込むこともない。したがって、メイン給湯器B1から共用の出湯管4に出湯している湯水に非加熱の湯水が混合することはなく、給湯先に供給される湯水温度を目標給湯温度に維持することができる。なお、サブ給湯器B2からの出湯量が確保できなくなる分だけ、給湯量が一時的に減少する虞はあるものの、このような虞は、たとえば給湯先の湯温が大きく低下する場合と比較すれば、さほど大きなデメリットではない。一方、前記とは異なり、サブ給湯器B2の設置後の最初のドリフトチェック処理が完了している場合S2:YES、制御部C2は、前記給湯補完要求を受ける以前にCOセンサSaについての異常検出があったか否か、およびこのような異常検出があった場合には、その異常検出後における最初のドリフトチェック処理が完了しているか否かをさらに判断するS3:YES,S4。このような判断の結果、以前にCOセンサSaの異常検出があり、かつその異常検出後における最初のドリフトチェック処理が完了していない場合には、制御部C2は、前記の給湯補完要求をやはり無視し、バルブV1,V2の全閉状態を維持させるS3:YES,S4:NO,S6。バーナ11を燃焼駆動させることもない。このような動作制御によれば、COセンサSaに異常があったにも拘わらず、その後にドリフトチェック処理が一度もなされていない状況において、バーナ11が燃焼駆動されることは適切に回避される。また、非加熱の湯水がサブ給湯器B2を介して共用の出湯管4に流れ込むこともなく、給湯温度が低下する不具合も生じないようにすることが可能である。制御部C2が給湯補完要求を受けた時点において、サブ給湯器B2が、前記したような所定のドリフトチェック処理を完了している場合S2:YES,S3:YES,S4、YES、制御部C2は、サブ給湯器B2を給湯運転状態とすべく、バルブV1を開状態とし、バーナ11を燃焼駆動させるS5。制御部C2が給湯補完要求を受けた時点において、サブ給湯器B2の設置後2回目以降のドリフトチェック処理、あるいはCOセンサSaのエラー検出後における2回目以降のドリフトチェック処理が実行されている最中である場合には、この処理を中断してから、サブ給湯器B2を給湯運転状態とする。このことにより、サブ給湯器B2の給湯運転を迅速に開始することができる。また、ドリフトチェック処理が少なくとも一度なされていれば、COセンサSaの信頼度を比較的高い状態に維持することができるために、前記した2回目以降のドリフトチェック処理を中断したとしても、とくに問題はない。次いで、メイン給湯器B1における動作制御の概要を説明する。メイン給湯器B1は、通常時においては、たとえばバルブV1が開状態とされた通水可能な待機状態にある。このような状態において、給湯栓40が開けられ、流水路2に最小作動流量以上の通水を生じるとS11:YES、制御部C1は、その時点において、メイン給湯器B1の設置後における最初のドリフトチェック処理が完了しているか否かを判断するS12。また、そのような最初のドリフトチェック処理が完了している場合には、以前にCOセンサSaの異常検出があるか否かを判断し、かつ以前に異常検出があった場合には、この異常検出後において最初に実行されるドリフトチェック処理が完了しているか否かがさらに判断されるS12:YES,S13:YES,S14。このような判断の結果、前記したようなドリフトチェック処理が完了していれば、制御部C1は、バーナ11を駆動させるS14:YES,S15。これに対し、前記したようなドリフトチェック処理が完了していない場合には、バーナ11は燃焼駆動されないにも拘わらず、バルブV1の開状態はそのまま維持されて、流水路2の通水性が確保されるS16。なお、流水路2の通水性を確保するための手段としては、バルブV1を開状態とすることに代えて、または加えて、バルブV2を開状態としてもかまわない。このような動作制御によれば、メイン給湯器B1のCOセンサSaが信頼性の乏しい状況にある場合には、このメイン給湯器B1のバーナ11の燃焼駆動が適切に阻止される。一方、このようにバーナ11の燃焼駆動が阻止された状況下であっても、給湯先には、メイン給湯器B1を経由した非加熱の湯水の供給が可能である。したがって、仮にサブ給湯器B2が通水不能な状態であったとしても、給湯先に断水状態を生じさせないようにすることができる。本発明は上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る給湯システムの各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。COセンサは、CO濃度検出に利用できるものであればよく、その具体的な構成や種類アナログ式とデジタル式との種別などは問わない。COセンサのドリフトチェック処理の代表例としては、COセンサのクリーニング処理と、このクリーニング処理後においてセンサ出力のゼロ点変動を補正するゼロ点補正処理とをセットで行なうことが挙げられるが、必ずしもこれに限定されない。本発明でいうCOセンサのドリフトチェック処理は、COセンサのドリフトに基づく検出値の誤差を少なくするための処理であればよく、たとえば今後新たな構造または材質のCOセンサが開発された場合には、それに対応した処理内容とすることができる。本発明でいう所定のドリフトチェック処理とは、給湯器の設置後に初めて実行されるドリフトチェック処理や、COセンサについての所定の異常検出があった場合において、その後に初めて実行されるドリフトチェック処理に限定されず、これらとは異なる条件または時期に実行されるドリフトチェック処理とすることができる。上述した実施形態の給湯システムは、2台の給湯器を組み合わせただけの簡素な構成であるが、これとは異なり、3台あるいはそれ以上の台数の給湯器を組み合わせた構成とすることが可能である。給湯器の台数を多くした場合であっても、それらの基本的な動作制御は、2台のものと同様である。給湯器としては、ガス燃焼式のものに代えて、たとえばオイル燃焼式のものとすることも可能であり、種々の構成とすることができる。"