"光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズ群と、正屈折力を有する第2レンズ群と、正屈折力を有する第3レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、少なくとも前記第1レンズ群および前記第2レンズ群がそれぞれ光軸に沿って移動するズームレンズであって、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズと、正屈折力を有する第2レンズとからなり、前記第2レンズが非球面を有するプラスチックレンズであり、前記第2レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第3レンズと、第4レンズと、第5レンズとからなり、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうちいずれか一方が負レンズであって他方が正レンズであり、前記第3レンズ群は、正屈折力を有する第6レンズからなり、以下の条件式をそれぞれ満足することを特徴とするズームレンズ。1.50<-f1/fw<2.520.4<-f1/fL2<0.8n2×n2×ν2<77.0但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、fL2:前記第2レンズの焦点距離、n2:前記第2レンズの屈折率、ν2:前記第2レンズのアッベ数。前記第2レンズ群の焦点距離をf2とし、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうち前記負レンズである方の焦点距離をfLnとしたとき、次式1.89<f2/-fLn<2.85の条件を満足することを特徴とする請求項1に記載のズームレンズ。前記第6レンズにおける最も像側のレンズ面の曲率半径をRbとし、前記第6レンズにおける最も物体側のレンズ面の曲率半径をRaとしたとき、次式-1.8<RbRa/Rb-Ra<0.1の条件を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のズームレンズ。前記第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、次式0.9<-f1/f2<1.4の条件を満足することを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第1レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径をRdとし、前記第1レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径をRcとしたとき、次式-1.2<RdRc/Rd-Rc<-0.1の条件を満足することを特徴とする請求項1から4のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第1レンズにおける物体側のレンズ面から前記第2レンズにおける像側のレンズ面までの光軸上の距離をΣD1としたとき、次式0.30<ΣD1/-f1<0.50の条件を満足することを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第6レンズが非球面を有していることを特徴とする請求項1から6のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第6レンズがプラスチックレンズであることを特徴とする請求項1から7のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第3レンズのアッベ数をν3としたとき、次式48.0<ν3の条件を満足することを特徴とする請求項1から8のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第3レンズが非球面を有していることを特徴とする請求項1から9のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第4レンズと前記第5レンズとが貼合せレンズであることを特徴とする請求項1から10のいずれか一項に記載のズームレンズ。前記第3レンズ群を光軸に沿って移動させることにより、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングが行われることを特徴とする請求項1から11のいずれか一項に記載のズームレンズ。物体の像を所定の面上に結像させるズームレンズを備えた光学機器であって、前記ズームレンズが請求項1から12のいずれか一項に記載のズームレンズであることを特徴とする光学機器。光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第1レンズ群と、正屈折力を有する第2レンズ群と、正屈折力を有する第3レンズ群とを配置するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、少なくとも前記第1レンズ群および前記第2レンズ群がそれぞれ光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズと、正屈折力を有する第2レンズとからなり、前記第2レンズが非球面を有するプラスチックレンズであり、前記第2レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第3レンズと、第4レンズと、第5レンズとからなり、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうちいずれか一方が負レンズであって他方が正レンズであり、前記第3レンズ群は、正の屈折力を有する第6レンズからなり、以下の条件式をそれぞれ満足するようにしたことを特徴とするズームレンズの製造方法。1.50<-f1/fw<2.520.4<-f1/fL2<0.8n2×n2×ν2<77.0但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、fL2:前記第2レンズの焦点距離、n2:前記第2レンズの屈折率、ν2:前記第2レンズのアッベ数。しかしながら、このような従来のズームレンズでは、小型化、軽量化、および低コスト化を達成しているが、画角が狭く、変倍比が低いものであった。本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、広画角、高変倍比を有しながら、小型、低コストで良好な結像性能を有するズームレンズ、光学機器、およびズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。このような目的達成のため、本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズ群と、正屈折力を有する第2レンズ群と、正屈折力を有する第3レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、少なくとも前記第1レンズ群および前記第2レンズ群がそれぞれ光軸に沿って移動するズームレンズであって、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズと、正屈折力を有する第2レンズとからなり、前記第2レンズが非球面を有するプラスチックレンズであり、前記第2レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第3レンズと、第4レンズと、第5レンズとからなり、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうちいずれか一方が負レンズであって他方が正レンズであり、前記第3レンズ群は、正屈折力を有する第6レンズからなり、以下の条件式をそれぞれ満足している。1.50<-f1/fw<2.520.4<-f1/fL2<0.8n2×n2×ν2<77.0但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、fL2:前記第2レンズの焦点距離、n2:前記第2レンズの屈折率、ν2:前記第2レンズのアッベ数。