"一般式Iで表わされる化合物を正極活物質とする正極と、負極と、非水電解液と、を有し、前記非水電解液は、環状カーボネート化合物、鎖状カーボネート化合物、環状エステル化合物、および鎖状エステル化合物からなる群から選択される1種以上の化合物αと、LiPF6、LiClO4、LiBF4、一般式Aで表される化合物、一般式Bで表される化合物、一般式Cで表される化合物、LiCF3SO3、LiC4F9CO3、LiCCF3SO23、LiNCF3SO22からなる群から選択される1種以上のリチウム塩βと、を含むベース電解液と、一般式IIで表わされる化合物および一般式IIIで表わされる化合物からなる群から選択される1種以上の化合物γとからなることを特徴とする非水電解液二次電池。LiLixMnyMe ́zOpFq.........Iただし、式Iにおいて、Me ́は、Co、Ni、Cr、Fe、Al、Ti、ZrおよびMgから選ばれる少なくとも1種である。また、0.09<x<0.3、y>0、z>0、1.9<p<2.1、0≦q≦0.1であり、かつ0.4≦y/yz≦0.8、xyz=1、1.2<1x/yzである。また、式Aにおいて、kは1~5の整数である。また、式IIおよび式IIIにおいて、R1~R4は、それぞれ独立にエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキル基または含フッ素アルキル基であり、Yはエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキレン基または含フッ素アルキレン基である。式IIで表わされる化合物および式IIIで表わされる化合物のR1~R4が、いずれもCH3-、CH3CH2-、CF3CH2-またはCHF2CF2CH2-のいずれかであり、Yが-CH2CH2-である請求項1に記載の非水電解液二次電池。非水電解液における化合物γの含有量が、ベース電解液100質量部に対して、0.2~30.0質量部である請求項1または2に記載の非水電解液二次電池。前記ベース電解液に占める前記化合物αの割合が、50~99.8質量である請求項1~3のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。前記ベース電解液における前記リチウム塩βの濃度が、0.5mol/l~1.5mol/lである請求項1~4のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。式Iで表される化合物が下式I’で表される化合物である請求項1~5のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。LiLixMnyNivCowOp............I’ただし、式I’において、0.09<x<0.3、0.36<y<0.73、0<v<0.32、0<w<0.32、1.9<p<2.1、xyvw=1、1.2<1x/yvw<1.8である。充電電圧を4.4V以上として用いることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。しかしながら、上記特許文献1に記載の高容量正極候補材料であるLi2MnO3を用いた固溶体系の正極では、放電容量は大きいものの、充放電電位を高くして使用すると、サイクル特性が悪く充放電の繰り返しで容易に劣化してしまうという問題があった。そのため、こうした固溶体系の正極を高容量正極として用いたリチウムイオン電池でも、高容量使用条件でのサイクル耐久性が悪く、高電位にして充放電を行うとすぐに劣化してしまうという問題があった。特許文献2では、酸化処理により上記劣化の問題を改善する試みがなされているが、依然高電位の充放電サイクル特性は、実用上充分な性能となっていない。また、特許文献3の非水電解液は、高い充電電圧に耐えうるとされながら、10サイクル程度のサイクル特性が確認されただけであり、実用上求められる繰り返しの使用に耐え得るとは言えない。また、特許文献4の非水電解液では、高電位の充放電で、実用上充分なサイクル特性が得られるか否かの検討がされていない。本発明は、上記問題に鑑みなされたものであり、高電圧で充電し、高容量を得ることが可能であり、かつ、モータ駆動用の車載電源として実用上求められる繰り返しの使用に耐え得る非水電解液二次電池を提供することを課題とする。