少なくとも1つのねじ領域3;4を備える末端部分1;2がある炭化水素坑井を掘削及び/又は稼動するための管状要素であって、前記末端部分1;2は、ドライフィルム12で少なくとも部分的に被覆され、前記ドライフィルム12は、母材13及び潤滑ドライフィルム12の自由表面近傍に主に分布された母材13中の移動性滑走剤9を含み、前記滑走剤は、オイル及びワックスから選択され、母材13及び前記滑走剤はドライフィルム12の負荷が40N未満で摩擦係数が0.07未満又は負荷が200Nを超えると摩擦係数が0.1を超えるように共に適用される、管状要素。滑走剤9がシリコンオイル及び/又は過フッ素オイルを含む、請求項1に記載の要素。滑走剤9は、表面張力が24mN/m未満、動粘性率が20°Cで100~1850mm2/sであるポリジメチルシロキサン型シリコンオイルを含む、請求項2に記載の要素。滑走剤9がアミドワックス及び/又はパラフィンワックスを含む、請求項1~3のいずれか1項に記載の要素。滑走剤9が、エルカ酸アミド、オレアミドあるいはステアルアミド型の飽和若しくは不飽和第1級アミドワックス及び/又はエチレンビスオレアミドあるいはエチレンビスステアルアミド型の飽和若しくは不飽和第2級アミドワックスを含む、請求項4に記載の要素。前記母材13は、熱硬化性型又は熱可塑性型の母材であり、かつ、ドライフィルム12の肩トルク抵抗値がAPIRP5A3グリースで得られる肩トルク抵抗値と少なくとも等しくなるように選択される、請求項1~5のいずれか1項に記載の要素。前記母材13は、フルオロウレタン型の母材であり、かつ、水分散液中でフルオロエチレンビニルエーテルを硬化して得られる、請求項6に記載の要素。前記母材は、熱可塑性型の母材であり、かつ、ポリエステルアクリレートの共重合体又は水分散液中のスチレンアクリル共重合体から得られる、請求項6に記載の要素。前記母材13は、熱可塑性熱溶融溶射型の母材であり、かつ、ドライフィルム12の肩トルク抵抗値がAPIRP5A3グリースで得られる肩トルク抵抗値と少なくとも等しくなるように選択される、請求項6に記載の要素。前記母材がコポリアミド型の母材である、請求項6に記載の要素。潤滑ドライフィルム12が滑走剤として5~10重量パーセントのポリジメチルシロキサンオイルを含む、請求項1~10のいずれか1項に記載の要素。ドライフィルム12は、前記滑走剤として分子量が10000~40000g/molであり、かつ、動粘性率が25°Cで1000mm2/sであるポリジメチルシロキサンオイルを含む、請求項1~11のいずれか1項に記載の要素。滑走剤12は、動粘性率が20°Cで150~1850mm2/sであるパーフルオロポリエーテル又は分子量が1850~3100g/molである官能化アルキルアミド又はリン酸塩を含む、請求項1~12のいずれか1項に記載の要素。ドライフィルム12は、滑走剤として略2重量パーセントのポリジメチルシロキサンオイルを含む、請求項7に記載の要素。潤滑ドライフィルム12は、滑走剤として1、2、3又は4類の潤滑剤、好ましくは、フッ化炭素及び/又は人造黒鉛の粒子を含む、請求項1~14のいずれか1項に記載の要素。ドライフィルム12はさらに腐食防止剤、好ましくは、イオン交換シリカを含む、請求項1~15のいずれか1項に記載の要素。末端部分の被覆部は、予め、サンドブラスティング、変換処理、電解堆積及び非反応性処理で形成される群から選択される型の表面処理を受ける、請求項1~16のいずれか1項に記載の要素。前記末端部分1;2は、メタル/メタル接触向けの少なくとも1つの封止表面を含み、かつ、前記封止表面は、潤滑ドライフィルム12で被覆される、請求項1~17のいずれか1項に記載の要素。前記ねじ領域3;4の全てがドライフィルム12で被覆される、請求項1~18のいずれか1項に記載の要素。前記ねじ領域潤滑ドライフィルム12で被覆されてない、請求項1~18のいずれか1項に記載の要素。末端部分1;2がある少なくとも1つの管状要素を含む炭化水素坑井を掘削及び/又は稼動するための管状接続部であって、前記末端部分1;2は、ドライフィルム12で少なくとも部分的に被覆され、前記ドライフィルム12は、母材13及び潤滑ドライフィルム12の自由表面近傍に主に分布された母材13中の移動性滑走剤9を含み、前記滑走剤は、オイル及びワックスから選択され、母材13及び前記滑走剤はドライフィルム12の負荷が40N未満で摩擦係数が0.07未満又は負荷が200Nを超えると摩擦係数が0.1を超えるように共に適用される、管状接続部。