"径方向に2極着磁されたロータと、前記ロータの外周に沿って120度ごとに配置された第1磁極、第2磁極及び第3磁極と、前記第1磁極と前記第2磁極とを磁気的に結合する第1コイルと、前記第2磁極と前記第3磁極とを磁気的に結合する第2コイルと、前記ロータを、60度ずつ回転させるように前記第1コイルと前記第2コイルとに駆動パルスを印加する駆動パルス供給回路と、前記ロータの外周に沿って配置され、60度回転毎の前記ロータの静止状態を維持させるロータ静止手段と、を備えていることを特徴とするステップモータ。前記ロータを受容するロータ受容部が形成されたステータ本体を有し、前記第1磁極、第2磁極及び第3磁極の3つの磁極が前ロータ受容部の周囲に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のステップモータ。前記ロータ静止手段は、前記ロータ受容部の内周面に120度ごと又は60度ごとに周期的に設けられた凸部又は凹部であることを特徴とする請求項2に記載のステップモータ。しかしながら、このような2極着磁されたロータを備えるステップモータは、一般にロータが180度ステップで回転するため、例えばステップモータを時計の指針を運針させる運針機構の駆動源として用いるような場合には、減速用のギア歯車を用いて大きく減速しなければ指針の運針角度を小さくすることができない。すなわち、例えばロータが180度ステップで回転する場合、指針を1度ステップで動かすためには1/180の減速が必要となる。しかし、このように大きく減速させる場合には、運針機構等、ステップモータによって駆動される機能部に調速減速用のギア歯車を多く設ける必要がある。このため、ギア数が多くなることによりステップモータが組み込まれる装置の装置コストが高くなったり、多くのギアを組み込むスペースを確保するために製品サイズが大きくなるという問題がある。さらに、ギア数が増えるとその分バックラッシュも累積し、これにより運針角度の精度が落ちる等、ステップモータによって駆動される機能部の精度も悪くなるといった問題があった。また、従来正逆転可能なステップモータは、ロータを180度回転させる際に、ロータの回転角度に応じて3段階の駆動パルスをコイルに印加することが一般的であるが、それぞれの段階において必ずしもロータの回転角度が安定するわけではない。このため、ロータの回転角度と駆動パルスとを同期させることが難しく、効率的に回転させることが難しいとの問題もある。この点、多極着磁されたロータを用いて回転角度を小さくする手法も考えられる。このような構成とすれば、小さい回転角度での回転を正確に実現することができる。このため、細かい動きが要求される時計の指針の運針にステップモータを用いるような場合でも、回転角度を下げるために多くのギアを用いて減速する必要はない。しかし、多極着磁のロータを形成するためには2極着磁に比べて複雑で高価な金型、着磁機が必要であるとの問題がある。また、腕時計等の小型の機器の動力源としてステップモータを用いる場合、ロータも極めて小型にする必要があるが、小型の多極着磁のロータを形成することは極めて困難である。本発明は以上のような事情に鑑みてなされたものであり、容易に形成可能な構成により、正確に60度ごとのステップを維持することのできるステップモータを提供することを目的とするものである。前記課題を解決するために、本発明に係るステップモータは、径方向に2極着磁されたロータと、前記ロータの外周に沿って120度ごとに配置された第1磁極、第2磁極及び第3磁極と、前記第1磁極と前記第2磁極とを磁気的に結合する第1コイルと、前記第2磁極と前記第3磁極とを磁気的に結合する第2コイルと、前記ロータを、60度ずつ回転させるように前記第1コイルと前記第2コイルとに駆動パルスを印加する駆動パルス供給回路と、前記ロータの外周に沿って配置され、60度回転毎の前記ロータの静止状態を維持させるロータ静止手段と、を備えていることを特徴としている。本発明によれば、2極着磁されたロータを、60度ずつ回転させることができ、ロータ静止手段によって60度回転毎のロータの静止状態を維持させることができる。このため、容易に形成可能な構成により正確に60度ごとのステップを維持することができるという効果を奏する。以下、図1から図6を参照しつつ、本発明に係るステップモータの好適な実施形態について説明する。本実施形態に係るステップモータは、例えば腕時計の指針を動作させる運針機構や日付機構等を駆動させるために適用される小型のモータであるが、本発明に係るステップモータを適用可能な実施形態はこれに限定されるものではない。図1Aは、本実施形態におけるステップモータの平面図であり、図1Bは、図1Aに示すステップモータを矢視B方向から見た側面図である。図1A及び図1Bに示すように、ステップモータ100は、ステータStator;固定子1と、ロータRotor;回転子5とを備えている。