"筐体と、前記筐体に収容され、表示画面を含む第1面と、該第1面とは反対側に位置した第2面とを有した表示部と、前記表示部の第1面及び第2面とは重ならない位置に設けられ、第1部品が実装されて前記表示部に電気的に接続された回路基板と、前記表示部の少なくとも一辺に取り付けられ、前記表示部に向かい合う第1部分と、該第1部分とは反対側から前記表示部に向かい合う第2部分と、前記第1部分と前記第2部分とに亘る第3部分とを有し、少なくとも前記第1部分の一部が切り欠かれて曲げられることで前記回路基板が取り付けられる第1支持部が設けられ、該第1支持部は、前記辺と略平行な方向で前記第1部品よりも前記回路基板の内側の領域に位置した補強部と、を具備したテレビジョン受像機。請求項1の記載において、前記回路基板は、前記表示部の厚さ内に位置したテレビジョン受像機。請求項1または請求項2の記載において、前記第1部分は、前記表示部の第1面に向かい合うテレビジョン受像機。請求項1または請求項3の記載において、前記回路基板は、第2部品が実装され、前記補強部は、少なくとも前記第1部分の別の一部が切り欠かれて曲げられることで前記回路基板が取り付けられる第2支持部が設けられ、前記第1支持部及び前記第2支持部は、前記第1部品と前記第2部品との間に位置したテレビジョン受像機。請求項1または請求項4の記載において、補強部品をさらに備え、前記第1支持部は、前記切り欠きによって設けられた切欠き部を含み、前記補強部品は、前記補強部に取り付けられて前記切欠き部を覆うテレビジョン受像機。第1筐体と、第2筐体と、前記第1筐体に固定された第1固定部と、前記第2筐体に固定された第2固定部とを有し、前記第1筐体と前記第2筐体とが回動可能に連結されたヒンジと、前記第2筐体に収容され、表示画面を含む第1面と、該第1面とは反対側に位置した第2面とを有した表示部と、前記表示部の第1面及び第2面とは重ならない位置に設けられ、部品が実装されて前記表示部に電気的に接続された回路基板と、前記表示部の少なくとも一辺に取り付けられ、前記表示部に向かい合う第1部分と、該第1部分とは反対側から前記表示部に向かい合う第2部分と、前記第1部分と前記第2部分とに亘る第3部分とを有し、少なくとも前記第1部分の一部が切り欠かれて曲げられることで前記回路基板が取り付けられる支持部が設けられ、該支持部は、前記辺と略平行な方向で前記回路基板の端部から前記部品よりも離れた補強部と、を具備したポータブルコンピュータ。請求項6の記載において、前記支持部は、前記辺と略平行な方向で前記回路基板の端部から前記ヒンジの第2固定部よりも離れたポータブルコンピュータ。請求項6または請求項7の記載において、前記ヒンジの第2固定部は、前記回路基板の端部と前記支持部との間に対応した位置に設けられたポータブルコンピュータ。請求項6または請求項8の記載において前記第2筐体は、前記第1筐体に向いて突出して前記ヒンジが挿入された凸部を有し、前記凸部は、該凸部の基端部に角部を有し、前記支持部は、前記辺と略平行な方向で前記回路基板の端部から前記凸部の角部よりも離れたポータブルコンピュータ。筐体と、前記筐体に収容された表示部と、前記筐体に収容されたモジュールと、前記表示部の少なくとも一辺に取り付けられ、前記辺と略平行な方向で前記モジュールの端部領域よりも内側に対応した位置に切欠き部が設けられて前記モジュールが支持された部材と、を具備した電子機器。電子機器は、強度の向上が要望されている。本発明の目的は、強度の向上を図ることができる電子機器、ポータブルコンピュータ、及びテレビジョン受像機を提供することである。実施形態によれば、電子機器は、筐体と、前記筐体に収容された表示部と、前記筐体に収容されたモジュールと、前記表示部の少なくとも一辺に取り付けられ、前記辺と略平行な方向で前記モジュールの端部領域よりも内側に対応した位置に切欠き部が設けられて前記モジュールが支持された部材と、を具備する。以下、実施の形態について、図面を参照して説明する。第1実施形態図1乃至図6は、第1実施形態に係る電子機器1を示す。図1に示すように、電子機器1は、例えばノートブック型ポータブルコンピュータ以下、ノートPCである。なお、本実施形態及び後述する第2乃至第8の実施形態が適用可能な電子機器は、ノートPCに限定されない。第1乃至第8の実施形態は、携帯電話スマートフォンを含むや、タブレット端末いわゆるスレートPC、テレビジョン受像機、及びその他の電子機器に広く適用可能である。