両端が開口し、一端側の開口部と他端側の開口部との間における気体の流動を可能とする管状部材と、前記管状部材の一端に設けられ、当該管状部材を介した気体の出入りにより伸縮可能な袋形状をなす抜け防止用部材と、前記管状部材の他端に装着可能であって、当該管状部材に装着された状態において当該管状部材を介した気体の出入りを遮断し、当該管状部材の直径方向における寸法が閉塞対象とする開口部の開口径よりも大きい封止部材と、を備えたことを特徴とする閉塞具。前記管状部材は、他端側に設けられた第1のネジ山を備え、前記封止部材は、前記第1のネジ山に螺合可能な第2のネジ山を備え、当該第2のネジ山を前記第1のネジ山に螺合させることによって前記管状部材の他端に装着されることを特徴とする請求項1に記載の閉塞具。しかしながら、上述した従来の技術のうち、たとえば、貫通型開口部に粘土などを詰めて当該貫通型開口部を閉塞する従来の方法は、閉塞作業を完了するまでに時間がかかり、作業性に劣るという問題があった。閉塞対象とする貫通型開口部が高所に設けられている場合、閉塞作業にかかる作業者は広さが限られた足場で閉塞作業をおこなうことになるため、閉塞作業を完了するまでに時間がかかることによって作業者の疲労が増大してしまうという問題があった。また、上述した従来の技術のうち、たとえば、貫通型開口部に粘土などを詰めて当該貫通型開口部を閉塞する従来の方法は、建物における壁面の外側と内側とから作業をおこなわなければならないため、高層階などの高所における貫通型開口部を建物の外側から閉塞する作業に際しては高所作業車を使用するなどの特別な方法をとらなければならない。このため、作業者は、閉塞作業に用いる粘土や工具などの落下防止に多大な注意を払わなくてはならず、地上でおこなう作業と比較して作業者の精神的および身体的な疲労が著しいという問題があった。さらに、高所作業車を出動させるため、貫通型開口部を閉塞する作業にかかる費用が大きいという問題があった。また、上述した従来の技術のうち、たとえば、ゴム栓を用いて当該貫通型開口部を閉塞する方法は、多様な大きさの貫通型開口部に適したゴム栓を用いなくてはならず、貫通型開口部の大きさに合わせたゴム栓を作成するための作業が繁雑であるという問題があった。さらに、上述した従来の技術のうち、ゴム栓を用いて当該貫通型開口部を閉塞する方法は、貫通型開口部の閉塞に用いたゴム栓が建物の振動などによって当該貫通型開口部から脱落する場合があるという問題があった。また、上述した特許文献1を含むいずれの従来の技術も、貫通型開口部に対するパイプ内接挿入管の貫通型開口部からの抜け防止をパイプ内接挿入管の外周面に設けられた舌状突片と貫通型開口部の内周面との摩擦に依存しており、かつ、当該舌状突片がパイプ内接挿入管の外周面の一部のみに設けられているため、貫通型開口部の材質や建物の振動などによってパイプ内接挿入管が貫通型開口部から脱落する危険性があり、閉塞の信頼性および閉塞作業後の安全性に劣るという問題があった。この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、建物の壁などに設けられた貫通型開口部の閉塞作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部を長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができる閉塞具を提供することを目的とする。上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかる閉塞具は、両端が開口し、一端側の開口部と他端側の開口部との間における気体の流動を可能とする管状部材と、前記管状部材の一端に設けられ、当該管状部材を介した気体の出入りにより伸縮可能な袋形状をなす抜け防止用部材と、前記管状部材の他端に装着可能であって、当該管状部材に装着された状態において当該管状部材を介した気体の出入りを遮断し、当該管状部材の直径方向における寸法が閉塞対象とする開口部の開口径よりも大きい封止部材と、を備えたことを特徴とする。また、この発明にかかる閉塞具は、上記の発明において、前記管状部材が、他端側に設けられた第1のネジ山を備え、前記封止部材が、前記第1のネジ山に螺合可能な第2のネジ山を備え、当該第2のネジ山を前記第1のネジ山に螺合させることによって前記管状部材の他端に装着されることを特徴とする。この発明にかかる閉塞具によれば、建物の壁などに設けられた貫通型開口部の閉塞作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部を長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明にかかる閉塞具の好適な実施の形態を詳細に説明する。閉塞具の構成まず、この発明にかかる実施の形態の閉塞具の構成について説明する。図1は、この発明にかかる実施の形態の閉塞具の構成を示す説明図である。図1においては、非使用時における、この発明にかかる実施の形態の閉塞具を示している。