試料と試薬を混合する反応容器と、該反応容器中の試料と試薬の混合液を攪拌する攪拌機構と、該反応容器に光を照射することにより該反応容器中の混合液を光学的に測定する測定手段と、を備えた自動分析装置において、同一種類の試薬を用いた混合液における前記攪拌機構の攪拌条件を、攪拌しようとしている試料の種類に応じて変えるように制御する制御機構を備えたことを特徴とする自動分析装置。請求項1記載の自動分析装置において、前記試料の種類は、標準試料、精度管理試料、一般検体の区分けであることを特徴とする自動分析装置。請求項1記載の自動分析装置において、前記制御機構は、攪拌しようとしている試料の種類が、標準試料である場合は、攪拌を実施しないように制御することを特徴とする自動分析装置。請求項1記載の自動分析装置において、前記試料の種類は、標準試料であって、前記制御機構は、標準試料のうち、ブランク溶液とそれ以外の標準試薬との攪拌条件を変えるように制御することを特徴とする自動分析装置。請求項4記載の自動分析装置において、前記攪拌条件は、攪拌強度であって、前記制御機構は、前記ブランク溶液の攪拌強度が、前記それ以外の標準試薬の攪拌強度よりも小さくなるように制御することを特徴とする自動分析装置。請求項5記載の自動分析装置において、前記制御機構は、前記ブランク溶液の攪拌を実施しないように制御することを特徴とする自動分析装置。特異的な変化ポカの発生が少ない場合や、特異的な変化ポカが発生した時点が、濃度計算にあまり影響しない時点である場合は、特許文献1記載の技術で、ある程度の精度をもった濃度の計算が可能である。しかし、試薬の種類によっては、気泡が発生しやすいものもある。ポカが多数発生した場合や、濃度計算に影響する時点にポカが発生した場合、特許文献1記載の技術で補正しても、精度の高い濃度計算は困難になる虞がある。また、校正曲線を引くための、濃度既知の標準試料や、分析装置の分析精度を定期的に確認するための精度管理試料の測定において、特異的な変化ポカが発生すると、その標準試料を用いて作成した検量線の精度が低下するため、その検量線を用いて濃度計算した一般検体の測定結果が低下する虞があったり、試薬の劣化や装置状態の変化を正確に検出できなくなる虞があった。本発明の目的は、標準試料や精度管理試料の測定にあっても、攪拌条件を最適化することで特異的な変化ポカの発生が少なく、安定した測定が可能な自動分析装置を提供することにある。上記課題を解決するための代表的な本発明の構成は以下の通りである。試料と試薬を混合する反応容器と、該反応容器中の試料と試薬の混合液を攪拌する攪拌機構と、該反応容器に光を照射することにより該反応容器中の混合液を光学的に測定する測定手段と、を備えた自動分析装置において、同一種類の試薬を用いた混合液における前記攪拌機構の攪拌条件を、攪拌しようとしている試料の種類に応じて変えるように制御する制御機構を備えた自動分析装置である。前記試料の種類は、標準試料、精度管理試料、一般検体の区分けであっても良い。前記制御機構は、攪拌しようとしている試料の種類が、標準試料である場合は、攪拌を実施しないように制御しても良い。攪拌機構は、へらを被攪拌液に挿入して、該へらを回転または上下動させる機構や、音波を照射して攪拌するものなど種々の攪拌機構が適用可能である。攪拌条件とは、へらの回転または上下動させる機構の攪拌強度動作速度や、音波の攪拌強度音波出力や、攪拌の有無などの攪拌効率を変更する様々な条件のことを言う。本発明によれば、濃度既知の標準試料や精度管理試料を測定する場合の測定精度を高めることができ、より信頼性の高い測定結果を得ることができる。また、試薬や装置の状態を正確に把握することもできる。以下に本発明の一実施例を説明する。図1に本発明を実施した自動分析装置の概略図を示す。試料と試薬の混合液を保持する複数の反応容器101とこれを保持、回転動作を行う反応テーブル103、回転する反応容器101の吸光度を測定する光度計102が円周上に配置されている。測定対象とする試料104の分析に必要とする所定の液量を装置上の試料分注機構105により反応容器へと分注され、その後、測定対象とする項目に合わせて試薬保冷機構106より対象試薬を試薬分注1機構107および試薬分注2機構108により、先に試料を分注した反応容器101へと分注され、それぞれの分注実施後に反応テーブル103円周上に配置された攪拌機構109によって攪拌、混合が行われる。