図1に示すように、電子機器1は、第1ユニット2と、第2ユニット3と、第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bとを有する。第1ユニット2は、例えばメインボードが搭載されたメインユニットである。第1ユニット2は、第1筐体11を有する。第1筐体11には、例えばメインボードとしての回路基板12が収容される。第1筐体11は、上壁11a、下壁11b、及び周壁11cを有し、扁平な箱状に形成されている。なお本明細書では、ユーザーから見て、上下左右を定義している。また、ユーザーに近い方を前、ユーザーから遠い方を後と定義している。下壁11bは、電子機器1が机の上に置かれた時、その机上面に向かい合う。下壁11bには、例えば机上面に接する複数の脚部13が設けられている。上壁11aは、下壁11bとの間に空間を空けて、下壁11bと略平行に広がる。上壁11aには、入力部14入力受付部が設けられている。入力部14の一例は、キーボードであるが、これに限定されるものではなく、タッチパネルタッチセンサでもよい。周壁11cは、下壁11bに対して交差する方向に延び、下壁11bの周縁部と上壁11aの周縁部とを繋いでいる。第1筐体11は、第1端部15と第2端部16とを有する。第1端部15は、例えば後端部である。第2端部16は、第1端部15とは反対側に位置し、例えば前端部である。図1に示すように、第1端部15には、一対の突出部としての第1突出部17a及び第2突出部17bが設けられている。突出部17a,17bは、第1筐体11の上壁11aから上方に突出している。一対の突出部17a,17bは、第1筐体11の両端部左右の端部に分かれて位置し、互いに離れている。これにより、一対の突出部17a,17bの間には、凹部17cが設けられている。図1に示すように、第2ユニット3は、表示ユニットである。第2ユニット3は、第2筐体21と、第2筐体21に収容された表示装置22とを有する。第2筐体21は、前壁21a、背壁21b、及び周壁21cを有し、扁平な箱状に形成されている。表示装置22は、表示画面23を有する。前壁21aは、表示画面23が露出される開口部24が設けられている。背壁21bは、前壁21aとは反対側に位置する。周壁21cは、前壁21aの周縁部と背壁21bの周縁部とを繋いでいる。第2筐体21は、第1端部25と第2端部26とを有する。第1端部25は、例えば下端部である。第2端部26は、第1端部25とは反対側に位置し、例えば上端部である。なお本明細書では、立て起された第2ユニット3の姿勢を基準に、上下の名称を付けている。第2筐体21は、マスク27と、カバー28とを有する。マスク27は、前壁21aを含む。カバー28は、背壁21b及び周壁21cを含む。マスク27とカバー28とが合わされることで、第2筐体21が構成されている。図1に示すように、ヒンジ4a,4bは、第1筐体11の第1端部15と、第2筐体21の第1端部25とに其々固定され、第1筐体11と第2筐体21とを回動可能開閉可能に連結している。これにより、第2筐体21は、第1筐体11と該第2筐体21とが重ねられた第1位置と、第1筐体11と該第2筐体21とが開かれた第2位置との間で回動可能である。上記第1位置では、入力部14及び表示画面23が外部に露出される。上記第2位置では、入力部14及び表示画面23が外部から隠される。図1に示すように、第2筐体21は、第1部分29a、第2部分29b、及び第3部分29cを有する。第1部分29aは、第2筐体21の左端部に位置し、第1突出部17aに向かい合う。第2部分29bは、第2筐体21の右端部に位置し、第2突出部17bに向かい合う。第3部分29cは、第1部分29aと第2部分29bとの間に位置し、凹部17cに向かい合う。第3部分29cは、第1部分29a及び第2部分29bに比べて、第1筐体11に向いて突出している。第3部分29cは、第1突出部17aと第2突出部17bとの間に位置する部分を含む。第3部分29cは、第1筐体11に向いて突出してヒンジ4a,4bが挿入される凸部30の一例を構成している。図1及び図2に示すように、第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bは、第1筐体11の第1端部15に沿って、略水平方向に延びている。第1ヒンジ4aは、第1筐体11の第1突出部17aと第2筐体21の第3部分29cとに亘る。第2ヒンジ4bは、第1筐体11の第2突出部17bと第2筐体21の第3部分29cとに亘る。