出願人は、肩担持トルクshoulderingtorqueが低い高肩トルク抵抗値樹脂加工トルクと肩担持トルクとの間の差と十分な摩耗抵抗との間の相違を解決することを試みた。本発明は、炭化水素坑井を掘削又は稼動するためのねじ管状コンポーネントを提供し、前記管状コンポーネントは、その末端の一方の近傍に、ねじ末端が雄型か雌型かによりその外周面又は内周面に生成されるねじ領域があり、著しくは、前記末端部分は潤滑ドライフィルムで少なくとも部分的に被覆され、当該潤滑ドライフィルムの母材は、当該フィルムの負荷が40N未満で摩擦係数が0.07未満又は負荷が200Nを超えると摩擦係数が0.1を超えるように潤滑ドライフィルムの表面に主に分布するオイル又はワックス群に属する少なくとも1つの移動性滑走剤を含む。つまり、実質的に同等には、本発明は、炭化水素坑井を掘削する又は稼動するためのねじ管状要素を提供し、当該管状要素は、少なくとも1つのねじ領域3;4を備える末端部分1;2があり、前記末端部分は、ドライフィルムで少なくとも部分的に被覆され、前記ドライフィルムは、母材及び潤滑ドライフィルムの自由表面近傍に主に分布された母材中の少なくとも1つの移動性滑走剤を含み、かつ、前記滑走剤はオイル及びワックスから選択され、さらに、母材及び前記滑走剤はドライフィルムの負荷が40N未満で摩擦係数が0.07未満又は負荷が200Nを超えると摩擦係数が0.1を超える。本発明は、ねじ要素の被覆部分の表面について、他の表面に比較して前記フィルムの摩擦と接着を軽減させるため、潤滑ドライフィルムを好適に形成するための移動性滑走剤を用いるが、前記移動性滑走剤の肩トルク抵抗は、ねじ要素がAPIRP5A3標準グリースで被覆されて保護される場合に得られる肩トルク抵抗と少なくとも等しくなる。特に、本発明は、ねじ要素の被覆部分の表面が組立て開始時に低圧力せん断応力を受けた場合に摩擦係数を低くでき、かつ、ねじ要素の被覆部分の表面が組立て終期に近づくにつれて極端な圧力せん断応力を受けた場合に摩擦係数が高くなる、熱可塑性又は熱硬化性母材中の移動性滑走剤の使用に関する。相補的又は代替的な選択的特徴を以下に定義する。移動性滑走剤はシリコンオイル及び/又は過フッ素オイルを含んでよい。移動性滑走剤は、表面張力が<24mN/m未満、動粘性率が20°Cで100~1850mm2/sであるポリジメチルシロキサン型のシリコンオイルを含んでよい。移動性滑走剤は、アミドワックス及び/又はパラフィンワックスを含んでよい。移動性滑走剤は、エルカ酸アミド、オレアミド又はステアルアミド型の飽和又は不飽和第1級アミドワックス及び/又はエチレンビスオレアミド又はエチレンビスステアルアミド型の飽和又は不飽和第2級アミドワックス及び/又はパラフィンワックスを含んでよい。潤滑ドライフィルムは、潤滑ドライフィルムの肩トルク抵抗がAPIRP5A3グリースで得られる肩トルク抵抗と少なくとも等しくなるように選択された熱硬化性又は熱可塑性母材を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、フルオロエチレンビニルエーテルを水分散液中で硬化して得られるフルオロウレタン母材を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、水分散液中のポリエステルアクリレート共重合体やスチレンアクリル共重合体から得られる熱可塑性母材を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、潤滑ドライフィルムの肩トルク抵抗がAPIRP5A3グリースで得られる肩トルク抵抗と少なくとも等しくなるように選択された溶射熱溶融熱可塑性母材を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、コポリアミド母材を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、ポリジメチルシロキサンオイルが5~10重量パーセントで含んでよく、母材はコポリミド母材である。潤滑ドライフィルムは、分子量が10000~40000g/molで、動粘性率が25°Cで1000mm2/s以下のポリジメチルシロキサンオイルを含んでよい。