図1において、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、管状部材101と、抜け防止用部材102と、封止部材103と、を備えている。管状部材101は、両端が開口した管形状をなしている。管状部材101は、一端側の開口部101aと他端側の開口部101bとの間における気体空気の流動を可能とする。管状部材101の一端側の開口部101aから流入した空気は、管状部材101を経由して他端側の開口部101bから管状部材101の外側に流出する。管状部材101の他端側の開口部101bから流入した空気は、管状部材101を経由して一端側の開口部101aから管状部材101の外側に流出する。管状部材101の外周面には、少なくとも他端側他端側の開口部101b側の一部分に、ネジ山第1のネジ山が設けられている。ネジ山は、管状部材101の外周面全体にわたって設けられていてもよい。管状部材101の内側には、ピストン104が設けられている。ピストン104は、管状部材101の内径と略同一の外径をなし、管状部材101の内側において管状部材101の軸心方向に沿って移動可能とされている。ピストン104には、ピストン棒105の一端が連結されている。ピストン棒105の他端には、把持部材106が設けられている。把持部材106は、管状部材101の内径よりも大きい外径の略円筒形状をなす。把持部材106の外径を管状部材101の内径よりも大きくすることにより、把持部材106が管状部材101の内側に入り込むことがないので、ピストン棒105が管状部材101の内側に完全に入り込むことを防止することができる。この実施の形態において、把持部材106の外径は、管状部材101の外径と略同一寸法とされている。把持部材106の外周面には、管状部材101の外周面に設けられたネジ山第1のネジ山のピッチと同一ピッチのネジ山が設けられている。これにより、把持部材106と管状部材101とを螺合させて、管状部材101を把持部材106に固定することができる。ピストン棒105の長さは、把持部材106が管状部材101の他端他端側の開口部101bに当接するまで当該管状部材101の中にピストン104を押し込んだ状態において、押し込まれたピストン104が管状部材101の一端一端側の開口部101aよりも把持部材106側に位置する程度とされている。これにより、ピストン104は、把持部材106が管状部材101の他端他端側の開口部101bに当接するまで当該管状部材101の中にピストン104を押し込んだ状態においても、管状部材101から飛び出さない。把持部材106において、管状部材101側の端部の外径は、管状部材101の内径に合わせて細くされていてもよい。この場合、さらに、把持部材106における管状部材101側の端部の外周面と、管状部材101における把持部材106側の端部の内周面と、に同一ピッチのネジ山を設けてもよい。これによって、把持部材106を管状部材101に螺合し、管状部材101に対して把持部材106を直接固定することができる。抜け防止用部材102は、管状部材101の一端に設けられている。抜け防止用部材102と管状部材101との接合部分は密閉されている。抜け防止用部材102は、伸縮可能な材料を用いて形成された袋形状をなしている。具体的には、抜け防止用部材102は、たとえば、ゴムなどの材料を用いて形成されている。抜け防止用部材102は、管状部材101を介した気体の出入りにより伸縮する。抜け防止用部材102は、たとえば、厚手のゴム風船状をなす。この実施の形態において、ピストン104は、管状部材101をシリンダー気筒とし、当該管状部材101の内側において往復移動する際に抜け防止用部材102側に気体を移動させる。具体的には、ピストン104は、たとえば、管状部材101の内側において抜け防止用部材102に接近する方向に移動する際に、管状部材101の内側におけるピストン104と抜け防止用部材102との間に存在する気体空気を抜け防止用部材102に押し込むように移動させる。これによって、ピストン104が抜け防止用部材102に接近するように当該ピストン104を移動させることによって抜け防止用部材102を膨らませることができる。あるいは、具体的には、ピストン104は、たとえば、管状部材101の内側において抜け防止用部材102に接近する方向に移動する際に、管状部材101の内側におけるピストン104と抜け防止用部材102との間に存在する気体空気を抜け防止用部材102に押し込むように移動させるとともに、管状部材101の内側において抜け防止用部材102から離間する方向に移動する際に、管状部材101の内側におけるピストン104よりも他端側に存在する気体空気をピストン104よりも抜け防止用部材102側に移動させるものであってもよい。これによって、管状部材101の内径など管状部材101の内側に存在しうる気体空気の量に依存することなく、抜け防止用部材102を任意の大きさに膨らませることができる。封止部材103は、管状部材101の他端に装着可能であって、たとえば、閉塞具100の使用時に管状部材101に装着される。