非水性有機溶媒、リチウム塩、フルオロアルキルエーテル、フォスファゼン、およびエステル系溶媒を含む、リチウム2次電池用電解液。前記フルオロアルキルエーテルは、下記の化学式1で表される化合物である、請求項1に記載のリチウム2次電池用電解液。[化学式1]Rf1-O-Rf2上記の化学式1で、Rf1およびRf2はそれぞれ独立的に炭素数2以上のフルオロアルキル基であり、前記フルオロアルキル基のフルオロ化率は50ないし100である。前記フォスファゼンは、下記の化学式2で表される化合物である、請求項1または2に記載のリチウム2次電池用電解液。上記の化学式2で、R1ないしR6はそれぞれ独立的にFまたはO-R7であり、R7はアルキル、フルオロアルキルまたは芳香族基である。前記エステル系溶媒は、下記の化学式3で表される化合物である、請求項1から3のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。上記の化学式3で、R1は炭素数1ないし4の脂肪族炭化水素基であり、R2は炭素数1ないし5の脂肪族炭化水素基である。前記化学式3において、R1およびR2はそれぞれ独立的にアルキル基、アルケニル基またはアルキニル基である、請求項4に記載のリチウム2次電池用電解液。前記エステル系溶媒がメチルアセテート、エチルアセテート、プロピルアセテート、ブチルアセテート、メチルプロピオン酸塩、エチルプロピオン酸塩、プロピルプロピオン酸塩、メチルブチレートおよび吉草酸メチルまたはこれらの混合物である、請求項1から5のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。前記フルオロアルキルエーテルが前記電解液全体体積に対して10ないし40体積で含まれ、前記フォスファゼンが前記電解液全体体積に対して3ないし10体積で含まれ、前記エステル系溶媒が前記電解液全体体積に対して20ないし70体積で含まれる、請求項1から6のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。前記フルオロアルキルエーテルおよび前記フォスファゼンの総量が電解液全体体積に対して13ないし50体積で含まれる、請求項1から7のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。前記フォスファゼンおよび前記エステル系溶媒の含有量の和に対する前記フルオロアルキルエーテルの含有量の比は、体積比で0.15:1ないし1.5:1である、請求項1から8のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。前記非水性有機溶媒は、下記の化学式4で表されるフッ素系溶媒を含む、請求項1から9のいずれか1項に記載のリチウム2次電池用電解液。[化学式4]Rf1-O-C=O-O-R上記の化学式式4で、Rf1は炭素数2ないし4のフルオロアルキル基であり、RはCH3またはC2H5である。カン、電極組立体、キャップ組立体、および電解液を含み、前記電解液が非水性有機溶媒、リチウム塩、フルオロアルキルエーテル、フォスファゼン、およびエステル系溶媒を含む、リチウム2次電池。前記フルオロアルキルエーテルは、下記の化学式1で表される化合物である、請求項11に記載のリチウム2次電池。[化学式1]Rf1-O-Rf2上記の化学式1で、Rf1およびRf2はそれぞれ独立的に炭素数2以上のフルオロアルキル基であり、前記フルオロアルキル基のフルオロ化率は50ないし100である。前記フォスファゼンは、下記の化学式2で表される化合物である、請求項11または12に記載のリチウム2次電池。上記の化学式2で、R1ないしR6はそれぞれ独立的にFまたはO-R7であり、R7はアルキル、フルオロアルキルまたは芳香族基である。前記エステル系溶媒は、下記の化学式3で表される化合物である、請求項11から13のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。上記の化学式3で、R1は炭素数1ないし4の脂肪族炭化水素基であり、R2は炭素数1ないし5の脂肪族炭化水素基である。前記化学式3において、R1およびR2はそれぞれ独立的にアルキル基、アルケニル基またはアルキニル基である、請求項14に記載のリチウム2次電池。