ROADMReconfigurableOpticalAdd/DropMultiplexerノードに備わるドロップ側WXCWavelengthCrossConnectにおいて他方路に転送するためにスプリッタによって分岐された各光信号を増幅する複数の光増幅器と、前記複数の光増幅器に励起光を供給する励起光源と、前記励起光源から出力された励起光を前記複数の光増幅器へ分配する励起光分配回路と、前記光増幅器のうちの1つが増幅した光信号の信号強度を測定する信号強度モニタと、前記信号強度モニタの測定した信号強度に応じて、前記励起光源の出力強度を変化させる利得制御回路と、を備える光増幅器システム。前記励起光分配回路は、前記励起光源からの励起光を等しい分岐比で分岐するスプリッタであることを特徴とする請求項1に記載の光増幅器システム。前記信号強度モニタは、前記光信号を分岐する信号光カプラと、前記信号光カプラの分岐した信号光を受光する受光器と、を備え、前記スプリッタ及び前記信号光カプラが石英系平面光波回路で構成されていることを特徴とする請求項2に記載の光増幅器システム。ROADMノードに備わるドロップ側WXCにおいて他方路に転送するためにスプリッタによって分岐された各方路のうちの1方路に挿入された光増幅器で増幅後の光信号の信号強度を測定する信号強度測定手順と、前記信号強度測定手順で測定した信号強度に応じた光強度の励起光を励起光源から出力させ、前記励起光源からの励起光を各方路の光増幅器に分配し、分配された励起光を用いて、前記各方路の光信号を増幅する光信号増幅手順と、を順に有する光増幅方法。前記光信号増幅手順において、分岐比の等しいスプリッタを用いて励起光を各経路に分配することを特徴とする請求項4に記載の光増幅方法。ROADMノード101を通過する光パスの損失以下、光ノード内損失と呼ぶを低減する手法として、ROADMノード101において通過信号の光パスを設定する2つの光スイッチ間に光増幅器を挿入する方法がある。ここで、通過信号の光パスを設定する2つの光スイッチ間とは、具体的には、図5に示すスプリッタ11dと9×1WSS11aを結ぶ経路を意味している。図6に、例として、4-degreeROADMノード101における2つの光スイッチ間の通過信号の光パスに光増幅器を適用した場合の、方路1に係るスプリッタ11d、WSS11a、送信機14および受信機15の接続を示す。ここで、複数の光増幅器を総称してROADMノード101における光増幅器システム19と呼ぶ。なお、図6の例では、受信機15に接続されたdropポートにも光増幅器を配置している。図7に、従来技術を利用した光増幅器システム19の機能ブロックを示す。図7は、ひとつの光増幅器システムとして、4経路の光増幅器31を対象とした場合を例示している。従来技術を用いた場合、ひとつの光増幅器31に対して、ひとつの励起光源34、光増幅器31の入出力点における光信号強度を測定する信号強度モニタ32が最低2つ必要となる。従って、4つの光増幅器から構成される光増幅器システム全体では、4つの励起光源34と、最低8つの信号強度モニタ32が必要となる。図8は、図7に示した光増幅器システム19を実現するために必要となる光増幅器31、励起光源34、光信号強度測定用のモニタPDPhotodiode42及び44を光学的に接続するための光配線図である。前述した光部品に加え、ひとつの光増幅器31あたり2つの信号光カプラ41及び43とひとつの信号光/励起光カプラ62が必要となる。図8に示す4つの光増幅器31からなる光増幅器システム19を実現する場合、以下の光部品が必要となる。光増幅器:4光増幅器の励起光源:4モニタPD:8信号光カプラ:8信号光/励起光カプラ:4これらの光部品数および光部品間を接続するための光ファイバ、光ファイバと光部品の接続点は、光増幅器システム19に含まれる光増幅器31の数に比例して増加する。前記光増幅器システム19を、個別の光部品の組合せで実現する場合、光部品数と光部品間を接続する光ファイバの数は光ノードに必要となる光増幅器31数に比例して増加する。従って、方路数増加などのROADMノード規模の拡大に伴い、ROADMノード101自体のサイズが大型化するのと同時に、部品コストや光配線の煩雑化に伴う結線作業コストを反映して光増幅器システム19のコストが増加するという課題がある。