"筒状に形成され、相互に長手方向に配置された複数の外導体と、前記外導体とは別体であって、前記各外導体内に所定の空間をあけて個別に挿通された複数の内導体と、を備え、長手方向に隣り合う2つの前記外導体のうち、一方の外導体内に挿通された内導体の端部が他方の外導体の端部に電気的に接続されているとともに、前記他方の外導体内に挿通された内導体の端部が前記一方の外導体の端部に電気的に接続されていることを特徴とするコーリニアアンテナ。前記外導体とその内部に挿通された前記内導体との間の空間を保持するスペーサをさらに備えている請求項1に記載のコーリニアアンテナ。前記隣り合う2つの外導体同士が、その長手方向に所定の空間をあけて配置されており、前記スペーサは、前記外導体同士の間の空間を保持するスペーサを兼ねている請求項2に記載のコーリニアアンテナ。前記外導体が、筒状のケース内に所定の空間をあけて配置されており、前記スペーサは、前記ケースと前記外導体との間の空間を保持するスペーサを兼ねている請求項2又は3に記載のコーリニアアンテナ。前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部の内壁に接触した状態で電気的に接続されている請求項1~4のいずれか一項に記載のコーリニアアンテナ。前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部の外壁に接触した状態で電気的に接続されている請求項1~4のいずれか一項に記載のコーリニアアンテナ。前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部に、ボルトで固定されている請求項5又は6に記載のコーリニアアンテナ。前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部に面接触している請求項5~7のいずれか一項に記載のコーリニアアンテナ。前記外導体及び前記内導体の少なくとも一方の導体に、避雷針が電気的に接続されており、前記少なくとも一方の導体が、JISA4201に規定された材質及び断面積を満足するように形成されている請求項1~8のいずれか一項に記載のコーリニアアンテナ。前記外導体が、筒状のケース内に配置されており、前記外導体及びその内部に挿通された内導体を一組とする複数組のアンテナ素子が、前記ケースの長手方向に直交する断面における中心点に対して点対称に配置されている請求項1~9のいずれか一項に記載のコーリニアアンテナ。従来の前記コーリニアアンテナには、その製造コストを抑えるために、一般に市販されている通常規格品の同軸ケーブルが用いられている。しかし、市販の同軸ケーブルを用いると、内導体及び外導体の各寸法をそれぞれ個別に設定したり、内外導体の相対位置を任意に変更したりすることができないため、広帯域化を図ることができないという問題があった。本発明は前記問題点に鑑みてなされたものであり、設計の自由度を高めることができるコーリニアアンテナを提供することを目的としている。1本発明のコーリニアアンテナは、筒状に形成され、相互に長手方向に配置された複数の外導体と、前記外導体とは別体であって、前記各外導体内に所定の空間をあけて個別に挿通された複数の内導体と、を備え、長手方向に隣り合う2つの前記外導体のうち、一方の外導体内に挿通された内導体の端部が他方の外導体の端部に電気的に接続されているとともに、前記他方の外導体内に挿通された内導体の端部が前記一方の外導体の端部に電気的に接続されていることを特徴とする。本発明によれば、複数の筒状に形成された外導体内に、当該外導体とは別体の複数の内導体を個別に挿通した状態で、これらの外導体及び内導体を電気的に接続する構成としたので、コーリニアアンテナを設計する際に、外導体及び内導体の寸法をそれぞれ個別に設定したり、内外導体の相対位置を任意に変更したりすることができる。これにより、コーリニアアンテナの設計の自由度を高めることができる。2また、前記コーリニアアンテナは、前記外導体とその内部に挿通された前記内導体との間の空間を保持するスペーサをさらに備えていることが好ましい。この場合、外導体とその内部に挿通された内導体との相対位置がずれるのをスペーサにより防止することができるため、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを防止することができる。