"支持側に取り付けられる筒状の下側取付具と、前記下側取付具の軸芯部に配されて振動源側に取り付けられる上側取付具と、前記下側取付具と上側取付具との間に介設されたゴム状弾性材からなる防振基体とを備え、前記防振基体が、前記下側取付具から上側取付具に向かって径小となるテーパ状壁部に形成され、前記テーパ状壁部の小径側端部で前記上側取付具に固着されるとともに、前記テーパ状壁部の大径側端部で前記下側取付具に固着された防振装置において、前記上側取付具は、前記テーパ状壁部の小径側端部が固着された固着部を備えて、前記固着部には、前記大径側端部に向かって張り出す張出部が周方向の少なくとも1箇所に設けられ、前記テーパ状壁部は、前記張出部が設けられた周方向位置における短壁部と、前記張出部に挟まれた周方向位置において前記短壁部よりも有効自由長が大きい長壁部とを備え、前記短壁部の有効自由長L1と前記長壁部の有効自由長L2の比がL1/L2=0.6~0.7に設定されたことを特徴とする防振装置。前記張出部が前記固着部の周方向における複数箇所において径方向外方に張り出し形成され、各張出部の間に径方向内方に窪んだ凹所が設けられ、前記凹所が設けられた周方向位置に前記長壁部が設けられたことを特徴とする請求項1記載の防振装置。前記テーパ状壁部は周方向で肉厚が一定であることを特徴とする請求項1記載の防振装置。前記下側取付具に取付けられて前記防振基体との間に液体封入室を形成するゴム状弾性膜からなるダイヤフラムと、前記液体封入室を前記防振基体側の第1液室と前記ダイヤフラム側の第2液室に仕切る仕切り体と、前記第1液室と第2液室を連通させるオリフィス流路とを備えることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の防振装置。近年の車両の高静寂化に伴い、また特に最近開発が進んでいるモータ駆動車においては、約1kHz以上の高周波数域での動ばね定数を低減することが求められる場合があるが、上記のように従来の防振装置では、かかる要求に対して十分に応えることが困難である。本発明は、以上の点に鑑みてなされたものであり、高周波数域での動ばね定数を低減することができる防振装置を提供することを目的とする。本発明に係る防振装置は、支持側に取り付けられる筒状の下側取付具と、前記下側取付具の軸芯部に配されて振動源側に取り付けられる上側取付具と、前記下側取付具と上側取付具との間に介設されたゴム状弾性材からなる防振基体とを備え、前記防振基体が、前記下側取付具から上側取付具に向かって径小となるテーパ状壁部に形成され、前記テーパ状壁部の小径側端部で前記上側取付具に固着されるとともに、前記テーパ状壁部の大径側端部で前記下側取付具に固着されたものである。前記上側取付具は、前記テーパ状壁部の小径側端部が固着された固着部を備えて、前記固着部には、前記大径側端部に向かって張り出す張出部が周方向の少なくとも1箇所に設けられている。前記テーパ状壁部は、前記張出部が設けられた周方向位置における短壁部と、前記張出部に挟まれた周方向位置において前記短壁部よりも有効自由長が大きい長壁部とを備え、前記短壁部の有効自由長L1と前記長壁部の有効自由長L2の比がL1/L2=0.6~0.7に設定されている。本発明の好ましい態様において、前記張出部が前記固着部の周方向における複数箇所において径方向外方に張り出し形成され、各張出部の間に径方向内方に窪んだ凹所が設けられ、前記凹所が設けられた周方向位置に前記長壁部が設けられてもよい。また、他の好ましい態様として、前記テーパ状壁部は周方向で肉厚が一定であってもよい。また、他の好ましい態様として、前記下側取付具に取付けられて前記防振基体との間に液体封入室を形成するゴム状弾性膜からなるダイヤフラムと、前記液体封入室を前記防振基体側の第1液室と前記ダイヤフラム側の第2液室に仕切る仕切り体と、前記第1液室と第2液室を連通させるオリフィス流路とを備えてもよい。これらの好ましい各態様は適宜に組み合わせることができる。