なお、上述のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群の焦点距離をf2とし、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうち前記負レンズである方の焦点距離をfLnとしたとき、次式1.89<f2/-fLn<2.85の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第6レンズにおける最も像側のレンズ面の曲率半径をRbとし、前記第6レンズにおける最も物体側のレンズ面の曲率半径をRaとしたとき、次式-1.8<RbRa/Rb-Ra<0.1の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、次式0.9<-f1/f2<1.4の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第1レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径をRdとし、前記第1レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径をRcとしたとき、次式-1.2<RdRc/Rd-Rc<-0.1の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第1レンズにおける物体側のレンズ面から前記第2レンズにおける像側のレンズ面までの光軸上の距離をΣD1としたとき、次式0.30<ΣD1/-f1<0.50の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第6レンズが非球面を有していることが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第6レンズがプラスチックレンズであることが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第3レンズのアッベ数をν3としたとき、次式48.0<ν3の条件を満足することが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第3レンズが非球面を有していることが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第4レンズと前記第5レンズとが貼合せレンズであることが好ましい。また、上述のズームレンズにおいて、前記第3レンズ群を光軸に沿って移動させることにより、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングが行われることが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の面上に結像させるズームレンズを備えた光学機器であって、前記ズームレンズが本発明に係るズームレンズであることを特徴とする。また、本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第1レンズ群と、正屈折力を有する第2レンズ群と、正屈折力を有する第3レンズ群とを配置するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍時に、少なくとも前記第1レンズ群および前記第2レンズ群がそれぞれ光軸に沿って移動し、前記第1レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズと、正屈折力を有する第2レンズとからなり、前記第2レンズが非球面を有するプラスチックレンズであり、前記第2レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第3レンズと、第4レンズと、第5レンズとからなり、前記第4レンズおよび前記第5レンズのうちいずれか一方が負レンズであって他方が正レンズであり、前記第3レンズ群は、正屈折力を有する第6レンズからなり、以下の条件式をそれぞれ満足するようにしている。1.50<-f1/fw<2.520.4<-f1/fL2<0.8n2×n2×ν2<77.0但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離、fw:前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、fL2:前記第2レンズの焦点距離、n2:前記第2レンズの屈折率、ν2:前記第2レンズのアッベ数。本発明によれば、広画角、高変倍比を有しながら、小型、低コストで良好な結像性能を得ることができる。以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。本願に係るズームレンズを備えたデジタルスチルカメラCAMが図13に示されている。なお図13において、aはデジタルスチルカメラCAMの正面図を、bはデジタルスチルカメラCAMの背面図をそれぞれ示す。図13に示すデジタルスチルカメラCAMは、不図示の電源釦を押すと、撮影レンズZLの不図示のシャッタが開放されて、撮影レンズZLで被写体物体からの光が集光され、像面I例えば、図1を参照に配置された不図示の撮像素子例えば、CCDやCMOS等に結像される。撮像素子に結像された被写体像は、デジタルスチルカメラCAMの背後に配置された液晶モニターMに表示される。撮影者は、液晶モニターMを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦B1を押し下げて被写体像を撮像素子で撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。撮影レンズは、後述の実施形態に係るズームレンズZLで構成されている。また、デジタルスチルカメラCAMには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部D、撮影レンズズームレンズZLを広角端状態Wから望遠端状態Tにズーミング変倍する際のワイドW-テレT釦B2、およびデジタルスチルカメラCAMの種々の条件設定等に使用するファンクション釦B3等が配置されている。ズームレンズZLは、例えば図1に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズ群G1と、正屈折力を有する第2レンズ群G2と、正屈折力を有する第3レンズ群G3とを有して構成される。また、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、少なくとも第1レンズ群G1および第2レンズ群G2がそれぞれ光軸に沿って移動するようになっている。なお、ズームレンズZLと像面Iとの間には、ローパスフィルタや赤外カットフィルタ等から構成されるフィルタ群FLが配設される。また、第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第1レンズL1と、正屈折力を有する第2レンズL2とから構成され、第2レンズL2が非球面を有するプラスチックレンズとなっている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第3レンズL3と、第4レンズL4と、第5レンズL5とから構成され、第4レンズL4および第5レンズL5のうちいずれか一方が負レンズであって他方が正レンズとなっている。第3レンズ群G3は、正屈折力を有する第6レンズL6から構成される。このような構成のズームレンズZLにおいて、第1レンズ群G1の焦点距離をf1とし、ズームレンズZLの広角端状態における焦点距離をfwとしたとき、次の条件式1で表される条件を満足している。1.50<-f1/fw<2.52...1本実施形態のズームレンズZLは、第1レンズ群G1を、物体側から順に、負レンズと正レンズのみから構成することで、広角端状態におけるコマ収差、非点収差、像面湾曲、および歪曲収差を補正することができるとともに、望遠端状態における球面収差を補正することができる。また、第1レンズ群G1が少ないレンズ枚数の構成であるため、ズームレンズの軽量化、低コスト化に効果的であるとともに、ズームレンズZLの沈胴状態における厚みを小さくすることができる。また、第1レンズ群G1中の正レンズ、すなわち第2レンズL2にプラスチックレンズを使用することで、軽量化、低コスト化の面でより好ましい形態となる。なお、この第2レンズL2は非球面を有していることが望ましい。第2レンズL2のレンズ面を非球面とすることにより、広角端状態におけるコマ収差、非点収差、および像面湾曲を補正することができるとともに、望遠端状態における球面収差を補正することができる。また、第2レンズ群G2を、正レンズと、正レンズと、負レンズ凹レンズのみから構成することで、球面収差およびコマ収差を補正することができる。また、第2レンズ群G2が少ないレンズ枚数の構成であるため、ズームレンズの軽量化、低コスト化に効果的であるとともに、ズームレンズZLの沈胴状態における厚みを小さくすることができる。また、条件式1を満足することで、光学系の全長を小さくしながら、広角化を行い、良好な収差補正を行うことができる。