前記エステル系溶媒がメチルアセテート、エチルアセテート、プロピルアセテート、ブチルアセテート、メチルプロピオン酸塩、エチルプロピオン酸塩、プロピルプロピオン酸塩、メチルブチレートおよび吉草酸メチルまたはこれらの混合物である、請求項11から15のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。前記フルオロアルキルエーテルが前記電解液全体体積に対して10ないし40体積で含まれ、前記フォスファゼンが前記電解液全体体積に対して3ないし10体積で含まれ、前記エステル系溶媒が前記電解液全体体積に対して20ないし70体積で含まれる、請求項11から16のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。前記フルオロアルキルエーテルおよび前記フォスファゼンの総量が電解液全体体積に対して13ないし50体積で含まれる、請求項11から17のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。前記フォスファゼンおよび前記エステル系溶媒の含有量の和に対する前記フルオロアルキルエーテルの含有量の比は、体積比で0.15:1ないし1.5:1である、請求項11から18のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。前記非水性有機溶媒は、下記の化学式4で表されるフッ素系溶媒を含む、請求項11から19のいずれか1項に記載のリチウム2次電池。[化学式4]Rf1-O-C=O-O-R上記の化学式4で、Rf1は炭素数2ないし4のフルオロアルキル基であり、RはCH3またはC2H5である。本発明は、リチウム2次電池の性能を低下せずに安全性および信頼性を向上させることができる難燃性のリチウム2次電池用電解液およびこれを含むリチウム2次電池を提供することを目的とする。本発明の一側面としては、非水性有機溶媒、リチウム塩、フルオロアルキルエーテル、フォスファゼンおよびエステル系溶媒を含む、リチウム2次電池用電解液である。前記フルオロアルキルエーテルは、下記の化学式1で表される化合物であることができる。[化学式1]Rf1-O-Rf2上記の化学式1で、Rf1およびRf2はそれぞれ独立的に炭素数2以上のフルオロアルキル基であり、前記フルオロアルキル基のフルオロ化率は50ないし100である。前記フォスファゼンは、下記の化学式2で表される化合物であることができる。上記の化学式2で、R1ないしR6はそれぞれ独立的にFまたはO-R7であり、R7はアルキル、フルオロアルキルまたは芳香族基である。前記エステル系溶媒は、下記の化学式3で表される化合物であることができる。上記の化学式3で、R1は炭素数1ないし4の脂肪族炭化水素基であり、R2は炭素数1ないし5の脂肪族炭化水素基である。前記フルオロアルキルエーテルは電解液混合溶媒の全体体積に対して10ないし40体積で含まれ、前記フォスファゼンは3ないし10体積で含まれ、前記エステル系溶媒は20ないし70体積で含まれることができる。前記フルオロアルキルエーテルおよび前記フォスファゼンの難燃性物質の総量は電解液混合溶媒の全体体積に対して13ないし50体積で含まれることができる。前記フォスファゼンおよびエステル系溶媒の含有量の和に対する前記フルオロアルキルエーテルの含有量の体積比は0.15:1ないし1.5:1であることができる。前記非水性有機溶媒は、高誘電率/高沸点溶媒としてエチレンカーボネートEC、フルオロエチレンカーボネートFEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、γ-ブチロラクトンGBLおよびγ-バレロラクトンGVLからなる群から選択される1種以上の溶媒を含むことができる。前記非水性有機溶媒はジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、ジエチルカーボネートDECおよびジプロピルカーボネートDPCからなる群から選択される1種以上の線状カーボネート溶媒および/または下記の化学式4で表されるフッ素系溶媒を追加的に含むことができる。[化学式4]Rf1-O-C=O-O-R上記の化学式4で、Rf1は炭素数2ないし4のフルオロアルキル基であり、RはCH3またはC2H5である。本発明のリチウム2次電池用電解液は、難燃性を有しかつ粘度が低く、イオン伝導度が高いので、このような電解液を含むリチウム2次電池は高い安全性および信頼性を有するという優れた効果を提供することができる。