"非晶性ポリエステル系樹脂からなる最外層、融点が135~170°CのポリプロピレンPPからなる中間層、および凝集破壊性を有するイージーピール層からなる最内層を有する、厚み40~60μmの積層フィルムであり、当該フィルムの10モジュラスが0.9MPa以上であることを特徴とする深絞り成形用フィルム。非晶性ポリエステル樹脂がポリエチレンテレフタレートグリコール樹脂PETGである請求項1に記載の深絞り成形用フィルム。高密度ポリプロピレンPP層の厚みが、積層フィルム全体の厚みの15~60の範囲である請求項1または2に記載の深絞り成形用フィルム。少なくとも1層のポリアミド樹脂PAからなる層を含む請求項1~3のいずれかに記載の深絞り成形用フィルム。少なくとも1層のエチレン-酢酸ビニル共重合体けん化物EVOHからなる層を含む請求項1~4のいずれかに記載の深絞り成形用フィルム。少なくとも1層のエチレン-酢酸ビニル共重合体EVAなる層またはポリエチレンPEからなる層を含む請求項1~5のいずれかに記載の深絞り成形用フィルム。少なくとも1層の接着樹からなる層を有する請求項1~6のいずれかに記載の深絞り成形用フィルム。イージーピール層のイージーピール強度が25°Cで0.8~5.0N/15mm幅の範囲である請求項1~7のいずれかに記載の深絞り成形用フィルム。請求項1~8のいずれかに記載の深絞り成形用フィルムにより形成されることを特徴とする深絞り包装体用底材。請求項9に記載の底材を使用してなることを特徴とする深絞り包装体。本発明は、従来技術の上記問題点を解決しようとするものであり、本発明の解決課題は、透明性、光沢を損なうことなく、ヒートシール部が硬く、パック直後のカールが良好な深絞り成形用フィルム、深絞り包装体用底材、および深絞り包装体を提供することにある。本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討した結果、特定の構成を採用すれば、上記課題を容易に解決できることを見いだし、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の要旨は、非晶性ポリエステル系樹脂からなる最外層、融点が135~170°CのポリプロピレンPPからなる中間層、および凝集破壊性を有するイージーピール層からなる最内層を有する、厚み40~60μmの積層フィルムであり、当該フィルムの10モジュラスが0.9MPa以上であることを特徴とする深絞り成形用フィルム、当該深絞り成形用フィルムにより形成される深絞り包装体用底材、および当該底材を使用してなる深絞り包装体に存する。本発明の深絞り用フィルムによれば、透明性、光沢を損なうことなく、ヒートシール部が硬く、カールが良好な深絞り成形用フィルム、深絞り包装体用底材、および深絞り包装体を提供することができ、本発明の工業的価値は高い。また、本発明の深絞り包装体は本発明のフィルムからなるため、本発明であれば光沢性本発明の積層フィルムは、最外層として非晶性ポリエステル系樹脂層、中間層として融点が135~170°CのポリプロピレンPP層、および最内層として凝集破壊性を有するイージーピール層を少なくとも有するものである。本発明のフィルムの最外層を構成する非晶性ポリエステル樹脂とは、例えば、多価アルコール成分100モル中に1,4-シクロヘキサンジメタノール成分が5モル以上含まれるポリエステル樹脂である。非晶化度を高める観点からは、1,4-シクロヘキサンジメタノール成分を10モル以上、さらには12モル以上、特に15モル以上含むことが望ましい。一方、1,4-シクロヘキサンジメタノール成分が多すぎると、フィルムの衝撃強度が低下してしまうため、上限は50モルとすることが好ましく、47モル以下とすることがより好ましく、45モル以下とすることがさらに好ましい。本発明のフィルムでは、耐破れ性、衝撃強度、耐熱性などを考慮すれば、非晶性ポリエステル樹脂を構成するユニット100モル中にエチレンテレフタレートユニットが通常50モル以上、好ましくは55モル以上、さらに好ましくは60モル以上となるように選択する。したがって、多価カルボン酸成分100モル中にテレフタル酸成分テレフタル酸またはそのエステルから形成される成分を50モル以上、多価アルコール成分100モル中にエチレングリコール成分を50モル以上、好ましくは55モル以上、さらに好ましくは60モル以上であって95モル以下、好ましくは90モル以下、さらに好ましくは88モル以下の範囲で含有させる。