"aポリアリーレンエーテルと溶媒とを含む第1の混合物を貧溶媒と混合して、前記溶媒、前記貧溶媒および前記ポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成するステップであって、さらに、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度6m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約10~約50質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d前記第2の混合物の温度を、前記貧溶媒の沸点より少なくとも5°C低く維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約0.5:1~約4:1とするステップと、f5質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むステップを備えた粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルの製造方法であって、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする方法。前記ステップaの溶媒は、C6-C18芳香族炭化水素を含むことを特徴とする請求項1に記載の方法。前記ステップaの溶媒は、トルエン、キシレンおよびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする請求項2に記載の方法。前記ステップaの溶媒はトルエンを含むことを特徴とする請求項3に記載の方法。前記第1の混合物は、前記ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含む均質な溶液であることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記第1の混合物は、ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含むスラリーであることを特徴とする請求項1に記載の方法。ステップaにおける前記第1の混合物の温度は約30°C~100°Cであることを特徴とする請求項1に記載の方法。ステップaにおける前記第1の混合物の温度は約40°C~90°Cであることを特徴とする請求項7に記載の方法。ステップaにおける前記第1の混合物の温度は約50°C~70°Cであることを特徴とする請求項8に記載の方法。ステップaにおける前記貧溶媒は、撹拌タンク槽または高せん断混合ポンプ用い、前記第1の混合物と混合されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記貧溶媒は、C1-C10脂肪族アルコールを含むことを特徴とする請求項1に記載の方法。前記貧溶媒は、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水混合メタノール、水混合エタノール、および水混合イソプロパノールから構成される群から選択されることを特徴とする請求項1に記載の方法。前記貧溶媒は、メタノールおよび水混合メタノールから構成される群から選択されることを特徴とする請求項1に記載の方法。パラメータbにおいて、インペラ先端速度が5m/s以下であることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。パラメータbにおいて、インペラ先端速度が4m/s以下であることを特徴とする請求項14に記載の方法。パラメータbにおいて、インペラ先端速度が3m/s以下であることを特徴とする請求項15に記載の方法。パラメータcにおいて、前記貧溶媒添加前の前記第1の混合物の固形物含量は約15~45質量であることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。パラメータcにおいて、前記第2の混合物形成のための前記貧溶媒の添加前の前記第1の混合物の固形物含量は、約20~40質量であることを特徴とする請求項17に記載の方法。パラメータcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は約20~30質量であることを特徴とする請求項17に記載の方法。パラメーターcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は約10~35質量以下であることを特徴とする請求項17に記載の方法。パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は約20~65°Cであることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は60°C未満であることを特徴とする請求項21に記載の方法。パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は50°C未満であることを特徴とする請求項21に記載の方法。パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は40°C未満であることを特徴とする請求項21に記載の方法。パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約0.75:1~約3.75:1であることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1:1~約3.5:1であることを特徴とする請求項25に記載の方法。パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1.75:1~約3.25:1であることを特徴とする請求項25に記載の方法。パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約2:1~3:1であることを特徴とする請求項25に記載の方法。パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約4.5質量の水を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約3質量の水を含むことを特徴とする請求項29に記載の方法。パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約2質量の水を含むことを特徴とする請求項29に記載の方法。b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された3つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された4つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。プロセスパラメータb、c、d、eおよびfを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度4m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約30質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を約27~45°Cに維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1:1~約3.5:1とするステップと、f3質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度3m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約40質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を40°C未満に維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1.75:1~3.25:1とするステップと、f2質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約40質量以下含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記改善された粒径特性は150μm超の平均粒径を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約30質量以下含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記粒径特性は175μm超の平均粒径を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約20質量以下含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記改善された粒径特性は200μm超の平均粒径を含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。前記ポリアリーレンエーテルはポリフェニレンエーテルを含むことを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。溶媒中の混合物としてポリアリーレンエーテル樹脂を製造するために、酸素含有ガスと前記溶媒中の金属錯体触媒とを使用して、一価フェノールを含むモノマーを酸化カップリングしてステップaのポリアリーレンエーテルを形成するステップをさらに備えることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルを単離するステップをさらに備えることを特徴とする請求項1乃至請求項13のいずれかに記載の方法。ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを含み、モルホリン含有触媒から誘導された部分を含むポリフェニレンエーテルであって、前記ポリフェニレンエーテルの粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とするポリフェニレンエーテル。ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを含み、ジフェノキノン残基が実質的に組み込まれていないポリフェニレンエーテルであって、前記ポリフェニレンエーテルの粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とするポリフェニレンエーテル。引用された特許、特許出願および他の参考文献はすべて、参照により本明細書に援用される。しかしながら、本出願中の用語が援用された参考文献の用語と矛盾するか対立する場合、本出願の用語が援用された参考文献の矛盾する用語に優先する。本明細書で開示される範囲はすべて、終点を含むものであり、該終点は互いに独立に組み合わせできる。本発明の記述文脈特に以下の請求項の文脈における単数表現は、本明細書で別途明示がある場合または文脈上明らかに矛盾する場合を除き、単数および複数を含むものと解釈される。