"支持基板および該支持基板の主面に設けられた蛍光体層を含み、所定の回転軸を中心として回転可能な蛍光体基板と、前記蛍光体層を励起させる励起光を射出する励起光源と、を含む光源装置であって、前記蛍光体基板は、第1の領域と、該第1の領域の放熱性よりも放熱性が低い第2の領域とを有し、前記第2の領域に対する前記励起光の照射強度が、前記第1の領域に対する前記励起光の照射強度よりも小さいことを特徴とする光源装置。前記励起光源は、前記第2の領域のうち少なくとも一部に対しては、前記励起光を射出しないことを特徴とする請求項1に記載の光源装置。前記励起光源は、前記第2の領域のうち少なくとも一部に対しては、前記第1の領域に対する前記励起光の照射強度よりも小さい照射強度の前記励起光を射出することを特徴とする請求項1に記載の光源装置。前記支持基板は、前記主面および前記主面と対向する面のうち少なくとも一方に金属部材を備え、前記第2の領域において前記金属部材の少なくとも一部に開口が設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光源装置。前記支持基板は、前記主面および前記主面と対向する面のうち少なくとも一方に金属部材を備え、前記第2の領域のうち少なくとも一部において、前記金属部材の厚さが前記第1の領域における前記金属部材の厚さよりも薄いことを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光源装置。前記支持基板は、少なくとも前記蛍光体層が形成された領域が反射面を備えていることを特徴とする請求項1~5のいずれか一項に記載の光源装置。前記蛍光体基板の前記回転軸を挟んで前記第2の領域と反対側の領域の一部には、前記励起光を拡散させる拡散領域が形成されていることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光源装置。前記励起光の光軸と前記蛍光体基板との交点である励起光照射位置は前記回転軸の回りを移動し、前記第1の領域は、各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された領域であり、前記第2の領域は、各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された領域であることを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の光源装置。前記励起光の波長領域及び前記第1の領域に形成されている前記蛍光体層が発する蛍光の波長領域のいずれとも異なる波長領域を含む光を射出する発光素子を備え、前記発光素子は、前記励起光照射位置が前記第2の領域に位置するとき点灯することを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の光源装置。前記発光素子は、前記励起光照射位置が前記第1の領域に位置するとき消灯することを特徴とする請求項9に記載の光源装置。各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された第3の領域をさらに備え、前記第2の領域は、前記第1の領域と前記第3の領域とに隣り合い、前記蛍光体層は、前記第2の領域のうち前記第1の領域と隣り合う領域、および前記第1の領域に設けられている第1の蛍光体層と、前記第2の領域のうち前記第3の領域と隣り合う領域、および前記第3の領域に設けられている第2の蛍光体層とを含み、前記第1の蛍光体層が発する光の色は、前記第2の蛍光体層が発する光の色とは異なることを特徴とする請求項8に記載の光源装置。前記励起光源は、青色レーザー光を射出させる光源であり、前記発光素子は、赤色発光ダイオード、または、赤色レーザー光を射出させる光源であり、前記蛍光体層は、少なくとも緑色光を発する蛍光体層であることを特徴とする請求項9または11に記載の光源装置。請求項1~12のいずれか一項に記載の光源装置と、前記光源装置から射出された光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの変調光を投写画像として投写する投写光学系と、を備えることを特徴とするプロジェクター。ところで、回転ホイールの軽量化を図るためや、回転ホイールの回転バランスをとるため、回転ホイールの構成部材の一部を切り欠いて切り欠き部を形成する技術がある。当該技術を特許文献1の光源装置に適用した場合、回転ホイールの切り欠き部が形成された領域においては放熱性が低くなる。そのため、蛍光体層の発熱を十分に放熱することが困難となる。その結果、蛍光体層に熱が蓄積し、蛍光体層の発光効率が低下する、いわゆる温度消光という現象が生じ、輝度が低下してしまう。本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであって、蛍光体層の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置を提供することを目的とする。また、このような光源装置を備えた、表示品質に優れたプロジェクターを提供することを目的とする。上記の課題を解決するため、本発明の光源装置は、支持基板および該支持基板の主面に設けられた蛍光体層を含み、所定の回転軸を中心として回転可能な蛍光体基板と、前記蛍光体層を励起させる励起光を射出する励起光源と、を含む光源装置であって、前記蛍光体基板は、第1の領域と、該第1の領域の放熱性よりも放熱性が低い第2の領域とを有し、前記第2の領域に対する前記励起光の照射強度が、前記第1の領域に対する前記励起光の照射強度よりも小さいことを特徴とする。この構成によれば、蛍光体基板において、第1の領域には所定の強度の励起光が照射され、第1の領域に設けられた蛍光体層が発熱する。しかし、第1の領域の放熱性は第2の領域の放熱性よりも高いため、第1の領域に設けられた蛍光体層で生じる熱を効率良く放熱することができる。一方、第2の領域は第1の領域に比べて放熱性に劣るところ、第2の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度よりも小さい。そのため、第2の領域においては、励起光の照射による発熱がほとんど生じないか、生じたとしても第1の領域で生じる発熱よりも小さい。このように、相対的に放熱性に優れた第1の領域において励起光が照射されるので、蛍光体層の発熱を十分に放熱することができる。また、相対的に放熱性が低い第2の領域で生じる発熱は第1の領域で生じる発熱よりも小さい。よって、蛍光体層の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置を提供することができる。本発明においては、前記励起光源は、前記第2の領域のうち少なくとも一部に対しては、前記励起光を射出しなくてもよい。この構成によれば、相対的に放熱性が低い第2の領域での発熱をさらに小さくできる。そのため、第1の領域に設けられた蛍光体層の温度上昇をさらに低減することができる。本発明においては、前記励起光源は、前記第2の領域のうち少なくとも一部に対しては、前記第1の領域に対する前記励起光の照射強度よりも小さい照射強度の前記励起光を射出してもよい。励起光源を完全に消灯させてしまうと、次に励起光源を点灯させるときに、安定な出力が得られるまでに時間がかかることがある。