情報技術ITマイグレーションのための方法であって、移行対象オブジェクト間の関係を判定することであって、前記関係が、集合内の前記オブジェクト間に少なくとも1つの共通特徴又は従属性を有する、オブジェクトの集合を含む、判定すること404と、前記オブジェクトを複数のマイグレーションウェーブにグループ化することであって、前記複数のマイグレーションウェーブ間でウェーブ間交差関係が最小となるように、グループ化すること410と、前記オブジェクトをウェーブごとに移行させること418とを含む方法。前記関係を判定すること404は、前記オブジェクト間の、直接従属性、共通属性、共通アプリケーション及び共通の場所のうちの少なくとも1つを使用すること406を含む、請求項1に記載の方法。前記関係を判定すること404は、前記オブジェクトのグループ化を支援するために、従属性型式を除外すること408を含む、請求項1に記載の方法。前記オブジェクトは、ソフトウェアアプリケーション、ミドルウェア及びコンピュータ上のワークロードのうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載の方法。前記関係を判定すること404は、ネットワーク観測、コンピュータ上のネットワーク統計値の観測、前記オブジェクト及び基盤にある通信ソフトウェアスタックの従属性構成の観測及び解析、並びに前記関係を識別するためのアプリケーションログファイルの解析のうちの1つ又は複数を使用すること406を含む、請求項1に記載の方法。前記関係を判定すること404は、ユーザにより入力される従属性を使用することを含む、請求項1に記載の方法。前記関係を判定すること404は、前記オブジェクトのウェーブ関連属性を判定することを含み、前記オブジェクトをグループ化すること410は、同じウェーブ関連属性を有する前記オブジェクトを同じウェーブ内に配置することを含む、請求項1に記載の方法。前記ウェーブ関連属性は、ビジネスアプリケーション、ビジネス所有者、データセンタの場所、及びサーバプラットフォームの特性のうちの1つ又は複数を含む、請求項7に記載の方法。同様のしるしが同様の属性を指示するように前記ウェーブ関連属性をグラフ表示すること412と、前記ウェーブ関連属性を、前記オブジェクトのグループ化に含まれる又はこれから除外される前記オブジェクトの判定を支援するように、選択又は選択解除すること414とをさらに含む、請求項7に記載の方法。前記オブジェクト間の従属性をグラフ表示すること412と、前記従属性又は従属性型式を、前記オブジェクトのグループ化に含まれる又はこれから除外される前記オブジェクトの判定を支援するために、選択又は選択解除すること414とをさらに含む、請求項1に記載の方法。前記オブジェクトのグループ化にバイアスをかけるように前記関係に重み付けすること415をさらに含む、請求項1に記載の方法。前記オブジェクトをグループ化すること410は、有向グラフ及びマルチグラフのうちの1つを作成すること416と、グラフ分割問題を解くこととを含む、請求項13に記載の方法。情報技術ITマイグレーションのためのコンピュータ可読プログラムを含むコンピュータ可読ストレージ媒体であって、前記コンピュータ可読プログラムは、コンピュータ上で実行されたときに、コンピュータに、移行対象オブジェクト間の関係を判定するステップであって、前記関係が、集合内の前記オブジェクト間に少なくとも1つの共通特徴又は従属性を有する、オブジェクトの集合を含、判定するステップ404と、前記オブジェクトを複数のマイグレーションウェーブにグループ化するステップであって、前記複数のマイグレーションウェーブ間でウェーブ間交差関係が最小となるように、グループ化するステップ410と、前記オブジェクトをウェーブごとに移行させるステップ418とを実行させる、コンピュータ可読ストレージ媒体。前記関係を判定するステップ404は、前記オブジェクト間の、直接従属性、共通属性、共通アプリケーション及び共通の場所のうちの少なくとも1つを使用することを含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記関係を判定するステップ404は、前記オブジェクトのグループ化を支援するために、従属性型式を除外すること408を含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記オブジェクトは、ソフトウェアアプリケーション、ミドルウェア及びコンピュータ上のワークロードのうちの少なくとも1つを含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記関係を判定するステップ404は、ネットワーク観測、コンピュータ上のネットワーク統計値の観測、前記オブジェクト及び基盤にある通信ソフトウェアスタックの従属性構成の観測及び解析、並びに前記関係を識別するためのアプリケーションログファイルの解析のうちの1つ又は複数を使用すること406を含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記関係を判定するステップ404は、ユーザにより入力される従属性を使用することを含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記関係を判定するステップ404は、前記オブジェクトのウェーブ関連属性を判定することを含み、前記オブジェクトをグループ化するステップ410は、同じウェーブ関連属性を有する前記オブジェクトを同じウェーブ内に配置することを含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記ウェーブ関連属性は、ビジネスアプリケーション、ビジネス所有者、データセンタの場所、及びサーバプラットフォームの特性のうちの1つ又は複数を含む、請求項19に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。