"電子ユニットを表面で支持する可動台と、前記可動台における一方の縁部側を向く接続部を有すると共に、前記可動台に設けられ、前記可動台の表面上を前記可動台における前記一方の縁部側からスライドされた前記電子ユニットと接続されるコネクタと、前記可動台の裏側に設けられた固定台と、前記可動台における前記一方の縁部に沿って設けられた回動軸を有し、前記回動軸により前記可動台を前記固定台に対して回動可能に支持する支持部と、前記可動台における前記回動軸よりも他方の縁部側に位置する部分が前記固定台に対して離間される方向に、前記可動台に対して回動力を付与している弾性部材と、前記可動台の表面に設けられた当接部と前記可動台の表面の法線方向に離間して対向され、前記可動台が前記弾性部材による回動力の付与方向に一定角度回動された場合に前記当接部と当接されて前記可動台の回動を規制する表面ガイドと、を備えた電子ユニット接続装置。前記固定台は、前記可動台との間に隙間を有している、請求項1に記載の電子ユニット接続装置。前記固定台は、水平に設けられ、前記可動台と前記固定台との間の隙間には、前記可動台が前記弾性部材による回動力の付与方向と反対方向に回動されることを規制して前記可動台を水平に保つストッパが設けられている、請求項2に記載の電子ユニット接続装置。前記当接部は、前記可動台の表面における側部に設けられた側面ガイドとされている、請求項1~請求項3のいずれか一項に記載の電子ユニット接続装置。前記可動台における前記一方の縁部側の部分は、前記固定台よりも前記コネクタ側と反対側に突出している、請求項1~請求項4のいずれか一項に記載の電子ユニット接続装置。前記コネクタは、前記可動台における前記他方の縁部側に設けられ、前記弾性部材は、前記可動台における前記回動軸よりも前記他方の縁部側に位置する部分と前記固定台との間に圧縮状態で設けられている、請求項1~請求項5のいずれか一項に記載の電子ユニット接続装置。前記可動台、前記コネクタ、前記固定台、前記支持部、前記弾性部材、及び、前記表面ガイドを有する接続機構を複数備えた、請求項1~請求項6のいずれか一項に記載の電子ユニット接続装置。しかしながら、このような電子機器の構造が、例えば、異なる厚さサイズの電子ユニットが選択的に接続される電子ユニット接続装置に適用された場合には、次の課題が考えられる。つまり、このような電子ユニット接続装置においては、一般的に、電子ユニットが挿入される挿入空間は厚いサイズの電子ユニットの厚さに合致して形成される。このため、厚いサイズの電子ユニットを挿入空間に挿入して電子ユニット接続装置のコネクタに接続する際には、挿入空間の内面によって電子ユニットがガイドされるので、電子ユニットの姿勢が安定する。従って、電子ユニットをコネクタに容易に接続することができる。一方、薄いサイズの電子ユニットの場合には、挿入空間の内面と電子ユニットとの間に隙間が生じる。このため、作業者による電子ユニットの持ち方等によっては、コネクタへの接続時に電子ユニットが本来のコネクタの接続中心線に対して傾斜する場合がある。そして、このような場合には、電子ユニットがコネクタに正常に接続されない虞がある。また、薄いサイズの電子ユニットの傾斜を抑制するために、電子ユニットを押さえ付けながらスライドさせることが考えられる。ところが、例えば、電子ユニットの損傷を抑制する観点からは、電子ユニットを押さえ付けることは避けた方が望ましい。本願の開示する技術は、上記課題に鑑みて成されたものであり、電子ユニットを押さえ付けなくても、コネクタへの接続時に電子ユニットが本来のコネクタの接続中心線に対して傾斜することを抑制できる電子ユニット接続装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本願の開示する電子ユニット接続装置は、電子ユニットを表面で支持する可動台と、電子ユニットと接続されるコネクタとを備えている。可動台は、回動軸により固定台に対して回動可能に支持されており、この可動台に対しては、弾性部材により回動力が付与されている。この回動力の付与方向は、可動台における回動軸よりも他方の縁部側に位置する部分が固定台に対して離間される方向とされている。また、可動台の表面には、当接部が設けられており、可動台が弾性部材による回動力の付与方向に一定角度回動された場合には、当接部が表面ガイドと当接されて可動台の回動が規制される。本願の開示する電子ユニット接続装置によれば、電子ユニットを押さえ付けなくても、コネクタへの接続時に電子ユニットが本来のコネクタの接続中心線に対して傾斜することを抑制できる。