それに対して、本発明のように、励起光源を完全に消灯させないで、微弱な光量の光を出し続けるようにすると、次に励起光源を点灯させたときに、安定な出力が得られるまでの時間が短くなる。よって、蛍光体基板の回転に従って第1の領域と第2の領域とに対して励起光が時間順次に入射されるときに、励起光の入射を安定してスムーズに行うことができる。本発明においては、前記支持基板は、前記主面および前記主面と対向する面のうち少なくとも一方に金属部材を備え、前記第2の領域において前記金属部材の少なくとも一部に開口が設けられていてもよい。この構成によれば、簡単な構成で光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置を実現することができる。本発明においては、前記支持基板は、前記主面および前記主面と対向する面のうち少なくとも一方に金属部材を備え、前記第2の領域のうち少なくとも一部において、前記金属部材の厚さが前記第1の領域における前記金属部材の厚さよりも薄くてもよい。この構成によれば、簡単な構成で光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置を実現することができる。本発明においては、前記支持基板は、少なくとも前記蛍光体層が形成された領域が反射面を備えていてもよい。この構成によれば、蛍光体基板の表面側に向けて射出された蛍光が少なくとも反射面で反射される。よって、蛍光の利用効率を高めることができる。本発明においては、前記蛍光体基板の前記回転軸を挟んで前記第2の領域と反対側の領域の一部には、前記励起光を拡散させる拡散領域が形成されていてもよい。この構成によれば、励起光が拡散領域によって拡散される。そのため、励起光が例えば指向性の高いレーザー光の場合でも、励起光を表示光として用いることが可能となる。また、拡散領域が、第2の領域とは反対側の領域の一部に形成されるので、蛍光体基板の重量バランスを維持することができる。例えば、蛍光体基板が、樹脂材料からなる支持基板と、当該支持基板の励起光が入射する側に形成された金属部材と、を含んで構成される場合を考える。拡散領域は、回転軸を挟んで第2の領域とは反対側の一部において金属部材に開口あるいは切り欠き部を形成して、支持基板を露出させた領域に設けられる。拡散領域は、当該支持基板の露出部分に拡散フィルム等を設けたり、当該支持基板の露出部分にサンドブラスト加工等を施したりすることにより形成される。このように、蛍光体基板の回転軸を挟んで第2の領域と拡散領域とが設けられているため、蛍光体基板の重量バランスが維持される。本発明においては、前記励起光の光軸と前記蛍光体基板との交点である励起光照射位置は前記回転軸の回りを移動し、前記第1の領域は、各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された領域であり、前記第2の領域は、各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された領域であることが望ましい。この構成によれば、簡単な構成で、励起光照射位置を第1の領域と第2の領域とに時間順次に位置させることができる。よって、蛍光体層の温度上昇をより容易に低減することができる。本発明においては、前記励起光の波長領域及び前記第1の領域に形成されている前記蛍光体層が発する蛍光の波長領域のいずれとも異なる波長領域を含む光を射出する発光素子を備え、前記発光素子は、前記励起光照射位置が前記第2の領域に位置するとき点灯してもよい。この構成によれば、励起光照射位置が第2の領域に位置する期間においては、励起光源とは異なる発光素子から光が射出される。よって、複数種類の波長領域の光を用いたカラー表示が可能となる。本発明においては、前記発光素子は、前記励起光照射位置が前記第1の領域に位置するとき消灯してもよい。この構成によれば、蛍光体基板の回転に従って第1の領域に対して励起光が入射するような期間においては、励起光源とは異なる発光素子が消灯される。そのため、複数種類の波長の光を時分割で射出することができる。本発明においては、各々が前記蛍光体基板の回転中心を一端としかつ前記蛍光体基板の外周と交差する2本の仮想線で区画された第3の領域をさらに備え、前記第2の領域は、前記第1の領域と前記第3の領域とに隣り合い、前記蛍光体層は、前記第2の領域のうち前記第1の領域と隣り合う領域、および前記第1の領域に設けられている第1の蛍光体層と、前記第2の領域のうち前記第3の領域と隣り合う領域、および前記第3の領域に設けられている第2の蛍光体層とを含み、前記第1の蛍光体層が発する光の色は、前記第2の蛍光体層が発する光の色とは異なることが望ましい。この構成によれば、第1の蛍光体層が蛍光を発する時間及び第2の蛍光体層が蛍光を発する時間を、より広い範囲で調整することができる。本発明において、前記励起光源は、青色レーザー光を射出させる光源であり、前記発光素子は、赤色発光ダイオード、または、赤色レーザー光を射出させる光源であり、前記蛍光体層は、少なくとも緑色光を発する蛍光体層であることが望ましい。この構成によれば、青色光、赤色光、及び緑色光の3色の色光を得る構成を実現することができる。本発明のプロジェクターは、本発明の光源装置と、前記光源装置から射出された光を画像情報に応じて変調する光変調装置と、前記光変調装置からの変調光を投写画像として投写する投写光学系と、を備えることが特徴とする。本発明のプロジェクターによれば、本発明の光源装置を備えているので、高い光利用効率を維持することができ、表示品質に優れたプロジェクターを提供することができる。以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。かかる実施の形態は、本発明の一態様を示すものであり、この発明を限定するものではなく、本発明の技術的思想の範囲内で任意に変更可能である。また、以下の図面においては、各構成をわかりやすくするために、実際の構造における縮尺や数等が異なっている。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るプロジェクター1の光学系を示す模式図である。図2は、プロジェクター1に備えられる励起光源10、蛍光体層37及び発光素子20の発光特性を示す図である。図2aは励起光源10の発光特性を示す図であり、図2bは蛍光体層37の発光特性を示す図であり、図2cは発光素子20の発光特性を示す図である。図1に示すように、プロジェクター1は、光源装置2と、光源装置2から射出された光を画像情報に応じて変調する光変調装置3と、光変調装置3からの変調光を投写画像として投写する投写光学系4と、を具備して構成されている。光源装置2は、励起光源10と、発光素子20と、第1ダイクロイックミラー40と、第1集光レンズ41と、蛍光体基板30と、第1反射ミラー42と、第2反射ミラー44と、第2ダイクロイックミラー45と、第2集光レンズ43と、を備えている。光源装置2は、励起光青色光、蛍光緑色光及び赤色光を順次射出する。励起光源10は、第1の波長領域を含む励起光を射出するものである。励起光源10は、青色のレーザー光発光強度のピーク:約445nm、図2a参照を射出するレーザー光源である。励起光源10から射出される励起光の光路上には、第1ダイクロイックミラー40、第1集光レンズ41、蛍光体基板30、第1反射ミラー42、第2反射ミラー44、第2ダイクロイックミラー45、及び第2集光レンズ43がこの順に配置されている。