また、本明細書で用いられる、第1の第2のなどの用語は、いかなる順序や量あるいは重要度を表すものではなく、ある成分と他の成分とを区別するために用いられるものである。量に関連して用いる約は、記載された数値を含むものであり、文脈上決定される意味すなわち、特定の量の測定に関連した誤差の程度を含むを有するものである。本発明での使用に考慮したポリアリーレンエーテルポリマーは当分野で既知である。その多くは、米国特許第3,306,874号、同第3,306,875号、同第3,432,469号、同第4,806,602号、同第4,806,297号、同第5,294,654号、同第6,407,200号、同第7,205,307号、同第7,151,158号、同第6,787,633号および同第3,923,738号に記載されている。上記のように、該ポリマーは通常、溶媒と金属錯体触媒との存在下で、酸素含有ガスを用いた一価フェノールの酸化カップリングにより調製される。好適なポリアリーレンエーテルとしては、例えば、下式の繰り返し構造単位を含むものが挙げられる。式中、Z1はそれぞれ独立に、ハロゲン、ヒドロカルビル基が第三級ヒドロカルビルではない未置換または置換C1-C12ヒドロカルビル、C1-C12ヒドロカルビルチオ、C1-C12ヒドロカルビルオキシ、あるいは少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子とを分離しているC2-C12ハロヒドロカルビルオキシであり;Z2はそれぞれ独立に、水素、ハロゲン、ヒドロカルビル基が第三級ヒドロカルビルではない未置換または置換C1-C12ヒドロカルビル、C1-C12ヒドロカルビルチオ、C1-C12ヒドロカルビルオキシ、あるいは少なくとも2つの炭素原子がハロゲン原子と酸素原子とを分離しているC2-C12ハロヒドロカルビルオキシである。本明細書において、ヒドロカルビルは、単独であるいは別の用語の接頭辞、接尾辞あるいはフラグメントとして使用されたとしても、炭素と水素だけを含む残基を指す。該残基は、脂肪族、芳香族、直鎖、環式、二環式、分枝鎖、飽和または不飽和であり得る。それはまた、脂肪族、芳香族、直鎖、環式、二環式、分枝鎖、飽和および不飽和炭化水素部分の組み合わせであり得る。しかしながら、該ヒドロカルビル残基が置換であると記載された場合、それは選択的に、該置換残基の炭素と水素員上のヘテロ原子を含んでいてもよい。従って、置換であると特定的に記載された場合、該ヒドロカルビル残基は、1つまたは複数のハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、カルボン酸基、エステル基、アミド基、スルホニル基、スルホキシル基、スルホンアミド基、スルファモイル基、アルコキシル基、カルボニル基、アミノ基などや水酸基などを含みうる。あるいは、ヒドロカルビル残基骨格内にヘテロ原子を含み得る。一例として、Z1は、末端の3,5-ジメチル-1,4-フェニル基または末端の2,6-ジメチル単位と酸化重合触媒のジ-n-ブチルアミン成分との反応で形成されたジ-n-ブチルアミノメチル基であり得る。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルの固有粘度は、25°Cのクロロホルム中で測定して約0.25~約1dL/gである。この範囲内で、ポリアリーレンエーテルの固有粘度は約0.3~約0.65dL/gであり得、具体的には約0.35~0.5dL/gであり得、より具体的には約0.4~約0.5dL/gであり得る。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、その比が約1.3:1~約4:1である重量平均分子量とピーク分子量とで特徴付けられる。この範囲内で、この比は約1.5:1~約3:1であり得、具体的には約1.5:1~約2.5:1であり得、より具体的には約1.6:1~約2.3:1であり得、さらにより具体的には1.7:1~約2.1:1であり得る。該ポリアリーレンエーテルの分子量分布は、典型的には、250~1,000,000原子質量単位の分子量範囲内で分析される。本明細書でのピーク分子量は、分子量分布において最瀕分子量として定義される。統計用語では、ピーク分子量は分子量分布モードである。実用語では、分子量がゲル透過クロマトグラフィなどのクロマトグラフ法で決定される場合、ピーク分子量は、分子量X軸と吸光度Y軸のプロットの最高点におけるポリアリーレンエーテルの分子量である。ゲル透過クロマトグラフィを用いた分子量分布の決定手順は当分野では既知である。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、モルホリン含有触媒で調製されたポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルであり、トルエンにポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを溶解し、メタノールからの沈殿、再スラリー化および単離によって調製したポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルの精製されたサンプルは、250~1,000,000原子質量単位の分子量範囲で単峰性の分子量分布を有しており、分子量が該精製サンプル全体の数平均分子量の15倍超のポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを2.2質量以下含む。一部の実施形態では、分子量を減少させる6つの等しいポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル重量画分に分離後の精製サンプルは、末端のモルホリン置換フェノキシ基を含むポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを少なくとも10モル含む第1の、最も高い分子量画分を含む。これらの実施形態によるポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルについては、Carrilloらの米国特許出願公報第2011/0003962A1号にさらに記載されている。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、組み込まれたジフェノキノン残基を本質的に含まない。ジフェノキノン残基は、本発明での使用に考慮したポリアリーレンエーテルを生じる酸化重合反応で形成され得る二量体部分を意味する。米国特許第3,306,874号Hayに記載されているように、一価フェノールの酸化重合によるポリアリーレンエーテルの合成では、所望のポリアリーレンエーテルだけでなく、ジフェノキノン副生成物も産出される。例えば、一価フェノールが2,6-ジメチルフェノールの場合、3,3’,5,5’-テトラメチルジフェノキノンTMDQが生成される。該ジフェノキノンは典型的には、前記重合反応混合物を加熱して末端または内部ジフェノキノン残基を含むポリアリーレンエーテルを生成することによって、ポリアリーレンエーテル内に再平衡されるすなわち、ジフェノキノンがポリアリーレンエーテル構造内に取り込まれる。本明細書での本質的に含まないとは、核磁気共鳴分光法NMRで測定したジフェノキノンの残基を含むポリアリーレンエーテル分子TMDQのモル数×TMDQ単位の分子量/ポリマーのモル数×数平均分子量Mnが1質量未満であることを意味する。一部の実施形態では、ジフェノキノンの残基を含むポリアリーレンエーテル分子は0.5質量未満である。例えば、スキーム1に示すように、ポリアリーレンエーテルを2,6-ジメチルフェノールの酸化重合で調製してポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルと3,3’,5,5’-テトラメチルジフェノキノンを産出する場合、反応混合物の再平衡によって、取り込まれたジフェノキノンの末端および内部残基を有するポリアリーレンエーテルが生成され得る。しかしながら、こうした再平衡によって、ポリアリーレンエーテルの分子量が低減する例えば、pおよびqrはn未満。従って、より高分子量の、また安定した分子量のポリアリーレンエーテルが望ましい場合、該ジフェノキノンをポリアリーレンエーテル鎖へ再平衡化させずに、ポリアリーレンエーテルから分離することが望ましいものであり得る。こうした分離は、例えば、ポリアリーレンエーテルは不溶だがジフェノキノンは、反応終了と沈殿間の非常に短い時間で溶解する溶媒または溶媒混合物に、ポリアリーレンエーテルを沈殿させることによって実現される。例えば、トルエン中の2,6-ジメチルフェノールの酸化重合によってポリアリーレンエーテルを調製して、ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルと3,3’,5,5’-テトラメチルジフェノキノンとを含むトルエン溶液を産出する場合、ジフェノキノンを本質的に含まないポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルは、該トルエン溶液1容積とメタノールまたはメタノール/水混合物約1~約4容積とを混合することによって得られる。あるいは、酸化重合中に生成されるジフェノキノン副生成物の量は、例えば、10質量未満の一価フェノールの存在下で酸化重合を開始し、少なくとも50分の間に少なくとも95質量の一価フェノールを添加することによって最小化でき、およびまたは、ポリアリーレンエーテル鎖へのジフェノキノンの再平衡は、例えば、酸化重合終了後200分以内にポリアリーレンエーテルを単離することによって最小化できる。これらの方法は、国際特許出願公報第2009/104107A1号Delsmanらに記載されている。あるいは、重合中に形成されたTMDQをろ過によって除去することによって、具体的には重合反応器への酸素供給を停止後にろ過するとことによって、ジフェノキノン量は実現され得る。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテル単位、2,3,6-トリメチル-1,4-フェニレンエーテル単位あるいはこれらの組み合わせを含む。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルはポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルである。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、25°Cのクロロホルム中で測定した固有粘度が約0.35~約0.5dL/gの、具体的には約0.35~約0.46dL/gのポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを含む。該ポリアリーレンエーテルは、典型的にはヒドロキシ基に対してオルト位置に存在するアミノアルキル含有末端基類を有する分子を含み得る。また、TMDQ副生成物が存在する2,6-ジメチルフェノール含有反応混合物から得られる、前述のTMDQ末端基が存在することも多い。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、その質量に対して約5質量未満の、具体的には約3質量未満の、より具体的には約1質量未満のTMDQ末端基を含む。