同様のしるしが同様の属性を指示するように前記ウェーブ関連属性をグラフ表示すること412と、前記ウェーブ関連属性を、前記オブジェクトのグループ化に含まれる又はこれから除外される前記オブジェクトの判定を支援するように、選択する又は選択解除すること414とをさらに含む、請求項19に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記オブジェクト間の従属性をグラフ表示すること412と、前記従属性又は従属性型式を、前記オブジェクトのグループ化に含まれる又はこれから除外される前記オブジェクトの判定を支援するために、選択する又は選択解除すること414とをさらに含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記オブジェクトのグループ化にバイアスをかけるように前記関係に重み付けすること415をさらに含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。前記オブジェクトをグループ化すること410は、有向グラフ及びマルチグラフのうちの1つを作成すること416と、グラフ分割問題を解くこととを含む、請求項13に記載のコンピュータ可読ストレージ媒体。本発明は、オブジェクトマイグレーションのためのシステム及び方法を提供することに関する情報技術ITマイグレーションのためのシステム及び方法は、移行対象オブジェクト間の関係を判定することを含み、その関係は、集合内のオブジェクト間に共通の特徴又は従属性のうちの少なくとも1つを有する、オブジェクトの集合を含むようにされる。オブジェクトは、複数のマイグレーションウェーブにグループ化され、複数のマイグレーションウェーブ間でウェーブ間交差cross-wave関係が最小となるようにされる。オブジェクトは、ウェーブごとに移行される。これら及び他の特徴及び利点は、添付の図面と併せて読むべきものである、以下の、その例証的な実施形態の詳細な説明から明らかとなる。本開示は、以下の図面を参照して、以下の好ましい実施形態に関する説明において詳細を提示する。本原理により、オブジェクトは、1つ又は複数のウェーブにグループ化される。ウェーブは、論理グループとして、多かれ少なかれ同時に移行されるオブジェクトの集合である。ウェーブ計画立案は、費用効率が高い総合的マイグレーションプロジェクトのために必要とされる。本発明の態様は、情報技術ITオブジェクトをグループ化することが必要とされる、より広範囲な使用事例、例えば、復旧戦略についての計画立案、又はビジネスに対するITの価値の解析などに適用可能であり得る。特に有用な実施形態において、オブジェクトは従属性に従ってグループ化されるので、大部分の従属性は最後には1つのウェーブの中に収まり、ウェーブ間を交差する従属性又は関係は最小限にしか存在しない。移行されることが決定したオブジェクトはどれも、ウェーブ計画立案後にはただ1つのウェーブ内に配置されることが好ましいが、ときには、必要性又は実用上の問題に応じて、初期オブジェクトのうちの1つ又は複数を複製又は分割して、実際に移行される複数のオブジェクトにすることもある。従属性に対して、重み付けすることができる。基盤にある直接従属性は、自動化された発見技術を用いて発見することができるが、本発明はまた、見逃される可能性がある従属性に関して的を絞ったユーザの質問も規定する。従属性に加えて、オブジェクトは、ウェーブ計画立案に関連した幾つかの属性を有し得る。例えば、ビジネスアプリケーション、事業所有権、データセンタの場所、オペレーティングプラットフォームなどに合わせたウェーブが好ましいことがある。幾つかの実施形態は、このような属性を考慮に入れることを可能にする。技術的に定義されないビジネスアプリケーションのような属性に関しては、それらを部分的に人間による入力から導き出すことを規定する。実施形態は、自動グループ化してウェーブにすることはもちろん、アプリケーション設計者又はインフラストラクチャ設計者のようなユーザに対して、自動化システムによるグラフィカルサポートによる、特定の決定を行うためのサポートを提供することも可能にする。当業者により認識されるように、本発明の態様は、システム、方法又はコンピュータプログラム製品として具体化することができる。従って、本発明の態様は、完全にハードウェアの実施形態、完全にソフトウェアの実施形態ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロコード等を含む、又は、ソフトウェアの態様とハードウェアの態様とを組み合わせた実施形態の形態をとることができ、これらはすべて本明細書において一般的に回路、モジュール又はシステムと呼ぶことができる。さらに、本発明の態様は、具体化されたコンピュータ可読プログラムコードをその中に有する1つ又は複数のコンピュータ可読媒体内に具体化されたコンピュータプログラム製品の形態をとることができる。1つ又は複数のコンピュータ可読媒体の任意の組み合わせを利用することができる。