なお、励起光源10は、後述する蛍光物質を励起させることができる波長の光であれば、445nm以外のピーク波長を有する色光を射出する励起光源であっても構わない。発光素子20が射出する光は、励起光の波長領域および蛍光体層37が発する蛍光の波長領域のいずれとも異なる波長領域を含む。発光素子20としては、赤色発光ダイオードまたは赤色のレーザー光を射出するレーザー光源を用いることができる。本実施形態では、発光素子20として、赤色光発光強度のピーク:約620nm、図2c参照を射出する赤色発光ダイオードを用いる。発光素子20から射出される赤色光の光路上には、第1ダイクロイックミラー40及び第2集光レンズ43がこの順に配置されている。第1ダイクロイックミラー40は、励起光源10の光軸及び発光素子20の光軸のそれぞれに対して概ね45°の角度で交わるように配置されている。第1ダイクロイックミラー40は、励起光源10から射出された励起光及び発光素子20から射出された赤色光を透過する。また、第1ダイクロイックミラー40は、励起光青色光の照射によって蛍光体層37から発せられた蛍光緑色光を反射する。第1集光レンズ41は、第1ダイクロイックミラー40を透過した励起光を略集光した状態で蛍光体基板30に入射させるとともに、蛍光体基板30の蛍光体層37から放射された緑色光を略平行化する。図3は、本実施形態に係る蛍光体基板30の模式図である。図3aは蛍光体基板30の平面図であり、図3bは蛍光体基板30のAA’断面図である。図3に示すように、蛍光体基板30は、回転軸31を中心として回転可能な回転ホイール32と、回転ホイール32の外周に沿って形成された蛍光体層37と、を備えている。回転ホイール32は、支持基板33と、支持基板33の励起光が入射する主面に形成された金属部材34と、を有している。支持基板33は、励起光を透過する材料よりなる。支持基板33の材料としては、例えばポリカーボネート比重:1.2g/cm3、熱伝導率:0.19W/mK等の樹脂材料を用いることができる。支持基板33の形状は円板形状となっている。なお、支持基板33の形状は円板形状に限るものではない。金属部材34は、例えばアルミニウム比重:2.7g/cm3、熱伝導率;204W/mK等の熱伝導率の大きい金属材料を用いることができる。回転ホイール32は、仮想的に複数4つの扇形形状のセグメントに分割することができる。複数のセグメントには、第1の領域、第2の領域、第3の領域及び第4の領域が含まれている。図3aに示したように、回転ホイール32は、周方向に沿って時計回りに、第1の領域、第2の領域、第3の領域及び第4の領域にこの順に分割することができる。第1の領域は、回転ホイール32の回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P1を他端とする仮想線と、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P2を他端とする仮想線と、の2本の仮想線で区画されている。第2の領域は、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P2を他端とする仮想線と、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P3を他端とする仮想線と、の2本の仮想線で区画されている。第3の領域は、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P3を他端とする仮想線と、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P4を他端とする仮想線と、の2本の仮想線で区画されている。第4の領域は、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P1を他端とする仮想線と、回転中心CPを一端としかつ回転ホイール32の外周との接点P4を他端とする仮想線と、の2本の仮想線で区画されている。励起光の光軸Lと回転ホイール32との交点は、励起光が蛍光体層37に照射される励起光照射位置Qである。回転ホイール32において、励起光照射位置Qは、回転ホイール32の回転に従って回転軸31の回りを移動する。そして時間順次で、第1の領域、第2の領域、第3の領域及び第4の領域に位置する。図3aでは、励起光照射位置Qが第1の領域に位置している状態を示している。回転ホイール32の第4の領域の外側部分には、励起光を拡散させる拡散領域36が形成されている。拡散領域36は、支持基板33の周方向に沿って形成されている。例えば、拡散領域36は、金属部材34の一部に切り欠き部を形成して支持基板33を露出させ、当該支持基板33の露出部分に拡散フィルム等を成膜することにより形成される。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第4の領域の外側部分に拡散領域36が形成されているが、これに限らない。例えば、拡散領域36が回転ホイール32の第4の領域の内側部分に形成されていてもよい。すなわち、拡散領域36は、回転ホイール32の第4の領域の一部に形成されていればよい。なお、本明細書において、第4の領域の外側部分とは、第4の領域のうち回転ホイール32の外周に近い領域のことを意味し、第4の領域の内側部分とは、第4の領域のうち回転ホイール32の回転中心CPに近い領域のことを意味する。また、第1の領域と第2の領域と第3の領域についても同様に、外側部分とは回転ホイール32の外周に近い領域のことを意味し、内側部分とは回転ホイール32の回転中心CPに近い領域のことを意味する。また、支持基板33の露出部分に拡散フィルム等を成膜することに替えて、例えば、支持基板33の露出部分にサンドブラスト加工等を施してもよい。回転ホイール32の主面において、第1の領域の外側部分には、回転ホイール32の外周に沿って蛍光体層37が形成されている。蛍光体層37は、励起光青色光の照射によって励起光の波長領域とは異なる波長領域を含む蛍光を発するものである。蛍光体層37は、例えば、励起光源10から射出された励起光としてのレーザー光青色光の略全てを緑色光に変換する。蛍光体層37は、波長が445nmの励起光によって効率的に励起され、励起光源10が射出する励起光を、緑色光発光強度のピーク:約550nm、図2b参照の蛍光に変換して射出する。蛍光体層37は、例えば、YAG系蛍光体であるY,Gd3Al,Ga5O12:Ceを含有する層からなる。蛍光体層37として、緑色光を射出する他の蛍光体を含有する層を用いてもよい。回転ホイール32は、蛍光体層37が形成された領域が反射面となっている。本実施形態においては、蛍光体層37が反射面である金属部材34の上面に形成されており、支持基板33の上面には形成されていない。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第1の領域の外側部分に蛍光体層37が形成されているが、これに限らない。例えば、蛍光体層37が回転ホイール32の第1の領域の内側部分に形成されていてもよいし、第1の領域全体に形成されていてもよい。すなわち、蛍光体層37は、回転ホイール32の第1の領域の少なくとも一部に形成されていればよい。回転ホイール32の第2の領域の内側部分には、金属部材34の少なくとも一部に開口35が設けられている。