上記多価アルコール成分を形成するための多価アルコール類としては、上述した1,4-シクロヘキサンジメタノールとエチレングリコールの他に、1,3-プロパンジオール、トリエチレングリコール、1,4-ブタンジオール、1,6-ヘキサンジオール、3-メチル-1,5-ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、2-メチル-1,5-ペンタンジオール、2,2-ジエチル-1,3-プロパンジオール、1,9-ノナンジオール、1,10-デカンジオールなどのアルキレングリコール、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ジエチレングリコール、ダイマージオール、ポリオキシテトラメチレングリコール、ポリエチレングリコール、ビスフェノール化合物またはその誘導体のアルキレンオキサイド付加物なども併用できる。また、多価カルボン酸成分を形成するための多価カルボン酸類としては、上述のテレフタル酸およびそのエステルの他に、芳香族ジカルボン酸、脂肪族ジカルボン酸およびそれらのエステル形成誘導体などが利用できる。芳香族ジカルボン酸としては、例えば、イソフタル酸、ナフタレン-1,4-ジカルボン酸、ナフタレン-2,6-ジカルボン酸、5-ナトリウムスルホイソフタル酸などが挙げられる。またこれらの芳香族ジカルボン酸やテレフタル酸のエステル誘導体としてはジアルキルエステル、ジアリールエステルなどの誘導体が挙げられる。脂肪族ジカルボン酸としては、グルタル酸、アジピン酸、セバシン酸、アゼライン酸、シュウ酸、コハク酸などや、通常ダイマー酸と称される脂肪族ジカルボン酸が挙げられる。さらに、p-オキシ安息香酸などのオキシカルボン酸、無水トリメリット酸、無水ピロメリット酸などの多価カルボン酸を必要に応じて併用してもよい。この他、多価アルコール類、多価カルボン酸類ではないが、ε-カプロラクトンに代表されるラクトン類も一部使用してもよい。ラクトン類は、開環して両端にエステル結合を有するユニットとなるものであり、1つのラクトン類由来のユニットが、カルボン酸成分であり、かつ、アルコール成分であると考えることができる。よって、ラクトン類を用いる場合、1,4-シクロヘキサンジメタノール成分量や、他の多価アルコール成分の量は、フィルムの全多価アルコール成分量に、ラクトン類由来のユニット量を加えた量を100モルとして計算する。また、各多価カルボン酸成分の量を計算する際も、フィルムの全多価カルボン酸成分量に、ラクトン類由来のユニット量を加えた量を100モルとする。例えば、ジオール成分が1,4-シクロヘキサンジメチルアルコールおよびエチレングリコールからなり、ジカルボン酸酸成分がテレフタル酸からなるポリエチレンテレフタレートグリコール樹脂PETGは、本発明の非晶性ポリエステル樹脂として好適に使用できる。非晶性ポリエステル樹脂層の厚みは特に限定されるものではないが、総厚みの通常10以上、好ましくは15以上、さらに好ましくは20以上であり、かつ60以下、好ましくは50以下、さらに好ましくは40以下である。厚みが10以上あれば、包装体のフランジ部におけるカールの発生を抑えられ、良好な見栄えが得られ、また上限を60とすることにより、良好な深絞り成形性を維持できる。本発明のフィルムは、フィルムに硬さを付与する目的で、非晶性ポリエステル樹脂層とイージーピール層との間に中間層としてPP層を配設する。中間層で使用するPPの種類は特に限定はされないが、融点が135°C以上、好ましくは140°C以上、さらに好ましくは143°C以上であり、かつ170°C以下、好ましくは165°C以下、さらに好ましくは160°C以下のものを用いる。PPの融点が135°C以上であれば、ヒートシール時にフィルムが柔軟化してフランジ部のカールが悪くなることを防止できる。また、PPの融点が170°C以下であれば、良好な深絞り成型性を付与することができる。PP層の厚みは、フィルムに硬さを付与し得る程度であれば特に制限はないが、フィルム全体の厚みに対し、通常15以上、好ましくは20以上、さらに好ましくは25以上であり、かつ通常60以下、好ましくは55以下、さらに好ましくは50以下である。PP層の厚み比が10以上あれば、フランジ部のカールが悪くなることを防止でき、また上限を60とすることにより良好な深絞り成形性が得られるPP層には、透明性を付与する目的で、石油樹脂類を含有させることができる。