このように、本実施形態によれば、広画角、高変倍比を有しながら、小型、低コストで良好な結像性能を有するズームレンズZLおよび、これを備えた光学機器デジタルスチルカメラCAMを得ることが可能になる。ここで、条件式1は、第1レンズ群G1の屈折力を適切な範囲に規定するための条件式である。条件式1の下限値を下回る条件である場合、歪曲収差の補正が困難となり好ましくない。一方、条件式1の上限値を上回る条件である場合、第1レンズ群G1の屈折力が小さくなり、ペッツバール和が増大するため、非点収差、像面湾曲の補正が困難となる。また、変倍時における光学系の全長が大きくなってしまうため、好ましくない。また、広角化を達成することが困難となるため、好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式1の下限値を1.85にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式1の下限値を2.20にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式1の上限値を2.48にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式1の上限値を2.44にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第2レンズL2の焦点距離をfL2としたとき、次の条件式2で表される条件を満足することが好ましい。0.4<-f1/fL2<0.8...2条件式2は、プラスチックレンズである第2レンズL2の屈折力を適切な範囲に規定するための条件式である。条件式2の下限値を下回る条件である場合、球面収差の補正が困難となり、好ましくない。一方、条件式2の上限値を上回る条件である場合、非点収差および像面湾曲の補正が困難となる。また、プラスチックレンズの温度変化に伴う焦点移動や性能の劣化が大きくなり、好ましくない。条件式2を満足することで、温度変化による影響を小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式2の下限値を0.45にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式2の下限値を0.5にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式2の上限値を0.73にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式2の上限値を0.65にすることが望ましい。また、第2レンズL2については、第2レンズL2のd線波長λ=587.6nmに対する屈折率をn2とし、第2レンズL2のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をν2としたとき、次の条件式3で表される条件を満足することが好ましい。n2×n2×ν2<77.0...3条件式3は、第2レンズL2の屈折率とアッベ数を適切な範囲に規定するための条件式である。条件式3の上限値を上回る条件である場合、高変倍化に伴い増大する軸上色収差を補正することが困難となり、好ましくない。また、広角端状態における像面湾曲が増大するため、好ましくない。条件式3を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式3の下限値を73.0にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式3の下限値を70.0にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第2レンズ群G2の焦点距離をf2とし、第4レンズL4および第5レンズL5のうち負レンズである方の焦点距離をfLnとしたとき、次の条件式4で表される条件を満足することが好ましい。1.89<f2/-fLn<2.85...4条件式4は、第2レンズ群G2の焦点距離に対する第4レンズL4および第5レンズL5のうち負レンズである方の焦点距離の比を規定するための条件式である。条件式4の下限値を下回る条件である場合、望遠端状態における球面収差が補正不足となり、好ましくない。一方、条件式4の上限値を上回る条件である場合、望遠端状態における球面収差が補正過剰となり、好ましくない。条件式4を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式4の下限値を1.94にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式4の下限値を1.99にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式4の上限値を2.78にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式4の上限値を2.70にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第6レンズL6における最も像側のレンズ面の曲率半径をRbとし、第6レンズL6における最も物体側のレンズ面の曲率半径をRaとしたとき、次の条件式5で表される条件を満足することが好ましい。-1.8<RbRa/Rb-Ra<0.1...5条件式5は、第3レンズ群G3の形状に関して適切な範囲を規定するための条件式である。条件式5の下限値を下回る条件である場合、コマ収差、非点収差、および像面湾曲の補正が困難となり、好ましくない。一方、条件式5の上限値を上回る条件である場合、非点収差、像面湾曲、および広角端状態における歪曲収差の補正が困難となり、好ましくない。条件式5を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式5の下限値を-1.5にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式5の下限値を-1.2にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式5の上限値を-0.4にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式5の上限値を-0.7にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第2レンズ群G2の焦点距離をf2としたとき、次の条件式6で表される条件を満足することが好ましい。0.9<-f1/f2<1.4...6条件式6は、第2レンズ群G2の焦点距離に対する第1レンズ群G1の焦点距離の比を規定するための条件式である。条件式6の下限値を下回る条件である場合、広角端状態における歪曲収差の補正が困難となり、好ましくない。一方、条件式6の上限値を上回る条件である場合、第2群レンズG2の屈折力が強くなり、球面収差およびコマ収差の補正が困難となる。条件式6を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式6の下限値を1.0にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式6の下限値を1.1にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式6の上限値を1.38にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式6の上限値を1.35にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第1レンズL1における像側のレンズ面の曲率半径をRdとし、第1レンズL1における物体側のレンズ面の曲率半径をRcとしたとき、次の条件式7で表される条件を満足することが好ましい。-1.2<RdRc/Rd-Rc<-0.1...7条件式7は、第1レンズL1の形状に関して適切な範囲を規定するための条件式である。条件式7の下限値を下回る条件である場合、コマ収差、非点収差、および像面湾曲の補正が困難となり、好ましくない。一方、条件式7の上限値を上回る条件である場合、広角端状態における歪曲収差の補正が困難となり、好ましくない。条件式7を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式7の下限値を-1.1にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式7の下限値を-1.05にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式7の上限値を-0.4にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式7の上限値を-0.6にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第1レンズL1における物体側のレンズ面から第2レンズL2における像側のレンズ面までの光軸上の距離をΣD1としたとき、次の条件式8で表される条件を満足することが好ましい。