"Vベルトが装着されるV溝の一方の側壁の一部が切り欠かれた切欠部を有するVプーリ本体と、上記Vプーリ本体における上記一方の側壁側の側面に取り付けられ、該Vプーリ本体の回転に伴って上記切欠部へ上記Vベルトを誘導するガイド部材とを備え、上記ガイド部材は、上記Vプーリ本体に対して脱着可能に構成されていることを特徴とするベルト脱着機構付きVプーリ。請求項1に記載のベルト脱着機構付きVプーリにおいて、上記ガイド部材を取り外した後、少なくとも上記切欠部に嵌め込まれる嵌合部材をさらに備えることを特徴とするベルト脱着機構付きVプーリ。請求項1又は2に記載のベルト脱着機構付きVプーリにおいて、上記ガイド部材は、上記Vベルトが装着されるガイド用V溝を有し、該ガイド用V溝の溝底は、上記Vプーリ本体の中心からの半径が徐々に大きくなり、上記切欠部へ連続していることを特徴とするベルト脱着機構付きVプーリ。請求項1又は2に記載のベルト脱着機構付きVプーリにおいて、上記ガイド部材は、円弧状外周面を有する誘導部と、上記誘導部に連結され、上記切欠部を跨ぐ連結部と、上記連結部の先端に設けられ、上記V溝の溝底に載置される取付部とを有することを特徴とするベルト脱着機構付きVプーリ。請求項1乃至4のいずれか1つに記載のベルト脱着機構付きVプーリにおいて、上記切欠部の側方から見たときの幅は、上記V溝の最大幅よりも大きいことを特徴とするベルト脱着機構付きVプーリ。しかしながら、特許文献1では、Vベルト取付け取外し治具を嵌めたままVベルトを駆動できないので、手動でVプーリを駆動するためにハンドル部を有するプーリ回転用治具を用いなければならず、装置が複雑で大がかりなものとなるという問題があった。また、特許文献2のものは、歯付ベルトであるため、必ずしもV溝のような側壁を設ける必要がなく、プーリの一方のフランジをなくすことも可能であるが、Vプーリの場合には、側壁の一方を全てなくすとVベルトが外れるという問題がある。また、ベルト誘導部が取り外せない場合にベルト装着後のプーリの質量バランスが悪い。本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、簡単な構成で、Vベルトを損傷させることなく、Vプーリに容易に脱着できるようにすることにある。上記の目的を達成するために、この発明では、V溝の切欠部へVベルトを誘導するガイド部材をプーリ本体に脱着可能に設けた。具体的には、第1の発明では、Vベルトが装着されるV溝の一方の側壁の一部が切り欠かれた切欠部を有するVプーリ本体と、上記Vプーリ本体における上記一方の側壁側の側面に取り付けられ、該Vプーリ本体の回転に伴って上記切欠部へ上記Vベルトを誘導するガイド部材とを備え、上記ガイド部材は、上記Vプーリ本体に対して脱着可能に構成されている。上記の構成によると、Vベルトの脱着時には、ガイド部材を取り付け、このガイド部材にVベルトを掛けてVプーリ本体を回転させることで、Vベルトを無理にねじ込まなくても、VベルトがV溝に徐々に嵌め込まれる。このとき、ガイド部材はVプーリ本体の側面に設けられているので、Vベルトの駆動を阻害せず、Vプーリを手動で回転させるハンドル等の設置の省略が可能となる。第2の発明では、第1の発明において、上記ガイド部材を取り外した後、少なくとも上記切欠部に嵌め込まれる嵌合部材をさらに備える。上記の構成によると、Vベルトの装着終了後にガイド部材を取り外して嵌合部材を嵌め込めば、Vプーリ本体の質量バランスが整って回転時の振動等が生じないようにすることができる。また、切欠部が埋まるので、見映えがよくなる。第3の発明では、第1又は第2の発明において、上記ガイド部材は、上記Vベルトが装着されるガイド用V溝を有し、該ガイド用V溝の溝底は、上記Vプーリ本体の中心からの半径が徐々に大きくなり、上記切欠部へ連続している。上記の構成によると、Vベルトを伸長させすぎて痛めることなく、Vプーリ本体の回転に伴ってガイド用V溝に載ったVベルトを張力を上げながら徐々にVプーリのV溝に嵌め込むことができる。また、半径が徐々に大きくなるので、手でVプーリを回す場合に回転開始時の駆動力が小さくて済み、徐々に駆動力を大きくすればよく、急にVベルトがV溝に嵌り込んで指等を挟むということがなくなる。第4の発明では、第1又は第2の発明において、上記ガイド部材は、円弧状外周面を有する誘導部と、上記誘導部に連結され、上記切欠部を跨ぐ連結部と、上記連結部の先端に設けられ、上記V溝の溝底に載置される取付部とを有する。上記の構成によると、V溝に取付部を載置することで、この取付部に連結部によって連結された誘導部がプーリ本体に取り付けられる。この誘導部の円弧状外周面にVベルトを掛け、Vプーリを回転させると、Vベルトが徐々にV溝に嵌められる。取付部の厚さは、乗り上げた部分の頂点で強制伸長による抗張体破壊が生じないように厚くしすぎないのが望ましい。第5の発明では、第1乃至第4のいずれか1つの発明において、上記切欠部の側方から見たときの幅が上記V溝の最大幅よりも大きくなっている。