混合された混合液は反応テーブル103により回転動作が行われ、混合液の時間変化による吸光度が光度計102により測定される。光度計102は後述の図2で図示するように、反応容器に光を照射することにより反応溶液中の混合液は光学的に測定する測定手段である。一定期間、吸光度測定が行われ測定が終了した反応容器は洗浄機構110により混合液の廃棄、容器の洗浄が行われ、再び試料の測定に使用できる状態へと戻される。反応テーブル103、光度計102、試料分注機構105、攪拌機構109は、図示しない制御機構によって、制御される。図2には改めて、混合液の吸光度測定に関して、本発明の課題とする現象の一例を示す。反応容器203に保持された試料と試薬との混合液204は反応槽202の中で37°C程の一定温度に保たれている。吸光度の測定を行う光度計102の部位には反応槽202に光を透過することのできるガラス窓A206およびガラス窓B207が設けられている。光度計102内部の光源201から照射された光は図示しないレンズやスリットを通し、測光領域205として先のガラス窓A206を透過し、反応容器203内に保持された混合液である試料204を透過、その後ガラス窓B207を透過した光は検知器209へと導かれる。検知器209内では図示しないスリットや回折格子などによって所定の波長ごとに測光を行い、試料204の吸光度を測定、吸光度から試料204に含まれる成分の分析を行い、結果を出力部210へと出力する。この時、吸光度から成分分析を行うために、分析を行う前に吸光度と濃度との関係を明らかにするための検量線を作成する必要がある。グラフの一例を検量線グラフ221に示す。縦軸を吸光度、横軸を濃度とし、例えば既に濃度が明らかな標準物質STD1およびSTD2の2つの物質の吸光度を測定、この2点により検量線を引くことができる。しかしながら、例えば標準物質を測定する際に、反応容器203の測光領域205に気泡208が付着していた場合、本来検量線グラフ221では濃度C1の吸光度BのSTD1A位置を示すものが、本来の吸光度を示さず、例えば気泡208によって吸光度が上昇しSTD1B位置を示してしまう。このことにより検量線は本来の検量線Aとなるものが検量線Bへと誤って引かれてしまい、このまま試料の測定を実施した場合、吸光度Axの試料の濃度結果は本来CxBと出力されるものが誤ってCxAと出力される結果となってしまう。この課題を解決するために、光度計102による測光を行う時には気泡208を除去する或いは発生させないことが必要となってくる。反応容器203内に発生する気泡の主な原因として、試料と試薬を分注した後に攪拌機構109によって行われる攪拌、混合動作がある。攪拌動作は例えば、板状あるいはスクリューのように捻りを加えた攪拌棒を混合液204へと浸漬し、攪拌棒を回転することによって液体の回転、上下流を起こして混合する、あるいは反応容器外部から音波による音響放射圧の作用により混合液の液面から気泡を液中へと巻き込むことによって上下流を発生させ、混合を行うなどの手法が行われている。しかしながら、この混合動作の際に、液中へと巻き込まれた気泡が反応容器203の壁面へと付着、付着した気泡が測光領域205へと付着した場合、誤った吸光度が測定されてしまう。そこで、これまで提案されている手法によると、攪拌、混合によって壁面へ付着した気泡に対し、先の攪拌方法の例に示した音波による攪拌と同様に、反応容器外部から音波による音響放射圧の作用を利用することにより、反応容器壁面へ付着した気泡を壁面から乖離、または反応容器上方へと移動させ、測光領域から気泡を除去する手法が提案されている。この音響放射圧による気泡の除去方法によると、気泡を除去する効果は混合液の液性によって大きく左右されるため、対象とする試薬の液性を事前に把握し、試薬の液性によって音圧を制御することによって安定した気泡除去を行うことなどが行われる。しかし、特に濡れ性が低い混合液などを対象とした場合、音波によって気泡を除去する効果は高くなく、気泡が測光領域内に留まってしまう場合がある。