"吸入室、クランク室及び吐出室が形成されているとともに、制御弁室が設けられたハウジングと、該ハウジングの係合溝に係合するサークリップによってハウジングに固定されて制御弁室に収容される容量制御弁とを備え、前記容量制御弁において、該吐出室と該クランク室とを接続する通路又は該クランク室と該吸入室とを接続する通路に弁座と弁体とが設けられ、該弁体は弁ケースに収容され、外部信号がコイルに入力されることにより、該弁座と該弁体との間で該通路の開度を変更して該クランク室の圧力を変更可能であり、前記コイルは蓋により保護されており、該弁座と該弁体との衝突により発生する振動が、前記弁座から、前記弁ケース、前記サークリップを介して、前記ハウジングに至る経路を伝達される容量可変型圧縮機において、前記サークリップ、前記蓋、前記係合溝の少なくとも一つは、前記経路上に切欠きまたは凹部を備えており、該切欠または凹部より形成される空隙が前記振動の伝達を抑制する手段を構成することを特徴とする容量可変型圧縮機。前記サークリップは、前記係合溝に係合するC字状をなす係合部と、該係合部の両端に形成され、プライヤが嵌合される嵌合孔をもつ幅広部とを有し、該係合部には、前記容量制御弁との接触を回避する切欠きが幅方向で形成され、前記振動伝達抑制手段は、該切欠きにより形成される空隙である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記サークリップは、前記容量制御弁と対向する対向面を有し、前記容量制御弁は、該対向面と対向する端面を有し、前記端面には、前記対向面との接触を回避する凹部が設けられ、前記振動伝達抑制手段は、該凹部により形成される空隙である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記サークリップは、前記容量制御弁と対向する対向面を有し、前記容量制御弁は、該対向面と対向する端面を有し、前記対向面には、該端面との接触を回避する凹部が設けられ、前記振動伝達抑制手段は、該凹部により形成される空隙である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、前記サークリップは、該係合溝に係合するように周方向で等しい距離隔てられた第1面及び第2面を備え、該第1面及び該第2面の少なくとも一方には、該第1係合面及び該第2係合面との接触を回避する凹部が設けられ、前記振動伝達抑制手段は、該凹部により形成される空隙である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、前記サークリップは、該係合溝に係合するように周方向で等しい距離隔てられた第1面及び第2面を備え、該第1係合面及び該第2係合面の少なくとも一方には、該第1係合面及び該第2係合面間の距離が該サークリップの厚さよりも大きくなるように凹部が設けられることにより、第1面及び該第2面との接触が回避されており、前記振動伝達抑制手段は、該凹部により形成される空隙である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記振動伝達抑制手段は、前記容量制御弁と前記サークリップとの間及び該サークリップと前記ハウジングとの間の少なくとも一方に伝達する振動を減衰させる手段である請求項1記載の容量可変型圧縮機。前記蓋はOリングによりシールされており、前記振動減衰手段は、該蓋の外周において該Oリングよりも前記制御弁室の開口側に形成された凹部である請求項7記載の容量可変型圧縮機。該係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、前記サークリップは、弾性変形可能なものであり、該係合溝の該第1係合面及び該第2係合面の距離は、該サークリップの厚さよりも大きく形成されることにより、該サークリップは該第1係合面及び該第2係合面との間に空隙を確保するように弾性変形し、前記振動減衰手段は該空隙である請求項7記載の容量可変型圧縮機。しかし、上記従来の容量可変型圧縮機は、サークリップが特殊な吸振合金からなるため、コストの高騰化を生じてしまう。このため、図15及び図16に示すように、容量制御弁90と一般的なサークリップ91との間にゴム製のシート92を挟むことも考えられる。なお、これらの図において、符号93は容量可変型圧縮機のハウジングであり、符号90aは容量制御弁90の後端に存在する蓋である。蓋90aに形成され、コイルに通電を行うためのターミナル等の図示は省略している。