本実施形態において、ステータ1は、ステータ本体10と、2つのコイルブロック20第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bにより構成されている。なお、以下において、単にコイルブロック20としたときは、第1コイルブロック20a及び第2コイルブロック20bを含むものとする。第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bの一端側とステータ本体10のセンターヨーク11後述とは固定部30aにおいて磁気的に連結されている。また、第1コイルブロック20aの他端側とステータ本体10のサイドヨーク12a後述とは固定部30bにおいて磁気的に連結されており、第2コイルブロック20bの他端側とステータ本体10のサイドヨーク12b後述とは固定部30cにおいて磁気的に連結されている。ステータ本体10、第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bの連結手法としては、例えば、ビス止めや溶接固定等が適用可能であるが、連結手法はステータ本体10、第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bを磁気的に連結可能なものであればよく、ここに例示したものに限定されない。図2Aは、図1に示すステップモータ100のステータ本体10の平面図であり、図2Bは、図2Aに示すステータ本体10を矢視B方向から見た側面図である。本実施形態において、ステータ本体10は、例えばパーマロイ等の高透磁率材料によって形成されている。ステータ本体10は、センターヨーク11と、その一端側にほぼ左右対称に設けられた1対のサイドヨーク1212a,12bとからなり、外形がほぼT字状となっている。センターヨーク11及びとサイドヨーク12a,12bの自由端側にはコイルブロック20第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bと連結されるためのステータ側連結部1313a,13b,13cが設けられている。ステータ本体10には、センターヨーク11とサイドヨーク12a,12bとの交点にほぼ円形の孔部であってロータ5が受容されるロータ受容部14が形成されている。また、ステータ本体10には、ロータ受容部14に受容されるロータ5の外周に沿って、第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの3つの磁極15がほぼ120度ごとに均一に配置されている。具体的には、ロータ受容部14の周囲であってサイドヨーク12a側に第1磁極15a、ロータ受容部14の周囲であってセンターヨーク11側に第2磁極15b、ロータ受容部14の周囲であってサイドヨーク12b側に第3磁極15cがそれぞれ配置されている。このように、本実施形態では、ロータ5の外周に沿って、第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの3つの磁極15がほぼ120度ごとに均一に配置されているため、コイル20に通電していない非通電状態においてロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のS極N極いずれかの極がステータ本体10のいずれかの磁極15と対峙する位置が60度ごとに均一に現れる。このため、この60度ごとの箇所ではロータ5のディテントトルク静止トルクが大きくなり、コイル20への非通電時には、ロータ5はこの60度ごとの位置で静止する。また、本実施形態では、上述のように、第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bの一端側とステータ本体10のセンターヨーク11とは固定部30aにおいて磁気的に連結され、第1コイルブロック20aの他端側とステータ本体10のサイドヨーク12aとは固定部30bにおいて磁気的に連結され、第2コイルブロック20bの他端側とステータ本体10のサイドヨーク12b後述とは固定部30cにおいて磁気的に連結されている。このため、第1磁極15aと第2磁極15bとは第1コイル22aによって磁気的に結合され、第2磁極15aと第3磁極15aとは第2コイル22bによって磁気的に結合されている。本実施形態では、後述する2つのコイル22第1コイル22a、第2コイル22bに駆動パルス供給回路31から駆動パルスが印加されることによりコイル22から磁束が生ずると、磁束はコイルブロック20の磁心21及びこれと磁気的に連結されているステータ本体10に沿って流れ、3つの磁極15第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの極性S極N極が適宜切り替えられるようになっている。