第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bは、其々、第1筐体11に固定された第1固定部31と、第2筐体21に固定された第2固定部32とを有する図5、図6参照。図2に示すように、第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bは、其々、第2筐体21の背壁21bカバー28に固定されている。本実施形態では、第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bは、第2筐体21の第3部分29c内すなわち凸部30内に固定されている。本実施形態に係る第1ヒンジ4a及び第2ヒンジ4bは、第3部分29c以外の領域には固定されていない。なお、ヒンジ4a,4bが固定される場所は、上記に限定されない。次に、表示装置22の補強構造について説明する。表示装置22は、表示部、表示デバイス、表示モジュールの其々一例である。表示装置22は、例えば液晶ディスプレイLCDであるが、これに限定されない。また表示装置22は、リジッドな表示装置に限定されず、フレキシブルディスプレイでもよい。表示装置22は、例えばガラスセルと、バックライトとを含む。図2に示すように、表示装置22は、略矩形状に形成され、4つの辺を有する。4つの辺は、上辺34a、下辺34b、左辺34c、及び右辺34dを含む。上辺34a及び下辺34bは、略水平方向表示装置22の長手方向に延びている。左辺34c及び右辺34dは、上辺34a及び下辺34bとは交差する方向例えば略直交する方向に延びている。左辺34c及び右辺34dは、略鉛直方向に延び、上辺34aと下辺34bとの間を繋いでいる。図3及び図4に示すように、表示装置22は、第1面35a、第2面35b、及び第3面35cを有する。第1面35aは、例えば前面であり、表示画面23を含む。第2面35bは、第1面35aとは反対側に位置し、例えば背面後面である。第2面35bは、第1面35aと略平行に広がる。第3面35cは、下面である。第3面35cは、第1面35a及び第2面35bとは交差する方向例えば略直交する方向に広がり、第1面35aと第2面35bとに亘る。図3に示すように、表示装置22には、回路基板36が接続されている。回路基板36は、モジュールの一例である。なお、モジュールは、表示装置22に接続された回路基板に限らない。モジュールは、表示装置22とは独立した回路基板や、その他の部品でもよい。回路基板36は、第2筐体21に収容されている。回路基板36は、例えば表示装置22の駆動回路を含む。回路基板36は、例えば図示しないフレキシブル回路板で、表示装置22に電気的に接続されている。上記フレキシブル回路板の一例は、COFである。ここで、仮に回路基板36の保持構造が全く無いと、回路基板36と表示装置22とを接続する部分例えばフレキシブル回路板に負荷が作用する。そこで、回路基板36を保持する保持構造後述が設けられている。図2乃至図4に示すように、回路基板36は、表示装置22の第1面35a及び第2面35bとは重ならない位置に設けられている。回路基板36は、表示装置22の厚さ方向とは交差する方向例えば略直交する方向で表示装置22に隣り合う表示装置22に並ぶ。回路基板36は、表示装置22の第3面35cの下方に位置する。回路基板36は、表示装置22の下辺34bに隣り合い、下辺34bに沿う。図4に示すように、回路基板36は、第1面35aと略平行に設けられ、表示装置22の厚さ内に位置している。なお、表示装置の厚さ内に位置するとは、表示装置22の第1面35aの延長線と第2面35bの延長線との間に回路基板36が位置することを言う。これにより、表示装置22を収容するために必要な第2筐体21の厚さを薄くすることができる。図3に示すように、回路基板36は、第1端部36aと、第2端部36bとを有する。第1端部36a及び第2端部36bは、其々、回路基板36の長手方向の端部である。なお、回路基板36の長手方向とは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向である。第2端部36bは、第1端部36aとは反対側に位置する。回路基板36には、複数の部品38a,38b,38c電子部品が実装されている。図3及び図4に示すように、表示装置22には、補強部材41が取り付けられている。補強部材41は、補強部、金属部、保持部、板金部材、部材の其々一例である。補強部材41は、表示装置22の少なくとも一辺に取り付けられている。補強部材41は、表示装置22の周囲に設けられてもよく、一つの辺又は複数の辺だけに設けられてもよい。