本発明に係る防振装置であると、上側取付具の形状によって、防振基体のテーパ状壁部の有効自由長に周上で違いを設け、すなわち短壁部と長壁部を設けた上で、これらの有効自由長の比を上記のように設定したので、短壁部での共振モードと長壁部での共振モードを連成されることができ、防振基体全体としての共振レベルを低減することができる。そのため、防振基体自体の共振が支配的となる高周波数域において動ばね定数を効果的に低減することができる。以下、本発明の1実施形態に係る防振装置10を図面に基づいて説明する。図1に示す実施形態の防振装置10は、自動車のエンジンやモータ等の振動源と車体フレーム等の支持側との間に介設されて、該振動源を防振的に支承するマウントであり、支持側に取り付けられる筒状の下側取付具12と、振動源側に取り付けられる上側取付具14と、これら取付具12,14の間に介設されたゴム弾性体からなる防振基体16とを備えてなる。この例では、防振装置10は、更に、下側取付具12に取り付けられたゴム弾性膜からなるダイヤフラム18と、下側取付具12の内側において防振基体16とダイヤフラム18との間に形成された液体封入室20と、該液体封入室20を上側の第1液室20Aと下側の第2液室20Bに仕切る仕切り体22と、第1液室20Aと第2液室20Bとを連通させるオリフィス流路24とを備え、従って、防振装置10は、いわゆる円錐型液封入式防振装置である。下側取付具12は、防振基体16が内周面に加硫接着される円筒状の本体金具である。この例では、第1取付具12は、防振基体16が固着即ち、加硫接着される固着用金具26と、ダイヤフラム18が一体に加硫成形されたダイヤフラム金具28と、上側取付具14との間でストッパ作用を発揮するストッパ金具30とを備えてなり、不図示のブラケット等を介して車体側に取り付けられるように構成されている。固着用金具26は、リング板状のフランジ部32と、該フランジ部32の内周縁から下方かつやや内向きに傾斜したテーパ筒状をなすテーパ筒部34とからなり、テーパ筒部34の内周面には防振基体16の下端部が加硫接着されている。また、テーパ筒部34の外周面には、防振基体16から連なるゴムよりなる緩衝ゴム層36が形成されている。ダイヤフラム金具28は、円筒状をなす筒状部38と、筒状部38の下端から内向きに延設されて前記ダイヤフラム18が取着される取着部40と、筒状部38の上端から外向きに開かれたかしめ用フランジ部42とを備えてなる。筒状部38の内周面には、ダイヤフラム18から連なるシールゴム層44が設けられており、該シールゴム層44の内周面には、円板状の仕切り体22が嵌着されるとともに、固着用金具26のテーパ筒部34が緩衝ゴム層36を介して嵌合されている。ストッパ金具30は、防振基体16の外周を取り囲む円筒状をなし、その下端のフランジ部46が、固着用金具26のフランジ部32とともに、かしめ用フランジ部42でかしめ固定されている。また、上端部が内向きに延設されて上側取付具14との間でストッパ作用を発揮する。上側取付具14は、下側取付具12の軸芯部上方に配されたボス金具であり、すなわち、下側取付具12の軸芯O上において、下側取付具12の固着用金具26から軸方向Xに所定距離をおいて上方に配されている。上側取付具14は、下側取付具12の軸方向X即ち、上下方向が防振装置10の主荷重方向即ち、主たる荷重入力方向となるように、防振基体16を介して下側取付具12に連結されている。上側取付具14の周面には径方向外方に向けてフランジ状に突出するストッパ部48が形成されており図3参照、上記ストッパ金具30との間でストッパ作用を発揮する。防振基体16は、下側取付具12から上側取付具14に向かって漸次径小なテーパ壁状円錐台形状ないし略傘状ということもできる。をなしており、すなわち、上側取付具14に向かって径小となるテーパ状壁部50を全周にわたって備えて、該テーパ状壁部50を介して下側取付具12と上側取付具14の間を連結している。