封止部材103は、円筒形状部103aと、フランジ部103bと、を備えている。円筒形状部103aは、管状部材101の外径と略同一寸法の内径の円筒形状をなす。円筒形状部103aの内周面には、ネジ山第2のネジ山が設けられている。円筒形状部103aの内周面に設けられたネジ山第2のネジ山のピッチは、管状部材101の外周面に設けられたネジ山第1のネジ山のピッチと同等とされている。また、円筒形状部103aの内周面に設けられたネジ山のピッチは、把持部材106の外周面に設けられたネジ山のピッチと同等とされている。この実施の形態においては、円筒形状部103aの内周面に設けられたネジ山を管状部材101の外周面に設けられたネジ山および把持部材106の外周面に設けられたネジ山に螺合させ、管状部材101と封止部材103との位置関係を固定することによって、封止部材103を管状部材101に装着することができる。このように、ネジ山どうしを螺合させて封止部材103を管状部材101に装着することによって、封止部材103を容易かつ確実に管状部材101に装着することができる。封止部材103が管状部材101に装着された状態においては、管状部材101および把持部材106の外周面と封止部材103の内周面とが螺合した状態とされるため、管状部材101に対する把持部材106すなわちピストン104の位置が固定された状態とされる。これによって、封止部材103が管状部材101に装着された状態においては、管状部材101を介した気体空気の出入りが遮断される。封止部材103におけるフランジ部103bは、円筒形状部103aの一端に設けられている。フランジ部103bは、閉塞対象とする開口部図2における符号201aを参照の開口径よりも大きい直径の略円盤形状をなす。この実施の形態の閉塞具100は、たとえば、将来の配線増設などに対応するため建物の壁などを貫通するように設けられた開口部以下貫通型開口部を閉塞対象としている。フランジ部103bにおいて、抜け防止用部材102側の面には、たとえばゴムやシリコンなどの弾性材料が設けられていてもよい。これによって、貫通型開口部に挿入された状態の管状部材101に封止部材103を装着した場合に、弾性材料がパッキンのように作用して、当該封止部材103が対向する壁面と封止部材103のフランジ部103bとの間に隙間ができることを防止し、封止部材103を壁面に密着させることができる。ピストン104には、当該ピストン104よりも封止部材103側へ気体を移動させる脱気用開口が設けられていてもよい。この脱気用開口には、当該脱気用開口を開放可能に閉塞する閉塞栓を設け、任意のタイミングにおいてピストン104よりも封止部材103側へ気体を移動させる、すなわち、抜け防止用部材102の中の気体空気を抜くことができるようにしてもよい。脱気用開口および当該脱気用開口を閉塞する閉塞栓については、公知の技術を用いて容易に実現可能であるため図示および説明を省略する。閉塞栓は、たとえば、逆止弁であってもよい。逆止弁は、気体空気が順方向封止部材103側から抜け防止用部材102側へ向かう方向へ流れる際には開き、気体空気が逆方向抜け防止用部材102側から封止部材103側へ向かう方向へ流れる際には閉まる弁であって、公知の各種の技術を用いて容易に実現することができる。閉塞具100の使用例つぎに、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100の使用例について説明する。図2、図3および図4は、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100の使用例を示す説明図である。図2、図3および図4において、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100の使用に際して、作業者は、閉塞対象とする貫通型開口部201aが設けられた壁201の一面側において当該貫通型開口部201aを閉塞する閉塞作業をおこなう。閉塞作業に際して、作業者は、まず、閉塞対象とする貫通型開口部201aの一方側から、当該貫通型開口部201a内に管状部材101を挿入する。管状部材101を挿入する際には、壁201を間にして抜け防止用部材102が作業者とは反対側作業者から見て壁201の向こう側に位置するように、当該貫通型開口部201a内に管状部材101を挿入する。管状部材101の長さは、閉塞作業の対象とする貫通型開口部201aが形成されている壁201の厚さに応じて適宜選択することができる。具体的には、貫通型開口部201aの閉塞作業に際しては、閉塞作業の対象とする貫通型開口部201aが形成されている壁201の厚さよりも長さの長い管状部材101を用いる。閉塞作業の対象とする貫通型開口部201aが形成されている壁201の厚さは、事前に把握することができる。同様に、管状部材101の太さは、閉塞作業の対象とする貫通型開口部201aの開口径や、当該貫通型開口部201aにおいて最小となる内径寸法に応じて適宜選択することができる。管状部材101の太さは、貫通型開口部201aの開口径よりも径が小さければよい。