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、多数の光部品で構成される光増幅器システムの部品点数を削減し、光増幅器システムの小型化及び低コスト化を目的としている。ドロップ側WXCがスプリッタの場合、受信機15へのドロップ経路及び他方路への接続経路に同一波長数、同一レベルの信号が等分配される。この場合、各光増幅器の入出力信号を個別に測定する必要はない。そこで、本発明は、ドロップ側WXCにスプリッタを用いたROADMノードにおいて、1つの経路のみ信号強度モニタを設置する。これにより、信号強度モニタ数を削減し、光増幅器システムの小型化及び低コスト化を可能にする。また、ドロップ側のWXCがスプリッタの場合、各光増幅器に入力すべき励起光の光強度は等しい。そこで、本発明は、各光増幅器の励起光源を共通化し、励起光源の出力強度の調整によって各光増幅器に適した光強度の励起光を供給する。これにより、励起光源数を削減し、光増幅器システムの更なる小型化及び低コスト化を可能にする。具体的には、本願発明の光増幅器システムは、ROADMノードに備わるドロップ側WXCにおいて他方路に転送するためにスプリッタによって分岐された各光信号を増幅する複数の光増幅器と、前記複数の光増幅器に励起光を供給する励起光源と、前記励起光源から出力された励起光を前記複数の光増幅器へ分配する励起光分配回路と、前記光増幅器のうちの1つが増幅した光信号の信号強度を測定する信号強度モニタと、前記信号強度モニタの測定した信号強度に応じて、前記励起光源の出力強度を変化させる利得制御回路と、を備える。本願発明の光増幅器システムは、励起光源と、励起光分配回路と、信号強度モニタと、利得制御回路と、を備えるため、信号強度モニタ数及び励起光源数を削減することができる。これにより、本願発明の光増幅器システムは、多数の光部品で構成される光増幅器システムの部品点数を削減し、光増幅器システムの小型化及び低コスト化が可能になる。本願発明の光増幅器システムでは、前記励起光分配回路は、前記励起光源からの励起光を等しい分岐比で分岐するスプリッタであってもよい。本願発明の光増幅器システムでは、前記信号強度モニタは、前記光信号を分岐する信号光カプラと、前記信号光カプラの分岐した信号光を受光する受光器と、を備え、前記スプリッタ及び前記信号光カプラが石英系平面光波回路で構成されていてもよい。具体的には、本願発明の光増幅方法は、ROADMノードに備わるドロップ側WXCにおいて他方路に転送するためにスプリッタによって分岐された各方路のうちの1方路に挿入された光増幅器で増幅後の光信号の信号強度を測定する信号強度測定手順と、前記信号強度測定手順で測定した信号強度に応じた光強度の励起光を励起光源から出力させ、前記励起光源からの励起光を各方路の光増幅器に分配し、分配された励起光を用いて、前記各方路の光信号を増幅する光信号増幅手順と、を順に有する。本願発明の光増幅方法は、信号強度測定手順と、光信号増幅手順と、を順に有するため、信号強度モニタ数及び励起光源数を削減することができる。これにより、本願発明の光増幅方法は、多数の光部品で構成される光増幅器システムの部品点数を削減し、光増幅器システムの小型化及び低コスト化が可能になる。本願発明の光増幅器方法では、前記光信号増幅手順において、分岐比の等しいスプリッタを用いて励起光を各経路に分配してもよい。本発明によれば、多数の光部品で構成される光増幅器システムの部品点数を削減し、光増幅器システムの小型化及び低コスト化が可能となる。添付の図面を参照して本発明の実施形態を説明する。以下に説明する実施形態は本発明の実施の例であり、本発明は、以下の実施形態に制限されるものではない。なお、本明細書及び図面において符号が同じ構成要素は、相互に同一のものを示すものとする。以下、図面を参照して本発明の実施の形態である実施形態1を説明する。以下では4つの光増幅器から構成される光増幅器システムを例として説明するが、本発明の効果はこの例に限定されず、光増幅器システムに含まれる光増幅器数の増加に伴い本発明の効果は顕著になる。図1は、本発明の光増幅器システムの機能ブロックを示している。本発明の光増幅器システム19は、4つの光増幅器31と、励起光源34と、励起光分配回路71と、利得制御回路75と、を備える。