なお、図3及び図4は、表示装置22の下辺34bに取り付けられた補強部材41を抜き出して示している。なお、例えば図2などでは、補強部材41は他の部材と組み合わされている。補強部材41の一例は、表示装置22の強度を向上させるとともに、表示装置22を構成するガラスセルやバックライトなどを一体的に保持する。図2乃至図4に示すように、補強部材41は、例えば表示装置22の下辺34bに取り付けられ、下辺34bに沿って延びている。補強部材41の長さは、表示装置22の長手方向の長さと略同じである。すなわち、補強部材41は、表示装置22の略全幅に亘る。なお、補強部材41の形状は、上記に限定されるものではなく、下辺34bの一部に対応して設けられてもよい。図3及び図4に示すように、補強部材41は、例えばコの字形に折り曲げられた板金金属部材である。補強部材41は、第1部分41a、第2部分41b、及び第3部分41cを有する。第1部分41aは、表示装置22の第1面35aに向かい合う。第2部分41bは、第1部分41aとは反対側から表示装置22に向かい合う。第2部分41bは、表示装置22の第2面35bに向かい合う。第3部分41cは、第1部分41aと第2部分41bとの間に亘る。第3部分41cは、表示装置22の第3面35cに向かい合う。換言すれば、第3部分41cは、補強部材41の第3面35cに沿って略水平に延びている。第1部分41aは、第3部分41cの前端部から起立し、上方に延びている。第2部分41bは、第3部分41cの後端部から起立し、上方に延びている。第1乃至第3部分41a,41b,41cの長さは、其々、表示装置22の長手方向の長さと略同じである。すなわち、第1乃至第3部分41a,41b,41cは、其々、表示装置22の略全幅に亘る。図3及び図4に示すように、補強部材41は、回路基板36が取り付けられる支持部45a,45b第1支持部45a及び第2支持部45bが設けられている。回路基板36が補強部材41に保持されることで、保持構造が無い場合に比べて、回路基板36と表示装置22との接続部に負荷が掛かりにくい。支持部45a,45bは、其々、固定部、取付部、部分の一例である。図3及び図4に示すように、第1支持部45a及び第2支持部45bは、其々、少なくとも第1部分41aの一部が切り欠かれ、表示装置22とは反対側に曲げられる例えば折り曲げられることで設けられている。すなわち、第1支持部45a及び第2支持部45bは、其々、少なくとも第1部分41aの一部が切り込まれて伸ばされることで設けられている。なお、本実施形態では、第1支持部45a及び第2支持部45bは、其々、補強部材41の第1部分41aの一部に加えて第3部分41cの一部も切り欠かれ、表示装置22とは反対側に曲げられる例えば折り曲げられることで設けられている。図3に示すように、第1支持部45a及び第2支持部45bは、回路基板36の長手方向に分かれて設けられている。第1支持部45a及び第2支持部45bは、互いに独立して設けられている。すなわち、第2支持部45bは、第1支持部45aとは異なる補強部材41の別の一部が切り欠かれて曲げられることで設けられている。図3に示すように、第1支持部45a及び第2支持部45bは、上記切り欠きによって設けられた切欠き部46と、曲げられることで設けられた突出部47舌部、取付部、固定部とを有する。突出部47には、回路基板36が固定される固定部48が設けられている。固定部48の一例は、ねじ穴である。回路基板36は、固定部48に対応した位置に貫通孔49a,49bを有する。すなわち、回路基板36は、第1支持部45aの固定部48に対応した第1貫通孔49aと、第2支持部45bの固定部48に対応した第2貫通孔49bとを有する。ねじ50が回路基板36の貫通孔49a,49bに通され、突出部47の固定部48に係合することで、回路基板36が補強部材41に固定される。図4に示すように、第1支持部45a及び第2支持部45bは、回路基板36の端部領域第1端部36a及び第2端部36bではなく、これら端部領域よりも回路基板36の内側に対応した位置に設けられている。すなわち、第1支持部45a及び第2支持部45bは、回路基板36の端部領域第1端部36a及び第2端部36bから外れて、これら端部領域よりも回路基板36の中央部寄りに位置する。ここで、回路基板36に実装された部品38a,38b,38cは、第1部品38a、第2部品38b、及び第3部品38cを含む。第1部品38aは、回路基板36の第1端部36aと第1貫通孔49aとの間に設けられている。