"乾燥室と、この乾燥室内の空気を、乾燥室外に設けた第1の通風路を通して乾燥室内に戻す循環を行わしめる空気循環装置と、この空気循環装置の前記第1の通風路に蒸発器と凝縮器とを配設して、それらと圧縮機及び絞り器を接続することにより、冷媒を圧縮機、凝縮器、絞り器、及び蒸発器を通して循環させる冷凍サイクルを構成したヒートポンプとを具備し、前記空気循環装置と前記ヒートポンプの運転により衣類の乾燥を行うものにおいて、前記第1の通風路から隔たる第2の通風路と、前記乾燥室外の空気を前記第2の通風路を通して前記乾燥室外に放出する送風機と、水分吸着層を有して、前記第1の通風路の前記蒸発器と前記凝縮器との間の部位から前記第2の通風路にかけて回転可能に、且つ、それら第1の通風路及び第2の通風路を通る空気を通すように設けられた吸湿器と、この吸湿器を回転させる吸湿器駆動装置と、前記吸湿器を加熱する加熱器と、前記吸湿器を経て前記第2の通風路から排出される空気の除湿をする除湿器とを設け、前記衣類の乾燥時における前記吸湿器の回転により、前記第1の通風路を通る空気からの吸湿と、前記第2の通風路を通る空気への放湿とを行うようにしたことを特徴とする衣類乾燥機。吸湿器を加熱する加熱器に代えて、吸湿器の水分吸着層に、ヒートポンプの高温側の温度で第2の通風路を通る空気への放湿ができるものを用いたことを特徴とする請求項1記載の衣類乾燥機。第2の通風路の除湿器より下流側の部位に、ヒートポンプの冷凍サイクルにおいて蒸発器と接続した第2の蒸発器を設けたことを特徴とする請求項1または2記載の衣類乾燥機。上記特許文献1に記載されたものによると、通風路を通る空気の除湿は、蒸発器とデシカントロータとの両方で行われるため、上述のように衣類の乾燥を行う期間の前側期に最大となる衣類からの水分の放出量に対しても、ある程度有効な除湿ができるようになる。しかしながら、通風路を通る空気からの水分の吸着と、吸着した水分の放出とを乾燥室内の空気を通す共通の通風路で行うため、特に吸着した水分の放出が効果的にできず、充分な除湿性能を得ることが困難である。又、通風路の構成もU字状にするなど複雑となり、その分、通風の圧力損失が大きく、通風性が損なわれて送風機の大形化が必要となり、それに伴って、全体の大形化や騒音の増大を招来する。そこで、充分な除湿性能を得ることができ、且つ、全体の大形化や騒音の増大を招来することもない衣類乾燥機を提供する。本実施形態の衣類乾燥機においては、乾燥室と、この乾燥室内の空気を、乾燥室外に設けた第1の通風路を通して乾燥室内に戻す循環を行わしめる空気循環装置と、この空気循環装置の前記第1の通風路に蒸発器と凝縮器とを配設して、それらと圧縮機及び絞り器を接続することにより、冷媒を圧縮機、凝縮器、絞り器、及び蒸発器を通して循環させる冷凍サイクルを構成したヒートポンプとを具備し、前記空気循環装置と前記ヒートポンプの運転により衣類の乾燥を行うものにおいて、前記第1の通風路から隔たる第2の通風路と、前記乾燥室外の空気を前記第2の通風路を通して前記乾燥室外に放出する送風機と、水分吸着層を有して、前記第1の通風路の前記蒸発器と前記凝縮器との間の部位から前記第2の通風路にかけて回転可能に、且つ、それら第1の通風路及び第2の通風路を通る空気を通すように設けられた吸湿器と、この吸湿器を回転させる吸湿器駆動装置と、前記吸湿器を加熱する加熱器と、前記吸湿器を経て前記第2の通風路から排出される空気の除湿をする除湿器とを設け、前記衣類の乾燥時における前記吸湿器の回転により、前記第1の通風路を通る空気からの吸湿と、前記第2の通風路を通る空気への放湿とを行うようにしたことを特徴とする。以下、ドラム式洗濯乾燥機に適用して、その第1の実施形態につき、図1ないし図8を参照して説明する。まず、図2には、ドラム式洗濯乾燥機の全体構成を示しており、外箱1の内部に、水槽2を配置している。水槽2は軸方向が前後図2で左右の横軸円筒状を成すもので、それを複数1つのみ図示のサスペンション3により外箱1の底面上に弾性支持しており、その支持形態は前上がりの傾斜状である。