可変抵抗において、複数の抵抗セグメントを含み、前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の抵抗値候補が等比的な抵抗値を有する可変抵抗。前記等比的な抵抗値は、等比数列を有する抵抗値であることを特徴とする請求項1に記載の可変抵抗。前記等比的な抵抗値は、等比数列の近似値を有する抵抗値であることを特徴とする請求項1に記載の抵抗値である可変抵抗。前記複数の抵抗値候補は、2N個以下の抵抗セグメントが直列連結される構成を有し、前記可変抵抗が有する抵抗値は、Nビットの制御信号によって前記複数の抵抗セグメントのうち1つ以上の連結状態が変更されることによって、前記複数の抵抗値候補のうち1つとして決定され、指数的に変わることを特徴とする請求項1に記載の可変抵抗。前記可変抵抗が有する抵抗値Rは、Nビットの制御信号のそれぞれのビット値b0~bN-1の組合で生成される整数k及び前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補のうち最も低い値である単位抵抗値Rlsbによって表現される下記の第1数式を近似的に満たすことを特徴とする請求項1に記載の可変抵抗。前記複数の抵抗セグメントの抵抗値は、前記第1数式を前記Nビットの制御信号のうちそれぞれのビット値b0~bN-1に対して線形的に近似した下記第2数式の定数c0~cpに対応してその値が決定されることを特徴とする請求項5に記載の可変抵抗。前記第2数式及び定数c0~cpは、前記第1数式をテイラー展開して線形的に近似化することによって得られることを特徴とする請求項6に記載の可変抵抗。複数の抵抗セグメントを含み、前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の抵抗値候補が等比的な抵抗値を有する可変抵抗と;前記可変抵抗と連結される負荷抵抗と;前記可変抵抗及び前記負荷抵抗と連結される演算増幅器と;を含み、前記可変抵抗と前記負荷抵抗の比率によって全体利得が決定され、前記全体利得が取ることができる複数の利得値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の利得値候補が等比的に変更されるアナログ信号増幅器。前記負荷抵抗及び前記可変抵抗を取り、前記可変抵抗内部の複数の第1抵抗セグメントは、第1制御コードによって制御され、前記可変抵抗内部の複数の第2抵抗セグメントは、第2制御コードによって制御され、前記全体利得値は、前記第1制御コードと前記第2制御コードとの差異によって決定されることを特徴とする請求項8に記載のアナログ信号増幅器。複数の抵抗セグメントを含み、前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の抵抗値候補が等比的な抵抗値を有する可変抵抗と;前記可変抵抗と連結されるキャパシターと;前記可変抵抗及び前記キャパシターと連結される演算増幅器と;を含み、前記可変抵抗及び前記キャパシターによって遮断周波数が決定され、前記遮断周波数が取ることができる複数の周波数値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の周波数値候補が等比的に変更されるアナログフィルタ。抵抗値をサイズ順に並べた場合、抵抗値が等比的に変更される複数の可変抵抗単位ブロック;を含み、前記複数の可変抵抗単位ブロックは、直列で連結され、前記複数の可変抵抗単位ブロックそれぞれの両端間の連結状態は、第1制御信号によって変化する可変抵抗。前記複数の可変抵抗単位ブロックそれぞれは、第2制御信号によって連結状態が変化する複数の抵抗セグメント;を含むことを特徴とする請求項11に記載の可変抵抗。前記第1制御信号が前記第2制御信号の上位ビットよりなることを特徴とする請求項12に記載の可変抵抗。前記第1制御信号が前記第2制御信号の下位ビットよりなることを特徴とする請求項12に記載の可変抵抗。所定の制御信号によって全体抵抗値が決定される可変抵抗において、前記可変抵抗は、第1抵抗セグメントと;前記第1抵抗セグメントと直列で連結された複数の第2抵抗セグメントと;前記複数の第2抵抗セグメントそれぞれの両端の間に連結され、前記所定の制御信号によって制御される第1スイッチと;を含み、前記所定の制御信号によって決定される全体抵抗値をサイズ順に整列すれば、前記第1抵抗セグメントの抵抗値に対応する基準抵抗値から始まる等比的に変更される抵抗値を有する可変抵抗。前記複数の第2抵抗セグメントそれぞれと直列で連結され、前記所定の制御信号の反転信号によって制御される複数の第2スイッチ;をさらに含み、前記複数の第2スイッチは、前記第1スイッチの寄生抵抗値と同一の寄生抵抗値を有することを特徴とする請求項15に記載の可変抵抗。