第2部品38bは、回路基板36の第2端部36bと第2貫通孔49bとの間に設けられている。第3部品38cは、第1貫通孔49aと第2貫通孔49bとの間に設けられている。図2及び図4に示すように、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向下辺34bが延びた方向で回路基板36の端部よりも内側の領域回路基板36の中央部寄りの領域に位置する。さらに言えば、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第1部品38aよりも内側の領域に位置する。すなわち、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の端部第1端部36aから第1部品38aよりも離れている。同様に、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で回路基板36の端部よりも内側の領域回路基板36の中央部寄りの領域に位置する。さらに言えば、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第2部品38bよりも内側の領域に位置する。すなわち、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の端部第2端部36bから第2部品38bよりも離れている。つまり、第1支持部45a及び第2支持部45bは、回路基板36の第1端部36a及び第2端部36bに比べて、回路基板36の中央部の近くに寄せられて位置する。第1支持部45a及び第2支持部45bは、第1部品38aと第2部品38bとの間に位置する。換言すれば、第1部品38aは、第1支持部45aと回路基板36の第1端部36aと間に位置する。第2部品38bは、第2支持部45bと回路基板36の第2端部36bとの間に位置する。図2、図5、図6に示すように、本実施形態では、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第1端部36aから第1ヒンジ4aの第2固定部32よりも離れている。つまり、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、第1ヒンジ4aの第2固定部32よりも回路基板36の内側の領域中央部寄りの領域に位置する。第1ヒンジ4aの第2固定部32は、回路基板36の第1端部36aと第1支持部45aとの間に対応した位置領域に設けられている。同様に、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第2端部36bから第2ヒンジ4bの第2固定部32よりも離れている。つまり、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、第2ヒンジ4bの第2固定部32よりも回路基板36の内側の領域中央部寄りの領域に位置する。第2ヒンジ4bの第2固定部32は、回路基板36の第2端部36bと第2支持部45bとの間に対応した位置領域に設けられている。図2、図5、図6に示すように、第2筐体21の凸部30第3部分29cは、該凸部30の基端部に一対の角部52a,52bを有する。第1角部52aは、第1部分29aと第3部分29cとの間に形成される。第2角部52bは、第2部分29bと第3部分29cとの間に形成される。本実施形態では、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第1端部36aから凸部30の第1角部52aよりも離れている。つまり、第1支持部45aは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、第1角部52aよりも回路基板36の内側の領域中央部寄りの領域に位置する。同様に、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、回路基板36の第2端部36bから凸部30の第2角部52bよりも離れている。つまり、第2支持部45bは、表示装置22の下辺34bと略平行な方向で、第2角部52bよりも回路基板36の内側の領域中央部寄りの領域に位置する。このような構成によれば、電子機器1の強度を高めることができる。図17に示すように、補強部材の一部を切り欠いて曲げることで支持部101a,101bが設けられると、その支持部101a,101bは切欠き部を伴うことになる。このため、支持部101a,101bが設けられた箇所で、コの字形の補強構造が部分的に途切れることになる。