この場合、振動がシート92によって吸収され、サークリップ91及びハウジング93に伝達し難くなり、静粛性を実現可能である。しかしながら、この圧縮機であっても、シート92の分だけ組付工数及び部品単価が増加し、コストの高騰がやはり避けられない。また、この圧縮機の長期の使用時にシート92が劣化するおそれがあり、静粛性が損なわれるとともに、ハウジング93と容量制御弁90との封止性が損なわれるおそれもある。本発明の目的は、静粛性を実現可能であるとともに、追加の部材が不要であることによる低コスト及び優れた耐久性を実現可能な容量可変型圧縮機を提供することにある。本発明の一態様によれば、吸入室、クランク室及び吐出室が形成されているとともに、制御弁室が設けられたハウジングと、ハウジングの係合溝に係合するサークリップによってハウジングに固定されて制御弁室に収容される容量制御弁とを備え、容量制御弁において、吐出室とクランク室とを接続する通路又はクランク室と吸入室とを接続する通路に弁座と弁体とが設けられ、弁体は弁ケースに収容され、外部信号がコイルに入力されることにより、弁座と弁体との間で通路の開度を変更してクランク室の圧力を変更可能であり、前記コイルは蓋により保護されており、弁座と弁体との衝突により発生する振動が、弁座から、弁ケース、サークリップを介して、ハウジングに至る経路を伝達される容量可変型圧縮機において、サークリップ、蓋、係合溝の少なくとも一つは、経路上に切欠きまたは凹部を備えており、切欠または凹部より形成される空隙が振動の伝達を抑制する手段を構成することを特徴とする容量可変型圧縮機が提供される。1実施形態において、サークリップは、係合溝に係合するC字状をなす係合部と、係合部の両端に形成され、プライヤが嵌合される嵌合孔をもつ幅広部とを有し、係合部には、容量制御弁との接触を回避する切欠きが幅方向で形成され、振動伝達抑制手段は、切欠きにより形成される空隙である。別の実施形態において、サークリップは、容量制御弁と対向する対向面を有し、容量制御弁は、対向面と対向する端面を有し、端面には、対向面との接触を回避する凹部が設けられ、振動伝達抑制手段は、凹部により形成される空隙である。別の実施形態において、サークリップは、容量制御弁と対向する対向面を有し、容量制御弁は、対向面と対向する端面を有し、対向面には、端面との接触を回避する凹部が設けられ、振動伝達抑制手段は、凹部により形成される空隙である別の実施形態において、係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、サークリップは、係合溝に係合するように周方向で等しい距離隔てられた第1面及び第2面を備え、第1面及び第2面の少なくとも一方には、第1係合面及び第2係合面との接触を回避する凹部が設けられ、振動伝達抑制手段は、凹部により形成される空隙である別の実施形態において、係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、サークリップは、係合溝に係合するように周方向で等しい距離隔てられた第1面及び第2面を備え、第1係合面及び第2係合面の少なくとも一方には、第1係合面及び第2係合面間の距離がサークリップの厚さよりも大きくなるように凹部が設けられることにより、第1面及び第2面との接触が回避されており、振動伝達抑制手段は、凹部により形成される空隙である。別の実施形態において、振動伝達抑制手段は、容量制御弁とサークリップとの間及びサークリップとハウジングとの間の少なくとも一方に伝達する振動を減衰させる手段である。別の実施形態において、蓋はOリングによりシールされており、振動減衰手段は、蓋の外周においてOリングよりも制御弁室の開口側に形成された凹部である。別の実施形態において、係合溝は周方向で等しい距離隔てられた第1係合面及び第2係合面により区画形成され、サークリップは、弾性変形可能なものであり、係合溝の第1係合面及び第2係合面の距離は、サークリップの厚さよりも大きく形成されることにより、サークリップは第1係合面及び第2係合面との間に空隙を確保するように弾性変形し、振動減衰手段は空隙である。以下、本発明を具体化した第1~8実施形態を図面を参照しつつ説明する。第1実施形態図1に示すように、第1実施形態の容量可変型圧縮機は、複数個のシリンダボア1aを備えたシリンダブロック1を有し、シリンダボア1aはシリンダブロック1内に同心円状に等角度間隔でそれぞれ平行に形成されている。シリンダブロック1は、フロントハウジング3とリヤハウジング5とに挟持され、この状態で締結されている。