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ可読信号媒体又はコンピュータ可読ストレージ媒体とすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体は、例えば、電子的、磁気的、光学的、電磁気的、赤外線若しくは半導体のシステム、装置若しくはデバイス、又は上記のもののいずれかの適切な組み合わせとすることができるが、これらに限定されない。コンピュータ可読ストレージ媒体のより具体的な例非網羅的なリストは、以下のもの、即ち、1つ又は複数の配線を有する電気的接続、ポータブルコンピュータディスケット、ハードディスク、ランダムアクセスメモリRAM、読み出し専用メモリROM、消去可能なプログラム可能読み出し専用メモリEPROM又はフラッシュメモリ、光ファイバ、ポータブルコンパクトディスク型読み出し専用メモリCD-ROM、光記憶装置、磁気記憶装置、又は上記のもののいずれかの適切な組み合わせを含む。本明細書の文脈においては、コンピュータ可読ストレージ媒体は、命令実行システム、装置若しくはデバイスによって、又はこれらと関連して用いるためのプログラムを収容又は格納することができる任意の有形媒体とすることができる。コンピュータ可読信号媒体は、例えば、ベースバンド内に、又は搬送波の一部として、具体化されたコンピュータ可読プログラムコードをその中に有する、伝搬されるデータ信号を含むことができる。このような伝搬信号は、電磁気、光又はそれらのいずれかの適切な組み合わせを含むがそれらに限定されない種々の形態のいずれかをとることができる。コンピュータ可読信号媒体は、コンピュータ可読ストレージ媒体ではなく、且つ、命令実行システム、装置若しくはデバイスによって、又はこれらと関連して用いるためのプログラムを伝達、伝搬又は伝送することができる任意のコンピュータ可読媒体とすることができる。コンピュータ可読媒体上に具体化されたプログラムコードは、無線、有線、光ファイバケーブル、RF等、又は上記のもののいずれかの適切な組み合わせを含むがそれらに限定されない、任意の適切な媒体を用いて伝送することができる。本発明の態様に関する動作を実行するためのコンピュータプログラムコードは、Java、Smalltalk、C等のようなオブジェクト指向プログラミング言語、及びCプログラミング言語のような従来の手続き型プログラミング言語、又は、Perl、VBS若しくは同類の言語のようなスクリプト言語、又はLisp及びMLのような関数型言語、及びPrologのような論理型言語などのような同様のプログラミング言語を含む、1つ又は複数のプログラミング言語のいずれかの組み合わせで記述することができる。プログラムコードは、全体がユーザのコンピュータ上で実行される場合もあり、独立型ソフトウェアパッケージとして、一部がユーザのコンピュータ上で実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で実行され、一部が遠隔コンピュータ上で実行される場合もあり、又は全体が遠隔コンピュータ若しくはサーバ上で実行される場合もある。後者のシナリオにおいては、遠隔コンピュータは、ローカルエリアネットワークLAN若しくは広域ネットワークWANを含むいずれかのタイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータに接続される場合もあり、又は外部コンピュータへの例えば、インターネットサービスプロバイダを用いるインターネットを通じた接続がなされる場合もある。本発明の態様を、本発明の実施形態による方法、装置システム及びコンピュータプログラム製品のフローチャート図及び/又はブロック図を参照して以下で説明する。フローチャート図及び/又はブロック図の各ブロック、並びに、フローチャート図及び/又はブロック図内のブロックの組み合わせは、コンピュータプログラム命令によって実施することができることが理解されるであろう。これらのコンピュータプログラム命令を、汎用コンピュータ、専用コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサに与えて機械を製造し、それにより、コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサによって実行される命令が、フローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロックにおいて指定された機能/動作を実施するための手段を作り出すようにすることができる。これらのコンピュータプログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイスに特定の方式で機能するよう指示することができるコンピュータ可読媒体内に格納して、それにより、そのコンピュータ可読媒体内に格納された命令が、フローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロックにおいて指定された機能/動作を実施する命令を含む製品を製造するようにすることもできる。コンピュータプログラム命令をコンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置又は他のデバイス上にロードして、そのコンピュータ、他のプログラム可能装置、又は他のデバイス上で一連の動作ステップを行わせてコンピュータ実装プロセスを生成し、それにより、そのコンピュータ又は他のプログラム可能装置上で実行される命令が、フローチャート及び/又はブロック図の1つ又は複数のブロックにおいて指定された機能/動作を実施するためのプロセスを提供するようにすることもできる。