一部の実施形態では、該ポリアリーレンエーテルは、ポリアリーレンエーテル1モル当たり平均で、約0.7~約2モルの、具体的には約1~約1.5モルの連鎖停止水酸基を含む。該ポリアリーレンエーテルは、ホモポリマー、コポリマー、グラフトコポリマー、イオノマー、ブロックコポリマー、あるいはこれらのものの少なくとも1つを含む組合せの形態であり得る。上記のように、一価フェノールは、溶媒の存在下で酸化カップリングされる。本明細書での溶媒は、単一の溶媒か、互いに混合された2つ以上の溶媒を定義するものである。広範な溶媒が使用され得る。適切な溶媒の非限定的な例としては、脂肪族アルコール、ケトン、脂肪族および芳香族炭化水素;クロロ炭化水素、ニトロ炭化水素、エーテル、エステル、アミド、混成エーテルエステル、スルホキシドなどが挙げられる。酸化反応を妨げたりその中に入らないことを条件に、前述の溶媒を少なくとも1つ含む組み合わせを使用してもよい。好ましい実施形態では、溶媒は、例えばトルエン、キシレンなど、およびこれらの混合物を含むC6-C18芳香族炭化水素を含む。非常に好適な溶媒はトルエンである。一部の実施形態では、溶媒は、該ポリアリーレンエーテルに対しては貧溶媒である少なくとも1つの脂肪族アルコールをさらに含む。非限定的な例としては、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、t-ブタノール、n-ペンタノールなどのC3-C8脂肪族アルコール;およびこれらの脂肪族アルコールの少なくとも1つを含む組み合わせが挙げられる。このタイプの好適なアルコールはn-ブタノールである。溶媒は、種々の割合の芳香族炭化水素と脂肪族アルコールとを含む混合物であってもよい。しかしながら、該溶媒が少なくとも約50質量の芳香族炭化水素を含んでいることが好適な場合もある。特に好適な一部の実施形態では、溶媒は、少なくとも約75質量の芳香族炭化水素を含む。上記のように、酸化カップリング反応は、金属錯体触媒の存在下で行なわれる。このタイプの触媒は当分野では周知である。それらは、例えば、上記に参照した米国特許第6,407,200号、同第3,306,875号、同第3,306,874号、および米国特許第5,068,310号、同第4,755,566号、同第4,092,294号に記載されている。金属錯体触媒系は通常、周期表の第VIIB族、第VIIB族、第VIII族あるいは第IB族からなどの金属イオンおよびこれらの組み合わせを含む。これらの内、クロム、マンガン、コバルト、銅のイオン、およびこれらのイオンの少なくとも1つを含む組み合わせは好適であり、さらに、銅イオンCuとCuは非常に好適である。金属錯体触媒系は、窒素含有配位子をさらに含んでいてもよい。窒素含有配位子としては、例えば、アルキレンジアミン配位子、第一級モノアミン、第二級モノアミン、第三級モノアミン、アミノアルコール、オキシンおよびこれらの窒素含有配位子の少なくとも1つを含む組み合わせなどが挙げられる。窒素含有配位子の種々の具体的な例は、米国特許第6,407,200号などの上記に参照した特許で提示されている。アルキレンジアミン配位子の非限定的な例としては、N,N’-ジ-t-ブチルエチレンジアミンとN,N,N’,N’-テトラメチル-1,3-ジアミノプロパンが挙げられる。第一級モノアミンの非限定的な例としては、n‐ブチルアミン、sec‐ブチルアミン、モルホリンおよびシクロヘキシルアミンが挙げられ、この内、n‐ブチルアミンは非常に好適である。第二級アミンの非限定的な例としては、ジ-n‐プロピルアミン、ジ-n-ブチルアミンおよびジ-t-ブチルアミンが挙げられ、この内、ジ-n-ブチルアミンが好適であることが多い。第三級アミンの非限定的な例としては、トリエチルアミン、ジメチル-n‐ブチルアミンおよび種々の環式第三級アミンが挙げられるが、この内、ジメチル-n‐ブチルアミンは非常に好適である。好適なアミノアルコールの非限定的な例としては、N,N-ジエチルエタノールアミン、トリエタノールアミンおよびN-フェニルエタノールアミンが挙げられる。オキシンの非限定的な例としては、オキシンと5-メチルオキシンが挙げられる。これらのアミンの任意のものの種々の組み合わせと、こうした組み合わせを含む組成物を使用してもよい。上記の窒素含有配位子が存在する場合、そのほとんどは、一価フェノール100モル当たり約0.01~約25モルの量で使用されてもよい。第三級モノアミンの量は、一価フェノール100モル当たり約0.1~約1,500モルであってもよい。当業者であれば、これらの範囲内で適切な濃度を余分な実験なしに選択し得る。触媒効率に影響し得る水などの他の反応成分あるいは生成物の存在によって、選択される濃度は影響されうる。フェノールに対する金属錯体触媒の適切なモル比金属のモル数として測定は約1:50~約1:400であり、この内、約1:100~約1:200が好適であることが多い。金属錯体触媒系には選択的に、塩化物、臭化物あるいはヨウ化物などのハロゲン化物イオンがさらに含まれていてもよい。ハロゲン化物イオンが用いられる場合、フェノール類モノマー100モル当たり約0.1モル~約150モルの濃度で、アルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩の形態で反応混合物に供給されてもよい。好適な一部の実施形態では、金属錯体触媒は、銅イオン、第二級アルキレンジアミン配位子、第二級モノアミンおよび第三級モノアミンを含む。非常に好適な実施形態では、金属錯体触媒は、銅イオン、N,N’-ジ-t-ブチルエチレンジアミン、ジ-n-ブチルアミンおよびジメチル-n‐ブチルアミンを含む。ポリアリーレンエーテルの最初の調製には、種々の方法が用いられ得る。非常に一般的な言い方では、最初に、該反応溶媒、ポリアリーレンエーテルモノマーの一部、金属錯体触媒、および界面活性剤などの任意の他の従来成分を反応槽に満たすことができる。その後、ある時間をかけて、ポリアリーレンエーテルモノマーの残りを添加しながら、酸素または酸素含有ガスを反応槽へ導入できる。モノマー添加の順番および予定は大きく変わり得る。その後、所望の分子量のポリマーが得られるまで重合を行える。当業者であれば理解するように、バルクプロセスあるいは連続プロセスとして重合を行える。反応時間、温度、酸素流量などの重合プロセス条件は、目標の分子量とモノマー組成に基づいて変更してもよい。好都合なことに、重合の終点はインラインの粘度計で決定し得る。このプロセスの間に、他の手順を行ってもよい。その例としては、分子量測定、所定の反応時間までの運転、規定の末端基濃度への制御が挙げられる。重合段階で維持される温度は、例えば約0°C~約95°Cの範囲で大きく変わり得る。この範囲内で、重合温度は少なくとも約25°Cが好適であることが多く、この内、好適な最高温度は約55°Cである。約95°Cより実質的に高い温度では、副反応が起こり、反応副生成物が生じ得る。約0°CCより実質的に低い温度では、溶液中に氷の結晶が生じ得る。該重合プロセスは、水溶液で金属錯体触媒を回収するステップをさらに備えていてもよい。米国特許第6,407,200号および同第3,838,102号に記載されているように、重合反応終了後に触媒と錯体を形成する目的で、広範な抽出剤やキレート剤を用いてもよい。これらの材料がポリアリーレンエーテル反応溶液に添加されると、金属錯体触媒はその働きをなくし、それ以上の酸化は起こらない。該抽出剤とキレート剤の非限定的な例としては、硫酸、酢酸、アンモニウム塩、重硫酸塩および種々の多官能性カルボン酸含有化合物が挙げられる。一部の実施形態での好適なキレート剤としては、エチレンジアミン四酢酸EDTA、ニトリロ三酢酸NTAあるいはこれらの材料の種々の塩が挙げられる。個々の抽出剤またはキレート剤を含む混合物も使用され得る。また、米国特許第6,407,200号に記載されているように、キレート化金属触媒は、液液遠心分離機を用い、重合反応で生成された水で抽出できる。アルコールあるいは水/アルコール混合物は、抽出液として使用されることが多い。重合反応媒体は、水性環境を含んでいてもよい。米国特許第6,407,200号に記載されているように、貧溶媒を水性媒体と組み合わせて用いて、銅I種の沈殿推進を支援してもよい。この段階で使用される貧溶媒は多くの場合、低分子量の脂肪族および芳香族炭化水素、ケトン、アルコールなどである。当業者であれば、重合段階に最も適切なタイプの貧溶媒およびその量を選択できるであろう。その後、一般にポリアリーレンエーテルの重合後に、反応溶媒の一部を除去して均質あるいはスラリーであり得る濃溶液、すなわち粒子懸濁溶媒を生成する。予備濃縮とも呼ばれるこの濃縮ステップは、金属錯体触媒除去後に行なわれることが多い。該予備濃縮ステップは通常、ポリアリーレンエーテルが約20~約60質量である濃溶液生成のために行なわれる。しかしながら、最適なポリアリーレンエーテル濃度は、使用する溶媒のタイプやポリアリーレンエーテルの固有粘度などの種々の要因に依存する。一部の実施形態での最小濃度は、好適には少なくとも25質量であり、より好適には少なくとも約30質量である。一部の実施形態での最大濃度は、好適には約55質量であり、より好適には約50質量である。特に好適な一部の実施形態では、最大質量は約45質量である。予備濃縮としては任意の適切な方法を用いてもよい。例えば、約1気圧超まで適度に上昇させた圧力下で、反応溶液の大気圧沸点超に該溶液を予備加熱することによって予備濃縮を行ってもよい。この方法では、沸騰は、通常使用される熱交換器内で起こらない。その後、この溶液を低圧低温度環境に勢いよく流して、溶液の相当部分を蒸発させる。必要な気化熱は、溶液の顕熱として熱交換器内に伝わった熱から供給される。このプロセスは、濃溶液を貧溶媒と混合してポリアリーレンエーテルを沈殿させるステップをさらに備える。上記のように、濃溶液の温度は、貧溶媒との混合直前の所定時間に対して規定される。この文脈における直前は、貧溶媒と混合される時の規定温度を意味する。実際問題として、濃溶液の温度は、貧溶媒との混合の約30秒以内の任意の時間で決定されてもよい。濃溶液の温度は、低くても約60°Cであってよく、あるいは低くても約70°Cであってよく、あるいは低くても約80°Cであってよく、あるいは低くても約90°Cであってよい。種々の貧溶媒を濃溶液と混合して、ポリアリーレンエーテルを沈殿させてもよい。本方法では、使用される貧溶媒は特に限定されない。好適な貧溶媒としては、メタノールなどの炭素原子数が1~約6のアルカノール;アセトンなどの炭素原子数が3~約10のケトン;ヘキサンなどの炭素原子数が5~約10のアルカン;など;およびこれらの組み合わせが挙げられる。好適な貧溶媒は、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノールなど、あるいはこれらの混合物を含む。一実施形態では、該貧溶媒は、メタノールと少なくとも1つのC3-C6アルカノールを含む。