シリンダブロック1とフロントハウジング3とによって内部にクランク室9が形成されている。フロントハウジング3には軸孔3aが形成され、シリンダブロック1には軸孔1bが形成されている。軸孔3a、1bには軸封装置9a及び軸受装置9b、9cを介して駆動軸11が回転可能に支承されている。フロントハウジング3には軸受装置3bを介してプーリ13が設けられており、プーリ13は駆動軸11に固定されている。プーリ13には車両のエンジンやモータによって駆動されるベルト13cが巻き掛けられている。なお、プーリ13の代わりに電磁クラッチを設けることも可能である。クランク室9内では、駆動軸11にラグプレート15が圧入されており、ラグプレート15とフロントハウジング3との間には軸受装置9d、9eが設けられている。駆動軸11には斜板17が挿通されている。ラグプレート15と斜板17との間には、駆動軸11回りで斜板17の傾角を縮小するばね19が設けられている。クランク室9内では、駆動軸11にサークリップ11aが固定されており、サークリップ11aには斜板17に向かって復帰ばね21が設けられている。ラグプレート15と斜板17とは、斜板17を傾角変動可能に支持するリンク機構23によって接続されている。なお、本明細書において、サークリップという用語は、スナップリングと同義である。各シリンダボア1a内にはピストン25が往復動可能に収納されている。各ピストン25と斜板17との間には対をなすシュー27a、27bが設けられている。対のシュー27a、27bによって斜板17の揺動運動が各ピストン25の往復動に変換される。シリンダブロック1とリヤハウジング5との間には弁ユニット29が設けられている。各シリンダボア1aのピストン25と弁ユニット29との間に圧縮室31が形成される。弁ユニット29は、ピストン25が吸入行程にあるときに吸入室5a内の冷媒を圧縮室31に吸入し、ピストン25が圧縮行程にあるときに冷媒を圧縮室31内に閉じ込め、ピストン25が吐出行程にあるときに圧縮室31内の冷媒を吐出室5bに吐出する。リヤハウジング5内には、径方向内側に位置する吸入室5aと、径方向外側に位置する環状の吐出室5bとが形成されている。クランク室9と吸入室5aとは抽気通路42によって接続されており、クランク室9と吐出室5bとは給気通路44、46によって接続されている。リヤハウジング5には略円柱状の空間をなす制御弁室5cが設けられており、制御弁室5cには、吸入室5aと検圧通路48によって連通するとともに、給気通路44、46と連通する容量制御弁2が収納されている。容量制御弁2では、図2に示すように、第1ケース4および第2ケース10により外郭である弁ケースが形成されている。第1ケース4の上端部分が検知室4aを形成し、第1ケース4の下端部分が弁室4bを形成している。第1ケース4の側面には検知室4aを外部に開く吸入ポート4cが形成されている。吸入ポート4cは検圧通路48によって吸入室5a図1参照に連通しており、吸入圧力Psが供給される。検知室4a内に流量差圧を供給するように検知室4aを構成することも可能である。第1ケース4の上端には調整ねじ6が螺合されており、検知室4aは第1ケース4及び調整ねじ6によって区画されている。第1ケース4の下端には筒状の固定鉄心8が固定されており、第1ケース4及び固定鉄心8は弁室4bを区画する。第1ケース4の側面には弁室4bを外部に開くクランクポート4dが形成されている。クランクポート4dは給気通路44によってクランク室9図1参照に連通しており、クランク室圧力Pcが供給される。第1ケース4には軸方向に延びる軸孔4eも形成されており、検知室4a及び弁室4bは軸孔4eによって連通されている。第1ケース4の側面には軸孔4eを外部に開く吐出ポート4fが径方向に形成されている。吐出ポート4fは給気通路46によって吐出室5b図1参照に連通しており、吐出圧力Pdが供給される。第1ケース4の下端には筒状の第2ケース10が固定されており、第2ケース10には固定鉄心8回りにコイル12が固定されている。コイル12には図示しないターミナルを介して外部信号であるPWM制御の入力信号が入力される。なお、本実施形態では、コイル12のある側を下端側、反対側を上端側としている。固定鉄心8には軸孔4eと同軸に軸孔8aが貫設されており、固定鉄心8の下方には可動鉄心14が位置している。可動鉄心14の上端には上方に向かって軸方向に延びるロッド16が固定されており、ロッド16は軸孔8a、弁室4b及び軸孔4eを経て検知室4a内まで延びている。