開口35は金属部材34が部分的に設けられていない領域である。本実施例では支持基板33は開口を有していないが、支持基板33も金属部材34の開口35と重なるような開口を有してもよい。回転ホイール32の主面において、第2の領域の外側部分には、蛍光体層37が形成されている。これにより、緑色光が発せられる時間の調整代を持たせることができる。例えば、蛍光体層37が回転ホイール32の第1の領域にのみ形成された構成の場合、緑色光が発せられる時間は、第1の領域に蛍光体層37が形成された部分でのみ調整される。蛍光体層37が第2の領域にも形成されることで、緑色光が発せられる時間は、第1の領域及び第2の領域の双方の領域に蛍光体層37が形成された部分で調整されることとなる。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第2の領域の内側部分に開口35が形成されているが、これに限らない。例えば、開口35は、回転ホイール32の第2の領域の蛍光体層37よりも外周側に形成されていてもよい。また、金属部材34が除去された領域の形状は開口に限らず、金属部材34の外周部が切り欠けられた形状でもよい。すなわち、金属部材34が設けられていない領域は、回転ホイール32の第2の領域の少なくとも一部に形成されていればよい。回転ホイール32の主面において、第3の領域の外側部分には、蛍光体層37が形成されている。蛍光体層37は、金属部材34の上面に形成されており、支持基板33の上面には形成されていない。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第3の領域の外側部分に蛍光体層37が形成されているが、これに限らない。例えば、蛍光体層37が回転ホイール32の第3の領域の内側部分に形成されていてもよいし、第3の領域全体に形成されていてもよい。すなわち、蛍光体層37は、回転ホイール32の第3の領域の少なくとも一部に形成されていればよい。ところで、回転ホイールの軽量化を図るためや、回転ホイールの回転バランスをとるため、金属部材34の少なくとも一部に開口35が設けられる。この場合、回転ホイールのうち金属部材34に開口35が設けられた第2の領域においては放熱性が低くなる。ここで、回転ホイールのうち金属部材34に開口35が設けられた第2の領域においては放熱性が低くなるについて一例を挙げて説明する。例えば、回転ホイールが、ポリカーボネート比重:1.2g/cm3、熱伝導率:0.19W/mK等の樹脂材料からなる支持基板と、当該支持基板の励起光が入射する側に形成されたアルミニウム比重:2.7g/cm3、熱伝導率;204W/mK等の金属部材と、を含んで構成される場合を考える。なお、蛍光体層は、回転ホイールの外周に沿って形成される。また、回転ホイールの軽量化を図るためや、回転ホイールの回転バランスをとるため、金属部材の一部には開口35が形成される。そのため、金属部材34に開口35が形成された部分の熱伝導率は、金属膜が形成された部分の熱伝導率よりも小さくなる。このため、回転ホイールのうち金属部材34に開口35が設けられた第2の領域の放熱性は、金属部材34に開口35が設けられていない領域、例えば第1の領域の放熱性よりも低くなる。そのため、蛍光体層の発熱を十分に放熱することが困難となる。その結果、蛍光体層に熱が蓄積し、蛍光体層の発光効率が低下する、いわゆる温度消光という現象が生じ、輝度が低下してしまう。そこで、本発明では、励起光源10が、回転ホイール32の第1の領域の少なくとも一部に対しては励起光を射出させるが、第2の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度よりも小さくなるように構成されている。このように、相対的に放熱性に優れた第1の領域において励起光を照射させることで、蛍光体層37の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることを可能にしている。図4は、本実施形態に係る光源装置2において各色光が時間順次に射出される様子を示す図である。図4に示すように、本実施形態に係る光源装置2においては、1フレームにつき回転ホイール32が一回転する毎に、青色光、緑色光、赤色光及び緑色光が時間順次に射出されるように構成されている。1フレームのうち、期間Aは励起光の照射位置Qが第4の領域に位置している期間であり、期間Bは励起光の照射位置Qが第1の領域に位置している期間であり、期間Cは励起光の照射位置Qが第2の領域に位置している期間であり、期間Dは励起光の照射位置Qが第3の領域に位置している期間である。図5は、各色光を時間順次に切り替える際の、励起光源10及び発光素子20の制御方法についての説明図である。本実施形態のプロジェクター1は、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から射出される赤色光の強度と、を回転ホイール32の回転に従って時間順次に調整することが可能とされている。例えば、プロジェクター1には図示しない制御部が設けられている。当該制御部の制御により、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から射出される赤色光の強度と、が制御されるようになっている。図5に示すように、本実施形態においては、励起光源10は連続的に励起光を射出する。励起光源10は、回転ホイール32の第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対しては所定の照射強度の励起光を射出させる。一方で、励起光源10は、回転ホイール32の第2の領域に照射する励起光の照射強度を、第4の領域、第1の領域及び第3の領域に照射する励起光の照射強度よりも小さくする。すなわち、本実施形態においては、回転ホイール32の回転に従って、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域に対して励起光が連続的に入射するようになっており、第2の領域では相対的に小さい強度で励起光が連続的に入射するようになっている。なお、励起光の所定の照射強度とは、スクリーンSCR上に形成される画像に所望の明るさが得られるに十分な強度の蛍光を蛍光体層37が発することができるような照射強度である。そして、励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して励起光を射出させるときの比較的弱い照射強度とは、蛍光体層37からほとんど蛍光が発せられないくらいの強度とする。一方、発光素子20は、励起光照射位置Qが第2の領域に位置するとき、つまり励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して前記相対的に小さい強度で励起光を射出させるときに、点灯するように構成されている。すなわち、発光素子20は、励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して前記相対的に小さい強度で励起光を射出させるときに、赤色光を射出させる。前述したように、励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して励起光を射出させるときの強度は、蛍光体層37からほとんど蛍光が発せられないくらいの強度であるため、励起光照射位置Qが第2の領域に位置する期間に光源装置2から射出される光は赤色光である。