放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンにおいて、2つ以上の電気音響変換器と、それぞれに付随し、おのおの経路長の異なる導音管を具備し、該2つ以上の電気音響変換器から同じ位相で発生し、それぞれの導音管を通過した音波が外耳道入口で合成され、該2つ以上の導音管の間の経路差を2分1波長とする周波数の音圧を抑制することを特徴とする密閉型イヤホン。請求項1に記載の密閉型イヤホンであって、該2つ以上の導音管の経路差が該外耳道入口付近に位置する該密閉型イヤホンの放音口と該外耳道奥に位置する鼓膜との間隔にほぼ等しく、該放音口と該鼓膜の間に構成される両端閉管共振空間の第1次共振周波を抑圧することを特徴とする密閉型イヤホン。請求項1に記載の密閉型イヤホンであって、2つの電気音響変換器を、発音方向が同一軸線上で反対または異なる方向になるように設置したことを特徴とする密閉型イヤホン。請求項1に記載の密閉型イヤホンであって、該2つ以上の導音管の全数または一部に、音響が通過する通路上に、音響抵抗体を載置したことを特徴とする密閉型イヤホン。請求項1に記載の密閉型イヤホンであって、該2つ以上の導音管の全長または一部を交換可能とすることで、長さを変更し、もって経路差を変化せしめることを特徴とする密閉型イヤホン請求項1に記載の密閉型イヤホンであって、該2つ以上の導音管の全数または一部の途中に、調整弁を置き、該調整弁の挿入位置を調整することで、音響が通過する通路の断面積を変化させることを特徴とする密閉型イヤホン。しかし、特許文献1に開示された技術によると、外耳道入口に向かって並行して伸びる、経路長の異なる2つの導音管を、外耳道入り口に挿入できる太さの中に収めないといけないので、1つの導音管の断面積が小さくなり、その結果、空気の粘性抵抗で高域が減衰するという問題が新たに発生した。また、特許文献2に開示されたような音響抵抗体ダンパーを使う技術では、一般的に6kHz付近のピークは確かに抑圧され、ワーンという響きは無くなるが、中高域全体にわたって音圧が低減されてしまうという問題が新たに発生する。本発明は、係る課題に鑑みなされたもので、放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンにおいて、2つ以上の電気音響変換器と、それぞれに付随し、おのおの経路長の異なる導音管を具備し、該2つ以上の電気音響変換器から同じ位相で発生し、それぞれの導音管を通過した音波が外耳道入口で合成され、該2つ以上の導音管の間の経路差を2分1波長とする周波数の音圧を抑制することを特徴とする密閉型イヤホンを提供する。課題を解決するための、基本的な考え方を説明する。ここで《》は、周波数特性を表すものとする。イヤホン音源というのは、電気音響変換器の振動板から出力される音のことをさす。また《片端閉管共振ボックスの伝達関数》は、イヤホンを装着しない場合に外耳道を共振ボックスとする音の伝達関数の周波数特性のことをさし、《両端閉管共振ボックスの伝達関数》は、密閉型イヤホンを装着した場合に外耳道を共振ボックスとする音の伝達関数の周波数特性のことをさす。イヤホンを装着しない場合に次の式が成り立つ。《鼓膜に印加される音圧》=《外耳道入口に印加される音圧》×《片端閉管共振ボックスの伝達関数》ここで、イヤホンの音源の音圧と等しい音圧が外耳道入口に印加されるとすれば、《外耳道入口に印加される音圧》=《イヤホン音源の音圧》である。従って、《鼓膜に印加される音圧》=《イヤホン音源の音圧》×《片端閉管共振ボックスの伝達関数》数式1となる。次に、密閉型イヤホンを装着した場合に次の式が成り立つ。《鼓膜に印加される音圧》=《外耳道入口に印加される音圧》×《両端閉管共振ボックスの伝達関数》また、《外耳道入口に印加される音圧》=《イヤホン放音口から出力される音圧》=《イヤホン音源の音圧》×《密閉型イヤホンの導音部の伝達関数》である。従って、《鼓膜に印加される音圧》=《イヤホン音源の音圧》×《密閉型イヤホンの導音部の伝達関数》×《両端閉管共振ボックスの伝達関数》数式2となる。数式1と数式2で求められる《鼓膜に印加される音圧》が等しくなるのが理想であるとすれば、《イヤホン音源の音圧》×《片端閉管共振ボックスの伝達関数》=《イヤホン音源の音圧》×《密閉型イヤホンの導音部の伝達関数》×《両端閉管共振ボックスの伝達関数》が得られる。