"軸中心を含む視線より見た場合に、同軸中心回りの周方向に沿って時計回りに正回転方向及び逆回転方向が付与された回転子コアに用いられる電磁鋼板形成体であって、前記視線より見た場合に、複数の極を構成する永久磁石が前記周方向に沿って所定の極ピッチ角で略等間隔に配置され、かつ、1つの極に配される前記永久磁石が第1永久磁石および第2永久磁石として分割配置されるように、前記第1永久磁石が挿入される第1空洞部と、前記第2永久磁石が挿入される第2空洞部と、これら第1空洞部および第2空洞部間を仕切るリブとが、この電磁鋼板形成体に形成され;前記視線より見た場合の前記第1空洞部が、前記極ピッチ角の中心角を通る中心線よりも正回転方向側に位置し、かつ、同第1空洞部の長手方向軸線が前記中心線の垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置されている;ことを特徴とする電磁鋼板形成体。前記視線より見た場合の前記第2空洞部が、前記中心線よりも逆回転方向側に位置し、かつ、同第2空洞部の長手方向軸線が前記中心線の前記垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁鋼板形成体。前記視線より見た場合に、前記第1空洞部の長手方向軸線と前記第2空洞部の長手方向軸線とが略平行である;ことを特徴とする請求項2に記載の電磁鋼板形成体。前記第1空洞部に設けられて、前記第1永久磁石が挿入される略矩形状の第1挿入孔と、前記第2空洞部に設けられて、前記第2永久磁石が挿入される略矩形状の第2挿入孔と、を有し;前記視線より見た場合に、前記第1挿入孔の角部および前記第2挿入孔の角部に空間部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載の電磁鋼板形成体。前記視線より見た場合に、前記第1永久磁石の前記正回転方向側における外周側角部と、前記第2永久磁石の前記逆回転方向側における外周側角部とが前記軸中心回りの同一円周上に配されるように、前記第1挿入孔および前記第2挿入孔が形成されていることを特徴とする請求項2に記載の電磁鋼板形成体。前記第1空洞部の前記正回転方向側に設けられて前記第1永久磁石の磁束の漏洩を防ぐ第1フラックスバリアと;前記第2空洞部の前記逆回転方向側に設けられて前記第2永久磁石の磁束の漏洩を防ぐ第2フラックスバリアと;をさらに備えることを特徴とする請求項2に記載の電磁鋼板形成体。前記第2フラックスバリアが、前記第1フラックスバリアよりも大きい面積を有することを特徴とする請求項6に記載の電磁鋼板形成体。前記第1フラックスバリアの周縁部および前記第2フラックスバリアの周縁部が湾曲しており、かつ、前記各周縁部の外径側の曲率半径がこれら周縁部の内径側の曲率半径より大きいことを特徴とする請求項6に記載の電磁鋼板形成体。請求項1~8の何れか1項に記載の電磁鋼板形成体を複数積層して形成された回転子コアであって、前記各電磁鋼板形成体がそれぞれ絶縁処理されていることを特徴とする回転子コア。請求項9に記載の回転子コアと;この回転子コアの前記第1空洞部に挿入された前記第1永久磁石および前記第2空洞部に挿入された前記第2永久磁石と;を有することを特徴とする回転子。請求項10に記載の回転子と;この回転子の外周面を覆うように配置される略円環状の固定子と;を有することを特徴とする回転電機。請求項11に記載の回転電機が、駆動用の回転電機として用いられていることを特徴とする車両。ところで、特許文献1および特許文献2では、q軸磁束の磁路にエアギャップが形成されている。これにより、q軸磁束の磁気抵抗が増加するため、リラクタンストルクが低くなる。したがって、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクであるモータトルクが低くなるという問題がある。そこで、本発明は、リラクタンストルクの利用ができ、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクを向上させることができる電磁鋼板形成体、回転子コアおよび回転子の提供を課題とする。また、これら電磁鋼板形成体、回転子コアおよび回転子を備えることで、起動時や急激な負荷変動に大きなトルクを得ることが可能で効率が良い回転電機およびこれを用いた車両の提供も課題とする。上記の課題を解決するため、本発明の各態様は以下の手段を採用した。