以下に、本願の開示する技術の一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、本実施形態では、一例として、例えば、HDDハードディスクドライブや、SDDソリッドステートドライブ等とされた電子ユニットにデータを書き込むための接続装置に、本願の開示する技術を適用した例を説明する。図1,図2には、本願の開示する技術の一実施形態に係る電子ユニット接続装置10が示されている。この電子ユニット接続装置10は、基板12、可動台14、固定台16、一対の支持部材18、弾性部材20、一対のストッパ22、一対の側面ガイド24,26、及び、表面ガイド28を備えている。基板12の表面には、図示しない外部装置と接続されるコネクタ30と、後述する電子ユニットと接続されるコネクタ32とが実装されている。このコネクタ30とコネクタ32とは、基板12に形成された図示しないパターン等を介して電気的に接続されている。コネクタ32は、接続口34を有しており、可動台14の表側に位置されている。接続口34は、接続部の一例であり、可動台14における一方の縁部14A側を向いている一方の縁部14A側に向けて開口されている。このコネクタ32を有する基板12は、可動台14における他方の縁部14B側に設けられており、可動台14にネジ36により固定されている。また、図2に示されるように、この基板12と可動台14との間には、絶縁性を有するスペーサ38が介在されている。図3,図4には、電子ユニット接続装置10と接続される電子ユニット40が示されている。この電子ユニット40は、先端部にコネクタ42を有している。このコネクタ42は、後述する如く、電子ユニット40が可動台14の表面14C上を可動台14における一方の縁部14A側からスライドされることでコネクタ32と接続される図5,図6参照。コネクタ42は、上述の接続口34に挿入される接続ピン44を有している。また、電子ユニット40の筐体46は、電子ユニット40の厚さ方向に分割されており、四隅部においてネジ48により一体に固定されている。なお、本実施形態では、一例として、厚さが12.5mmである2.5インチサイズのHDDと、厚さが9.5mmである2.5インチサイズのHDDとを電子ユニット40として用いる場合について説明する。以下、厚さが12.5mmである厚いサイズの電子ユニット40と、厚さが9.5mmである薄いサイズの電子ユニット40とを区別する場合には、前者を電子ユニット40Aと称し、後者を電子ユニット40Bと称する。図4では、厚いサイズの電子ユニット40Aの外形が二点鎖線で示されている。また、図3,図4に示されるように、厚いサイズの電子ユニット40Aと、薄いサイズの電子ユニット40Bにおいて、厚さ以外のサイズは同一とされている。図1,図2に示されるように、可動台14は、板状に形成されており、樹脂製とされている。この可動台14の表面14Cは、上述の電子ユニット40を支持する電子ユニット40が載置される支持面として形成されており、平面状に形成されている。そして、上述のコネクタ32,42が正常に接続された状態では、電子ユニット40の後端面40Cが可動台14における一方の縁部14Aと一致するように図5,図6参照、コネクタ32の位置、及び、可動台14の大きさがそれぞれ設定されている。つまり、コネクタ32,42を接続したときのコネクタ32,42の境界部Pから可動台14の縁部14Aまでの長さLt1図1参照は、電子ユニット40の筐体46の全長L1図3参照と同一とされている。また、図1,図2に示されるように、可動台14における一方の縁部14A側の部分14Dは、固定台16よりもコネクタ32側と反対側に突出している。図1における長さLt2は、可動台14における一方の縁部14A側の部分14Dの固定台16に対する突出長さを示している。この長さLt2は、後述するように、作業者が電子ユニット40の側面40Dの後端部を指で挟んで持った状態で電子ユニット40をスライドさせる際に図5、図6参照、指と固定台16との干渉を抑制できる程度の長さに設定されている。また、この可動台14における一方の縁部14Aの幅Lt3は、電子ユニット40の全幅L2図3参照と同一とされている。固定台16は、図2に示されるように、板状に形成されており、可動台14の裏側に可動台14と対向して設けられている。この固定台16は、水平に設けられており、可動台14との間に隙間50を有している。