前記第1抵抗セグメント及び前記複数の第2抵抗セグメントの抵抗値は、前記第1スイッチの寄生抵抗値を考慮して決定され、前記基準抵抗値は、前記第1抵抗セグメントの抵抗値及び前記第1スイッチの寄生抵抗値を合算した値に設計されることを特徴とする請求項15に記載の可変抵抗。可変抵抗の制御方法において、内部に複数の抵抗セグメントを含む可変抵抗に制御信号を印加する過程と、前記制御信号によって前記複数の抵抗セグメントのうち1つ以上の連結状態が変更されることによって、前記複数の抵抗値候補のうち1つとして決定する過程を備え、前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補をサイズ順に整列する場合、前記複数の抵抗値候補が等比的な抵抗値を有する方法。前記可変抵抗が有する抵抗値Rは、Nビットの制御信号のそれぞれのビット値b0~bN-1の組合で生成される整数k及び前記可変抵抗が有することができる複数の抵抗値候補のうち最も低い値である単位抵抗値Rlsbによって表現される下記の第1数式を近似的に満たすことを特徴とする請求項18に記載の方法。前記複数の抵抗セグメントの抵抗値は、前記第1数式を前記Nビットの制御信号のうちそれぞれのビット値b0~bN-1に対して線形的に近似した下記第2数式の定数c0~cpに対応してその値が決定されることを特徴とする請求項19に記載の方法。前記第2数式及び定数c0~cpは、前記第1数式をテイラー展開して線形的に近似化することによって得られることを特徴とする請求項20に記載の方法。可変抵抗の制御方法において、抵抗値をサイズ順に並べた場合、抵抗値が等比的に変更される複数の可変抵抗単位ブロックを含み、前記複数の可変抵抗単位ブロックは、直列で連結される可変抵抗において可変抵抗単位ブロックを選択する第1制御信号及び前記可変抵抗単位ブロック内の抵抗セグメントを選択する第2制御信号を出力する過程と、前記第1制御信号によって前記複数の可変抵抗単位ブロックが選択され、前記第2制御信号によって可変抵抗単位ブロックの内部抵抗セグメントが選択され、可変抵抗の抵抗値を決定する過程と、を備える方法。本発明は、前述したような従来技術の問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、周波数帯域に関係なく、可変利得増幅器の利得の量子化によるエラーを最小化することができる可変抵抗回路を提供することにある。これにより、本発明は、制御コードを利用してユーザが直観的に把握することが容易となるように可変利得を設定することができる可変抵抗回路及び、可変利得増幅器回路を提供することを目的にする。本発明の他の目的は、複数の可変抵抗を利用して可変利得増幅器を具現する場合、可変抵抗それぞれの制御コードの差異によって簡単に利得が定義される可変抵抗及び可変利得増幅器を提供することにある。また、本発明のさらに他の目的は、可変遮断周波数フィルタの遮断周波数を使用頻度が高い高周波帯域でも精密に定義することができる可変抵抗及び可変遮断周波数フィルタ回路を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、可変利得をデシベルdB単位で処理するか、遮断周波数のログ値を処理するに慣れ親しんでいるユーザに直観的に理解されるのに容易なアナログ回路を提供することにある。本発明のさらに他の目的は、制御コードが増加するにつれて抵抗値が指数関数的に増加する可変抵抗回路を提供することにある。上記目的を達成するために、本発明の一実施例による可変抵抗は、内部に複数の抵抗セグメントを含み、抵抗セグメントの連結状態を制御するスイッチを含む。スイッチは、Nビットの制御信号の各ビットb0、b1、...、bN-1または各ビットの組合b0b1、b0b2、b1b2、...、b0b2b3...bN-3bN-2bN-1、etc.に応答して閉まるか、開くことによって、各抵抗セグメントの連結状態を制御する。それぞれの抵抗セグメントの抵抗値は、所定の規則によって決定される。それぞれの抵抗セグメントの抵抗値は、対応するスイッチを制御する各ビットb0、b1、...、bN-1または各ビットの組合b0b1、b0b2、b1b2、...、b0b2...bN-2bN-1、etc.の近似化係数によって決定される。各ビットb0、b1、...、bN-1または各ビットの組合b0b1、b0b2、b1b2、...、b0b1...bN-2bN-1、etc.の近似化係数は、Nビットの制御信号の指数関数に対するテイラー近似化Taylorapproximationによって近似化される。この際、指数関数は、Nビットの制御信号の組合で得られる整数kに対する指数関数であり、整数kは、下記数式によって示される。