"両端部が開口した筐体内に、磁気熱量効果材料26を熱輸送媒体が通過できる状態で配置した材料容器25と、前記材料容器25内で熱輸送媒体を往復流動させる往復動ポンプ13と、前記材料容器25内の前記磁気熱量効果材料26に対して、磁界を印加、或いは印加していた磁界を除去する磁場変化付与機構22,23、24と、を備える磁気冷凍システム30において、前記磁場変化付与機構22,23、24に含まれるヨーク部24に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする熱抵抗増大層64、65,66を設けたことを特徴とする磁気冷凍システム。前記熱抵抗増大層64、65,66は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面形状である請求項1に記載の磁気冷凍システム。前記ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円筒状であり、前記材料容器25は前記ヨーク部24の内周面に、前記回転軸21に対して放射状に複数個取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれるロータ22は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に平行な回転軸21に取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23は、前記ロータ22の外周面に取り付けられており、前記熱抵抗増大層64は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面を備えるリング形状の溝64M内に充填された低熱伝導率物質64であり、前記面形状の断熱層64は、前記ヨーク部24の長手方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の磁気冷凍システム。前記ロータ22に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層62を設けたことを特徴とする請求項3に記載の磁気冷凍システム。前記別の熱抵抗増大層62は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な扇紙形状の溝62M内に充填された低熱伝導率物質62であり、前記扇紙形状の断熱溝62は、前記ロータ22の長手方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項4に記載の磁気冷凍システム。前記ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円板状であり、前記材料容器25は前記ヨーク部24の一方の面に、熱輸送媒体の流れ方向が前記回転軸21に対して放射状になるように複数個取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれるロータ22は、前記材料容器25を挟んで前記回転軸21に取り付けられた円板であり、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23は、前記ロータ22の前記材料容器25側の面に取り付けられており、前記熱抵抗増大層65は、前記回転軸21に対して同心円状に設けられた円周溝65M内に充填された低熱伝導率物質65であり、前記円周溝65Mは、前記ヨーク部24の半径方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の磁気冷凍システム。前記ロータ22に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層63を設けたことを特徴とする請求項6に記載の磁気冷凍システム。前記別の熱抵抗増大層63は、前記回転軸21に対して同心円状に設けられた円周溝63M内に充填された低熱伝導率物質65であり、前記円周溝63は、前記ロータ22の半径方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項7に記載の磁気冷凍システム。前記ヨーク部24は、ギャップ部24Gを有する不連続な環状の磁路を備えており、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23は、前記ヨーク部24の前記ギャップ部24Gに対向する両端部に取り付けられており、前記材料容器25は、前記ギャップ部24Gの磁場を横切って往復動するようにリニアモータ44に取り付けられていると共に、前記材料容器25を流れる熱輸送媒体の流れ方向は、前記材料容器25の往復動方向に対して垂直方向であり、前記熱抵抗増大層66は、前記ヨーク部24を流れる磁束の流れに平行方向に形成された溝66M内に充填された低熱伝導率物質66であり、前記溝66Mは、前記ヨーク部24の厚さ方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の磁気冷凍システム。前記ヨーク部24は、前記ギャップ部24Gを隣接させた状態で、面対称に配置されており、前記材料容器25は、熱輸送媒体の流れ方向に2つ並列に前記リニアモータ44に取り付けられていることを特徴とする請求項9に記載の磁気冷凍システム。低熱伝導率物質63~66がエアロゲル或いは空気であることを特徴とする請求項1から10の何れかに記載の磁気冷凍システム。