孔型を画成する溝部が形成された一対の圧延ロールの出口側に配設され、該圧延ロールで圧延された圧延材を案内する圧延材のガイド装置であって、一対の圧延ロールの離間方向に対向するよう設けられ、前記圧延材の送り方向に延在して圧延材を案内する一対の案内部材と、前記案内部材の先端部が対応する圧延ロールの溝部に臨んだ案内位置と、該案内部材の先端部が溝部から離間すると共に両案内部材が互いに近接した退避位置とに案内部材を平行移動させる平行リンク機構と、前記平行リンク機構を作動する駆動手段と、退避位置に位置した前記案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させる軸方向移動手段とを備え、退避位置における案内部材の先端部は、前記軸方向移動手段により案内部材が軸方向に移動する際に圧延ロールの溝部に干渉しないよう設定されることを特徴とする圧延材のガイド装置。前記圧延ロールには、異なる径の孔型を画成する複数の溝部が該圧延ロールの軸方向に並んで形成され、退避位置における案内部材の先端部は、前記軸方向移動手段により案内部材が軸方向に移動する際に最も径の小さい孔型を画成する溝部に干渉しないよう設定される請求項1記載の圧延材のガイド装置。前記駆動手段は、エアシリンダーである請求項1または2記載の圧延材のガイド装置。ところが、特許文献1のガイド装置では、複数の孔型にサイドガイドや上下のフンドが1組ずつ設けられているため、部品点数が多くなって製造コストが嵩む難点がある。また特許文献2のガイド装置では、上フンドおよび下フンドをスライドさせる駆動装置として、上駆動装置、下駆動装置および前後駆動装置の3つの駆動装置を必要とするため、構造が複雑になると共にガイド措置が大型化する難点がある。その結果、装置全体の製造コストが嵩むと共に、不具合等の発生頻度が大きくなり、メンテナンス費が増大する問題がある。しかも、特許文献12のガイド装置は、何れも案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させることができず、孔型に対する案内部材の軸方向への位置調整を自動で行うことができなかった。すなわち、本発明は、従来技術に係る圧延材のガイド装置に内在する前記問題に鑑み、これらを解決するべく提案されたものであって、簡単な構成で案内部材を圧延ロールに対し近接離間する方向へ移動させ得ると共に、圧延ロールの溝部に干渉することなく案内部材を圧延ロールの軸方向へ移動させ得る圧延材のガイド装置を提供することを目的とする。前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、本発明に係る圧延材のガイド装置は、孔型を画成する溝部が形成された一対の圧延ロールの出口側に配設され、該圧延ロールで圧延された圧延材を案内する圧延材のガイド装置であって、一対の圧延ロールの離間方向に対向するよう設けられ、前記圧延材の送り方向に延在して圧延材を案内する一対の案内部材と、前記案内部材の先端部が対応する圧延ロールの溝部に臨んだ案内位置と、該案内部材の先端部が溝部から離間すると共に両案内部材が互いに近接した退避位置とに案内部材を平行移動させる平行リンク機構と、前記平行リンク機構を作動する駆動手段と、退避位置に位置した前記案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させる軸方向移動手段とを備え、退避位置における案内部材の先端部は、前記軸方向移動手段により案内部材が軸方向に移動する際に圧延ロールの溝部に干渉しないよう設定されることを要旨とする。請求項1の発明によれば、平行リンク機構により案内部材を案内位置と退避位置とに平行移動させると共に、軸方向移動手段で案内部材を圧延ロールの軸方向へ移動させる構成としたから、退避位置に位置した案内部材を溝部に干渉することなく軸方向へ移動させることができる。従って、案内部材が圧延ロールの溝部に接触するのが防止されて、案内部材や圧延ロールが接触により疵付くのを防止し得る。また、案内部材は、平行リンク機構により平行移動されるから、案内部材を相互に近接離間させる機構および案内部材を圧延ロールに近接離間させる機構を別々に設ける必要がなく、構造を簡単にし得る。