G/D比が2以上20以下、長さが100μm以上のカーボンナノチューブに、酸化チタンが担持又は被覆されてなるカーボンナノチューブ構造体。少なくとも一面に導電層が形成された基板の、当該基板に形成された少なくとも1つの導電層表面に請求項1記載のカーボンナノチューブ構造体からなる半導体層が積層された半導体電極であって、当該電極表面の酸化チタンに色素を吸着させたものである半導体電極。請求項2記載の半導体電極を光電極に用いたことを特徴とする色素増感型太陽電池。本発明は、光電変換効率を向上させ、かつ安価に製造が可能な色素増感太陽電池およびこの色素増感太陽電池に適用可能な半導体電極や酸化チタン担持の高表面積カーボンナノチューブを提供することを目的とする。かかる課題を解決するため、本発明者は鋭意検討した結果、G/D比が2以上20以下、長さが100μm以上のカーボンナノチューブに酸化チタンが担持又は被覆されてなるカーボンナノチューブ構造体を見いだした。そして、本発明によれば、少なくとも一面に導電層が形成された基板の、当該基板に形成された少なくとも1つの導電層表面に、このカーボンナノチューブ構造体からなる半導体層が積層された半導体電極の表面にある酸化チタンに色素を吸着させた半導体電極が提供される。この半導体電極を光電極に用いることで色素増感型太陽電池が提供される。本発明によれば、G/D比が2以上20以下、長さが100μm以上のカーボンナノチューブに、酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ構造体が導電基板上に積層された半導体電極からなる光電極となる。このような半導体電極を色素増感型太陽電池に用いれば、透明電極基板との接触点が増えることで電荷の移動が促進され、低抵抗になるので、色素増感型太陽電池の光電変換効率を高めることができる。また、非常に表面積が大きいカーボンナノチューブを用いているため、色素から移動した電子を受け取る面積が増えるため、電極全体を考慮した場合の一定面積中の電流が増加し、色素増感型太陽電池の光電変換効率を高めることができる。これらの効果により高い変換効率の高性能な色素増感型太陽電池を実現することが可能になる。以下、本発明のカーボンナノチューブ構造体、半導体電極、およびこれを用いた色素増感型太陽電池の一実施形態を説明する。なお、本発明はこのような実施形態に限定されるものではない。また、以下の説明は、本発明の特徴をわかりやすくするために、便宜上、要部となる部分を拡大して示している場合があり、各構成要素の寸法比率などが実際と同じであるとは限らない。[基板]基板は、光を透過させる透明基板が用いられる。透明基板としては、ガラス基板、脂環式オレフィンCOP、ポリカーボネイトPC、ポリエチレンテレフタレートPET、ポリエチレンPE、ポリ塩化ビニルPVC、フッ素樹脂などの透明プラスチック基板を用いることができ、表面に反射防止層を積層した透明基板を用いてもよい。基板は、ITO、FTOなどからなるシート抵抗が100Ω以下、好ましくは30Ω以下の厚さ100nm以上の透明導電膜を備えている。これにより、一面が導電性の透明な基板が形成される。そのほかに、ITO等を代替した導電粒子を用いたペースト状の透明導電膜も用いてもよい。基板は、PET、PCフィルムにスクリーン印刷法、スプレー法、スパッタ法、MOCVD法等により、透明導電膜等を成膜し、シート抵抗として大きくとも100Ω/□以下にし、望ましくは30Ω/□以下にした透明導電膜15を作製する。これらの厚みとしては少なくとも0.1μm以上が良い。[酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ]透明導電膜上に半導体電極として形成されているのは、酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ構造体である。本カーボンナノチューブ構造体に用いられているカーボンナノチューブは、G/D比が2以上20以下、長さが100μm以上であることを特徴とするカーボンナノチューブである。本発明のカーボンナノチューブ構造体に用いられるカーボンナノチューブの比表面積は、通常500m2/g以上であり、好ましくは600m2/g以上1800m2/g未満である。比表面積が小さすぎると色素からの電子移動効率が低下するため、電力の変換効率の向上性に乏しい。