1本発明の一態様に係る電磁鋼板形成体は、軸中心を含む視線より見た場合に、同軸中心回りの周方向に沿って時計回りに正回転方向及び逆回転方向が付与された回転子コアに用いられる電磁鋼板形成体であって、前記視線より見た場合に、複数の極を構成する永久磁石が前記周方向に沿って所定の極ピッチ角で略等間隔に配置され、かつ、1つの極に配される前記永久磁石が第1永久磁石および第2永久磁石として分割配置されるように、前記第1永久磁石が挿入される第1空洞部と、前記第2永久磁石が挿入される第2空洞部と、これら第1空洞部および第2空洞部間を仕切るリブとが、この電磁鋼板形成体に形成され;前記視線より見た場合の前記第1空洞部が、前記極ピッチ角の中心角を通る中心線よりも正回転方向側に位置し、かつ、同第1空洞部の長手方向軸線が前記中心線の垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置されている。2上記1に記載の電磁鋼板形成体では、前記視線より見た場合の前記第2空洞部が、前記中心線よりも逆回転方向側に位置し、かつ、同第2空洞部の長手方向軸線が前記中心線の前記垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置されていてもよい。3上記2に記載の電磁鋼板形成体では、前記視線より見た場合に、前記第1空洞部の長手方向軸線と前記第2空洞部の長手方向軸線とが略平行であってもよい。4上記1に記載の電磁鋼板形成体では、前記第1空洞部に設けられて、前記第1永久磁石が挿入される略矩形状の第1挿入孔と、前記第2空洞部に設けられて、前記第2永久磁石が挿入される略矩形状の第2挿入孔と、を有し;前記視線より見た場合に、前記第1挿入孔の角部および前記第2挿入孔の角部に空間部が形成されていてもよい。5上記2に記載の電磁鋼板形成体では、前記視線より見た場合に、前記第1永久磁石の前記正回転方向側における外周側角部と、前記第2永久磁石の前記逆回転方向側における外周側角部とが前記軸中心回りの同一円周上に配されるように、前記第1挿入孔および前記第2挿入孔が形成されていてもよい。6上記2に記載の電磁鋼板形成体が、前記第1空洞部の前記正回転方向側に設けられて前記第1永久磁石の磁束の漏洩を防ぐ第1フラックスバリアと;前記第2空洞部の前記逆回転方向側に設けられて前記第2永久磁石の磁束の漏洩を防ぐ第2フラックスバリアと;をさらに備えてもよい。7上記6に記載の電磁鋼板形成体では、前記第2フラックスバリアが、前記第1フラックスバリアよりも大きい面積を有していてもよい。8上記6に記載の電磁鋼板形成体では、前記第1フラックスバリアの周縁部および前記第2フラックスバリアの周縁部が湾曲しており、かつ、前記各周縁部の外径側の曲率半径がこれら周縁部の内径側の曲率半径より大きくてもよい。9本発明の一態様に係る回転子コアは、上記1~8の何れか1項に記載の電磁鋼板形成体を複数積層して形成された回転子コアであって、前記各電磁鋼板形成体がそれぞれ絶縁処理されている。10本発明の一態様に係る回転子は、上記9に記載の回転子コアと;この回転子コアの前記第1空洞部に挿入された前記第1永久磁石および前記第2空洞部に挿入された前記第2永久磁石と;を有する。11本発明の一態様に係る回転電機は、上記10に記載の回転子と;この回転子の外周面を覆うように配置される略円環状の固定子と;を有する。12本発明の一態様に係る車両は、上記11に記載の回転電機が、駆動用の回転電機として用いられている。上記1の態様に係る電磁鋼板形成体によれば、第1空洞部に第1永久磁石が挿入されると、軸中心を含む視線より見た場合にこの第1永久磁石の長手方向軸線が、中心線の垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置される。これにより、第1空洞部に挿入された第1永久磁石から生じるd軸磁束が、中心線に対して正回転方向側に偏って分布する。したがって、第1永久磁石の磁石トルクのピーク時の位相が、リラクタンストルクのピーク時の位相に近づく。このため、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクを、d軸磁束が各極間の中心線に沿って分布している場合の合成トルクよりも向上させることができる。これにより、起動時や急激な負荷変動に対しても大きな合成トルクを得ることが可能となる。以上により、効率の良いモータおよびこれを用いた車両を提供することができる。また、上記2に係る電磁鋼板形成体によれば、第2空洞部に第2永久磁石が挿入されると、軸中心を含む視線より見た場合にこの第2永久磁石の長手方向軸線が、中心線の垂線に対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置される。このため、永久磁石を第1空洞部と第2空洞部とにそれぞれ挿入することにより、第2空洞部に挿入された第2永久磁石から生じるd軸磁束が、中心線に対して正回転方向側に偏って分布する。