図面内のフローチャート及びブロック図は、本発明の種々の実施形態による、システム、方法及びコンピュータプログラム製品の可能な実装の、アーキテクチャ、機能及び動作を示す。この点に関して、フローチャート又はブロック図内の各ブロックは、指定された論理機能を実装するための1つ又は複数の実行可能な命令を含む、モジュール、セグメント又はコードの一部を表すことができる。幾つかの代替的な実施において、ブロック内に記された機能は、図面内に記された順序以外の順序で行われる場合があることにも留意されたい。例えば、連続して示された2つのブロックは、関与する機能に応じて、実際には実質的に同時に実行されることもあり、又はこれらのブロックは、ときには逆の順序で実行されることもある。ブロック図及び/又はフローチャート図の各ブロック、並びにブロック図及び/又はフローチャート図内のブロックの組み合わせは、指定された機能又は動作を行う専用ハードウェアベースのシステム、又は専用ハードウェアとコンピュータ命令との組み合わせによって実装することができることにも留意されたい。ここで、同様の番号が同一又は類似の要素を表す図面を参照し、最初に図1を参照すると、ブロック/フロー図は、本原理によるウェーブマイグレーションのためのシステム/方法を示す。ブロック102において、従属性、オブジェクトのウェーブ関連属性、例えば、場所、ビジネスアプリケーションなど、又は他の分類特徴が、発見され又は判定される。プロセスを自動化するためにコンピュータ自動化システムを設けることが好ましい。ここで、関連、関係又は他のグループ化基準が、発見され又は導き出される。ブロック104において、特定の型式の従属性又は他の関係を除外することができる。例えば、ドメインネームサーバDNSに対する従属性を除外することができる。ある従属性がウェーブ計画においてオブジェクトを区別しない場合に、そのような従属性を除外することができる。特に多数の従属性を有するオブジェクトに対する従属性も除外することができるが、その理由は、そのような従属性もまたウェーブ計画において他のオブジェクトを区別しないからである。ブロック106において、オブジェクトは、ウェーブにグループ化される。特に有用な実施形態において、同じウェーブ関連属性又は関係を有するオブジェクトは、同じウェーブ内に配置される。従属性を用いて、ウェーブ関連属性に関する不完全なユーザ入力例えば、ビジネスアプリケーションに対する完全には既知になっていないマッピングを増強することができる。異なる従属性に重み付けして、特定の従属性に対して、オブジェクトマイグレーションの順序及びグループ化についての重要度を与えることができる。実際のグループ化は、グラフ分割問題を解くことによってもたらすことができる。ブロック108において、オブジェクトは、ウェーブ計画に従ってウェーブごとに移行される。本原理に従い、直接従属性、及びその発見を、ここで詳細に説明する。本原理による要素は、ITオブジェクトの従属性を、ウェーブ計画立案のための根拠として用いることである。オブジェクト1からオブジェクト2への直接従属性は、オブジェクト1がオブジェクト2と直接的に対話することを意味する。サーバのマイグレーション及び統合において、直接従属性の主要型式は、オブジェクト1がオブジェクト2に対してネットワーク接続を確立する型式である。直接従属性は、多くの方法で発見することができる。例えば、関係は、ネットワーク観測、コンピュータ上のネットワーク統計値の観測、オブジェクト及び基盤にある通信ソフトウェアスタックの従属性構成の観測及び解析、関係を識別するためのアプリケーションログファイルの解析、ユーザによる入力の使用などのうちの1つ又は複数を用いて判定することができる。妥当な発見時間内に全ての従属性を発見することが確実に保証される自動化された方法は、今のところ存在しない。ITオブジェクトのユーザ又は所有者に対して、彼らが認識している可能性がある従属性について照会することは有用である。これは、従属性に関する情報を収集するための好適かつ主要な方法である自動化された発見からの情報によってサポートすることができる。例えば、特定のポートで接続をリッスンするオブジェクトが発見されたが、ログファイル内では接続が観測又は発見されない場合には、ユーザに対して、このオブジェクトはどの接続を待ち受けているのかを具体的に尋ねることができる。同様に、あるITオブジェクトが接続を全く有さないか又は管理上の接続のみを有するように見える場合には、ユーザに対して、これが未使用オブジェクト又は独立のオブジェクトである可能性があるのではないか、又は、その従属性は何であり得るかを尋ねることができる。一実施形態において、各々の従属性は、例えばソースIPアドレス、ソースポート、宛先IPアドレス、宛先ポートの4タプルとして表すことができる。この4タプルを、2つのサーバ間の従属性として見ることができる。各サーバは、IPアドレスによって特徴付けられ、2つのポートは、従属性の付加的なラベルを提供する。この4タプルを、2つのアプリケーション間の従属性として見ることもできる。この場合、ソースアプリケーションは、ソースIPアドレス、ソースポートの対によって特徴付けられ、宛先アプリケーションは、宛先IPアドレス、宛先ポートの対によって特徴付けられる。発見の付加的な結果を用いて、人間が解釈するのがより容易な用語で従属性を表すこともできる。