また、長さは、通常100μm以上、好ましくは200μm以上を用いることができる。長さが不足すると導電パスが乏しく、半導体層を通る電子が集電される透明電極へ流れる電力の変換効率が悪化する恐れがある。アスペクト比が大きいことで知られる、スーパーグロース法で得られる単層カーボンナノチューブ例えば国際公開WO2006/011655号や日本国特許4621896号公報に開示される方法に従って得られるカーボンナノチューブが好適に用いられる。酸化チタンの結晶構造としては、とくに制限されるわけではないが、アナターゼ型酸化チタン、ルチル型酸化チタン及びブルッカイト型酸化チタンよりなる群から選ばれる少なくとも1種を含むものが好ましく、光に対する活性が高い点から、アナターゼ型酸化チタンを含むものがより好ましい。なお、粒子状酸化チタンの結晶構造は、例えば、X線回折法、ラマン分光分析等により測定することができる。粒子状酸化チタンの平均粒子径は、より多くの色素を吸着し、光を吸収できる点から、1~200nmが好ましく、1~50nmがより好ましい。ただし、電池内部への光閉じ込め効果の観点から、光散乱の大きい酸化チタン粒子を併用してもよい。なお、平均粒子径は、例えば、電子顕微鏡SEM観察等により測定することができる。具体的には、例えば、本カーボンナノチューブを、硝酸、硫酸、塩酸等の酸で処理した後、分散剤を含む溶媒中に分散させ、その後、公知のチタンアルコキシドを原料とするゾルゲル法又は四塩化チタン等を原料とする湿式法である。その後、酸化チタン同士の結合を強化するために300~550°Cで熱処理してもよい。前記溶媒としては、特に制限されるものではないが、例えば、水、水とアルコールとの混合溶媒等、チタンフルオロ錯体が溶解する溶媒等が挙げられる。また、本発明の、酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブは、カーボンナノチューブの表面に、公知のチタンアルコキシドを原料とするゾルゲル法又は四塩化チタン等を原料とする湿式法でも、棒状又は繊維状のカーボンの表面に、粒子状酸化チタンが連なってなる被覆層を形成させることができるが、その他の公知の方法でも可能である。半導体電極層の厚みは、漏れ電流を防止する点から、2~500nmが好ましく、5~200nmがより好ましい。なお、被覆層の厚みは、例えば、電子顕微鏡SEM又はTEM観察等により測定することができる。この半導体電極の成膜方法としては、例えばスクリーン印刷やスプレー法等により酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブのペースト又はスラリーを透明導電膜上に塗布した後に乾燥する。また、色素を吸着させる前後に、逆電子移動用に例えばケトン系、カルボン酸系、エーテル系等や金属アルコキシド、金属錯体、金属塩等を用いて、本発明のカーボンナノチューブ表面に高い抵抗膜や吸着層を5nm以下で形成することにより、光電変換効率を改善してもよい。以上の説明では、主に通常公知の構造をもつ半導体電極の構成およびその作製方法について説明したが、それ以外の公知の工程を用いてもよい。なお、COP、PC、PE、PET、PVC、フッ素樹脂系フィルムを用いて色素増感型太陽電池を作製する場合に、透明導電膜の下地としてフィルム表面に緻密な膜を作りやすくすることや、酸素や水分に対するバリヤー性を高めるために、酸化アルミニウムや酸化珪素等を成膜することも耐久性の改善において効果がある。また、色素増感太陽電池に用いる場合には、対極の正極側も同様である。例えば、正極はPCフィルム上に酸素や水分に対するバリヤー膜を形成して、この上に透明導電膜を形成し、更にスパッタ法等によりPtを10nm以上に成膜したものを用いる。以上のような構成の本発明の酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ構造体層を備えた半導体電極によれば、その構造体が緻密にパーコレーションをしながら複雑な構造体を形成した網目状の構造を成す。酸化チタン担持/被覆カーボンナノチューブ構造体を透明導電層状に対して針状に敷き詰めてもよい。また、酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ構造体からなる半導体層を作製後に、酸化チタン粒子を追加してもよい。