また、本実施形態では、ロータ受容部14の内周面には、ほぼ60度ごとに周期的に凹部すなわち、ノッチ;notch16が設けられている。凹部16は、ロータ5の外周に沿って配置されロータ5の静止状態を維持させるロータ静止手段であり、それぞれ各磁極15第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cに対向する位置を避けて各磁極15の両側部に位置するようになっている。凹部16が設けられている箇所ではロータ5のディテントトルク静止トルクが大きくなる。このため、コイル22への非通電時には、ロータ5は凹部16を乗り越えて自由に回転することができずに静止するため、ロータ5の静止状態を安定的に維持することができる。なお、本実施形態では、前述のように、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のS極N極いずれかの極がステータ本体10のいずれかの磁極15と対峙する位置が60度ごとに均一に現れるため、ロータ5はこの位置で静止するが、さらに凹部16を設けることによって、より安定的にロータ5を静止させることができる。図3は、図1に示すステップモータ100の第1コイルブロック20a及び第2コイルブロック20bの平面図である。2つのコイルブロック20第1コイルブロック20a、第2コイルブロック20bは、いずれもパーマロイ等の高透磁率材料を用いた磁心21と、この磁心21に導線を巻回することにより形成されたコイル22第1コイル22a、第2コイル22bと、を有している。本実施形態において第1コイル22a、第2コイル22bは、導線の線径、巻線回数及び巻線方向が同じとなっている。第1コイルブロック20aの磁心21の一端部には、ステータ本体10のセンターヨーク11のステータ側連結部1313a及び第2コイルブロック20bの磁心21のコイル側連結部2323cと連結されるためのコイル側連結部2323aが設けられている。また、第1コイル20aの磁心21の他端部には、ステータ本体10のサイドヨーク12aのステータ側連結部1313bと連結されるためのコイル側連結部2323bが設けられている。同様に、第2コイルブロック20bの磁心21の一端部には、ステータ本体10のセンターヨーク11のステータ側連結部1313a及び第1コイルブロック20aの磁心21のコイル側連結部2323aと連結されるためのコイル側連結部2323cが設けられている。また、第2コイルブロック20bの磁心21の他端部には、ステータ本体10のサイドヨーク12bのステータ側連結部1313cと連結されるためのコイル側連結部2323dが設けられている。このステータ側連結部1313a、コイル側連結部2323a、コイル側連結部2323cが連結されて固定部30aが構成され、ステータ側連結部1313b、コイル側連結部2323bが連結されて固定部30bが構成され、ステータ側連結部1313c、コイル側連結部2323dが連結されて固定部30cが構成されている。第1コイル22a及び第2コイル22bの導線の両端は、図4に示すように、駆動パルス供給回路31に接続されている。駆動パルス供給回路31は、第1コイル22aと第2コイル22bとにそれぞれ個別に駆動パルスを印加して、ロータ5を、60度ずつ回転させるようになっている。なお、ロータ5は、60度ずつ回転するが、駆動パルスを連続的に印加することよって、120度、180度、240度、300度、360ずつ回転しているかのようにすることも可能である。ロータ5は、径方向に2極着磁された磁石が図示しない回転支軸に取り付けられたものであり、ステータ本体10のロータ受容部14に受容され、この回転支軸を回転中心としてロータ受容部14内で正方向すなわち時計回りの方向及び逆方向すなわち反時計回りの方向いずれの方向にも回転可能となっている。回転支軸には例えば時計の指針を運針させるための輪列機構を構成する歯車等図示せずが連結されており、ロータ5が回転することにより、この歯車を回転させるようになっている。なお、図1等において、ロータ5の白抜き部分はS極を示し、網掛け部分はN極を示している。ロータ5を構成する磁石としては、例えば希土類磁石等例えば、サマリウムコバルト磁石等の永久磁石が好適に用いられるが、ロータ5を構成する磁石の種類はこれに限定されない。次に、本実施形態におけるステップモータ100の作用について、図5及び図6を参照しつつ説明する。なお、図5及び図6において、実線矢印はコイル20から発生する磁束の向きを示し、破線矢印は、ステータ1に流れる磁束の流れを示している。まず、ロータ5を正転すなわち時計回りの方向に回転させる場合について、図5A~図5Dを参照しつつ説明する。図5Aは、ロータ5のS極が第2磁極15bに最も近接する位置を初期位置とする場合を示している。