テーパ状壁部50は、この例では、周方向Cにおいて肉厚が一定に形成されており、上端の小径側端部50Aで上側取付具14の下端部に固着されるとともに、下端の大径側端部50Bで下側取付具14の上記固着用金具26の内周面に固着されている。なお、ダイヤフラム18は、防振基体16に対して軸方向Xに対向配置されて、防振基体16の内面との間に液体封入室20を形成しており、該液体封入室20には、水やエチレングリコール、シリコーンオイル等の液体が封入されている。該液体封入室20は、仕切り体22により、防振基体16が室壁の一部をなす第1液室主液室20Aと、ダイヤフラム18が室壁の一部をなす第2液室副液室20Bに仕切られている。仕切り体22は、外周部にオリフィス形成溝を備え、上記ダイヤフラム金具28の内周面に嵌着されることにより、外周部にオリフィス流路24を形成する。オリフィス流路24は、例えば、車両走行時のシェイク振動を減衰するために、シェイク振動に対応した低周波数域例えば、5~15Hz程度にチューニングされており、すなわち、オリフィス流路24を通じて流動する液体の共振作用に基づく減衰効果がシェイク振動の入力時に有効に発揮されるように、流路の断面積及び長さを調整することによってチューニングされている。このような構成を持つものにおいて、本実施形態では、上側取付具14が次のように構成されている。上側取付具14の下端部には、テーパ状壁部50の小径側端部50Aが固着された固着部52が設けられている。固着部52は、ストッパ部48から下向きに突出する凸状をなし、図1に示すように、テーパ状壁部50の小径側端部50Aに埋設されている。なお、この例では、固着部52だけでなく、ストッパ部48も防振基体16から連なるゴムにより被覆されている。固着部52には、大径側端部50Bに向かって張り出す張出部54が、周上の複数箇所に設けられており、この例では、図2及び図3に示すように、周方向Cにおける3箇所に等間隔に設けられている。張出部54は、固着部52の周方向Cにおける3箇所において、径方向外方に張り出し形成されており、これにより、各張出部54の間には径方向内方に窪んだ凹所56が形成されている。より詳細には、固着部52は、上側取付具14の軸芯O上においてストッパ部48から下方に突出する中央凸部58と、該中央凸部58の周上複数箇所において径方向外方かつ軸方向下方に向けて凸状に張り出し形成された張出部54とを備え、該張出部54の間の周方向位置に径方向内方に向けて窪んだ凹所56が設けられている。この例では、張出部54と凹所56は60°間隔で均等配置されている。このようにテーパ状壁部50に埋め込まれる上側取付具14の形状を、従来一般的な横断面円形状から変更することにより、テーパ状壁部50の有効自由長が周方向Cにおいて差を持つ形状となっている。すなわち、テーパ状壁部50は、張出部54が設けられた周方向位置において有効自由長が小さく設定された短壁部60と、張出部54に挟まれた周方向位置において短壁部60よりも有効自由長が大きく設定された長壁部62とを備えてなる。上記のように張出部54は、テーパ状壁部50内を大径側端部50B側に向かって張り出し形成されているため、この部分では、張出部54が設けられた分だけ有効自由長が小さく、短壁部60となっている。一方、張出部54に挟まれた周方向位置、即ち上記凹所56が設けられた周方向位置では、凸状の張出部54がない分、有効自由長が大きく、長壁部62となる。そのため、この例では、短壁部60と長壁部62は、張出部54及び凹所56と同様、それぞれ周方向Cでの形成幅角度が60°とされ、該角度で均等に配置されている。そして、短壁部60に起因する共振モードの位相と長壁部62に起因する共振モードの位相が反転状態となるように、短壁部60の有効自由長L1と長壁部62の有効自由長L2の比がL1/L2=0.6~0.7に設定されている。ここで、有効自由長以下単に自由長ということがある。とは、共振モードが現れる範囲におけるテーパ状壁部50の傾斜方向に沿う長さである。