好適なC3-C6アルカノールとしては、例えば、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、n-ペンタノール、2-メチル-1-ブタノール、2-メチル-2-ブタノール、3-メチル-1-ブタノール、3-メチル-2-ブタノール、2,2-ジメチル-1-プロパノールネオペンチルアルコール、シクロペンタノール、1-ヘキサノール、2-ヘキサノール、3-ヘキサノール、2-メチル-1-ペンタノール、2-メチル-2-ペンタノール、2-メチル-3-ペンタノール、4-メチル-i-ペンタノール、4-メチル-2-ペンタノール、3-メチル-1-ペンタノール、3-メチル-2-ペンタノール、3-メチル-3-ペンタノール、2-エチル-1-ブタノール、2,3-ジメチル-1-ブタノール、2,3-ジメチル-2-ブタノール、2,2-ジメチル-1-ブタノール、3,3-ジメチル-1-ブタノール、3,3-ジメチル-2-ブタノール、シクロペンチルメタノール、1-メチルシクロペンタノール、2-メチルシクロペンタノール、3-メチルシクロペンタノール、シクロヘキサノールなど、およびこれらの混合物が挙げられる。別の実施形態では、該貧溶媒は、aメタノールと、bイソプロパノール、n-ブタノールあるいはこれらの混合物と、を含む。非常に好適な貧溶媒はメタノールを含む。種々のタイプの装置を用いて沈殿ステップを行うことができる。沈殿は、例えば、せん断力生成装置などの撹拌手段が備わった攪拌タンク槽内で行うことができる。一実施形態では、該せん断力生成装置は高せん断ミキサーである。好適な高せん断インペラは、例えば、WilhelmSiefer社Velbert、ドイツあるいはIKAWorks社Wilmington、ノースカロライナ、米国から市販されている。撹拌タンク槽および高せん断ホモジナイザにおける沈殿中のせん断速度は、約500/秒~約50,000/秒であってもよい。通常はその後、従来のろ過または固液分離法の任意のものを用いて、沈殿したポリアリーレンエーテルを単離する。好適なろ過装置としては、回転ろ過機、連続式真空回転ろ過機、連続移動床ろ過機、回分式ろ過機などが挙げられる。好適な固液分離装置としては、連続固液遠心分離機が挙げられる。その後、ろ過したポリアリーレンエーテルを通常、従来法を用いて洗浄する。例えば、追加の貧溶媒を用い、ろ過機上で直接洗浄してもよい。あるいは、攪拌タンク内で、ろ過機または固液分離装置からのパウダー湿潤ケーキを追加の貧溶媒と混合することもできる。ろ過したポリアリーレンエーテルの代替洗浄方法は、再スラリー化と固液分離の2段階プロセス法を用いる。この実施形態では、攪拌タンク内で、ろ過機からの湿潤ケーキを貧溶媒で洗浄してもよい。その後、ポリアリーレンエーテル/溶媒/貧溶媒混合物を連続固液遠心分離機内で分離できる。遠心分離機内での分離後、連続攪拌タンク内で、ポリアリーレンエーテル湿潤ケーキと貧溶媒との二度目の混合を行い、その後、別の固液遠心分離機内で、二度目の固液分離を行う。本発明の実施形態第1の態様では、本発明は、aポリアリーレンエーテルと溶媒とを含む第1の混合物を貧溶媒と混合して、前記溶媒、前記貧溶媒および前記ポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成するステップであって、さらに、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度6m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約10~約50質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d前記第2の混合物の温度を、前記貧溶媒の沸点より少なくとも5°C低く維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約0.5:1~約4:1とするステップと、f5質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むステップを備えた粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルの製造方法であって、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする製造方法に係る。ある実施形態では、ステップaで使用されるポリアリーレンエーテルは、前述のように、重合反応から単離され、沈殿乾燥した微粒子生成物を意味する。この微粒子生成物の粒径特性が好適な粒径範囲内に入らないこともあり得、その場合は、この材料を再度沈殿プロセスに送ることも必要であり得る。ポリアリーレンエーテルが沈殿乾燥した粒子の場合、本発明のプロセスの第1のステップは、適切な溶媒内で該粒子を混合して第1の混合物を形成するものである。好ましくは、第1の混合物形成に使用される溶媒はC6-C18芳香族炭化水素溶媒などである。この溶媒は、より好適にはトルエンである。該ポリマーは、好適には十分な量の溶媒から取り出されて、ポリマーの規定の固形物含量質量を有する、ポリマーと溶媒とを含む均質な混合物またはスラリーとして、該第1の混合物を準備する。必要に応じて、ステップaで準備されたままの第1の混合物を暖めてもよい。好適には、第1の混合物の温度は約30°C~100°Cである。この温度範囲および本明細書で記載される温度範囲は終点を含む。より好適には、第1の混合物の温度は約40°C~90°Cである。より好適には、第1の混合物の温度は約50°C~70°Cである。また、第1の混合物は、前述のように、重合反応からの濃縮ポリマー相でもあり得る。前述の2段落における溶媒、温度および固形物含量は、第1の混合物がこうしたポリマー相である実施形態では操作できる。その後、ステップaに従って第1の混合物を貧溶媒と混合して、該溶媒、貧溶媒および沈殿したポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成する。典型的には、溶媒に溶解したポリマーを含む混合物に、貧溶媒を添加する。典型的には、ポリマー/溶媒混合物を含む槽に貧溶媒を添加するか、あるいは貧溶媒を含む槽にポリマー/溶媒混合物を添加する。種々のプロセスパラメータによって、添加の順番を変えてもよい。熟練技術者であれば、ポリマー/溶媒混合物と貧溶媒とを混合する方法および装置は容易に入手できる。上記のように、貧溶媒は、メタノールなどの炭素原子数が1~約6のアルカノール;アセトンなどの炭素原子数が3~約10のケトン;ヘキサンなどの炭素原子数が5~約10のアルカン;など;およびこれらの組み合わせから選択される。好適な貧溶媒は、メタノール、エタノール、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノールなど、およびこれらの混合物を含む。一実施形態では、該貧溶媒は、メタノールと少なくとも1つのC3-C6アルカノールとを含む。好適なC3-C6アルカノールとしては、例えば、n-プロパノール、イソプロパノール、n-ブタノール、イソブタノール、t-ブタノール、n-ペンタノール、2-メチル-1-ブタノール、2-メチル-2-ブタノール、3-メチル-1-ブタノール、3-メチル-2-ブタノール、2,2-ジメチル-1-プロパノールネオペンチルアルコール、シクロペンタノール、1-ヘキサノール、2-ヘキサノール、3-ヘキサノール、2-メチル-1-ペンタノール、2-メチル-2-ペンタノール、2-メチル-3-ペンタノール、4-メチル-i-ペンタノール、4-メチル-2-ペンタノール、3-メチル-1-ペンタノール、3-メチル-2-ペンタノール、3-メチル-3-ペンタノール、2-エチル-1-ブタノール、2,3-ジメチル-1-ブタノール、2,3-ジメチル-2-ブタノール、2,2-ジメチル-1-ブタノール、3,3-ジメチル-1-ブタノール、3,3-ジメチル-2-ブタノール、シクロペンチルメタノール、1-メチルシクロペンタノール、2-メチルシクロペンタノール、3-メチルシクロペンタノール、シクロヘキサノールなど、およびこれらの混合物が挙げられる。別の実施形態では、該貧溶媒は、メタノール、イソプロパノール、n-ブタノールあるいはこれらの混合物を含む。非常に好適な貧溶媒はメタノールを含む。好適には、該貧溶媒はメタノールであり、より好適には、約90~100質量のメタノールと約0~約10質量の水とを含む。第1の混合物と貧溶媒との混合は、典型的には、せん断力生成装置などの攪拌手段を備えた攪拌タンク槽を用いて行われる。典型的には、該撹拌手段は高せん断インペラである。プロセスパラメータb、c、d、eおよびfは、本方法のステップaに適用されると、種々の組み合わせにおいて、得られるポリマー生成物の粒径特性に好都合な影響を及ぼすことが確認された。要するに、以下に記載のプロセスパラメータを採用することによって、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方が得られる。その目的のために、さらなる実施形態では、第1の態様のプロセスパラメータbは、沈殿したポリマーを含む第2の混合物を形成するための、第1の混合物と貧溶媒との攪拌に関係する。振盪、攪拌などを含む多くの混合物攪拌手段が利用可能である。一実施形態では、攪拌タンク槽あるいは高せん断インペラを用いて攪拌する。別の実施形態では、第1の混合物と貧溶媒は、バッフルと、等間隔のブレードで特徴付けられる攪拌機構などの攪拌手段と、を備えた沈殿タンクなどの中で混合される。いずれの場合にも、第1の混合物と貧溶媒との混合に用いられる沈殿タンクあるいは攪拌タンク槽には、温度制御手段と、第1混合物と貧溶媒および得られた第2の混合物との混合速度の制御に必要なバルブ例えば、貧溶媒と第1の混合物をタンクなどに添加するための入口バルブおよび出口または排水バルブと、が備えられている。沈殿槽内の攪拌の低減に伴って、上記の粒径特性は一般に改善する。一実施形態では、インペラ先端速度は6m/s以下である。別の実施形態では、インペラ先端速度は5m/s以下である。別の実施形態では、インペラ先端速度は4m/s以下である。さらなる実施形態では、インペラ先端速度は3m/s以下である。さらなる実施形態では、インペラ先端速度は2~4m/sである。もちろん、設計仕様書と使用される特定の沈殿タンクまたは槽の大きさ等によって、最適な攪拌速度が管理されることになり、インペラ先端速度だけでなくインペラ径およびインペラ回転速度などの要因が考慮されるであろう。その目的のために、本発明は、前述の要因に比例し拡張が可能な攪拌速度とインペラ先端速度を含むものである。さらなる実施形態では、第1の態様のプロセスパラメータcは、貧溶媒と混合される前のポリマー/溶媒混合物の固形物含量に関係する。前述のように、該ポリマーは十分な量の溶媒から取り出されて、該ポリマーと溶媒を含む均質な混合物が得られ、また、規定の固形物含量質量を有するポリマーの溶媒溶液が得られる。ポリマー/溶媒混合物の固形物含量の増加に伴って、上記の粒径特性の1つまたは両方は一般に改善する。一実施形態では、該固形物含量は15~45質量である。別の実施形態では、該固形物含量は20~40質量である。別の実施形態では、該固形物含量は約20~30質量である。さらなる実施形態では、該固形物含量は20質量である。さらなる実施形態では、該固形物含量は30質量である。さらなる実施形態では、該固形物含量は40質量である。さらなる実施形態では、第1の態様のプロセスパラメータdは、第1の混合物ステップaからのと貧溶媒との混合によって形成され、それからポリマーが沈殿する第2の混合物の温度に関係する。前述のように、該ポリマーは芳香族炭化水素溶媒と混合されて、均一な混合物またはスラリーとして第1の混合物を形成する。