0.30<ΣD1/-f1<0.50...8条件式8は、第1レンズ群G1の光軸上の厚みに関して適切な範囲を規定するための条件式である。条件式8の下限値を下回る条件である場合、広角端状態において、非点収差および像面湾曲の補正が困難となり、好ましくない。一方、条件式8の上限値を上回る条件である場合、望遠端状態において、球面収差の補正が困難となる。また、沈胴状態における厚みが大きくなってしまうため、好ましくない。条件式8を満足することで、沈胴状態における厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式8の下限値を0.33にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式8の下限値を0.35にすることが望ましい。また、本願の効果を確実にするために条件式8の上限値を0.46にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式8の上限値を0.42にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第6レンズL6が非球面を有していることが好ましい。第6レンズL6のレンズ面を非球面とすることにより、非点収差および像面湾曲を補正することができる。また、本実施形態のズームレンズZLは、第6レンズL6がプラスチックレンズであることが好ましい。第6レンズL6がプラスチックレンズである場合、レンズ加工が容易になり、加工誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第3レンズL3のd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をν3としたとき、次の条件式9で表される条件を満足することが好ましい。48.0<ν3...9条件式9は、第3レンズL3のアッベ数を適切な範囲に規定するための条件式である。条件式9の下限値を下回る条件である場合、高変倍化に伴い増大する軸上色収差を補正することが困難となり、好ましくない。条件式9を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。なお、本願の効果を確実にするために条件式9の下限値を54.0にすることが望ましい。また、本願の効果をさらに確実にするために条件式9の下限値を60.0にすることが望ましい。また、本実施形態のズームレンズZLは、第3レンズL3が非球面を有していることが好ましい。第3レンズL3のレンズ面を非球面とすることにより、球面収差およびコマ収差を補正することができる。また、本実施形態のズームレンズZLは、第4レンズL4と第5レンズL5とが貼合せレンズであることが好ましい。この構成により、軸上色収差および倍率色収差を良好に補正することができる。また、本実施形態のズームレンズZLは、第3レンズ群G3を光軸に沿って移動させることにより、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングが行われることが好ましい。第3レンズ群G3をフォーカシングに用いることにより、有限距離物体へのフォーカシング時に、周辺光量の低下を抑えながら、諸収差、特に像面湾曲と非点収差の変動を小さくすることができる。ここで、上述のような構成のズームレンズZLの製造方法について、図14を参照しながら説明する。まず、円筒状の鏡筒内に、本実施形態の第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、および第3レンズ群G3を組み込むステップS1。このとき、上述の条件式1や、条件式2、条件式3等をそれぞれ満足するように、第1~第3レンズ群G1~G3の各レンズをそれぞれ配置する。なお、各レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズ群を1つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズ群を保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。鏡筒内に各レンズ群を組み込んだ後、鏡筒内に各レンズ群が組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズ群の中心が揃っているかを確認するステップS2。そして、像が形成されるか確認した後、ズームレンズZLの各種動作を確認するステップS3。各種動作の一例としては、変倍を行うためのレンズ群例えば、第1レンズ群G1および第2レンズ群G2が光軸方向に沿って移動する変倍動作、遠距離物体から近距離物体への合焦を行うレンズ群例えば、第3レンズ群G3が光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズが光軸と直交方向の成分を持つように移動する手ブレ補正動作などが挙げられる。なお、本実施形態においては、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が増加するように、少なくとも第1レンズ群G1および第2レンズ群G2がそれぞれ光軸に沿って移動するようになっている。また、各種動作の確認順番は任意である。このような製造方法によれば、広画角、高変倍比を有しながら、小型、低コストで良好な結像性能を有するズームレンズZLを得ることができる。第1実施例以下、本願の各実施例を添付図面に基づいて説明する。まず、本願の第1実施例について図1~図2および表1を用いて説明する。図1aは第1実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図1bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図1cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。第1実施例に係るズームレンズZLは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3とを備えて構成される。そして、広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍ズーミングの際、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が増加するように、第1レンズ群G1および第2レンズ群G2がそれぞれ光軸に沿って移動するように構成されている。なお、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間に開口絞りSが配置される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2とから構成され、第2レンズL2における両側のレンズ面が非球面となっている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズである第3レンズL3と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第4レンズL4と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第5レンズL5とから構成され、第3レンズL3における両側のレンズ面が非球面となっている。また、第4レンズL4と第5レンズL5は互いに接合された貼合せレンズとなっている。第3レンズ群G3は、両凸形状の正レンズである第6レンズL6のみから構成され、第6レンズL6における像面I側のレンズ面が非球面となっている。なお、第2レンズL2と第6レンズL6は、プラスチックレンズである。また、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第3レンズ群G3を光軸に沿って移動させることにより行う。開口絞りSは、第2レンズ群G2において最も物体側に位置する第3レンズL3の物体側近傍に配設されており、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、第2レンズ群G2と一体になって移動するようになっている。また、第3レンズ群G3と像面Iとの間に配置されたフィルタ群FLは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタ等から構成されている。