可変利得フィルタは、Nビットの制御信号の組合で得られる整数kに対して指数的にその抵抗値が変わる可変抵抗を使用する。遮断周波数の周波数値がログスケールで一定に変わるようにしようとする場合、可変抵抗の整数kを一定に変化させれば、抵抗値が指数的に変わるので、直観的に遮断周波数の周波数値をログスケールで一定に変化させることができるまた、可変利得フィルタは、Nビットの制御信号の組合で得られる整数kに対して指数的に抵抗値が変わる複数の可変抵抗を使用する。遮断周波数の周波数値をログスケールで一定に変わるようにしながら、利得を一定に維持させようとする場合、遮断周波数の周波数値及び利得値を決定する可変抵抗Raの整数ka及び利得値を決定する可変抵抗Rbの整数kbをそれぞれ同一のサイズで一定に変化させれば、抵抗値が指数的に変わるので、遮断周波数の周波数値をログスケールで一定に変化させながら利得値を一定に維持することができる。本発明によれば、周波数帯域に関係なく、可変利得増幅器の利得の量子化によるエラーを最小化することができる可変抵抗回路を提供することを目的とする。これにより、本発明は、制御コードを利用してユーザが直観的に把握することが容易となるように可変利得を設定することができる可変抵抗回路及び、可変利得増幅器回路を提供する効果がある。本発明は、複数の可変抵抗を利用して可変利得増幅器を具現する場合、可変抵抗それぞれの制御コードの差異によって簡単に利得が定義される可変抵抗及び可変利得増幅器を提供する効果がある。これにより、本発明は、既存のバイナリー可変抵抗で近似値を求めるために使用する複雑な論理回路が省略され、デジタル制御部が簡単になり、これは、全体回路面積を減少させて、回路コストを低減し、デジタル論理回路で発生するノイズを顕著に低減し、増幅器の性能を増加させる効果がある。また、本発明は、可変遮断周波数フィルタの遮断周波数を使用頻度が高い高周波帯域でも精密に定義することができる可変抵抗及び可変遮断周波数フィルタ回路を提供する効果がある。本発明は、可変利得をデシベルdB単位で処理するか、遮断周波数のログ値を処理するに慣れ親しんでいるユーザに直観的に理解されるのに容易なアナログ回路を提供する効果がある。このために、本発明は、制御コードが増加するにつれて抵抗値が指数関数的に増加する可変抵抗回路を提供する効果がある。以下、本発明の実施例を添付の図面を参照して詳細に説明する。しかし、本発明が実施例によって制限されるかまたは限定されるものではない。各図面に提示された同一の参照符号は、同一の部材を示す。以下の図面は、本発明の特徴を強調して示すために簡略化され、多少誇張されるように示されており、以下の図面の寸法は、実際本発明の製品の寸法と正確に一致するものではない。当業者なら、以下の図面の記載から各構成要素の長さ、周り、厚さなど寸法を容易に変形し、実際製品に適用することができ、このような変形は、本発明の権利範囲に属するものであることは、当業者に自明である。図6は、本発明の一実施例による可変抵抗を示す回路図である。図6を参照すれば、前記可変抵抗は、第1抵抗セグメント210と第2抵抗セグメント211、212、213が直列で連結されており、第2抵抗セグメント211、212、213のそれぞれには、第1スイッチ221、222、223が並列連結され、第2スイッチ231、232、233が直列連結されている。図6の可変抵抗200は、2ビットの制御信号b0、b1によってその抵抗値が制御されるが、制御信号のビット数は、本発明の権利範囲を制限しない。可変抵抗200は、第1抵抗セグメント210、複数の第2抵抗セグメント211、212、213、各第2抵抗セグメント211、212、213と並列連結され、前記2ビットの制御信号によって第2抵抗セグメント211、212、213のうち少なくとも1つの連結状態を変更させる第1スイッチ221、222、223及び各第2抵抗セグメント211、212、213のそれぞれと直列で連結される第2スイッチ231、232、233を含む。第1スイッチ221、222、223に印加される制御信号と第2スイッチ231、232、233に印加される制御信号は、互いに相補的complementaryな関係にある。したがって、制御信号によってR2211に対して第1スイッチ221または第2スイッチ231のうちいずれか一方は、閉まりclose、他方は、開くopen。可変抵抗200の抵抗値は、2ビットの制御信号で組合される整数制御コードに対して指数関数で表現することができる。例えば、下記数式1のような関係式で表現が可能である。この際、制御コードkが増加するにつれて、可変抵抗の全体抵抗値Rは指数的に増加し、その基準抵抗値はRlsbである。