いずれのコイル22にも通電していない非通線状態では、ロータ5のS極と対峙する第2磁極15bがN極となり、ロータ5のN極と対峙する第1磁極15a及び第3磁極15cがS極となる。このとき、磁束は、図5Aにおいて破線矢印で示すように、ロータ5から第1コイルブロック20a及び第2コイルブロツク20bの磁心21に沿ってステータ本体10のセンターヨーク11に流れ込み、ロータ5に向かって流れる。ここで、まず、第1磁極15aがS極になるように第1コイル22aに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図5Bに示すように、第1コイル22aから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すように第1コイルブロック20aの磁心21からステータ本体10のセンターヨーク11に流れる磁束と第1コイルブロック20aの磁心21から第2コイルブロック20bの磁心21に流れる磁束とに分かれてロータ5に向かって流れる。これにより、第1磁極15aがS極となり、他の2つの磁極第2磁極15b及び第3磁極15cがN極となって、ロータ5のN極が第1磁極15aの方向に引き付けられ、ロータ5は時計回りに60度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のN極が第1磁極15aと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のS極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。次に、第3磁極15cがN極になるように第2コイル22bに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図5Cに示すように、第2コイル22bから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すようにロータ5から第1コイルブロック20aの磁心21に沿って流れる磁束の流れとステータ本体10のセンターヨーク11に沿って流れる磁束の流れとが生じる。これにより、第3磁極15cがN極となり、他の2つの磁極第1磁極15a及び第2磁極15bがS極となって、ロータ5のS極が第3磁極15cの方向に引き付けられ、ロータ5は時計回りにさらに60度すなわち初期位置から120度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のS極が第3磁極15cと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のS極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。さらに、第2磁極15bがS極になるように第1コイル22a及び第2コイル22bに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図5Dに示すように、第1コイル22a及び第2コイル22bから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すようにロータ5からステータ本体10のセンターヨーク11に沿って流れる磁束の流れが生じる。これにより、第2磁極15bがS極となり、他の2つの磁極第1磁極15a及び第3磁極15cがN極となって、ロータ5のN極が第2磁極15bの方向に引き付けられ、ロータ5は時計回りにさらに60度すなわち初期位置から180度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のN極が第2磁極15bと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のS極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。以上の3つのステップによりロータ5は60度ずつ3回時計回りに回転し、初期位置から180度回転した状態となる。同様の手法によりさらに180度回転させることにより、ロータ5は360度回転し、再度初期位置に戻る。次に、ロータ5を逆転すなわち反時計回りの方向に回転させる場合について図6A~図6Dを参照しつつ説明する。図6Aは、ロータ5のS極が第2磁極15bに最も近接する位置を初期位置とする場合を示している。いずれのコイル22にも通電していない非通線状態では、ロータ5のS極と対峙する第2磁極15bがN極となり、ロータ5のN極と対峙する第1磁極15a及び第3磁極15cがS極となる。このとき、磁束は、図6Aにおいて破線矢印で示すように、ロータ5から第1コイルブロック20a及び第2コイルブロック20bの磁心21に沿ってステータ本体10のセンターヨーク11に流れ込み、ロータ5に向かって流れる。