第1の混合物の温度、貧溶媒の温度および得られた第2の混合物の最終温度は、単離されたポリマーの粒径特性における役割を果たす。従って、ポリマー-溶媒/貧溶媒混合物の最終温度の低下に伴って、上記の粒径特性の1つまたは両方は一般に改善する。一実施形態では、該ポリマーは、溶媒であるトルエンと温度70°Cで混合されて第1の混合物を形成する。温度50°C未満に維持された貧溶媒にこの混合物を添加すると、ポリマー-溶媒/貧溶媒混合物の最終温度は50°C未満となる。別の実施形態では、貧溶媒の温度は25°C~49°Cであり、従って、ポリマー-溶媒/貧溶媒混合物の最終温度は25°C~49°Cとなるが、この温度はより好適には25°C~40°Cである。さらなる実施形態では、貧溶媒の温度は22°C~38°Cであり、従って、ポリマー-溶媒/貧溶媒混合物の最終温度は28°C~39°Cとなる。さらなる実施形態では、第1の態様のプロセスパラメータeは、貧溶媒とポリマー-溶媒混合物との質量比に関係する。質量比の増加に伴って、上記の粒径特性の1つあるいは両方は一般に改善する。従って、一実施形態では、貧溶媒とポリマー-溶媒混合物との質量比は、約1:1~約5:1である。別の実施形態では、該比は1.5:1~4.5:1である。別の実施形態では、該比は1.75:4.25である。別の実施形態では、該比は2:1~3:1である。別の実施形態では、該比は2:1である。別の実施形態では、該比は2.5:1である。別の実施形態では、該比は3:1である。別の実施形態では、該比は3.5:1である。さらなる実施形態では、第1の態様のプロセスパラメータfは、貧溶媒中の水の量に関係する。貧溶媒中の水の量の減少と共に、上記の粒径特性の1つあるいは両方は一般に改善する。ある実施形態では、水はメタノールに添加されないつまり、メタノール100である。別の実施形態では、メタノール中の水の量は0~5質量である。別の実施形態では、メタノール中の水の量は0~3質量である。別の実施形態では、メタノール中の水の量は0~2質量である。別の実施形態では、本方法のステップaは、b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含む。この実施形態で考慮されるプロセスパラメータの組み合わせは、例えば:bとc;bとd;bとe;bとf;cとd;cとe;cとf;dとe;dとf;およびeとfである。別の実施形態では、本方法のステップaは、b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された3つ以上のプロセスパラメータをさらに含む。この実施形態で考慮されるプロセスパラメータの組み合わせは、例えば:b、c、d;b、c、e;b、c、f;b、d、e;b、d、f;b、e、f;c、d、e;c、d、f;c、e、f;およびd、e、fである。別の実施形態では、本方法のステップaは、b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された4つ以上のプロセスパラメータをさらに含む。この実施形態で考慮されるプロセスパラメータの組み合わせは、例えば:b、c、d、e;b、c、d、f;b、c、e、f;およびc、d、e、fである。別の実施形態では、本方法のステップaは、プロセスパラメータb、c、d、eおよびfをさらに含む。さらなる実施形態では、本方法は、ceおよびfから構成される群から選択された1つまたは複数のプロセスパラメータを含む。この態様のさらなる実施形態では、ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度4m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約30質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を約27~45°Cに維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1:1~約3.5:1とするステップと、f3質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、沈殿したポリアリーレンエーテルの改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含む。この態様のさらなる実施形態では、ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度3m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約40質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を40°C未満に維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1.75:1~3.25:1とするステップと、f2質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、沈殿したポリアリーレンエーテルの粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含む。さらなる実施形態では、本発明は、aポリアリーレンエーテルと溶媒とを含む第1の混合物を貧溶媒と混合して、前記溶媒、前記貧溶媒および前記ポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成するステップであって、さらに、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度6m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約10~約50質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d前記第2の混合物の温度を、前記貧溶媒の沸点より少なくとも5°C低く維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約0.5:1~約4:1とするステップと、f5質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、とから構成される群から選択された1つまたは複数のプロセスパラメータを含むステップを備える粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルの製造方法であって、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする製造方法に係る。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテルは、粒径が38μm未満の粒子を約40質量以下含む。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテル粒子の平均粒径は150μm超である。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテルは、粒径が38μm未満の粒子を約30質量以下含む。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテル粒子の平均粒径は175μm超である。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテルは、粒径が38μm未満の粒子を約20質量以下含む。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテル粒子の平均粒径は200μm超である。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリアリーレンエーテルはポリフェニレンエーテルを含む。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリフェニレンエーテルは、モルホリン含有触媒で調製されたポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルであり、前記ポリフェニレンエーテルの改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含む。さらなる実施形態では、前記沈殿したポリフェニレンエーテルは、組み込まれたジフェノキノン残基を本質的に含まず、その改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含む。別の実施形態では、本方法は、溶媒中の混合物としてポリアリーレンエーテル樹脂を製造するために、酸素含有ガスと溶媒中の金属錯体触媒とを使用して、一価フェノールを含むモノマーを酸化カップリングしてステップaのポリアリーレンエーテルを形成するステップをさらに備える。ポリアリーレンエーテルの調製プロセスは、上記の発明を実施するための形態で提示されている。ポリアリーレンエーテルの形成ステップは、前述の基質と条件に関する変形および参照により援用した変形を包含するものである。別の実施形態では、本方法は、第2の混合物から、粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルを回収するステップをさらに備える。前述のように、ポリアリーレンエーテル粒子は、当業者が利用可能な従来のろ過あるいは固液分離法により単離される。好適なろ過装置としては、回転ろ過機、連続式真空回転ろ過機、連続移動床ろ過機、回分式ろ過機などが挙げられる。好適な固液分離装置としては、連続固液遠心分離機が挙げられる。その後、ろ過したポリアリーレンエーテルを通常、従来法を用いて洗浄する。例えば、追加の貧溶媒を用い、ろ過機上で直接洗浄してもよい。あるいは、攪拌タンク内で、ろ過機または固液分離装置からのパウダー湿潤ケーキを追加の貧溶媒と混合することもできる。また、洗浄は、再スラリー化と固液分離の2段階プロセス法も含む。この実施形態では、攪拌タンク内で、ろ過機からの湿潤ケーキを貧溶媒で洗浄してもよい。その後、ポリアリーレンエーテル/溶媒/貧溶媒混合物を連続固液遠心分離機内で分離できる。遠心分離機内での分離後、連続攪拌タンク内で、ポリアリーレンエーテル湿潤ケーキと貧溶媒との二度目の混合を行い、その後、別の固液遠心分離機内で、二度目の固液分離を行う。本発明は、少なくとも以下の実施形態をさらに含む。実施形態1:aポリアリーレンエーテルと溶媒とを含む第1の混合物を貧溶媒と混合して、前記溶媒、前記貧溶媒および粒径特性が改善された前記ポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成するステップであって、さらに、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度6m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約10~約50質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d前記第2の混合物の温度を、前記貧溶媒の沸点より少なくとも5°C低く維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約0.5:1~約4:1とするステップと、f5質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むステップを備えた粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルの製造方法であって、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする製造方法。