図6の回路では、制御コードkが増加するにつれて可変抵抗の全体抵抗値Rが指数的に増加するように設計されたが、スイッチ及び論理回路の構成によっては、制御コードkが減少するにつれて可変抵抗の全体抵抗値Rが指数的に増加するように設計されることもでき、このような変形は、本発明の技術的思想の範囲内に含まれることは、当該分野の専門家skilledpersonに自明である。前記数式1を満たす第1抵抗セグメント210及び複数の第2抵抗セグメント211、212、213それぞれの値は、制御信号の各ビットを含む線形関係式の係数として与えられ、これを求めるために、指数関数のテイラー近似化を利用することができる。例示的な実施例において、各ビットb0、b1、...、bN-1または各ビットの組合b0b1、b0b2、b1b2、...、b0b1...bN-2bN-1、etc.の近似化係数は、Nビットの制御信号の指数関数に対するテイラー近似化Taylorapproximationによって近似化される。この際、指数関数は、Nビットの制御信号の組合で得られる整数kに対する指数関数であり、整数kは、下記数式2によって示される。前記数式1の指数関数をテイラー近似化すれば、次の数式3を得ることができる。制御信号が2ビットの場合、であり、前記数式3は、下記数式4のように表現されることができる。指数関数に対してテイラー近似化をする場合、その真値と近似値との間の誤差が収束するので、所望の範囲、例えば18次項まで計算し、近似化させることができる。前記数式4は、2個のビットb0、b1及び異なる2個のビットの積を含む項b0b1まですべて含んでいる。図6の第1抵抗セグメント210及び複数の第2抵抗セグメント211、212、213であるR1、R2、R3、R4の抵抗値を前記数式のc0、c1、c2、c3に対応させれば、2ビットの制御信号b0、b1によって表現される制御コードkが増加するにつれて可変抵抗200の抵抗値が指数的に増加する。また、可変抵抗200の抵抗値に基準となる基準抵抗値Rlsbは、第1抵抗セグメント210の抵抗値に対応する。図6に示された回路図は、第2抵抗セグメント211、212、213及びこれを迂回bypassする部分全体に第1スイッチ221、222、223及び第2スイッチ231、232、233が連結されている。一般的にスイッチが閉まった場合、理想的には、その寄生抵抗値parasiticresistanceが0でなければならないが、実際には、0ではない抵抗値を有する。したがって、実際回路において2ビット可変抵抗を具現する場合、スイッチが閉まった場合の寄生抵抗値を考慮して、第1抵抗セグメント210及び複数の第2抵抗セグメント211、212、213の値を調節する場合がある。図6を参照して、スイッチ221、222、223、231、232、233の寄生抵抗値を考慮した抵抗セグメント210、211、212、213の抵抗値調整過程の一例を説明する。図6を参照すれば、第1抵抗セグメント210と第2抵抗セグメント211、212、213が直列で連結されており、第2抵抗セグメント211、212、213それぞれには、第1スイッチ221、222、223が並列連結され、第2スイッチ231、232、233が直列連結されている。各第2抵抗セグメント211、212、213に対して第1スイッチ221、222、223またはスイッチ231、232、233のうちいずれか1つだけが閉まるので、制御コードkに関係なく、可変抵抗200の両端の間に連結されるスイッチの個数は、3個であって、一定である。例えば、k=0なら、3個のスイッチ221、222、223が閉まり、k=1なら、3個のスイッチ231、222、223が閉まり、k=2なら、3個のスイッチ221、232、223が閉まり、k=3なら、3個のスイッチ231、232、233が閉まる。したがって、図6の回路では、第1スイッチ221、222、223及び第2スイッチ231、232、233が閉まった場合の寄生抵抗値parasiticresistanceの影響を最小化することができる。可変抵抗200が有することができる最も小さい基準抵抗値Rlsbは、第1抵抗セグメント210R1の値と第1スイッチ221、222、223または第2スイッチ231、232、233が閉まった場合の寄生抵抗値を合算した値で表現されることができる。したがって、可変抵抗200の基準抵抗値Rlsbから寄生抵抗値を差し引いた値を第1抵抗セグメント210R1の抵抗値に調整することができる。一方、寄生抵抗値が基準抵抗値に比べて無視できるほど小さい場合には、上記抵抗値調整過程は省略されることができる。図7は、本発明のさらに他の一実施例による可変抵抗を示す回路図である。図7の回路は、図6の回路と論理的に等価的logicallyequivalentである。図7を参照すれば、可変抵抗300は、第1抵抗セグメント310と直列で連結される複数の第2抵抗セグメント311、312、313を含む。