石油樹脂類の含有量は、PP層を構成する樹脂全体の質量に対し、通常5質量以上、好ましくは7質量以上、さらに好ましくは10質量以上であり、かつ通常30質量以下、好ましくは25質量以下、さらに好ましくは20質量以下である。石油樹脂類の含有量が5質量以上であれば、良好な透明性が得られ、また石油樹脂類の含有量を30質量以下に抑えることにより、良好な製膜性が得られる。上記石油樹脂類としては、例えば、シクロペンタジエンまたはその二量体等のような脂環式石油樹脂、C9成分のような芳香族石油樹脂、脂環式石油樹脂と芳香族石油樹との共重合系石油樹脂、β-ピネンからのテルペン樹脂、テルペン-フェノール樹脂などのようなテルペン樹脂、ガムロジン、ウッドロジン等のようなロジン樹脂、グリセリンやペンタエリスリトロール等で変性したエステル化ロジン樹脂等が例示できる。上記石油樹脂類は色調や熱安定性、相溶性といった面から水素添加誘導体を用いることが好ましい。また、石油樹脂類は、主に分子量により種々の軟化温度を有するものが得られるが、軟化温度が100°Cから150°Cまで、好ましくは110°Cから140°C間での範囲にあるものが好適に使用される。石油樹脂類は、具体的には、三井化学株の商品名ハイレッツ、ペトロジン、荒川化学工業株の商品名アルコン、ヤスハラケミカル株の商品名クリアロン、出光石油化学株の商品名アイマーブ、トーネックス株の商品名エスコレッツ等の市販品を用いることができる。また、PP層には、透明性を付与する目的で、ベンジリデンソルビトールやベンジリデンソルビトール、ビスp-メチルベンジリデンソルビトール、ビスp-エチルベンジリデンソルビトール等のベンジリデンソルビトール誘導体を含有させることができる。ベンジリデンソルビトールまたはベンジリデンソルビトール誘導体の含有量は、PP層を構成する樹脂全体の質量に対し、通常1,000質量ppm以上、好ましくは2,000質量ppm以上、さらに好ましくは3,000質量ppm以上であり、かつ通常50,000質量ppm以下、好ましくは40,000質量ppm以下、さらに好ましくは30,000質量ppm以下である。ベンジリデンソルビトールまたはその誘導体の含有量を1,000質量ppm以上とすることにより、良好な透明性が得られ、また上限を50,000質量ppmとすることにより、良好な製膜性が得られる。また、PP層には透明性を付与する目的で、カルボン酸金属塩を含有させることができる。カルボン酸金属塩の含有量は、高密度ポリエチレン層を構成する樹脂全体の質量に対し、通常1,000質量ppm以上、好ましくは2,000質量ppm以上、さらに好ましくは3,000質量ppm以上であり、通常50,000質量ppm以下、好ましくは40,000質量mmp以下、さらに好ましくは30,000ppm以下である。カルボン酸金属塩の含有量を1,000質量ppm以上とすることにより良好な透明性が得られ、また、上限を50,000質量ppmとすることにより、良好な製膜性が得られる。PP層で使用可能なカルボン酸金属塩としては、例えば、安息香酸、シュウ酸、リン酸のナトリウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、等が挙げられる。本発明のフィルムは、耐ピンホール性と深絞り成形性とを付与する目的で、中間層に少なくとも1層のPA層を配設することができる。PA層で用いられるPAは、特に限定されないが、耐ピンホール性の観点からはナイロン系樹脂Nyを用いることが好ましい。Nyとしては、例えば、6ナイロン、66ナイロン、69ナイロン、6-66ナイロン、12ナイロン、11ナイロン、610ナイロン、612ナイロン、6I-6Tナイロン、MXD6ナイロン等の縮合単位の重合体またはこれら2種以上との共重合体、さらにはこれらの混合物を挙げることができる。これらの中でも6ナイロンや6-66ナイロンを用いることが好ましい。中間層としてPA層を配設する場合、PA層の厚みは通常2μm以上、好ましくは3μm以上、さらに好ましくは5μm以上であり、かつ通常25μm以下、好ましくは20μm以下、さらに好ましくは15μm以下である。PA層の厚みの下限値を2μmとすることにより、良好な耐ピンホール性が得られ、また上限値を25μmとすることにより深絞り包装機での良好なカット性が得られる。中間層には酸素バリアー性を付与する目的で、EVOH層を配設することができる。