上記の構成によると、Vベルトを切欠部を跨いでガイド用V溝からV溝へ渡しやすいので、Vベルトが無理にねじ込まれて損傷することなく、切欠部からV溝へ容易に嵌め込まれる。以上説明したように、本発明によれば、Vプーリ本体の側面に取り付けたガイド部材によってVプーリ本体の回転に伴って側壁が切り欠かれたV溝へVベルトを誘導するようにし、ガイド部材をVプーリ本体に対して脱着可能に構成したことにより、簡単な構成で、Vベルトを損傷させることなく、容易に脱着することができる。また、ガイド部材を取り外した後、V溝の一部に嵌合部材を嵌め込めるようにしたことにより、Vプーリ回転時の質量バランスを悪化させないようにすることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。実施形態1図1~図5は本発明の実施形態1のベルト脱着機構付きVプーリ1を示し、このVプーリ1は、外周にVベルト50が装着されるV溝2を有するVプーリ本体3を備えている。図6に示すように、Vプーリ本体3のV溝2を構成する側壁4の一方において、一部が切り欠かれて切欠部5が形成されている。図4に示すように、切欠部5の側方から見たときの幅W2は、V溝2の最大幅W1よりも大きく設定されているW2>W1。この切欠部5は、Vプーリ本体3の側面3aに延び、この側面3aに側面視円弧状に凹陥された嵌合凹部6に連続している。この切欠部5及び嵌合凹部6には、これら切欠部5及び嵌合凹部6に対応する形状の、図6で仮想線で示す嵌合部材7が嵌合可能となっている。なお、通常、Vベルト50は、横方向にずれようとする力はかからないので、この嵌合部材7を嵌め込まず、切欠部5のままにしておいてもよい。詳しくは図示しないが、嵌合部材7を嵌合凹部6に固定するために、嵌合部材7の寸法を調整して圧入するように構成してもよいし、図示しないビス等でプーリ本体3に締結するようにしてもよい。脱着の容易さを考慮すると、ビス締結構造が望ましい。また、嵌合部材7が嵌合されたときに、Vプーリ1の質量バランスに偏りがないようにするのが望ましく、嵌合部材7の表面と側面3aとの高さが同一となっていると、見映えがよい。なお、詳しくは図示しないが、Vプーリ本体3は、嵌合凹部6のある側面3aと反対側側面に回転軸が挿入されるボス部が形成されている。そして、この嵌合部材7を取り外したときに、切欠部5及び嵌合凹部6にガイド部材10が脱着可能となっている。このガイド部材10が、Vプーリ本体3における一方の側壁4側の側面3a側に取り付けられた状態で、Vプーリ本体3の回転に伴って側壁4が切り欠かれたV溝2へVベルト50を誘導可能となっている。ガイド部材10のガイド用V溝11は、図2に示すように、Vプーリ本体3の中心からの溝底半径が徐々に大きくなっているr1<r2<r3。ガイド用V溝11は、切欠部5に連続し、V溝2へ到るように構成されている。ガイド用V溝11の断面形状は、図3に示すように断面矩形状としてもよいし、V溝2と同様に断面V字状としてもよい。断面矩形状の場合には、切欠部5を通過する際にVベルト50が適度に曲がって負荷がかかりにくい。断面V字状にする場合には、切欠部5を通過する際にVベルトが適度に曲がるように断面形状を変化させればよい。しかも、図4に示すように、切欠部5における、Vベルト50の右側側面が当たる部分を丸めて丸面取り部5aを形成すれば、Vベルト50の損傷をさらに効果的に防止することができる。次に、本実施形態にかかるベルト脱着機構付きVプーリ1の使用方法について説明する。Vベルト50の装着時には、図1~図5に示すように、ガイド部材10をプーリ本体3に取り付けておく。そして、図1に示すように、Vベルト50の一端を他のVプーリ1に装着した後、他端をV溝2の一部に掛けると共に、切欠部5を通してガイド用V溝11に引っ掛ける。このとき、図4に示すように、切欠部5の側方から見たときの幅W2は、V溝2の最大幅W1よりも大きく設定されているのでW2>W1、Vベルト50を切欠部5を跨いでガイド用V溝11からV溝2へ渡しやすい。また、図2に示すように、ガイド用V溝11の入口側の溝底半径r1は、出口側の溝底半径r3に比べて小さく設定しているので、Vベルト50を無理にねじ込むことなくガイド用V溝11に装着することができる。次いで、図1の矢印の方向へVベルト50が進むように手動でVプーリ1を回転させると、徐々にガイド用V溝11からV溝2へVベルト50が装着されていく。最初の溝底半径r1が小さく設定されているので、手動でも容易にVプーリを回転することができ、無理やりねじ込んで指を挟んでしまうことはない。また、Vプーリ1を手動で回転させるためのハンドル等を設ける必要がない。また、切欠部5に丸面取り部5aを形成する等により、Vベルトにかかる負荷を小さくしているので、Vベルト50を伸長させすぎて痛めることもない。Vプーリを90°程度回転すると、ガイド用V溝11にあったVベルト50が全てV溝2に嵌り込む。