実施形態2:前記ステップaの溶媒は、C6-C18芳香族炭化水素を含むことを特徴とする実施形態1に記載の方法。実施形態3:前記ステップaの溶媒は、トルエン、キシレンおよびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1または実施形態2に記載の方法。実施形態4:前記ステップaの溶媒はトルエンを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態3に記載の方法。実施形態5:前記ステップaの第1の混合物は、前記ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含む均質な溶液であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態4に記載の方法。実施形態6:前記ステップaの第1の混合物は、前記ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含むスラリーであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態5に記載の方法。実施形態7:前記第1の混合物の温度は約30°C~100°Cであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態6に記載の方法。実施形態8:前記第1の混合物の温度は約40°C~90°Cであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態7に記載の方法。実施形態9:前記第1の混合物の温度は約50°C~70°Cであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態8に記載の方法。実施形態10:前記貧溶媒は、撹拌タンク槽または高せん断混合ポンプを用い、ステップaに従って前記第1の混合物と混合されることを特徴とする実施形態1乃至実施形態9に記載の方法。実施形態11:前記貧溶媒は、C1-C10脂肪族アルコールを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態10に記載の方法。実施形態12:前記貧溶媒は、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水混合メタノール、水混合エタノール、および水混合イソプロパノールから構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1乃至実施形態11に記載の方法。実施形態13:前記貧溶媒は、メタノールおよび水混合メタノールから構成される群から選択されることを特徴とする実施形態1乃至実施形態12に記載の方法。実施形態14:パラメータbにおいて、インペラ先端速度が5m/s以下であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態13に記載の方法。実施形態15:パラメータbにおいて、インペラ先端速度が4m/s以下であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態14に記載の方法。実施形態16:パラメータbにおいて、インペラ先端速度が3m/s以下であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態15に記載の方法。実施形態17:パラメータcにおいて、前記貧溶媒添加前の前記第1の混合物の固形物含量は約15~45質量であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態16に記載の方法。実施形態18:パラメータcにおいて、前記貧溶媒添加前の前記第1の混合物の固形物含量は約20~40質量であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態17に記載の方法。実施形態19:パラメータcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は約20~30質量であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態18に記載の方法。実施形態20:パラメータcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は約10~35質量以下であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態19に記載の方法。実施形態21:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は約20~65°Cであることを特徴とする実施形態1乃至実施形態20に記載の方法。実施形態22:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は60°C未満であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態21に記載の方法。実施形態23:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は50°C未満であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態22に記載の方法。実施形態24:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は40°C未満であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態23に記載の方法。実施形態25:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約0.75:1~約3.75:1であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態24に記載の方法。実施形態26:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1:1~約3.5:1であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態25に記載の方法。実施形態27:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1.75:1~3.25:1であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態26に記載の方法。実施形態28:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約2:1~3:1であることを特徴とする実施形態1乃至実施形態27に記載の方法。実施形態29:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約4.5質量の水を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態28に記載の方法。実施形態30:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約3質量の水を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態29に記載の方法。実施形態31:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約2質量の水を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態30に記載の方法。実施形態32:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態31に記載の方法。実施形態33:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された3つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態32に記載の方法。実施形態34:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された4つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態33に記載の方法。実施形態35:プロセスパラメータb、c、d、eおよびfを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態34に記載の方法。実施形態36:ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度4m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約30質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を約27~45°Cに維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1:1~約3.5:1とするステップと、f3質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態35に記載の方法。実施形態37:ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度3m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約40質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を40°C未満に維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1.75:1~3.25:1とするステップと、f2質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態36に記載の方法。実施形態38:前記粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約40質量以下含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態37に記載の方法。実施形態39:前記粒径特性は、150μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態38に記載の方法。