EVOH層で用いられるEVOHのエチレン含有率は特に限定されるものではないが、製膜安定性の観点から32~47モルの範囲であることが好ましく、38~44モルの範囲であることがさらに好ましい。また、EVOHのケン化度は通常90以上であり、95モル以上のものが望ましい。EVOHのエチレン含有率およびケン化度を上記範囲に保つことにより、本発明のフィルムの共押出性、フィルムの強度を良好なものとすることができる。EVOH層を配設する場合、EVOH層の厚みは通常3μm以上、好ましくは5μm以上、さらに好ましくは8μm以上であり、かつ通常20μm以下、好ましくは18μm以下、さらに好ましくは15μm以下である。EVOH層の厚みの下限値を3μmとすることにより十分な酸素バリアー性が得られ、また上限値を20μmとすることによりフィルムの共押出性を悪化することもなく、かつ良好なフィルム強度を保持できる。また、中間層には柔軟性を付与する目的でエチレン-酢酸ビニル共重合体EVA層や第2のポリエチレンPE層を配設することもできる。EVAのエチレン含有率は特に限定されるものではないが、製膜安定性の観点から1.5~20モルの範囲であることが好ましく、3~15モルの範囲であることがさらに好ましい。中間層にPE層を配設する場合、第2のPE層で使用されるPEは特に限定はない。例えば、低密度ポリエチレンLDPE、直鎖状低密度ポリエチレンLLDPE、高密度ポリエチレンHDPEまたはそれらをブレンドしたものを使用することができる。本発明のフィルムのイージーピール層EP層を構成する樹脂は、凝集破壊性を有する樹脂であれば特に限定されない。そのような樹脂として、例えば、LLDPEとポリブテンのブレンド、EVAとPPのブレンド、PPとLDPEのブレンド、PPとアイオノマーのブレンド、PPとEAAのブレンド、PPとEMMAのブレンド等が挙げられる。中でもLLDPEとポリブテンのブレンドや、PPとLDPEのブレンドを好適に用いることができる。EP層の厚みは、製膜性および剥離外観性の観点から、通常2μm以上、好ましくは3μm以上、さらに好ましくは4μm以上であり、かつ通常15μm以下、好ましくは12μm以下、さらに好ましくは10μm以下とする。EP層の厚みを2μm以上とすることにより、安定した製膜性が得られ、またEP層の厚みを15μm以下にすることにより剥離時に毛羽立ちや膜残りが発生し難くすることができ、良好な剥離外観が得られる。EP層のイージーピール強度は、剥離したときに剥離面で凝集破壊が起こり、かつ剥離面が毛羽立たない程度の強度であればよく、例えば、25°Cで通常0.8N/15mm幅以上、好ましくは1.0N/15mm幅以上、さらに1.2N/15mm幅以上であり、通常5.0N/15mm幅以下、好ましくは4.5N/15mm幅以下、さらに好ましくは4.0N/15mm幅以下である。本発明のフィルムは、最外層非晶性ポリエステル樹脂層と中間層との間、または最内層EP層と中間層との間に少なくとも1層を配設することができる。また、層間接着強度をより高める観点からは中間層のEVOH層とPP層の間、またはPA層とPP層との間、非晶性ポリエステル樹脂層とPP層の間、非晶性ポリエステル樹脂層とEVOH層との間、非晶性ポリエステル樹脂層とPA層との間に配設させることが好ましい。接着樹脂層で使用される接着樹脂は、非晶性ポリエステル層、EP層、および中間層を構成する各種の樹脂層PP層、EVOH層、PA層、PE層を必要な強度で接着できれば特に限定されない。好ましくは不飽和カルボン酸またはその誘導体で変性されたポリオレフィン系樹脂である。不飽和カルボン酸としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、クロトン酸、イタコン酸、シトラコン酸等が挙げられる。また接着樹脂として、前記不飽和カルボン酸のエステルや無水物も用いることができ、さらに誘導体としてアクリル酸メチル、メタクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸プロピル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸ブチル、酢酸ビニル、グリシジルアクリレート、グリシジルメタクリレート、アクリルアミド、メタクリルアミド、アクリル酸ナトリウム等を用いることができる。市販の接着樹脂としては、例えば、三井化学株製、商品名アドマーが挙げられ、これらを好適に使用することができる。