つぎに、貫通型開口部201aに管状部材101を挿入した状態で、管状部材101の内側においてピストン104を往復移動させる。具体的には、作業者が、一方の手たとえば左手で管状部材101を押さえ、他方の手たとえば右手で把持部材106を把持し、この状態で管状部材101に対して把持部材106が接離する方向に当該把持部材106を移動させることによってピストン104を往復移動させることができる。抜け防止用部材102は、ピストン104の往復移動にともなって流入する気体空気によって膨らむ。作業者は、貫通型開口部201aの開口径よりも抜け防止用部材102の外径が大きくなるまでピストン104を往復移動させる。抜け防止用部材102の外径は、たとえば、閉塞具100を装着している作業者と別の作業者が、貫通型開口部201aが形成されている壁201を間にして閉塞具100を装着している作業者とは反対側から視認することによって確認することができる。あるいは、抜け防止用部材102の外径は、たとえば、閉塞具100を装着している作業者が、適宜、当該作業者の手前側に管状部材101を引っ張り、抜け防止用部材102が引っかかるかどうかを調べることによって確認してもよい。これによって、抜け防止用部材102を膨らませる作業と、抜け防止用部材102の外径を確認する作業と、を一人の作業者がおこなうことができる。つぎに、貫通型開口部201aの開口径よりも抜け防止用部材102の外径が大きくなるまで抜け防止用部材102を膨らませた状態で、把持部材106を管状部材101に固定する。具体的には、作業者は、一方の手たとえば左手で管状部材101を押さえ、他方の手たとえば右手で把持部材106を管状部材101に押しつけながら回転させ、把持部材106を管状部材101に螺合させることによって、把持部材106を管状部材101に固定する。そして、把持部材106を管状部材101に固定した状態で、当該管状部材101に封止部材103を固定する。具体的には、作業者は、一方の手たとえば左手で管状部材101を押さえ、他方の手たとえば右手で封止部材103における円筒形状部103aを管状部材101にはめ込み、封止部材103を管状部材101に螺合させることによって、管状部材101に封止部材103を固定する。封止部材103と管状部材101とが一部でも螺合した状態では、管状部材101および抜け防止用部材102が封止部材103から離間して壁201の反対側に移動してしまうことがない。このため、作業者は、封止部材103と管状部材101とが一部螺合した状態になった時点で、管状部材101から一方の手たとえば左手を離すことができる。具体的には、把持部材106の一部が封止部材103の円筒形状部103aから突出した状態になり、封止部材103の他端側から把持部材106あるいは管状部材101を押さえることができる状態になった時点で管状部材101から一方の手たとえば左手を離すことが好ましい。これによって、膨らませた状態の抜け防止用部材102の弾性力によって管状部材101が壁201の向こう側へ落ちてしまうことを防止することができる。封止部材103を管状部材101に螺合させる際には、膨らませた状態の抜け防止用部材102が壁201に当接するように、閉塞作業をおこなっている作業者側に引き戻す。その後、管状部材101に対して封止部材103をさらに螺合させる。封止部材103から抜け防止用部材102までの距離は、管状部材101に対して封止部材104を螺合させるほど短くなる。封止部材103は、壁201に対して封止部材103ががたつかなくなる程度まで、管状部材101に螺合させる。管状部材101において封止部材103と反対側には膨らませた状態の抜け防止用部材102が存在するため、管状部材101に対して封止部材103を螺合させていくと、封止部材103が管状部材101を介して抜け防止用部材102に徐々に強く引っ張られる。この引っ張り力によって、壁201に対する封止部材103のがたつきを防止することができる。このようにして、抜け防止用部材102を膨らませた状態で、封止部材103を管状部材101に装着することができる。貫通型開口部201aは、一方側は膨らませた状態の抜け防止用部材102によって閉塞され、他方側は封止部材103によって閉塞される。すなわち、貫通型開口部201aは、当該貫通型開口部201aが形成されている壁201の両面側から閉塞される。貫通型開口部201aを閉塞した状態の閉塞具100においては、膨らませた状態の抜け防止用部材102によって貫通型開口部201aに挿入された状態の管状部材101の封止部材103側への移動が規制される。また、貫通型開口部201aを閉塞した状態の閉塞具100においては、封止部材103によって貫通型開口部201aに挿入された状態の管状部材101の抜け防止用部材102側への移動が規制される。これによって、貫通型開口部201aに対する閉塞具100の位置ずれを建物の内側と外側との両方から防止することができる。そして、貫通型開口部201aに対する閉塞具100の位置ずれを建物の内側と外側との両方から防止することによって、建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを確実に閉塞することができる。