検知室4a内には、ベローズ18が収納され、ベローズ18の上端が調整ねじ6に固定され、下端がロッド16に固定されている。ベローズ18の下端は第1ケース4との間に設けられたばね20によって上方に付勢されている。ロッド16の上部は、軸孔4eと弁室4bとの間に跨る小径部16aを有する。ロッド16の小径部16aよりも上部は、軸孔4e内を封止状態で上下動可能な太さであり、小径部16aはその部分よりも径が細い。弁室4b内の軸孔4e回りに弁座VSが位置する。ロッド16は、小径部16aよりも下部に、弁座VSと対面する弁体VBを有する。弁室4b内ではロッド16にばね座24が固定されており、ばね座24と第1ケース4との間には押圧ばね26が設けられている。本実施形態では、弁座VSは第1ケース4と一体的に形成され、弁体VBを有するロッドは第1ケース4および第2ケース10内に延在するように収容される。第2ケース10の下端にはフランジ28が固定され、フランジ28の下端には可動鉄心14を隠蔽するように蓋30が固定されている。蓋30はグラスファイバーが分散されたナイロン等の樹脂製のものであり、蓋30にはコイル12の一部が図示しないターミナルと連結された状態でインサート成形されている。蓋30は、コイル12やターミナルに潤滑油等が付着するのを防ぐためのものである。図3に示すように、リヤハウジング5の制御弁室5cの内周面には、サークリップ50を係合させるための係合溝40が設けられている。係合溝40は制御弁室5cの内周面から同一深さで環状に形成されている。奥側に位置する第1係合面40aと、手前側に位置する第2係合面40bとが係合溝40を区画形成している。第1係合面40aはテーパ状であり、第2係合面40bは制御弁室5cの軸に対して直交し、第1係合面40aと第2係合面40bとは周方向では等しい距離隔てられている。容量制御弁2は5個のOリング2a~2eを介して圧縮機の制御弁室5c内に収納される。Oリング2a~2dは容量制御弁2に連通する通路間をシールする。Oリング2eは外部からの冷媒の侵入を防ぐようにシールするとともに容量制御弁2の径方向に伝達される振動を吸収する。そして、係合溝40にサークリップ50が係合される。サークリップ50は一般的に流通している材料、例えば炭素鋼S-C材、バネ鋼SK材、ステンレス鋼SUS材が使用される。この状態において、各Oリング2a~2eが制御弁室5cの内周面に対して押圧されるため、容量制御弁2の蓋30がサークリップ50と当接する。サークリップ50は、図4に示すように、係合溝40に係合するC字状をなす係合部50aと、係合部50aの両端に形成された幅広部50b、50cと、係合部50aの中央に形成され、幅広部50b、50cと対向側で径方向内側に突出する幅広部50dとを有する。幅広部50b、50cには縮径のためにプライヤが嵌合される嵌合孔50e、50fが貫設されている。図16に示す一般的なサークリップ91とは異なり、図4に示すこのサークリップ50は、幅広部50b~50dを除き、係合部50aの幅が細い。つまり、係合部50aは、容量制御弁2の蓋30との接触を回避する切欠き50gをC字本体の内部に区画形成している。切欠き50gにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、切欠き50gは、蓋30とサークリップ91との間の接触面積を低減し、蓋30又はサークリップ91の剛性を小さくすることで、バネ定数を小さくし、共振周波数を低い周波数に移行させてピーク周波数を下げることにより、振動の伝達を抑制する。サークリップ50は、図3に示すように、第1係合面40aおよび蓋30と対向する第1面50hと、第2係合面40bと対向する第2面50iとを有する。第1面50hと第2面50iは第1係合面40aおよび第2係合面40bにそれぞれ係合する。第1面50hと第2面50iとは平行である。蓋30と対向する対向面である第1面50hは、幅広部50b~50dの位置では蓋30と当接可能であるが、係合部50aの位置では蓋30と当接不能である。このため、第1面50hの幅広部50b~50dの部分が、蓋30と当接する当接面である。一方、蓋30の面30aは第1面50h又は第2面50iと幅広部50b~50dの位置で当接している。以上のように構成された圧縮機は、車両用空調装置において、図1に示す吐出室5bが凝縮器に接続され、凝縮器が膨張弁を介して蒸発器に接続され、蒸発器が吸入室5aに接続される。そして、エンジン等によって駆動軸11が回転駆動されれば、斜板17の傾角に応じた吐出容量で吸入室5a内の冷媒を圧縮室31で圧縮して吐出室5bに吐出する。