また、発光素子20は、励起光照射位置Qが第1の領域と第3の領域と第4の領域とに位置するとき、つまり励起光源10が回転ホイール32の第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対しては励起光を射出させるときに、消灯するように構成されている。すなわち、発光素子20は、励起光源10が回転ホイール32の第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対して励起光を射出させるときには、赤色光を射出させない。励起光源10から励起光が射出されるタイミング及び発光素子20から射出される赤色光の強度の制御は、回転ホイール32の回転動作及び第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域の比率等のデータに基づいて行われる。例えば、回転ホイール32の外周の長さ、第4の領域の円弧の長さ、第1の領域の円弧の長さ、第2の領域の円弧の長さ、第3の領域の円弧の長さ、回転ホイール32の回転速度及び回転時間等のデータに基づいて、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域への励起光の照射時間が演算される。当該演算結果に基づいて、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から射出される赤色光の強度と、の制御が行われる。このような構成により、光源装置2からは、蛍光体基板30の回転に従って、青色光、緑色光、赤色光及び緑色光がこの順に時間順次に射出される。図3に戻り、回転ホイール32の第4の領域の外側部分に拡散領域36が形成されている。拡散領域36は励起光源10から射出された励起光を拡散させる機能を有する。図1に戻り、第1反射ミラー42は、第1ダイクロイックミラー40を透過し、蛍光体基板30回転ホイール32の第4の領域に形成された拡散領域36を透過した励起光青色光を第2反射ミラー44に向けて反射する。第2反射ミラー44は、第1反射ミラー42で反射された励起光青色光を第2ダイクロイックミラー45に向けて反射する。第1ダイクロイックミラー40は、蛍光体基板30回転ホイール32の第1の領域及び第3の領域に形成された蛍光体層37から放射されて、第1集光レンズ41により平行化された緑色光を第2ダイクロイックミラー45に向けて反射する。発光素子20から射出された赤色光は、第1ダイクロイックミラー40を透過し、第2ダイクロイックミラー45に向かう。第2ダイクロイックミラー45は、第1ダイクロイックミラー40で反射された緑色光と発光素子20から発せられた赤色光とを第2集光レンズ43に向けて透過させるとともに、第2反射ミラー44で反射された励起光青色光を第2集光レンズ43に向けて反射する。第2集光レンズ43は、第2ダイクロイックミラー45によって反射された励起光青色光と、第2ダイクロイックミラー45を透過した緑色光と第2ダイクロイックミラー45を透過した赤色光とを略集光した状態で光変調装置3に入射させる。光変調装置3は、マイクロミラー型の光変調装置である。光変調装置3は、例えばDMDデジタルマイクロミラーデバイスTI社の商標を用いる。プロジェクター1は、DMDと専用信号処理技術を用いたDLPDigitalLightProcessing方式を採用している。DMD3は、複数のマイクロミラーがマトリクス状に配列されたものである。DMD3は、正面方向に対して一方向に傾いた入射方向から入射した光を、複数のマイクロミラーの傾き方向の切換えにより正面方向のオン状態光線と斜め方向のオフ状態光線とに分けて反射することにより画像を表示する。一方の傾き方向に傾動されたマイクロミラーに入射した光を該マイクロミラーにより正面方向に反射してオン状態光線とし、他方の傾き方向に傾動されたマイクロミラーに入射した光を該マイクロミラーにより斜め方向に反射してオフ状態光線とするとともに、該オフ状態光線を吸光板で吸収し、正面方向への反射による明表示と、斜め方向への反射による暗表示とにより画像を生成する。DMD3は、光源装置2から射出される青色光、緑色光、赤色光及び青色光を順次変調する。DMD3から射出されたカラー画像は、投写光学系4によって拡大投写され、スクリーンSCR上で画像を形成する。本実施形態の光源装置2によれば、回転ホイール32において蛍光体層37が形成された第1の領域に励起光が照射される。回転ホイール32の第1の領域は、金属部材34に開口35が形成された第2の領域に比べて、放熱性に優れる。そのため、回転ホイール32の第1の領域において、蛍光体層37で生じた熱を効率良く放熱することができる。一方、第2の領域は第1の領域に比べて放熱性に劣るところ、第2の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度および第3の領域に対する励起光の照射強度よりも小さい。そのため、回転ホイール32の第2の領域においては、励起光の照射による発熱がほとんど生じないか、生じたとしても第1の領域で生じる発熱よりも小さい。このように、相対的に放熱性に優れた第1の領域において励起光が照射されるので、蛍光体層37の発熱を十分に放熱することができる。また、相対的に放熱性が低い第2の領域で生じる発熱は第1の領域で生じる発熱よりも小さい。よって、蛍光体層37の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置2を提供することができる。また、この構成によれば、回転ホイール32の回転に従って第2の領域に対して相対的に小さい強度で励起光が照射される期間においては、励起光源10とは異なる発光素子20から光が射出される。よって、複数種類の波長領域の光を用いたカラー表示が可能となる。また、この構成によれば、回転ホイール32の回転に従って第1の領域に対して励起光が入射するような期間においては、励起光源10とは異なる発光素子20が消灯される。そのため、複数種類の波長の光を時分割で射出することができる。励起光源10を完全に消灯させてしまうと、次に励起光源10を点灯させるときに、安定な光量が得られるまでに時間がかかることがある。それに対して、本発明のように、励起光源10を完全に消灯させないで、微弱な光量の光を出し続けるようにすると、次に光量を所定の光量に上げるときに、安定な光量が得られるまでの時間が短くなる。よって、回転ホイール32の回転に従って第1の領域と第2の領域とに対して励起光が時間順次に入射されるときに、励起光の入射を安定してスムーズに行うことができる。また、この構成によれば、回転ホイール32の表面側に向けて射出された蛍光が少なくとも反射面で反射される。よって、蛍光の利用効率を高めることができる。また、この構成によれば、回転ホイール32の拡散領域36で励起光が拡散される。そのため、励起光が例えば指向性の高いレーザー光の場合でも、励起光を表示光として用いることが可能となる。また、拡散領域が、金属部材34に開口35が形成された第2の領域とは反対側の領域の一部に形成されるので、回転ホイール32の重量バランスを維持することができる。例えば、回転ホイール32が、樹脂材料からなる支持基板33と、当該支持基板33の励起光が入射する側に形成された金属部材34と、を含んで構成される場合を考える。