以下に、表1~表6を示すが、これらは第1~第6実施例に係るズームレンズの諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の[全体諸元]において、fは焦点距離を、FNOはFナンバーを、2ωは画角最大入射角:単位は°を、Yは最大像高を、BFはバックフォーカス空気換算長を、TLはレンズ全長空気換算長をそれぞれ示す。また、[レンズデータ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番を、rはレンズ面の曲率半径を、dはレンズ面の間隔を、ndはd線波長λ=587.6nmに対する屈折率を、νdはd線波長λ=587.6nmに対するアッベ数をそれぞれ示す。なお、面番号の右に付したは、そのレンズ面が非球面であることを示す。また、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率nd=1000000はその記載を省略している。また、[非球面データ]において示す非球面係数は、光軸に垂直な方向の高さをyとし、高さyにおける光軸方向の変移量をXyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をRとし、円錐定数をκとし、n次n=4,6,8,10の非球面係数をAnとしたとき、次の条件式10で表される。なお、各実施例において、2次の非球面係数A2は0であり、記載を省略している。また、[非球面データ]において、Enは×10-nを示す。Xy=y2/R/{11-κ×y2/R212}A4×y4A6×y6A8×y8A10×y10...10また、[可変間隔データ]には、広角端から望遠端における焦点距離fと、各可変間隔の値を示す。また、[条件式対応値]には各条件式の対応値を示し、このとき、f1は第1レンズ群G1の焦点距離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離を、fwはズームレンズZLの広角端状態における焦点距離を、fL2は第2レンズL2の焦点距離を、fLnは第4レンズL4および第5レンズL5のうち負レンズである方の焦点距離を、ΣD1は第1レンズL1における物体側のレンズ面から第2レンズL2における像側のレンズ面までの光軸上の距離をそれぞれ示している。なお、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離f、曲率半径r、面間隔d、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、後述の第2~第6実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。下の表1に、第1実施例における各諸元を示す。なお、表1における面番号1~16は、図1における面1~16と対応し、表1における群番号G1~G3は、図1における各レンズ群G1~G3と対応している。また、第1実施例において、第3面、第4面、第6面、第7面、および第12面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表1[全体諸元]ズーム比=471広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937FNO=2754147162ω=801440361906Y=290325325BF=282300346TL=273324493201[レンズ諸元]面番号rdndνd15370960650017550052342459891100039575320000160740270042271210d45∞04000開口絞り6470651600014958982247939770100084456514500183481427394273500400019036631271027198d101120000001700015315355951283030d1213∞02100151680638814∞0300015∞05000151680638816∞06000[非球面データ]第3面κ54923A4300120E04A6805140E05A8512070E06A10889660E08第4面κ10000A4676820E04A6372700E05A8211400E06A10304940E08第6面κ00395A4106920E04A6000000E00A8000000E00A10000000E00第7面κ45000A4000000E00A6000000E00A8000000E00A10000000E00第12面κ10000A4762620E04A6312830E05A8928290E07A10000000E00[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937d4=1219545240971d10=3709836318975d12=145616362092[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11940026G26759000G3111504092[条件式対応値]f1=940026f2=759000fw=411000fL2=1640125fLn=322968ΣD1=375条件式1-f1/fw=228717条件式2-f1/fL2=057314条件式3n2×n2×ν2=6976084条件式4f2/-fLn=235008条件式5RbRa/Rb-Ra=092028条件式6-f1/f2=123851条件式7RdRc/Rd-Rc=084226条件式8ΣD1/-f1=039893条件式9ν3=8224このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図2a~cは、第1実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図2aは広角端状態f=4.11mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図2bは中間焦点距離状態f=8.92mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図2cは望遠端状態f=19.37mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。各収差図において、FNOはFナンバーを、Aは各像高に対する半画角をそれぞれ示す。また、各収差図において、dはd線λ=587.6nm、gはg線λ=435.8nm、CはC線λ=656.3nm、FはF線λ=486.1nmにおける収差をそれぞれ示す。また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。そして、各収差図より、第1実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第1実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第2実施例以下、本願の第2実施例について図3~図4および表2を用いて説明する。図3aは第2実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図3bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図3cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。なお、第2実施例のズームレンズは、第1レンズ群G1の一部の形状を除いて第1実施例のズームレンズと同様の構成であり、各部に第1実施例の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。なお、第2実施例の第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2とから構成され、第2レンズL2における両側のレンズ面が非球面となっている。下の表2に、第2実施例における各諸元を示す。なお、表2における面番号1~16は、図3における面1~16と対応し、表2における群番号G1~G3は、図3における各レンズ群G1~G3と対応している。