本発明は、以下を提供する。[1]一般式Iで表わされる化合物を正極活物質とする正極と、負極と、非水電解液と、を有し、前記非水電解液は、環状カーボネート化合物、鎖状カーボネート化合物、環状エステル化合物、および鎖状エステル化合物からなる群から選択される1種以上の化合物αと、LiPF6、LiClO4、LiBF4、一般式Aで表される化合物、一般式Bで表される化合物、一般式Cで表される化合物、LiCF3SO3、LiC4F9CO3、LiCCF3SO23、LiNCF3SO22からなる群から選択される1種以上のリチウム塩βと、を含むベース電解液と、一般式IIで表わされる化合物および一般式IIIで表わされる化合物からなる群から選択される1種以上の化合物γとからなることを特徴とする非水電解液二次電池。LiLixMnyMe ́zOpFq.........Iただし、式Iにおいて、Me ́は、Co、Ni、Cr、Fe、Al、Ti、ZrおよびMgから選ばれる少なくとも1種である。また、0.09<x<0.3、y>0、z>0、1.9<p<2.1、0≦q≦0.1であり、かつ0.4≦y/yz≦0.8、xyz=1、1.2<1x/yzである。また、式Aにおいて、kは1~5の整数である。また、式IIおよび式IIIにおいて、R1~R4は、それぞれ独立にエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキル基または含フッ素アルキル基であり、Yはエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキレン基または含フッ素アルキレン基である。[2]式IIで表わされる化合物および式IIIで表わされる化合物のR1~R4が、いずれもCH3-、CH3CH2-、CF3CH2-またはCHF2CF2CH2-のいずれかであり、Yが-CH2CH2-である[1]に記載の非水電解液二次電池。[3]非水電解液における化合物γの含有量が、ベース電解液100質量部に対して、0.2~30.0質量部である[1]または[2]に記載の非水電解液二次電池。[4]前記ベース電解液に占める前記化合物αの割合が、50~99.8質量である[1]~[3]のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。[5]前記ベース電解液における前記リチウム塩βの濃度が、0.5mol/l~1.5mol/lである[1]~[4]のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。[6]式Iで表される化合物が下式I’で表される化合物である[1]~[5]のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。LiLixMnyNivCowOp............I’ただし、式I’において、0.09<x<0.3、0.36<y<0.73、0<v<0.32、0<w<0.32、1.9<p<2.1、xyvw=1、1.2<1x/yvw<1.8である。[7]充電電圧を4.4V以上として用いることを特徴とする[1]~[6]のいずれか一項に記載の非水電解液二次電池。本発明によれば、高電圧で充電し、高容量を得ることが可能であり、かつ、実用上求められる繰り返しの使用に耐え得る非水電解液二次電池を提供することができる。本明細書中では、特に説明しない限り、式Iで表される化合物を化合物Iと示し、他の式についても同様に示す。本発明の非水電解液二次電池は、セパレータを挟んで対向する正極および負極と、非水電解液と、を有している。[正極]本発明の正極では、正極活物質としては、下記式Iまたは式I’で表される化合物を用いる。式Iまたは式I’で表される化合物の表記は、充放電や活性化等の処理を行う前の組成式である。ここで、活性化とは、酸化リチウムLi2O、またはリチウムおよび酸化リチウムを、正極活物質から取り除くことをいう。通常の活性化方法としては、4.4Vまたは4.6VLi/Liの酸化還元電位との電位差として表わされる値である。より大きな電圧で充電する電気化学的活性化法が挙げられる。また、硫酸、塩酸または硝酸等の酸を用いた化学反応を行うことにより、化学的に行う活性化方法が挙げられる。