移動性滑走剤は、動粘性率が150~1850mm2/sであるパーフルオロポリエーテル又は分子量が1850~3100g/mоlの範囲である官能化アルキルアミド又はリン酸塩を含んでよい。潤滑ドライフィルムは実質的に2重量パーセントのポリジメチルシロキサンオイルを含み、母材はフルオロウレタン母材である。潤滑ドライフィルムは、1、2、3又は4類の潤滑剤、好ましくはフッ化炭素又は人造黒鉛の粒子を含んでよい。潤滑ドライフィルムは、腐食防止剤、好ましくは、イオン交換シリカを含んでよい。潤滑ドライフィルムの被覆部分は、予め、サンドブラスティング、変換処理、電解堆積及び非反応性処理で形成される群から選択される型の表面処理を受けてよい。全体のねじ領域は潤滑ドライフィルムで被覆される。ねじ管状コンポーネントは、メタル/メタル封止表面を含んでよく、前記封止表面は潤滑ドライフィルムで被覆されてよい。また、本発明は、互いに組み合わされる雄ねじ管状コンポーネントと雌ねじ管状コンポーネントを含むねじ管状接続部に関し、前記ねじ管状コンポーネントの少なくとも一方の一部は、潤滑ドライフィルムで被覆される。本発明の特徴と利点は、添付の図面を参照して行われる、以下により詳細に記載される。図1に示されるねじ接続部には、雄末端部分1を備える回転軸10がある第1管状コンポーネントと雌末端部分2を備える回転軸10がある第2管状コンポーネントがある。2つの末端部分1と2には各々、回転軸10に対して垂直な端子表面があり、かつ、それらは、組立てにより2つのコンポーネントの相互接続部のために相互に協働するねじ領域3と4を備える。ねじ領域3と4は、台形又は自動ロック式又はその他の型であってよい。さらに、2つのねじコンポーネントを組立てて接続した後、相互封止締り接触を意図するメタル/メタル封止表面5と6は各々、ねじ領域3と4に近い雄と雌の末端部分1と2に設けられる。雄末端部分1には、2つのコンポーネントが互いに組み合わさると雌末端部分2に設けられた対応する表面8に隣接する端子表面7がある。他の実施の形態では、端子表面7とそれに対応する表面8との間の隣接は、例えば、特許文献1、特許文献2及び特許文献3に開示された型の自動ロック式締りにより協働するように配置されたねじ領域3と4に置換されてよい。図1及び3に示されるように、管状コンポーネントの少なくとも一方の末端部分1又は2は、母材13とオイル又はワックスから選択される、母材13中の少なくとも1つの移動性滑走剤9を含む潤滑ドライフィルム12で少なくとも部分的に被覆される。この移動性滑走剤9は、潤滑ドライフィルム12の表面近傍、つまり、末端部分又は基板11の外表面の反対側に、主に分布する。ドライフィルムは、触れても粘着しない固体フィルムである。用語オイルoilsは、液体、及び植物、動物、鉱物又は合成由来の脂質の油脂を意味する。用語ワックスwaxは、特に、植物、オイル及び合成由来の展性の可溶性物質を意味する。ここで、移動性滑走剤9は、フィルム12上15ミクロンの厚みで65重量パーセントに濃縮される。つまり、母材3に含まれる滑走剤の少なくとも65重量パーセントがフィルム12上層略15ミクロンに分布する。当該分布により、基板11上のフィルム12の堆積中に生じる移動現象の利益を享受する。例えば、潤滑接触MMarchettiの論文、INSA2000又はオイルのシールへの移動による潤滑剤と膨張/収縮性ゴムの相互作用の分野において、弾性流体フィルムが発生する、移動するオイルの傾向から、毒性リスク浸出がある当該滑走剤の移動現象は、パッケージング分野で公知である。移動性滑走剤は、ポリジメチルシロキサン、パーフルオロポリエーテル、アミドワックス及びパラフィンワックスから選択される。潤滑ドライフィルム12は、ねじ領域3、4の一部又は全てを被覆してよい。潤滑ドライフィルム12は、メタル/メタル封止表面5の一部又は全てを被覆してよい。また、潤滑ドライフィルム12は、封止表面5、6及び/又はねじ領域3、4を被覆しなくてよい。ドライフィルム12の表面摩擦は低い。これにより、低負荷でのせん断に抵抗が低い。用いる母材は熱可塑性又は熱硬化性型でありうる。移動性滑走剤の表面移動現象はドライフィルム形成の動態に関連する。熱溶融溶射方法で堆積された熱可塑性母材の場合、フィルム形成の動態は実質的に、溶射された熱可塑性材料の冷却動態である。