実施形態40:前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約30質量以下含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態39に記載の方法。実施形態41:前記改善された粒径特性は、175μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態40に記載の方法。実施形態42:前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約20質量以下含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態41に記載の方法。実施形態43:前記改善された粒径特性は、200μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態42に記載の方法。実施形態44:前記ポリアリーレンエーテルはポリフェニレンエーテルを含むことを特徴とする実施形態1乃至実施形態43に記載の方法。実施形態45:溶媒中の混合物としてポリアリーレンエーテル樹脂を製造するために、酸素含有ガスと前記溶媒中の金属錯体触媒とを使用して、一価フェノールを含むモノマーを酸化カップリングしてステップaのポリアリーレンエーテルを形成するステップをさらに備えることを特徴とする実施形態1乃至実施形態44に記載の方法。実施形態46:粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルを単離するステップをさらに備えることを特徴とする実施形態1乃至実施形態45に記載の方法。実施形態47:ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを含み、モルホリン含有触媒から誘導された部分を含むポリフェニレンエーテルであって、前記ポリフェニレンエーテルの改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とするポリフェニレンエーテル。実施形態48:ポリ2,6-ジメチル-1,4-フェニレンエーテルを含み、ジフェノキノン残基が実質的に組み込まれていないポリフェニレンエーテルであって、前記ポリフェニレンエーテルの改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とするポリフェニレンエーテル。実施形態49:a酸素含有ガスと金属錯体触媒を用い、溶媒中で、一価フェノールを含むモノマーを酸化カップリングしてポリアリーレンエーテルと溶媒とを含む第1の混合物を製造し、さらに、前記第1の混合物を貧溶媒と混合して、前記溶媒、前記貧溶媒および前記ポリアリーレンエーテルを含む第2の混合物を形成するステップであって、さらに、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度6m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約10~約50質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d前記第2の混合物の温度を、前記貧溶媒の沸点より少なくとも5°C低く維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約0.5:1~約4:1とするステップと、f5質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むステップを備えた粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルの製造方法であって、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする製造方法。実施形態50:前記ステップaの溶媒は、C6-C18芳香族炭化水素を含むことを特徴とする実施形態49に記載の方法。実施形態51:前記ステップaの溶媒は、トルエン、キシレンおよびこれらの混合物から構成される群から選択されることを特徴とする実施形態49または実施形態50に記載の方法。実施形態52:ステップaの溶媒はトルエンを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態51に記載の方法。実施形態53:前記第1の混合物は、前記ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含む均質な溶液であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態52に記載の方法。実施形態54:前記第1の混合物は、前記ポリアリーレンエーテルと前記溶媒とを含むスラリーであることを特徴とする実施形態49乃至実施形態53に記載の方法。実施形態55:前記第1の混合物の温度は約30°C~100°Cであることを特徴とする実施形態49乃至実施形態54に記載の方法。実施形態56:前記第1の混合物の温度は約40°C~90°Cであることを特徴とする実施形態49乃至実施形態55に記載の方法。実施形態57:前記第1の混合物の温度は約50°C~70°Cであることを特徴とする実施形態49乃至実施形態56に記載の方法。実施形態58:前記貧溶媒は、撹拌タンク槽または高せん断混合ポンプを用い、ステップaで前記第1の混合物と混合されることを特徴とする実施形態49乃至実施形態57に記載の方法。実施形態59:前記貧溶媒は、C1-C10脂肪族アルコールを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態58に記載の方法。実施形態60:前記貧溶媒は、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水混合メタノール、水混合エタノール、および水混合イソプロパノールから構成される群から選択されることを特徴とする実施形態49乃至実施形態59に記載の方法。実施形態61:前記貧溶媒は、メタノールおよび水混合メタノールから構成される群から選択されることを特徴とする実施形態49乃至実施形態60に記載の方法。実施形態62:パラメータbにおいて、前記インペラ先端速度が5m/s以下であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態61に記載の方法。実施形態63:パラメータbにおいて、前記インペラ先端速度が4m/s以下であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態62に記載の方法。実施形態64:パラメータbにおいて、前記インペラ先端速度が3m/s以下であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態63に記載の方法。実施形態65:パラメータcにおいて、前記貧溶媒添加前の前記第1の混合物の固形物含量は、約15~45質量であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態64に記載の方法。実施形態66:パラメータcにおいて、前記第2の混合物形成のための前記貧溶媒の添加前の前記第1の混合物の固形物含量は、約20~40質量であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態65に記載の方法。実施形態67:パラメータcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は約20~30質量であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態66に記載の方法。実施形態68:パラメータcにおいて、前記第1の混合物の固形物含量は、約10~35質量以下であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態67に記載の方法。実施形態69:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は約20~65°Cであることを特徴とする実施形態49乃至実施形態68に記載の方法。実施形態70:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は60°C未満であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態69に記載の方法。実施形態71:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は50°C未満であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態70に記載の方法。実施形態72:パラメータdにおいて、前記第2の混合物の温度は40°C未満であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態71に記載の方法。実施形態73:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約0.75:1~約3.75:1であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態72に記載の方法。実施形態74:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1:1~3.5:1であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態73に記載の方法。実施形態75:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約1.75:1~3.25:1であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態74に記載の方法。実施形態76:パラメータeにおいて、前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比は約2:1~3:1であることを特徴とする実施形態49乃至実施形態75に記載の方法。実施形態77:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約4.5質量の水を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態76に記載の方法。実施形態78:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約3質量の水を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態77に記載の方法。実施形態79:パラメータfにおいて、前記貧溶媒は0質量~約2質量の水を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態78に記載の方法。実施形態80:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態79に記載の方法。