共振モードは、金具によって拘束されないゴム状弾性部で生じるので、上下の取付具12,14にかからない範囲内におけるテーパ状壁部50の傾斜方向に沿う長さが有効自由長となる。詳細には、図1に示すように、短壁部60と長壁部62の厚み方向における中心を通る線Kが傾斜方向となるので、この線Kに垂直な線であって、かつテーパ状壁部50の肉厚方向における当該肉厚の範囲内で下側取付具12と上側取付具14にそれぞれ交わる互いに平行な2本の線P,Pについて、これら2本の平行線P,P間の距離が最短となるときの当該距離が、有効自由長となる。従って、この例の場合、図1に示すように、短壁部60の有効自由長L1と長壁部62の有効自由長L2は、それぞれ、厚み方向における中心線Kに垂直な線であって、下側取付具12の上端と上側取付具14の下端にそれぞれ接する2本の平行線P,Pにおける、当該平行線P,P間の距離である。上記のように有効自由長の比を設定することにより、短壁部60の共振モードと長壁部62の共振モードが連成して、防振基体16全体としての共振レベルが低減し、高周波数域における動ばね定数を低減することができる。その理由について詳述する。テーパ状壁部の断面形状が図6に示す断面形状で全周にわたって一定である防振基体を持つ防振装置について、約2000Hzまでの高周波数域における動ばね特性を測定したところ、図5に示すような動ばね特性が得られた。図示するように、2000Hzまでで、A領域、B領域、C領域およびD領域の4つのピークが認められた。このうち、B領域、C領域およびD領域において、動ばね定数が跳ね上がりピーク極大値を持つ理由は、図6に示すような、防振基体自体の共振が発生することによる反力の増加であることが分かった。すなわち、約600~800HzのB領域でのピークは、図6aに示すように防振基体の共振の1次モードによるものであり、約1000~1300HzのC領域でのピークは、図6bに示すように防振基体の共振の2次モードによるものであり、約1500~2000HzのD領域でのピークは、図6cに示すように防振基体の共振の3次モードによるものである。このうち、C領域及びD領域約1kHz以上~2kHz付近でのピークは特に大きく、これらの高周波数域においては、もはや液体封入室内で液体流動が実質的に生じず、防振基体自体の共振による動ばね定数の増大が支配的となるので、かかる防振基体の共振現象をコントロールすることが望まれる。そこで、防振基体の共振現象をコントロールするために種々検討したところ、共振モード動ばね定数のピークが発生する周波数は、防振基体テーパ状壁部の自由長に依存し、自由長が大きくなれば、防振基体の共振周波数が変化し、各領域でのピーク周波数が低くなることを確認した。詳細には、図1において軸芯Oに対して左側の断面を全周に持つ防振基体自由長が小さいモデル1と、軸芯Oに対して右側の断面を全周に持つ防振基体自由長が大きいモデル2とについて解析を行った。一般に、動ばね定数のピーク周波数fは、静ばね定数kと防振基体の質量mを用いて、f=1/2π×√k/mで表される。ここで、防振基体の自由長が大きくなると、防振基体の質量mが増加するため、他のパラメータが同一であれば、自由長が大きいほど、ピーク周波数は小さくなる。また、モデル1からモデル2のように自由長を長くすると、静バネ定数が減少するので、両モデルの静バネ定数を合わせるには、モデル2のゴム硬度を上げなければならない。一般にゴム硬度が上がると、動ばね定数のピーク値も上がる。よって、上記2つのモデルについての動ばね特性は図7に示すようになり、自由長が大きいほど、各領域でのピーク周波数は小さくなる。このように自由長が異なることにより共振モードのピーク周波数が変わるので、本実施形態では、この点を利用して、短壁部60で発生する共振の2次モードと、長壁部62で発生する共振の3次モードを連成させる。すなわち、自由長が大きくなるとピーク周波数は小さくなるので、自由長の大きい長壁部62の共振3次モードのピーク周波数は、自由長の小さい短壁部60の共振3次モードのピーク周波数よりも小さく、一つ下の共振モードである共振2次モードと連成させることが可能となる。