よって、第1空洞部の長手方向軸線のみが中心線の垂線に対して交差するように配置された電磁鋼板形成体と比較して、より多くのd軸磁束が中心線よりも正回転方向側に偏って分布する。これにより、第2永久磁石の磁石トルクのピーク時の位相が、リラクタンストルクのピーク時の位相に近づき、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクを向上させることができる。また、上記3に係る電磁鋼板形成体によれば、第2空洞部の長手方向軸線が第1空洞部の長手方向軸線と略平行でない場合と比較して、より多くのd軸磁束が中心線よりも正回転方向側に偏って分布する。したがって、これら電磁鋼板形成体で形成された回転子コアが正回転方向側に回転すると、リラクタンストルクをより効果的に利用することができる。このため、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクをさらに向上させることができる。よって、回転子コアの起動時や急激な負荷変動に対しても大きなトルクを得ることができ、効率の良いモータおよびこれを用いた車両を提供することができる。また、上記4に係る電磁鋼板形成体によれば、第1永久磁石および第2永久磁石を挿入する際に、これら第1永久磁石および第2永久磁石の角がそれぞれの挿入孔の角部と干渉することを防止できる。これにより、回転子コアの回転時に、回転子コアの遠心力による応力によって永久磁石あるいは電磁鋼板形成体が破損されることを防止できる。また、上記5に係る電磁鋼板形成体によれば、第1永久磁石の正回転方向側における外周側角部と第2永久磁石の逆回転方向側における外周側角部とが、前記視線より見た場合に電磁鋼板形成体の最も外周側に位置される。これにより、前記電磁鋼板形成体で形成した回転子コアが正回転方向側に回転すると、第1挿入孔の正回転方向側および第2挿入孔の逆回転方向側におけるd軸磁束の短絡磁路を狭小にすることができる。これにより、漏洩するd軸磁束を最小限にすることができ、磁力を効率よく回転力に変換することができる。また、上記6に係る電磁鋼板形成体によれば、第1永久磁石および第2永久磁石の磁束の漏洩を防止することができる。このため、d軸磁束の短絡磁路を狭小にすることができる。また、上記7に係る電磁鋼板形成体によれば、第2フラックスバリアは、第1フラックスバリアよりも大きい面積を有するため、第1空洞部の正回転方向側における電磁鋼板形成体の面積から第1フラックスバリアの面積を引いた有効面積と、第2空洞部の逆回転方向側における電磁鋼板形成体の面積から第2フラックスバリアの面積を引いた有効面積とが略一致する。したがって、中心線を挟んだ、電磁鋼板形成体の正回転方向側と逆回転方向側との間での重量のバランスを取ることができる。このため、電磁鋼板形成体が回転する際の動バランスを確保することができ、トルク脈動の少ない回転子コアを提供することができる。また、上記8に係る電磁鋼板形成体によれば、電磁鋼板形成体に永久磁石を配した状態で電磁鋼板形成体を回転することにより、永久磁石に対して遠心力が働いても、第1空洞部および第2空洞部への応力を、湾曲形成された周縁部で分散することができる。また、外径側周縁部の曲率半径は、内径側周縁部の曲率半径よりも大きいため、特に遠心力が働きやすい外径側周縁部への応力を、効果的に分散できる。これにより、第1フラックスバリアおよび第2フラックスバリアの周縁部への応力の集中を抑制することができる。以上により、永久磁石あるいは電磁鋼板形成体の破損を防止することができる。また、上記9に係る回転子コアによれば、電磁鋼板形成体がそれぞれ絶縁処理されることにより、回転子コアの渦電流の通路を狭小化できる。このため、渦電流の流れを抑制でき、永久磁石の磁力を効率よく回転力に変換することができる。また、上記10に係る回転子によれば、上述した回転子コアを有しているため、前記回転子を正回転方向側に回転させることにより、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクを、d軸磁束が中心線に沿って分布している場合の合成トルクよりもさらに向上させることができる。また、上記11に係る回転電機および上記12に係る車両によれば、上述の回転子を有しているため、前記回転子を正回転方向側に回転させることにより、リラクタンストルクと磁石トルクとの合成トルクを、d軸磁束が中心線に沿って分布している場合の合成トルクよりもさらに向上させることができる。これにより、回転子コアの起動時や急激な負荷変動に対しても大きなトルクを得ることができ、効率の良い回転電機およびこれを用いた車両を提供することができる。