実施形態81:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された3つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態80に記載の方法。実施形態82:b、c、d、eおよびfから構成される群から選択された4つ以上のプロセスパラメータを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態81に記載の方法。実施形態83:プロセスパラメータb、c、d、eおよびfを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態82に記載の方法。実施形態84:ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度4m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約30質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を約27~45°Cに維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1:1~約3.5:1とするステップと、f3質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態83に記載の方法。実施形態85:ステップaは、bせん断力生成装置を用い、インペラ先端速度3m/s以下で前記第2の混合物を撹拌するステップと、c固形物含量が前記ポリアリーレンエーテル樹脂に対して約20~約40質量の、ステップaの前記第1の混合物を準備するステップと、d第2の混合物の温度を40°C未満に維持するステップと、e前記貧溶媒と前記第1の混合物との質量比を約1.75:1~3.25:1とするステップと、f2質量以下の水を含む前記貧溶媒を準備するステップと、から構成される群から選択された2つ以上のプロセスパラメータをさらに含み、前記改善された粒径特性は、i粒径が38μm未満の粒子が約50質量以下であること、ii平均粒径が100μm以上であること、の1つまたは両方を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態84に記載の方法。実施形態86:前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約40質量以下含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態85に記載の方法。実施形態87:前記改善された粒径特性は150μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態86に記載の方法。実施形態88:前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約30質量以下含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態87に記載の方法。実施形態89:前記改善された粒径特性は175μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態88に記載の方法。実施形態90:前記改善された粒径特性は、粒径が38μm未満の粒子を約20質量以下含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態89に記載の方法。実施形態91:前記改善された粒径特性は200μm超の平均粒径を含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態90に記載の方法。実施形態92:前記改善されたポリアリーレンエーテルはポリフェニレンエーテルを含むことを特徴とする実施形態49乃至実施形態91に記載の方法。実施形態93:溶媒中の混合物としてポリアリーレンエーテル樹脂を製造するために、酸素含有ガスと前記溶媒中の金属錯体触媒とを使用して、一価フェノールを含むモノマーを酸化カップリングしてステップaのポリアリーレンエーテルを形成するステップをさらに備えることを特徴とする実施形態49乃至実施形態92に記載の方法。実施形態94:粒径特性が改善されたポリアリーレンエーテルを単離するステップをさらに備えることを特徴とする実施形態49乃至実施形態93に記載の方法。以下の実施例は本発明を例証するが、それを限定するものではない。ここに引用されたいずれの文献も、参照によりその全体が援用される。実施例微パウダーが少ないポリアリーレンエーテルは、重合反応終了後に回収される分離された固形粒子から、あるいは出発原料としての中間体ポリマー溶液から調製できる。いずれの場合にも、該ポリアリーレンエーテルは、トルエンなどの芳香族炭化水素溶媒に溶解して、規定の固形物含量のポリマー溶液を作る。その後、沈殿槽内で、一定の流量でポリマー溶液と貧溶媒とを混合し、沈殿混合物を絶えず攪拌する。貧溶媒は、メタノールなどの脂肪族アルコールであり、選択的には水と混合されている。材料特性本沈殿研究に使用される原料のポリフェニレンパウダーをSympatec社製レーザー回折センサ型式:HELOS/KRで分析する。粒径が38μm以下の粒子は、全パウダーの68質量であった。粒径が38μm以下の粒子の質量は、微パウダーパーセントとして報告される。粒子量が最大の粒径範囲は0~20μmであり、平均粒径は84.38μmであった。式1を用いて、見掛けのかさ密度ABDと充填かさ密度PBDから圧縮率を計算し29.5、式25<C<26で有効と式326<C<46で有効より求めたパウダー流動数は45.5であった。実施例1温度70°CのトルエンC7H8416.7g中にポリフェニレンエーテル104.2g固形物20質量を添加し、パウダーが溶液に完全に溶解するまで絶えず攪拌して、ポリフェニレンエーテルのポリマートルエン溶液を調製した。その後、沈殿タンク内のメタノールCH3OH、1000gと水H2O、41.7gとの温度25°Cの混合物に約4~5分かけてポリマー溶液を添加し、この間、インペラ径が6.8cm、インペラ径とタンク径との比が0.44の4-ピッチブレードを用いて4個のバッフルを700rpmインペラ先端速度2.51m/sに相当で回転させて絶えず攪拌した。温度29.4°Cの得られた混合物をさらに15分間攪拌し、その後濾過した。ろ過パウダーを24時間自然乾燥させ、その後、温度105°C、圧力20mmHgのオーブンに4時間入れた。Sympatec社製レーザー回折センサを用いて、乾燥したパウダーを分析した。粒径が38μm未満の粒子は、全パウダーの19.81質量であった。粒子量が最大の粒径範囲は125~210μmであり、平均粒径計算値は195.01μmであった。混合物の温度と組成に基づいて、密度と粘度を推定した。式4から求めたレイノルズ数Reは5.3×106であった。式中、Dはインペラ径、Nは回転数、ρは密度、μは粘度である。式5を用いて、インペラシャフトで伝達されたパワーPを求め、この時の対応する単位体積当たりの伝達パワーは2.9×108ワット/m3であった。式中、Npは使用したインペラに対する動力数1.27であり、gcは重力換算係数である。実施例1~17実施例1~17は、沈殿中の攪拌先端速度、貧溶媒温度、沈殿前のポリマー溶液中の固形物量、貧溶媒とポリマー溶液との比および貧溶媒混合物中の水の量の効果における傾向を示す。材料チャージ、ポリマー溶液の溶解温度、貧溶媒温度、ポリマー溶液添加時の沈殿混合物の温度および攪拌速度を表1a~表1cに示す。この後、実施例1からの沈殿手順を行った。実施例1~17におけるレイノルズ数範囲は5.1×106~1.3×107であり、単位体積当たりの消費パワー範囲は2.8×108~3.3×109ワット/m3であった。表2は、貧溶媒の温度でクループ化し、表1a~表1cで検討した異なるパラメータでの沈殿パウダーにおける微パウダーの平均割合と平均粒径とを示す。それぞれのパラメータに対する平均値を示すが、温度25°Cに対する平均値は、実施例1~4および実施例10~13貧溶媒温度が25°Cでの出力の平均値であり、温度35°Cに対する平均値は、実施例5~8および実施例14~17での出力の平均値である。これらの結果から、貧溶媒の温度が低ければ25°C対35°C、微粒子の含有割合は低くなり、また、平均粒径も大きくなる。攪拌速度が小さければ2.51m/s対5.39m/s、微粒子の含有割合は低くなる。溶液中でのポリマー割合が高ければ40対20、沈殿パウダー中の微粒子の含有割合は低くなり、また、平均粒径は大きくなる。また、貧溶媒とポリマー溶液との比が大きくても3:1対2:1、沈殿パウダー中の微粒子の含有割合は低くなり、また、平均粒径は大きくなる。貧溶媒中の水分含有量が増加すると、パウダー中の微粒子の含有割合には大きな変化はないが、平均粒径は小さくなる。実施例18~22実施例18~22は、沈殿温度、有機溶媒中のポリフェニレンエーテルの濃度、貧溶媒とポリフェニレンエーテル溶液との比および貧溶媒とポリフェニレンエーテルそのものとの比のそれぞれが沈殿ポリマーの粒径に及ぼす影響を示す。材料チャージ、溶解温度、貧溶媒温度、沈殿混合物の温度および攪拌速度を表3に示す。この後、実施例1の手順を行った。インペラの回転速度を一定1100rpmに維持し、一定の先端速度3.91m/sインペラ径=6.8cmを得る。また、すべての実施例で、ポリフェニレンエーテル、トルエン、メタノールおよび水の全量を1350gに維持して、単位質量当たりの入力エネルギーを一定に維持する。メタノール中の水の量を一定2に維持する。実施例1~22におけるレイノルズ数範囲は5.1×106~1.3×107であり、単位体積当たりの消費パワー範囲は2.8×108~3.3×109ワット/m3であった。表3では、実施例18~22で、インペラ先端速度3.95m/sとメタノール中の水割合2質量を一定に保持する。これらの結果から、実施例18と実施例19との比較で見れるように、沈殿温度を下げると、微粒子の割合が低減することが分かる。貧溶媒とポリマー溶液との比を0.7実施例18から1.5実施例20および2.11実施例22へと大きくすると、微粒子の割合が低減し、平均粒径が大きくなる。沈殿前に、ポリマー溶液中の固形物割合を13実施例18から40実施例22に上昇させると、微粒子の割合が低減し、粒径も大きくなる。同時に、実施例21において、メタノールとポリマーとの比が1.7に小さくなると、その比が5.3である実施例22に対して微粒子の割合が上昇する。明確化と理解の目的で、前述の発明を例証と実施例を用いて少し詳細に説明した。本発明を種々の具体的な実施形態と技術を参照して説明した。しかしながら、本発明の趣旨および範囲内で、種々の変形と修正が可能であることは理解されるべきである。当業者にとっては、添付の請求項の範囲内で、変更と修正が可能であることは明らかであろう。従って、上記の説明は例示であり、限定的ではないように意図されていることは理解されるべきである。従って、本発明の範囲は、上記の説明を参照して決定されるべきでなく、以下の請求項と、こうした請求項が権利化される範囲と均等な全範囲とを参照して決定されるべきである。本出願で引用した特許、特許出願および出版物はすべて、そのそれぞれが個々に記載されている場合にはそれと同等な程度の目的のために、そのすべてが参照により本明細書に援用される。"