中でもPP層、PE層、EVOH層および非晶性ポリエステル層を接着させる場合には、特殊ポリオレフィンベースのものが有用であり、さらにEVOH層、PP層およびPE層を接着させる場合には、LLDPEタイプまたはPPタイプのものを好適に使用することができる。本発明のフィルムは、本発明の効果を著しく阻害しない範囲内で、成形加工性、生産性等の諸性質を改良調整する目的で、シリカ、タルク、カオリン、炭酸カルシウム等の無機粒子、酸化チタン、カーボンブラック等の顔料、難燃剤、耐候性安定剤、耐熱安定剤、帯電防止剤、溶融粘度改良剤、架橋剤、滑剤、核剤、可塑剤、老化防止剤などの添加剤を適宜添加できる。本発明のフィルムは、140°C、チャック間距離が300mm、試験片幅が10mm、試験速度が10m/分におけるモジュラスが0.9MPa以上、好ましくは1.0MPa以上、さらに好ましくは1.1MPa以上である。モジュラスが0.9MPa以上であれば、ヒートシール部が硬く、パック直後のカールが良好になり、見栄えがよくなる。本発明のフィルムにおいて、上記モジュラス試験値は、例えば、中間層のPP層の厚みを6μm以上とし、かつフィルム全体の厚みを40μm以上に調整することにより0.9MPa以上にすることができる。本発明のフィルムの層構成は、最外層として非晶性ポリエステル樹脂層、最内層としてEP層、中間層にPP層を配すれば、その他の層の層構成は特に制限されない。例えば、非晶性ポリエステル樹脂層A、PA層B、EVOH層C、PP層D、第PE層E、EP層F、および接着樹脂層Gで表した場合、以下の層構成を形成することができる。1A/G/B/C/G/D/F2A/G/C/B/G/D/F3A/G/B/C/B/G/D/F4A/G/B/C/G/D/E/F5A/G/C/B/G/D/E/F6A/G/B/C/B/G/D/E/F7A/G/B/C/G/E/D/F8A/G/C/B/G/E/D/F9A/G/B/C/B/G/E/D/F10A/G/B/G/D/F11A/G/C/G/D/F12A/G/D/F上記のうち、好ましい層構成は1、2、7または8であり、さらに好ましくは1または2である。本発明のフィルムは、非晶性ポリエステル樹脂層と、EP層と、その中間に形成される中間層PP層、PA層、EVOH層、EVA層、PE層、接着層等とを同時または逐次的に積層して作製することができる。すなわち、本発明のフィルムは、Tダイ法、チューブラ法など既存の方法により、ダイを備えた押出機を用いて共押出しすることによって非晶性ポリエステル樹脂層、EP層および中間層を同時に積層する方法である。また、本発明のフィルムは、各層を構成する樹脂を別々にシート化した後にプレス法やロールニップ法などを用いて積層して逐次的に作製することもできる。本発明のフィルムは、成形することにより深絞り包装体に用いることができる。特に本発明のフィルムを深絞り包装体の底材として用いる場合、良好な深絞り包装体を得ることができる。本発明の深絞り包装体の蓋材は、本発明の複合フィルムのイージーピール性が得られれば特に制限はない。例えば、延伸ポリプロピレン樹脂層と透明蒸着ポリエチレンテレフタレート系樹脂と直鎖状低密度ポリエチレンLLDPE層をラミネートした蓋材や延伸ポリエチレンテレフタレート樹脂と共押出フィルムEVOH,Nyを含み,LLDPEをシール層としたフィルムをラミネートした蓋材を挙げることができる。本発明のフィルムを深絞り包装体用底材として用いる場合、例えば、本発明のフィルムを深絞り成形型で所望の形状および大きさに成形した後フィルム供給工程およびフィルム成形工程、その中にスライスハム等の内容物を充填し内容物充填工程、さらにその上から蓋材フィルムでシールして蓋材フィルム供給工程およびシール工程、真空包装し真空包装工程、冷却し冷却工程、カットすることにより切断工程、深絞り包装体を作製することができる。以下、本発明の実施例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。実施例1:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例1とした。