ここで、まず、第3磁極15cがS極になるように第2コイル22bに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図6Bに示すように、第2コイル22bから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すように第2コイルブロック20bの磁心21からステータ本体10のセンターヨーク11に流れる磁束と第2コイルブロック20bの磁心21から第1コイルブロック20aの磁心21に流れる磁束とに分かれてロータ5に向かって流れる。これにより、第3磁極15cがS極となり、他の2つの磁極第1磁極15a及び第2磁極15bがN極となって、ロータ5のN極が第1磁極15aの方向に引き付けられ、ロータ5は反時計回りに60度-60度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のN極が第3磁極15cと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のS極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。次に、第1磁極15aがN極になるように第1コイル22aに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図6Cに示すように、第1コイル22aから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すようにロータ5から第2コイルブロック20bの磁心21に沿って流れる磁束の流れとステータ本体10のセンターヨーク11に沿って流れる磁束の流れとが生じる。これにより、第1磁極15aがN極となり、他の2つの磁極第2磁極15b及び第3磁極15cがS極となって、ロータ5のS極が第1磁極15aの方向に引き付けられ、ロータ5は反時計回りにさらに60度-60度、すなわち初期位置から-120度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のS極が第1磁極15aと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のN極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。さらに、第2磁極15bがS極になるように第1コイル22a及び第2コイル22bに駆動パルス供給回路31から駆動パルスを印加する。これにより、図6Dに示すように、第1コイル22a及び第2コイル22bから実線矢印方向の磁束が発生し、破線矢印に示すようにロータ5からステータ本体10のセンターヨーク11に沿って流れる磁束の流れが生じる。これにより、第2磁極15bがS極となり、他の2つの磁極第1磁極15a及び第3磁極15cがN極となって、ロータ5のN極が第2磁極15bの方向に引き付けられ、ロータ5は反時計回りにさらに60度-60度、すなわち初期位置から-180度回転する。この60度回転した位置は、ロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のN極が第2磁極15bと対峙する位置であり、また、本実施形態では、ロータ5のS極と対峙する位置にロータ静止手段である凹部16が2つ設けられていることから静止トルクが高まり、駆動パルス供給回路31からの駆動パルスの印加が停止した後もロータ5はその回転角度を維持したまま当該位置に安定的に静止する。以上の3つのステップによりロータ5は-60度ずつ3回反時計回りに回転し、初期位置から-180度回転した状態となる。同様の手法によりさらに-180度回転させることにより、ロータ5は360度回転し、再度初期位置に戻る。以上のように、本実施形態によれば、ステータ本体10におけるロータ5の外周に沿って第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの3つの磁極をほぼ120度ごとに均一に配置し、第1磁極15aと第2磁極15bとを磁気的に結合する第1コイル22a及び第2磁極15bと第3磁極15cとを磁気的に結合する第2コイル22bに対して駆動パルス供給回路31から個別に駆動パルスを印加して、ロータ5を回転させるようになっている。これにより、コイル22に通電していない状態においてロータ5から発生する磁束が安定して磁極15を回る位置すなわち、ロータ5のS極N極いずれかの極がステータ本体10のいずれかの磁極15と対峙する位置が60度ごとに均一に現れる。このため、この60度ごとの箇所ではロータ5のディテントトルク静止トルクが大きくなり、コイル20への非通電時には、ロータ5はこの60度ごとの位置で静止する。このようにロータ5を、60度を一単位として回転させることができるため、回転角度を細かく制御することが可能である。