このため、支持部101a,101bが設けられた箇所は、強度的に弱い部分になる。このため、補強部材は、支持部101a,101bが設けられた箇所を支点に折れ曲がりやすい。ここで、比較のため、図18に、切欠き部を伴う一対の支持部101a,101bが、回路基板102の両端部に対応して設けられた構造を示す。この場合、筐体103の周縁部と支持部101a,101bとが比較的近い。このため、筐体103に衝撃やストレスが加わったとき、その衝撃やストレスは支持部101a,101bに伝わりやすい。その結果、補強部材104が曲がり、補強部材104が表示装置を十分に保護できなく、表示装置に不具合例えば破損などが生じる可能性がある。一方で、本実施形態では、図6に示すように、補強部材41は、回路基板36の端部領域よりも内側に対応した位置に切欠き部46支持部45a,45bが設けられている。このため、支持部45a,45bと筐体21の周縁部との間の距離が離れており、筐体21に加わった衝撃やストレスは、支持部45a,45bに伝わりにくい。換言すれば、本実施形態の構造では、筐体21に加わった衝撃やストレスは、切欠き部46が設けられていない補強部材41の他の部分比較的剛性が高い部分で受けられる。このため補強部材41が表示装置22を十分に保護することができ、表示装置22に不具合例えば破損などが生じにくい。本実施形態では、支持部45a,45bは、部品38a,38bよりも回路基板36の内側の領域に位置する。このため、支持部45a,45bと筐体の周縁部との間の距離がさらに大きく離れており、筐体21に加わった衝撃やストレスは、支持部45a,45bにさらに伝わりにくい。図17の構造では、支持部101a,101bは、第2筐体103の周縁部と、ヒンジ105a,105bの第2固定部106との間に位置する。ヒンジ105a,105bの第2固定部106は、第2筐体103を開閉させるための力や、外部から第2筐体103に加わった衝撃やストレスを受ける。そのため、第2筐体103の周縁部上端部や側端部とヒンジ105a,105bの第2固定部106との間の領域は、比較的負荷が掛かりやすい。図17の構造では、支持部101a,101bは、ヒンジ105a,105bの第2固定部106よりも筐体103の周縁部近くに位置するため、支持部101a,101bに負荷例えば曲げや捻じりが作用しやすい。このため、補強部材104が曲がり、補強部材104が表示装置を十分に保護できなく、表示装置に不具合が生じる可能性がある一方で、本実施形態では、図6に示すように、支持部45a,45bは、ヒンジ4a,4bの第2固定部32よりも回路基板36の内側の領域に設けられている。このため、ヒンジ4a,4bの第2固定部32に掛かる負荷は、支持部45a,45bには作用しにくい。このため、補強部材41が表示装置22を十分に保護することができ、表示装置22に不具合が生じにくい。図17の構造では、支持部101a,101bは、第2筐体103の凸部107の角部108a,108bの近傍に位置する。凸部107の角部108a,108bは、第2筐体103に衝撃やストレスが加わり第2筐体103が変形する時に、応力が集中しやすい。このため、支持部101a,101bに負荷が作用しやすい。その結果、補強部材104が表示装置を十分に保護できなく、表示装置に不具合が生じる可能性がある一方で、本実施形態では、図6に示すように、支持部45a,45bは、第2筐体21の凸部30の角部52a,52bよりも回路基板36の内側の領域に設けられている。このため、凸部30の角部52a,52bに掛かる負荷は、支持部45a,45bには作用しにくい。このため、補強部材41が表示装置22を十分に保護することができ、表示装置22に不具合が生じにくい。第2実施形態次に、図7を参照して、第2実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図7に示すように、本実施形態では、第2筐体21の凸部30の角部52a,52bの位置が第1実施形態と異なる。本実施形態では、凸部30の角部52a,52bは、回路基板36の端部の近くに位置する。このような構成では、回路基板36の端部に大きな負荷が作用しやすい。そのため、支持部45a,45bが、回路基板36の端部領域ではなく、回路基板36の内側の領域に設けられることで、表示装置22をさらに確実に保護することができる。