熱硬化性母材の場合、フィルム形成の動態は実質的に、熱硬化材料の硬化動態である。この理由で、用いる移動性滑走剤は、少なくとも部分的に:単位容量当りの密度や質量が母材の組合せ成分の単位容量当りの密度や質量より低い;比較的低い分子量が比較的低く及び母材の成分との化学的相互作用及び物理的相互作用が低い;でなければならない。これらの基準を満たすある移動性滑走剤、例えば、カルナバワックス、パラフィンワックス、ポリエチレンワックス及び第1級及び第2級アミドワックスを試験した。当該移動性滑走剤のうち、フィルム12にレオロジー抵抗rheoresistantとして公知のせん断下で粘弾性的挙動を付与して組立て終期に肩トルク抵抗を高くするものが推奨される。特に、パーフルオロポリエーテル及び変性又は非変性ポリジメチルシロキサンシリコンオイルである。当該移動性滑走剤を含むドライフィルム12は、摩擦によりフィルムが摩耗すると、当該移動性滑走剤がフィルム表面で遊離されれば自動潤滑特性があることが示された。より具体的に、以下の移動性滑走剤:粘性が25°Cで100~12500mm2/sである直鎖状ポリジメチルシロキサン、ポリエーテル変性短鎖非イオン性直鎖状ポリジメチルシロキサンエマルジョン、短鎖アニオン性エマルジョン、アミン又はヒドロキシシラン官能化ポリジメチルシロキサン;動粘性が150~1850mm2/sであるパーフルオロポリエーテル;又は分子量が1850~3100g/molであるアルキルアミド又はリン酸塩官能性のもの、エルカ酸アミド、オレアミド及びステアルアミド型の飽和又は不飽和第1級アミドワックス、エチレンビスオレアミド及びエチレンビスステアルアミド型の飽和又は不飽和第2級アミドワックス及びパラフィンワックス又はエチレンビスステアルアミド型の第2級アミドワックスのエマルジョン;を研究した。移動性滑走剤として、Wackerの商品名WackerFluidAK及びBluestarの商品名RhodorsilFluidで販売される、分子量に関してグレードが異なるポリジメチレンシロキサン型のシリコンオイルを含むフィルムを試験した。Cordaが販売する商品名Crodamideのアミドワックスも、SovaySolexisにより販売される商品名Fluorolink又はFomblinのパーフルオロポリエーテルと共に試験した。母材として、コポリアミド樹脂等の熱溶融溶射熱可塑性物質やスチレンアクリル共重合体型、ポリウレタン又はフルオロウレタン変性アクリル型の水分散液中の熱硬化性組成物を選択した。熱可塑性母材は、レオロジー抵抗というせん断下で粘弾性挙動があり、つまり、組立て終期に肩トルク抵抗を高める一方、熱硬化性母材は表面処理の有無に拘わらず炭素鋼基板に対する接着性が比較的高い。ここで、炭素鋼から形成されるねじ要素の被覆部分により構成される基板11は、最初に、銅-スズ-亜鉛の10μm厚の電解堆積物を含む表面処理を受けた例えば、特許文献4参照。しかしながら、当該準備処理は任意及び/又は機械的サンドブラスティング型処理やリン酸処理型の変換処理等の他の形態をとりうる。検討したフィルムの厚みは、20~45μmであった。熱可塑性母材があるフィルムは、フィルム塗布装置又は熱溶融溶射技術を用いて得られ、水分散液中に熱可塑性又は熱硬化性母材があるフィルムは、従来の空気圧ガンや直径1.7mmのノズルのカップを用いて塗布された。当該試験としては、いくつかのパラメータ、特に以下の:高ヘルツ応力下で表面の接触による摩擦トルクブリッジマンBridgman試験;基板上のフィルムの接着力と摩擦係数引っかき試験;フィルムの温度の汚染環境に対する抵抗を評価することがあげられる。ブリッジマン試験は、プレミアム接続部に特有の組立て操作中のドライフィルムのトライボロジー特性を決定できる。より正確には、ToSR肩トルク抵抗としても知られる肩トルク抵抗CSBをモデル化して決定する。当該トルクは、石油産業で用いるプレミアム接続部に特有の組立て操作中に生じる。図2の曲線は、実施回転数の関数として組立てクランピングトルクを表す。当該図から明らかなように、プレミアム接続部の組立てトルクのプロファイルは4部に分けられる。第1部P1では、まだねじ管状接続部の第1のコンポーネントの雄ねじ要素即ち、ピンの雄ねじは、同じねじ管状接続部の第2のコンポーネントの対応する雌ねじ要素即ち、ボックスの雌ねじとの半径締まりがない。