LiLixMnyMe ́zOpFq............Iただし、式Iにおいて、Me ́は、Co、Ni、Cr、Fe、Al、Ti、ZrおよびMgから選ばれる少なくとも1種である。また、式Iのx、y、z、p、qは、以下の式I-1~I-8の関係を満たしている。0.09<x<0.3............I-1y>0............I-2z>0............I-31.9<p<2.1............I-40≦q≦0.1............I-50.4≦y/yz≦0.8............I-6xyz=1............I-71.2<1x/yz............I-8式I-8に示すように、化合物Iは、Liの割合が、遷移金属元素であるMnとMe ́の合計に対して1.2倍モルを超える。前記遷移金属元素の総モル量に対するLi元素の組成比は、1.25≦1x/yz≦1.75が好ましく、1.35≦1x/yz≦1.65がより好ましく、1.40≦1x/yz≦1.55が特に好ましい。この組成比が前記の範囲であれば、4.6V以上の高い充電電圧を印加した場合に、単位質量あたりの放電容量が高い正極材料が得られる。また、式I-2に示すように、化合物IはMnを含む。また、MnとMe ́の総量に対するMnの割合は、式I-6に示すように0.4~0.8であり、0.55~0.75が好ましい。Mnの割合が式I-6の範囲であれば、放電容量が高容量となる。qはFの割合を示すが、式I-5に示すように0を含む。すなわち、化合物Iには、Fが存在しない化合物が含まれる。pは、x、y、zおよびqに応じて決まる値であり、式I-4に示すように、1.9を超え2.1に満たない範囲である。化合物Iの中でも、下式I’で表される化合物I’がより好ましい。LiLixMnyNivCowOp............I’ただし、式I’のx、y、v、w、pは、以下の式I’-1~I’-7の関係を満たしている。0.09<x<0.3............I’-10.36<y<0.73............I’-20<v<0.32............I’-30<w<0.32............I’-41.9<p<2.1............I’-5xyvw=1............I’-61.2<1x/yvw<1.8............I’-7式I’-7に示すように、化合物I’は、Liの割合が、遷移金属元素であるMn、Ni、およびCoの合計に対して1.2倍モルを超え、1.8に満たない。前記遷移金属元素の総モル量に対するLi元素の組成比は、1.35<1x/yvw<1.65が好ましく、1.45<1x/yvw<1.55がより好ましい。この組成比が前記の範囲であれば、4.6V以上の高い充電電圧を印加した場合に、単位質量あたりの放電容量が高い正極材料が得られる。正極活物質としては、LiLi0.16Ni0.17Co0.08Mn0.59O2、LiLi0.17Ni0.17Co0.17Mn0.49O2、LiLi0.17Ni0.21Co0.08Mn0.54O2、LiLi0.17Ni0.14Co0.14Mn0.55O2、LiLi0.18Ni0.12Co0.12Mn0.58O2、LiLi0.18Ni0.16Co0.12Mn0.54O2、LiLi0.20Ni0.12Co0.08Mn0.60O2、LiLi0.20Ni0.16Co0.08Mn0.56O2、LiLi0.20Ni0.13Co0.13Mn0.54O2が特に好ましい。化合物Iまたは化合物I’は、層状岩塩型結晶構造空間群R-3mであることが好ましい。また、遷移金属元素に対するLi元素の比率が高いため、X線源としてCuKα線を用いるXRDX線回折測定では、層状Li2MnO3と同様に、2θ=20~25°の範囲にピークが観察される。また、化合物Iまたは化合物I’は、その表面をAl、Y、Ga、In、La、Pr、Nd、Gd、Dy、ErおよびYbから選ばれる少なくとも1種の金属元素を含む金属酸化物、および/またはLiおよび非金属元素P、S、Bを含む化合物により被覆されていてもよい。正極は、正極活物質と導電付与剤と結着剤を含む正極層が、集電体上に形成されてなる。導電付与剤としては、炭素材料の他、Al等の金属物質、導電性酸化物の粉末等を使用することができる。