例えば、IPアドレスの代わりにサーバのDNSアドレスを用いることができ、また、アプリケーションの名前を用いることができる。4タプルは、以下の例:Server1.mycompany.com、WebSrv.exe、Server2.mycompany.com、DB.exeのように取得することができ、これは、mycompanyのサーバ1上のプログラムWebSrv.exeおそらくはウェブサーバが、mycompanyのサーバ2上のプログラムDB.exeおそらくはデータベースに対する直接従属性を有することを示す。さらに、周知のミドルウェア及びアプリケーションは、固定したプログラム名又は他の発見可能な特性を有し得るので、WebSrv.exeが特定のベンダ及び型式のウェブサーバであり、DB.exeが特定のベンダ及び型式のデータベースであることを実際に推論することができる。ITオブジェクトはその直接従属性と共に、オブジェクトをノード、従属性をエッジとする、有向グラフと考えることができる。複数の区別された従属性エッジが2つのITオブジェクトノード間に存在し得るマルチグラフも作成又は提供することができる。例えば、主要ITオブジェクトがサーバであるならば、サーバA上の幾つかのアプリケーションは、サーバB上の1つ又は複数のアプリケーションに従属するので、サーバAはサーバBに対する複数の従属性を有することができる。主要ITオブジェクトがアプリケーションだとしても、例えば、アプリケーションCが別のアプリケーションDとJavaコール及びウェブインターフェースの両方で対話する場合に、複数の従属性を区別することは有用であり得る。グラフ又はマルチグラフのエッジは、例えば、直接従属性を定める接続によって用いられる通信プロトコルの型式を用いてラベル付けすることができる。コンピュータストレージにおけるグラフ及びマルチグラフを表すための多数の既知の方法が存在する例えば、別個のデータベーステーブルとして、オブジェクトを表すデータベーステーブル内への埋め込み、XMLファイルで、又は、スプレッドシートで。このようなすべての方法を本発明の範囲内で用いることができる。さらに、グラフ及びマルチグラフをユーザに対して表示するための多数の既知の方法が存在する。このような全ての方法を、本発明の範囲内で用いることができる。図2を参照すると、例証的な従属性グラフが示される。この場合、ITオブジェクトグラフノード202は、IPアドレスによって特徴付けられるサーバである。エッジ204は、宛先プログラム又はサービスでラベル付けされる。図2のような表現から、従属性を使用してウェーブの計画立案を開始する。例えば、6つのサーバノード202が、グラフの接続性コンポーネント206を形成する即ち、これらは、互いの間では接続しているが、その他のどのサーバにも接続していない。従って、これらは有用なウェーブを形成することができる。これは、ユーザ例えば、マイグレーションの専門家が見てとることもできるが、これを、接続性コンポーネントを判定する自動化された方法によって判定することもできる。このような接続性コンポーネントを発見するために、既知の方法を使用することができる。しかしながら、たとえ従属性のみを考慮したそして属性又は他の特徴は考慮しないとしても、接続性コンポーネントをただちにウェーブとして用いることができる場合ばかりではない。特に、多くの接続性コンポーネントは、良好なウェーブを形成するには大き過ぎる。コンポーネント208を例として考える。例えば、それほど多くのオブジェクトを同時に移行させるのに十分な人員又は空のターゲットサーバがないこともある。使用することができる1つの方法は、接続性コンポーネントを、最小カット条件に従い、かつ特定の最大ウェーブサイズに合わせて、分割することであり、例えば、最大ウェーブサイズは、検討中のオブジェクトがサーバ又はサーバ上のワークロードである場合には、サーバの数によって与えることができる。次に、接続性コンポーネントを、グループ間を交差する従属性の数が最小になるようにして、高々このサイズのサーバグループに切り分けることができる。アプリケーション及びインフラストラクチャの設計者は、ウェーブについての最終決定を下すことができ、従属性の解析及び可視化のための自動化サポートを使用することができる。残る問題設計者がさらに別の正式書類のない基準を有していない場合は、グラフ分割問題であり、この問題を解くために既知アルゴリズムをどれでも使用することができる。グラフ分割は、人間が行う方法に代わる自動化された代替法であり、又は、人間が最終決定を下す前に自動化された提案を行うために用いることができる。グラフ分割問題において、グラフが与えられ、その目標は、グラフを断片しばしば最初は2つの断片であるが、手続きを繰り返すことができるに分ける一方で、カットと交差するエッジの数を最小にすることである。これは、グラフトしての従属性グラフ、及び所望の断片としてのウェーブに対して、実行することができる。最適な方法でこの問題を解くことはNP困難であり、従って、大きなグラフに関しては現在のところは実行不可能である。速くて良好な近似法、即ち、理論的最小数と比べてさほど多くないエッジがカットと交差するカットを見つける方法は、存在する。グラフ分割に関するこのような近似法の良い概説は、例えば、引用によりここに組み込まれる非特許文献1に見いだすことができる。純粋なグラフ理論的方法によってウェーブを計画することよりも、ウェーブの所望の意味論を考慮に入れることが好ましい。一実施形態において、これは、マイグレーションプロセスに関する特定の知識を考慮に入れることを意味する。