しかも、平行リンク機構により案内部材を平行移動させる構成とすることで、案内部材を互いに平行姿勢のまま移動させて案内位置に位置させ得るから、圧延材を直線的に案内することができる。請求項2に係る圧延材のガイド装置では、前記圧延ロールには、異なる径の孔型を画成する複数の溝部が該圧延ロールの軸方向に並んで形成され、退避位置における案内部材の先端部は、前記軸方向移動手段により案内部材が軸方向に移動する際に最も径の小さい孔型を画成する溝部に干渉しないよう設定されることを要旨とする。請求項2の発明によれば、退避位置における案内部材の先端部は、最も径の小さい孔型を画成する溝部に干渉しないよう設定されるので、案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させる際に、該案内部材が当該溝部に接触するのを防止することができる。また、案内部材は、軸方向移動手段により圧延ロールの軸方向に移動させることができるから、一対の案内部材で複数の孔型に対応することができる。従って、各孔型毎に案内部材を設ける必要がなく、部品点数を抑えることができるので、製造コストが嵩むのを防止し得る。請求項3に係る圧延材のガイド装置では、前記駆動手段は、エアシリンダーであることを要旨とする。請求項3の発明によれば、駆動手段としてエアシリンダーを採用したので、油圧式のシリンダー等を採用した場合に較べ重量を抑えることができ、軸方向移動手段による圧延ロールの軸方向への移動を負荷なく実行し得る。本発明に係る圧延材のガイド装置によれば、簡単な構成で案内部材を平行移動させ得ると共に、圧延ロールの溝部に干渉することなく案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させることができる。次に、本発明に係る圧延材のガイド装置につき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下詳細に説明する。なお、実施例では、断面矩形状の鋼材を圧延材として採用した場合で説明する。また、以下の説明では、図1を基準として、ガイド装置から見て圧延ロール側を前、圧延ロールとは反対側を後とし、また、図3に示す如く、ガイド装置の後方側から見て圧延ロールの軸方向を左、右と指称する。そして、圧延材は、前側から後側へ向けて送られるものとする。図1図2は、実施例に係るガイド装置10の縦断側面図、図3は、図1のIII-III線断面図であって、ガイド装置10は、上下方向に対向するよう配設された一対の圧延ロール1214の出口側に設置されている。図4に示すように、実施例の圧延ロール1214は、互いに僅かに離間するよう配設され、左右方向に延在する回転軸RRを中心に回転自在に構成される。各圧延ロール1214には、周方向に延在する溝部12a12b14a14bが左右に並んで複数連続して形成されており、上下の圧延ロール1214の対応する溝部12a12b14a14bにより異なる径の孔型1618が複数画成されている。図4に示すように、各溝部12a12b14a14bは左右方向に平坦な周面を有する断面台形状に形成されており、上下の圧延ロール1214の溝部12a12b14a14bにより画成される孔型1618は、矩形状をなしている。実施例では、右側の溝部12b14bは、左側の溝部12a14aより浅く形成されており、右側の孔型18は、左側の孔型16よりも径が小さくなっている。図1~図3に示すように、ガイド装置10は、一対の案内部材2022と、各案内部材2022に対応して設けられた平行移動手段2426と、該案内部材2022を左右方向に移動させる軸方向移動手段28とから基本的に構成される。また、ガイド装置10は、左右に分離した第1半体30aおよび第2半体30bから構成された本体部30を備え、第1半体30aおよび第2半体30bに、圧延材Aを左右方向から案内する第1サイドガイド31および第2サイドガイド33が夫々設けられている。そして、実施例では、第1半体30aに設けた第1サイドガイド31の右側部に前記案内部材2022および平行移動手段2426が配設されて、両第1第2サイドガイド3133の間に案内部材2022および平行移動手段2426が位置している。