結着剤としてはポリフッ化ビニリデン等の樹脂バインダーおよび/または炭化水素ゴムやフッ素ゴム等のゴム系バインダーを用いることができる。集電体としてはAl等を主体とする金属薄膜を用いることができる。正極中の導電付与剤の含有量は、正極層全体の1~10質量が好ましく、結着剤の含有量も正極層全体の1~10質量程度が好ましい。導電付与剤と結着剤の割合が好ましい上限値以下であれば、正極層中の活物質の割合を充分に確保でき、単位質量あたりの充分な容量を得ることができる。導電付与剤と結着剤の割合が小さすぎると、導電性が保てなくなったり、電極剥離の問題が生じたりすることがある。正極層中の活物質の割合は、80~98質量が好ましい。[負極]負極は、粉末状の負極活物質と導電付与剤と結着剤を含む負極層が、集電体上に形成されてなる。負極に用いる負極活物質としては、リチウムイオンを充電時に吸蔵、放電時に放出することができれば、特に限定されるものでなく、公知のものを用いることができる。具体例としては、黒鉛、コークス、ハードカーボン等の炭素材料、リチウム-アルミニウム合金、リチウム-鉛合金、リチウム-錫合金等のリチウム合金、リチウム金属、Si、SnO2、SnO、TiO2、Nb2O2SiO等の電位が正極活物質に比べて卑な金属酸化物が挙げられる。負極の結着剤および導電付与剤は、正極と同等のものが使用できる。集電体としてはCu等を主体とする金属薄膜を用いることができる。なお、負極活物質が、それ自体で形状を保てる場合例えばリチウム金属薄膜は、負極活物質のみで負極を形成することができる。[非水電解液]非水電解液とは、水を実質的に含まない電解液であり、仮に水を含んでいたとしてもその水分量が該非水電解液を用いた二次電池の性能劣化が見られない範囲の量である電解液である。かかる非水電解液中に含まれうる水分量は、非水電解液の総質量に対して500質量ppm以下であることが好ましく、100質量ppm以下であることがより好ましく、50質量ppm以下であることが特に好ましい。水分量の下限値は、0質量ppmである。本発明における非水電解液は、ベース電解液と、後述の1種以上の化合物γとからなる。また、ベース電解液は、以下に説明する1種以上の化合物αおよび1種以上のリチウム塩βを含有する。化合物αは、環状カーボネート化合物、鎖状カーボネート化合物、環状エステル化合物、および鎖状エステル化合物からなる群から選択される化合物である。化合物αが、ベース電解液に占める割合は、50~99.8質量であることが好ましく、60~99.5質量であることがより好ましく、70~99質量であることが特に好ましい。化合物αのベース電解液に占める割合が好ましい下限値以上であれば、リチウム塩βを良好に溶解させることができる。また、好ましい上限値以下であれば、充分な量のリチウム塩βを含有させることができる。環状カーボネート化合物とは、環骨格が炭素原子と酸素原子からなる環構造を有する化合物であり、該環構造が-O-C=O-O-で表されるカーボネート結合を有する化合物である。環状カーボネート化合物における環構造は、4~10員環が好ましく、4~7員環がより好ましく、入手容易な点から、5~6員環がさらに好ましく、5員環が特に好ましい。環状カーボネート化合物の環構造は、カーボネート結合を1つ有する環構造が好ましい。また、カーボネート結合が、直鎖アルキレン基またはビニレン基と連結して形成された環構造がより好ましい。カーボネート結合が、直鎖アルキレン基と連結して形成された環構造を有するカーボネート化合物の場合、直鎖アルキレン基の炭素数は1~7が好ましく、1~4がより好ましく、2または3がさらに好ましく、2が特に好ましい。具体的には、プロピレンカーボネートPC、エチレンカーボネートECが挙げられる。カーボネート結合が、ビニレン基と連結して形成された環構造を有するカーボネート化合物としては、ビニレンカーボネート、ジメチルビニレンカーボネートが挙げられ、ビニレンカーボネートが特に好ましい。また、環状カーボネート化合物は、前記直鎖アルキレン基の水素原子の1個以上を置換基で置換した化合物も好ましい。置換基としては、たとえば、ハロゲン原子、アルキル基、ハロゲン化アルキル基、ビニル基、アリル基が好ましい。具体的には、フルオロエチレンカーボネートが挙げられる。