また、可変抵抗300は、各第2抵抗セグメント311、312、313と並列的に連結され、制御信号によって第2抵抗セグメント311、312、313のうち少なくとも1つの連結状態を変更させるスイッチ321、322、323を含む。図6に示された回路図とは異なって、図7の回路では、第2抵抗セグメント311、312、313に直列でスイッチが連結されない。図7に示された可変抵抗300も、図6の可変抵抗200と同様に、2ビットの制御信号b0、b1で表現される制御コードkが増加するにつれて、可変抵抗300の抵抗値が指数的に増加し、可変抵抗300の抵抗値と制御コードkは、前記数式4を満たす。図7の可変抵抗300は、図6の可変抵抗200と論理的に等価的なので、制御コードkによって具現される基本的な制御動作は類似している。一方、図7の可変抵抗300は、図6の可変抵抗200に比べて必要なスイッチの数を半分に低減することができ、制御信号b0、b1が含まれる論理回路を単純化することができるという長所がある。このような長所は、コストを節減するのに役に立つ。一方、図7の可変抵抗300は、図6の可変抵抗200とは異なって、可変抵抗300の両端の間に連結される全体スイッチの個数が制御コードkによって0個~3個となるように変化し、一定でない。例えば、k=0なら、3個のスイッチ321、322、323がすべて閉まるが、k=1なら、2個のスイッチ322、323が閉まり、k=2なら、2個のスイッチ321、323が閉まり、k=3なら、3個のスイッチ321、322、323がすべて開放されるので、閉まるスイッチの数は0である。したがって、各スイッチ321、322、323の開放/短絡状態による寄生抵抗値の影響を考慮して各抵抗セグメント310、311、312、313の抵抗値が決定される。例えば、制御コードkが0であるときには、すべてのスイッチ321、322、323が閉まるので、可変抵抗300の両端の間の抵抗は、第1抵抗セグメント310R5の抵抗値と、抵抗セグメントR6とスイッチ321の寄生抵抗値の並列等価抵抗値と、抵抗セグメントR7とスイッチ322の寄生抵抗値の並列等価抵抗値と、抵抗セグメントR8とスイッチ323の寄生抵抗値の並列等価抵抗値を合算した値で示される。したがって、第1抵抗セグメント310R5の抵抗値は、基準抵抗値Rlsbから前記並列等価抵抗値を差し引いた値として決定される。本発明のさらに他の実施例によれば、本発明の可変抵抗は、4ビットの制御信号b0、b1、b2、b3によってその抵抗値が制御されることができる。可変抵抗の抵抗値Rは、整数が増加するにつれて指数的に増加し、可変抵抗の抵抗値Rは、下記の数式5によって示される。前記数式5は、基本項、4個の異なるビットb0、b1、b2、b3及び異なる2個~4個のビットの積b0b1b2b3を含む項まですべて含み、数式5をNビットに対して一般化すれば、下記数式6のように示すことができる。前記数式6は、基本項、N個の異なるビットb0、b1、b2、b3、...、bN-1及び異なる2個~N個のビットの積b0b1b2b3...bN-1を含む項まですべて含む。前記数式6を満たすように回路を構成する場合、可変抵抗の抵抗値は、制御コードkが増加するにつれて指数的に増加し、その基準抵抗値がRlsbとなるように設計することができる。図8は、可変抵抗の一実施例400を示す回路図である。図8において可変抵抗400は、第1抵抗セグメント410と、第1抵抗セグメント410と直列で連結される複数の第2抵抗セグメント412~426とを含む。可変抵抗400は、また、第2抵抗セグメント412~426のそれぞれに並列連結され、制御信号によって各第2抵抗セグメント412~426のうちいずれか1つの連結状態を変更させる第1スイッチ432~446と、各第2抵抗セグメント412~426と直列連結される第2スイッチ452~466とをさらに含む。図6の実施例と同様に、第1スイッチ432~446に印加される制御信号と第2スイッチ452~466に印加される制御信号は、相補的な関係にある。図8の第1抵抗セグメント410及び複数の第2抵抗セグメント412~426であるR101~R116の値を前記数式5のc0~c15に対応させれば、4ビットの制御信号b0、b1、b2、b3が増加するにつれて可変抵抗400の抵抗値がkに対して指数的に増加する。また、可変抵抗400の抵抗値に基準となる基準抵抗値Rlsbは、第1抵抗セグメント410の抵抗値に対応する。図9は、前記数式5を満たす可変抵抗500のさらに他の実施例を示す回路図である。図9を参照すれば、可変抵抗500は、複数の可変抵抗単位ブロック510、520、530、540及び制御信号b2、b3によって可変抵抗単位ブロック510、520、530、540のうち少なくとも1つの連結状態を変更させるスイッチ550、560、570を含む。