以下に、本発明の一実施形態に係る回転電機以下モータという。につき図面を参照して説明する。なお、本実施形態では、車両に搭載されるモータを用いて説明する。図1は車両用パワートレインの概略構成断面図である。なお、以下の説明では回転子15以下ロータ15という。の周方向をθ方向とし、ロータ15の正回転方向側をθ側とし、ロータ15の逆回転方向側を-θ側とする。また、ロータ15の径方向をR方向とし、ロータ15の外周側をR側とし、ロータ15の中心側を-R側とする。さらに、ロータ15の軸方向をZ方向とし、センサハウジング13側をZ側とし、ミッションハウジング12側を-Z側とする。以下、必要に応じてθ、R、Zの円筒座標系を用いて説明する。図1に示すように、車両用パワートレイン以下、パワートレインという。10は、モータハウジング11と、モータハウジング11の一方側-Z側に締結されたミッションハウジング12と、モータハウジング11の他方側Z側に締結されたセンサハウジング13と、を備えている。また、モータハウジング11の内部にはモータ室36が構成されている。このモータ室36には、ステータ21およびロータ15を備えたモータ23が収容されている。ミッションハウジング12は、モータハウジング11に締結された共用ハウジング12Aと、共用ハウジング12Aに締結されたギアハウジング12Bとで構成されている。ミッションハウジング12の内部はミッション室37が構成されている。このミッション室37には、モータ23の出力軸24からの動力を伝達する動力伝達部不図示が収容されている。センサハウジング13の内部にはセンサ室38が構成されている。このセンサ室38内には、モータ23の回転センサ25が収容されている。モータハウジング11は、モータ23全体を覆うような略円筒形状で形成されている。モータハウジング11とミッションハウジング12との境界部のミッションハウジング12側には、モータ23の出力軸24の一端を回転自在に支持するベアリング26が設けられている。そして、モータハウジング11とセンサハウジング13との境界部のセンサハウジング13側には、モータ23の出力軸24の他端を回転自在に支持するベアリング27が設けられている。モータハウジング11の壁部31、ミッションハウジング12の壁部32およびセンサハウジング13の壁部33には、互いに連通するブリーザ通路35がそれぞれ形成されている。さらに、モータハウジング11の壁部31内の、ブリーザ通路35よりも内周側には、モータ23を冷却するためのウォータジャケット40が、モータ23のステータ21を全周覆うように設けられている。また、ステータ21は、モータハウジング11に焼き嵌めされており、モータハウジング11の内周面に密着するように配されている。ミッションハウジング12内には、パワートレイン10内で使用している潤滑オイルを分離するためのブリーザ室51が形成されている。また、ブリーザ室51には、ブリーザ室51の外部と連通するブリーザ配管39が設けられている。これにより、動力伝達部ギアやモータ23の回転により飛散した潤滑オイルはブリーザ室51で分離され、ブリーザ配管39から外部へ漏れ出すことが防止される。このブリーザ室51は、パワートレイン10の最上部にあたる位置に形成されている。また、ブリーザ室51はブリーザ通路35と連通しており、ブリーザ配管39からパワートレイン10内の高圧高温の空気を排出することができるようになっている。さらに、ブリーザ室51は、ブリーザ通路35を介してモータ室36、ミッション室37、およびセンサ室38と連通している。ここで、ロータ15の構成について図2および図3を用いて説明する。図2はロータの平面図である。図3はロータの部分拡大図平面図である。図2に示すように、ロータ15は、電磁鋼板形成体以下ロータコア片という。22Aが複数積層された回転子コア以下ロータコアという。22と、ロータコア22に形成された挿入孔5757A,57B内に保持された永久磁石5858A,58Bとを備え、出力軸24に回転可能に支持されている。ロータ15はコイル20図1参照が巻回された円環状のステータ21図1参照と所定間隔を空けて対向配置されている。ロータコア22は、出力軸24の軸中心24Aを含む視線より見た場合に、同軸中心24A回りの周方向に沿って時計回り方向に正回転θ方向及び逆回転-θ方向が付与されている。ロータコア片22A図2に示すように、本実施形態のロータコア片22Aは、略円盤状の電磁鋼板等の磁性板からなる部材である。ロータコア片22Aは、プレスにより成型されている。ロータコア片22Aの略中央部には、出力軸24を挿通させるための貫通孔28が形成されている。貫通孔28の直径は、出力軸24の外径よりも若干小さく形成されている。