請求項1から8に記載の磁気冷凍システム30の何れかを用いた空気調和装置10であって、前記往復動ポンプ13は、モータ20に駆動される回転軸21により駆動され、前記回転軸21の周囲に備えられた複数のシリンダから前記ポンプ13の両側にある前記材料容器25に熱輸送媒体を吐出、或いは前記材料容器25から熱輸送媒体を吸引するように構成され、磁場変化付与機構22,23は、前記回転軸21に取り付けられたロータ22に設置された永久磁石23により構成され、前記材料容器25に接続する循環路15,16は、クーラユニット2を備えた第1の循環路15とヒータユニット5を備えた第2の循環路16から構成され、前記第1の循環路15では、熱輸送媒体の前記材料容器25からの吐出時に前記永久磁石23が前記磁気熱量効果材料26への磁場を除去するように動作し、前記第2の循環路16では、熱輸送媒体の前記材料容器25からの吐出時に前記永久磁石23が前記磁気熱量効果材料26に磁場を印加するように動作することを特徴とする空気調和装置。前記第1の循環路15には、前記材料容器25から吐出された冷却された熱輸送媒体を前記クーラユニット2を通さずに前記材料容器25に戻すための第1のバイパス通路17Aと、熱輸送媒体が前記材料容器25に戻る前に外気から吸熱を行う室外器14を備えた第3のバイパス通路19Aが設けられており、前記第2の循環路16には、前記材料容器25に戻る前に外気に放熱を行う室外器14を備えた第2のバイパス通路18Aが設けられていて、前記空気調和装置10の暖房時に、前記第1の循環路15の熱輸送媒体は、前記第1のバイパス通路17Aと前記第3のバイパス通路19Aを通り、前記空気調和装置10の冷房時に、前記第2の循環路16の熱輸送媒体は、前記第2のバイパス通路18Aを通ることを特徴とする請求項12に記載の空気調和装置。磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置では、熱伝導損失を低減することが重要であるが、従来の磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置では、磁気冷凍のための磁場発生機構は鉄のヨークで構成されており、ヨーク内で大きな熱伝導損失が生じていた。そして、ヨーク内において大きな熱伝導損失が生じることにより、従来の磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置においては暖房能力、冷房能力の低下を招くという課題があった。本発明は、上記課題に鑑み、磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置において、磁気経路における大きな熱伝導損失を低減して、冷房能力、或いは暖房能力を向上させることができる磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置を提供するものである。特に、本発明では、大きな温度勾配が生じる熱輸送媒体の流れる方向におけるヨーク部、或いは永久磁石を回転させるロータの熱伝導損失を低減できる磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置を提供するものである。上記課題を解決するために、請求項1の発明は、両端部が開口した筐体内に、磁気熱量効果材料26を熱輸送媒体が通過できる状態で配置した材料容器25と、前記材料容器25内で熱輸送媒体を往復流動させる往復動ポンプ13と、前記材料容器25内の前記磁気熱量効果材料26に対して、磁界を印加、或いは印加していた磁界を除去する磁場変化付与機構22,23、24と、を備える磁気冷凍システム30において、前記磁場変化付与機構22,23、24に含まれるヨーク部24に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする熱抵抗増大層64、65,66を設けたことを特徴とする磁気冷凍システムである。これにより、材料容器内を流れる熱輸送媒体の流れ方向におけるヨーク部の熱抵抗を大きくすることができるので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が向上する。請求項2の発明は、請求項1に記載の発明において、前記熱抵抗増大層64、65,66は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面形状である請求項1に記載の磁気冷凍システム。これにより、熱抵抗増大層は磁束の流れを妨げず、材料容器内を流れる熱輸送媒体の流れ方向のヨーク部の熱抵抗を大きくすることができるので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が向上する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載の発明において、前記ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円筒状であり、前記材料容器25は前記ヨーク部24の内周面に、前記回転軸21に対して放射状に複数個取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれるロータ22は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に平行な回転軸21に取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23は、前記ロータ22の外周面に取り付けられており、前記熱抵抗増大層64は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面を備えるリング形状の溝64M内に充填された低熱伝導率物質64であり、前記面形状の断熱層64は、前記ヨーク部24の長手方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする磁気冷凍システムである。