図9に示された回路も、やはり下記の数式5を満たすように設計された。前記数式5に関する説明は、既に前述したので省略する。可変抵抗500は、制御信号b0、b1によって内部連結状態が変わる複数の可変抵抗単位ブロック510、520、530、540及び制御信号b2、b3によって制御され、可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の連結状態を変化させて、可変抵抗500の全体抵抗値を変更させるスイッチ550、560、570で構成される。4ビットの制御信号b0、b1、b2、b3のうちb0、b1は、可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の内部連結状態を制御し、可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の抵抗値を制御し、b2、b3は、各可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の連結状態を制御する。この際、図9に示された可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の内部回路は、図6または図7の可変抵抗200、300が利用されることができる。図9において、可変抵抗単位ブロック510~540がそれぞれ内部に直列連結される4個の抵抗セグメントで構成され、前記可変抵抗単位ブロック510~540の内部構成は、図6または図7のように構成されることができる。この場合、可変抵抗500を構成する全体抵抗セグメントの数は、16個になることができ、これら各抵抗セグメントの抵抗値は、等比的に増加または減少する抵抗値を有することができる。前記等比的に変わる抵抗値は、等比数列または等比数列近似値を含むことができる。また、可変抵抗単位ブロック510~540は、それぞれ並列接続されるスイッチ550~570を備え、前記スイッチ550~570は、それぞれ対応する4の倍数で増加する制御信号b24:0100、b38:1000、b2b312:1100によってスイチング制御され、各可変抵抗単位ブロック510~540の内部スイッチ図6の場合、221~223及び231~233、図7の321~323は、b0及び/またはb1の制御信号によってスイチング制御される。ここで、前記b0及び/またはb1は、当該可変抵抗単位ブロックの抵抗セグメントを選択する第2制御信号となり、前記b2及び/またはb3は、各可変抵抗単位ブロックを選択するための第1制御信号となる。したがって、前記可変抵抗単位ブロックがN個の抵抗セグメント図6及び図7の場合、N=4で構成され、可変抵抗単位ブロックがM図9の場合、M=4個で構成された場合、図9のような構成で可変抵抗を構成すれば、可変抵抗単位ブロックは、それぞれ対応するスイッチと並列連結され、前記各可変抵抗単位ブロックに並列連結されるスイッチは、N倍で増加するそれぞれ対応するM個の第1制御信号によってスイチング制御され、可変抵抗単位ブロックの内部スイッチは、N個の第2制御信号によってそれぞれ対応するスイッチがオン/オフ制御される。この際、前記可変抵抗の全体抵抗セグメント数は、MN個になることができ、これらの抵抗セグメントは、前述したように、等比的に増加または減少する抵抗値を有することができる。図10は、図9の可変抵抗の連結状態及び動作の実施例を示す図である。図10を参照すれば、単位ブロック510に含まれた抵抗セグメント511R101は、数式5のc0の値に対応し、抵抗セグメントR102512、R103513、R104514は、数式5のc1~c3の値に対応することができる。また、単位ブロック520に含まれた抵抗セグメントR105521、R106、R107、R108は、数式5のc5、c6、c7、c8に対応することができる。さらに図9を参照すれば、2ビットの可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の抵抗値と各可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の連結状態を調節し、4ビット可変抵抗を具現する場合、図8に示されたように、すべてのビット間の積を別々に制御し、4ビット可変抵抗で具現する場合に比べて、寄生抵抗値を減少させることができる長所がある。例えば、b2=0であり、b3=1である場合、図9の可変抵抗において可変抵抗単位ブロック510、520、530、540のうち一部の可変抵抗単位ブロック520は、スイッチの動作に起因して短絡shortされる。この際、本発明の実施例による場合には、b2ビットに起因して短絡される部分にただ1つのスイッチだけが存在する。