水槽2は前側図2で左側の端面部に開口部4を有しており、この開口部4を外箱1の前面部に形成した洗濯物衣類出し入れ用の開口部5に環状のベローズ6で連ねている。開口部5には扉7を開閉可能に設けている。一方、水槽2の後側の端板部の背面にはモータ8を取付けている。このモータ8は、アウターロータ形であり、更に、ブラシレスDCモータであって、ロータ8aの中心部に回転軸8bを有し、この回転軸8bを水槽2の後側の端板部の中心部を回転可能に挿通させて、水槽2の内部に位置させている。水槽2の内部にはドラム9を配置している。このドラム9も、軸方向が前後の横軸円筒状を成すもので、後側の端面部の中心部を上記モータ8の回転軸8bに取付けることにより、該ドラム9を、水槽2と同軸の前上がりの傾斜状態に設けている。又、その結果、ドラム9はモータ8により回転軸8bを中心に回転されるようになっており、従って、ドラム9は回転槽であり、モータ8はドラム9を回転させる駆動装置として機能するようになっている。ドラム9は前側の端面部に開口部10を有しており、この開口部10を水槽2の前記開口部4が囲繞している。又、このドラム9の開口部10周りの内部には、例えば液体封入形の回転バランサ11を設けており、周側部胴部には、ほゞ全域に孔12を形成している一部のみ図示。この孔12は、洗濯時及び脱水時に通水孔として機能し、乾燥時には通風孔として機能するものである。このほか、ドラム9の周側部の内面には、洗濯物撹拌用のバッフル13を複数個設けている。更に、水槽2の前側の端面部の上部前記開口部4より上方の部分には温風出口14を形成しており、後側の端板部の上部に温風入口15を形成している。又、ドラム9の後端板部には、温風入口15に対応させて通気口16を、前記モータ8の回転軸8bを中心とする環状の配置にて多数形成している。水槽2の底部の最後部には、排水口17を形成しており、この排水口17に水槽2外で排水管18を接続し、該排水管18には排水弁19を設けている。排水弁19は、水槽2内の水を排水管18から排水ホース20を通じ排出するものである。又、水槽2の下方外箱1の底面上には、通風ダクト22を配置している。この通風ダクト22は、前端部の上部に吸風口23を有しており、この吸風口23に、前記水槽2の温風出口14を還風ダクト24及び可撓性のある接続ホース25を介して接続している。なお、還風ダクト24は前記水槽2の開口部4の左側を迂回するように配管している。一方、通風ダクト22の後端部には循環用送風機26のケーシング27を設けており、このケーシング27の出口部28を、可撓性のある接続ホース29及び給風ダクト30を介して、前記水槽2の温風入口15に接続している。なお、給風ダクト30は前記モータ8の左側を迂回するように配管している。かくして、還風ダクト24、接続ホース25、通風ダクト22、循環用送風機26のケーシング27、接続ホース29、及び給風ダクト30により、ドラム9外において前記水槽2の温風出口14と温風入口15とを接続する第1の通風路31を設けている。循環用送風機26は、ケーシング27の内部に羽根車32を有しており、この羽根車32を、ケーシング27の外部に配設したモータ33により回転させるようにしていて、それによる送風作用で、前記ドラム9内の空気を、上記第1の通風路31を通してドラム9外に出した後、ドラム9の通気口16からドラム9内に戻す循環を行わしめるようになっており、もって、第1の通風路31と循環用送風機26とによりドラム9内の空気を循環させる空気循環装置34を構成している。しかして、第1の通風路31中、通風ダクト22の内部には、前部循環空気流の上流側に蒸発器35を配設しており、後部循環空気流の下流側に凝縮器36を配設している。これらの蒸発器35及び凝縮器36は、図1にも示すように、通風ダクト22の外部に配設した圧縮機37、アキュムレータ38、及び絞り器特には電子式の開度調節可能な絞り弁PMV:PulseMotorValve39と共にヒートポンプ40を構成するもので、このヒートポンプ40においては、接続パイプ41によって、圧縮機37、凝縮器36、絞り器39、蒸発器35、アキュムレータ38及び圧縮機37の順にこれらをサイクル接続しており冷凍サイクル、圧縮機37が作動することによって図示しない冷媒例えばR134aを循環させるようになっている。