貫通型開口部201aを閉塞した状態の閉塞具100は、膨らませた状態の抜け防止用部材102の中から気体を排出脱気して抜け防止用部材102を萎ませることにより、貫通型開口部201aから引き抜くことができる。貫通型開口部201aから引き抜いた閉塞具100は、同じ貫通型開口部201aを再度閉塞する際、あるいは、別の貫通型開口部201aを閉塞する際に再利用することができる。以上説明したように、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、両端が開口し、一端側の開口部101aと他端側の開口部101bとの間における気体の流動を可能とする管状部材101と、管状部材101の一端に設けられ、当該管状部材101を介した気体の出入りにより伸縮可能な袋形状をなす抜け防止用部材102と、管状部材101の他端に装着可能であって、当該管状部材101に装着された状態において当該管状部材101を介した気体の出入りを遮断し、当該管状部材101の直径方向における寸法が閉塞対象とする開口部の開口径よりも大きい封止部材103と、を備えたことを特徴としている。この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、閉塞対象とする貫通型開口部201aが設けられた壁201などを間にして抜け防止用部材102が作業者の反対側に位置するように、管状部材101を当該管状部材101の一端側から貫通型開口部201aに挿入した状態で、貫通型開口部201aの開口径よりも大きくなるまで抜け防止用部材102を膨らませることによって、壁201などの一面側から作業をおこなうだけで当該壁201などの両側から貫通型開口部201aを閉塞することができる。これによって、貫通型開口部201aを容易に閉塞することができる。また、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、抜け防止用部材102を膨らませた状態で管状部材101の他端に封止部材103を装着することにより、抜け防止用部材102と封止部材103とによって壁201などを挟み込むようにして、当該閉塞具100を壁201などに固定することができる。これによって、貫通型開口部201aが設けられた壁201などの材質に左右されることなく、貫通型開口部201aから閉塞具100が脱落することを防止することができる。すなわち、壁201との摩擦によって貫通型開口部201aを閉塞する従来の技術と比較して、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、壁201との摩擦にかかわらず、壁201を挟み込むようにして貫通型開口部201aを閉塞することができる。これによって、貫通型開口部201aが設けられた壁201などの材質に左右されることなく、貫通型開口部201aを長期にわたって安定して閉塞することができる。そして、建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを閉塞した状態の閉塞具100においては、膨らませた状態の抜け防止用部材102によって貫通型開口部201aに挿入された状態の管状部材101の封止部材103側への移動が規制される。また、建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを閉塞した状態の閉塞具100においては、封止部材103によって貫通型開口部201aに挿入された状態の管状部材101の抜け防止用部材102側への移動が規制される。これによって、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、貫通型開口部201aに対する閉塞具100の位置ずれを建物の内側と外側との両方から防止することができる。そして、これによって、建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを確実に閉塞することができる。このように、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを容易に閉塞することにより閉塞作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部201aを長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができる。また、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、膨らませた状態の抜け防止用部材102の中から気体を排出脱気して抜け防止用部材102を萎ませることにより、貫通型開口部201aを閉塞するために使用した閉塞具100を当該貫通型開口部201aから引き抜くことができ、貫通型開口部201aから引き抜いた閉塞具100を、同じ貫通型開口部201aを再度閉塞する際、あるいは、別の貫通型開口部201aを閉塞する際に再利用することができる。