この式を整理すると、次式が得られる。《密閉型イヤホンの導音部の伝達関数》=《片端閉管共振ボックスの伝達関数》÷《両端閉管共振ボックスの伝達関数》数式3この式によれば、左辺の密閉型イヤホンの導音部の伝達関数は次のような状態を作り出すことが要請されている。すなわち、右辺の分子の意味するところは、密閉型イヤホンを装着した状態で、イヤホンを付けない状態の片端閉管共振ボックスの特性を再現することである。また、右辺の分母の意味するところは、密閉型イヤホンを装着したことによって発生した両端閉管共振ボックスの特性をキャンセルするような特性を実現することである。発明者は、この内、数式3の右辺の分母に示される特性を実現すること、すなわち密閉したことにより6kHz付近が異常に強調された音を抑制すると、音質が大幅に改善されることを見出した。また全体の音量を確保できると、数式3の右辺の分子に示される特性に従って、3kHz付近の音圧が再現されていなくとも、全体の音量が確保されるので、あまり気にならないことを見出した。すなわち、外耳道を共振ボックスとして両端閉管共振によって、5.7~6.8kHzにピークのある特性になってしまっているのだから、密閉型イヤホンの導音部の伝達関数の周波数特性がこのピークの周波数の音を抑制することが重要である。本発明は、2つ以上の電気音響変換器から同時に同位相で、それぞれ独立に発生した音波が、長さの異なる2つの経路を通過して、その後合成される時に、特定の周波数の音が減衰する現象を利用して、これを実現した。この密閉型イヤホンをツインドライバーイヤホンと名付ける。ドライバーとは電気音響変換器を指す。すなわち、本発明の放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンにおいて、2つの電気音響変換器から発生する音波を、外耳道に伝達する通路として、それぞれ経路長の異なる独立した2つの導音管を具備し、該2つの導音管を通過した2つの音波が外耳道入口付近の放音口の手前で合成され、該2つの導音管の経路差を2分1波長とする周波数及びその整数倍の周波数の音圧を抑制することができるので、両端閉管共振による望ましくない周波数における音圧ピークを抑制しながら、音域全体の音量の低下を防止することができる。これによって、イヤホンを装着しない場合と遜色の無い音圧-周波数特性を実現できるという効果がある。また、同時に電気音響変換器を2つ使用するので、大口径の電気音響変換器を使用したのと同等に音圧感度が上がる効果がある。さらに、大口径の電気音響変換器を使用した場合に較べて、レイアウトの自由度が上がるという効果がある。また、音圧感度を上げるために大口径の電気音響変換器を使う場合に較べて、小口径の電気音響変換器を2つ以上使用した方が高音域の再生に有利で有るという効果がある。以下、本発明による密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンについて実施例をあげて説明する。図4は本発明による2つの独立した電気音響変換器ならびに導音管を有する密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンの図である。図4aは見とり図であり、図4bは断面図である。密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンの1つの筐体の内部構造は、図1に示した通常の密閉型イヤホンと同じである。図4bに示すように、密閉型イヤホンツインドライバーイヤホン1は、第1の匡体11aに内蔵された第1の電気音響変換器12aならびに第1の導音管14aと、第2の匡体11bに内蔵された第2の電気音響変換器12bならびに第2の導音管14bと、イヤーパッド15と、2つの電気音響変換器12aと12bを、図示しない音響アンプに接続するリード線125で構成されている。電気音響変換器12は、図1に示すように、コイル121、永久磁石122、振動板123、ヨーク124からなる。コイルに音響波形の電流を流すと、振動板が音響波形に従って振動し、図1において図面右方向の導音管14に向かって、音波が放出される。匡体11、および導音管14は硬質プラスチック、金属等を成型加工して作成される。