したがって、実際抵抗値は、スイッチの寄生抵抗、例えば60オーム程度の値を有する。図8のように、全体可変抵抗400のうちすべてのビット間の積を別々に制御し、4ビット可変抵抗で具現する場合、4個の抵抗415、416、417、418の代わりに、いずれもスイッチ435、436、437、438が連結されるので、全体寄生抵抗値は、1つのスイッチの寄生抵抗値の4倍、例えば240オーム程度の値を有する。したがって、図9のように、階層的に可変抵抗を作る場合、スイッチによる寄生抵抗の影響を減少させることができるという長所がある。また、図9の可変抵抗500では、制御信号の上位ビットb2、b3と下位ビットb0、b1の論理経路logicalpathが区分されるので、論理回路の具現を単純化することができる。図9のように、可変抵抗単位ブロック510、520、530、540に対する階層的hierarchicalスイッチ構成を利用すれば、4ビット以上の可変抵抗の具現も単純化することができる。例えば、6ビットの可変抵抗図示せずを具現する場合、図9の可変抵抗500と類似の構成の各抵抗セグメントの抵抗値は異なる可変抵抗モジュールを4個使用する構成が可能である。下位ビットb0、b1は、可変抵抗単位ブロックの内部スイッチの連結状態を制御し、中間ビットb2、b3は、可変抵抗モジュール内の可変抵抗単位ブロックの連結状態を制御し、上位ビットb4、b5は、可変抵抗モジュールと並列連結されるスイッチの連結状態を制御することができる。この際、前記6ビットの可変抵抗は、等価的に前記数式6を満たす。図9に示された複数の可変抵抗単位ブロック510、520、530、540が図6または図7の構成を取る場合、第1スイッチ221、222、223、321、322、323及び第2スイッチ231、232、233の寄生抵抗値を考慮して第1抵抗セグメント210、310及び第2抵抗セグメント211、212、213、311、312、313の値を調節する過程が可能であり、その方法は、既に前述したので省略する。さらに図10を参照して、図9の可変抵抗500の動作を説明する。可変抵抗500は、複数の可変抵抗単位ブロック510、520、530、540を含み、各可変抵抗単位ブロック510、520、530、540は、複数の抵抗セグメントR101~R116、例えば、R109531、R111533、R113541、R114542、R115543、R116544などを含む。可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の抵抗値は、前記可変抵抗単位ブロック510、520、530、540に含まれる抵抗セグメントR101~R116の連結可否または開放/短絡状態によって変わり、可変抵抗500の抵抗値は、可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の抵抗値や可変抵抗単位ブロック510、520、530、540の連結可否あるいは短絡可否によって変更される。図10のaは、b0、b1、b2、b3=0、0、0、0、すなわちk=0であるときを示し、R101だけが抵抗値として反映され、残りの抵抗セグメントR102~R116は、短絡された状態を示す。図10のbは、b0、b1、b2、b3=0、1、0、0、すなわちk=2であるときを示し、R101及びR103が抵抗値として反映され、残りの抵抗セグメントR102、R104~R116は、短絡された状態を示す。図10のcは、b0、b1、b2、b3=0、0、0、1、すなわちk=8であるときを示し、R101及びR109が抵抗値として反映される状態を示す。図10のdは、b0、b1、b2、b3=0、1、0、1、すなわちk=10であるときを示し、R101、R103、R109、及びR111が連結された状態を示す。図10に示された可変抵抗500の抵抗値がk値が増加するにつれてログスケール上で線形的にlinearindB増加するので、k=0であるときの抵抗値とk=2であるときの抵抗値の比は、k=8であるときの抵抗値とk=10であるときの抵抗値の比と同一である。すなわち、R101とR101R103の比率と、R101R109とR101R103R109R111の比率が同一である。関係式を変形すれば、R103/R101=R111/R109の関係式が成立する。このような関係を拡張すれば、単位ブロック510は、ログスケール上で線形的に増加する可変抵抗であり、単位ブロック530も、ログスケール上で線形的に増加する。同様に、単位ブロック510、520、530、540それぞれは、ログスケール上で線形的に増加する可変抵抗である。図11は、図6~図10の可変抵抗を利用して形成された可変利得増幅器の一例を示す回路図である。