このガイド部材10を嵌めたままの状態でVプーリ1を駆動させてVベルト50を駆動しても、ガイド部材10が側面3aに取り付けられているので、Vベルト50の駆動を妨げることはない。一方、図6に示すように、ガイド部材10を取り外し、切欠部5及び嵌合凹部6に嵌合部材7を嵌め込んでもよい。この場合には、Vプーリ1の質量バランスが整って回転時の振動等が生じず、また見映えもよくなる。したがって、本実施形態にかかるベルト脱着機構付きVプーリ1によると、Vベルト50を損傷させることなく、容易に脱着することができる。また、ガイド部材10を取り外した後、V溝2の一部に嵌合部材10を嵌め込めるようにしたことにより、Vプーリ1の回転時の質量バランスを悪化させないようにすることができる。実施形態2図7~図10は本発明の実施形態2のベルト脱着機構付きVプーリ101を示し、ガイド部材110の構成が異なる点で上記実施形態1と異なる。なお、本実施形態では、図1~図6と同じ部分については同じ符号を付してその詳細な説明は省略する。図11に示すように、本実施形態のプーリ本体103の切欠部105は、側壁4の部分のみを切り欠いた形状となっている。このため、嵌合部材107の形状もその側壁4に嵌め込まれる単純な形状となっている。嵌合部材107は、例えば図示しないビスをプーリ本体103の半径方向に締結することで脱着可能に構成されている。ガイド部材110は、円弧状外周面111aを有する誘導部111を有する。誘導部111は、例えば、円柱状又は丸パイプ状のもので構成される。誘導部111には、プーリ本体103の軸方向に延び、切欠部105を跨ぐ連結部112が連結されている。また、連結部112の先端には、V溝2の溝底に載置される取付部113が連結されている。取付部113の底面の内径は、V溝2の溝底の外径とほぼ等しく設定されている。取付部113の厚さは、Vベルト50の乗り上げた部分の頂点で強制伸長による抗張体破壊が生じないように厚さが小さめに設定されている。ガイド部材110は、連結部112又は取付部113の部分をプーリ本体103にビスで固定してもよい。ビスで固定を行わなくても、取付部113が設けられているので、Vベルト50を掛けたときにプーリ本体103から外れにくい。この場合には、ガイド部材110の脱着作業がさらに容易となる。本実施形態においては、まず、Vプーリ101のVベルト50を装着する際に、V溝2に取付部113を載置するようにして切欠部105にガイド部材110を嵌め込む。次いで、一端が他のプーリに装着されたVベルト50の他端をV溝2の一部に引っ掛けるようにしながら、切欠部105を通して円弧状外周面11aに引っ掛ける。このとき、切欠部105から離れた部分の円弧状外周面111aにおける、プーリ本体103の中心からの距離は、切欠部105から離れるほど小さく、かつV溝2の溝底半径に比べて小さいので、Vベルト50を無理に引っ張る必要がなく、簡単に装着が行える。また、取付部113の厚さが小さく設定されているので、取付部113に乗り上げている部分でVベルト50に強制伸長による抗張体破壊は起こらない。次いで、手でプーリを図7に矢印で示す方向に回転させると、徐々にVベルト50がV溝2に嵌め込まれていく。回転に伴って徐々にVベルト50の張力が増すので、過度の張力がVベルト50にかからず、Vベルト50が損傷することはない。さらにVプーリ101を回転させてVベルト50が完全にV溝に装着されると、ガイド部材110を締結していない場合には、自重で落下する。締結等により固定している場合には、Vベルト50が当接していない位置で、ガイド部材110を取り外せばよい。この誘導部111の円弧状外周面111aにVベルト50を掛けると、Vプーリ1を回転させると、円弧状外周面111aのプーリ本体103の中心からの距離は、切欠部105に近付くほど大きくなっているので、Vベルト50が徐々にV溝2に嵌められる。したがって、本実施形態にかかるベルト脱着機構付きVプーリ101においても、Vベルト50を損傷させることなく、容易に脱着することができ、また、ガイド部材110を取り外した後、V溝2の一部に嵌合部材110を嵌め込めるようにすれば、Vプーリ101の回転時の質量バランスを悪化させないようにすることができる。その他の実施形態本発明は、上記実施形態について、以下のような構成としてもよい。すなわち、上記実施形態では、実施形態1及び2のようにガイド部材の形状を説明したが、特にこの形状に限定されず、脱着可能で、切欠部を通るVベルト50を徐々にV溝2へ装着できるような形状であればよい。上記各実施形態では、Vプーリ1,101は、1つのV溝2を有するものとしたが、複数のV溝が並んでいてもよい。その場合には、各V溝を構成する側壁の一部に切欠部を設け、ガイド部材から遠い側のV溝から順にVベルト50を装着するようにすればよい。なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物や用途の範囲を制限することを意図するものではない。"