以下、本発明のリチウム2次電池用電解液およびこれを含むリチウム2次電池について、一実施形態を通してより具体的に説明する。本発明の一実施形態によるリチウム2次電池用電解液は、非水性有機溶媒、リチウム塩、難燃性物質としてフルオロアルキルエーテル、フォスファゼンおよびエステル系溶媒を含む。上記フルオロアルキルエーテルは、下記の化学式1で表される化合物であることができる。[化学式1]Rf1-O-Rf2上記の化学式1で、Rf1およびRf2はそれぞれ独立的に炭素数2以上のフルオロアルキル基であり、上記フルオロアルキル基のフルオロ化率は50ないし100である。上記の化学式1でRf1およびRf2を表すフルオロアルキル基のアルキル基は炭素数が2以上であることが好ましく、より好ましくは炭素数が2乃至6であることができる。上記の化学式1でフルオロ化率は、Rf1およびRf2で置換可能な水素がフッ素に置換された比率を意味する。例えば、CF2HCF2CH2基ではフッ素に置換できる水素7つのうちフッ素に置換された数が4であるから、フルオロ化率は約57である。上記フルオロアルキルエーテルは難燃性物質として非水性有機溶媒と共に混合されて混合溶媒をなす。上記フルオロアルキルエーテルは、例えば、混合溶媒の体積に対して10ないし40体積で含まれる。上記フルオロアルキルエーテルの添加量がこの範囲未満であると電解液に難燃性を十分に付与できないので電池の安全性向上の効果を十分に得られず、この範囲を超過して添加されると電解液の粘度が高くなってリチウムイオンの移動性が減少することがあり、電池寿命の性能に悪影響を及ぼすことがある。上記フォスファゼンは、下記の化学式2で表される化合物であることができる。上記の化学式2で、R1ないしR6はそれぞれ独立的にFまたはO-R7であり、R7はアルキル、フルオロアルキルまたは芳香族基である。上記の化学式2でR7を表すアルキル基またはフルオロアルキル基のアルキル基は炭素数が1以上であることが好ましく、より好ましくは炭素数が1ないし6であることができる。R7を表す芳香族基は炭素数1ないし6のアルキル基またはフルオロアルキル基で置換されたり置換されないフェニル基、ナフチル基またはビフェニル基であることができる。上記フォスファゼンは難燃性物質として非水性有機溶媒と共に混合されて混合溶媒をなす。上記フォスファゼンは、例えば、混合溶媒の体積に対して3ないし10体積で含まれる。上記フォスファゼンをこの範囲で添加することによって電解液で粘度上昇の原因になる上記フルオロアルキルエーテルの総含有量を減らすことができる。上記フォスファゼンがこの範囲未満に添加されると電解液に難燃性を十分に付与できなくて電池の安全性向上の効果を十分に得ることができず、この範囲を超過して添加されると電池の安全性は向上するが、寿命性能に悪影響を及ぼすことがある。上記フルオロアルキルエーテルおよび上記フォスファゼンの難燃性物質の総量は、電解液混合溶媒の全体体積に対して13ないし50体積で含まれることが好ましい。難燃性物質をこの範囲で添加することによって、電池の安全性および寿命特性向上の効果を得ることができる。上記難燃性物質がこの範囲未満に添加されると電解液に難燃性を十分に付与できなくて電池の安全性向上の効果を十分に得ることができず、この範囲を超過して添加されると粘度の増加およびイオン伝導度の減少に応じた電池特性の低下が現れることがある。上記エステル系溶媒は、下記の化学式3で表される化合物であることができる。上記の化学式3で、R1は炭素数1ないし4の脂肪族炭化水素基であり、R2は炭素数1ないし5の脂肪族炭化水素基である。上記の化学式3でR1およびR2が示す脂肪族炭化水素基はアルキル基、アルケニル基またはアルキニル基であることができる。上記エステル系溶媒としては、メチルアセテート、エチルアセテート、プロピルアセテート、ブチルアセテート、メチルプロピオン酸塩、エチルプロピオン酸塩、プロピルプロピオン酸塩、メチルブチレート、吉草酸メチルなどが挙げられる。上記エステル系溶媒はイオン伝導度を向上させるために添加されるものであって、非水性有機溶媒と共に混合されて混合溶媒をなす。上記エステル系溶媒は線状カーボネート溶媒より電解液のイオン伝導度をさらに向上させることができるという長所を有する。