第1サイドガイド31および第2サイドガイド33には、前後方向に離間する一対のローラ設置部3434が夫々設けられている。第1第2サイドガイド3133の前側のローラ設置部3434および第1第2サイドガイド3133の後側のローラ設置部3434は、夫々、左右方向に並んで対向している。各ローラ設置部34は、左右に貫通しており、各ローラ設置部34に、上下方向に延在するローラ支軸36aを介して送りローラ36が回転自在に配設されている。図3に示すように、前記送りローラ36は、その周面がローラ設置部34から対向するサイドガイド3133側に僅かに突出しており、圧延ロール1214で圧延された圧延材Aを左右の送りローラ3636で挟持した状態で後方へ案内する。図2に示すように、前記第1半体30aには、上下に離間して一対の第1ナット設置孔3535が左右に貫通して形成され、該第1ナット設置孔3535に前記軸方向移動手段28の一部を構成する第1ナット部3838が固定されている。また、第1半体30aには、第1ナット設置孔3535の後方に離間して、上下に第1挿通孔4141が貫通形成されている。各第1挿通孔41には、後述する第2ネジ軸69が挿通されるようになっている。図1に示すように、前記第2半体30bには、上下に離間して一対の第2ナット設置孔3737が左右に貫通して形成され、該第2ナット設置孔3737に前記軸方向移動手段28の一部を構成する第2ナット部3939が夫々固定されている。また、第2半体30bには、第2ナット設置孔3737の前方に離間して、上下に第2挿通孔4343が左右に貫通して形成されている。各第2挿通孔43には、後述する第1ネジ軸68が挿通されるようになっている。図5に示すように、上下の案内部材2022および平行移動手段2426は、前後方向に延在する直線に対して線対称の関係で第1半体30aおよび第2半体30bの間に設けられており、各部材の構成は同一である。そこで、以下の説明では、主に下側の案内部材22および平行移動手段26について説明をし、上側の案内部材20および平行移動手段24については、同じ符号を付して説明を省略する場合がある。案内部材22は、平行移動手段26に支持されたガイド本体40と、該ガイド本体40に着脱自在に配設されたガイド板42とから基本的に構成され、前記第1サイドガイド31に配設した平行リンク機構56に支持されて構成される。ガイド本体40の前端側には、対向する案内部材20に対し離間する方向へ突出する前側連結部44が形成されると共に、ガイド本体40の後端側には、対向する案内部材20に対し離間する方向へ突出する後側連結部46が形成されている。図1に示すように、前記ガイド板42は、前記第1半体30aおよび第2半体30bの間から一方の端部が前方へ突出して下側の圧延ロール14に臨んでいる。前記ガイド板42における対向する案内部材20側の面には、前後方向に延在して圧延材Aを摺動案内する案内面50が形成されている。また、前記案内面50における案内部材22の先端部48側には、該先端部48から後方に向かうにつれて対向する案内部材20側へ傾斜した受け面部51が形成されている。図5に示すように、平行移動手段26は、圧縮空気によりピストンロッド52を直線運動させるエアシリンダー54と、該ピストンロッド52の直線運動を平行運動に変換する平行リンク機構56とを備えている。前記エアシリンダー54は、シリンダ部58と、該シリンダ部58に伸縮自在に収容された前記ピストンロッド52とから構成される。前記シリンダ部58の後端部側は、左右方向に延在する揺動軸58aを介して前記第1サイドガイド31に軸支されており、エアシリンダー54は、第1サイドガイド31に対し揺動自在に配設される。なお、上下のエアシリンダー5454は、図示しない制御手段の制御により略同一のタイミングで作動されるようになっている。前記平行リンク機構56は、前記エアシリンダー54の駆動力を案内部材20に伝達する主リンク体60と、案内部材22が平行移動する際に追従的に作動する従動リンク体62とから構成される。