一対の支持部材18は、支持部の一例である。この一対の支持部材18は、固定台16の側部における基板12側と反対側の端部16Aから可動台14側に延出されている。この支持部材18における可動台14側の端部には、回動軸52が設けられている。この回動軸52は、図1に示されるように、可動台14における一方の縁部14Aに沿って設けられている。そして、一対の支持部材18は、この回動軸52により可動台14を固定台16に対して回動可能に支持している。弾性部材20は、例えば、コイルバネとされている。この弾性部材20は、図2に示されるように、可動台14における回動軸52よりも他方の縁部14B側に位置する部分14Eと固定台16との間に圧縮状態で設けられている。そして、この弾性部材20によって可動台14が付勢されることにより、可動台14に対して回動力が付与されている。この回動力の付与方向は、可動台14における上記の部分14Eが固定台16に対して離間される方向矢印R方向である。一対のストッパ22は、可動台14と固定台16との間の隙間50に設けられている。この一対のストッパ22は、固定台16における支持部材18側と反対側の端部16Bから可動台14側に延出され、可動台14における他方の縁部14B側の端部と当接されている。なお、上述のように弾性部材20によって可動台14が付勢されていても、電子ユニット40が可動台14の表面14Cに支持載置されていない状態では、可動台14の自重により可動台14が一対のストッパ22と当接された状態とされる。そして、この一対のストッパ22に可動台14が当接されることで、可動台14は、弾性部材20による回動力の付与方向と反対方向に回動されることが規制されている。また、可動台14は、このようにしてストッパ22により回動が規制されることで、水平に保たれている。図1に示される一対の側面ガイド24,26は、樹脂製とされている。この一対の側面ガイド24,26は、可動台14の表面14Cにおける両側の側部に設けられると共に、この表面14Cにおける両側の側部に沿って長尺状に形成されている。この一対の側面ガイド24,26の離間距離Lt4は、上述の電子ユニット40のスライド時に電子ユニット40にがたつきが生じないように、電子ユニット40の全幅L2図3参照よりも僅かに大きく設定されている。そして、電子ユニット40のスライド時には、この一対の側面ガイド24,26によって電子ユニット40の側面40Dがガイドされる。図1に示されるように、各側面ガイド24,26は、上述のコネクタ32,42を接続したときのコネクタ32,42の境界部Pを始点として可動台14における一方の縁部14A側へ延びている。この各側面ガイド24,26の上述の電子ユニット40のスライド方向A方向に沿った長さLt5は、電子ユニット40のスライドを妨げず且つ電子ユニット40をがたつかせない長さに設定されている。この一対の側面ガイド24,26のうち、一方の側面ガイド24は、当接部の一例である。この側面ガイド24の高さLt6図2参照は、薄いサイズの電子ユニット40Bの高さL3図4参照よりも高く設定されている。この高さLt6と高さL3との差は、例えば、後述する如く可動台14が回動されて表面ガイド28に側面ガイド24が当接された状態で図6のC参照、コネクタ32,42の接続に支障をきたさない許容最大値に設定される。表面ガイド28は、樹脂製とされている。この表面ガイド28は、図2に示されるように、固定台16の側部から可動台14側に向けて立設された側壁部54の先端部にネジ56により固定されている。この表面ガイド28は、側面ガイド24の長手方向に沿って延びており、可動台14の表面14Cの法線方向に側面ガイド24と離間して対向されている。そして、可動台14が弾性部材20による回動力の付与方向に一定角度回動された場合には、側面ガイド24が表面ガイド28と当接されて可動台14の回動が規制される。この表面ガイド28の高さLt7は、厚いサイズの電子ユニット40Aの高さL4図4参照よりも僅かに高く設定されている。この高さLt7と高さL4との差は、厚いサイズの電子ユニット40Aが用いられる場合に、コネクタ32,42の接続に支障をきたさない許容最大値に設定される。また、この表面ガイド28におけるコネクタ32側の縁部28Aの位置は、コネクタ32の先端32Aの位置と上述の電子ユニット40のスライド方向A方向に一致している。この表面ガイド28における電子ユニット40のスライド方向に沿った長さLt8図1参照は、側面ガイド24が表面ガイド28と当接されて可動台14の回動を規制できる程度に確保されている。