ヨーク部の長手方向に、低熱伝導率物質が充填された面形状の断熱層を形成したことにより、ヨーク部の断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項4の発明は、請求項3に記載の発明において、前記ロータ22に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層62を設けたことを特徴とする磁気冷凍システムである。ロータにも熱輸送媒体の流れ方向に別の熱抵抗増大層を形成したことにより、ロータの断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項5の発明は、請求項4に記載の発明において前記別の熱抵抗増大層62は、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な扇紙形状の溝62M内に充填された低熱伝導率物質62であり、前記扇紙形状の断熱溝62は、前記ロータ22の長手方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする磁気冷凍システムである。低熱伝導率物質が充填された別の熱抵抗増大層を、ロータの長手方向に所定間隔で複数形成したことにより、ロータの断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項6の発明は、請求項1又は2に記載の発明において、前記ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円板状であり、前記材料容器25は前記ヨーク部24の一方の面に、熱輸送媒体の流れ方向が前記回転軸21に対して放射状になるように複数個取り付けられており、前記磁場変化付与機構に含まれるロータ22は、前記材料容器25を挟んで前記回転軸21に取り付けられた円板であり、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23は、前記ロータ22の前記材料容器25側の面に取り付けられており、前記熱抵抗増大層65は、前記回転軸21に対して同心円状に設けられた円周溝65M内に充填された低熱伝導率物質65であり、前記円周溝65Mは、前記ヨーク部24の半径方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする磁気冷凍システムである。これにより、請求項1の磁気冷凍システムとは別の形態の磁気冷凍システムにおいても材料容器内を流れる熱輸送媒体の流れ方向におけるヨーク部の断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項7の発明は、請求項6に記載の発明において前記ロータ22に、前記材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層63を設けたことを特徴とする磁気冷凍システムである。ロータにも別の熱抵抗増大層を設けたことにより、ロータの断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項8の発明は、請求項7に記載の発明において、前記別の熱抵抗増大層63は、前記回転軸21に対して同心円状に設けられた円周溝63M内に充填された低熱伝導率物質65であり、前記円周溝63は、前記ロータ22の半径方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする磁気冷凍システムである。請求項1、請求項6の磁気冷凍システムとは別の形態の磁気冷凍システムにおいても、材料容器内を流れる熱輸送媒体の流れ方向におけるヨーク部の断熱性が向上するので、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が更に向上する。請求項9の発明は、請求項1又は2に記載の発明において、前記ヨーク部24Bは、ギャップ部24Gを有する不連続な環状の磁路を備えており、前記磁場変化付与機構に含まれる永久磁石23Bは、前記ヨーク部24Bの前記ギャップ部24Gに対向する両端部に取り付けられており、前記材料容器25は、前記ギャップ部24Gの磁場を横切って往復動するようにリニアモータ44に取り付けられていると共に、前記材料容器25を流れる熱輸送媒体の流れ方向は、前記材料容器25の往復動方向に対して垂直方向であり、前記熱抵抗増大層66は、前記ヨーク部24Bを流れる磁束の流れに平行方向に形成された溝66M内に充填された低熱伝導率物質66であり、前記溝66Mは、前記ヨーク部24の厚さ方向に所定間隔で複数形成されていることを特徴とする磁気冷凍システムである。これにより、リニアモータを使用した磁気冷凍システムにおいても、ヨーク部の断熱層により、磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が向上する。請求項10の発明は、請求項9に記載の発明において、前記ヨーク部24Bは、前記ギャップ部24Gを隣接させた状態で、面対称に配置されており、前記材料容器25は、熱輸送媒体の流れ方向に2つ並列に前記リニアモータ44に取り付けられていることを特徴とする磁気冷凍システムである。