図11に示された増幅器600は、可変抵抗610、620と、可変抵抗620と並列連結され、高周波出力電圧を減少させるキャパシタ630と、可変抵抗610、620及びキャパシター630に連結される演算増幅器640を含む。図4と比較して可変抵抗の構成は変わったが、可変抵抗610、620、キャパシタ630及び演算増幅器640間の関係は、図4での関係と同一であり、利得値及び遮断周波数も同一である。図11で示された増幅器600は、可変抵抗610、620の抵抗値を変更し、利得値及び遮断周波数を変更することができる。図6~図10に示された可変抵抗を使用するので、可変抵抗620を制御する制御コードkbを線形的に増加させれば、可変抵抗620の抵抗値Rbが指数的に増加する。したがって、フィルタの場合、可変抵抗620の値を変更し、遮断周波数をログスケールで線形的に変化させることが容易である。可変抵抗610を制御する制御コードkaを、kbとkaとの差異を一定に維持するように変化させれば、利得値をログスケールで線形的に変化させることができる。すなわち、図11に示された増幅器においてその利得値は、制御コードkaと制御コードkbとの差異によって決定される。増幅器600においてkbとkaとの差異を一定に維持しながらkbを線形的に変化させれば、増幅器600の遮断周波数をログスケールで線形的に変化させながら、増幅器600の利得値を一定に維持させることができる。図12は、図6~図10の可変抵抗を利用して形成された可変利得増幅器の利得値及び利得値のデシベル値と制御信号を組み合わせて生成される整数kの関係を示すグラフである。可変抵抗620の抵抗値Rbが制御コードkが増加するにつれて指数的に増加するように関数を作った後、前記関数を線形的に近似させたので、Nビットの制御信号の組合で生成される整数kが増加するにつれて可変利得増幅器の全体利得値は指数的に増加する。また、kに対して可変抵抗620の全体抵抗値が指数的に変わるので、kが増加するにつれて利得値のデシベル値は線形的に増加する。図13は、図6~図10の可変抵抗を利用して形成された可変利得増幅器を使用した場合、周波数による利得値の変化を示すグラフである。図5とは異なって、前述した理由によって、遮断周波数がログスケールで見たとき、線形的に変化し、遮断周波数が変わっても、一定に維持されなければならない直流での利得値の誤差も、図5に比べて非常に減少したことが分かる。本発明の実施例による可変抵抗、可変利得増幅器、可変遮断周波数フィルタを制御する方法は、多様なコンピュータ手段を通じて行われることができるプログラム命令形態で具現され、コンピュータ読み取り可能な媒体に記録されることができる。また、前記方法は、可変抵抗、可変利得増幅器、可変遮断周波数フィルタの制御信号を発生するコントローラのメモリにあらかじめプログラムされるソフトウェア/ファームウエアの形態で提供されることもでき、プログラムされた手順によって順次に行われることができる。前記コンピュータ読み取り可能な媒体は、プログラム命令、データファイル、データ構造などを単独でまたは組み合わせて含むことができる。前記媒体に記録されるプログラム命令は、本発明のために特別に設計され構成されたものであってもよく、コンピュータソフトウェア当業者に公知されて使用可能なものであってもよい。コンピュータ読み取り可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピィー登録商標ディスク及び磁気テープのような磁気媒体magneticmedia、CD-ROM、DVDのような光記録媒体opticalmedia、フロップチカルディスクflopticaldiskのような磁気-光媒体magneto-opticalmedia、及びROMReadOnlyMemory、RAM、フラッシュメモリなどのようなプログラム命令を格納し実行するように特別に構成されたハードウェア装置が含まれる。プログラム命令の例には、コンパイラーによって作われるもののような機械語コードだけでなく、インタプリターなどを使用してコンピュータによって実行され得る高級言語コードを含む。上記ハードウェア装置は、本発明の動作を行うために1つ以上のソフトウェアモジュールとして作動するように構成されることができ、その逆も同様である。以上のように、本発明では、具体的な構成要素などのような特定事項と限定された実施例及び図面によって説明されたが、これは、本発明のさらに全般的な理解を助けるために提供されるものに過ぎず、本発明は、上記実施例に限定されるものではなく、本発明の属する分野における通常的な知識を有する者ならこのような記載から多様な修正及び変形が可能である。したがって、本発明の思想は、説明された実施例に限定されて定められてはならないし、後述する特許請求範囲だけでなく、この特許請求範囲と均等または等価の変形があるすべてのものは、本発明の思想の範疇に属すると言える。