なお、図1には、ヒートポンプ40と併せて空気循環装置34をも概略的に示している。通風ダクト22の内部には又、図2に示すように、第2の通風路42を、該第2の通風路42の周壁42aで隔てて設けている。この第2の通風路42は、前記循環用送風機26側の一端部の側部に入口部43を有しており、この入口部43で通風ダクト22の外部外箱1内と連通している。又、この第2の通風路42は、圧縮機37側の他端部の前部に出口部44を有しており、この出口部44で同じく通風ダクト22の外部外箱1内と連通している。なお、外箱1は、周壁の適宜の部位に図示しない通気口を有しており、従って、上記第2の通風路42の入口部43と出口部44は、その通気口を介して外箱1外とも連通している。第2の通風路42の入口部側42bは、図3からも明らかなように、前記凝縮器36の上側四半分の部分36aを収容して出口部44方向へと延びており、その途中部には、図2に示すように、上記凝縮器36の上側四半分の部分36aに続いて、送風機第2の通風路通風用送風機45を配設し、先端部に加熱器例えば電熱ヒータ46を配設している。又、第2の通風路42の入口部側42bの先端は、開口部47で示すように開口しており、加熱器46はその開口部47に近接して臨んでいる。なお、凝縮器36は、詳しくは図示しないが、蛇行状を成す伝熱材製の冷媒流通パイプに、薄板状の伝熱フィンを多数平行に取着して成るフィンドチューブ形のもので、その伝熱フィンが、前記第1の通風路31通風ダクト22の吸気口23から循環用送風機26への空気の流れ、並びに第2の通風路42の上記入口部43側から出口部44側への空気の流れいずれも前後方向と直交する方向左右方向に並ぶように配設している。又、送風機45も、第2の通風路42の内部に羽根車を有しており、この羽根車を、第2の通風路42の外部に配設したモータ図示せずにより回転させるようにしている。一方、第2の通風路42の出口部側42cは、上記入口部側42bの開口部47と対向する基端部が開口部48で示すように開口しており、前記第1の通風路31通風ダクト22の凝縮器36と前記蒸発器35との間の部位から第2の通風路42、特には上記両開口部47,48間の部分にかけて、吸湿器49を配設している。吸湿器49は、図4に示すように、細い帯状のシート49aを螺旋状に多数回巻回して円盤状に形成し、それをフレーム49bで囲ったもので、シート49aは、詳しくは図示しないが、波状の中芯の片面に平坦なライナーを貼着した片面段ボール様のものであり、第1の通風路31を通る空気と第2の通風路42を通る空気とを通す通気性を有すると共に、水分吸着層を有している。この水分吸着層は、この場合、例えばゼオライトから成る水分吸着材を粘着剤に混合したもので、その粘着剤により上記シート49aの表面に塗着している。又、吸湿器49は中心部に軸受孔49cを有し、この軸受孔49cに挿通した軸図示せずで上記第2の通風路42に横軸回転可能に取付け支持しており、その回転によって吸湿器49は上側の四半分の部分ずつが前記第2の通風路42の入口部側42bの開口部47加熱器46と出口部側42c側の開口部48とに臨むようになっている。そのほか、吸湿器49の外周部と第1の通風路31の周壁との間には、図3に示す通風遮断部材50を設けている。更に、吸湿器49の外周部にはギヤ51を設けており、それに対し、第1の通風路31の内底部には、図2に示すモータ52を設けていて、このモータ52の回転軸に取付けたピニオン53をギヤ51に噛合させている。この結果、吸湿器49は、モータ52により、ピニオン53からギヤ51を介して回転駆動されるようになっており、従って、それらモータ52、ピニオン53、及びギヤ51は、吸湿器49を回転駆動する吸湿器駆動装置54を構成している。