拡散領域は、回転軸を挟んで第2の領域とは反対側の一部において金属部材34に開口を形成して、支持基板33を露出させた領域に設けられる。拡散領域は、当該支持基板33の露出部分に拡散フィルム等を設けたり、当該支持基板の露出部分にサンドブラスト加工等を施したりすることにより形成される。このように、回転ホイール32の回転軸31を挟んで両側に、金属部材34の開口35が形成されるので、回転ホイール32の重量バランスが維持される。また、この構成によれば、青色光、赤色光、及び緑色光の3色の色光を得る構成を実現することができる。また、この構成によれば、簡単な構成で光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置2を実現することができる。本実施形態のプロジェクター1によれば、前記光源装置2を備えているので、高い光利用効率を維持することができ、表示品質に優れたプロジェクター1を提供することができる。なお、本実施形態の光源装置2では、回転ホイール32の回転に従って、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域に対して励起光が連続的に入射するようになっているが、これに限らない。例えば、回転ホイール32の回転に従って、励起光が第1の領域の一部に入射し、励起光が第2の領域の一部に入射し、励起光が第3の領域の一部に入射し、励起光が第4の領域の一部に入射するようになっていてもよい。つまり、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域の各領域において励起光が入射しない部分があってもよい。この場合、励起光が入射しない部分において発光素子20を点灯させることにより、色バランスを調整することができる。すなわち、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域の少なくとも一部に対して励起光が入射するようになっていればよい。また、本実施形態の光源装置2では、回転ホイール32の回転に従って、第2の領域では相対的に小さい強度で励起光が入射するようになっているが、これに限らない。例えば、第2の領域に対して励起光が所定の照射強度で入射する部分があってもよい。この場合、第2の領域に励起光が入射している期間において発光素子20を消灯させることにより、色バランスを調整することができる。すなわち、第2の領域の少なくとも一部に対して相対的に小さい強度の励起光が入射するようになっていればよい。また、本実施形態の光源装置2では、励起光を射出する励起光源10と、励起光によって励起され、緑色光を放射する蛍光体層37と、を用いているが、これに限らない。例えば、紫色光又は紫外光を射出する光源と、光源から射出された紫色光又は紫外光によって励起され、緑色光を放射する蛍光体層を用いてもよい。変形例1図6は、図3に対応した、本発明の第1実施形態に係る蛍光体基板の第1変形例を示す模式図である。本変形例に係る蛍光体基板30Aは、金属部材34に設けられた開口35Aの形状が平面視円形である点が上述の第1実施形態で説明した蛍光体基板30と異なっている。その他の点は上述の構成と同様であるので、図3と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。図6に示すように、蛍光体基板30Aは、回転軸31を中心として回転可能な回転ホイール32Aと、回転ホイール32Aの外周に沿って形成された蛍光体層37と、を備えている。回転ホイール32Aは、支持基板33と、支持基板33の励起光が入射する主面に形成された金属部材34Aと、を有している。回転ホイール32Aは、回転ホイール32と同様に、仮想的に複数4つの扇形形状のセグメントに分割することができる。図6に示したように、回転ホイール32Aは、周方向に沿って時計回りに、第1の領域、第2の領域、第3の領域及び第4の領域にこの順に分割することができる。回転ホイール32Aの第4の領域の外側部分には、励起光を拡散させる拡散領域36が形成されている。回転ホイール32Aの主面のうち第1の領域の外側部分には、蛍光体層37が形成されている。回転ホイール32Aの第2の領域の内側部分には、金属部材34の開口35Aが複数設けられている。開口35Aは金属部材34が除去された領域である。開口35Aの形状は、平面視円形となっている。なお、本変形例において開口35Aの数は4つであるが、これに限らず、適宜変更することができる。回転ホイール32Aの第2の領域の外側部分には、蛍光体層37が形成されている。回転ホイール32Aの第3の領域の外側部分には、蛍光体層37が形成されている。図7は、本変形例の蛍光体基板30Aを用いて各色光を時間順次に射出する際の、励起光源10及び発光素子20の制御方法についての説明図である。本変形例においても、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から射出される赤色光の強度と、を回転ホイール32Aの回転に従って時間順次に調整することが可能とされている。例えば、図示しない制御部の制御により、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から赤色光が射出されるタイミングと、が制御されるようになっている。図7に示すように、本変形例においては、励起光源10が、回転ホイール32Aの第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対しては励起光を射出させる。一方で、励起光源10は、回転ホイール32Aの第2の領域に対しては、励起光を射出させないように構成されている。本変形例では、励起光源10が回転ホイール32Aの第2の領域に対しては、励起光を射出させないように構成されている点が上述の第1実施形態で説明した制御方法と異なる。一方、発光素子20は、励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して励起光を射出させないときに、点灯するように構成されている。また、発光素子20は、励起光源10が回転ホイール32の第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対しては励起光を射出させるときに、消灯するように構成されている。励起光源10から励起光が射出されるタイミング及び発光素子20から赤色光が射出されるタイミングの制御は、回転ホイール32Aの回転動作及び第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域の比率等のデータに基づいて行われる。例えば、回転ホイール32Aの周方向の長さ、第4の領域の円弧の長さ、第1の領域の円弧の長さ、第2の領域の円弧の長さ、第3の領域の円弧の長さ、回転ホイール32Aの回転速度及び回転時間等のデータに基づいて、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域への励起光の照射時間が演算される。当該演算結果に基づいて、励起光源10から励起光が射出されるタイミングと、発光素子20から赤色光が射出されるタイミングと、の制御が行われる。このような構成により、本変形例の蛍光体基板30Aを備えた光源装置からは、蛍光体基板30Aの回転に従って、青色光、緑色光、赤色光及び緑色光がこの順に時間順次に射出される。