これにより、後述するようにロータコア22を形成した後に、ロータコア22を出力軸24に圧入して固定することができる。また、貫通孔28の周辺には肉抜き部29が複数形成されている。本実施形態では、例えば、略三角形状の肉抜き部29が、円周方向に沿って8箇所形成されている。これにより、ロータコア22を軽量化できる。なお、肉抜き部29は形成されていなくてもよい。また、図3に示すように、ロータコア片22Aは、前記視線より見た場合に、複数の極を構成する永久磁石5858A,58Bが周方向に沿って所定の極ピッチ角で略等間隔に配置されている。また、1つの極に配される永久磁石58が第1永久磁石58Aおよび第2永久磁石58Bとして分割配置されるように、第1永久磁石58Aが挿入される第1空洞部55Aと第2永久磁石58Bが挿入される第2空洞部55Bと、これら第1空洞部55Aおよび第2空洞部間55Bを仕切るリブ60とが形成されている。このリブ60は、第1空洞部55Aの-θ側における端部と第2空洞部55Bのθ側における端部との間に形成されている。本実施形態の第1空洞部55Aおよび第2空洞部55Bは、例えば8組形成されている。すなわち、本実施形態のロータ15は、各極間の中心線P-P ́間の角度以下極ピッチ角という。αが45度となる、8極4極対のロータ15である。なお、以下の説明では、極ピッチ角αの中心線を中心線Cと定義する。第1空洞部55A図3に示すように、第1空洞部55Aは、前記視線より見た場合に、中心線Cよりもθ側に位置している。第1空洞部55Aは、リブ60の側面に対応し、平面視で直線状に示される第1端部52と、リブ60のR側端部からθ側に向かって、第1端部52に対して略直角方向に延設された第1外側面63Aと、リブ60の-R側端部からθ側に向かって第1端部52に対して略直角方向に延設された第1内側面64Aと、第1外側面63Aのθ側端部と第1内側面64Aのθ側端部とを略円弧状に繋げることによって形成される。また、第1空洞部55Aは、第1永久磁石58Aが挿入される第1挿入孔57Aを有している。具体的には、第1挿入孔57Aは、第1端部52と、第1外側面63Aと、第1内側面64Aと、第1外側面63Aのθ側端部と第1内側面64Aのθ側端部とを直線的に繋いだ短側辺65Aと、で囲まれた領域により、略矩形状に形成されている。なお、図3において短側辺65Aは仮想線で表現している。第1挿入孔57Aの角部には、前記視線より見た場合に例えば円弧状の空間部67Aが形成されている。具体的には、第1端部52と第1外側面63Aとの角部、第1端部52と第1内側面64Aとの角部、および短側辺65Aと第1内側面64Aとの角部の3箇所に空間部67Aが形成されている。第1挿入孔57Aの角部に空間部67Aが形成されていることにより、後述する第1永久磁石58Aを第1挿入孔57Aに挿入して固定する際に、第1永久磁石58Aの角部58A1が第1挿入孔57Aと干渉するのを防止できる。また、ロータコア22が回転した際に、ロータコア22の遠心力によって第1永久磁石58Aの角部58A1にロータコア22の応力が集中することが防止されるため、第1永久磁石58Aやロータコア片22Aが破損されることを防止できる。さらに、空間部67Aに接着剤を注入することにより、第1永久磁石58Aと第1挿入孔57Aとの隙間に接着剤が満遍なく行き渡る。このため、ロータコア22に第1永久磁石58Aを確実に保持させることができる。さらに、第1空洞部55Aのθ側には、第1永久磁石58Aの磁束が漏洩するのを防止するための第1フラックスバリア61Aが設けられている。具体的には、第1フラックスバリア61Aは、第1外側面63Aのθ側端部と第1内側面64Aのθ側端部とを略円弧状に繋げた第1周縁部59Aと、短側辺65Aと、により囲まれた領域により形成されている。後述する第1永久磁石58Aを第1挿入孔57Aに挿入すると、第1フラックスバリア61Aによるエアギャップが第1永久磁石58Aのθ側に形成される。エアギャップは磁気抵抗が高いため、第1フラックスバリア61Aを形成することにより、磁気抵抗の低い短絡磁路を狭小にして、d軸磁束の漏れを抑制することができる。また、第1フラックスバリア61Aの第1周縁部59Aは湾曲形成されており、第1周縁部59Aの外径側R側の曲率半径は、第1周縁部59Aの内径側-R側の曲率半径よりも大きくなるように形成されている。後述する第1永久磁石58Aを第1挿入孔57Aに挿入した状態でロータ15が回転すると、第1永久磁石58Aは遠心力によって第1空洞部55Aの第1外側面63Aに押付けられる。このとき、第1フラックスバリア61Aの第1周縁部59Aには引張応力が働くが、第1周縁部59AのR側の曲率半径は-R側の曲率半径よりも大きいため、特に遠心力が働きやすい第1周縁部59AのR側における応力を、広く効果的に分散することができる。