"第1の方向と、前記第1の方向とは独立な第2の方向と、の加速度を検出する加速度検出部を備える加速度検出装置において、前記第1の方向の加速度の大きさが、予め定めた値を超えたときに、前記第1の方向における加速度の検出に用いるサンプリング周期を短くするサンプリング周期縮小部を備えることを特徴とする加速度計測装置。表示面に情報を表示する表示部を備え、前記第1の方向は、前記表示部の表示面とは垂直であることを特徴とする請求項1に記載の加速度計測装置。前記第1の方向の加速度に基づいて、衝撃があったか否かを判定する衝撃判定部と、前記衝撃判定部が衝撃があったと判定した後に、前記加速度センサのサンプリング周期を長くするサンプリング周期拡大部と、を備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の加速度計測装置。前記第1の方向の加速度に基づいて、衝撃があったか否かを判定する衝撃判定部と、前記第1の方向の加速度に基づいて、歩行があったか否かを判定する歩行判定部と、を備えることを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の加速度計測装置。前記歩行判定部は、前記第2の方向の加速度に基づいて、歩行があったか否かを判定することを特徴とする請求項4に記載の加速度計測装置。請求項1から5のいずれか1項に記載の加速度計測装置を備える電子機器。請求項1から5のいずれか1項に記載の加速度計測装置を備える歩数計。第1の方向と、前記第1の方向とは独立な第2の方向と、の加速度を検出する加速度検出部を備える加速度検出装置のコンピュータに、前記第1の方向の加速度の大きさが、予め定めた値を超えたときに、前記第1の方向における加速度の検出に用いるサンプリング周期を短くするサンプリング周期縮小手順、を実行させるためのプログラム。しかしながら、特許文献1に記載の携帯型電子機器では、水銀体温計の指示温度を戻すかの如く瞬発的な力を加えるShake操作によって加速度を与えられ、その加速度が短時間に正/負に振れることを検出している。従って、特許文献1に記載の携帯型電子機器では、加速度のサンプリング周期が小さく、電力を多く消費するという欠点があった。本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、省電力化できる加速度検出装置、電子機器、歩数計、及びプログラムを提供する。1本発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、本発明の一態様は、第1の方向と、前記第1の方向とは独立な第2の方向と、の加速度を検出する加速度検出部を備える加速度検出装置において、前記第1の方向の加速度の大きさが、予め定めた値を超えたときに、前記第1の方向における加速度の検出に用いるサンプリング周期を短くするサンプリング周期縮小部を備えることを特徴とする加速度計測装置である。2また、本発明の一様態は、上記の加速度計測装置において、表示面に情報を表示する表示部を備え、前記第1の方向は、前記表示部の表示面とは垂直であることを特徴とする。3また、本発明の一様態は、上記の加速度計測装置において、前記第1の方向の加速度に基づいて、衝撃があったか否かを判定する衝撃判定部と、前記衝撃判定部が衝撃があったと判定した後に、前記加速度センサのサンプリング周期を元に戻すサンプリング周期拡大部と、を備えることを特徴とする。4前記第1の方向の加速度に基づいて、衝撃があったか否かを判定する衝撃判定部と、前記第1の方向の加速度に基づいて、歩行があったか否かを判定する歩行判定部と、を備えることを特徴とする。5また、本発明の一態様は、上記の加速度計測装置において、前記歩行判定部は、前記第2の方向の加速度に基づいて、歩行があったか否かを判定することを特徴とする。6本発明の一態様は、上記の加速度計測装置を備える電子機器である。7また、本発明の一態様は、上記の加速度計測装置を備える歩数計である。8また、本発明の一態様は、第1の方向と、前記第1の方向とは独立な第2の方向と、の加速度を検出する加速度検出部を備える加速度検出装置のコンピュータに、前記第1の方向の加速度の大きさが、予め定めた値を超えたときに、前記第1の方向における加速度の検出に用いるサンプリング周期を短くするサンプリング周期縮小手順、を実行させるためのプログラムである。