本変形例の構成によれば、回転ホイール32Aにおいて蛍光体層37が形成された第1の領域に励起光が照射される。回転ホイール32Aの第1の領域は、金属部材34に設けられた開口35Aが形成された第2の領域に比べて、放熱性に優れる。そのため、回転ホイール32Aの第1の領域において、蛍光体層37で生じた熱を効率良く放熱することができる。一方、第2の領域は第1の領域に比べて放熱性に劣るところ、回転ホイール32Aの第2の領域に対しては、励起光が照射されない。そのため、回転ホイール32Aの第2の領域においては、励起光の照射による発熱が生じない。このように、相対的に放熱性に優れた第1の領域において励起光が照射されるので、蛍光体層37の発熱を十分に放熱することができる。よって、蛍光体層37の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能となる。また、この構成によれば、回転ホイール32Aの回転に従って励起光の照射位置Qが第2の領域に位置する期間においては、励起光が照射されない。そのため、複数種類の波長の光を時分割で射出することができる。また、本実施形態の光源装置2では、回転ホイール32の回転に従って、第2の領域では励起光が照射されないようになっているが、これに限らない。例えば、第2の領域に対して励起光が所定の照射強度で入射する部分があってもよい。この場合、第2の領域に励起光が入射している期間において発光素子20を消灯させることにより、色バランスを調整することができる。すなわち、第2の領域の少なくとも一部に対して励起光が照射されないようになっていればよい。第2実施形態図8は、図1に対応した、本発明の第2実施形態に係るプロジェクター1Bの光学系を示す模式図である。図8に示すように、本実施形態に係るプロジェクター1Bは、上述の光源装置2に替えて光源装置2Bを備えている点で上述の第1実施形態に係るプロジェクター1と異なっている。その他の点は上述の構成と同様であるので、図1と同様の要素には同一の符号を付し、詳細な説明は省略する。図8に示すように、プロジェクター1Bは、光源装置2Bと、マイクロミラー型の光変調装置3と、投写光学系4と、を具備して構成されている。光源装置2Bは、励起光源10と、第1ダイクロイックミラー40と、第1集光レンズ41と、蛍光体基板30Bと、第1反射ミラー42と、第2反射ミラー44と、第2ダイクロイックミラー45と、第2集光レンズ43と、を備えている。光源装置2Bは、励起光青色光、蛍光緑色光及び蛍光赤色光を順次射出する。本実施形態に係る光源装置2Bは、発光素子20を備えていない点、蛍光体基板30に替えて蛍光体基板30Bを備える点、で上述の第1実施形態に係る光源装置2と異なっている。本実施形態に係る蛍光体基板30Bが備える回転ホイール32の主面には、励起光の照射により、緑色光を放射する緑色蛍光体層37B1と赤色光を放射する赤色蛍光体層37B2とが形成されている図9参照。図8に示すように、第1ダイクロイックミラー40は、励起光源10から射出された励起光を透過する。また、第1ダイクロイックミラー40は、励起光青色光の照射によって緑色蛍光体層37B1から発せられた緑色光と赤色蛍光体層37B2から発せられた赤色光とを第2ダイクロイックミラー45に向けて反射する。第1集光レンズ41は、第1ダイクロイックミラー40を透過した励起光を略集光した状態で蛍光体基板30Bに入射させるとともに、蛍光体基板30Bの緑色蛍光体層37B1から放射された緑色光と赤色蛍光体層37B2から放射された赤色光とを略平行化する。図9は、本実施形態に係る蛍光体基板30Bの模式図である。図9に示すように、蛍光体基板30Bは、回転軸31を中心として回転可能な回転ホイール32と、回転ホイール32の外周に沿って形成された緑色蛍光体層37B1及び赤色蛍光体層37B2と、を備えている。本実施形態に係る回転ホイール32の構成は第1実施形態に係る回転ホイール32の構成と同一であるため、回転ホイール32に関する詳細な説明は省略する。回転ホイール32の第4の領域の外側部分には、励起光を拡散させる拡散領域36が形成されている。回転ホイール32の第1の領域の主面において、外側部分には、緑色蛍光体層37B1が形成されている。緑色蛍光体層37B1は、例えば、励起光源10から射出された励起光としてのレーザー光青色光の略全てを緑色光に変換する。緑色蛍光体層37B1は、波長が445nmの励起光によって効率的に励起され、励起光源10が射出する励起光を、緑色光波長550nm付近、図2b参照の蛍光に変換して射出する。回転ホイール32は、緑色蛍光体層37B1が形成された領域が反射面となっている。緑色蛍光体層37B1は、反射面である金属部材34の上面に形成されており、支持基板33の上面には形成されていない。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第1の領域の外側部分に緑色蛍光体層37B1が形成されているが、これに限らない。例えば、緑色蛍光体層37B1が回転ホイール32の第1の領域の内側部分に形成されていてもよいし、第1の領域全体に形成されていてもよい。すなわち、緑色蛍光体層37B1は、回転ホイール32の第1の領域の少なくとも一部に形成されていればよい。回転ホイール32の主面において、第3の領域の外側部分には、赤色蛍光体層37B2が形成されている。赤色蛍光体層37B2は、例えば、励起光源10から射出された励起光としてのレーザー光青色光の略全てを赤色光に変換する。赤色蛍光体層37B2は、波長が445nmの励起光によって効率的に励起され、励起光源10が射出する励起光を、赤色光波長620nm付近、図2c参照の蛍光に変換して射出する。回転ホイール32は、赤色蛍光体層37B2が形成された領域が反射面となっている。赤色蛍光体層37B2は、反射面である金属部材34の上面に形成されており、支持基板33の上面には形成されていない。なお、本実施形態においては、回転ホイール32の第3の領域の外側部分に赤色蛍光体層37B2が形成されているが、これに限らない。例えば、赤色蛍光体層37B2が回転ホイール32の第3の領域の内側部分に形成されていてもよいし、第3の領域全体に形成されていてもよい。すなわち、赤色蛍光体層37B2は、回転ホイール32の第3の領域の少なくとも一部に形成されていればよい。回転ホイール32の第2の領域の内側部分には、金属部材34の開口35が設けられている。回転ホイール32の主面において、第2の領域の外側部分のうち、前記第1の領域と隣り合う領域には、第1の蛍光体層として緑色蛍光体層37B1が設けられており、第2の領域の外側部分のうち、前記第3の領域と隣り合う領域には、第2の蛍光体層として赤色蛍光体層37B2が設けられている。これにより、緑色光が発せられる時間及び赤色光が発せられる時間の調整代を持たせることができる。図10は、本実施形態に係る光源装置2Bにおいて各色光が時間順次に射出される様子を示す図である。図10に示すように、本実施形態に係る光源装置2Bにおいては、1フレームにつき回転ホイール32が一回転する毎に、青色光、緑色光、強度が小さい緑色光、強度が小さい赤色光、及び赤色光が時間順次に射出されるように構成されている。