そして、第2の通風路42の出口部側42cは、図5からも明らかなように、前記開口部48から上下方向には縮小し、左右方向には拡開して、前記蒸発器35の上方を通り、出口部44方向へと延びており、前記蒸発器35の前方に重なるその途中部には除湿器55を設けている。この除湿器55は、第1の通風路31を前記吸風口23側から前記循環用送風機26のケーシング27側へと流れる空気が通る通路55aと、第2の通風路42を前記入口部43側から出口部44側へと流れる空気が通る通路55bとを直交状に有しており、その両通路55a,55bを通る空気の熱交換をして除湿をするようになっている。なお、蒸発器35は、これも詳しくは図示しないが、蛇行状を成す伝熱材製の冷媒流通パイプに、薄板状の伝熱フィンを多数平行に取着して成るフィンドチューブ形のもので、その伝熱フィンが、前記第1の通風路31通風ダクト22の吸気口23から循環用送風機26への空気の流れ、並びに第2の通風路42の上記入口部43側から出口部44側への空気の流れいずれも前後方向と直交する方向左右方向に並ぶように配設している。図1には、上記第2の通風路42をも概略的に示している。前記外箱1内の上部には、図2に示すように、表示系の制御部56と、給水ケース57、並びに電源系の制御部58を配設しており、そのうちの給水ケース57は、給水源である水道の蛇口に接続した図示しない給水弁の開放を受けて、給水ホース59を介し水槽2内に給水するようになっている。次に、上記構成の洗濯乾燥機の作用を述べる。上記構成の洗濯乾燥機では、標準的な運転コースが開始されると、最初に洗濯洗い及びすすぎ運転が開始される。この洗濯運転では、上記給水ケース57から水槽2内に給水する動作が行われ、続いて、モータ8が作動されることにより、ドラム9が低速で正逆両方向に交互に回転される動作が行われる。洗濯運転が終了すると、次に、脱水運転が開始される。この脱水運転では、水槽2内の水を排出した後、ドラム9を高速で一方向に回転させる動作が行われる。これにより、ドラム9内の洗濯物が遠心脱水される。脱水運転が終了すると、次に、乾燥運転が実行される。この乾燥運転では、ドラム9を低速で正逆両方向に回転させつつ、循環用送風機26を作動させる。すると、循環用送風機26の送風作用で、図1及び図2に矢印Aで示すように、ドラム9内の空気が水槽2の温風出口14から第1の通風路31の還風ダクト24及び接続ホース25を経て通風ダクト22内に流入する。又、このときには、ヒートポンプ40の圧縮機37の作動が開始される。これにより、ヒートポンプ40に封入した冷媒が圧縮機37により圧縮されて高温高圧の冷媒となり、その高温高圧の冷媒が凝縮器36に流れて、通風ダクト22内の空気と熱交換する。その結果、通風ダクト22内の空気が加熱され、反対に、冷媒の温度は低下して液化される。この液化された冷媒が、次に、絞り器39を通って減圧された後、蒸発器35に流入し、気化する。それにより、蒸発器35は通風ダクト22内の空気を冷却する。蒸発器35を通過した冷媒はアキュムレータ38を経て圧縮機37に戻る。これらにより、前記水槽2内から通風ダクト22内に流入した空気は、蒸発器35で冷却されて除湿される。又、その下流では、空気が凝縮器36により加熱されて温風化される。そして、その温風が接続ホース29、給風ダクト30を経て、温風入口15から水槽2内に供給され、更に、通気口16からドラム9内に供給される。ドラム9内に供給された温風は洗濯物の水分を奪った後、前記温風出口14から還風ダクト24及び接続ホース25を経て通風ダクト22内に流入する。かくして、蒸発器35と凝縮器36を有する通風ダクト22とドラム9との間を空気が循環することにより、ドラム9内の洗濯物が乾燥される。従って、ドラム9は、このときに乾燥室として機能する。更に、このときには、第2の通風路42の送風機45と加熱器46とを作動させ、且つ、吸湿器駆動装置54のモータ52を作動させる。