本発明によれば、省電力化できる。以下、図面を参照しながら本発明の一実施形態について詳しく説明する。本実施形態では、電子機器の一例として、歩数計の例を用いて説明する。図1は、本発明の実施形態における歩数計の外観図である。この歩数計1は、利用者の手首の甲の側に装着して使用する腕時計型の歩数計である。図示する例では、歩数計1は、本体の上面に表示部111を備え、側面に入力部103-1、2を備えている。表示部111は表示面を備えており、歩数などの表示を行う。入力部103-1、2は、利用者から歩数計のスタート、ストップや、ストップウォッチモードでのラップ計時等の入力を受け付ける。なお、本実施形態では、歩数計1が備える表示部111と同一の平面をXY平面とし、表示部111の表示面と垂直な方向をZ方向とする。図2は、本実施形態に係る歩数計1の構成を示す概略ブロック図である。この図において、歩数計1は、発振回路101、分周回路102、入力部103図1の103-1、2、加速度センサ104X軸方向、加速度センサ105Y軸方向、加速度センサ106Z軸方向;第1の加速度センサ、RAMRandomAccessMemory;ランダムアクセスメモリ107、加速度記憶部108、歩数記憶部109、ROMReadOnlyMemory;読み出し専用メモリ110、表示部111、報音部112、及び制御回路113を備える。制御回路113は、衝撃検出部114、加速度検出部115、歩行検出部116、及び入力制御部117を備える。衝撃検出部114は、サンプリング周期縮小部118、衝撃判定部119、及びサンプリング周期拡大部120を備える。歩行検出部116は、初期衝撃判定部121、歩行判定部122、及び歩数計数部123を備える。発振回路101は、所定周波数の信号を生成する。分周回路102は、発振回路101が生成した信号を分周して、制御回路113の動作のための基準信号を生成する。入力部103は、利用者からの様々な入力を受け付ける。例えば、歩数計1での各機能スタート、ストップ、時計の時刻、アラームの設定などの入力を受け付ける。加速度センサ104~106は、互いに直交する図1の直交座標系において歩数計1の加速度のX、Y,ZZ軸方向が第1の方向;X軸又はY軸方向が第2の方向成分をそれぞれ検出する。加速度センサ104はX軸方向の加速度を検出する。加速度センサ105はY軸方向の加速度を検出する。加速度センサ106はZ軸方向の加速度を検出する。加速度センサ104~106は、検出した加速度を示す加速度信号を衝撃判定部119、初期衝撃判定部121、及び歩行判定部122に出力する。加速度センサ106は、サンプリング周期縮小部118から周期縮小命令が入力された場合には、例えば、本実施形態における通常の歩行検出時のサンプリング周期例えば、80msに比べてサンプリング周期を短く例えば、50msする。また、加速度センサ106は、サンプリング周期拡大部120から周期拡大命令が入力された場合には、サンプリング周期縮小部から周期縮小命令が入力され、サンプリング周期を短くしていた期間のサンプリング周期に比べてサンプリング周期を長く例えば、80msする。RAM107は、制御回路113から書き込まれた一時保存データ等を記憶する。RAM107は、一時保存データ等を制御回路113から読み出される。RAM107において、加速度記憶部108は、加速度検出部115から書き込まれた加速度信号が示す加速度のデータを記憶する。歩数記憶部109は、歩数計数部123から書き込まれた歩数を記憶する。ROM110は、制御回路113が実行するプログラムを記憶する。ROM110は、制御回路113が実行するプログラムを制御回路113へ読み出される。表示部111は、制御回路113から歩数や時刻などの情報を入力され、表示面に歩数や時刻などの情報を表示する。報音部112は、制御回路113からアラームなどの報音をさせる旨の信号を入力され、アラームなどの報音を行う。制御回路113は、CPU中央演算装置であり、加速度の検出や衝撃の検出、歩行の検出等の動作を行う。