3また、前記コーリニアアンテナは、前記隣り合う2つの外導体同士が、その長手方向に所定の空間をあけて配置されており、前記スペーサは、前記外導体同士の間の空間を保持するスペーサを兼ねていることが好ましい。この場合、隣り合う外導体同士の相対位置がずれるのをスペーサにより防止することができるため、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを効果的に防止することができる。また、外導体と内導体との間の空間を保持するスペーサが、前記外導体同士の間の空間を保持するスペーサを兼ねているため、部品点数が少なくなり、製造コストを抑えることができる。4また、前記コーリニアアンテナは、前記外導体が、筒状のケース内に所定の空間をあけて配置されており、前記スペーサは、前記ケースと前記外導体との間の空間を保持するスペーサを兼ねていることが好ましい。この場合、ケースと外導体との相対位置がずれるのをスペーサにより防止することができるため、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを効果的に防止することができる。また、外導体と内導体との間の空間を保持するスペーサが、ケースと外導体との間の空間を保持するスペーサを兼ねているため、部品点数が少なくなり、製造コストを抑えることができる。5また、前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部の内壁に接触した状態で電気的に接続されていることが好ましい。この場合、隣り合う外導体同士が、互いにケースの長手方向に直交する方向へ離反するのを抑えることができるため、アンテナ全体を前記直交する方向にコンパクトに構成することができる。6また、前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部の外壁に接触した状態で電気的に接続されていることが好ましい。この場合、内導体の端部を外導体の端部の内壁に接触させる場合に比べて、外導体と内導体との接続を容易に行うことができる。7また、前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部に、ボルトで固定されていることが好ましい。この場合、内導体の端部を外導体の端部にボルトで容易に接続することができる。8また、前記内導体の端部は、当該端部が接続される外導体の端部に面接触していることが好ましい。この場合、内導体の端部を外導体の端部に面接触させた状態で接続することができるため、その接続作業が容易となる。また、内導体の端部と外導体の端部との電気的接触を良好に保つことができる。9また、前記コーリニアアンテナは、前記外導体及び前記内導体の少なくとも一方の導体に、避雷針が電気的に接続されており、前記少なくとも一方の導体が、JISA4201に規定された材質及び断面積を満足するように形成されていることが好ましい。この場合、外導体又は内導体の少なくとも一方の導体が、避雷針の避雷電流を流すための導体を兼ねているため、部品点数が少なくなり、製造コストを抑えることができる。10また、前記コーリニアアンテナは、前記外導体が、筒状のケース内に配置されており、前記外導体及びその内部に挿通された内導体を一組とする複数組のアンテナ素子が、前記ケースの長手方向に直交する断面における中心点に対して点対称に配置されていることが好ましい。この場合、アンテナ特性を向上させることができる。本発明によれば、コーリニアアンテナを設計する際に、外導体及び内導体の寸法をそれぞれ個別に設定したり、内外導体の相対位置を任意に変更したりすることができるため、コーリニアアンテナの設計の自由度を高めることができる。以下、本発明のコーリニアアンテナの実施の形態を図面に基づいて説明する。図1は本発明の一実施形態に係るコーリニアアンテナを示す断面図である。図1において、このコーリニアアンテナは、例えば基地局に設置される垂直偏波の無指向性アンテナであって、筒状のケースレドーム1と、このケース1内において相互に長手方向に配置された複数の外導体2と、各外導体2内に個別に挿通された複数の内導体3とを備えている。コーリニアアンテナの下端部には、給電線8と避雷導線9とが接続されている。図2はコーリニアアンテナの概略構成を示す要部拡大断面図であり、図3は図2のA-A線断面図である。図2及び図3において、前記ケース1は、アンテナ全体の強度を構造的に補強するものであり、FRPによって円筒状に形成されるとともに上下方向に長く形成されている。