これにより、透明電極膜と半導体層にある酸化チタンの間の電荷の移動が導電パスとなるカーボンナノチューブを介して行われるため、電荷移動の効率が向上し、低抵抗が得られる。その結果、電力の変換効率が大きく向上することが期待できる。この半導体電極の表面のカーボンナノチューブ構造体層の酸化チタンに、色素を吸着させて本発明の半導体電極となる。吸着させる色素としては、例えばルテニウムビピリジン系色素、アゾ系色素、キノン系色素、キノンイミン系色素、キナクリドン系色素、スクアリリウム系色素、シアニン系色素、メロシアニン系色素、トリフェニルメタン系色素、キサンテン系色素、ポリフィリン系色素、フタロシアニン系色素、ベリレン系色素、インジゴ系色素、ナフタロシアニン系色素などが挙げられる。色素の吸着方法としては、例えば、半導体電極を色素が溶解された溶液色素吸着用溶液に浸漬する方法が挙げられる。色素を溶解させる溶剤としては、色素を溶解するものであればよく、具体的には、エタノールなどのアルコール類、アセトンなどのケトン類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル類、アセトニトリルなどの窒素化合物類、クロロホルムなどのハロゲン化脂肪族炭化水素、ヘキサンなどの脂肪族炭化水素、ベンゼンなどの芳香族炭化水素、酢酸エチルなどのエステル類が挙げられる。これらの溶剤は2種類以上を混合して用いることもできる。溶液中の色素濃度は、使用する色素および溶剤の種類により適宜調整することができるが、吸着機能を向上させるためにはできるだけ高濃度である方が好ましいが、高濃度であると多孔質層の表面に過剰に吸着した層が形成されるので、低濃度が好ましく3×10-4モル/リットル以上であればよい。[色素増感型太陽電池]本発明の色素増感型太陽電池は、上述したような半導体電極、即ち、酸化チタンが担持又は被覆されたカーボンナノチューブ構造体が緻密にパーコレーションをしながら複雑な構造体を形成した網目状の構造をもつ半導体電極を光電極として用いたもので、この酸化チタンに増感用の色素を吸着させて使用する。また、この光電極に対向して対極を配し、この光電極と対極との間に電解液を満たし、色素増感型太陽電池が形成される。電解液を構成する酸化還元対としては、I3-/I-系の電解質、Br3-/Br-系の電解質などのレドックス電解質等が挙げられるが、酸化還元対を構成する酸化体がI3-であり、かつ、前記酸化還元対を構成する還元体がI-であるI3-/I-系の電解質が好ましく、LiI、NaI、KI、CsI、CaI2などの金属ヨウ化物、およびテトラアルキルアンモニウムヨーダイド、ピリジニウムヨーダイド、イミダゾリウムヨーダイドなど4級アンモニウム化合物のヨウ素塩などのヨウ化物と、I2との組み合わせが挙げられる。このような電解液において、特にヨウ素系レドックス溶液からなる電解質が用いられる場合には、対極は白金又は導電性炭素材料からなること、及び触媒粒子が白金又は導電性炭素材料からなることが好ましい。電解液を構成する溶剤としては、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートなどのカーボネート化合物、3-メチル-2-オキサゾリジノンなどの複素環化合物;ジオキサン、ジエチルエーテルなどのエーテル化合物;エチレングリコールジアルキルエーテル、プロピレングリコールジアルキルエーテル、ポリエチレングリコールジアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールジアルキルエーテル、エチレングリコールモノアルキルエーテル、プロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールモノアルキルエーテルなどのエーテル類;メタノール、エタノールなどのアルコール類;エチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリセリンなどの多価アルコール類;アセトニトリル、グルタロジニトリル、メトキシアセトニトリル、プロピオニトリル、ベンゾニトリルなどのニトリル化合物;ジメチルスルフォキシド、スルフォランなど非プロトン極性物質;などが好ましく挙げられる。電解液の濃度は、電解質や溶剤の種類などにより適宜設定すればよく、例えば、0.01~1.5モル/リットル、好ましくは0.01~0.7モル/リットルである。