例えば、時計の指針を運針させる運針機構の駆動源等としてステップモータ100を用いる場合、ロータ5が180度ステップで回転する場合には、ギア歯車を用いて大きく減速しなければ指針の運針角度を小さくすることができない。すなわち、例えばロータ5が180度ステップで回転する場合に指針を1度ステップで動かすためには1/180の減速が必要となる。これに対して、本実施形態のように、ロータ5を60度を一単位として回転可能とした場合には、例えば指針を1度ステップで動かすためには1/60の減速を行えば足り、多くのギア歯車を用いて大きく減速しなくても細かい運針角度等を実現することができる。また、一般的に6度ステップで動いている秒針を2度ステップで動かすためには、3倍減速するためのギア歯車が必要となるが、本実施形態におけるステップモータ100を用いれば、調速のためのギア歯車を設けることなく2度ステップへの変換が可能となるため、運針にぶれを生じにくく、指針を滑らかに運針させることができる。このように、本実施形態では、減速を行うためのギア歯車等の部品点数が少なくてすむため、装置コストを抑えることができる。また、ギア歯車等の部品点数を少なくできるため、ステップモータ100を組み込む装置内のスペースを効率よく利用することができ、ステップモータ100を組み込んだ装置の小型化、薄型化を図ることができる。また、このようにステップモータ100に接続される調速機構を構成するギア歯車等の機械部品が少なくてすむことにより、バックラッシュの累積等を軽減することができ、ステップモータ100により駆動される運針機構等の精度を向上させることができる。また、正逆転可能なステップモータにおいて、1セットの駆動パルスによりロータ5を180度回転させる際には、例えばロータ5の回転角度に応じて3段階の駆動パルスを印加するが、従来のステップモータの場合、必ずしもそれぞれの段階においてロータ5の回転角度が安定するわけではないため、ロータ5の回転角度と駆動パルスとを同期させることが難しく、効率的にロータ5を回転させることが難しかった。この点、本実施形態では、60度ごとの位置でロータ5が安定的に静止する磁極15から出る磁束により効率的にロータ5を回転させることが可能となる。また、コイル22に駆動パルスを印加してロータ5を回転させた後、60度ごとの各ステップにおいてロータ5が静止した場合、非通電状態ではロータ5がそのままの位置で安定的に静止する。このため、次のステップに短時間で移行することが可能であり、ロータ5を高速で安定的に回転させることが可能となる。さらに、60度ごと回転可能なロータ5の単位回転毎の静止状態を維持させるロータ静止手段が設けられているため、非通電状態におけるロータ5の静止状態をより確実に維持することができる。また、本実施形態において、ロータ静止手段はロータ受容部14の内周面に60度ごとに周期的に設けられた凹部16であるため、比較的容易な加工によりロータ静止手段を設けることができる。また、多極着磁されたロータを製造するためには複雑で高価な金型や着磁機が必要となるが、本実施形態では2極着磁されたロータ5を用いている。このため、60度を一単位とした回転を実現可能なステップモータ100を簡易な構成で、比較的容易かつ安価に製造することができる。なお、本実施形態では、ステータ本体10、第1コイルブロック20a及び第2コイルブロック20bがそれぞれ別体として形成され、これが互いに磁気的に結合されてステータ1を構成している場合を例として説明したが、ステータ1の構成はここに例示したものに限定されない。例えば、図7A及び図7Bに示すように、直線部52と、この直線部52の両端部から直線部52に対して同じ方向にほぼ直角に曲折した延在部53a、53bを有するほぼコ字状の磁心51を備え、この磁心51の各延在部53a、53bに、それぞれ第1コイル54a及び第2コイル54bを設け、コイルブロックを1つで構成してもよい。この場合には、磁心51の直線部52に設けられたコイル側連結部55aにステータ側連結部13aと磁気的に連結して固定部30aとし、磁心51の延在部53aに設けられたコイル側連結部55bにステータ側連結部13bと磁気的に連結して固定部30bとし、磁心51の延在部53bに設けられたコイル側連結部55cにステータ側連結部13cと磁気的に連結して固定部30cとし、ステータ本体10と単一のコイルブロックとでステータ50を構成する。ステータ50をこのような構成とした場合には、コイルブロックを一対で構成する場合と比較して部品点数を少なくすることができる。また、さらに、ステータとしてステータ本体、第1コイルブロック及び第2コイルブロックが全て一体的に構成されているものでもよい。この場合には例えばステータ本体と第1コイルブロック及び第2コイルブロックの磁心とを一体の部材として形成する。また、ステータ及びこれを構成するステータ本体の形状は、本実施形態で示したものに限定されない。