第2部P2では、雄と雌ねじ要素のねじの幾何学的干渉は、組立てで半径締まりが強まる組立てトルクは当初は低く次第に高まる。第3部P3では、雄ねじ要素の末端部分の外周での封止表面が、雌ねじ要素の対応する封止表面と半径締りを生じ、メタル/メタル封止を生成する。第4部P4では、雄ねじ要素の前末端表面が雌ねじ要素の組立て隣接の環状表面と軸向きに隣接する。この第4部P4は組立最終段階に対応する。第3部P3終期と第4部P4開始時に対応する組立てトルクを肩担持トルクCABという。第4部P4終期に対応する組立てトルクを樹脂加工トルクCPという。この、樹脂加工トルクCPを超えると、雄組立て隣接雄ねじ要素の末端部分及び/又は雌組立て隣接雌ねじ要素の環状隣接表面の背後に位置する領域が塑性変形され、かつ、封止表面の樹脂加工による封止表面同士間の接触の緊密度が低下しうると思われる。樹脂加工トルクCP値と肩担持トルクCAB値の差異を肩トルク抵抗CSBCSB=CP-CABという。ねじ管状接続部は、組立て終期に最適な締まりばめを受け、例えば、張力のみならず、最適な封止性能のための使用中の偶発的な分解に関して、ねじ接続部の最適な機械強度を保障する。従って、ねじ接続部の設計者は、所与の型のねじ接続部に対して、このタイプの接続の全ての接続部のために、最適組立てトルクの値を、樹脂加工トルクCP隣接の樹脂加工とそれに伴う不利益を回避するためによりも低く、肩担持トルクCABよりも高く定義しなければならない。トルクをCABよりも少なくして組立てを終えることは、雄と雌要素、つまり、当該封止表面間の効果的な締まりばめの正確な相対的位置決めが保障され得ないことを意味する。さらに分解のリスクがある。肩担持トルクCABの有効値は、雄と雌のねじと封止表面単数又は複数の直径と軸向機械加工公差に依存するので、同じ型の接続部に対して1つの接続部から他方の接続部へ変動する。最適な組立てトルクは肩担持トルクCABよりも実質的に高くあるべきである。肩トルク抵抗CSBの値が高くなるほど、最適化組立てトルクを定義するためのマージンが大きくなり、ねじ接続部の操作応力に対する抵抗が高まる。摩擦試験は、ブリッジマン型の機械を使用して行われた。この型の機械は、特に非特許文献1に記載されている。ブリッジマン機械の図形と機能例を図5に示す。当該機械は、選択した速度で回転駆動するディスクDQ;ディスクDQの第1面に永久装着された、好ましくは円錐型の第1アンビルEC1;第1面の反対側のディスクDQの第2面に永久装着された、好ましくは円錐型の第2アンビルEC2;例えば、選択された軸向圧力Pを発揮できるピストン等の第1と第2の圧力要素EP1とEP2;第1圧力要素EP1の一面に永久装着された、好ましくは円筒型の第3アンビルEC3;及び第2圧力要素EP2の一面に永久装着された、好ましくは円筒型の第4アンビルEC4を備える。潤滑組成物を試験するために、ねじ要素を構成する材料と同じ材料の2片が、第1と第2の試料S1とS2を形成するように前記組成物で被覆される。次に、第1試料S1は第1アンビルEC1と第3アンビルEC3の自由表面間に介在し、第2の試料S2は、第2アンビルEC2と第4アンビルEC4の自由表面間に介在する。次に、ディスクDQは、選択した速度で回転すると共に第1と第2の圧力要素EP1とEP2の各々で選択された軸向圧力P例えば、ほぼ1GPa程度のを印加し、各試料S1、S2が受ける組立てトルクが測定される。軸向圧力、回転速度及び回転角は、組立て終期にヘルツ応力と隣接表面の相対速度をシミュレートするためにブリッジマン試験で選択される。当該機械を用いて、試料S1とS2へ所定の組立てトルクを与えるため、つまり、当該試料S1とS2が所与の組立てトルクプロファイルに厳密に従うか否か、特に、当該試料の摩耗前の多数の完全な回転が選択した組立てトルクに選択した閾値と少なくとも等しくなるかを確認するため、異なるあるパラメータ組立てトルク、回転速度のペアリングを決定しうる。本発明では、接触圧力を1GPaまで上げ、かつ、回転速度を1rpmまで上げた。試験試料は13Cr含有のステンレス鋼から形成され、機械加工され、次に、肩トルク抵抗ToSR又はCSBを決定する以下の表に一覧表示された種々のドライフィルム製剤で被覆した。図4に図示した引っかき試験で表面又は表面処理上のフィルムの接着力又は接着を決定しうる。