このように、遠心力による引張応力が1箇所に集中することを抑制できるため、永久磁石58およびロータコア片22Aが破損することを防止できる。図3に示すように、本実施形態の第1空洞部55Aのθ側の端部は、前記視線より見た場合に、ロータコア22の-θ側からθ方向側に向かって、軸中心24A側に位置するように傾斜して形成されている。具体的には、第1空洞部55Aの長手方向軸線L1以下、第1軸線L1とする。が、前記視線より見た場合に、中心線Cの垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置されている。第1空洞部55Aの第1軸線L1がこのように垂線Dに対して傾斜するように形成されていることの効果については後に詳述する。第2空洞部55B以下に第2空洞部55Bについて説明する。なお、第1空洞部55Aと同一の構成の部分については説明を省略する。図3に示すように、第2空洞部55Bは、前記視線より見た場合に、中心線Cよりも-θ側に位置している。リブ60の側面に対応し、平面視で直線状に示される第2端部53と、リブ60のR側端部から-θ側に向かって、第2端部53に対して略直角方向に延設された第2外側面63Bと、リブ60の-R側端部から-θ側に向かって第2端部53に対して略直角方向に延設された第2内側面64Bと、第2外側面63Bの-θ側端部と第2内側面64Bの-θ側端部とを略円弧状に繋げることによって形成される。また、第2空洞部55Bは、第2永久磁石58Bが挿入される第2挿入孔57Bを有している。具体的には、第2挿入孔57Bは、第2端部53と、第2外側面63Bと、第2内側面64Bと、第2外側面63Bの-θ側端部と第2内側面64Bの-θ側端部とを直線的に繋いだ短側辺65Bと、で囲まれた領域により、略矩形状に形成されている。なお、図3において短側辺65Bは仮想線で表現している。第2挿入孔57Bの角部には、前記視線より見た場合に例えば円弧状の空間部67Bが形成されている。具体的には、第2端部53と第2外側面63Bとの角部、第2端部53と第2内側面64Bとの角部、および短側辺65Bと第2内側面64Bとの角部の3箇所に空間部67Bが形成されている。これにより、第2永久磁石58Bを第2挿入孔57Bに挿入して固定する際に、第2永久磁石58Bの角部58B1が第2挿入孔57Bと干渉することを防止できる。また、ロータコア22が回転した際に、ロータコア22の遠心力によって第2永久磁石58Bの角部58B1にロータコア22の応力が集中することが防止されるため第2永久磁石58Bやロータコア片22Aが破損されることを防止できる。さらに、第2空洞部55Bの-θ側には、第2永久磁石58Bの磁束が漏洩するのを防止するための第2フラックスバリア61Bが設けられている。具体的には、第2フラックスバリア61Bは、第2外側面63Bの-θ側端部と第2内側面64Bの-θ側端部とを略円弧状に繋げた第2周縁部59Bと、短側辺65Bと、により囲まれた領域により形成されている。本実施形態の第2空洞部55Bのθ側の端部は、前記視線より見た場合に、ロータコア22の-θ側からθ方向側に向かって、軸中心24A側に位置するように傾斜して形成されている。具体的には、第2空洞部55Bの長手方向軸線L2以下、第2軸線L2とする。が、第1軸線L1と同様に、前記視線より見た場合に、中心線Cの垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置されていることが好ましい。また、第2軸線L2は、第1軸線L1と略平行であることが特に好ましい。第2空洞部55Bの第2軸線L2がこのように傾斜して形成された際の効果についても後に詳述する。上述した第1挿入孔57Aおよび第2挿入孔57Bは、第1永久磁石58Aのθ側における外周側角部62Aと、第2永久磁石58Bの-θ側における外周側角部62Bとが、前記視線より見た場合に軸中心24A回りの同一円周上に配されるように形成されている。これにより、第1永久磁石58Aのθ側における外周側角部62Aと、第2永久磁石58Bの-θ側における外周側角部62Bとが、前記視線より見た場合にロータコア片22Aの最も外周側に位置される。これにより、前記ロータコア片22Aで形成されたロータコア22がθ側に回転すると、第1挿入孔57Aのθ側および第2挿入孔57Bの-θ側におけるd軸磁束の短絡磁路を狭小にすることができる。また、第1永久磁石58Aおよび第2永久磁石58Bから漏洩するd軸磁束を最小限にすることができるため、磁力を効率よく回転力に変換することができる。