上記エステル系溶媒は、例えば、混合溶媒の体積に対して20ないし70体積で含まれる。上記エステル系溶媒をこの範囲で添加することによって電解液の粘度を低くし、イオン伝導度を向上することができる。上記エステル系溶媒はこの範囲未満に添加されると電解液の粘度下落効果およびイオン伝導度の向上効果を十分に得ることができず、この範囲を超過して添加されると電解液で難燃性物質の含有量が少なくなり、電池の安全性に悪影響を及ぼすことがある。上記フォスファゼンおよびエステル系溶媒の含有量の和に対する上記フルオロアルキルエーテルの含有量の比は、体積比で0.15:1ないし1.5:1である方が好ましい。混合溶媒で上記フルオロアルキルエーテル、フォスファゼンおよびエステル系溶媒の含有量比率がこの条件を満たされることによって、難燃性を有しかつ粘度が低く、イオン伝導度が高い電解液を提供することができる。上記フルオロアルキルエーテルの含有量の比が0.15未満である場合、電池の安全性に悪影響を及ぼすことがあり、上記フルオロアルキルエーテルの含有量の比が1.5を超過する場合、電池の寿命特性に悪影響を及ぼすことがある。上記非水性有機溶媒としてはカーボネート、ラクトン、エーテルおよびケトンからなる群から選択された単独またはこれらの混合物を使用することができる。上記カーボネート系溶媒としてはジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、ジプロピルカーボネートDPC、メチルプロピルカーボネートMPC、エチルプロピルカーボネートEPC、エチルメチルカーボネートEMC、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPCおよびブチレンカーボネートBC等が挙げられる。上記エチレンカーボネートとしてはジフルオロエチレンカーボネート、クロロエチレンカーボネート、ジクロロエチレンカーボネート、ブロモエチレンカーボネート、ジブロモエチレンカーボネート、ニトロエチレンカーボネート、シアノエチレンカーボネートまたはフルオロエチレンカーボネートなどが挙げられる。上記ラクトン系溶媒としてはγ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、デカノリド、メバロノラクトンおよびカプロラクトンなどが挙げられる。上記エーテル系溶媒としてはジブチルエーテル、テトラグライム、ジグライム、ジメトキシエタン、2-メチルテトラヒドロフランおよびテトラヒドロフランなどが挙げられる。上記ケトン系溶媒としてはシクロヘキサノンおよびポリメチルビニルケトンなどが挙げられる。上記非水性有機溶媒は単独または一つ以上を混合して使用することができ、一つ以上を混合して使用する場合における混合比率は、目的する電池性能によって適切に調節することができる。上記非水性有機溶媒は、高誘電率/高沸点溶媒としてエチレンカーボネートEC、フルオロエチレンカーボネートFEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、γ-ブチロラクトンGBLおよびγ-バレロラクトンGVLからなる群から選択される1種以上の溶媒を含むことが好ましい。上記非水性有機溶媒としてエチレンカーボネートを含む場合、上記エチレンカーボネートは混合溶媒の体積に対して、例えば、5ないし30体積で含まれる。上記エチレンカーボネートがこの範囲未満に添加されると電解液内のイオン解離度が低くなってイオンの伝導が円滑でなくなることがあり、この範囲を超過して添加されると電解液の粘度が増加して電池性能が低下することがある。また、上記非水性有機溶媒はジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、ジエチルカーボネートDECおよびジプロピルカーボネートDPCからなる群から選択される1種以上の線状カーボネート溶媒および/または下記の化学式4で表すフッ素系溶媒をさらに含むことができる。[化学式4]Rf1-O-C=O-O-R上記の化学式4で、Rf1は炭素数2ないし4のフルオロアルキル基であり、RはCH3またはC2H5である。上記化学式4で表すフッ素系溶媒は電解液の難燃性を高めるために追加することができ、混合溶媒の体積に対して、例えば、1ないし10体積で含まれる。上記フッ素系溶媒がこの範囲未満に添加されると電解液に難燃性を十分に付与できないことがあり、この範囲を超過して添加されると安全性は向上するが、寿命特性が低下することがある。