第3実施形態次に、図8及び図9を参照して、第3実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図8及び図9に示すように、表示装置22の第2面35b背面に向かい合う補強部材41の第2部分41bは、第1部分41aに比べて面積を確保しやすい。第2部分41bは、第1部分41aに比べて、第3部分41cから大きく延びている。第2部分41bは、第1部分41aに比べて、表示装置22に重なる面積が大きい。本実施形態では、第1支持部45a及び第2支持部45bは、其々、補強部材41の第1部分41a及び第3部分41cに代えて、第2部分41bの一部が切り欠かれて曲げられることで設けられている。図8及び図9に示すように、切欠き部46は、第3部分41cの達していない。すなわち、切欠き部46と第3部分41cとの間に第2部分41bの一部が残されている。このため、第2部分41bは、補強部材41の全長に亘り途切れず延びている。このため、補強部材41は、該補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持されている。なお本実施形態では、支持部45a,45bは、回路基板36の端部領域ではなく、回路基板36の内側の領域に設けられている。しかしながら後述するように、別の観点から見れば、本実施形態に係る支持部45a,45bは、回路基板36の端部に設けられてもよい。このような構成によれば、第1実施形態と同様に、電子機器1の強度を向上させることができる。さらに本実施形態では、支持部45a,45bの切欠き部46と第3部分41cとの間に第2部分41bの一部が残されている。これにより、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持され、補強部材41の強度を向上させることができる。第4実施形態次に、図10を参照して、第4実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図10に示すように、本実施形態では、補強部材41は、第1部分41aの一部に予め大きく形成された部分を有する。その大きく形成された部分が表示装置22から離れる方向に曲げられる例えば折り曲げられることで、支持部45a,45bが形成されている。本実施形態では、切欠き部46は、存在しない。このような構成によれば、電子機器1の強度の向上を図ることができる。本実施形態では、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持され、補強部材41の強度を向上させることができる。第5実施形態次に、図11を参照して、第5実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図11に示すように、本実施形態では、電子機器1は、補強部品61補強パーツ、別パーツ、別部品、別部材、補強部材、部材を有する。補強部品61は、例えば金属製であり、剛性を有する。補強部品61は、補強部材41に取り付けられ、切欠き部46を覆う。補強部品61は、突出部47を避ける凹部62が設けられている。補強部品61の一例は、第1部分61a、第2部分61b、及び第3部分61cを有する。第1部分61aは、補強部材41の第1部分41aに向かい合う。第2部分61bは、補強部材41の第2部分41bに向かい合う。第3部分61cは、補強部材41の第3部分41cに向かい合う。補強部品61と補強部材41とが協働して、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持される。このような構成によれば、電子機器1の強度の向上を図ることができる。本実施形態では、支持部45a,45bの切欠き部46を覆う補強部品61が補強部材41に取り付けられる。これにより、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持され、補強部材41の強度を向上させることができる。第6実施形態次に、図12を参照して、第6実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図12に示すように、本実施形態では、補強部材41に支持部45a,45bが設けられていない。補強部材41には、取付部材71別部材、支持部材、保持部材、部材が取り付けられている。支持部45a,45bは、取付部材71に設けられている。詳しく述べると、図13に示すように、取付部材71の一例は、補強部材41の第1部分41aに係合する第1部分71aと、補強部材41の第2部分41bに係合する第2部分71bとを有する。