これにより、ヨーク部の断熱層により、リニアモータを用いた磁気冷凍システムの暖房、冷房の効率が向上する。請求項11の発明は、請求項1から10に記載の発明の何れかにおいて、低熱伝導率物質63~66がエアロゲル或いは空気であることを特徴とする磁気冷凍システムである。これにより、磁気冷凍システムのヨーク部に断熱層を容易に構成することができる。請求項12の発明は、請求項1から8に記載の磁気冷凍システム30の何れかを用いた空気調和装置10であって、前記往復動ポンプ13は、モータ20に駆動される回転軸21により駆動され、前記回転軸21の周囲に備えられた複数のシリンダから前記ポンプ13の両側にある前記材料容器25に熱輸送媒体を吐出、或いは前記材料容器25から熱輸送媒体を吸引するように構成され、磁場変化付与機構22,23は、前記回転軸21に取り付けられたロータ22に設置された永久磁石23により構成され、前記材料容器25に接続する循環路15,16は、クーラユニット2を備えた第1の循環路15とヒータユニット5を備えた第2の循環路16から構成され、前記第1の循環路15では、熱輸送媒体の前記材料容器25からの吐出時に前記永久磁石23が前記磁気熱量効果材料26への磁場を除去するように動作し、前記第2の循環路16では、熱輸送媒体の前記材料容器25からの吐出時に前記永久磁石23が前記磁気熱量効果材料26に磁場を印加するように動作することを特徴とする空気調和装置である。これにより、磁気冷凍システムを用いた空気調和装置における暖房能力及び冷房能力が向上する。請求項13の発明は、請求項12に記載の発明において、前記第1の循環路15には、前記材料容器25から吐出された冷却された熱輸送媒体を前記クーラユニット2を通さずに前記材料容器25に戻すための第1のバイパス通路17Aと、熱輸送媒体が前記材料容器25に戻る前に外気から吸熱を行う室外器14を備えた第3のバイパス通路19Aが設けられており、前記第2の循環路16には、前記材料容器25に戻る前に外気に放熱を行う室外器14を備えた第2のバイパス通路18Aが設けられていて、前記空気調和装置10の暖房時に、前記第1の循環路15の熱輸送媒体は、前記第1のバイパス通路17Aと前記第3のバイパス通路19Aを通り、前記空気調和装置10の冷房時に、前記第2の循環路16の熱輸送媒体は、前記第2のバイパス通路18Aを通ることを特徴とする空気調和装置である。これにより、磁気冷凍システムを用いた空気調和装置の暖房能力及び冷房能力が更に向上する。なお、上記に付した符号は、後述する実施形態に記載の具体的実施態様との対応関係を示す一例である。以下、図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。また、各実施態様についても、同一構成の部分には、同一の符号を付してその説明を省略又は簡略化する。図1は、本発明に係る磁気冷凍システム30を用いた車両用の空気調和装置10の構成を示すものである。空気調和装置10は車両の室内側にあり、その装置本体1の中にクーラユニット2がある。また、クーラユニット2の下流側には、冷房通路3と、ヒータユニット5とヒータコア6を備える暖房通路4とがある。そして、冷房通路3と暖房通路4の入口部にはエアミックスダンパ7が設けられており、エアミックスダンパ7の移動によってクーラユニット2を通過した気流を冷房通路3に流すか、暖房通路4を流すかの調節が行われるようになっている。一方、車両のエンジンルーム内には、モータ20によって回転される回転軸21によって動作する冷却水製造部11、温水製造部12及び往復動ポンプ13がある。冷却水製造部11、温水製造部12及び往復動ポンプ13の内部構造については後述する。冷却水製造部11は磁気の作用で熱輸送媒体を冷却するものであり、冷却水製造部11で冷却された熱輸送媒体は往復動ポンプ13によって冷却水循環路15に吐出され、クーラユニット2に送られた後に冷却水製造部11に戻ってくる。逆に、温水製造部12は磁気の作用で熱輸送媒体を加熱するものであり、温水製造部12で加熱された熱輸送媒体は往復動ポンプ13によって温水循環路16に吐出され、ヒータユニット5に送られた後に温水製造部12に戻ってくる。一方、空気調和装置10では、その暖房通路4に設けられたヒータコア6に、エンジン8を冷却して暖められた冷却水クーラントがクーラント循環路9を通じて供給され、ヒータユニット5と共に暖房通路4を通る気流を暖める。ヒータコア6は本発明には直接関係がないので、ヒータコア6についてはこれ以上の説明を省略する。ここで、冷却水循環路15と温水循環路16の構成について詳細に説明する。冷却水製造部11には複数のシリンダがあり、各シリンダには枝管15Aが接続されている。複数の枝管15Aは集合され、供給管15Bとなってクーラユニット2に熱輸送媒体を供給する。クーラユニット2から排出された熱輸送媒体は、戻り管15Cによって冷却水製造部11まで戻り、各シリンダに接続された枝管15Dに分配されて各シリンダに戻る。供給管15Bと戻り管15Cの間には、クーラユニット2をバイパスするバイパス管17Aが設けられている。バイパス管17Aは、戻り管15Cには直接接続されるが、供給管15Bには第1の流路切換弁17を介して接続されている。暖房時には、第1の流路切換弁17の切り換えにより、供給管15Bを流れる熱輸送媒体は、クーラユニット2を経由せず、バイパス管17Aを経由して冷却水製造部11まで戻ることができる。更に、戻り管15Cの枝管15Dの上流側には、第3の流路切換弁19があり、第3の流路切換弁19には室外器14を経由して第3の流路切換弁19に戻る迂回管19Aが接続されている。