例えば、ウェーブに対する決定に際して、パッチ管理サーバ、監視サーバ、ドメインネームサーバ又はアイデンティティ管理サーバに対する従属性のような汎用インフラストラクチャ従属性には関心がもたれないことがあるブロック104参照。1つの理由は、これらのサーバは、いずれにしても、新しいインフラストラクチャにおいて新たにセットアップされるかもしれないからである。別の理由は、これらの従属性は、ユーザに対する出力を読み取り不能unreadableにしてしまうことがあるからである。このような従属性をブロック104において除去する幾つかの方法がある。例えば、代表的なインフラストラクチャ従属性の事前設定リストを提供することができる。ユーザは、それらを除外するか又は含めるかを選択することができる。ユーザは、除外対象とすべきその他の型式の従属性を自由に選択することができるそれらのラベル212による。ユーザは、好きなだけ多くの従属性を含めるか又は除外して、対話式にグラフを見ることができる。例えば、ユーザは、グラフ内で多くの従属性が同じラベルを有することに気付いて、このラベルを有する全ての従属性を除いてグラフを見ることを求めることができる。ノード、サーバ又はオブジェクト202もまた同様に、ラベル210でラベル付けすることができる。自動化システムは、除外する従属性型式の有力候補を、それらの頻度に従って識別することができる。頻度は、グラフの意味サーバAから別のサーバBへのラベルXを有する高々1つの従属性がカウントされる、又は、マルチグラフの意味サーバAから別のサーバBへのラベルXを有する全ての従属性がカウントされるのいずれかで計算することができる。高頻度の従属性型式は、予め分類されていない従属性型式が、ビジネスレベルアプリケーションの従属性ではなくインフラストラクチャの従属性であると決めるための重要な指標であり、従って、人間のユーザのためのグラフ整理、及び、自動化されたウェーブ計画立案方法のいずれか又は両方において、削除候補とすることができる。従属性の利用率データが入手可能である場合は、これらの従属性に、その利用率に従って重み付けすることができる。従属性型式を人間による解析又は自動化解析のためにグラフから完全に削除する代わりに、ウェーブ計画立案に対する従属性型式の重要度に従って、重み付けを使用することができる。特に、ある従属性がウェーブ内従属性となる代わりにウェーブ間交差従属性になったとした場合にマイグレーション及び検査を実行するのに必要とされる追加労力の見積もりを、重み付け基準として与えることができる。例えば、アプリケーションが別のウェーブ内に移行されたときにウェブサーバ内のウェブルートを再構成して検査する方が、任意のアプリケーションを再構成さらには再プログラムして検査しなければならなくなるよりも容易であるという理由で、ウェブサーバからアプリケーションへの従属性の方が任意のアプリケーションから別の任意のアプリケーションへの従属性よりも単純であるとの判断を下すことができる。ウェーブ計画立案は、サーバ及びアプリケーションの従属性に依存し得る。しかしながら、本原理は、ウェーブ計画立案において個々のITオブジェクトの属性を考慮に入れることを可能にする。一実施形態において、任意の属性をウェーブ計画立案に使用することができる。特に有用な実施形態において、特定の属性を使用することができる。これらの属性は、移行対象ITオブジェクトの基盤にあるモデル内で定義される。これらの属性は、オブジェクト型、データ型、作者、関連アプリケーションなどを含むことができる。ビジネスアプリケーション及びそれらの初期識別は、ウェーブ計画立案にとって特に有用な属性である。ビジネスアプリケーションは、例えば出張旅費処理又はバックエンド小切手処理などのビジネスの観点から1つのアプリケーションを形成する、対話するソフトウェアコンポーネントのユニットを含むことができる。ビジネスアプリケーションに固有の定義はなく、ビジネスアプリケーションは通常、そのビジネスアプリケーションが属する実際のソフトウェアコンポーネント内で直接表されるものではない。たいていの企業は、このようなビジネスアプリケーション、並びにビジネスアプリケーション所有者、ビジネスアプリケーションの検査プラン等の概念又は理解を用いる。これらの共同所有権及び検査の概念により、ビジネスアプリケーションはウェーブ計画立案にとって重要なものとなり、例えば、ビジネスアプリケーションは、ひとまとまりで移行され、他のビジネスアプリケーションに影響を与えないことが好ましい。ビジネスアプリケーションは、そのビジネスアプリケーションに属するITオブジェクトの属性で考えることができる。しかしながら、これは、多値属性であり得る例えば、1つのデータベース又はサーバが、複数のビジネスアプリケーションで用いられる場合がある。これは、多値属性を表す多くの既知の方法のいずれかで表すことができ、例えば、数例を挙げると、データベースにおけるビジネスアプリケーション及び対応するITオブジェクトについての別個のテーブル、対応するITオブジェクトとの関係を伴うオブジェクト指向モデルにおける別個のクラス、XMLモデルにおけるITオブジェクト要素内のビジネスアプリケーションについての複数の部分要素などによる方法である。ビジネスアプリケーションは、ITオブジェクトにおいて明示的に表すことができないので、それらを識別するには人間による入力が必要である。例えば、マイグレーションに関心を持つビジネス所有者は、どのビジネスアプリケーションが関与しているのかを識別することができ、そして、それぞれの組織単位のIT担当者と共に、各ビジネスアプリケーションに関与する幾つかのITオブジェクトを識別することができる。