PETG20μm/接着樹脂5μm/Ny15μm/EVOH110μm/接着樹脂5μm/PP120μm/EP15μmPETG:イーストマンケミカル社製PETG接着樹脂:三井化学製アドマーNy1:ディーエスエムジャパンエンジニアリングプラスチック製ノバミッド66Ny比率15の6-66共重合NyEVOH1:クラレ製エバール38molタイプPP:日本ポリプロ製ノバテックPPランダムコポリマー,融点144°Cにリン酸エステルを1000ppm添加EP1:LLDPE60とポリブテン40のブレンドLLDPE:日本ポリエチレン製ノバテックLLポリブテン:三井化学製タフマー実施例2:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例2とした。PETG20μm/接着樹脂5μm/EVOH210μm/Ny25μm/接着樹脂5μm/PP220μm/EP25μmNy2:ディーエスエムジャパンエンジニアリングプラスチック製ノバミッド6NyEVOH2:クラレ製エバール44molタイプPP2:日本ポリプロ製ウインテックランダムコポリマー,融点135°CEP2:LDPE60とランダムコポリマーPP40のブレンドLDPE:日本ポリエチレン製ノバテックLDランダムコポリマーPP:日本ポリプロ製ノバテックPP実施例3:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例3とした。PETG15μm/接着樹脂5μm/Ny25μm/EVOH110μm/Ny25μm/接着樹脂5μm/PP320μm/EP25μmPP3:日本ポリプロ製ノバテックPPランダムコポリマー,融点145°C実施例4:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例4とした。PETG15μm/接着樹脂5μm/Ny15μm/EVOH110μm/接着樹脂5μm/PP415μm/EP25μmPP4:日本ポリプロ製ノバテックPPホモポリマー,融点163°C実施例5:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例5とした。PETG20μm/接着樹脂5μm/Ny15μm/EVOH110μm/接着樹脂5μm/PP520μm/EP15μmPP5:日本ポリプロ製ノバテックPPランダムコポリマー,融点145°Cにジベンジリデンソルビトールを5,000質量ppm添加比較例1:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、実施例5とした。PETG20μm/接着樹脂5μm/EVOH110μm/Ny15μm/接着樹脂5μm/EVA120μm/EP25μmEVA1:日本ポリエチレン製ノバテックEVA比較例2:全層共押出による下記層構成のフィルムを得て、比較例2とした。PETG20μm/接着樹脂5μm/Ny15μm/EVOH110μm/接着樹脂5μm/HDPE20μm/EP15μmHDPE:日本ポリエチレン製ノバテックHD比較例3:最外層をNyに変更した以外は、実施例1と同様の方法で下記層構成のフィルムを得た。Ny15μm/接着樹脂5μm/Ny15μm/EVOH110μm/接着樹脂5μm/PP120μm/EP25μm[パックサンプルの作製]深絞り包装機大森機械工業社製FV6300によって、直径95mmのスライスハム40gを真空包装した。パック品の大きさは縦100mm、横80mmである。使用した蓋材の構成は下記のとおりである。なお、//はドライラミネート法による接着を表す。OPP30μm//透明蒸着PET12μm//LLDPE40μmOPP:OPU-1トーセロ社製二軸延伸品透明蒸着PET:VM-PET東洋メタライジング製蒸着PETLLDPE:L-6102東洋紡[評価方法]<ヒートシール部カール>パックサンプル作成後、5分以内に、ヒートシール部がフラットのものを○,5mm以上カールしているものを×とした。<モジュラス測定方法>チャック間距離:300mm;試験片幅:10mm;試験速度:10mm/分で測定した10モジュラスが0.9MPaのものを○、0.9MPa未満のものを×とした。表1より、実施例1から5は、包装体のヒートシール部のカールがほとんどなく、モジュラス値も0.9MPaを超えており、ヒートシール部が硬いため、手触り感が良く、ラベルを貼り付ける際にパック品が整列させやすかった。これに対し、比較例1および2はモジュラス値が0.9MPaを下回っており、軟らかいため、包装ラインのラベラーで包装体がうまく整列せず、ラベルが貼りにくい問題があった。また比較例3はPETGが無いため、ヒートシール部のカールが悪く見栄えが悪かった。"