また、第2実施例において、第3面、第4面、第6面、第7面、および第12面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表2[全体諸元]ズーム比=471広角端中間焦点距離望遠端f=3918491843FNO=2854247252ω=844842081992Y=290325325BF=288293302TL=262723332985[レンズ諸元]面番号rdndνd13001141060001755005234246753110003661991850016328023354132374d45∞02000開口絞り67011712500159201670571299270100083540813000181600466391427450400017950428691023832d1011100000001900015311055911269659d1213∞02100151680638814∞0300015∞05000151680638816∞06000[非球面データ]第3面κ19047A4731917E04A6448631E05A8475920E06A10579203E08第4面κ32860A4114753E03A6871361E06A8445605E06A10873198E08第6面κ36643A4948677E04A6249585E05A8000000E00A10000000E00第7面κ13464A4000000E00A6000000E00A8000000E00A10000000E00第12面κ15170A4382584E04A6456444E05A8133199E06A10000000E00[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=3918491843d4=1178543180879d10=3307778617646d12=151215571657[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11950000G26729182G3111303376[条件式対応値]f1=950000f2=729182fw=391000fL2=1888077fLn=365272ΣD1=355000条件式1-f1/fw=242967条件式2-f1/fL2=050316条件式3n2×n2×ν2=6225194条件式4f2/-fLn=199627条件式5RbRa/Rb-Ra=098616条件式6-f1/f2=130283条件式7RdRc/Rd-Rc=103165条件式8ΣD1/-f1=037368条件式9ν3=6705このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図4a~cは、第2実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図4aは広角端状態f=3.91mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図4bは中間焦点距離状態f=8.49mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図4cは望遠端状態f=18.43mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。そして、各収差図より、第2実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第2実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第3実施例以下、本願の第3実施例について図5~図6および表3を用いて説明する。図5aは第3実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図5bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図5cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。なお、第3実施例のズームレンズは、第1実施例のズームレンズと同様の構成であり、各部に第1実施例の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。下の表3に、第3実施例における各諸元を示す。なお、表3における面番号1~16は、図5における面1~16と対応し、表3における群番号G1~G3は、図5における各レンズ群G1~G3と対応している。また、第3実施例において、第3面、第4面、第6面、第7面、および第12面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表3[全体諸元]ズーム比=471広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937FNO=2784197272ω=782440521906Y=280325325BF=282300348TL=273924833266[レンズ諸元]面番号rdndνd15202510700017550052342456701100039543219000160740270041395530d45∞04000開口絞り6453561450014958982247945390100084504514000183481427392074990400019036631271027081d1011100000001700015315355951283201d1213∞02100151680638814∞0300015∞05000151680638816∞06000[非球面データ]第3面κ57302A4455676E04A6870426E05A8522458E06A10140954E07第4面κ10000A4790538E04A6408518E05A8211308E06A10873038E09第6面κ00048A4848165E05A6000000E00A8000000E00A10000000E00第7面κ46337A4000000E00A6000000E00A8000000E00A10000000E00第12面κ10000A4794093E04A6386107E05A8129274E06A10000000E00[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937d4=1227947751295d10=3943870519542d12=144716282109[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11910000G26759000G3111553304[条件式対応値]f1=910000f2=759000fw=411000fL2=1677212fLn=348322ΣD1=370000条件式1-f1/fw=221411条件式2-f1/fL2=054257条件式3n2×n2×ν2=6976084条件式4f2/-fLn=217902条件式5RbRa/Rb-Ra=098350条件式6-f1/f2=119895条件式7RdRc/Rd-Rc=083860条件式8ΣD1/-f1=040659条件式9ν3=8224このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図6a~cは、第3実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図6aは広角端状態f=4.11mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図6bは中間焦点距離状態f=8.92mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図6cは望遠端状態f=19.37mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。そして、各収差図より、第3実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第3実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第4実施例以下、本願の第4実施例について図7~図8および表4を用いて説明する。図7aは第4実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図7bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図7cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。なお、第4実施例のズームレンズは、第3レンズ群G3の一部の形状を除いて第1実施例のズームレンズと同様の構成であり、各部に第1実施例の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。なお、第4実施例の第3レンズ群G3は、像面I側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第6レンズL6のみから構成され、第6レンズL6における像面I側のレンズ面が非球面となっている。