上記リチウム塩は電池内でリチウムイオンの供給源として作用し、基本的なリチウム2次電池の作動を可能にし、陽極と陰極との間のリチウムイオンの移動を促進する役割を果たす。上記リチウム塩はLiPF6単独、またはLiBF4、LiFOB、LiBOB、LiNSO2CF32、LiNSO2C2F52、LiFSIおよびLiNSO2C2F4SO2からなる群から選択された1種以上の塩とLiPF6の混合塩であることができる。上記リチウム塩は格子エネルギーが小さく、解離度が大きくてイオン伝導度に優れ、熱安定性および耐酸化性が良いのを使用した方が好ましい。上記リチウム塩の濃度は0.5ないし1.5M範囲内で使用することが好ましい。上記リチウム塩の濃度が0.5M未満であれば、電解液の伝導度が低くなって電解液の性能が低下することがあり、1.5Mを超過する場合には電解液の粘度が増加してリチウムイオンの移動性が減少することがあるという問題がある。また、本発明のリチウム2次電池用電解液は前述した非水性有機溶媒、リチウム塩、フルオロアルキルエーテル、フォスファゼン、エステル系溶媒以外に、ビニレンカーボネートVC、ビニルエチレンカーボネートVEC、こはく酸ニトリルSN、こはく酸無水物SAおよびプロペンスルトンPSからなる群から選択される1種以上の化合物をさらに含むことができる。この化合物は電池寿命を向上させるための寿命向上添加剤として添加でき、その使用量は適切に調節することができる。次に、本発明の一実施形態によるリチウム2次電池用電解液を含むリチウム2次電池について説明する。図1は、本発明の一実施形態によるリチウム2次電池の部分断面図である。本発明の一実施形態によるリチウム2次電池は、図1を参照すれば、カン10、電極組立体12、キャップ組立体20および電解液を含んで形成される。上記リチウム2次電池は電極組立体12および電解液がカン10の内部に収容され、キャップ組立体20がカン10の上部を密封して形成される。上記電極組立体12は陽極板13、陰極板15およびセパレータ14を含んで形成される。上記電極組立体12は陽極板13、セパレータ14および陰極板が順次積層された後、巻取りされて形成されることができる。上記陽極板13は、陽極集電体の表面に陽極活物質が塗布されて形成される。上記陽極集電体としてはアルミニウムまたはアルミニウム合金などが挙げられる。上記陽極集電体は箔やメッシュ形態に形成されることができる。上記陽極活物質はバインダーおよび導電剤、必要な場合には増粘剤と共に溶媒に分散してスラリー状態で形成された後、陽極集電体の表面に塗布される。上記陽極活物質はリチウムイオンを可逆的に挿入および脱離することができる物質からなる。上記陽極活物質としてはコバルト、マンガン、ニッケルから選択される少なくとも1種およびリチウムとの複合金属酸化物が挙げられる。上記陽極活物質としてはMg、Al、Co、K、Na、Ca、Si、Ti、Sn、V、Ge、Ga、B、As、Zr、Mn、Cr、Fe、Sr、Vおよび希土類元素からなる群より選択される元素をさらに含むことができる。上記陰極板15は負極集電体の表面に陰極活物質が塗布されて形成される。上記負極集電体としては、銅または銅合金などが挙げられる。上記負極集電体は箔やメッシュ形態に形成されることができる。上記陰極活物質はバインダーおよび導電剤、必要な場合には増粘剤と共に溶媒に分散してスラリー状態で形成された後、負極集電体の表面に塗布される。上記陰極活物質はリチウムイオンを挿入および脱離することができる物質からなる。上記陰極活物質としては結晶質または非晶質の炭素、または炭素複合体の炭素系陰極活物質熱的に分解された炭素、コックおよび黒鉛、燃焼した有機重合体化合物、炭素繊維、酸化錫化合物、リチウム金属またはリチウムと他の元素の合金が挙げられる。上記非晶質炭素としてはハードカーボン、コークス、1500°C下で焼成したメソカーボンマイクロビーズmeso-carbonmicrobead:MCMB、メソフェーズピッチ系炭素繊維mesophasepitchbasedcarbonfiber:MPCF等が挙げられる。上記結晶質の炭素としては黒鉛系材料が挙げられ、具体的には天然黒鉛、黒鉛化コークス、黒鉛化MCMBおよび黒鉛化MPCFなどが挙げられる。上記セパレータ14は陽極板13と陰極板15との間に位置し、陽極板13と陰極板15との短絡を防止することができる。