前記主リンク体60は、図5に示す如く、略への字状に形成されており、その屈曲部分が左右方向に延在する主軸部60aを介して前記第1サイドガイド31に回動自在に軸支されている。主リンク体60の一端部は、左右方向に延在する接続軸60bを介してピストンロッド52の開放端部に回動自在に接続されている。また、主リンク体60の他端部は、左右方向に延在する第1連結軸60cを介して案内部材22の前側連結部44に回動自在に接続されている。そして、主リンク体60は、ピストンロッド52が伸縮することで、前記主軸部60aを中心として回動し、案内部材22を移動させるようになっている。前記従動リンク体62は、その一端部側が左右方向に延在する副軸部62aを介して第1サイドガイド31に回動自在に軸支されている。また、従動リンク体62の他端部側は、左右方向に延在する第2連結軸62bを介して案内部材22の後側連結部46に回動自在に接続されている。そして、従動リンク体62は、案内部材22が移動した際に、副軸部62aを中心として従動的に回動して、案内部材22の移動を補助するよう構成されている。ここで、主リンク体60における主軸部60aおよび第1連結軸60cの離間距離は、従動リンク体62における副軸部62aおよび第2連結軸62bの離間距離と略一致している。また、主軸部60aおよび第1連結軸60cを結ぶ線分の延在方向は、副軸部62aおよび第2連結軸62bを結ぶ線分の延在方向と略一致している。そして、主リンク体60がエアシリンダー54により回動されると、従動リンク体62も同期的に回動して、案内部材22を平行移動させるようになっている。ここで、エアシリンダー5454の非作動時では、図5の実線で示すように、ピストンロッド5252がシリンダ部5858内に退縮し、上下の案内部材2022は、先端部4848が圧延ロール1214の溝部12a12b14a14bに臨んだ案内位置に位置するよう設定される。すなわち、案内位置では、下側の案内部材22については、下側の圧延ロール14の溝部14a14bの周面に先端部48が当接し、上側の案内部材20については、上側の圧延ロール12の溝部12a12bの周面に先端部48が当接する。また、案内位置では、上下の案内部材2022の先端部4848が圧延ロール1214の孔型1618の奥側に位置するようになる。このため、圧延時に圧延ロール1214の周面に圧着した圧延材Aを、案内部材2022の受け面部5151で受け止めて、圧延材Aを圧延ロール1214の周面から剥離するようになっている。ここで、上下の案内部材2022の案内位置は、圧延ロール1214の孔型1618に応じて相違している。すなわち、図5の実線および図6に示すように、左側の孔型16に対する案内位置では、案内部材2022の先端部4848が前側に臨んで左側の溝部12a14aに当接すると共に、両先端部4848の離間距離が大きくなる。一方、右側の孔型18に対する案内位置では、図5の破線および図6に示すように、左側の孔型16に対する案内位置に較べ、案内部材2022の先端部4848が若干後側に位置して、右側の溝部12b14bに当接すると共に、両先端部4848の離間距離も小さくなる。なお、案内部材2022の先端部4848の位置は、ガイド板4242の延在長さを変えることで変更することも可能である。すなわち、圧延ロール1214の径や圧延材Aのサイズ性状に応じて、案内部材2022の先端部4848が最適な位置に位置するよう延在長さの異なるガイド板4242が選択的に用いられる。図5の二点鎖線で示すように、エアシリンダー5454の作動時では、ピストンロッド5252がシリンダ部5858から伸張し、案内部材2022は、先端部4848が圧延ロール1214の溝部12a12b14a14bから離間すると共に、案内部材2022同士が近接した退避位置に位置するよう構成される。すなわち、下側の案内部材22は、先端部48が下側の圧延ロール14の溝部14a14bから後方および上方に離間すると共に、上側の案内部材20は、先端部48が上側の圧延ロール12の溝部12a12bから後方および下方に離間するよう移動する。この退避位置では、図5に示すように、案内部材2022の先端部4848が最も径の小さい孔型18の溝部12b14bに対し、側面視で外側に位置するよう設定される。