ベース電解液が環状カーボネート化合物を含有する場合には、環状カーボネート化合物は1種のみでもよく、2種以上であってもよい。環状カーボネート化合物を含有すると、非水電解液の誘電率を大きくすることができるので好ましい。鎖状カーボネート化合物とは、環構造を有さず、-O-C=O-O-で表されるカーボネート結合を有する鎖状の化合物である。鎖状のカーボネート化合物は、カーボネート結合を1つ有する鎖状モノカーボネートが好ましい。鎖状モノカーボネートとしては、ジメチルカーボネートDMC、エチルメチルカーボネートEMC、ジエチルカーボネートDECが挙げられる。ベース電解液が鎖状カーボネート化合物を含有する場合には、鎖状カーボネート化合物は1種のみでもよく、2種以上であってもよい。鎖状カーボネート化合物を含有すると、非水電解液の粘度を低減できるので好ましい。環状エステル化合物とは、環骨格が炭素原子と酸素原子からなる環構造を有する化合物であり、該環構造が-O-C=O-C-で表されるエステル結合を有する化合物である。環状エステル化合物は、分子内に炭素-炭素不飽和結合を含まない化合物であることが好ましい。環状エステル化合物における環構造は、4~10員環が好ましく、4~7員環がより好ましく、入手容易な点から、5~6員環がさらに好ましく、5員環が特に好ましい。環状エステル化合物の環構造は、エステル結合を1つ有する環構造が好ましく、エステル結合が直鎖アルキレン基と連結して形成された環構造がより好ましい。直鎖アルキレン基の炭素数は1~7が好ましく、1~4がより好ましく、2または3がさらに好ましく、2が特に好ましい。また、環状エステル化合物は、前記直鎖アルキレン基の水素原子の1個以上を置換基で置換した化合物でもよい。置換基としては、たとえば、ハロゲン原子、アルキル基、ハロゲン化アルキル基等が挙げられる。具体例としては、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトン、γ-ヘキサノラクトン、δ-バレロラクトン等の環状エステル化合物、および該環状エステル化合物の環構造を形成する炭素原子に結合する水素原子の1個以上が、ハロゲン原子、アルキル基、またはハロゲン化アルキル基に置換された化合物が挙げられる。なかでも、入手容易な点および電解液の性質の点から、γ-ブチロラクトン、γ-バレロラクトンが好ましく、γ-ブチロラクトンが特に好ましい。非水電解液が環状エステル化合物を含有する場合には、環状エステル化合物は1種のみでもよく、2種以上であってもよい。環状エステル化合物を含有すると、電解液の安定性が向上するので好ましい。鎖状エステル化合物とは、環構造を有さず、-O-C=O-C-で表されるエステル結合を有する鎖状の化合物である。鎖状のエステル化合物は、エステル結合を1つ有する鎖状モノエステルが好ましい。鎖状モノエステルとしては、酢酸エチル、酪酸エチル、酢酸ブチル等が挙げられる。ベース電解液が鎖状エステル化合物を含有する場合には、鎖状エステル化合物は1種のみでもよく、2種以上であってもよい。鎖状エステル化合物を含有すると、電解液の粘度を低減しやすいので好ましい。ベース電解液は、環状カーボネート化合物、鎖状カーボネート化合物、環状エステル化合物、鎖状エステル化合物のいずれか二種以上を含有してもよい。四種総てを含有してもよい。ベース電解液は、下記化合物1、化合物2、および化合物3からなる群から選択される1種以上の化合物α’を含んでいることが好ましい。式1~3において、R5~R16は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、またはハロゲン化アルキル基であり、Xは酸素原子またはCH2である。R5~R16がハロゲン原子である場合、各々独立にフッ素原子または塩素原子であることが好ましい。R5~R16がアルキル基である場合、アルキル基の炭素数は1~6であることが好ましい。R5~R16がハロゲン化アルキル基である場合、アルキル基の炭素数は1~6であることが好ましく、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子が好ましい。化合物α’が、ベース電解液に占める割合、すなわち、化合物1、化合物2、および化合物3の合計量がベース電解液に占める割合は、50~99.8質量であることが好ましく、60~99.5質量であることがより好ましく、70~99質量であることが特に好ましい。