1つの大きなビジネスアプリケーションについてのこの初期入力を、図2において丸で囲まれたサーバで示した。ビジネスアプリケーション全体及びウェーブ計画立案に対する関係を識別することは、初期に人間による入力を用いて実行することもできるが、コンピュータ自動化システムを用いて自動的に実行することもできる。初期入力が与えられると、自動化方法を用いて、特にオブジェクト間の従属性に従うことによって、ビジネスアプリケーションに属するITオブジェクトをより完全に見つけ出すことができる。換言すれば、人間による入力を用いて、ウェーブ計画立案のための自動化又は半自動化された方法を改良することができる。特に、ビジネスアプリケーション全体を含むウェーブに優先権を与えることができる。ビジネスアプリケーションのメンバオブジェクトを識別し、ビジネスアプリケーションに合わせたウェーブの計画立案を支援するために使用することができる具体的な方法はとしては、例えば、以下のような方法が挙げることができる。-1つより多くのウェーブにわたって拡がるビジネスアプリケーションに対する重み付け方法に特定のペナルティを導入すること。-人間による入力が同じビジネスアプリケーション内に配置したITオブジェクト間の重み付け方法に、擬似従属性を導入すること。-ビジネスアプリケーションの既知のメンバから開始するグラフ内のある特定のn個のホップにわたって従属性に従うことにより構築されるグループを提案し、可視化すること。-ビジネスアプリケーションの既知のメンバの前方従属性に、排他的に、又はより強い重みを付けて、従うこと。-前2つの事項と同様ではあるが、ビジネスアプリケーションの既知のメンバが属するIT層に関して改良された識別、例えば、人間が、特定のフロントエンドアプリケーション及びデータベースを特定のビジネスアプリケーションに属するものとして識別することができる場合に、例えば、データベースからは1ホップ前方の従属性のみに従うが、フロントエンドアプリケーションからは3ホップ前方及び1ホップ後方の従属性に従うように選択することができるような、識別。提案されたこのようなグループ化に関する可視化技術例えば、ディスプレイ画面上は、単に1つのグループを示すこと、各ビジネスアプリケーションのメンバを特定の色、テクスチャ等で示し、場合によっては、導き出されたメンバについては同色の薄い色で示すこと、競合即ち、現在のグループ化基準に従うと1つより多くのグループに属するITオブジェクトを強調表示すること、及び/又は、それらを特定のパターンで全ての適用可能な色を用いて示すこと、等を含む。もうひとつの属性ビジネスアプリケーションの代わり、又はこれに加えては、サーバの場所である。従属性と場所との間の相関は弱いので、従属性は、初期には場所が既知ではないITオブジェクトの場所を識別するためには典型的には用いられない。ひとたび場所が識別されると、上述の同じビジネスアプリケーションと同様のグループ化方法で、又は、さらにはスペースを空けるための詳細な費用関数により、同じ場所に重みを付けることができる。ウェーブ計画立案において考慮することができる他の属性は、サーバ機能又は環境、例えば、開発対検査対生産である。これは、上で例証的に説明したビジネスアプリケーションと同様の方法で処理することができる。別の属性は、サーバプラットフォームを含むことができ、例えば、人員の割当をより容易にするために、1つのウェーブにおいて1つのオペレーティングシステム上のアプリケーションのみを移動させることが好ましい。例えば、ビジネスアプリケーション及び場所などの幾つかの属性を一緒に、適切な重み等と共に、本方法において考慮することができる。図3を参照すると、ウェーブ交差従属性の図は、ウェーブ計画に従うオブジェクトのマイグレーションを例証的に示す。ウェーブ計画立案の最終段階で、又は人間のユーザのための中間ツールとして、特定のウェーブ計画に関して、残存するウェーブ交差従属性を要約することができる。グループ化基準を使用して、ウェーブごとのマイグレーションのためにオブジェクトをグループ化する。ウェーブの割り当ては、重要度の尺度を与える、重み付けされたオブジェクトのグループ化に従って実行することができる。さらに、このグループ化は、各ウェーブにどのオブジェクトが含まれるかを判定する。ウェーブの数が見積もられ、マイグレーションの所要時間、費用又はその他の基準値をウェーブに割り当てることができる。ウェーブは、例えば、費用、休止時間、アプリケーションの重要度などのマイグレーション基準に従ってスケジューリングされるべきである。図3は、6つのウェーブ1-6を有する、属性が各ウェーブに対応して生産302、開発304及び未定義306の値をとることができる属性サーバ環境のための、シナリオを示す。例えば、矢印308は、ウェーブ1の開発部分とウェーブ6の生産部分との間の双方向の交差従属性を示し、他方、ウェーブ5は、他のウェーブから独立しているという意味において完全である従属性はない。別の例において、矢印310は、ウェーブ1の生産、開発及び未定義部分と、ウェーブ2の生産及び開発部分との間の双方向の従属性を示す。別の例において、矢印312は、ウェーブ3の生産部分とウェーブ4の生産部分との間の双方向の従属性を示す。これらの交差従属性は回避されることが好ましいが、この交差従属性を用いて、ウェーブのグループ化、ウェーブの順序などをシフトすることができる。