上記セパレータ14としてはポリオレフィン、ポリプロピレン、ポリエチレンなどの高分子膜またはこれらの多重膜、微多孔性フィルム、織布および不織布のような公示のものを使用することができる。上記キャップ組立体20はキャッププレート40、絶縁プレート50、ターミナルプレート60および電極端子30を含んで形成されることができる。上記キャップ組立体20は絶縁ケース70と結合してカン10を密封することができる。上記電極端子30は、キャッププレート40の中央に形成されている端子通孔41に挿入される。上記電極端子30は端子通孔41に挿入されるとき、電極端子30の外面にチューブ状ガスケット46が結合して共に挿入される。したがって、上記電極端子30はキャッププレート40と電気的に絶縁される。上記電解液はキャップ組立体20がカン10の上部に組立てられた後、電解液注入孔42を通じてカン10に注入される。上記電解液注入孔42は別途のキャップ43によって密閉される。上記電極端子30は、陰極板15の陰極タップ17または陽極板13の陽極タップ16に連結して陰極端子または陽極端子として作用する。一方、上記リチウム2次電池は陽極板/セパレータ/陰極板の構造を有する単位電池、陽極板/セパレータ/陰極板/セパレータ/陽極板の構造を有するバイセル、または単位電池の構造が繰り返される積層電池の構造からなることができる。また、本発明のリチウム2次電池は、示された角型以外に円筒形およびポーチ型など他の形状からなることができる。次に、本発明のリチウム2次電池用電解液について、具体的な実施例および比較例を通してより具体的に説明する。以下の実施例は、本発明の一実施例であり、本発明は下記の実施例に限定されない。[実施例1]陽極活物質としてLiCoO2、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVDFおよび導電剤としてカーボンを92:4:4の重量比でN-メチル-2-ピロリドン溶媒中で分散させて陽極活物質スラリーを製造した。この陽極活物質スラリーを厚さ15μmのアルミニウム箔にコーティングし、乾燥圧延して陽極板を製造した。陰極活物質としてグラファイト、バインダーとしてスチレン-ブタジエンゴムSBRおよび増粘剤としてカルボキシメチルセルロースCMCを96:2:2の重量比で混合した後、水に分散させて陰極活物質スラリーを製造した。このスラリーを厚さ10μmの銅箔にコーティングし、乾燥圧延して陰極板を製造した。上記電極板の間に厚さ18μmのポリエチレンPE材質のセパレータを挿入巻取りして46mm×34mm×50mmの角型のカンに挿入した。このカンに電解液を注入してリチウム2次電池を製造した。電解液はエチレンカーボネートEC、フルオロエチレンカーボネートFEC、フルオロアルキルエーテルFE、フォスファゼンPzおよびエステル系溶媒の混合溶媒にLiPF6を1.0Mになるように混合して製造した。このとき、フルオロアルキルエーテルはCF2H-CF2-CH2-O-CF2-CF2Hの化合物であり、フォスファゼンは上記化学式2このとき、R1-R5=F、R6=OCH2CH3の化合物であり、エステル系溶媒はエチルプロピオン酸塩C2H5-C=OO-C2H5の化合物を使用した。上記混合溶媒の組成について、下記の表1に表す。[実施例2ないし17]実施例2ないし17は、混合溶媒の組成を下記の表1で表しているように製造したことを除いては、残りの部分は上記実施例1と同様にしてリチウム2次電池を製造した。上記表1において使用した成分は以下の通りである。EC:エチレンカーボネートFEC:フルオロエチレンカーボネート、FE:フルオロアルキルエーテルCF2H-CF2-CH2-O-CF2-CF2HPz:フォスファゼン上記化学式2の化合物、このとき、R1-R5=F、R6=OCH2CH3EMC:エチルメチルカーボネートFC:フルオロエチルメチルカーボネートCF2H-CF2-OC=OO-CH3Ester1:エチルプロピオン酸塩C2H5-C=OO-C2H5Ester2:プロピルアセテートCH3-C=OO-C3H7Ester3:メチルブチレートC3H7-C=OO-CH3Ester4:プロピルプロピオン酸塩C2H5-C=OO-C3H7Ester5:ブチルアセテートCH3-C=OO-C4H9Ester6:吉草酸メチルC4H9-C=OO-CH3[比較例1ないし12]比較例1ないし12は、混合溶媒の組成を下記の表2で表すように製造したことを除いては、残りの部分は上記実施例1と同様にしてリチウム2次電池を製造した。