制御回路113において、衝撃検出部114は、初期衝撃判定部121から、初期衝撃があったことを示す信号が入力された場合に、衝撃判定を行う。なお、衝撃判定の詳細については後述する。加速度検出部115は、加速度センサ104~106から入力された加速度信号をA/D変換してデジタル信号の加速度信号を生成する。加速度検出部115は、生成した、X,Y,Zの3軸の加速度信号が示す情報を加速度記憶部108に書き込み、また、加速度信号を初期衝撃判定部121、衝撃判定部119、及び歩行判定部122に出力する。ここで、加速度検出部115は、Z軸の加速度信号のみを、初期衝撃判定部121に出力しても良い。歩行検出部116は、加速度検出部115から入力された加速度信号に基づいて、歩行を検出する。なお、歩行の検出の詳細については後述する。入力制御部117は、入力部103、又は衝撃判定部119からの入力に基づいて、時計機能を始めとした歩数計1に対する入力信号の制御を行う。サンプリング周期縮小部118は、初期衝撃判定部121から初期衝撃があったことを示す初期衝撃検出信号が入力された場合に、加速度測定のサンプリング周期を通常の歩行検出時例えば、80msおきに比べて短い周期例えば、50msおきに変更する短くすること示す周期縮小命令を加速度センサ106に出力する。衝撃判定部119は、加速度検出部115から入力された加速度信号の時間変化に基づいて、衝撃があったか否かを判定する。なお、衝撃判定部119の動作の詳細については後述する。衝撃判定部119は、衝撃があったと判定した場合には、衝撃があったことを示す信号を入力制御部117、及びサンプリング周期拡大部120に出力する。サンプリング周期拡大部120は、衝撃判定部119からの衝撃があったことを示す信号の入力に基づいて、長い周期例えば、80msおきに変更することを示す周期拡大命令を出力する。これは、加速度センサ106が、衝撃があったか否かを判定するために通常の歩行検出時より短い周期でサンプリングしていたサンプリング周期を、元の歩行検出を行っていたときのサンプリング周期に戻す長くするものである。なお、このサンプリング周期では、歩行検出を十分に行うことができる。初期衝撃判定部121は、加速度検出部115からの加速度信号の入力に基づいて、衝撃の初期動作を検出する。なお、初期衝撃判定部121の動作の詳細については後述する。初期衝撃判定部121は、衝撃の初期動作を検出した場合、初期衝撃があったことを示す初期衝撃検出信号をサンプリング周期縮小部118に出力する。歩行判定部122は、加速度検出部115から入力された加速度信号の時間変化に基づいて、歩行があったか否かを判定歩行判定というする。歩行があったと判定した場合は、歩行があったことを示す歩行検出信号を歩数計数部123に出力する。歩数計数部123は、歩行判定部122から入力された歩行検出信号に基づいて歩数を計数し、計数した歩数を、歩数記憶部109に記憶させる。次に、歩数計1の加速度センサが検出する加速度信号について説明する。腕時計型の歩数計1を装着した使用者は、通常の歩行の際に腕を前後に振る動作を行っている。そのため、使用者が通常の歩行をしている場合には、加速度信号は、図1で定義したXY平面の成分に比較的大きな値を持ち、Z成分には、比較的小さな値を持つ。一方、使用者が表示部111を見ながら歩行動作を行っている場合は、加速度信号は、Z成分に比較的大きな値を持ち、XY平面の成分は、比較的小さな値を持つ。図3は、歩数計1の使用状態の一例を示す概略図である。図示する例では、歩数計1は、使用者の腕に装着されている。また、使用者は、表示部111を見ながら歩行動作を行っている。利用者は、表示部111の表示を見るために腕を曲げている。そのため、歩数計1は、Z軸方向に大きく移動し、X軸方向とY軸方向には移動しない。つまり、加速度信号は、Z成分に比較的大きな値を持ち、XY平面の成分は、比較的小さな値を持つ。図4に、利用者が歩行動作を行っている場合に、歩数計1が検出する加速度の合成値を表すグラフを示す。符合Sを付した線は、歩行時の加速度信号が示す加速度の合成値を表した波形Sの一例である。具体的には、歩行判定部122は、X軸方向の加速度をX、Y軸方向の加速度をY、Z軸方向の加速度をZとして、次式1を用いて、加速度信号の合成値を算出する。