これにより、前記軸方向移動手段28によって案内部材2022が圧延ロール1214の軸方向に移動する際に、案内部材2022の先端部4848が何れの孔型1618にも干渉しないようになっている。なお、案内部材2022の退避位置は、孔型1618の種類の拘わらず一定である。図1~図3に示すように、前記軸方向移動手段28は、前記第1半体30aの駆動源をなす第1駆動モータ64と、前記第2半体30bの駆動源をなす第2駆動モータ65と、第1駆動モータ64に回転される一対の第1駆動軸6666と、第2駆動モータ65に回転される一対の第2駆動軸6767と、前記第1第2ナット部38383939と、各第1ナット部3838に螺挿された上下一対の第1ネジ軸6868と、各第2ナット部3939に螺挿された上下一対の第2ネジ軸6969とを備える。前記第1駆動軸6666は、第1駆動モータ64から上方または下方に導出する軸材であって、各第1駆動軸6666の開放端部に、第1ベベルギヤ7070が設けられている。両第1駆動軸6666は、第1駆動モータ64により同時に回転されるようになっている。なお、第1駆動モータ64は、前記制御手段により制御される。前記第1ネジ軸6868は、左右方向に延在すると共に外周面にネジが螺設されており、各第1ネジ軸6868の一端に前記第1ベベルギヤ7070に噛合した第2ベベルギヤ7272が設けられている。上側の第1ネジ軸68は、上側の第1ナット部38に螺挿されると共に、第2半体30bの上側の第2挿通孔43に回転自在に挿通されている。図1図2に示すように、下側の第1ネジ軸68は、下側の第1ナット部38に螺挿されると共に、第2半体30bの下側の第2挿通孔43に回転自在に挿通されている。そして、第1ネジ軸6868は、第1駆動軸6666と共に回転されて、第1ナット部3838を左右方向へ移動させるようになっている。すなわち、上下の第1ネジ軸6868が一方向に回転すると、第1半体30aが右方向へ移動し、また、上下の第1ネジ軸6868が他方向に回転すると、第1半体30aが左方向へ移動するよう構成される。前記第2駆動軸6767は、第2駆動モータ65から上方または下方に導出する軸材であって、各第2駆動軸6767の開放端部に、第3ベベルギヤ73が設けられている。両第2駆動軸6767は、第2駆動モータ65により同時に回転されるようになっている。なお、第2駆動モータ65は、第1駆動モータ64と同じく、前記制御手段により制御される。前記第2ネジ軸6969は、左右方向に延在すると共に外周面にネジが螺設されており、各第2ネジ軸6969の一端に前記第3ベベルギヤ7373に噛合した第4ベベルギヤ74が設けられている。図1図2に示すように、上側の第2ネジ軸69は、上側の第2ナット部39に螺挿されると共に、第1半体30aの上側の第1挿通孔41に回転自在に挿通されている。下側の第2ネジ軸69は、下側の第2ナット部39に螺挿されると共に、第1半体30aの下側の第1挿通孔41に回転自在に挿通されている。そして、第2ネジ軸6969は、第2駆動軸6767と共に回転されて、第2ナット部3939を左右方向へ移動させるようになっている。すなわち、上下の第2ネジ軸6969が一方向に回転すると、第2半体30bが右方向へ移動し、また、上下の第2ネジ軸6969が他方向に回転すると、第2半体30bが左方向へ移動するよう構成される。すなわち、案内部材2024を右方に移動させる際には、制御手段が第1駆動モータ64および第2駆動モータ65を同時に駆動して、第1ネジ軸6868および第2ネジ軸6969を一方向に回転させる。これにより、第1半体30aおよび第2半体30bが右方へ等速度で移動して、案内部材2022を移動させるようになっている。一方、案内部材2022を左方に移動させる際には、制御手段が第1駆動モータ64および第2駆動モータを逆回転させて、第1ネジ軸6868および第2ネジ軸6969を他方向に回転させる。これにより、第1半体30aおよび第2半体30bが右方へ等速度で移動して、案内部材2022を移動させるようになっている。なお、第1駆動モータ64および第2駆動モータ65を互いに反対方向へ回転させることで、第1半体30aおよび第2半体30bの相対距離を変更することができ、第1サイドガイド31および第2サイドガイド33の左右方向の間隙調整を行い得るようになっている。