また、ピーク値の高い長壁部62の共振3次モードに対して、連成によりピーク値を下げることにより、全体での動ばね定数の低減に有利である。図4は、本実施形態の防振装置10における防振基体16の共振モードの一態様を示したものであり、短壁部60の共振2次モードと長壁部62の共振3次モードが連成した状態を示している。本防振装置10では、上側取付具14の軸方向X下方への振動入力に対し、短壁部60及び長壁部62ともに、上側取付具14に対する付け根部側が外側に膨らむように変形する。そのため、短壁部60の有効自由長L1が長壁部62の有効自由長L2の2/3に設定されていればL1/L2=2/3、長壁部62の共振3次モードは、その付け根部側を除く部分で、短壁部60の共振2次モードと逆位相反転状態となる。そのため、双方の共振モードを打ち消し合うことができ、防振基体16全体での共振レベルを低減することができる。従って、短壁部60の共振2次モードと長壁部62の共振3次モードを連成させるためには、短壁部60の有効自由長L1と長壁部62の有効自由長L2の比L1/L2を、2/3を中心とした所定範囲内に設定すればよく、本実施形態では上記のように0.6~0.7に設定している。かかる有効自由長の寸法設定は、実際には、エンジンなどの振動源の荷重が負荷された初期荷重状態において、上記範囲内0.6~0.7に設定されることが好ましいが、通常は初期荷重状態と無負荷状態とで上記有効自由長の比に大きな違いはないので、本実施形態では無負荷状態での比を上記の通り0.6~0.7に設定している。図8は、上記実施形態に係る防振装置10の動ばね特性を示したものであり、比較例1~3の動ばね特性とともに示している。ここで、比較例1は、テーパ状壁部の全周にわたってその有効自由長を、実施形態の短壁部と長壁部の中間の長さに設定した例であり、比較例2は、短壁部60に内在する特性を示した例であり、比較例3は、長壁部62に内在する特性を示した例である。図8に示されたように、本実施形態であると、短壁部60の共振2次モードと長壁部62の共振3次モードとの連成により、動ばね定数が顕著に低減しており、すなわち、防振基体の共振が動ばね定数の増加に大きく影響してくる1kHz以上の周波数域において、より優れた動ばね定数の低減効果が得られている。また、本実施形態によれば、上側取付具14の形状を変えるだけで、動ばね定数の低減効果が得られるので、小規模な変更でありながら、動ばね定数を顕著に低減することができる。また、ゴム加硫時における金型構造や型割りなども変更が不要であるため、製造性を悪化させることなく、上記効果が得られる。また、張出部54を、固着部52の周上の複数箇所において径方向外方に張り出し形成して、各張出部54の間に径方向内方に窪んだ凹所56を設け、該凹所56に長壁部62を設定したので、長壁部62の有効自由長を大きく確保しやすく、短壁部60との有効自由長の比を上記範囲内に設定しやすい。また、テーパ状壁部50を全周にわたって肉厚一定としたので、周方向Cにおける静ばね定数の方向性を低減することができる。また、短壁部60と長壁部62を60°間隔の均等配置としたので、これによっても静ばね定数の方向性を低減することができる。そのため、周方向における静ばね定数の方向性を緩和しながら、動ばね定数の低減による高性能化を図ることができる。なお、上記実施形態においては、短壁部60と長壁部62を、周方向で3こずつ交互に設けたが、周上2こずつ設けたり、周上4こずつ設けたり、その個数は種々変更可能である。また、短壁部60や長壁部62の断面形状も好ましい一例を示したものにすぎず、種々の変更が可能である。また、上記実施形態では、液体封入式防振装置について説明したが、本発明は、防振基体自体の共振による動ばね定数の低減に効果があるため、液室を持たない防振装置についても適用することができる。その他、一々列挙しないが、本発明の趣旨を逸脱しない限り、種々の変更が可能である。"