また、この表面ガイド28は、一方の側面ガイド24に対して他方の側面ガイド26側に突出されている。この突出長さLt9は、電子ユニット40の側面40Dからネジ48における側面40Dと反対側の外形部までの長さL5図3参照と同一とされている。次に、上述の電子ユニット接続装置10の動作について説明する。はじめに、図5に示されるように、厚いサイズの電子ユニット40Aを用いる場合について説明する。先ず、図5のAに示されるように、電子ユニット40Aのコネクタ42側が可動台14の表面14Cに支持載置される。また、図5のA,Bに示されるように、作業者が電子ユニット40Aの側面40Dの後端部を指で挟んで持った状態で、この作業者により電子ユニット40Aに対しコネクタ32側に力Fが加えられる。これにより、電子ユニット40Aが可動台14の表面14C上を可動台14における一方の縁部14A側からスライドされる。そして、図5のCに示されるように、コネクタ32にコネクタ42が接近した段階で作業者によって電子ユニット40Aに対しさらに力Fが加えられる。すると、図5のDに示されるように、接続口34に接続ピン44が挿入されてコネクタ32とコネクタ42とが接続される。ここで、可動台14の表面14Cと表面ガイド28との間の寸法は、上述の如く、厚いサイズの電子ユニット40Aの厚さに合致して設定されている。このため、厚いサイズの電子ユニット40Aが可動台14の表面14C上をスライドされてコネクタ32へ接続される際には、表面ガイド28によって電子ユニット40Aの表面がガイドされることにより、電子ユニット40Aの姿勢が安定する。従って、コネクタ32,42が本体の接続中心線L上に位置された状態に保たれるので、コネクタ32,42を容易に接続することができる。続いて、図6に示されるように、薄いサイズの電子ユニット40Bを用いる場合について説明する。図6のA,Bに示されるように、電子ユニット40Bが可動台14の表面14C上を可動台14における一方の縁部14A側からスライドされるのは、上述の図5のA,Bに示される厚いサイズの電子ユニット40Aを用いる場合と同様である。ただし、図6のAに示されるように、薄いサイズの電子ユニット40Bの場合には、表面ガイド28と電子ユニット40Bとの間に隙間が生じる。このため、作業者による電子ユニット40Bの持ち方等によっては、電子ユニット40Bが可動台14における一方の縁部14Aの角部14Fを支点として本来のコネクタ32,42の接続中心線Lに対して傾斜する虞がある。つまり、図6のAに示されるように、作業者から電子ユニット40Bに加わる力Fの作用する方向が可動台14の表面14Cと平行になる場合には、電子ユニット40Bの荷重G自重が可動台14の表面14Cに均一に作用する。従って、電子ユニット40Bが可動台14の表面14Cに沿って水平にスライドされるので、電子ユニット40Bに加わる力Fの作用する方向が可動台14の表面14Cと平行な方向に維持されれば、そのままコネクタ32,42を正常に接続することができる。一方、作業者による電子ユニット40Bの持ち方や、可動台14の表面14Cへの電子ユニット40Bの進入角は、ばらつく場合がある。この場合には、図6のBに示されるように、作業者から電子ユニット40Bに加わる力Fの作用する方向が可動台14の表面14Cに対して傾斜する。このように、力Fの作用する方向が可動台14の表面14Cに対して傾斜すると、可動台14の表面14Cに均一に作用していた荷重Gが解放され、荷重点が可動台14における一方の縁部14Aの角部14Fに集中的に移動する。また、この場合には、電子ユニット40Bの後端部に対して可動台14側へ上述の力Fの分力F1が作用する。このため、電子ユニット40Bがこの角部14Fを支点として本来のコネクタ32,42の接続中心線Lに対して傾斜する。ところが、このように荷重点が角部14Fに移動すると、図6のCに示されるように、弾性部材20による回動力により、可動台14が電子ユニット40Bに密着するまで追従して回動される。これにより、コネクタ32,42が本来の接続中心線L上に位置されるので、コネクタ32,42の接続時コネクタ32,42を接続する直前に電子ユニット40Bが接続中心線Lに対して傾斜することを抑制することができる。これにより、コネクタ32,42を正常に接続することができる。なお、可動台14が弾性部材20による回動力の付与方向R方向に一定角度回動された場合には、側面ガイド24が表面ガイド28と当接されて可動台14の回動が規制される。