化合物1、化合物2、および化合物3の各々が、化合物α’全体に占める割合は、化合物1が5~100質量、化合物2が0~95質量、化合物3が0~10質量であることが好ましく、化合物1が10~100質量、化合物2が0~90質量、化合物3が0~5質量であることがさらに好ましく、化合物1が20~100質量、化合物2が0~80質量、化合物3が0~3質量であることが特に好ましい。リチウム塩βは、LiPF6、LiClO4、LiBF4、下記化合物Aただし、kは1~5の整数である。、下記化合物B、下記化合物C、LiCF3SO3、LiC4F9CO3、LiCCF3SO23、LiNCF3SO22からなる群から選択されるリチウム塩である。化合物Aとしては、たとえば、下記化合物A-1~化合物A-4が挙げられる。伝導度の高い非水電解液が得られやすい点から、化合物Aとしては、kが2の化合物A-2を含むことが好ましく、kが2の化合物A-2からなることがより好ましい。ベース電解液における前記リチウム塩βの濃度は、0.5mol/l~1.5mol/lとすることが好ましい。質量に換算すると、5~50質量が好ましく、8~30質量がより好ましく、10~20質量がさらに好ましい。この濃度が高すぎると粘度が増加し、濃度が低すぎると電気伝導率が低下する。リチウム塩βは、ベース電解液に溶解していることが好ましい。ベース電解液は、上記以外の従来の非水電解液用溶媒を含有してもよい。例えば、1,2-ジメトキシメタンDME、1、2-ジエトキシエタンDEE、エトキシメトキシエタンEME等の鎖状エーテル類、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン等の環状エーテル類、ジメチルスルホキシド、ホルムアミド、アセトアミド、ジメチルホルムアミド、ジオキソラン、アセトニトリル、プロピルニトリル、ニトロメタン、エチルモノグライム、トリメトキシメタン、ジオキソラン誘導体、スルホラン、メチルスルホラン、1、3-ジメチル-2-イミダゾリジノン、3-メチル-2-オキサゾリジノン、エチレンカーボネート誘導体、プロピレンカーボネート誘導体、テトラヒドロフラン誘導体、エチルエーテル、アニソール、N-メチルピロリドン、等が挙げられる。本発明の非水電解液は、式IIで表される化合物および一般式IIIで表わされる化合物からなる群から選択される1種以上の化合物γを含有する。ただし、式IIおよび式IIIにおいて、R1~R4は、それぞれ独立にエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキル基または含フッ素アルキル基であり、Yはエーテル性酸素原子を含んでもよい炭素数1~4のアルキレン基または含フッ素アルキレン基である。式IIにおいて、R1~R3は互いに同一であることが好ましい。R1~R4の含フッ素アルキル基は、アルキル基の水素原子の一部がフッ素原子に置換された部分フッ素化アルキル基であることが好ましい。R1~R4は、いずれもCH3-、CH3CH2-、CF3CH2-またはCHF2CF2CH2-のいずれかであり、Yは-CH2CH2-であることが好ましい。具体的には、下記化合物II-1~II-4および化合物III-1が好ましい。化合物γは1種のみでもよく、2種以上であってもよい。本発明では、非水電解液が化合物γを含有することにより、高電圧で充放電を行っても、良好なサイクル特性が得られる。非水電解液における化合物γの含有量は、ベース電解液100質量部に対して、0.2~30.0質量部であることが好ましく、0.5~20.0質量部であることがより好ましい。化合物γの含有量が好ましい下限値以上であれば、良好な高電位の充放電サイクル特性を得ることが容易となる。化合物γの含有量が好ましい上限値以下であれば、伝導度や低温特性等電解液の諸特性を高い水準で両立することができる。[セパレータ]セパレータとしての多孔膜の材質および形状は、非水電解液に対して安定であり、かつ保液性に優れていれば特に制限はなく、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、エチレンとテトラフルオロエチレンのコポリマー等のフッ素樹脂、ポリイミド、またはポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィンを原料とする多孔性シートまたは不織布が好ましく、材質はポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィンが好ましい。