本発明の光増幅方法は、信号強度測定手順と、光信号増幅手順と、を順に有する。信号強度測定手順では、ROADMノード101に備わるドロップ側において他方路に転送するためにスプリッタ11dによって分岐された各方路のうちの1方路における光増幅器31で増幅後の光信号の信号強度を測定する。光信号増幅手順では、前記信号強度測定手順で測定した信号強度に応じた光強度の励起光を励起光源34から出力させ、励起光源34からの励起光を各方路の光増幅器31に分配し、分配された励起光を用いて光信号を増幅する。図7に示した従来技術による光増幅器システムの機能ブロックと比較して、励起光源34の数がひとつになり、励起光分配回路71を介してすべての光増幅器31と接続している点、即ち、すべての光増幅器31の励起光源34が励起光分配回路71を介して共有されている点が本発明の機能的な特徴である。また、利得制御回路75と接続する信号強度モニタ32は、光信号が通過する4経路の内、任意の1経路に配置された光増幅器31の信号強度モニタ32のみとなっている。この理由は、本発明の光増幅器システム19が、ROADMノード101を構成する光パス切替スイッチとして機能するスプリッタ11dの後段に接続されており、当該ROADMノード101に入力した光信号が光増幅器システム19の全信号経路に分配される構成であるためである。つまり、光増幅器システム19の各経路には同一波長数のWDM信号が入力されるため、各光増幅器31の励起光量を個別に制御する必要はなく、任意の1経路の光増幅器31に必要となる励起光パワーに基づいて、全光増幅器31が共有する励起光源34の出力パワーを決定することが可能となる。例えば、ROADMノード101を構成するスプリッタ11dが入力光信号を等パワーで分岐する例えば、1×4スプリッタにおいては各出力に入力光パワーの25ずつを分配する場合、光増幅器システム19の各経路には同一波長数、同一パワーの信号が入力されるので、任意の1経路の光増幅器31に必要となる励起光パワーの4倍に相当する値を励起光源34の出力値として設定し、励起光分配回路71を介して各光増幅器31に等量の励起光を分配すれば良い。スプリッタ11dの分岐数をMとすると、本発明により、励起光源34の削減と同時に信号強度モニタ32の数をM分の1に削減することが可能となる。従って、本発明により、励起光源34の数をMの1に削減することが可能となる。更に、モニタPD42及び44もそれぞれM-1個削減が可能なので、Mが2以上であれば部品点数削減効果が得られる。図2は、本発明の実施の形態である実施形態1に係る光増幅器システム19の光配線を示す図である。励起光分配回路71として等しい分岐比で分岐するスプリッタ63を利用する点、および、光増幅器31の入出力信号強度モニタ情報として任意の1経路の情報のみを利得制御回路75に入力する点が特徴である。本実施形態の構成により、励起光源34を共有するとともに、モニタPD42及び44並びに信号光カプラ41及び43の削減が可能となり、部品点数の削減が実現できる。また、図2に示す光配線光増幅器31、モニタPD42、44、励起光源34を除いた部分は、石英系平面光波回路PlanarLightwaveCircuit:PLCに代表される平面光波回路技術による集積化が可能である。即ち、各光部品間を光学的に接続する光ファイバをPLCに置換し、信号光カプラ41及び43、信号光/励起光カプラ72、励起光分配回路71を当該PLCに集積することで、部品点数の劇的な削減、および光ファイバ接続点数の削減に伴う結線コスト削減などの効果が期待できる。以上で説明した実施形態において、光増幅器システム19を構成する光部品のなかで、光増幅器31、励起光源34並びにモニタPD42及び44を除く、各部品間を光学的に接続する光配線部分、信号光カプラ41及び43、信号光/励起光カプラ72並びにスプリッタ63は、PLC技術を用いることで集積化可能であることを述べた。さらに、図5に例示したMulti-degreeROADMノード101を構成するスプリッタ11dがPLCで構成される場合、図3に示すように、本発明の光増幅器システム19を構成する集積型PLCと前記スプリッタ11dを構成するPLCを集積することも可能である。なお、実施形態において示した値は例示であり、例示した値に限定されない。