1フレームのうち、期間Aは励起光の照射位置Qが第4の領域に位置している期間であり、期間Bは励起光の照射位置Qが第1の領域に位置している期間であり、期間C1は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた緑色蛍光体層37B1に位置している期間であり、期間C2は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた赤色蛍光体層37B2に位置している期間であり、期間Dは励起光の照射位置Qが第3の領域に位置している期間である。図11は、各色光を時間順次に切り替える際の、励起光源10の制御方法についての説明図である。本実施形態のプロジェクター1Bは、励起光源10から励起光が射出されるタイミングを回転ホイール32の回転に従って時間順次に調整することが可能とされている。例えば、プロジェクター1Bには図示しない制御部が設けられている。当該制御部の制御により、励起光源10から励起光が射出されるタイミングが制御されるようになっている。図11に示すように、本実施形態においては、励起光源10は連続的に励起光を射出する。励起光源10が、回転ホイール32の第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対しては所定の照射強度の励起光を射出させる。一方で、励起光源10は、回転ホイール32の第2の領域に対して照射する励起光の照射強度を、第4の領域、第1の領域及び第3の領域に対して照射する励起光の照射強度よりも小さくする。なお、励起光源10が回転ホイール32の第2の領域に対して照射する励起光の強度は、緑色蛍光体層37B1及び赤色蛍光体層37B2の双方の蛍光体層からほとんど蛍光が発せられないくらいの強度とする。励起光源10から励起光が射出されるタイミングの制御は、回転ホイール32の回転動作及び第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域の比率等のデータに基づいて行われる。例えば、回転ホイール32の外周の長さ、第4の領域の円弧の長さ、第1の領域の円弧の長さ、第2の領域の円弧の長さ、第3の領域の円弧の長さ、回転ホイール32の回転速度及び回転時間等のデータに基づいて、第4の領域、第1の領域、第2の領域及び第3の領域への励起光の照射時間が演算される。当該演算結果に基づいて、励起光源10から励起光が射出されるタイミングの制御が行われる。図12を用いて、本実施形態における励起光の別の制御方法を説明する。図12は、各色光が時間順次に射出される様子を示す図である。1フレームにつき、青色光、緑色光、強度が小さい緑色光、強度が小さい赤色光、及び赤色光が時間順次に射出される。1フレームのうち、期間Aは励起光の照射位置Qが第4の領域に位置している期間であり、期間Bは励起光の照射位置Qが第1の領域に位置している期間であり、期間C11は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた緑色蛍光体層37B1のうち、第1の領域側に位置している期間であり、期間C12は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた緑色蛍光体層37B1のうち、赤色蛍光体層37B2側に位置している期間であり、期間C21は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた赤色蛍光体層37B2のうち、緑色蛍光体層37B1側に位置している期間であり、期間C22は励起光の照射位置Qが、第2の領域に設けられた赤色蛍光体層37B2のうち、第3の領域側に位置している期間であり、期間Dは励起光の照射位置Qが第3の領域に位置している期間である。第2の領域に設けられた緑色蛍光体層37B1のうち、第1の領域側の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度と同じであり、第2の領域に設けられた赤色蛍光体層37B2のうち、第3の領域側の領域に対する励起光の照射強度は、第3の領域に対する励起光の照射強度と同じである。また、第2の領域に設けられた緑色蛍光体層37B1のうち、赤色蛍光体層37B2側の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度よりも小さく、第2の領域に設けられた赤色蛍光体層37B2のうち、緑色蛍光体層37B1側の領域に対する励起光の照射強度は、第3の領域に対する励起光の照射強度よりも小さい。このように、図12に示した制御方法は図10に示した制御方法とは、緑色光が射出される期間と強度が小さい緑色光が射出される期間との比率、および赤色光が射出される期間と強度が小さい赤色光が射出される期間との比率において異なっている。これにより、緑色光が発せられる時間及び赤色光が発せられる時間を、より広い範囲で調整することができる。このような構成により、光源装置2Bからは、蛍光体基板30Bの回転に従って、青色光、緑色光及び赤色光がこの順に時間順次に射出される。本実施形態の構成によれば、回転ホイール32において緑色蛍光体層37B1が形成された第1の領域及び赤色蛍光体層37B2が形成された第3の領域の双方の領域に所定の照射強度の励起光が照射される。回転ホイール32の第1の領域及び第3の領域は、金属部材34に開口35が形成された第2の領域に比べて、放熱性に優れる。そのため、回転ホイール32の第1の領域において、蛍光体層37で生じた熱を効率良く放熱することができる。一方、第2の領域は第1の領域に比べて放熱性に劣るところ、第2の領域に対する励起光の照射強度は、第1の領域に対する励起光の照射強度および第3の領域に対する励起光の照射強度よりも小さい。そのため、回転ホイール32の第2の領域においては、励起光の照射による発熱がほとんど生じないか、生じたとしても第1の領域で生じる発熱よりも小さい。このように、相対的に放熱性に優れた第1の領域及び第3の領域において励起光が照射されるので、緑色蛍光体層37B1及び赤色蛍光体層37B2の発熱を十分に放熱することができる。また、相対的に放熱性が低い第2の領域で生じる発熱は第1の領域で生じる発熱よりも小さい。よって、緑色蛍光体層37B1及び赤色蛍光体層37B2の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置2Bを提供することができる。上記の第1実施形態と第2実施形態では、回転ホイール32の第2の領域には金属部材34の開口35が設けられていた。開口35は金属部材34が除去された領域である。しかし、金属部材34に開口や切り欠けを設ける代わりに、第2の領域のうち少なくとも一部において、金属部材34の厚さを他の領域における金属部材34の厚さよりも小さくしてもよい。金属部材34が薄い領域の放熱性は、金属部材34が厚い領域の放熱性よりも低い。このような構成によっても、蛍光体基板の軽量化を図ったり、蛍光体基板の回転バランスをとりつつ、蛍光体層の温度上昇を低減し、光利用効率の改善を図ることが可能な光源装置を提供することができる。また、上記の第1実施形態と第2実施形態では、金属部材と蛍光体層とが支持基板の主面に設けられていたが、金属部材は、支持基板の主面と対向する面に設けられていてもよい。本発明は、投写画像を観察する側から投写するフロント投写型プロジェクターに適用する場合にも、投写画像を観察する側とは反対側から投写するリア投写型プロジェクターに適用する場合にも、適用することができる。"