前記各外導体2は、ケース1の内壁1aからその径方向図2の左右方向に所定の空間をあけた状態で、かつその長手方向の中心線X2がケース1の中心線X1に対して径方向に交互にオフセットした状態で配置されている。また、隣り合う外導体2同士は、前記中心線X1方向に所定の空間をあけて配置されている。さらに、前記各外導体2は、角パイプ状筒状に形成されており図3参照、その長手方向の長さL2は、設計中心周波数Foの波長λに対して1/2λとなるように設定されている。本実施形態の外導体2は、市販のアルミ合金の角パイプにより、断面積が25mm2以上となるように断面正方形状に形成されている。図2及び図3において、前記内導体3は、外導体2とは別体であって、当該内導体3が挿通された外導体2の各内壁2aからその中心線X2方向に所定の空間をあけて配置されている。前記空間には空気が満たされており、この空気が外導体2と内導体3との間を絶縁する絶縁体として機能している。また、各内導体3は、四角柱状に形成されており、その長手方向の長さL3は、外導体2の長さL2よりも長く形成されている。各内導体3の長手方向両端部には、それぞれ2つのネジ孔3bが形成されている。本実施形態の内導体3は、市販の銅合金の角材により、断面積が16mm2以上となるように断面矩形状に形成されている。図2において、上下方向長手方向に隣り合う2つの外導体2のうち、上側一方の外導体2内に挿通された内導体3の下端部は、下側他方の外導体2の上端部に電気的に接続されているとともに、前記下側の外導体2内に挿通された内導体3の上端部は、前記上側の外導体2の下端部に電気的に接続されている。具体的には、上側の外導体2内に挿通された内導体3の下端部は、図3に示すように、その長辺側の外壁3aが下側の外導体2の上端部の内壁2aに面接触した状態で、一対のボルト11により固定されている。このボルト11は、図2に示すように、外導体2の外側から内側へ貫通して内導体3のネジ孔3bに螺着されている。同様に、下側の外導体2内に挿通された内導体3の上端部は、図3に示すように、その長辺側の外壁3aが上側の外導体2の下端部の内壁2aに面接触した状態で、一対のボルト11により固定されている。図1において、コーリニアアンテナは、隣り合う外導体2同士を連結するように前記中心線X1方向に所定間隔毎に配置された複数のスペーサ5をさらに備えている。図4のaはスペーサ5を上方から見た斜視図であり、bはスペーサ5を下方から見た斜視図である。また、図5はスペーサ5の底面図、図6は図5のB-B線断面図である。スペーサ5は、図4a及びbに示すように、円柱状に形成されており、その上面及び下面の中央部には、正方形状の凹溝5a,5bと、各凹溝5a,5bから径方向に延びる矩形状の切欠溝5c,5dとが形成されている。図6において、前記凹溝5aと切欠溝5c、及び前記凹溝5bと切欠溝5dは、それぞれ同じ深さに形成されている。前記凹溝5a,5bの各底部には、貫通孔5e,5fがそれぞれ軸方向に貫通形成されている。貫通孔5e,5fは、図5に示すように、相互に連通した一つの孔であって、ひょうたん形に形成されている。そして、前記上面の凹溝5a,切欠溝5c及び貫通孔5eと、前記下面の凹溝5b,切欠溝5d及び貫通孔5fとは、図5及び図6に示すように、スペーサ5の中心点C5に対して点対称に形成されている。図6において、スペーサ5の外周面は、ケース1の内壁1aに内嵌固定されている。そして、スペーサ5の前記凹溝5aにはスペーサ5の上側に配置されている外導体2の下端部が内嵌固定されており、前記凹溝5bにはスペーサ5の下側に配置されている外導体2の上端部が内嵌固定されている。また、前記貫通孔5eには、前記上側の外導体2内に挿通された内導体3の下端部が貫通しており、前記貫通孔5fには、前記下側の外導体2内に挿通された内導体3の上端部が貫通している。さらに、前記切欠溝5c,5dには、前記11を着脱する際に用いられる工具図示省略等を、スペーサ5の外側から挿入することができるようになっている。以上のように構成されたスペーサ5は、ケース1と外導体2との間の空間、及び外導体2とその内部に挿通された内導体3との間の空間をそれぞれ保持することができる。また、前記スペーサ5により、隣り合う外導体2同士の間の空間も保持することができる。これにより、外導体2及び内導体3はケース1に対して所定位置に保持される。また、前記スペーサ5によって、図3に示すように、各内導体3の長手方向に直交する断面における中心点C3は、各内導体3が挿通されている外導体2の長手方向に直交する断面における中心点C2と略一致した状態となる。