具体的な電解液の一例としては、リチウムアイオダイド0.06モル/リットル、ヨウ素0.06モル/リットル、ターシャルブチルピリジン0.3モル/リットルの濃度となるようにそれぞれをアセトニトリルに溶解させたものが挙げられる。色素増感型太陽電池の形成方法としては、光電極を成す半導体電極と、白金を担持させた対極を対面させ、アイオノマー等の有機材料を用いてこれら光電極と対極とを熱融着させて封止固定し、更に外周部をガスバリヤー性のある材料で封止する方法などが挙げられる。以上のように、本発明の半導体電極を用いた色素増感型太陽電池によれば、透明電極膜との間に、酸化チタン担持/被覆カーボンナノチューブ構造体が緻密にパーコレーションをしながら複雑な構造体を形成した網目状の構造体を形成することで、その構造体と透明電極膜との間の電荷の移動が低抵抗になる電荷の移動が促進されるので、色素増感型太陽電池の光電変換効率を高めることができ、高い変換効率の高性能な色素増感型太陽電池を実現することが可能になる。以下、本発明の半導体電極を光電極に用いた色素増感型太陽電池の実施例を列記する。[実施例1]使用した基板はソーダライムガラス板に透明導電膜を形成したガラス板日本板硝子社製を切断して厚み3mm、5cm角にしたガラス板を用いた。つぎに、日本国特許4621896号公報の実施例1に記載のスーパーグロース法で得られるカーボンナノチューブG/D比=3、比表面積=900m2/g、長さ=500μm表面にゾルゲル法により酸化チタン層を担持形成した。その際、水溶液に分散させたカーボンナノチューブ溶液内に酸化チタン原料を入れ、200°Cで1時間攪拌させて担持体を形成した。このカーボンナノチューブ構造体を水溶液に分散させ、ペースト状にした後、前記のガラス板表面に20ミクロンの厚みで塗布乾燥させ、半導体膜を形成した。この後、ルテニウム錯体系の色素ルテニウム535SOLARONIX社製、製品名ルテニウム535を濃度5×10-4モル/リットルにしたエタノール溶液に浸漬して8時間保持した。そして無水エタノールに浸漬して過剰の色素を取り除き、乾燥した。前述した透明電極膜を形成する際には、ガラス板の周端部から3mmの部分には酸化チタン担持カーボンナノチューブ構造体分散ペーストが付かないように印刷を行い、このガラス板の周端部には外側から内側に厚み60μmのスペーサー三井デュポンポリケミカル社製:商品名:ハイミランを幅3mmで付着させた。対極となる正極として、導電性膜を形成したガラス基板にはスパッタリング法によりPtを200nm成膜し、ドリルにより直径1mm径の穴を二箇所、対角線方向に両端に形成した。この正極と負極のガラス基板間に50gf/cm2の荷重を掛けた。この状態において120°Cでハイミラン三井デュポンポリケミカル社製により熱融着させた。この作製した色素増感型太陽電池での多孔質層の空隙量は同様な条件で10cm角のサイズにして、厚みは触針式の膜厚計で測定し、20°Cで水を含浸させて乾燥後の重量変化から膜の空隙率を測定した。このサンプルの空隙率は33パーセントであった。作製したセルにLiIとI2を溶かしたアセトニトリル電解液を注入口より入れて、セル全体に均一になるように注入した。このサンプルの多孔質層の構造をFE-SEMで観察し、引き続き光電変換特性を調べた。また、比較例として、上述した針状結晶の酸化チタン膜を形成せずに、それ以外の構成は同様な、従来の半導体電極を形成した。電池特性評価試験は、ソーラーシミュレータ山下電装社製、商品名;YS-100H型を用い、AirMassフィルターA.M.=1.5Gを通したキセノンランプ光源からの疑似太陽光の照射条件を、100mW/cm2とするいわゆる1Sunの照射条件測定条件の下で行った。[比較例1]半導体層の酸化チタンを平均粒径500nmの粒子状酸化チタンに変更して塗布形成する以外は、同じにして色素増感型太陽電池を作製し、同様の評価を行う。その結果、透明導電膜を形成したガラス基板に、G/D比が2以上20以下、長さが100μm以上のカーボンナノチューブに、酸化チタンが担持又は被覆されてなるカーボンナノチューブ構造体を半導体膜として形成したものを用いて作製した本発明例の色素増感型太陽電池は、従来例の色素増感型太陽電池と比較して光電変換効率が著しく改善することが分かった。