当該方法は、負荷を加えた球状ビードでフィルムをせん断して、変形することを含み、2つの大きなトライボロジーパラメータ、即ち、摩擦係数とフィルム凝集の見掛けロスに対応する臨界負荷も決定できる。実験条件は、以下のパラメータ:負荷印加10Nから310N15N/sの負荷増加率、ビード変位率2mm/s、期間20s20秒及びトラック長40mm;を用いて、5mmの直径のInconel718から形成した球形圧子と上記金属試料を用いる。摩擦係数の測定値は低く、5Nの負荷でμ=0.05で80Nの負荷でμ=0.09であり;特に、電解銅-スズ-亜鉛堆積型の表面処理では80Nの負荷に対して0.06μの測定値が得られた。各被覆型に対する試験の負荷と操作条件を明確に設定する必要があり:熱溶融型の熱可塑性被覆に対する摩擦値は負荷を10Nから310Nへ高めて測定し、他方、熱硬化性被覆に対する摩擦値は負荷を250Nから750Nへ高めて測定する。汚染環境に関するフィルム温度に対する抵抗試験は、周囲温度が高めた場合の砂等の汚染物質の付着を評価することを含んだ。より正確には、当該試験は、圧縮空気を用いてもフィルムが汚染除去できない周囲温度を識別することに関した。これにより、フィルムを高温砂漠領域で使用可能か否かの決定が可能となった。実験条件は、リン酸亜鉛皮膜処理又は銅-スズ-亜鉛電解堆積型表面処理を受けたXC炭素鋼基板を用いた。基板を30~40μmのフィルム厚で被覆した。その後、基板の少なくとも60cm2を鋳物砂の層d=1.36で付着した。次に、砂で被覆した基板を通気オーブンで1時間望ましい温度で加熱したT°C=最小50°C、最大93°C。次に、基板は、試験温度のまま圧縮空気で汚れを除去した。最後に、砂の残留量を測定した。最大0.5の残留砂が許容基準であった。つまり、砂の99.5が除去された。初めに、熱溶融溶射で堆積さし熱可塑性母材の移動性滑走剤の性能を特定することを意図した。選択した熱可塑性母剤は当該基板への接着性が最良であり、温度抵抗がより良好になる酸二量体に基づくコポリアミド型であった。他の熱可塑性母材の大部分は、フィルムが電解表面処理を受けた基板上に堆積された。当該母材は、最大使用温度が50~93°Cの範囲軟化温度は最大温度よりも低いでは、接触する程度にまで乾燥していなかったかもしれない。最後に、これらの肩トルク抵抗値は、APIグリースに対する基準閾値より低かったかもしれない。肩トルク抵抗値に対するポリジメチルシロキサンオイルPDMS型の移動性滑走剤の効果を特定することも意図した。他の移動性滑走剤に対する結果を表1で比較した。表1は、ワックスに比較して、オイルが肩トルク抵抗値に対してほとんど又は全く効果がないことを示す。ポリジメチルシロキサンとパーフルオロポリエーテル型のシリコンとパーフルオロオイルは、熱可塑性母材中で粘弾性特性を発揮して肩トルク抵抗値を向上させる。第1級アミドワックス、特に、不飽和第1級アミドワックスCrodamideERはせん断下で純粋に粘塑性レオロジー挙動がある。第2級アミドワックスは肩トルク抵抗値を向上する粘弾性特性を発現する。これは、不飽和構造は摩擦中のせん断に抵抗が低いことで説明がつく。次に、滑走剤、特に、ポリジメチルシロキサン型オイルの濃度の肩トルク抵抗値への影響を検討した。その結果を表2に示す。表2は、ポリジメチルシロキサンが高濃度でも肩トルク抵抗値が上がらないことを示す。次に、滑走剤、特に、ポリジメチルシロキサン型オイルの濃度のフィルムの温度耐性への影響を、特に可塑化効果と軟化点の低下について検討した。温度耐性は、温度の汚染環境に対する耐性試験を用いて決定した。表3から、温度耐性が5~10のオイル濃度では不変であったことが理解され得る。第2級アミドワックスと好適にシリコン処理されたオイルの摩擦係数COFを、少なくとも1つの酸二量体ベースのコポリアミドを含む熱可塑性母材について表4と5で評価した。第2級アミドワックスとポリジメチルシロキサンオイルの相乗効果は、接触圧力が低いとほぼ0.03~0.04程度で及び接触圧力が1.1GPaまでと極端な場合は0.08と摩擦係数が非常に低下しうることを意味する。摩擦係数をコポリアミド熱可塑性母材Thermelt105の広範囲のアミドワックス表1に示されたについて測定した。その結果を図6に示し、負荷を10から310Nへ印加した場合の時間の関数として摩擦係数の変化を示す。