また、前記中心点C3は、ケース1の長手方向に直交する断面における中心点C1に対して、ケース1の径方向図3の左右方向にそれぞれオフセットした位置に配置される。さらに、外導体2及びその内部に挿通された内導体3を一組とする複数組のアンテナ素子4は、図3に示す断面視において、ケース1の前記中心点C1に対してそれぞれ点対称に配置される。図7は、コーリニアアンテナの上端部を示す断面図である。図7において、コーリニアアンテナは、ケース1の上端に設置された避雷針6をさらに備えている。この避雷針6は、中実の丸棒からなり、その基部に形成された雄ネジ部6aと、鍔部6bと、連結部6cとを有している。そして、前記鍔部6bをケース1の上端を覆う蓋部1bの下面に当接させた状態で、蓋部1bの上方に位置する前記雄ネジ部6bにナット13を締め付けることにより、避雷針6はケース1の蓋部1bに挟持固定されている。前記連結部6cは、ケース1内の最上部に配置された外導体2及びその内部に挿通された内導体3に電気的に接続されている。具体的には、連結部6cは、前記外導体2の上端部と前記内導体3の上端部との間に挟み込まれた状態で、一対のボルト14を内導体3のネジ孔3bに螺着することにより、前記外導体2及び内導体3に固定されている。これにより、避雷針6の避雷電流は、ケース1の上端から下端まで外導体2及び内導体3を通って避雷導線9に流れるようになっている。本実施形態の避雷針6は、銅合金からなり、断面積が35mm2以上となるように形成されている。また、避雷導線9は、銅合金からなり、断面積が16mm2以上となるように形成されている。ケース1内に配置されているすべての外導体2及び内導体3、避雷針6及び避雷導線9は、避雷部材としてJISA4201以下、単にJISともいうに規定された材質材料及び断面積最小寸法を満足するように形成されている。具体的には、外導体2アルミ合金、内導体3銅合金及び避雷導線9銅合金は、引下げ導線に関する規定アルミニウム製の引下げ導線の断面積≧25mm2、銅製の引下げ導線の断面積≧16mm2をそれぞれ満たしている。また、避雷針6銅合金は、JISの受雷部に関する規定銅製の受雷部の断面積≧35mm2を満足している。図8は、本実施形態のコーリニアアンテナのVSWR電圧定在波比の周波数特性を示すグラフである。本実施形態のコーリニアアンテナ1は、VSWRが1.5以下となる周波数比帯域=周波数帯域の幅Δf/設計中心周波数Foが約6と高い値を示している。従来の同軸ケーブルを用いたコーリニアアンテナは、VSWRが1.5以下となる周波数比帯域が1.5程度であるため実開平2-147916号公報参照、本実施形態のコーリニアアンテナ1は、従来のコーリニアアンテナよりも広帯域であることが分かる。以上、本実施形態に係るコーリニアアンテナによれば、複数の筒状に形成された外導体2内に、当該外導体2とは別体の複数の内導体3を個別に挿通した状態で、これらの外導体2及び内導体3を電気的に接続する構成としたので、コーリニアアンテナを設計する際に、外導体2及び内導体3の寸法をそれぞれ個別に設定したり、外導体2及び内導体3の相対位置を任意に変更したりすることができる。これにより、コーリニアアンテナの設計の自由度を高めることができる。そして、外導体2及び内導体3を上述のように適切な寸法に設計することにより、広帯域化を図ることができる。また、スペーサ5によって、外導体2とその内部に挿通された内導体3との間の空間を保持しているため、外導体2と内導体3との相対位置がずれるのを防止することができる。これにより、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを防止することができる。また、スペーサ5によって、隣り合う2つの外導体2同士の間の空間を保持しているため、隣り合う外導体2同士の相対位置がずれるのを防止することができる。これにより、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを効果的に防止することができる。さらに、外導体2と内導体3との間の空間を保持するスペーサ5が、前記外導体2同士の間の空間を保持するスペーサを兼ねているため、部品点数が少なくなり、製造コストを抑えることができる。また、スペーサ5によって、ケース1と外導体2との間の空間を保持しているため、ケース1と外導体2との相対位置がずれるのを防止することができる。これにより、アンテナ特性に悪影響が及ぶのを効果的に防止することができる。