これによって、閉塞具100を繰り返し利用することができ、使い捨てする場合と比較して、環境問題に配慮した閉塞具100を提供することができる。そして、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100を用いて建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを閉塞することによって、貫通型開口部201aから雨水が建物内に流入することを防止できる。これによって、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、雨水の浸食による建物の劣化を防止することができる。また、この発明にかかる閉塞具100を用いて建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを閉塞することによって、貫通型開口部201aから小動物や虫などが建物内に侵入することを防止できる。これによって、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、小動物や虫などが建物内を損傷することを防止することができる。また、この発明にかかる閉塞具100を用いて建物の壁201などに設けられた貫通型開口部201aを閉塞することによって、貫通型開口部201aに蜂が営巣することを防止することができる。これによって、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、貫通型開口部201aの利用時における作業者の安全を確保することができる。また、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、管状部材101が当該管状部材101の他端側に設けられた第1のネジ山を備え、当該第1のネジ山に螺合可能な第2のネジ山を封止部材103が備え、当該第2のネジ山を前記第1のネジ山に螺合させることによって管状部材101の他端に封止部材103を装着するようにしたことを特徴としている。この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、管状部材101の外周面に設けられたネジ山第1のネジ山と円筒形状部103aの内周面に設けられたネジ山第2のネジ山とを螺合させることによって管状部材101と封止部材103とを連結することにより、閉塞作業前は分離しており閉塞作業時に作業者の手によって連結される管状部材101と封止部材103とを容易かつ確実に連結することができる。これによって、閉塞作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部201aを長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができる。また、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、管状部材101の内径と略同一の外径をなし、当該管状部材101の内側において当該管状部材101の軸心方向に沿って移動可能であって、当該管状部材101の内側において往復移動する際に抜け防止用部材102側に気体を移動させるピストン104と、管状部材101の内径よりも外径が小さい棒状部材であって一端がピストン104に連結され、他端が封止部材103に連結されたピストン棒105と、を備え、抜け防止用部材102が、管状部材101の内側におけるピストン104の往復移動によってピストン104よりも抜け防止用部材102側に移動した気体によって伸長することを特徴としている。この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、抜け防止用部材102を容易かつ確実に膨らませることができる。これによって、閉塞作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部201aを長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができる。また、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100は、ピストン104に設けられ、当該ピストン104よりも封止部材103側へ気体を移動させる脱気用開口と、脱気用開口を開放可能に閉塞する閉塞栓と、を備えていてもよい。このような形態の閉塞具100によれば、膨らませた状態の抜け防止用部材102の脱気を容易におこなうことができるので、貫通型開口部201aを閉塞する閉塞具100を当該貫通型開口部201aから容易に撤去することができる。これによって、この発明にかかる実施の形態の閉塞具100によれば、閉塞された貫通型開口部201aの利用に際しての作業にかかる作業者の負担軽減を図るとともに、貫通型開口部201aを長期にわたって安定した状態で確実に閉塞することができる。