そのうち、送風機45の作動により、通風ダクト22外外箱1内であって、更には外箱1の周壁の適宜の部位に設けられた通気口を介して通じた外箱1外の空気が、図1及び図2に矢印Bで示すように、第2の通風路42の入口部43から第2の通風路42内に吸入されて、第2の通風路42内を凝縮器36の上側四半分の部分36a、送風機45、加熱器46、吸湿器49、及び除湿器55の通路55bを順に経て通り、該第2の通風路42の出口部44から通風ダクト22外これも外箱1内であって、更には外箱1の周壁の適宜の部位に設けられた通気口を介して通じた外箱1外に排出される。凝縮器36上側四半分の部分36aは、それを通る空気を加熱する。加熱器46は、吸湿器49の、加熱器46に臨んだ部分を加熱し、且つ加熱器46を通る空気を加熱する。吸湿器駆動装置54のモータ52は、ギヤ51からピニオン53を介して吸湿器49を回転させる。吸湿器49は、通風ダクト22第1の通風路31内に位置した部分で、前記蒸発器35を経た空気の吸湿をし、第2の通風路42に位置した部分加熱器46に臨んだ部分で、第2の通風路42を通る空気に放湿をするものであり、それが回転されることによって、順次位置を変え、すなわち、第1の通風路31を通る空気からの吸湿と、第2の通風路42を通る空気への放湿とを順次行う。この第2の通風路42を通る空気への放湿には、凝縮器36上側四半分の部分36aがそれを通る空気を加熱する作用が有効に機能し、且つ、加熱器46が、吸湿器49の、該加熱器46に臨んだ部分と加熱器46を通る空気とを加熱する作用が有効に機能する。すなわち、凝縮器36がそれを通る空気を加熱することと、加熱器46が、吸湿器49の、該加熱器46に臨んだ部分と加熱器46を通る空気とを加熱することとによって、第2の通風路42を通る空気への吸湿器49からの放湿が促進される。更に、上記吸湿器49を経て第2の通風路42から排出される空気は、前記除湿器55の通路55bを通るが、該除湿器55の通路55bと直交する通路55aには第1の通風路31通風ダクト22を通る空気が通るものであり、それによってそれらの空気は熱交換をし、除湿器55の通路55bを通る空気吸湿器49を経て第2の通風路42から排出される空気が、除湿器55の通路55bと直交する通路55aを通る空気第1の通風路31を通る空気であって、前記ドラム9から出た比較的低温の空気により冷却されて除湿される。なお、その除湿により生じて滴下する露は、図示しないドレンパン等により受けられて排出されるようになっている。以下、上記の作用を具体的な数値例を挙げて説明する。乾燥運転の開始当初、例えば30分~1時間の間は、各部の温度が適正値に安定するまでに達しないことは既述のごとくである。従来の単なるヒートポンプ方式の洗濯乾燥機における除湿能力は図6に示すごとくであり、この場合、蒸発器35の温度出口温度は15°Cであり、凝縮器36の温度出口温度は45°Cで低い。それらの絶対湿度の差は0.0161-0.01で、約0.006kg/kgである。第1の通風路31を通る空気の流量を1.4m3/minとし、蒸発器35を通る空気の平均容積を0.855m3/kgとすると、質量流量は1.4m3/min×60min÷0.855m3/kgで、約100kg/hであり、それに上記除湿の絶対湿度の差約0.006kg/kgを乗じると、約600kg/hの除湿量となる。これに対して、上記構成の洗濯乾燥機では、吸湿器49のシート49aの表面には例えばゼオライトから成る水分吸着材を、1時間当たり250gの水分を吸着する量、塗着したものとする。この吸湿器49の回転速度は、10分間に1周とする。上記水分吸着材の吸着率を20とすると、吸湿器49の1回の吸着量は、250g×20で、50gであり、1時間では吸湿器49を6回転させるので、50g×6回で、300g/hの除湿量となる。吸湿器49の吸湿側第1の通風路31側の絶対湿度差は、図7の湿り空気線図に示すように、0.0167-0.007で、約0.01kg/kgであり、前記従来の単なるヒートポンプ方式の洗濯乾燥機の絶対湿度差に対して、0.01kg/kg÷0.006kg/kg1.66から、50以上の除湿能力の向上がある。