イヤーパッド15は軟質プラスチックまたはゴム等を成型加工して作成される。導音管14は、図示しない適宜な方法で匡体11に固定されている。イヤーパッド15は、その弾性を利用して導音管14の先端部に形成された突起を越えて導音管14に挿入されて固定される。イヤーパッド15は、使用者の外耳入り口の大きさに合わせて、適宜に交換可能である。電気音響変換器12は、図示しない適宜な方法で匡体11に固定されている。図4に示した電気音響変換器12aおよび12bは、いわゆるダイナミック型を示しているが、マグネチック型等の他の方式であっても構わない。図4に示したように、第1の導音管14aは、筐体11aの正面から真進して、放音口16まで達している。第2の導音管14bは、筐体11bの正面から真進して、途中で下向きに方向を変えて、第1の導音管14aと出会う合流点Qで、第1の導音管14aの途中に空いた穴に、隙間なく接合されている。第1の導音管14aの経路長はKaであり、第2の導音管14bの経路長はKbである。ここで、Ka<Kbである。第1の電気音響変換器12aで発生した第1の音波は、第1の導音管14aの入口Paを通って、合流点Pに達する。第2の電気音響変換器12bで発生した第2の音波は第2の導音管14b入口Pbを通って、合流点Qに達する。2つの音波は合流点Qで混じり合い、合成された音波が方音口16から放出されて、装着者の外耳道32に入る。2つの独立の音源から出た同位相の音波が、それぞれ独立の経路を進み、経路長の差のために位相が180度ずれて経路の出口で混合された場合に、合成された音波の振幅はゼロとなることは明らかである。これを数式で以下に示す。2つの電気音響変換器12は同じ周波数、位相の音波を発生するものとしたので、Pa点の音波の振幅Paとし、ここでωは角速度であるPb点の音波の振幅Pbとすると、Pa=Pbである。これを、Pa=Pb=2Asinωtここでtは時間、Aは任意の定数である。とする。2つの音波が、別々の経路を通過して、合流点Qで合成されたときの信号Qωは、Vを音速、Lを2つの経路の長さの差として、Q=PaPb=AsinωtAsinωtωL/Vとなる。この式において、波形の観測点をL/2Vだけ時間軸を前にずらしても波形は変わらないので、Q=AsinAsin=2AsinωtcosωL/2V=PacosωL/2V=PbcosωL/2V数式4で与えられる。数式4より、Pa点もしくはPbからQ点に達する波形の伝達関数TPQは、TPQ∝cosωL/2Vこれより音圧の伝達関数TPQ′はTPQ′∝|cosωL/2V|で与えられる。この式に於いて、ω=2πfを用いて書き直すとTPQ′∝|cosπfL/V|数式5ここでfは周波数とする。となる。図5は、音速を340m/sとし、経路差が25~30mm外耳道の平均的長さに相当の別々の経路を通った後、合成されるときの密閉型イヤホンの導音管の伝達関数TPQ′、すなわち数式5をグラフにしたものを実線で示している。この伝達関数こそは、数式3で示した《密閉型イヤホンの導音部に伝達関数》を与える式の右辺の第2項である《両端閉管共振ボックスの伝達関数》-1に相当し、両端閉館共振ボックスによって強調される特性を抑制する働きを与えるものである。すなわち数式5に於いて、2Kb-Ka=2L=V/f経路差の2倍が波長に等しいの場合、f=V/2Lで、伝達関数は周波数特性において、谷を示す。すなわち、この実施例では、Kb-Ka=25~30mmの時、6kHz近辺の周波数の音波が減衰される。図6は、図4に示す構造の密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンの音圧-周波数特性を実測した結果のグラフを示している。実線は、本発明によるツインドライバーイヤホンで導音管の経路差を28mmとしたものの特性であり、破線で単一の電気音響変換器を備えた、通常の単純な構造のイヤホンの特性を重畳して示してある。この音圧-周波数特性の測定に当たっては、密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンと測定用マイクロフォンを密閉環境に置いて、使用状態を再現しておこなった。両特性を比較すると、ツインドライバーイヤホンでは、単純な密閉型イヤホンに比べ、6kHz付近の音圧が強く抑制されており、また音質に影響するような範囲の高域では、12kHz付近のピークが高くなっていることが判る。