エルカ酸アミドワックスは、250MPa~1.1GPaの接触圧力表面処理に対するヤング率と低負荷に対するフィルムのヤング率を使用して決定された接触圧力では摩擦係数COFが0.04~0.08と最も安定かつ最も低かった。これは、表1の第1の結果を追認する。肩トルク抵抗値に対する高まる需要及び/又はある用途では、飽和又は不飽和第2級アミドワックスを用いる必要がある。熱可塑性母材のポリジメチルシロキサンオイルの濃度と分子量の影響を検討した。表6は、第2級アミドワックスがあるコポリアミド熱可塑性母材中のポリジメチルシロキサンの濃度の変化を表す。表面摩擦を非常に低くするため、最小濃度5のポリジメチルシロキサンオイルを用いなければならなかった。表7は、分子量が異なるポリジメチルシロキサンオイルに対する摩擦係数COFに対する値を示す。25°Cで粘度が100~1000mm2/sのあるポリジメチルシロキサン型のオイルを用いるのが有利と思われる。しかしながら、これを超えた粘度がより高い場合の移動効果は部分的である。コポリアミド樹脂ベースの熱可塑性母材のドライフィルムの走査型電子顕微鏡調査では当該部分的移動効果が証明される。粘度が1000mm2/sのつまり低分子量ポリジメチルシロキサン型のオイルはフィルム表面に最も近い5μmで主に熱溶融技術を用いて堆積した熱可塑性母材があるフィルムの冷却中に移動効果で濃縮される。対照的に、ポリジメチルシロキサン型のオイルの存在はフィルムと基板との界面では僅かである。対照的に、粘度が12500mm2/sのつまり高分子量ポリジメチルシロキサン型のオイルが、フィルム表面に最も近い20~25μmで主に熱溶融技術を用いて堆積された熱可塑性母材の冷却中に移動効果で濃縮される。ポリジメチルシロキサン型のオイルの存在はフィルム界面ではあまり重要でない。このように、フィルム中のシリコンオイルの濃度勾配で負荷下のフィルムの摩擦係数の値が変わる。表8は、摩擦係数が、負荷が10から310Nへ増加した場合の関数として図7の曲線を基に測定された組成物を示す。表9は、摩擦係数が、負荷が10から310Nへ増加した場合の関数として図8の曲線を基に測定された他の組成物を示す。当該曲線は、化学的性質がエチレンビスステアルアミドの移動性ワックスに匹敵する、摩擦係数の値が減少した場合の移動性シリコンオイルのより優れた有利な効果と、1、2又は4類からの固体潤滑剤との相乗効果を示す。ここで用いられる用語固体潤滑剤は、2つの摩擦表面間に介在すると、摩擦係数を低下させ、当該表面に対する摩耗と損傷を低下させる固体でかつ、安定した物体を意味する。固体潤滑剤は、当該機能的機構と当該構造で定義される異なるカテゴリーに分類され得る。すなわち、1類:潤滑特性が結晶構造に起因する固形物、例えば、グラファイト、酸化亜鉛ZnO又は窒化ホウ素BN;2類:潤滑特性が結晶構造と組成物中の反応化学元素に起因する固形物、例えば、二硫化モリブデンMoS2、フッ化黒鉛、硫化錫、硫化ビスマス、二硫化タングステン、又はフッ化カルシウム;3類:潤滑特性が化学反応性に起因する固形物、例えば、あるチオ硫酸塩型化学組成物、又はDesilubeTechnologiesInc社により販売されるDesilube88登録商標;4類:潤滑特性が摩擦応力下で塑性又は粘塑性挙動に起因する固形物、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE又はポリアミド。図7は、摩擦係数が、特に、低負荷の場合開始時、粘度の関数としてシリコンオイルにより優先的に低下する場合を示す。図8は、開始時の摩擦係数が、低せん断下で開裂特性がある1類と2類からの層状固体潤滑剤と比較して、シリコンオイルで優先的に減少する場合を示す。当該現象は、負荷が高いと減衰されるにもかかわらず、シリコンオイルと固体潤滑剤の間の相乗効果は、負荷の範囲が拡大されうることを意味する。移動性シリコンオイルを粘弾性熱可塑性母材に添加すると、高肩担持トルクの問題が解決し、肩トルク抵抗値は少なくともAPIRP5A3グリースに対する基準値に等しくなる。組立てに729L80VAMTOPHC接続部を用いて、電解銅-スズ-亜鉛が堆積する炭素鋼試料に対する実験室で観察された仮説を確認した。肩担持トルクの値への移動性シリコンオイルの粘性、結果として、分子量の影響を検討した。全ての配合で同一潤滑システム、つまり2類と1類の固体潤滑剤間の相乗効果が保持された。