また、これらの多孔膜に非水電解液を含浸させてゲル化させたものをゲル電解質として用いてもよい。本発明に係るリチウム二次電池は、例えば、乾燥空気または不活性ガス雰囲気において、負極および正極を、セパレータを介して積層し、あるいは積層したものを捲回した後に、缶ケース等の外装容器に収容し、電解液を注入し、合成樹脂と金属箔との積層体等からなる可とう性フィルム等によって封口することによって電池を製造することができる。電池の構成形状は、特に制限がなく、セパレータを挟んで対向した正極、負極を捲回した捲回型、積層型等の形態をとることができ、また、コイン型、ラミネートパック、角型セル、円筒型セル等の形態をとることができる。本発明に係るリチウム二次電池の充電電圧は、4.2V以上が好ましく、4.4V以上がより好ましく、4.5V以上が特に好ましい。また、5.0V以下が好ましく、4.9V以下がより好ましく、4.8V以下が特に好ましい。[試験電解液の調製]エチレンカーボネートとジエチルカーボネートを等容量で混合したカーボネート系溶媒に、1Mの濃度になるようにLiPF6を溶解し、参照例の試験電解液とした。この参照例の試験電解液に対して、特定の添加剤を特定の割合で添加して、各実施例、比較例の試験電解液とした。各実施例、比較例の試験電解液における添加剤の種類と添加量参照例の試験電解液を100質量部とする。を表1に示す。なお、表1における化合物II-1は、下式II-1に示す化合物である。[評価用セルの調製]正極活物質としてLiLi0.2Ni0.128Co0.134Mn0.538O24.48gと、導電付与剤であるアセチレンブラック0.56gと、結着剤であるポリフッ化ビニリデンPVdF4.67gをN-メチルピロリドンNMP溶媒12.55g中で混合し、スラリー化したものを厚さ20μmのアルミニウム箔上に塗工し、乾燥、プレスしたものを直径18mmの円形に打ち抜いたものを正極とした。また、厚さ300μmのリチウム金属箔を直径19mmの円形に打ち抜いたものを負極とした。セパレータとして厚さ20μmのポリオレフィン系微多孔膜を前記正極と負極の間に存在せしめ、そこに各試験電解液を0.5mL添加し、評価用セルを作成した。[充放電サイクル試験]評価用セルを充放電機に接続し、1サイクル目は20mA/gの電流量で4.6Vリチウム金属に対する電位。以下同様。まで定電流充電を行った後、さらに4.6Vの定電圧で23時間充電を行い、充電後10分間休止後、20mA/gの電流で2.0Vに達するまで定電流放電を行った。2サイクル目以降は、200mA/gの電流量で4.6Vまで定電流充電を行った後、さらに4.6Vの定電圧で4時間充電を行い、充電後10分休止後、100mA/gの電流量で2.0Vに達するまで定電流放電を行った。そして、10分間の休止の後に次のサイクルの充放電を開始するようにして、最大80回の充放電サイクル試験を実施した。80回に至る前に放電容量維持率の著しい低下が見られた場合は、その時点で充放電サイクル試験を中止した。充放電サイクル試験中止時点のサイクル数を表1に示す。また、80サイクル完了時点、または途中で中止した場合には充放電サイクル試験中止時点の放電容量の、5サイクル目の放電容量に対する比率を放電容量維持率として表1に示す。また、参照例と実施例1については、80サイクル完了時点の平均放電電圧の5サイクル目の平均放電電圧に対する比率を平均放電電圧維持率として表2に示す。また、参照例と実施例1については、80サイクル完了時点の放電エネルギーの5サイクル目の放電エネルギーに対する比率を放電エネルギー維持率として表3に示す。放電エネルギーは放電容量と平均放電電圧との積で表わされる数値であり、数値が大きいほど該非水電解液二次電池が行うことの出来る仕事量が大きいことを意味する。表1、表2に示すように、実施例1では、80サイクル目において、放電容量維持率、平均放電電圧ともに高い値が得られた。それにより表3に示すように、放電エネルギー維持率も高い値が得られた。"