一方、吸湿器49の放湿側第2の通風路42側では、水分吸着材に使用した一般的ゼオライトの再生温度放湿する温度が約200°Cであるので、吸湿器49の放湿側を加熱器46で直接的に加熱し、同時にその周囲の空気吸湿器49を通る空気を加熱する。これにより、吸湿器49の放湿側からは吸着側で吸着した水分が蒸発されて放出されるものであり、その放出された水分を吸湿器49の放湿側を通る空気が取り込んで、図8の湿り空気線図に示すように、100°C超レベルの高温高湿の空気となる。これを除湿器49により、ドラム9から出た比較的低温の空気と熱交換する。その結果、第2の通風路42から出る空気は、35°Cに冷却されて再凝縮されるものであり、充分に除湿されて排出されるので、外箱1の内面や外面での結露も発生しないようにできる。このように上記構成の洗濯乾燥機では、第1の通風路31の蒸発器35と凝縮器36との間の部位から第2の通風路42にかけて回転可能に、且つ、それら第1の通風路31及び第2の通風路42を通る空気を通すように設けた吸湿器49により、衣類の乾燥時に、第1の通風路31を通るドラム9内乾燥室の空気からの吸湿と、第2の通風路42を通る空気外気への放湿とを順次行うことにより、第1の通風路31を通る空気についての除湿性能を充分に得ることができるものであり、それによって衣類の乾燥性能を向上させることができる。しかも、第1の通風路31並びに第2の通風路42の構成もU字状にするなど複雑にする必要がなく、その分、通風の圧力損失を小さくでき、通風性を良くできて送風機の大形化も必要なくなり、それによって全体の大形化や騒音の増大を招来することもないようにできる。以上に対して、図9ないし図14は第2ないし第6の実施形態を示すもので、それぞれ、第1の実施形態と同一の部分には同一の符号を付して説明を省略し、異なる部分についてのみ述べる。[第2の実施形態]図9に示す第2の実施形態においては、第2の通風路42の除湿器55より下流側の部位に、ヒートポンプ40の冷凍サイクルにおいて前記蒸発器35と接続した第2の蒸発器101を設けているこの場合、蒸発器35は第1の蒸発器となる。このようにすることにより、第2の通風路42から排出される空気を除湿器55に続き第2の蒸発器101で冷却して凝縮することにより、更に充分に除湿されて排出されるので、外箱1の内面や外面での結露も一層発生しないようにできる。[第3の実施形態]図10及び図11に示す第3の実施形態においては、加熱器46を用いず、それに代えて、吸湿器49の水分吸着層に、ヒートポンプ40の高温側の温度で第2の通風路42を通る空気への放湿ができるものを用いている。水分吸着材に使用した一般的ゼオライトの再生温度放湿する温度が約200°Cであることは既述のごとくであるが、この第3の実施形態では、ヒートポンプ40の高温側の温度として例えば80°Cの温度で再生放湿するものを吸湿器49の水分吸着層に用いている。ヒートポンプ40に一般的な冷媒例えばR134aを用いたものでも、絞り器39の絞り度を調整することにより、凝縮器36の温度を例えば80°C程度に上げることができるものであり、それによって凝縮器36を通る空気の温度をそれに応じた温度に上げることができる。第2の通風路42の送風機45の風量が第1の通風路31の循環用送風機26の風量の1/3であるとすると、図11の湿り空気線図に示すように、吸湿器49の放湿側出口部での空気は、温度が61°C、湿度が13であり、それを除湿器55では31°Cまで降温させて除湿する。このようにすることにより、加熱器46を用いないでも、絶対湿度は第1の実施形態のそれと同程度であり、よって第1の実施形態と同等の50以上の除湿能力の向上がある。[第4の実施形態]図12に示す第4の実施形態においては、上記第3の実施形態のものにおいて、前記第2の実施形態の第2の蒸発器101を設けている。このようにすることにより、第3の実施形態のものにおいても、第2の実施形態同様に、第2の通風路42から排出される空気を第2の蒸発器101で冷却して凝縮することにより、更に充分に除湿されて排出されるので、外箱1の内面や外面での結露を一層発生しないようにできる。