この間、例えば、車両の加速時にPWM制御によって図2に示す弁座VSと弁体VBとの間の開度を大きくすれば、吐出室5b内の高圧の冷媒ガスが吐出ポート4f、軸孔4e、弁室4b及びクランクポート4dを経てクランク室9に供給され易くなり、吐出容量が小さくなる。逆に、車両の定速時にPWM制御によって弁座VSと弁体VBとの間の開度を小さくすれば、吐出室5b内の高圧の冷媒ガスがクランク室9に供給され難くなり、吐出容量が大きくなる。こうして、この圧縮機では、車速等に応じて吐出容量が適宜変更され得る。この圧縮機において、PWM制御の入力信号は、コイル12に伝達され、ロッド16を介して弁体VBに伝達される。このため、弁座VSと弁体VBとの開度が小さい時において、弁体VBは弁座VSに対して無数に衝突する。容量制御弁2の弁座VSと弁体VBの衝突によって発生する振動は、弁座VSから、ケース10を通り、リアハウジング5までの径路を伝達する。しかし、この圧縮機では、図3及び図4に示す切欠き50gにより形成される空隙Cが、かかる径路上に配置され、弁座VSと弁体VBとの衝突により発生する振動の伝達を抑制するため、振動がリヤハウジング5に伝達し難く、静粛性を実現可能である。この圧縮機は、追加の部材となり組付工数及び部品単価が増加するシートを採用しておらず、サークリップ50が一般的なSUS製である。このため、この圧縮機は、コストの低廉化を実現可能である。特に、この圧縮機では、リヤハウジング5には一般的な係合溝40を凹設し、サークリップ50の形状だけを特別なものとすればよく、コストはほとんど増大しない。この圧縮機は、長期の使用時に劣化するおそれがあるゴム製のシートを採用していないことから、長期に亘って静粛性と封止性とを実現することが可能である。したがって、この圧縮機によれば、静粛性を実現可能であるとともに、コストの低廉化及び優れた耐久性を実現することができる。第2実施形態第2実施形態の圧縮機は、図5及び図6に示すサークリップ51を採用している。サークリップ51は、係合部51aは連続して屈曲された小径部51bと大径部51cとを有する。幅広部51d、51eには縮径のための嵌合孔51f、51gが貫設されている。小径部51bの、大径部51cに対して屈曲した部分が、容量制御弁2の蓋30との接触を回避する切欠き51hを形成する。切欠き51hにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、切欠き50hは蓋30とサークリップ51との間の接触を低減することで、振動の伝達を抑制する。他の構成は第1実施形態と同様である。第2実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第3実施形態第3実施形態の圧縮機は、図7~9に示すように、図15及び図16に示す一般的なサークリップ91を採用しつつ、新規な蓋31を採用している。図8に示すように、蓋31のサークリップ91と対向する面31aの両側には、凹部31b、31cが配設されている。凹部31b、31cは蓋31とサークリップ91との間の接触を回避する。両凹部31b、31cにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、凹部31b、31cは、蓋31とサークリップ91との間の接触面積を低減することで、振動の伝達を抑制する。他の構成は第1実施形態と同様である。第3実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。特に、第3実施形態の圧縮機では、サークリップ91が一般的なものとされ、容量制御弁2の蓋31の形状だけを特別なものとすればよく、コストはほとんど増大しない。第4実施形態第4実施形態の圧縮機は、図10に示すように、図1~4に示す一般的な蓋30及び係合溝40を採用しつつ、新規なサークリップ52を採用している。サークリップ52の一方側の蓋30と当接する面52aには周方向に複数の凹部52bが設けられている。凹部52bは蓋30とサークリップ52との間の接触を回避する。各凹部52bにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、凹部52bは、蓋30とサークリップ52との間、さらにはサークリップ52とリアハウジング5との間の接触面積を低減することで、振動の伝達を抑制する。他の構成は第1実施形態と同様である。