ところで、上述のとおり、第1永久磁石58Aのθ側における外周側角部62Aと、第2永久磁石58Bの-θ側における外周側角部62Bとが同一円周上に配されつつ、第1空洞部55Aの第1軸線L1と第2空洞部55Bの第2軸線L2とが、垂線Dに対してθ方向に傾斜して形成されている。このため、図3に示すように、ロータコア片22Aのうち中心線Cよりも-θ側で、かつ、第2空洞部55BよりもR方向における面積は、中心線Cよりもθ側で、かつ、第1空洞部55AよりもR方向における面積よりも大きくなる。よって、第2フラックスバリア61Bが第1フラックスバリア61Aと同じ面積の場合は、ロータコア片22Aの中心線Cよりもθ側の領域と-θ側の領域とのうち、第2空洞部55Bが形成されている-θ側に重心が偏る。このため、ロータ15が回転したときのロータコア片22Aの動バランスが崩れる。一方、第2フラックスバリア61Bが第1フラックスバリア61Aよりも大きい面積を有するように形成されていることにより、ロータコア片22Aのうち、第2空洞部55BよりもR方向における領域の面積から第2フラックスバリア61Bの面積を引いた有効面積と、ロータコア片22Aのうち、第1空洞部55AよりもR方向における領域の面積から第1フラックスバリア61Aの面積を引いた有効面積と、が略一致する。したがって、中心線Cを挟んでθ側の領域と-θ側の領域との間で重量のバランスを取ることができる。このため、ロータコア片22Aが回転する際の動バランスを確保することができ、トルク脈動の少ないロータコア22およびロータ15を形成することができる。ロータコア22ロータコア22は、上述した第1空洞部55Aおよび第2空洞部55Bを有する円盤状のロータコア片22Aを複数積層することにより形成される。具体的には、ロータコア片22Aを重ねてカシメることにより、各ロータコア片22Aにはダボ不図示が形成される。このダボにより各ロータコア片22Aを連結して積層固定することができる。ダボを形成して複数箇所カシメることにより、各ロータコア片22Aが位置ずれするのを防止している。なお、各ロータコア片22Aを接着することにより積層してもよい。ここで、ロータコア片22Aの表面は、無機質材等の絶縁被膜により絶縁処理がなされている。ロータコア片22Aの表面を無機質材等の絶縁被膜でコーティングすることにより、複数のロータコア片22Aを積層した時に、隣接する各ロータコア片22A間における電気的絶縁状態を確保することができる。これにより、渦電流の通路を狭小にすることができるため、磁力を効率よく回転力に変換することができる。なお、ロータコア片22Aは、できるだけ薄く形成することが好ましい。ロータコア片22Aを薄くすることで渦電流の通路を狭小にすることができるため、より効率の高いロータコア22を提供することができる。永久磁石58第1永久磁石58AはZ方向からみて略矩形状に形成されている。具体的には、第1空洞部55Aの第1端部52と、第1外側面63Aと、第1内側面64Aと、短側辺65Aと、に対応した略直線状の各側面により略矩形状に形成されている。第2永久磁石58Bは、第1永久磁石58Aと同様にZ方向からみて略矩形状に形成されている。具体的には、第2空洞部55Bの第2端部53と、第2外側面63Bと、第2内側面64Bと、短側辺65Bと、に対応した略直線状の各側面により略矩形状に形成されている。なお、本実施形態では、第1永久磁石58Aと第2永久磁石58Bとは、同一の永久磁石58を使用している。これにより、部品の共用化によるコストダウンを図ることができる。ロータ15ロータ15は、上述したロータコア22の貫通孔28に出力軸24を固定し、さらに第1挿入孔57Aに第1永久磁石58Aを、第2挿入孔57Bに第2永久磁石58Bを固定することにより形成される。図1に戻り、出力軸24はモータハウジング11の略中央に配されており、出力軸24の外周面にはロータコア22が取り付けられている。ロータコア22は、前述のとおり出力軸24を挿通させるための貫通孔28を備え、例えば圧入により出力軸24に固定される。なお、出力軸24の外周面に、-R側に凹んだキー溝不図示をZ方向に沿って形成し、ロータコア22の貫通孔28の一部に-R側に突出した突起部不図示を形成し、前記キー溝と前記突出部とを嵌合しつつロータコア22に出力軸24を圧入してもよい。これにより、ロータコア22と出力軸24とがθ方向でずれるのを防止することができるうえ、磁力による回転を出力軸24に確実に伝達することができる。図2および図3に示すように、第1挿入孔57Aに第1永久磁石58Aを挿入し、第2挿入孔57Bに第2永久磁石58Bを挿入して固定する。