次に、実施例に係るガイド装置10の作用について以下説明する。なお、ガイド装置10は、予め左側の孔型16に対してセットされ、図6に示すように、案内部材2022が案内位置に位置しているものとする。左側の孔型16による圧延が開始されると、圧延材Aが圧延ロール1214を通過する間に圧延されて、孔型1618の出口側から排出される。ここで、圧延ロール1214による圧力によって圧延材Aが下側の圧延ロール14の周面に圧着した場合、圧延材Aの端部が圧延ロール14の周面に沿って湾曲される。しかしながら、案内位置の案内部材2022は、先端部4848が圧延ロール1214の左側の溝部12a14aに当接した状態で孔型16に臨むから、下側の圧延ロール14の周面に圧着した圧延材Aの端部が案内部材22の受け面部51で受け止められる。これにより、圧延材Aが圧延ロール14から剥離して、案内部材2022の案内面5050に沿って後方へ案内される。しかも、案内部材2022は、案内面5050が常に平行姿勢となるよう保持されているから、圧延材Aを真っ直ぐ後方へ送ることができる。更に、圧延材Aは、左右方向から送りローラ3636に挟持された状態で案内されるから、圧延材Aは、左右方向に対してもズレることがなく、安定的に後方へ送られる。次に、ガイド装置10で案内する孔型1618を変更する場合には、先ず始めに、案内部材2022を案内位置から退避位置に移動させる。すなわち、上下のエアシリンダー5454が同時に作動して、ピストンロッド5252を伸張させる。これにより、主リンク体6060が主軸部60a60aを中心として回動する。また、主リンク体6060に従動して従動リンク体6262が副軸部62a62aを中心として回動し、案内部材2022が平行移動を開始する。すなわち、図5に示すように、下側の案内部材22については、先端部48が上側後方へ弧状に移動すると共に、上側の案内部材20については、先端部48が下側後方へ弧状に移動して、両案内部材2022は互いに近接する。そして、案内部材2022が退避位置に位置すると、エアシリンダー5454が作動停止して、案内部材2022が退避位置に保持される。このとき、図6に示すように、案内部材2022の先端部4848は、圧延ロール1214の左側の溝部12a14aから後方に離間する。更に、図5の2点鎖線で示すように、案内部材2022の先端部4848は、圧延ロール1214の右側の溝部12b14bに対しても、側面視において外側に退避している。次に、上下の案内部材2022を退避位置に保持した状態で、制御手段が軸方向移動手段28を作動させ、本体部30を圧延ロール1214に対し右方へ移動させる。すなわち、第1第2駆動モータ6465が駆動して、上下の第1駆動軸6666および第2駆動軸6767が同時に回転される。これにより、上下の第1ネジ軸6868および第2ネジ軸6969が同時に一方向へ回転されて、第1半体30aおよび第2半体30bが等速度で右方へ移動する。このとき、前述のように、案内部材2022の先端部4848は、圧延ロール1214の右側の溝部12b14bに干渉しないよう位置しているから、図6に示すように、案内部材2022が右方へ移動する間に、先端部4848が右側の溝部12b14bに接触することはない。従って、案内部材2022が圧延ロール1214に接触することで両部材12142022が疵付いたり、破損したりするのを回避し得る。ここで、実施例では、平行リンク機構56を駆動させる駆動手段としてエアシリンダー54を採用している。従って、油圧式のシリンダー等に較べて重量を抑えることができるから、本体部30全体の重量が軽くなって、軸方向移動手段28によって本体部30をスムーズに移動させることができる。図6に示すように、案内部材2022が右側の孔型18の前方に位置すると、制御手段が第1第2駆動モータ6465を停止させて、本体部30の移動を停止させる。次に、制御手段は平行移動手段2426を作動させて、案内部材2022を退避位置から案内位置へ平行移動させる。