下の表4に、第4実施例における各諸元を示す。なお、表4における面番号1~16は、図7における面1~16と対応し、表4における群番号G1~G3は、図7における各レンズ群G1~G3と対応している。また、第4実施例において、第3面、第4面、第6面、第7面、および第12面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表4[全体諸元]ズーム比=471広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937FNO=2844257322ω=800240321904Y=290325325BF=288306347TL=266723733079[レンズ諸元]面番号rdndνd1880628060001755005234245071110003839141900016074027004481025d45∞02000開口絞り64994014500159252678771228660100084128213000180400466094755320400019036631271025782d101110974941700015315355951277569d1213∞02100151680638814∞0300015∞05000151680638816∞06000[非球面データ]第3面κ37505A4523556E04A6638822E05A8409147E06A10834490E08第4面κ10000A4882339E04A6297720E05A8256702E06A10100043E07第6面κ02498A4127311E04A6000000E00A8000000E00A10000000E00第7面κ95626A4000000E00A6000000E00A8000000E00A10000000E00第12面κ10000A4820445E04A6335483E05A8110407E06A10000000E00[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=4118921937d4=1189943110809d10=3546801018161d12=150816892099[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11940000G26740302G3111561305[条件式対応値]f1=940000f2=740302fw=411000fL2=1643751fLn=302944ΣD1=360000条件式1-f1/fw=228710条件式2-f1/fL2=057186条件式3n2×n2×ν2=6976084条件式4f2/-fLn=244369条件式5RbRa/Rb-Ra=115211条件式6-f1/f2=126975条件式7RdRc/Rd-Rc=090262条件式8ΣD1/-f1=038298条件式9ν3=6787このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図7a~cは、第4実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図7aは広角端状態f=4.11mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図7bは中間焦点距離状態f=8.92mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図7cは望遠端状態f=19.37mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。そして、各収差図より、第4実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第4実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第5実施例以下、本願の第5実施例について図9~図10および表5を用いて説明する。図9aは第5実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図9bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図9cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。なお、第5実施例のズームレンズは、第2レンズ群G2の一部の形状を除いて第1実施例のズームレンズと同様の構成であり、各部に第1実施例の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。なお、第5実施例の第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズである第3レンズL3と、両凸形状の正レンズである第4レンズL4と、両凹形状の負レンズである第5レンズL5とから構成され、第3レンズL3における物体側のレンズ面が非球面となっている。また、第4レンズL4と第5レンズL5は互いに接合された貼合せレンズとなっている。下の表5に、第5実施例における各諸元を示す。なお、表5における面番号1~16は、図9における面1~16と対応し、表5における群番号G1~G3は、図9における各レンズ群G1~G3と対応している。また、第5実施例において、第3面、第4面、第6面、および第12面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表5[全体諸元]ズーム比=471広角端中間焦点距離望遠端f=4128941940FNO=2684097162ω=80083991908Y=290325325BF=291291291TL=250622983005[レンズ諸元]面番号rdndνd11821496060001696805552243497115003651151650016074027004142205d45∞02000開口絞り65446814000159201670571153300100083704314500169680555291788390400018010034961024415d1011100000001850015311055911269478d1213∞02100151680638814∞0300015∞05000151680638816∞06000[非球面データ]第3面κ20284A4499236E04A6129842E05A8735509E06A10377110E07第4面κ44453A4469828E04A6245045E05A8100766E05A10559250E07第6面κ00983A4392054E04A6486503E06A8276862E06A10000000E00第12面κ65208A4132246E03A6148100E05A8177832E06A10660718E08[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=4128941940d4=1083840590934d10=2910760917806d12=154215421542[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11940000G26710682G3111300000[条件式対応値]f1=940000f2=710682fw=412fL2=1829561fLn=265863ΣD1=340000条件式1-f1/fw=228155条件式2-f1/fL2=051378条件式3n2×n2×ν2=6976084条件式4f2/-fLn=267311条件式5RbRa/Rb-Ra=098620条件式6-f1/f2=132267条件式7RdRc/Rd-Rc=095335条件式8ΣD1/-f1=036170条件式9ν3=6705このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図10a~cは、第5実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図10aは広角端状態f=4.12mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図10bは中間焦点距離状態f=8.94mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図10cは望遠端状態f=19.40mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。