暖房時には、第3の流路切換弁19の切り換えにより、戻り管15Cを流れてきた熱輸送媒体は、第3の流路切換弁19から迂回管19Aに流れ、室外器14で外気から吸熱して第3の流路切換弁19に戻り、戻り管15Cに再流入して冷却水製造部11に戻ることができる。同様に、温水製造部12には熱輸送媒体を加熱して温水にする複数のシリンダがあり、各シリンダには枝管16Aが接続されている。複数の枝管16Aは集合され、供給管16Bとなってヒータユニット5に熱輸送媒体を供給する。ヒータユニット5から排出された熱輸送媒体は、戻り管16Cによって温水製造部12まで戻り、前述の各シリンダに接続された枝管16Dに分配されて各シリンダに戻る。枝管16Dの上流側の戻り管16Cには、第2の流路切換弁18があり、第2の流路切換弁18には室外器14を経由して第2の流路切換弁18に戻る迂回管18Aが接続されている。第2の流路切換弁18の切り換えにより、戻り管16Cを流れてきた熱輸送媒体は、温水製造部12に戻る前に迂回管18Aに流れ、室外器14で外気に放熱してから、温水製造部12に戻ることができる。ここで、図2a、b、図3a~cを用いて冷却水製造部11、温水製造部12及び往復動ポンプ13の内部構造について説明する。なお、図2aは往復動ポンプ13にラジアルピストンポンプを使用した実施例を示し、図2bは、往復動ポンプ13に斜板コンプレッサを使用した実施例を示している。往復動ポンプ13に対して左右逆に取り付けられる冷却水製造部11と温水製造部12の構造は同じであるので、同じ構成部材には同じ符号を付し、代表として、往復動ポンプ13がラジアルピストンポンプである場合の冷却水製造部11の構造について説明する。冷却水製造部11は、回転軸21に対して同心円状に配置された円筒状のヨーク部24を備えており、回転軸21には図3a、cに示すような、断面が扇状のロータ22が対向して設けられている。そして、ロータ22の外周面には永久磁石23が取り付けられている。永久磁石23の一方は外側がN極であり、他方は外側がS極である。そして、永久磁石23の回転軌跡の外側とヨーク部24の内周面との間には、磁気熱量効果材料26が充填された複数の材料容器25が配置される。材料容器25は図3bに示すように、その外形が断面が扇紙型の筒状をしており、内部の空間にペレット状の磁気熱量効果材料26が充填され、両端部がメッシュ状の端板25Mで塞がれて、磁気熱量効果材料26を閉じ込めている。液体は材料容器25の一端から端板25Mを通って内部に進入し、磁気熱量効果材料26の間の隙間を通って反対側の端部から端板25Mを通って外部に抜け出ることができる。この実施例では、ヨーク部24の内周面に6個の同じ形状の材料容器25が配置されており、材料容器25の内周面側を、ロータ22の外周面に取り付けられた永久磁石23が回転移動する。ロータ22、永久磁石23及びヨーク部24が、材料容器23に充填された磁気熱量効果材料26に磁場を与える磁場変化付与機構を構成する。図2aに戻って説明を続けると、この実施例では往復動ポンプ13がラジアルピストンポンプで構成されており、ラジアルピストンポンプ13の本体は、冷却水製造部11及び温水製造部12のヨーク部24と一体的に形成されている。ラジアルピストンポンプ13には、冷却水製造部11にある材料容器25の個数に合わせて6つのシリンダ34が回転軸21に対して放射状に設けられており、各シリンダ34の内部には往復動するピストン33が設けられている。一方、モータ20によって回転する回転軸21には回転軸21に対して偏心している制御カム32Aが取り付けられており、制御カム32Aのカムプロファイル輪郭に各ピストン33が係合している。図3a、bのように永久磁石23が2極の場合は、制御カム32Aが1回転すると、各シリンダ34内のピストン33が2往復する。これは、ピストン33の往復は磁場の印加と削除に同期する必要があるためであり、永久磁石23の極数に応じてピストン33の往復回数は異なる。中心軸21から遠い側の各シリンダ34の側面は、連絡通路38によって冷却水製造部11と温水製造部12の各材料容器25の端面に接続されている。図2aに示す実施例では、ラジアルピストンポンプ13から遠い側の冷却水製造部11の端面には、端面板29が取り付けられている。端面板29には、各材料容器25の端面に熱輸送媒体を導き入れる吸入弁28と、各材料容器25の端面から排出される熱輸送媒体を吐出する吐出弁27とが設けられている。吐出弁27には図1で説明した冷却水循環路15の供給管15Bの枝管15Aが接続し、吸入弁28には図1で説明した冷却水循環路15の戻り管15Cの枝管15Dが接続する。以上、冷却水製造部11の構造を説明したが、往復動ポンプ13がラジアルピストンポンプの場合は、冷却水製造部11と温水製造部12における磁石23の回転軸21に対する位置は、90度ずれている。ラジアルピストンポンプ13の対向する位置にあるピストン33は、同時に回転軸21から遠ざかる方向、或いは回転軸21に近づく方向に動作する。図2aにはピストン33が回転軸21から遠ざかる方向に動作する時が示してあり、この時は図2aに示される吐出弁27から熱輸送媒体が排出される。図2aに示す状態から回転軸21が90度回転した位置では、図2aに示すピストン33は、回転軸21に近づく方向に移動し、吸入弁28から熱輸送媒体が吸入される。図2bに示す実施例では、往復動ポンプ13が斜板コンプレッサで構成されており、斜板コンプレッサ13は冷却水製造部11と温水製造部12とは別体となっている。斜板コンプレッサ13には、冷却水製造部11にある材料容器25の個数に合わせて6つのシリンダ34があり、各シリンダ34の内部には往復動するピストン33が設けられている。