さらに、外導体2と内導体3との間の空間を保持するスペーサ5が、ケース1と外導体2との間の空間を保持するスペーサを兼ねているため、部品点数が少なくなり、製造コストを抑えることができる。特に本実施形態の場合は、単一のスペーサ5により、外導体2と内導体3との間の空間を保持するスペーサ、隣り合う外導体2同士の間の空間を保持するスペーサ、及びケース1と外導体2との間の空間を保持するスペーサの3つの機能を兼ねているため、製造コストを効果的に抑えることができる。また、内導体3の端部は、外導体2の端部の内壁2aに接触しているため、隣り合う外導体2同士が、互いにケース1の長手方向に直交する方向へ離反するのを抑えることができる。これにより、アンテナ全体を前記直交する方向にコンパクトに構成することができる。また、内導体3の端部は、外導体2の端部にボルト11により固定されているため、内導体3の端部を外導体2の端部に容易に接続することができる。また、内導体3の端部は、外導体2の端部に面接触させた状態で接続することができるため、その接続作業が容易となる。また、内導体3の端部と外導体2の端部との電気的接触を良好に保つことができる。また、ケース1の上端に設置された避雷針6を外導体2及び内導体3に電気的に接続し、外導体2及び内導体3を、JISA4201に規定された材質及び断面積を満足するように形成したので、外導体2及び内導体3を、避雷針の避雷電流を流すための導体として兼用することができる。これにより、部品点数が少なくなり、製造コストをさらに抑えることができる。また、外導体2及びその内部に挿通された内導体3を一組とする複数組のアンテナ素子4が、ケース1の長手方向に直交する断面における中心点C1に対して点対称に配置されているため、アンテナ特性を向上させることができる。図9は、本発明の他の実施形態に係るコーリニアアンテナを示す要部拡大断面図である。このコーリニアアンテナは、上下に隣り合う2つの外導体2のうち、上側の外導体2内に挿通された内導体3の下端部が、下側の外導体2の上端部の外壁2bに面接触した状態で、一対のボルト11により固定されている。また、前記下側の外導体2内に挿通された内導体3の上端部は、前記上側の外導体2の下端部の外壁2bに面接触した状態で、一対のボルト11により固定されている。このボルト11は、内導体3を貫通して外導体2に形成されたネジ孔2cに螺着されている。本実施形態のコーリニアアンテナによれば、内導体3の端部は外導体2の端部の外壁2bに接触しているため、図2のように内導体3の端部を外導体2の端部の内壁2bに接触させる場合に比べて、外導体2と内導体3との接続を容易に行うことができる。今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものでないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味ではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味、及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。例えば、上記各実施形態において、相互に接続される外導体及び内導体は、ボルトにより固定されているが、ボルトとナットにより固定されていてもよい。また、前記外導体及び内導体は、両者を直接接続することにより電気的に接続されているが、スペーサを介して内外導体を間接的に接続し、このスペーサ内に設けた金属製の導電体等により内外導体を電気的に接続するようにしてもよい。さらに、外導体は、角パイプ状に形成されているが、丸パイプ状に形成されていてもよい。また、内導体は、角柱状に形成されているが、円柱状、角パイプ状又は丸パイプ状に形成されていてもよい。また、ケースの形状も外導体等の形状に応じて適宜変更可能である。また、スペーサは、隣り合う外導体の間に配置されているが、各外導体とその内部に挿通された内導体との間に、それぞれ個別に配置するようにしてもよい。この場合、ケースと各外導体との間、及び隣り合う外導体同士の間に、それぞれ別部材のスペーサを個別に配置すればよい。また、避雷針は、外導体及び内導体の両方に接続されているが、いずれか一方の導体に接続されていればよい。また、外導体とその内部に挿通された内導体とを一組とする複数のアンテナ素子は、ケースの径方向に交互にオフセットしながら配置されているが、螺旋状に配置されていてもよい。"