熱可塑性母材の成分のみ変化した。レオロジー抵抗熱可塑性母材の概念に関する特許文献5から基準を選択した。これは、本発明が、肩トルク抵抗値がAPIRP5A3グリースに対する基準値の100よりも多い溶液に匹敵しうることを意味する。10~25重量パーセントの範囲で、レオロジー抵抗材料、少なくとも1つの色素型防食剤、及び少なくも1つの2類固体潤滑剤、例えば、フッ化炭素を含む熱可塑性母材を含む組成物で最適組立てトルクの肩担持トルクが70未満となり、かつ、肩トルク抵抗は基準値APIRP5A3グリースの100以上を維持した。防食剤としてイオン交換シリカを用いた。組立てでは、ポリジメチルシロキサン型のオイルを上記した型の母材へ組み込み、メタル/メタル表面が摩擦下の場合、より良好に分離されて、肩担持トルク値が低下し、固体の潤滑特性との相乗効果により摩耗に対する抵抗が高まる。粘度の関数としての移動性オイルの冷却の移動速度論と摩擦係数の値とポリジメチルシロキサン型のオイルの粘度における減少には明確に相関がある。表11では、最低粘度ポリジメチルシロキサン型のオイルで、肩担持トルクの値が体系的に50に近い。好ましくは量について概ね少なくとも1つのレオロジー抵抗材料を含む熱可塑性母材に低肩担持トルク値を提供するため、動粘性率1000mm2/s、分子量10000~40000g/molのポリジメチルシロキサン型のオイルの組込みが有利であることが判明した。また、出願人は、移動性ワックスとポリジメチルシロキサン型のオイルが、毛管現象と非常に良好な水蒸気に対する浸透により、水の透過に対する抵抗を良好にした。当該防水特性は熱溶融熱可塑性母材や水相熱硬化性母材の水に対する抵抗を強化するために活用されるべきであることが提案される。防水特性は、湿潤による液体の表面への拡散能の程度を提供する接触角度自体を測定して証明される。当該方法は、問題の基板の表面に対する基板上に堆積した液滴のプロファイルの接線角度を測定することを含む。接触角度測定は、表面自由エネルギーへのアクセスを提供できる。また、それにより、液体-固体界面での相互作用の極性又は非極性が判別され得る。このように、表面の親水性や疎水性を推測しうる。接触角度は、図6のように、KRUSSDSA100型の角度計を用いてカメラで撮影し、コンピュータに保存された画像からドロップ堆積方法dropdepositionmethodで測定する。画像処理でドロップの外形をデジタル化するのにソフトウエアを用いうる。次に、内挿法で接触角度を測定する。表12と13は、用いる母材表12は熱溶融で表13は水相熱硬化に関係なく、粘度とは独立してパラフィンワックスやポリジメチルシロキサン型のオイルを添加すると接触角度が受ける影響が大きいことを示す。水相の熱可塑性母材又は水相の熱硬化性母材中の移動性滑走剤が評価された。試料の表面は電解銅-スズ-亜鉛堆積の炭素鋼のままであった。熱可塑性熱溶融母材の場合、移動性オイルは、肩トルク抵抗トルクに影響を及ぼさずに負荷下で摩擦が減少しうる。その結果、水相熱可塑性母材、特に、ポリエステル-アクリレート共重合体の分散、スチレン-アクリル共重合体及びフルオロエチレンビニルエーテルのエマルジョンに関して表14に一覧表示する。同時に、フィルムがその主特性を保持する有用な濃度範囲を決定すべきであった。表15は上記母材から得られた結果を示す。フィルムの凝集の見かけロスに対する臨界負荷Lc腐食全配合の濃度が2重量パーセントで、1.1GPa程度の接触圧力に対して0.1未満の表面摩擦を得るのに有利である。これは、特に、非極性電解銅-スズ-亜鉛堆積型の表面上のドライフィルム接着特性に影響を及ぼさない。好ましくはアミンで官能化された官能化ポリジメチルシロキサンエマルジョンを用いると、表面に関わらずに接着特性を強化する。行った試験を一通り考慮し、出願人は、特に、摩擦係数は肩担持トルク印加相中に封止表面でメタル-メタル接触で非常に低く、極ヘルツ応力下及び低速度で塑性変形特性がある固体潤滑剤を用いて得られるという知見である。特に、摩擦係数が十分低下すると共に肩トルク抵抗をできる限り高く維持して組立てトルクに対する接続部が最大封止される。本発明は、一方では、APIグリースで得られる肩トルク値よりも低いか多くとも等しい肩担持トルクを生成し、他方では、APIグリースで得られる値より高いか少なくとも等しいToSR値を生成する。