前述のとおり、第1挿入孔57Aに第1永久磁石58Aを挿入した後、例えば各挿入孔57A,57Bの角部に形成された空間部67A,67Bに接着剤を注入することにより、ロータコア22に各永久磁石58A,58Bを確実に保持させることができる。なお、樹脂モールドによりロータコア22に各永久磁石58A,58Bを保持させてもよい。ここで、前述のとおり、第1空洞部55Aの第1軸線L1は、前記視線より見た場合に、中心線Cの垂線Dに対して時計回り方向に傾斜して交差するように配置されている。これにより、第1空洞部55Aに挿入された第1永久磁石58Aから生じるd軸磁束が、中心線Cに対してθ側に偏って分布する。図4はトルク位相図である。上述のように、第1永久磁石58Aを第1空洞部55Aに挿入すると、第1永久磁石58Aの長手方向軸線第1軸線L1が、中心線Cの垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置される。このため、第1永久磁石58Aが作るd軸磁束が、中心線Cよりもθ側に偏って分布する。このため、図4に示すように、d軸磁束が中心線Cに沿って分布している場合の磁石トルクTmaピーク時の位相と比較して、本実施形態における磁石トルクTmのピーク時の位相は、リラクタンストルクTrのピーク時の位相に近付く。したがって、磁石トルクTmとリラクタンストルクTrとの合成トルクT、すなわちモータのトルクを、d軸磁束が各極間の中心線Cに沿って分布している場合の合成トルクTaよりも向上させることができる。これにより、起動時や急激な負荷変動に対しても大きな合成トルクを得ることが可能となる。以上により、効率の良いモータおよびこれを用いた車両を提供することができる。また、第2空洞部55Bの第2軸線L2が、第1軸線L1と同様に、前記視線より見た場合に、中心線Cの垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置されていることにより、第2空洞部55Bに挿入された第2永久磁石58Bから生じるd軸磁束が、中心線Cに対してθ側に偏って分布する。このため、第1軸線L1のみが垂線Dに対して傾斜して形成されたロータコア片22Aと比較して、より多くのd軸磁束が中心線Cよりもθ側に偏って分布する。これにより、第2永久磁石58Bで作られた磁石トルクTmのピーク時の位相が、リラクタンストルクTrのピーク時の位相に近付く。よって、第1軸線L1のみが傾斜したロータコア片22Aと比べて、リラクタンストルクTrと磁石トルクTmとの合成トルクTを向上させることができる。また、第2空洞部55Bの第2軸線L2と第1空洞部55Aの第1軸線L1とを略平行とすることにより、第2軸線L2と第1軸線L1とが略平行でない場合と比較して、より多くのd軸磁束を中心線Cに対してθ側に偏るように分布させることができる。したがって、このようなロータコア片22Aで形成されたロータコア22をθ側に回転させることで、リラクタンストルクTrをより効果的に利用することができる。このため、リラクタンストルクTrと磁石トルクTmとの合成トルクTをさらに向上させることができる。これにより、ロータコア22の起動時や急激な負荷変動に対しても大きなトルクを得ることができる。以上により、効率の良いモータおよびこれを用いた車両を提供することができる。なお、この発明は上述した実施形態のみに限られるものではない。本実施形態では、第2空洞部55Bの第2軸線L2が、中心線Cの垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置されている。しかし、第2軸線L2は必ずしも垂線Dに対してθ方向に傾斜している必要はなく、少なくとも第1軸線L1が垂線Dに対してθ方向に傾斜して交差するように配置されていれば構わない。具体的には例えば、第2軸線L2が、中心線Cと直交する方向に沿って配置されていてもよい。また、本実施形態では、第2軸線L2が第1軸線L1と略平行になるように形成されているが、第2軸線L2は、必ずしも第1軸線L1と略平行になるように形成されている必要はない。第2軸線L2の傾斜度合いについては、各永久磁石5858A、58Bの磁石トルクの特性やリラクタンストルクの特性に応じて適宜選択することができる。本実施形態のロータは8極4極対で形成されているが、ロータの極対数は8極に限られず、モータに要求される特性に応じてロータの極対数を適宜選択することができる。本実施形態の回転電機は、駆動用として使用している。しかし、回転電機の用途は駆動用に限られず、発電用としても使用することができる。なお、回転電機を発電用として使用する場合は、第1軸線L1および第2軸線L2を、前記視線より見た場合に、中心線Cの垂線Dに対して-θ方向に傾斜して交差するように配置させることが望ましい。"