そして各ピストン33には、モータ20によって回転する回転子31に取り付けられた斜板32Bの外周部が係合している。斜板32Bは、回転子31に対して斜めに取り付けられており、回転子31が1回転すると、斜板32Bにより各シリンダ34内のピストン33が1往復する。各シリンダ34の冷却水製造部11側及び温水製造部12側の端面は、連絡管37を通る連絡通路38によって冷却水製造部11の各材料容器25の端面に接続されている。36はギヤである。前述のように、冷却水製造部11の構成と同様に構成された温水製造部12では、往復動ポンプ13と反対側の端面板29にある吐出弁27に、図1で説明した温水循環路16の供給管16Bの枝管16Aが接続し、吸入弁28には図1で説明した温水循環路16の戻り管16Cの枝管16Dが接続する。そして、往復動ポンプ13においてピストン33が動作し、冷却水製造部11のある材料容器25において熱輸送媒体が吸引されると、往復動ポンプ13がラジアルピストンポンプの場合には、対向する温水製造部12の対応する材料容器25において熱輸送媒体が同様に吸引されるが、往復動ポンプ13が斜板コンプレッサの場合には、対向する温水製造部12の対応する材料容器25において熱輸送媒体が逆に吐出される。冷却水製造部11側では、材料容器25から熱輸送媒体が吐出される時に、材料容器25内にある磁気熱量効果材料26に印加されていた磁場を除去することにより、磁気熱量効果材料26の温度が下がり、吐出される熱輸送媒体が冷却されて冷却水循環路15に送り込まれる。逆に、温水製造部12側では、材料容器25から熱輸送媒体が吐出される時に、材料容器25内にある磁気熱量効果材料26に磁場を印加することにより、磁気熱量効果材料26が発熱し、吐出される熱輸送媒体が加熱されて温水循環路16に送り込まれる。永久磁石23は、以上のような動作が行えるように、ロータ22に配置されている。以上のように構成された磁気冷凍システム30及び磁気冷凍システム30を組み込んだ空気調和装置10において、本発明では、磁気熱量効果材料26を収容する材料容器25が内周面に取り付けられたヨーク部24の外周面に断熱層を設けて、熱輸送媒体の流れ方向のヨーク部24の熱抵抗を上げ、熱伝導損失を低減して、磁気冷凍システム30を組み込んだ空気調和装置10の暖房効率及び冷房効率を向上させる。更に、本発明では、磁場を作り出すために永久磁石23を移動させるロータ22にも断熱層を設けて、熱輸送媒体の流れ方向のヨーク部24の熱抵抗を上げ、熱伝導損失を低減して、磁気冷凍システム30を組み込んだ空気調和装置の暖房効率及び冷房効率を向上させている。ここでは、図4から図9を用いて、断熱層を備えるヨーク部24或いはロータ22のいくつかの実施例を説明する。なお、説明を簡単にするために、以後の実施例では、形状は異なってもロータは符号22で表し、ヨーク部は符号24で表し、材料容器は符号25で表すものとする。また、断熱層を形成する溝部の幅、及び深さは、断熱層を明確にするために大きく描いてあり、実際の寸法を示すものではない。図4aは、本発明の磁気冷凍システムの第1の実施例の構成を示すものであり、図2aで説明した冷却水製造部11、温水製造部12、往復動ポンプ13及びモータ20の、本発明の第1の実施例における詳細な構成を示している。第1の実施例では、磁場変化付与機構を構成するヨーク部24に、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする熱抵抗増大層64を設けている。前述のように、ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円筒状であり、材料容器25はヨーク部24の内周面に回転軸21に対して放射状に複数個取り付けられており、ロータ22の外周面に取り付けられた永久磁石23からの磁束は、材料容器25を通ってヨーク部24に流れる。そこで、第1の実施例では、図4bに示すように、円筒状のヨーク部24の外周面に、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面を備えるリング形状の溝64Mを設け、溝64M内に低熱伝導率物質を充填して断熱層64を形成している。低熱伝導率物質としては、エアロゲルを使用することができるが、第1の実施例では空気の層としている。リング形状の溝64Mからなる断熱層64は、ヨーク部24の長手方向に所定間隔で複数形成する。更に、第1の実施例では、図4cに示すように、永久磁石23が外周面に取り付けられたロータ22にも、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層として断熱層62を設けている。断熱層62は、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な扇紙形状の溝62M内に、低熱伝導率物質を充填して形成している。低熱伝導率物質としては、エアロゲルを使用することができるが、第1の実施例では空気の層としている。ロータ22の各個は扇状をしているので、ロータ22に設ける溝62Mは、扇紙形状をしている。扇紙形状の溝62Mからなる断熱層62は、ロータ22の長手方向に所定間隔で複数形成する。所定間隔は、例えば、ヨーク部24の長手方向の長さが90mm程度である場合、9.5mmとすることができ、溝62Mの幅は0.5mmとすることができる。温水製造部12では、吐出弁27側のロータ22及びヨーク部24の温度が、往復動ポンプ13側のロータ22及びヨーク部24の温度よりも高くなる。