上記表2において使用した成分は上記表1と同じである。次に、上記実施例および比較例によって製造された電解液およびこれを含むリチウム2次電池に対する実験評価について説明する。上記電解液に対して、粘度およびイオン伝導度を下記の方法で測定した。<実験例1:粘度>実施例1ないし17および比較例1ないし12で製造された電解液に対して、Brookfield社のLVDV-IIProViscometercone-plate型粘度計を利用して周辺温度が20°Cで一定に維持される乾燥室で粘度を測定した。測定時軸spindleはS40、rpm10で、試料のローディングは1mLにした。試料を試料パンに入れて軸を回転させた後、30秒後にcPmPa.s値を測定した。同一試料を同一条件で2回測定した後、平均値を計算して下記の表3および4に表した。<実験例2:イオン伝導度>実施例1ないし17および比較例1ないし12で製造された電解液に対して、LloydInstrumentLtdt/aSolartron社のインピーダンス分析システム装備を使用して周辺温度が20°Cで一定に維持される乾燥室でイオン伝導度を測定した。図2に示すT-cellに試料を1.5ml入れた後、ACインピーダンスを測定してROhm値を求めた。ACインピーダンスの周波数は100Hz~1KHzであり、AC振幅値は5mVにした。測定したROhm値を以下の数式1で計算してσmS/cmを求めて、下記の表3および4に表した。[数式1]イオン伝導度S/cm:σ=K/RΩ上記の数式1において、K=l/S=l/0.25πD2=1.9/0.253.140.72=4.94cm-1であり、このとき、lcmは電極間距離として1.9cmであり、DcmはSS電極の直径として0.7cmであり、Scm2は電解液の断面積を意味する。また、上記実施例および比較例によって製造されたリチウム2次電池に対して貫通安全性、常温寿命および高率放電に対する評価を下記の方法で実施した。<実験例3:貫通安全性の評価>実施例1ないし17および比較例1ないし12で製造されたリチウム2次電池に対して、0.5C/4.35V_3hrcutoff条件で充電した。この充電された電池に対して2.5φ規格の貫通ピンをもって5mm/s速度で貫通させ、このとき、発火がないときはOKに、発火があるときはNGに表示して、下記の表3および4に表した。<実験例4:常温寿命の評価>実施例1ないし17および比較例1ないし12で製造されたリチウム2次電池に対して、25°Cで1C/4.2V_0.05CmAcutoff条件で10分間充電し、25°Cで1C/3.1Vcut-off条件で10分間放電した。この過程を300回実施した後、容量維持率放電容量/初期容量、を計算して、その値が85以上であるときはOKに、85未満であるときはNGに表示して、下記の表3および4に表した。また、実施例4および実施例6で製造されたリチウム2次電池に対して、この条件と同一条件で充放電過程を300回まで実施し、容量維持率放電容量/初期容量、を計算して、図3に表した。<実験例5:高率放電の評価>実施例4、10、比較例6および7で製造されたリチウム2次電池に対して、25°Cで0.5C/4.2V_0.05CmAcutoff条件で10分間充電し、25°Cで0.2C/3.2V、0.5C/3.2V、0.8C/3.2V、1C/3.2V、2C/3.2V、3C/3.2Vcut-off条件で10分間放電した。放電条件別に相対的な放電容量条件別放電容量/0.2C放電容量、を計算して、図4に表した。実施例1ないし12は、電解液のフルオロアルキルエーテル、フォスファゼン、エステル系溶媒の含有量を望ましい範囲内でそれぞれ調整しており、これに対して表3に各実験評価の結果を表した。表3からわかるように、電解液の粘度が低く、イオン伝導度が高くて電池で所望する安全性および信頼性水準を満足させることができた。実施例13ないし17においては電解液に線状カーボネート溶媒を追加した。フルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを混合溶媒の50体積になるように混合したものにエステル系溶媒を入れて粘度を低くし、イオン伝導度を高めることができ、さらに所望する電池性能を満足させるために線状カーボネートを追加することも可能である。