そして、各収差図より、第5実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第5実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。第6実施例以下、本願の第6実施例について図11~図12および表6を用いて説明する。図11aは第6実施例に係るズームレンズの広角端状態における断面図であり、図11bはズームレンズの中間焦点距離状態における断面図であり、図11cはズームレンズの望遠端状態における断面図である。第6実施例のズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4とを備えて構成される。そして、広角端状態Wから望遠端状態Tへの変倍ズーミングの際、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が減少し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が増加し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間隔が減少するように、第1レンズ群G1、第2レンズ群G2、および第3レンズ群G3がそれぞれ光軸に沿って移動するように構成されている。なお、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2との間に開口絞りSが配置される。第1レンズ群G1は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズである第1レンズL1と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第2レンズL2とから構成され、第2レンズL2における両側のレンズ面が非球面となっている。第2レンズ群G2は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズである第3レンズL3と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第4レンズL4と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズである第5レンズL5とから構成され、第3レンズL3における物体側のレンズ面が非球面となっている。第3レンズ群G3は、両凸形状の正レンズである第6レンズL6のみから構成され、第6レンズL6における像面I側のレンズ面が非球面となっている。第4レンズ群G4は、像面I側に凸面を向けた負メニスカスレンズである第7レンズL7のみから構成される。なお、第2レンズL2と第6レンズL6は、プラスチックレンズである。また、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第3レンズ群G3を光軸に沿って移動させることにより行う。開口絞りSは、第2レンズ群G2において最も物体側に位置する第3レンズL3の物体側近傍に配設されており、広角端状態から望遠端状態への変倍ズーミングの際、第2レンズ群G2と一体になって移動するようになっている。また、第4レンズ群G4と像面Iとの間に配置されたフィルタ群FLは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタ等から構成されている。下の表6に、第6実施例における各諸元を示す。なお、表6における面番号1~19は、図11における面1~19と対応し、表6における群番号G1~G4は、図11における各レンズ群G1~G4と対応している。また、第6実施例において、第3面、第4面、第6面、および第13面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。表6[全体諸元]ズーム比=424広角端中間焦点距離望遠端f=4208651780FNO=2934297392ω=790042282074Y=290325325BF=157157157TL=266424593053[レンズ諸元]面番号rdndνd153679706000172916546124407013000310149616000160740270044013754d45∞02000開口絞り633492140001693505318725337403500815865804000172825283892635805000106287810000177250496211154609d111219212818000153110559113117544d131416919506000168893311615297442d1516∞02100151680638817∞0200018∞05000151680638819∞06000[非球面データ]第3面κ29663A4757948E04A6554924E06A8541331E06A10388224E07第4面κ50000A4403158E05A6741052E05A8773247E07A10143586E07第6面κ08784A4177737E03A6144113E04A8574580E06A10000000E00第13面κ55518A4874312E04A6581090E05A8465809E06A10931475E08[可変間隔データ]広角端中間焦点距離望遠端f=4208651780d4=1085339590604d11=3649873218498d13=121609740509d15=030303030303[ズームレンズ群データ]群番号群初面群焦点距離G11928182G26793978G3121401388G4145806828[条件式対応値]f1=928182f2=793978fw=420000fL2=1711699fLn=439645ΣD1=350000条件式1-f1/fw=2209957条件式2-f1/fL2=05422577条件式3n2×n2×ν2=6976083852条件式4f2/-fLn=180595条件式5RbRa/Rb-Ra=024085条件式6-f1/f2=116903条件式7RdRc/Rd-Rc=084826条件式8ΣD1/-f1=037708条件式9ν3=5318000このように本実施例では、上記条件式1~9が全て満たされていることが分かる。図12a~cは、第6実施例に係るズームレンズZLの諸収差図である。すなわち、図12aは広角端状態f=4.20mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図12bは中間焦点距離状態f=8.65mmにおける無限遠合焦時の諸収差図であり、図12cは望遠端状態f=17.80mmにおける無限遠合焦時の諸収差図である。そして、各収差図より、第6実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたっての各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有していることがわかる。その結果、第6実施例のズームレンズZLを搭載することにより、デジタルスチルカメラCAMにおいても、優れた光学性能を確保することができる。以上、各実施例によれば、広画角、高変倍比を有しながら、小型、低コストで良好な結像性能を有するズームレンズおよび光学機器デジタルスチルカメラを実現することができる。なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。上述の各実施例において、ズームレンズとして3群および4群構成を示したが、5群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の超音波モーター等を用いたモーター駆動にも適している。特に、第3レンズ群を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第2レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズあるいはプラスチックレンズとしてもよい。また、開口絞りは第2レンズ群近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。また、本実施形態のズームレンズ変倍光学系は、変倍比が3~10程度である。また、本実施形態のズームレンズ変倍光学系は、第1レンズ群が、正レンズ成分を1つと、負レンズ成分を1つ有するのが好ましい。また、第2レンズ群は、正レンズ成分を2つと、負レンズ成分を1つ有するのが好ましい。また、第3レンズ群は、正レンズ成分を1つ有するのが好ましい。また、本実施形態のズームレンズ変倍光学系をデジタルスチルカメラに使用しているが、これに限られるものではなく、デジタルビデオカメラ等の光学機器にも使用することができる。"