一方、第1の実施例では、ロータ22及びヨーク部24に複数の断熱層62及び64が形成されているので、熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗が大きくなり、熱流束が小さくなる。この結果、ヨーク24内で大きな熱伝導損失が生じず、磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置においては暖房能力が低下しなくなる。冷却水製造部11でも同じであり、冷房能力が低下しなくなる。なお、ロータ22及びヨーク部24に設けられた複数の断熱層62及び64は、ロータ22及びヨーク部24の磁路永久磁石23の一方から出発して材料容器25を通過し、ヨーク部24を通って反対側の材料容器25を通過して他方の永久磁石23に戻る磁束の経路を妨げないように、磁路が形成される面に平行に設けられているので、磁場変化付与機構の障害とならない。図5は、ヨーク部24のみに断熱層64を形成した場合の、断熱層体積割合に対するヨーク熱伝導損失特性を示すものであり、第1の実施例の効果を示している。但し、ヨーク部24に断熱層64がない場合の、ヨーク熱伝導損失を100とする。このように、ヨーク部24のみに断熱層64を形成しただけでも、ヨーク熱伝導損失が低下する。図6aは、本発明の磁気冷凍システムの第2の実施例の構成を示すものであり、図2aで説明した冷却水製造部11、温水製造部12、往復動ポンプ13及びモータ20が示されている。第2の実施例では、冷却水製造部11と温水製造部12の構造が第1の実施例と異なる。第2の実施例では、ヨーク部24は回転軸21を中心軸とする円板状であり、材料容器25は、図6bに示すように、ヨーク部24の一方の面に、熱輸送媒体の流れ方向が回転軸21に対して放射状になるように複数個第2の実施例では6個取り付けられている。ヨーク部24の外周側の材料容器25には吐出弁27と吸入弁28構成は図6aに示したので省略が接続しており、ヨーク部24の内周側の材料容器25は連絡通路38と連絡管37によって往復動ポンプ13に接続している。冷却水製造部11の吐出弁27と吸入弁28が冷却水循環路15に接続され、温水製造部12の吐出弁27と吸入弁28が温水循環路16に接続される点は、図1に示した構成と同様である。一方、磁場変化付与機構を構成するロータ22は、材料容器25を挟んで回転軸21に取り付けられた円板であり、ロータ22の材料容器25側の面に、永久磁石23が取り付けられている。永久磁石23の形状は、図6cに示すように扇紙型である。第2の実施例では、図6a、bに示すように、円板状のヨーク部24の材料容器25側の面に、熱抵抗増大層として、回転軸21に対して同心円状に設けられた円周溝65Mを設け、この円周溝65M内に低熱伝導率物質を充填し,断熱層65を形成している。低熱伝導率物質としては、エアロゲルを使用することができるが、第2の実施例では空気の層としている。円周溝65Mによって形成される断熱層65は、ヨーク部24の半径方向に所定間隔で複数形成する。更に、第2の実施例では、図6a、cに示すように、永久磁石23が取り付けられたロータ22の材料容器25側の面にも、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗を大きくする別の熱抵抗増大層として断熱層63を設けている。断熱層63は、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な円周溝63M内に、低熱伝導率物質を充填して形成している。低熱伝導率物質としては、エアロゲルを使用することができるが、第2の実施例では空気の層としている。円周溝63Mからなる断熱層63は、ロータ22の半径方向に所定間隔で複数形成する。所定間隔は、例えば、ロータ22とヨーク部24の直径が共に200mm程度である場合、9.5mmとすることができ、この場合の円周溝63Mの溝幅は0.5mmとすることができる。温水製造部12では、材料容器25内の磁気熱量効果材料26が発熱した状態で熱輸送媒体が往復動ポンプ13側から吐出弁27側に流れると、ロータ22及びヨーク部24の内周側の温度が、吐出弁27側外周側のロータ22及びヨーク部24の温度よりも高くなる。一方、第2の実施例では、ロータ22及びヨーク部24に複数の断熱層63及び65が形成されているので、熱輸送媒体の流れ方向の熱抵抗が大きく、ロータ22及びヨーク部24の半径方向の温度勾配が生じ難くなる。この結果、ロータ22及びヨーク24内で大きな熱伝導損失が生じず、磁気冷凍システム並びに磁気冷凍システムを用いた空気調和装置においては暖房能力が低下しなくなる。冷却水造部11における冷房能力についても同様に低下しなくなる。なお、ロータ22及びヨーク部24に設けられた複数の断熱層63及び65は、ロータ22及びヨーク部24の磁路を妨げないように設けられているので、磁場変化付与機構の障害とならない。第2の実施例におけるロータ22及びヨーク部24にそれぞれ断熱層63,65を設ける効果は、第1の実施例と同様である。図7aは本発明の磁気冷凍システムの第3の実施例の構成を示すものである。第3の実施例では、ヨーク部24は、図7cに示すように、ギャップ部24Gを有する不連続な環状の磁路を備えており、ヨーク部24のギャップ部24Gに対向する両端部に、永久磁石23が取り付けられている。材料容器25は、ギャップ部24Gの磁場を横切って往復動するように、後述するリニアモータによって駆動されるようになっている。図7aに示される材料容器25は、図7bに示すように、ギャップ部24Gとヨーク部24の外の空間の間を往復動するようになっている。そして、磁気熱量効果材料26が充填された材料容器25内を往復動する熱輸送媒体の流れ方向は、材料容器25の往復動の軌跡に対して垂直な方向である。