ここで大事な点は、本発明により、6kHz付近において、大きなピークを示していた特性が抑制され、ワーンという響きは無くなることである。また、導音管の断面積が広くなり、空気の粘性抵抗で高域が減衰することが無くなり、音質に影響を与える12kHz付近までの高域の音圧の特性が大幅に改善された。このようにして、両端閉管共振による望ましくない周波数における音圧ピークを抑制しながら、音域全体の音量の低下を防止できることができた。これによって、イヤホンを装着しない場合と遜色の無い音圧-周波数特性を実現できるという効果がある。また、同時に電気音響変換器を2つ使用するので、大口径の電気音響変換器を使用したのと同等に音圧感度が上がる効果がある。さらに、大口径の電気音響変換器を使用した場合に較べて、レイアウトの自由度が上がるという効果がある。また、音圧感度を上げるために大口径の電気音響変換器を使う場合に較べて、小口径の電気音響変換器を2つ以上使用した方が高音域の再生に有利で有るという効果がある。図7によって、第2の実施例を説明する。図7は反対方向に向けて配置した2つの電気音響変換器を備えた密閉型イヤホンの断面図である。1つの匡体11の中に、2つの電気音響変換器12を背中合わせに配置した例を示してある。このような配置でも、実施例1の説明が全て当てはまる。電気音響変換器12が発音するときに発生する機械振動は、振動板を動かしノイズ歪の元になるが、この実施例では、機械振動は方向が反対で大きさが同じであるので、このような配置を取ると、キャンセルでき、より高音質が得られる。図8は、1つの外部匡体の中に、2つの電気音響変換器12を反対方向に向けて配置した別の例を示したものである。電気音響変換器12がマグネチック型で、1つのコイル121で2つの振動板123aと振動板123bを同時に駆動する。すなわち、永久磁石122aの極性と、永久磁石122bの極性を、コイル121を中心として対称に配置すれば、振動板123aと振動板123bを同時に反対方向に駆動できる。この手段によってコイルが1つで良いので、寸法、重量、コストが節約できる。また、発音方向が必ずしも反対方向でなく、例えば90度の方向も考えられる。その場合は振動板の不要な振動をキャンセルすることはできないが、電気音響変換器の配置の自由度がある点は変わらない。その他の効果は実施例1と同じである。第3の実施例は、放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンにおいて、2つ以上の電気音響変換器と、それぞれに付随し、おのおの経路長の異なる導音管を具備し、該2つ以上の電気音響変換器から同じ位相で発生し、それぞれの導音管を通過した音波が外耳道入口で合成され、該2つ以上の導音管の間の経路差を2分1波長とする周波数の音圧を抑制し、該2つ以上の導音管の全数または一部に、音響が通過する通路上に、音響抵抗体を載置したことを特徴とする密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンである。第3の実施例を、図9で説明する。図9に示した断面図は、図4で示した密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンと同じものであるが、導音管14bの通路の中に音響抵抗体17を設置している点が異なる。音響抵抗体17は、発泡プラスチック、綿、金属細線を丸めたものなどであり、通過する音波の高域成分を減衰する効果がある。音響抵抗体17を設置することによって、第2の電気音響変換器から発音された音波を減衰することができる。それによって6kHz付近の音波の削減具合を調整することができ、使用者の好みの音質に調整できる。その他の効果は実施例1と同じである。第4の実施例は、放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンにおいて、2つ以上の電気音響変換器と、それぞれに付随し、おのおの経路長の異なる導音管を具備し、該2つ以上の電気音響変換器から同じ位相で発生し、それぞれの導音管を通過した音波が外耳道入口で合成され、該2つ以上の導音管の間の経路差を2分1波長とする周波数の音圧を抑制し、該2つ以上の導音管の全長または一部を交換可能とすることで、長さを変更し、もって経路差を変化せしめることを特徴とする密閉型イヤホンである。