一般に、試料として血清や尿などを用いた場合、試薬の濡れ性が低い場合でも、試料の液性によって混合液の濡れ性は音波による除去が可能なほどの濡れ性を示すために気泡除去を行うことができる。これに対して検量線を作成する場合においては、検量線グラフ221を作成するためのSTD1を測定する試薬ブランク溶液として塩化ナトリウム水溶液を用いることが多く、血清や尿を用いた時のような混合液の濡れ性を向上する効果はない。そこで試薬ブランク溶液として濡れ性を向上した専用の標準物質を別に準備するなどの手法が取られる場合もあるが、この手法を行った場合、対象とするそれぞれの試薬に合わせた標準物質を準備する必要があるなど準備作業が増大することや、実施元は専用の試薬ブランク溶液を購入する必要があるなどの課題を抱えている。そこで、特に、試薬ブランク測定を実施する時の気泡の課題を解決し、また作業量の増大などを伴わない解決手法を提案する。これまで混合液の攪拌動作では、試薬項目によって攪拌のパラメータを変更する、液量によって変更するなどの手法は行われてきたが、同じ種類の試薬、液量の場合、1つの攪拌パラメータを持つのみであった。粘性のある血清などを攪拌する場合、反応容器底に分注された試料を強く攪拌し、上下流を起こして混合する必要がある。しかしながら試薬ブランク測定に使用される塩化ナトリウム水溶液の粘性は血清の粘性と比較して低いため、血清と同様の強度で攪拌する必要はない。そこで検量線を作成するキャリブレーション動作の場合においては、一般検体より低い強度での攪拌、あるいは試薬の吐出流による反応容器内での試薬と試薬ブランク溶液との混合効果のみで十分と考えられる項目の場合には攪拌動作を行わないこととし、同一種類の試薬であっても、攪拌条件を変えることで、標準物質の測定時に発生していた攪拌動作による気泡の発生、反応容器壁面への気泡付着を低減する。図3に本発明の動作判定フローを示す。自動分析装置による測定開始301後、対象とする測定項目を確認302、依頼がキャリブレーション動作かそれ以外の一般検体測定か精度管理試料かを判定303、キャリブレーション動作では無い場合は、これまで同様の攪拌パラメータA306を採用し、実行する。キャリブレーション動作であった場合、項目によってキャリブレーション専用の攪拌パラメータを有するか否かを確認304、専用のパラメータを有しない場合は、一般検体と同様に攪拌パラメータA306を実行する。専用パラメータを有する場合、試薬ブランク溶液を用いるSTD1の分析か否かを判定305、STD1ではない他の標準試料の場合、攪拌パラメータB308を実行、STD1の分析である場合は攪拌パラメータC307を実行する。攪拌パラメータにおいては、例えば、ブランク溶液とそれ以外の標準試薬とを区別し、攪拌パラメータCとBとで、攪拌パラメータCの攪拌強度が、攪拌パラメータBの攪拌強度よりも小さくなるように制御機構が攪拌機構を制御することや、攪拌パラメータBは攪拌するものの、攪拌パラメータCは攪拌しない場合もある。また、攪拌パラメータAとBとCとの関係で、試料が一般検体の場合には、攪拌パラメータ攪拌Aとして攪拌を実施するが、標準試料の場合には、攪拌パラメータBとCとして攪拌しない場合もある。さらに、攪拌パラメータAとBとCとの関係で、攪拌強度を、攪拌パラメータA、攪拌パラメータB、攪拌パラメータCの順に、小さくするように、制御機構は攪拌機構を制御してもよい。この動作フローにより、攪拌強度を強くする必要が無く、強く攪拌した場合に反応容器内へ気泡を付着させる恐れがある場合のキャリブレーション動作において、試薬項目と標準物質によって攪拌動作を使い分け、気泡の発生を低減することを実現し、このことにより信頼性の高い検量線作成を実現でき、結果、信頼性のある分析結果を出力することができる自動分析装置を提供することができる。以上に示した例は試薬ブランク溶液に塩化ナトリウム水溶液を使用した場合の用法について説明したが、例えば複数の標準物質を測定することによって検量線を作成する場合などにおいて、それぞれの標準物質に合わせた複数の攪拌パラメータを準備することも可能とする。本発明によれば、同一種類の試薬を用いた混合液の攪拌において、試料の種類に応じて攪拌条件を最適化することで、攪拌により生じる気泡を抑制でき、測定結果の精度の低下を抑制することができる。