第3の実施例では、図7a、bに示すように、不連続な環状のヨーク部24の内周面に、熱抵抗増大層として所定深さの溝66Mを設け、この溝66M内に低熱伝導率物質を充填し,断熱層66を形成している。低熱伝導率物質としては、エアロゲルを使用することができるが、第3の実施例では空気の層としている。溝66Mからなる断熱層66は、ヨーク部24の肉厚方向に所定間隔で複数形成する。所定間隔は、例えば、ヨーク部24の肉厚が90mm程度である場合、9.5mm程度とすることができ、この場合の溝66Mの溝幅は0.5mmとすることができる。ヨーク部24に設けられた複数の断熱層66は、ヨーク部24の磁路を妨げないように設けられているので、磁場変化付与機構の障害とならない。第3の実施例におけるヨーク部24にそれぞれ断熱層66を設ける効果は、第1の実施例と同様である。なお、この実施例では断熱層66は、ヨーク部24の内周面に設けた溝66Mによって形成しているが、溝66Mはヨーク部24の外周面側に設けることもできる。更に、ヨーク部24は、薄板状の鉄板と、同形状の板状の低熱伝導率物質を積層することによって形成することもできる。図8aは、図7aからcに示した本発明の第3の実施例の磁気冷凍システム30を車両用空気調和装置に搭載できるようにした変形例を示すものであり、図8bは図8aに示した第3の実施例の磁気冷凍システム30を組み込んだ車両用空気調和装置10を示す構成図である。第3の実施例の磁気冷凍システム30を車両用空気調和装置10に搭載する場合は、ヨーク部24を、ギャップ部24Gを隣接させた状態で、面対称に配置する。そして、2つの材料容器25区別できるように一方を材料容器25A,他方を材料容器25Bとするは、熱輸送媒体の流れ方向に2つ並列に材料容器支持体43で支持し、図8bに示すように、リニアモータ44で駆動させる。2つの材料容器25A,25Bのそれぞれの両端部には、吐出弁27と吸入弁28がそれぞれ取り付けられている。また、リニアモータ44の動作範囲には、4つのシリンダ55~58が2つずつペアになって、リニアモータ44の動作範囲の左右に配置されている。リニアモータ44が図8a、bに示すように図の左側に移動すると、左側にあるシリンダ55,56のピストン45,46が押されて熱輸送媒体が排出される。逆に、リニアモータ44が図9a、bに示すように図の右側に移動すると、右側にあるシリンダ57,58のピストン47,48が押されて熱輸送媒体が排出される。シリンダ55に接続する管路の一方は材料容器25Aのクーラユニット2側の吸入弁28に接続されており、他方はクーラユニット2を経由して材料容器25Aのクーラユニット2側の吐出弁27に接続されている。シリンダ56に接続する管路の一方はヒータユニット5を経由して材料容器25Bのヒータユニット5側の吐出弁27に接続されており、他方は材料容器25Bのヒータユニット5側の吸入弁28に接続されている。シリンダ57に接続する管路の一方はクーラユニット2を経由して材料容器25Bのクーラユニット2側の吐出弁27に接続されており、他方は材料容器25Bのクーラユニット2側の吸入弁28に接続されている。シリンダ58に接続する管路の一方は材料容器25Aのヒータユニット5側の吸入弁28に接続されており、他方はヒータユニット5を経由して材料容器25Aのヒータユニット5側の吐出弁27に接続されている。図8a、bは以上のように構成された車両用空気調和装置の第1の状態を示しており、リニアモータ44が左側に移動し、左側のシリンダ55,56のピストン45,46が押される。シリンダ55から排出された熱輸送媒体は、材料容器25Aを矢印の方向に流れ、このとき材料容器25Aは、図8aに示すように励磁後であるので材料容器25A内の磁気熱量効果材料26が加熱され、材料容器25Aを通過した熱輸送媒体は加熱されてヒータユニット5に向かう。一方、シリンダ56から排出された熱輸送媒体は、材料容器25Bを矢印の方向に流れ、このとき材料容器25Bは消磁後であるので材料容器25A内の磁気熱量効果材料26が冷却され、材料容器25を通過した熱輸送媒体は冷却されてクーラユニット2に向かう。図9a、bは以上のように構成された車両用空気調和装置の第2の状態を示しており、リニアモータ44が右側に移動し、右側のシリンダ57,58のピストン47,48が押される。シリンダ57から排出された熱輸送媒体は、材料容器25Bを矢印の方向に流れ、このとき材料容器2BAは、図9aに示すように励磁後であるので材料容器25B内の磁気熱量効果材料26が加熱され、材料容器25Bを通過した熱輸送媒体は加熱されてヒータユニット5に向かう。一方、シリンダ58から排出された熱輸送媒体は、材料容器25Aを矢印の方向に流れ、このとき材料容器25Aは消磁後であるので材料容器25B内の磁気熱量効果材料26が冷却され、材料容器25B通過した熱輸送媒体は冷却されてクーラユニット2に向かう。以上のように、リニアモータ44を使用した本発明の第3の実施例の冷凍システム30も、車両用空気調和装置10に使用することができる。図4から図9に示した第1から第3の実施例の断熱層62~66の形状及び配置は一例であり、断熱層の形状及び配置はこれらの実施例に限定されるものではなく、どのような形状でも断熱効果があり、磁気冷凍システム並びにこれを用いた空気調和装置の暖房、冷房能力の向上に寄与する。また、前述の実施例では、断熱層は、材料容器25内を流れる熱輸送媒体の流れ方向に垂直で且つ磁束の流れに平行な面を備える溝内に低熱伝導率物質を充填して形成した例を説明しているが、断熱層は、完全に熱輸送媒体の流れ方向に垂直且つ平行でなくても効果がある。"