また、コネクタ32,42が互いに接続され、作業者からの外力が電子ユニット40Bに作用しなくなると、図6のDに示されるように、電子ユニット40B及び可動台14の自重により、可動台14は水平状態に戻る。次に、上述の電子ユニット接続装置10の作用及び効果について説明する。以上詳述したように、薄いサイズの電子ユニット40Bの場合には、この電子ユニット40Bをコネクタ32側にスライドさせる際に、作業者から電子ユニット40Bに加わる力Fの作用する方向が可動台14の表面14Cに対して傾斜する場合がある。そして、この場合には、電子ユニット40Bが可動台14における一方の縁部14Aの角部14Fを支点として接続中心線Lに対して傾斜する虞がある。しかしながら、この電子ユニット接続装置10によれば、電子ユニット40Bが接続中心線Lに対して傾斜した場合でも、可動台14が電子ユニット40Bに密着するまで追従して回動される。これにより、コネクタ32,42が接続中心線L上に位置されるので、コネクタ32,42の接続時コネクタ32,42を接続する直前に電子ユニット40Bが接続中心線Lに対して傾斜することを抑制できる。これにより、コネクタ32,42を正常に接続することができる。しかも、上述のように可動台14を用いることにより電子ユニット40Bの傾斜を抑制することができるので、電子ユニット40Bをスライドさせる際に電子ユニット40Bを押さえ付けることを不要にできる。これにより、電子ユニット40Bが圧迫されることを回避できるので、電子ユニット40Bの損傷も抑制することができる。また、薄いサイズの電子ユニット40Bの場合であっても、この電子ユニット40Bの傾斜を抑制するための専用のアダプタ等を使用する必要が無いので、作業効率の低下を抑制して、生産能力を確保することができる。また、固定台16は、可動台14との間に隙間50を有している。従って、図6のCに示されるように、可動台14が回動される場合でも、可動台14に対して作用する空気の抵抗力を低く抑えることができる。つまり、可動台14が固定台16に全体的に接触されている場合には、この可動台14と固定台16の間に介在されていた空気が可動台14の回動時に膨張され、これに伴う抵抗力が可動台14に作用する。ところが、固定台16と可動台14との間に隙間50が設けられることで、この抵抗力を低減することができる。これにより、可動台14を円滑に回動させることができる。また、固定台16は、水平に設けられており、可動台14と固定台16との間の隙間50には、ストッパ22が設けられている。そして、可動台14が弾性部材20による回動力の付与方向と反対方向に回動されることがストッパ22により規制されることで、可動台14が水平に保たれている。このように、可動台14が水平に保たれていると、電子ユニット40を可動台14に容易に支持載置することができると共に、電子ユニット40のスライド時の操作性も良好となる。また、可動台14が弾性部材20による回動力の付与方向に一定角度回動された場合には、側面ガイド24が表面ガイド28と当接されて可動台14の回動が規制される。これにより、可動台14が傾き過ぎることを抑制することができるので、電子ユニット40のスライド時の操作性が損なわれることを抑制することができる。また、側面ガイド24の高さLt6図2参照は、薄いサイズの電子ユニット40Bの高さL3図4参照よりも高く設定されている。従って、薄いサイズの電子ユニット40Bの場合に可動台14が傾斜されても、側面ガイド24が電子ユニット40Bよりも先に表面ガイド28に当接されるので、表面ガイド28と電子ユニット40Bとの衝突が回避される図6のC参照。これにより、薄いサイズの電子ユニット40Bの場合でも、この電子ユニット40Bの損傷を抑制することができる。また、図5に示されるように、厚いサイズの電子ユニット40Aの場合には、表面ガイド28によって電子ユニット40Aの表面がガイドされることにより、電子ユニット40Aの姿勢が安定する。このため、電子ユニット40Aが可動台14の表面14Cに沿って略水平にスライドされるので、表面ガイド28と電子ユニット40Aとの衝突も回避される。従って、厚いサイズの電子ユニット40Aの場合においても、この電子ユニット40Aの損傷を抑制することができる。また、この可動台14の回動を規制するための当接部の一例として、側面ガイド24を利用しているので、表面ガイド28と当接される専用の当接部を用いる場合に比して、構造を簡素化することができる。