比較例1及び2ではフォスワゼンを添加せず、比較例1においてはフルオロアルキルエーテルを10体積未満の少量で添加し、比較例2においては40体積超過の過剰で添加した。表4からわかるように、電解液の粘度が上昇し、これによってイオン伝導度が低くなることがわかる。フルオロアルキルエーテルを少量使用すると寿命性能においては悪影響を及ぼさないが安全性においては効果がない反面、フルオロアルキルエーテルを過剰使用すると安全性は向上するが、寿命性能においては悪影響を及ぼすことがある。比較例3及び4ではフルオロアルキルエーテルを添加せず、比較例3においてはフォスファゼンを3体積未満の少量で添加し、比較例4においては10体積超過の過剰で添加した。比較例1および2と同様に、フォスファゼンの少量使用時には安全性向上の効果を得にくくなり、過剰使用時には安全性は向上するが、寿命性能が悪くなるというトレードオフ効果を確認できる。比較例5ないし7においてはフルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを混合したものにエステル系溶媒を入れずに線状カーボネートだけを添加した。比較例5においては、フルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを少量添加することによって、安全性に問題があることがわかる。比較例6および7においては難燃効果をもたらすほどの量のフルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを入れたので安全性は向上したが、エステル溶媒を入れなかったので粘度の下落効果および十分なイオン伝導度向上効果を得ることができない。したがって、寿命特性が悪いことが確認できる。比較例8ないし10においてはフルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを加えた含有量を50体積超過に過剰混合した。この場合、エステル溶媒を添加しても効果的に粘度を低くしたり、イオン伝導度を高めることができないことがわかる。つまり、全電解液体積に対してフルオロアルキルエーテルやフォスファゼンのような難燃性物質が50体積超過の量を占有する場合、エステル溶媒を添加しても粘度下落の効果がなかったことがわかる。比較例11および12においてはフルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを加えた含有量を13体積未満に少量混合した。この場合、エステル溶媒を添加して寿命性能は向上したが、フルオロアルキルエーテルおよびフォスファゼンを加えた含有量が13体積未満に少量混合されたので、安全性向上効果を得にくくなる。つまり、全電解液体積に対してフルオロアルキルエーテルやフォスファゼンのような難燃性物質が13体積未満の量を占有する場合、エステル溶媒を添加しても寿命は向上するが、安全性は低下するというトレードオフ現象が起こる。したがって、安全性性能を維持することができる難燃性物質の比率範囲内でエステル溶媒と混合して使用する場合、安全性および寿命特性の向上効果を共に得ることができる。また、比較例8ないし10においてはフォスファゼンとエステル系溶媒との含有量の和に対するフルオロアルキルエーテルの含有量の比が1.5を超過して電池の寿命が低下し、比較例11および12においてはフォスファゼンとエステル系溶媒との含有量の和に対するフルオロアルキルエーテルの含有量の比が0.15未満で電池の安全性が低下することがわかる。実施例4においてはフルオロアルキルエーテル、フォスファゼンおよびエステル溶媒を混合し、比較例6においてはエステル溶媒の代わりに線状カーボネートを混合した。線状カーボネートに比べてエステル溶媒が難燃性物質の粘度を低くする効果が大きく、イオン伝導性を高めることができるので、図3に示すように、電池で1C以上の高率放電特性が向上することがわかる。また、図4に示すように、常温寿命の場合、実施例4で初期容量の減少が少ないし、300回で90程度の容量を維持することによって寿命特性が向上することが分かる。本発明は、上記実施例に限定されるものではなく、本発明の技術的な要旨を外れない範囲内で多様に修正変形して実施できるのは本発明の属する技術分野で通常の知識を有する者にとって自明である。