X^2Y^2^0.5Z1符号Mを付した線は、波形Sの移動平均を示す波形Mである。歩行判定部122は、波形Sと波形Mの形状に基づいて歩行を判定する。具体的には、歩行判定部122は、波形Sが波形Mを下から上へと交差した点を検出し、歩行があったと判定する。なお、歩行判定部122による判定は、波形Sが波形Mを上から下へと交差した点を検出した場合に、歩行があったと判定してもよい。また、歩行判定部122は、次式2を用いて、加速度信号の合成値を算出してもよい。X^2Y^2^0.5|Z|2図5に、歩数計1に衝撃を与えたときに観測されるZ軸方向の加速度の一例を示したグラフを示す。図示する例では、横軸は時間であり、縦軸は加速度mGを表す。符号Iを付した線は、使用者が図3のように歩数計1を装着した状態で測定された加速度のZ軸成分である。符号T1,T2、T3を付した線は、衝撃判定に用いる加速度の閾値である。符号T1を付した線は、第1の閾値であり、本例では500mGである。符号T2を付した線は、第2の閾値であり、本例では750mGである。符号T3を付した線は、第3の閾値であり、本例では-750mGである。図5の例では、歩数計1を装着した腕部分を腹又は腰の周辺部分にぶつけることにより歩数計1に衝撃を与えた場合の加速度の波形Iを示している。本実施形態では、このような使用者の動作による衝撃を検出することによっても、歩数計1への入力を受け付ける。この波形Iは、歩数計1が衝撃を受ける前例えば、時間が0~0.2secは、加速度がほぼ0であることを示す。歩数計1に与えられる加速度は、衝撃の初期例えば、時間が0.3~0.45secには、Z軸の正の向きである。加速度が最大値をとった時間が0.5sec付近後、加速度は、速やかにZ軸の負の向きに増加し、最小値をとった時間が0.57sec付近後、再び0付近に戻る。この例では、歩数計1を装着した腕部分を腹又は腰の周辺部分にぶつけた場合の加速度の波形Iを示しているが、利用者が衝撃による歩数計1への入力を意図しない場合でも、歩数計1を装着した腕部分の動きに応じて加速度の波形Iが符号T1で示した第1の閾値を超える場合がある。このような場合は、初期衝撃判定部121は、初期衝撃を検出するが、衝撃判定部119は、衝撃の判定条件を満たさないため、衝撃があったと判定しない。また、自分以外の物体にぶつかったときの衝撃による加速度の波形Iは、図5に示した例と正負が逆となり、衝撃判定部119は、衝撃の判定条件を満たさないため、衝撃があったと判定しない。従って、衝撃スイッチの入力との混同を防ぐことができる。なお、使用者が、腕時計型の歩数計1を手の甲の側でなく、手のひらの側に装着した場合には、観測される加速度のZ軸成分の正負が反対になりT1~T3の閾値の正負も反対となる。その場合には、歩数計1を手の甲の側に装着した場合とは異なる衝撃判定処理を行う。なお、これらの閾値、及び衝撃判定の詳細については後述する。歩行検出部116、及び衝撃検出部118は、Z軸方向における加速度の波形の特徴を利用して、衝撃判定を行う。具体的には、図5において符号Iで示した加速度信号が第1の閾値T1をZ軸の正の向きに向かって交差した場合に、初期衝撃があったと判定する。なお、この判定は、加速度信号が第1の閾値T1をZ軸の正の向きに向かって交差した場合ではなく、加速度信号の傾きが予め定めた閾値を超えたときとしても良い。図4と図5の波形を比較すると、図4に示された加速度波形に比べて図5に示された衝撃時に特徴的な波形は短時間に消滅する。初期衝撃判定部121は、加速度検出部115から入力された加速度のZ成分を検出し、加速度のZ成分が第1の閾値よりも大きい加速度を検出した場合初期衝撃には、サンプリング周期縮小部118に初期衝撃があったことを示す信号を出力する。これにより、歩数計1では、加速度センサ106でのサンプリング周期を歩行判定時に比べてより短くすることができ、衝撃判定をより確実に行うことができる。例えば、歩数計1では、歩行検出時には80msおきにサンプリングしていたものを50msおきにサンプリングするように変更する。衝撃判定部119は、加速度検出部115から加速度信号のZ成分を入力される。