すなわち、上下のエアシリンダー5454が同時に作動して、ピストンロッド5252を縮退させ、主リンク体6060を回動させる。主リンク体6060が回動することで、従動リンク体6262が従動的に回動し、案内部材2022が平行移動する。すなわち、下側の案内部材22は、先端部48を前側下方へ円弧状に移動させると共に、上側の案内部材20は、先端部48を前側上方へ円弧状に移動させ、両案内部材2022は互いに離間する。そして、案内部材2022が案内位置に位置すると、上下のエアシリンダー5454が同時に停止して、案内部材2022の平行移動が停止される。右側の孔型18に対する案内位置では、図5の破線および図6に示すように、案内部材2022の先端部4848は、右側の溝部12b14bに当接した位置に保持される。従って、右側の孔型18による圧延が行われた場合にも、案内部材2022の受け面部5151で圧延材Aを確実に受け止めることができ、圧延材Aが湾曲するのを防止することができる。しかも、上下の案内部材2022は、常に平行姿勢に保持されるから、圧延材Aを真っ直ぐ後方へ送ることが可能となる。このように、実施例に係るガイド装置10では、平行リンク機構5656により案内部材2022を圧延ロール1214に対して近接離間させ得るから、案内部材2022を前後方向および上下方向に移動させる機構を別々に設けた場合に較べて構造がコンパクトとなり、製造コストを抑えることができる。また、構造がシンプルになることで、ガイド装置10に不具合が発生し難くなり、メンテナンス費を抑制することが可能となる。また、実施例に係るガイド装置10は、軸方向移動手段28により案内部材2022を圧延ロール1214の軸方向に移動させることができるから、圧延を行う孔型1618が変更された場合にも即座に対応することができ、作業者の負担を軽減し得る。なお、前述した実施例のガイド装置は、以下に示す如く種々の変更が可能である。実施例では、径の異なる孔型を複数画成する圧延ロールに対してガイド装置を用いた場合を示したが、単一の孔型を有する圧延ロールに対して、本発明に係るガイド装置を用いることが可能である。この場合、案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させて当該孔型に対する案内部材の相対位置を変更する際に、案内部材を退避位置に移動させることで、案内部材が孔型に干渉するのを防止するよう構成される。すなわち、退避位置での案内部材の先端部は、案内部材を圧延ロールの軸方向に移動させる際に、孔型に干渉しない位置に設定される。このように、単一の孔型に対して圧延ロールの軸方向に案内部材を移動させることで、圧延ロールの溝部に当接する案内部材の位置を変更することができる。従って、溝部の一定の箇所に案内部材が当接するのを回避して、溝部が摩耗するのを抑制し得る。実施例では、上下の圧延ロールに2つの溝部を夫々形成したが、圧延ロールに3つ以上の溝部を形成してもよい。また、実施例では、圧延ロールの溝部は、左右方向に平坦な周面を有する断面台形状としたが、半円弧形状の溝部により所謂オーバル孔型を画成する圧延ロールに対して本発明のガイド装置を用いることも可能である。実施例では、圧延ロールに複数の溝部を連続的に形成したが、溝部同士を所定間離間させて形成してもよい。この場合、退避位置における案内部材の先端部は、圧延ロールの軸方向に移動する際、圧延ロールにおける溝部間の周面に干渉しないよう位置させればよい。実施例では、左右方向の軸を回転軸とする圧延ロールに対してガイド装置を用いたが、上下方向に延在する回転軸や水平面に対し所定角度傾斜した回転軸を有する圧延ロールに対し、本発明のガイド装置を用いることができる。例えば、上下方向の回転軸を有する圧延ロールに対しては、一対の案内部材を左右方向に配設し、平行移動手段により両案内部材を水平面上で平行移動させる構成とされる。また、軸方向移動手段は、案内部材を上下方向に移動させる構成とすればよい。実施例で説明した平行移動手段や軸方向移動手段は、一例を示したものであり、同じ機能を奏する構成であれば、他の構成を採用してもよい。なお、実施例で示したガイド装置を圧延ロールの入口側にも配設して、圧延材を入口側および出口側の双方から案内することも可能である。