また、可動台14における一方の縁部14A側の部分14Dは、固定台16よりもコネクタ32側と反対側に突出している。従って、作業者が電子ユニット40の側面40Dの後端部を指で挟んで持った状態で電子ユニット40をコネクタ32側にスライドさせる際に、指が固定台16と干渉することを抑制することができる。また、コネクタ32は、可動台14における他方の縁部14B側回動軸52が設けられた側と反対側に設けられている。このため、コネクタ32が回動軸52に近い位置に設けられた場合に比して、電子ユニット40の傾斜角度が大きくなるに従って、コネクタ32とコネクタ42とのずれが大きくなる。ところが、弾性部材20は、可動台14における回動軸52よりも他方の縁部14B側に位置する部分14Eと固定台16との間に圧縮状態で設けられている。これにより、簡単な構成で、コネクタ32,42が本来の接続中心線L上に位置されるように可動台14を回動させることができる。また、コネクタ32,42が正常に接続された状態では、電子ユニット40の後端面40Cが可動台14における一方の縁部14Aと一致する。従って、作業者が電子ユニット40の後端面40Cの位置を確認することで、コネクタ32,42の接続状態を確認することができる。次に、上述の電子ユニット接続装置10の変形例について説明する。本実施形態において、電子ユニット接続装置10は、一つの電子ユニット40と接続されていたが、次のように構成されていても良い。すなわち、図7に示される変形例において、電子ユニット接続装置10は、筐体60を備えている。また、この電子ユニット接続装置10は、基板12、可動台14、固定台16、支持部材18、弾性部材20、ストッパ22、一対の側面ガイド24,26、及び、表面ガイド68を有する接続機構70を複数備えている。各接続機構70は、筐体60に形成された凹状の収容部62に収容されている。また、各接続機構70では、上述の側壁部54及び表面ガイド28図2参照が省かれており、その代わりに、収容部62における可動台14の表面14Cと対向する面が表面ガイド68として形成されている。この表面ガイド68は、可動台14の表面14Cの法線方向に側面ガイド24と離間して対向されている。そして、可動台14が弾性部材20による回動力の付与方向に一定角度回動された場合には、側面ガイド24が表面ガイド68と当接されて可動台14の回動が規制される。この表面ガイド68の高さLt10は、上述の表面ガイド28の高さLt7図2参照と同一である。このように構成されていると、例えば、電子ユニットを押さえ付けながらスライドさせる機構を備えた場合に比して、複数の接続機構70の積層ピッチを短くすることができる。これにより、筐体60の高さを低くすることができ、積層効率も向上させることができる。また、本実施形態において、電子ユニット接続装置10は、一例として、HDDハードディスクドライブや、SDDソリッドステートドライブ等とされた電子ユニット40にデータを書き込むための接続装置とされていた。しかしながら、この電子ユニット接続装置10は、その他の電子ユニットと接続される接続装置とされても良い。また、コネクタ32は、可動台14における一方の縁部14A側を向く接続口34を有していた。しかしながら、コネクタ32は、接続部の一例として、可動台14における一方の縁部14A側を向く接続ピンを有していても良く、また、この接続ピンと接続される接続口をコネクタ42が有していても良い。また、コネクタ32は、上述の接続口34及び接続ピン以外の接続部を有していても良い。また、固定台16は、水平に設けられていたが、例えば、鉛直に設けられるなど、その他の方向に沿って設けられていても良い。また、弾性部材20は、コイルバネとされていた。しかしながら、可動台14における回動軸52よりも他方の縁部14B側に位置する部分14Eが固定台16に対して離間される方向に、可動台14に対して回動力を付与できるのであれば、弾性部材20は、コイルバネ以外のバネでも良い。また、弾性部材20は、バネ以外のその他の部材でも良い。また、電子ユニット接続装置10は、当接部の一例として、側面ガイド24を備えていたが、側面ガイド24以外の構造や部材を当接部として備えていても良い。なお、上記複数の変形例は、適宜組み合わされて実施可能である。以上、本願の開示する技術の一実施形態について説明したが、本願の開示する技術は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。"