これにより、取付部材71は、補強部材41に取り付けられる。取付部材71は、表示装置22から離れる方向に突出した突出部47を有する。このような構成によれば、電子機器1の強度の向上を図ることができる。本実施形態では、補強部材41に切欠き部46が設けられていない。このため、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形の補強構造が維持され、補強部材41の強度を向上させることができる。第7実施形態次に、図13を参照して、第7実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図13に示すように、本実施形態では、補強部材41の第3部分41cに開口部81が設けられている。開口部81には、回路基板36が挿入されている。なお回路基板36は、例えばフレキシブル回路板である。図13に示すように、開口部81は、第3部分41cの略中央部に設けられている。開口部81と第1部分41aとの間には、第3部分41cの一部が存在する。開口部81と第2部分41bとの間には、第3部分41cの別の一部が存在する。このような構成によれば、電子機器1の強度の向上を図ることができる。本実施形態では、第1部分41aに切欠き部46が設けられていない。このため、補強部材41の全長に亘り補強構造例えばコの字形に近い補強構造が維持され、補強部材41の強度を向上させることができる。第8実施形態次に、図14乃至図16を参照して、第7実施形態に係る電子機器1を説明する。なお、第1実施形態の構成と同一または類似の機能を有する構成は、同一の符号を付してその説明を省略する。また、下記に説明する以外の構成は、第1実施形態と同じである。図14乃至図16は、本実施形態に係るテレビジョン受像機91を示す。テレビジョン受像機91は、電子機器の一例である。テレビジョン受像機91は、表示ユニット3と、表示ユニット3を支持するスタンド92とを有する。補強部材41に関する構成は、第1実施形態と同じである。すなわち、補強部材41は、回路基板36の端部領域よりも内側に対応した位置に切欠き部46支持部45a,45bが設けられている。このような構成によれば、第1実施形態と同様に、テレビジョン受像機の強度向上を図ることができる。このため、支持部45a,45bと筐体21の周縁部との間の距離が離れており、筐体21に加わった衝撃やストレスは、支持部45a,45bに伝わりにくい。このため補強部材41が表示装置22を十分に保護することができ、表示装置に不具合が生じにくい。以上の第1乃至第8の実施形態によれば、電子機器の強度の向上を図ることができる。なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具現化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組み合わせてもよい。第1乃至第8の実施形態では、補強部材41は、第1乃至第3の部分41a,41b,41cを有する。なお、第1部分41a及び第3部分41cで構成されるL字形の補強構造で十分な剛性が確保可能な場合は、第2部分41bは省略可能である。また、第2部分41b及び第3部分41cで構成されるL字形の補強構造で十分な剛性が確保可能な場合は、第1部分41aは省略可能である。なお、第3、第4、第5、及び第6の実施形態では、支持部45a,45bは、回路基板36の内側に設けられる必要はなく、回路基板36の端部に設けられてもよい。以下に、電子機器の強度の向上を図ることができる、別の観点から見たいくつかの電子機器を示す。[a]、筐体と、前記筐体に収容され、表示画面を含む第1面と、該第1面とは反対側に位置した第2面とを有した表示部と、前記筐体に収容された回路基板と、前記表示部の少なくとも一辺に取り付けられ、前記表示部の第1面に向かい合う第1部分と、前記表示部の第2面に向かい合う第2部分と、前記第1部分と前記第2部分とに亘る第3部分とを有し、前記第3部分の一部が切り欠かれて曲げられることで前記回路基板が取り付けられる支持部が設けられた部材と、を具備した電子機器。[b]、筐体と、前記筐体に収容された表示部と、前記筐体に収容された回路基板と、前記表示部の一辺に取り付けられ、切欠き部が設けられて前記回路基板が取り付けられた部材と、前記部材に取り付けられ、前記切欠き部を覆う補強部品と、を具備した電子機器。これらの構成によれば、補強部材41は、該補強部材41の全長に亘り補強構造の維持が可能であり、電子機器の強度を向上させることができる。"