衝撃判定部119は、入力された加速度信号のZ成分の値が第2の閾値よりも大きくなる条件条件Aと、その後に第3の閾値よりも小さくなる条件条件Bの2つの条件が、予め定めた時間内例えば250msに共に満たされた場合に、衝撃があったと判定する。衝撃判定部119は、衝撃があったと判定した後に、サンプリング周期拡大部120に、サンプリング周期を元に戻す長くする命令を出力する。サンプリング周期拡大部120は、加速度のサンプリング周期を元に戻す周期拡大命令を加速度センサ106に出力する。これにより、歩数計1では、例えば、初期衝撃判定部121が、初期衝撃を検出し、サンプリング周期縮小部118により、例えば50msに設定されたサンプリング周期を、サンプリング周期拡大部120は80msに戻す。次に、本実施形態における歩数計1の動作について説明する。図6は本実施形態に係る歩数計1の動作の一例を示すフローチャートである。ステップS101加速度検出部115は、加速度センサ104~106に加速度を検出させる命令を出力する。加速度センサ104~106は、歩数計1に与えられた加速度のX軸、Y軸、Z軸成分を加速度検出部115に出力する。その後、ステップS102に進む。ステップS102加速度検出部115は、加速度のZ軸成分を初期衝撃判定部121に出力する。初期衝撃判定部121は、加速度検出部115から入力された加速度のZ軸成分の値が、第1の閾値よりも大きいか否かを判定する。加速度のZ軸成分の値が、第1の閾値よりも大きいと判定した場合YesはステップS103に進み、加速度のZ軸成分の値が、第1の閾値よりも大きいと判定しなかった場合Noは、ステップS107に進む。ステップS103サンプリング周期縮小部118は、加速度センサ106に周期縮小命令を出力する。加速度センサ106は、周期縮小命令が入力されると、サンプリング周期を短くする。例えば、通常80msであったサンプリング周期を50msに変更する。その後、ステップS104に進む。ステップS104衝撃判定部119は、加速度検出部115から加速度信号のZ成分を入力される。衝撃判定部119は、予め定めた時間内例えば250msに、入力された加速度信号のZ成分の値が第2の閾値よりも大きくなり、その後第3の閾値よりも小さくなったときに、衝撃があったと判定する。衝撃があったと判定した場合Yesは、ステップS105に進む。衝撃がなかったと判定した場合NoはステップS106に進む。ステップS105制御回路113は、歩数計1の各種機能を制御する。例えば、歩数計1がストップウォッチ機能を有する場合には、衝撃があった時点でのストップウォッチの時間を、ラップタイムとしてRAM107に記憶する。また、制御回路113は、ストップウォッチをスタートしてもよいし、ストップしてもよいし、また、表示の変更をしてもよい。その後、ステップS106に進む。ステップS106サンプリング周期拡大部120は、加速度センサ106に周期拡大命令を出力する。加速度センサ106は、周期拡大命令が入力されると、サンプリング周期を長くする。例えば、50msであったサンプリング周期を80msに変更する。その後、ステップS107に進む。ステップS107歩行判定部122は、加速度検出部115から入力された加速度信号に基づいて、歩行判定を行う。歩行判定で歩行ありと判定した場合Yesは、ステップS108に進む。歩行なしと判定した場合Noは、ステップS101に戻る。ステップS108歩数計数部123は、歩数記憶部109から現在の歩数を読み込む。歩数計数部123は、歩数記憶部109から読み込んだ現在の歩数に1を加えた値を歩数記憶部109に書き込む。ステップS109表示部111は、歩数記憶部109から読み込んだ現在の歩数を更新し表示する。報音部112は、予め設定した歩数に達した場合に報音する。このように、本実施形態によれば、サンプリング周期縮小部118は、Z軸方向の加速度の大きさが、予め定めた値を超えたときに、Z軸方向における加速度の検出に用いるサンプリング周期を短くする。これにより、本実施形態では、歩数計1は、衝撃の初期段階における加速度の変化初期衝撃を検出した場合には、サンプリング周期を短くすることができ、歩行と比較して加速度の変化が急となる衝撃を、確実に検出できる。