[第5の実施形態]図13に示す第5の実施形態においては、ヒートポンプ40の凝縮器を、第1の通風路31側の第1の凝縮器111と、第2の通風路42側の第2の凝縮器112とに分けて設けている。この場合、第1の凝縮器111は第1の通風路31を通る空気のみを通すものであり、第2の凝縮器112は第2の通風路42を通る空気のみを通すものである。第1の通風路31と第2の通風路42とについては、循環用送風機26と送風機45との風量差循環用送風機26の風量が送風機45の風量より多いから、凝縮器部分循環用送風機26と送風機45のそれぞれ吸込み側での負圧の度合が、第1の通風路31の方が第2の通風路42より大きい。このため、第1の通風路31の凝縮器部分の空気の圧力が、第2の通風路42の凝縮器部分の通る空気の圧力より低くなる。よって、それらの両通路31,42に凝縮器が共通に存在すると、凝縮器を通じて、第2の通風路42から第1の通風路31へ空気が流れ、その結果、第1の通風路31を通る空気の温度が下がって衣類乾燥の効率が低下したり、第2の通風路42を通る空気の量が少なくなって吸湿器49による放湿性能が低下したりする不具合を生じる可能性がある。そこで、この第5の実施形態では、ヒートポンプ40の凝縮器を、第1の通風路31側の第1の凝縮器111と、第2の通風路42側の第2の凝縮器112とに分けて設けたものであり、それによって、第2の通風路42から第1の通風路31へ空気が流れることがなくなるので、上述の不具合を生じる可能性なくし、衣類乾燥の効率並びに吸湿器49による放湿性能の良好な維持ができる。なお、この第5の実施形態は、第2実施形態、第3の実施形態、第4の実施形態と組み合わせて実施するようにしても良い。[第6の実施形態]図14に示す第6の実施形態においては、ヒートポンプ40の冷媒に可燃性冷媒を用い、その冷媒量を上限の基準値100g以下としている。ヒートポンプ40に使用する冷媒のノンフロン化は、環境対応として、将来必要な事柄である。但し、現在、ノンフロンの冷媒で安全な冷媒はなく、CO2のように100気圧という高圧な冷媒や、炭化水素冷媒のように可燃性の冷媒であり、将来を考えると、冷蔵庫等でも使用されている可燃性冷媒のイソブタンが有力である。これの問題は可燃性に対する安全性であり、その点から、冷蔵庫での上限の基準値は一般的には100gで、それ以下に抑制する必要がある。これに対して、既存製品の冷媒R134aは、図14に示すように、220gが使用されている。この第6の実施形態は、上記第1ないし第5の実施形態のシステムを使用してヒートポンプの除湿負荷を減じ、それによって使用冷媒量の削減をし、ノンフロン化を実現するものである。この場合、前述の例えばゼオライトから成る水分吸着材の1時間当たりの水分吸着量は、既述のごとく250gであり、通常の安定状態でのヒートポンプ40の除湿能力が1kg/hであって、その除湿負荷が図14に示すように約1kg1000gであるとすると、安定時では、250g÷1000gで、約25の除湿負荷の軽減ができること75になる。又、冷媒の物性から、潜熱の大きさでイソブタンすることで、冷媒量はR134aの半分の110gとなる。よって、上記第1ないし第5の実施形態のシステムを使用するものにおいて、冷媒にイソブタンを使用すれば、使用冷媒量は110g×75で、約83gとなる。かくして、この第6の実施形態によれば、環境に優しく且つ安全なノンフロン冷媒使用の洗濯乾燥機を提供することができる。以上説明した衣類乾燥機は、特に機全体としては、洗濯機能及び脱水機能はなくても良いし、水槽及び回転槽も縦軸形であっても良く、又、第2の通風路には凝縮器が存在しなくても良いなど、上記実施形態にのみ限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施し得る。そのほか、本発明の幾つかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。"