第4の実施例を図10によって説明する。図10に示した断面図は、図4で示した密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンと基本的には同じものであるが、導音管14bの一部を交換できるようにしてある点が異なる。導音管14bは途中で切断し、一部を切り取ってある。切り取った後に、接続管18を設置し、その両端に切断した導音管14bの端部を挿し込んで、連続した管としてある。導音管14bの全部を交換できるようにすることもできる。このようにすると、接続管18の長さを変えることで、導音管14bの全長を使用者の外耳道の長さに合わせることができて、正しく使用者の外耳道の閉管共振周波数の音波を減衰させることができる。その他の効果は実施例1と同じである。第5の実施例は、放音部を外耳道入口に挿入して用いる密閉型イヤホンにおいて、2つ以上の電気音響変換器と、それぞれに付随し、おのおの経路長の異なる導音管を具備し、該2つ以上の電気音響変換器から同じ位相で発生し、それぞれの導音管を通過した音波が外耳道入口で合成され、該2つ以上の導音管の間の経路差を2分1波長とする周波数の音圧を抑制し、該2つ以上の導音管の全数または一部の途中に、調整弁を置き、該調整弁の挿入位置を調整することで、音響が通過する通路の断面積を変化させることを特徴とする密閉型イヤホンである。第5の実施例を図11によって説明する。図11aに示した断面図は、図4で示した密閉型イヤホンツインドライバーイヤホンと基本的には同じものであるが、導音管14bに、開閉機構19を設置して音の通路の断面積を機械的に変更できるようにしてある点が異なる。図11は、図11aにおいて円で囲んだ部分を拡大して、開閉機構19の模式図を示したものである。また図11は、図11aのA-A’で示した位置の断面であり、開閉機構19の正面図を示したものである。バネ192の先端は、適宜な方法で調整弁191の上端に接着されており、バネ192の他の端は支点194で回転できるように支持されている。バネ192の中間部分には雌ネジが切ってあり、該雌ネジを通る調整ネジ193によって、先端の高さを調整できるようになっている。調整ネジ193を回転すると、調整弁191が上下する。図11に示すように、調整弁191が上下すると、導音管14bの音波の通路を遮る面積を変えることができる。音波の通路の面積が小さくなると、6kHzの音波を減衰する量が小さくなる。使用者は好みの音質に調整することができる。その他の効果は実施例1と同じである。第6の実施例は、電気音響変換器が3つの場合である。第6の実施例を図12によって説明する。この断面図には、図4に示した電気音響変換器が2つの場合に加えて、第3の筐体11cならびに電気音響変換器12cが、第1の筐体11aを中央にして、第2の筐体の反対側に設置されていることが示されている。3つの電気音響変換器は、同じ位相の音波を発音する。第3の導音管14cは筐体11bの正面から進んで、途中で上向きに方向を変えて、第1の導音管14aと出会う合流点Qで、第1の導音管14aの途中に空いた穴に、隙間なく接合されている。合流点Qでは3つの電気音響変換器から、独立に発音された音波が合流して、合成される。第3の導音管14cの経路長をKcとすると、ここで新たに、第1の導音管14aの経路長Kaとの経路差Kc-Kaの2倍の波長の音波が減衰されることになる。例えば、Kc-Ka=38mmとすると、音速が340m/sのとき、周波数が約4.47kHzおよびその倍の周波数である約8.94kHzの音波が減衰する。この時、第2の導音管14bとの干渉も考慮すると、Kb-Ka=28mmであれば、Kc-Kb=10mmとなるので、第2の導音管14bとの間では周波数が17kHzの音波が減衰する計算になる。実際にはこのような高い周波数の音波は人間の聴覚ではほとんど聞こえないので、関係が無い。このように、3つの導音管の経路長を選択することで、複数の周波数の音波の減衰が調節できる。さらに、電気音響変換器が4つ、5つなどの場合も考えられ、広い範囲にわたって周波数特性を使用者の好みに合わせたイヤホンが実現できる。その他の効果は実施例1と同じである。