第4実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。特に、第4実施形態の圧縮機では、容量制御弁2が一般的なものとされ、サークリップ52の形状だけを特別なものとすればよく、コストはほとんど増大しない。第5実施形態第5実施形態の圧縮機は、図11に示すように、サークリップ53が、蓋30と当接する面と反対側に、係合溝40の第2係合面40bと対向する第2面53aを有し、第2面53aには周方向に複数個の凹部53bが設けられている。凹部53bはサークリップ53とリアハウジング5との間の接触を回避する。各凹部53bにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、凹部53bは、サークリップ53とリアハウジング5との間の接触面積を低減することで、振動の伝達を抑制する。他の構成は第4実施形態と同様である。第5実施形態においても、第4実施形態と同様の作用効果を奏することができる。第6実施形態第6実施形態の圧縮機は、図12に示すように、図1~4に示す一般的な蓋30及び図15及び図16に示す一般的なサークリップ91を採用しつつ、新規な係合溝41を採用している。制御弁室5cの奥側上端側に位置する第1係合面41aと、開口側下端側に位置する第2係合面41bとが係合溝41を区画形成している。第2係合面41bに周方向に複数個の凹部41cが設けられており、凹部41cの設けられた部分ではサークリップ91の厚さよりも第1係合面41a及び第2係合面42b間の距離が大きくなっている。凹部41cは、サークリップ91とリアハウジング5との間の接触を回避する。各凹部41cにより形成される空隙Cが振動伝達抑制手段及び接触面積低減手段である。つまり、凹部41cは、サークリップ91とリアハウジング5との間の接触面積を低減することで、振動の伝達を抑制する。他の構成は第1実施形態と同様である。第6実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。特に、第6実施形態の圧縮機では、係合溝41の形状だけを特別なものとすればよく、コストはほとんど増大しない。第7実施形態第7実施形態の圧縮機は、図13に示すように、図1~4に示す一般的な係合溝40並びに図15及び図16に示す一般的なサークリップ91を採用しつつ、新規な蓋32を採用している。蓋32の外周側には、Oリング2eよりも制御弁室5cの開口側に周方向に延びる空隙32aが設けられている。凹部より形成される空隙32aが振動伝達抑制手段及び振動減衰手段である。つまり、空隙32aは、空隙を区画する蓋32が振動が伝達する時に変形し振動を減衰させることで、蓋32とサークリップ91との間の振動の伝達を抑制する。蓋32の当接面32bはサークリップ91と当接している。他の構成は第1実施形態と同様である。第7実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。特に、第7実施形態の圧縮機では、容量制御弁2からサークリップ91へと伝達する振動が空隙32aによって減衰される。この場合、容量制御弁2の蓋32の形状だけを特別なものとすればよく、コストはほとんど増大しない。第8実施形態第8実施形態の圧縮機は、図14に示すように、図1~4に示す一般的な係合溝40及び蓋30を採用しつつ、新規なサークリップ54を採用している。サークリップ54の厚さは、一般的なサークリップ91よりも薄く、係合溝40の第1係合面40a及び第2係合面40bの距離より小さく、係合面40a,40bとの間の間に空隙54a、54bを確保するように弾性変形する。54a、54bが振動伝達抑制手段及び振動減衰手段である。つまり、空隙54a,54bは蓋32とサークリップ91の間およびサークリップ91とリアハウジング5の間のうちの少なくとも一方を伝わる振動を減衰させることで、それらの間の振動の伝達を抑制する。他の構成は第1実施形態と同様である。第8実施形態においても、第1実施形態と同様の作用効果を奏することができる。特に、第8実施形態の圧縮機では、厚さ方向に弾性変形可能なサークリップ54を採用すればよく、コストはほとんど増大しない。以上において、本発明を第1~8実施形態に即して説明したが、本発明は上記第1~8実施形態に制限されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更して適用できることはいうまでもない。例えば、容量制御弁2は、容量可変型圧縮機のクランク室9と吸入室5aとを接続する抽気通路42を有してもよい。"