例えば、図8に示すように、ステータ60が、センターヨーク611aとこのセンターヨーク611aの一端にほぼ左右対称に設けられた一対のサイドヨーク611b、611cとを備えるほぼY字状のステータ本体61と、磁心621とコイル622とを備える第1コイルブロック62a及び第2コイルブロック62bとにより構成されていてもよい。この場合、ステータ本体61のセンターヨーク611aと第1コイルブロック62a及び第2コイルブロック62bの一端とが固定部601aにおいて磁気的に連結され、ステータ本体61のサイドヨーク611bと第1コイルブロック62aの他端とが固定部601bにおいて磁気的に連結され、ステータ本体61のサイドヨーク611cと第2コイルブロック62bの他端とが固定部601cにおいて磁気的に連結される。また、例えば、図9に示すように、ステータ70が、センターヨーク711aとこのセンターヨーク711aの一端にほぼ左右対称にほぼ円弧状に設けられた一対のサイドヨーク711b、711cとを備えるほぼY字状のステータ本体71と、磁心721とコイル722とを備える第1コイルブロック72a及び第2コイルブロック72bとにより構成されていてもよい。この場合、ステータ本体71のセンターヨーク711aと第1コイルブロック72a及び第2コイルブロック72bの一端とが固定部701aにおいて磁気的に連結され、ステータ本体71のサイドヨーク711bと第1コイル72aの他端とが固定部701bにおいて磁気的に連結され、ステータ本体71のサイドヨーク711cと第2コイルブロック72bの他端とが固定部701cにおいて磁気的に連結される。これらの場合にも、ロータ5を受容するロータ受容部14の周囲にロータ5の外周に沿って第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの3つの磁極がほぼ120度ごとに均一に配置されるとともに、ロータ受容部14の内周面に120度ごと又は60度ごとに周期的にロータ静止手段として凹部16を設ける。なお、ステータを構成するステータ本体及び第1コイルブロック、第2コイルブロックの形状構成等はここに例示したものに限定されず、適宜変更可能である。なお、本実施形態においては、ロータ静止手段がロータ受容部14の内周面に設けられた凹部16である場合を例として説明したが、ロータ静止手段はこれに限定されない。ロータ静止手段は、ロータのディテントトルク静止トルクを大きくしてコイルへの非通電時におけるロータの静止状態を安定的に維持することができるものであればよく、例えば、ロータ静止手段がロータ受容部14の内周面に設けられた凸部であってもよい。また、ロータ静止手段がロータ受容部14の内周面に設けられていることは必須ではなく、ロータ受容部14自体の形状を偏心形状としたり、ロータ受容部14の外側に偏心ピン等を設けてロータのディテントトルクを大きくする構成としてもよい。また、本実施形態においては、ロータ静止手段がロータ受容部14の内周面にほぼ60度ごとに設けられている場合を例として説明したが、ロータ静止手段が設けられる間隔はこれに限定されない。例えば、ロータ静止手段は、ほぼ120度ごとに周期的に設けられていてもよい。この場合には、ロータ静止手段は、例えば、それぞれ各磁極15第1磁極15a、第2磁極15b、第3磁極15cの間に位置するように配置される。また、本実施形態では、ステップモータ100が時計の指針の運針機構を駆動させるものである場合を例として説明したが、ステップモータ100は運針機構を駆動させるものに限定されず、各種機器の駆動源として適用することが可能である。その他、本発明が本実施形態に限定されず、適宜変更可能であることはいうまでもない。以上本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。付記<請求項1>径方向に2極着磁されたロータと、前記ロータの外周に沿って120度ごとに配置された第1磁極、第2磁極及び第3磁極と、前記第1磁極と前記第2磁極とを磁気的に結合する第1コイルと、前記第2磁極と前記第3磁極とを磁気的に結合する第2コイルと、前記ロータを、60度ずつ回転させるように前記第1コイルと前記第2コイルとに駆動パルスを印加する駆動パルス供給回路と、前記ロータの外周に沿って配置され、60度回転毎の前記ロータの静止状態を維持させるロータ静止手段と、を備えていることを特徴とするステップモータ。<請求項2>前記ロータを受容するロータ受容部が形成されたステータ本体を有し、前記第1磁極、第2磁極及び第3磁極の3つの磁極が前ロータ受容部の周囲に配置されていることを特徴とする請求項1に記載のステップモータ。<請求項3>前記ロータ静止手段は、前記ロータ受容部の内周面に120度ごと又は60度ごとに周期的に設けられた凸部又は凹部であることを特徴とする請求項2に記載のステップモータ。"