その他の使用事例:マイグレーションプロジェクトにおけるウェーブ計画立案のために用いられるオブジェクトのグループ化と同様のオブジェクトのグループ化は、他のIT管理目的、特に、他のタイプのIT変換プロジェクトでの使用にも有用である。1つの例示クラスは、ここで説明したウェーブと同様にオブジェクトグループのための首尾一貫した計画を作成することがやはり望まれ得る、信頼性、可用性及び災害復旧計画立案を含むことができる。別の例示クラスは、オブジェクトグループをここで説明したウェーブとして処理することができる、日常的な保守及び変更管理である。図4を参照すると、ブロック/フロー図は、例証的な実施形態による、ウェーブ計画立案及びマイグレーションのためのシステム/方法を示す。ブロック404において、移行対象オブジェクト間の関係が判定され、その関係は、集合内のオブジェクト間に少なくとも1つの共通特徴、従属性、又は共通属性を有するオブジェクトの集合を含むようにされる。関係は、オブジェクト間の、直接従属性、共通属性、共通アプリケーション、共通場所などのうちの少なくとも1つを含むことができる。オブジェクトは、ソフトウェアアプリケーション、ミドルウェア、コンピュータ上のワークロードなどを含むことができる。ブロック406において、関係は、ネットワーク観測、コンピュータ上のネットワーク統計値の観測、オブジェクト及び基盤にある通信ソフトウェアスタックの従属性構成の観測及び解析、関係を識別するためのアプリケーションログファイルの解析などのうちの1つ又は複数を使用することによって判定することができる。関係は、ユーザにより入力される従属性又は共通属性を使用することによって判定することもできる。ブロック408において、オブジェクトのグループ化を支援するために、1つ若しくは複数の従属性型式、又は、特定のオブジェクト若しくはオブジェクト型に対する従属性を除外することによって、関係を判定することができ、又は関係の判定を単純化することができる。ブロック410において、オブジェクトは、複数のマイグレーションウェーブ間でウェーブ間交差関係が最小となるように、複数のマイグレーションウェーブにグループ化される。グループは、ブロック404において判定された関係に基づくものとすることができる。オブジェクト間の関係は、オブジェクトのウェーブ関連属性を含むことができ、オブジェクトのグループ化は、これらの関係を用いて、同じウェーブ関連属性を有するオブジェクトを同じウェーブ内に配置することを含む。ウェーブ関連属性は、ビジネスアプリケーション、ビジネス所有者、データセンタの場所、サーバプラットフォームの特性等のうちの1つ又は複数を含むことができる。ブロック412において、オブジェクト間の従属性及び/又はウェーブ関連属性は、ウェーブのためのオブジェクトのグループ化を支援するようにグラフ表示することができる。グラフ又はディスプレイにおいて、同様の属性、オブジェクト、グループ化などを示すために、同様のしるしを用いることができる。移行対象オブジェクト又はアイテム、及び、移行対象オブジェクトに関するノード情報を指示するために、コンピュータシステムのマッピング又はその他の指定を提供又は作成することができる。これは、有向グラフ、マルチグラフ又はその他の表現の使用又は作成を含むことができる。ブロック414において、従属性若しくは従属性の型式、ウェーブ関連属性又はその他のいずれかの特徴を、オブジェクトのグループ化に含まれるか又はこれから除外されるオブジェクトの判定を支援するように、選択する又は選択解除することができる。選択及び/又は選択解除は、グラフ表示で指示することができる。ブロック415において、関係例えば、従属性、属性、又はグラフ内の他の特徴に重み付けして、オブジェクトのグループ化にバイアスをかけることができる。例えば、特定のビジネスアプリケーション、アプリケーションの場所、従属性型式などを、より重要であるとみなすことができ、それらにより高い重みを付けることができ、その重みは、そのオブジェクトをどのウェーブ内に配置すべきかということに影響を及ぼすことになる。マイグレーションの順序が重み付けの影響を受けることもある。これは、どのオブジェクトのウェーブが最初に移行され、そしてどの順序でマイグレーションウェーブを続けるべきかという優先順位を付ける補助となり得る、重要度の重みを含むことができる。オブジェクトをグループ化することは、ブロック416においてグラフ分割問題を解くことを含むこともできる。グラフ分割は、これらの重みを考慮に入れる。ブロック418において、オブジェクトは、ウェーブごとに移行される。このマイグレーションは、ウェーブ計画に従って実施されることが好ましい。ウェーブ計画は、基準に従ってウェーブ又はオブジェクトのグループを見積もることを含むことができる。基準は、費用、性能基準値、マイグレーションの速度、重要度又はその他の基準を含むことができる。基準は、ユーザ判断によるものとすることができる。ウェーブを用いたオブジェクトマイグレーションのためのシステム及び方法の好ましい実施形態これらは、例証的であることが意図され、限定的であることを意図しないを説明してきたが、当業者であれば、上記の教示に照らして修正及び変形を行うことができることが注目される。従って、開示された特定の実施形態において、添付の特許請求の範囲によって概説される本発明の範囲内である変更を行うことができると理解されるべきである。このように本発明の態様を特許法により要求される詳細さ及び精密さをもって説明したが、特許請求され、特許により保護されること所望され事柄は、添付の特許請求の範囲において記述される。