逆に、歩数計1では、衝撃の初期段階における加速度の変化を検出しない場合、つまり、衝撃による入力がない場合には、サンプリングの頻度を減らすことができ、省電力化できる。また、本実施形態によれば、情報を表示する表示部111を備え、Z軸方向は、表示部111の表示面とは垂直である。これにより、歩数計1では、衝撃検出を行う加速度の方向は、利用者が衝撃スイッチ入力を行う動作とほぼ等しくなり、正確な衝撃スイッチ検出が可能になる。また、本実施形態によれば、衝撃判定部119は、Z軸方向の加速度に基づいて衝撃の判定をする。サンプリング周期拡大部120は、衝撃判定部119が衝撃の判定をしたときに加速度センサ106のサンプリング周期を長くする。これにより、歩数計1では、衝撃スイッチ入力が終了した後に、サンプリング周期を長くでき、省電力化が図れる。なお、本実施形態では、歩数計1は、1回の衝撃を検出して、それに応じた制御をする場合について説明をしたが、本発明はこれに限らず、複数回の衝撃を検出して、その回数に応じた制御をしてもよい。例えば、歩数計1は、ストップウォッチ機能で時間を測定している状態において、1回の衝撃があったと判定した場合衝撃があったと判定した後、予め定めた時間内に衝撃があったと判定しなかった場合には、衝撃があった時点でのストップウォッチの時間を、ラップタイムとしてRAM107に記憶する。一方、歩数計1は、2回の衝撃があったと判定した場合衝撃があったと判定した後、予め定めた時間内に衝撃があったと判定した場合には、ストップウォッチの時間をストップする。また、本実施形態では、歩数計1では、衝撃判定部119が衝撃を検出した直後に、サンプリング周期拡大部120がサンプリング周期を元に戻す場合について説明したが、本発明はこれに限らず、サンプリング周期を元に戻すまでの時間を長くしてもよい。例えば、歩数計1では、衝撃の数に基づいて、この時間が決定されていてもよい。歩数計1では、例えば、n回の衝撃があったと判定したときに制御する場合、n-1回分の衝撃を検出するのに十分な時間だけ、サンプリング周期を元に戻すまでの時間を延長する。これにより、歩数計1では、複数回の衝撃に応じた制御をする場合でも、確実にスイッチ操作を検出できる。また、本実施形態では、図6のステップS102において、加速度のZ軸成分の値が増加する速度が、予め定められた速度より大きい場合に、初期衝撃があったと判定しても良い。なお、上述した各実施形態における歩数計1が備える各部の機能全体あるいはその一部は、これらの機能を実現するためのプログラムをコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録して、この記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータシステムに読み込ませ、実行することによって実現しても良い。なお、ここでいうコンピュータシステムとは、OSや周辺機器等のハードウェアを含むものとする。また、コンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、フレキシブルディスク、光磁気ディスク、ROM、CD-ROM等の可搬媒体、コンピュータシステムに内蔵されるハードディスク等の記憶装置のことをいう。さらにコンピュータ読み取り可能な記録媒体とは、インターネット等のネットワークや電話回線等の通信回線を介してプログラムを送信する場合の通信線のように、短時間、動的にプログラムを保持するもの、その場合のサーバやクライアントとなるコンピュータシステム内部の揮発性メモリのように、一定時間プログラムを保持しているものも含んでも良い。また上記プログラムは、前述した機能の一部を実現するためのものであっても良く、さらに前述した機能をコンピュータシステムにすでに記録されているプログラムとの組み合わせで実現できるものであっても良い。以上、図面を参照してこの発明の一実施形態について詳しく説明してきたが、具体的な構成は上述のものに限られることはなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲内において様々な設計変更等をすることが可能である。"