"仮設中間杭を地盤に配置する杭配置工程と、前記仮設中間杭の上方に第一躯体を形成する第一の躯体構築工程と、前記第一躯体の下側の地盤を掘り下げる掘削工程と、前記第一躯体の下側に第二躯体を形成する第二の躯体構築工程と、前記第一躯体と前記第二躯体の間に中壁を形成する第三の躯体構築工程と、を含む地下構造物の構築方法であって、前記第三の躯体構築工程において、前記仮設中間杭を巻き込んだ状態で前記中壁を形成することを特徴とする、地下構造物の構築方法。前記仮設中間杭を前記中壁の補強鋼材の一部として本体利用することを特徴とする、請求項1に記載の地下構造物の補強方法。前記第一の躯体構築工程において、前記仮設中間杭の頭部側面にブラケットを設置するとともに、当該ブラケットの上面にジャッキを配置する作業を行うことを特徴とする、請求項1または請求項2に記載の地下構造物の構築方法。前記第三の躯体構築工程において、前記ジャッキを介して前記第一躯体を押し上げる作業と、押し上げられた前記第一躯体の下面と前記仮設中間杭の上端面との間に間詰め材を配置する作業と、前記ジャッキおよび前記ブラケットを撤去する作業と、を行うことを特徴とする、請求項3に記載の地下構造物の構築方法。中壁の内部に配置される仮設中間杭の杭頭部構造であって、杭頭部を挟んで両側に張り出した一対のブラケットと、それぞれの前記ブラケットの上面に設置されたジャッキと、を備え、前記ブラケットは、前記仮設中間杭にボルト接合されていることを特徴とする、仮設中間杭の杭頭部構造。前記中壁の上端が接続される既設躯体の下面と前記仮設中間杭の上端面との間に介設された間詰め材を備えることを特徴とする、請求項5に記載の仮設中間杭の杭頭部構造。逆巻き躯体の下側での作業地盤掘削時や躯体の構築は、逆巻き躯体を仮設中間杭等により支保した状態で行う。このような仮設中間杭は、中壁等の躯体の位置を避けて配置されており、逆巻き躯体の下側での作業終了後には一式撤去されるのが一般的である。ところが、作業スペースが限られた地下空間内において、仮設中間杭を撤去、搬出する作業には手間がかかるため、工期短縮化の妨げとなる場合があった。このような観点から、本発明は、逆巻き工法により地下構造物を構築する際の工期短縮を図ることを可能とした地下構造物の構築方法および仮設中間杭の杭頭部構造を提供することを課題とする。前記課題を解決するために、本発明の地下構造物の構築方法は、仮設中間杭を地盤に配置する杭配置工程と、前記仮設中間杭の上方に第一躯体を形成する第一の躯体構築工程と、前記第一躯体の下側の地盤を掘り下げる掘削工程と、前記第一躯体の下側に第二躯体を形成する第二の躯体構築工程と、前記第一躯体と前記第二躯体の間に中壁を形成する第三の躯体構築工程とを含み、前記第三の躯体構築工程において、前記仮設中間杭を巻き込んだ状態で前記中壁を形成することを特徴としている。かかる地下構造物の構築方法によれば、前記仮設中間杭を巻き込んだ状態で中壁を構築するため、仮設中間杭を撤去する手間が省略されて、工期短縮化を図ることができる。また、仮設中間杭が内部に配設されていることで、中壁の耐力の増加を見込むことができる。さらに、仮設中間杭から中壁への上載荷重の盛り替えも簡易に行うことができる。前記仮設中間杭を前記中壁の補強鋼材の一部として本体利用すれば、鉄筋の量を削減することが可能となる。前記第一の躯体構築工程では、前記仮設中間杭の頭部側面にブラケットを設置するとともに、当該ブラケットの上面にジャッキを配置する作業を行ってもよい。かかる地下構造物の構築方法によれば、ブラケットおよびジャッキを利用することで、第一躯体の施工時に、仮設中間杭と第一躯体との間に第一躯体の配筋や型枠の設置に必要な空間を確保することができる。また、第一躯体の構築後は、ジャッキを伸張させることで第一躯体を仮設中間杭により支持することができる。そのため、仮設中間杭が、第一躯体を構築する際に妨げとなることがない。また、前記第三の躯体構築工程では、前記ジャッキを介して前記第一躯体を押し上げる作業と、押し上げられた前記第一躯体の下面と前記仮設中間杭の上端面との間に間詰め材を配置する作業と、前記ジャッキおよび前記ブラケットを撤去する作業とを行ってもよい。かかる地下構造物の構築方法によれば、ブラケットおよびジャッキが、中壁の配筋や型枠の配置等の妨げとなることがない。また、本発明の仮設中間杭の杭頭部構造は、中壁の内部に配置される仮設中間杭の杭頭部構造であって、杭頭部を挟んで両側に張り出した一対のブラケットと、それぞれの前記ブラケットの上面に設置されたジャッキとを備え、前記ブラケットは、前記仮設中間杭にボルト接合されていることを特徴としている。かかる仮設中間杭の杭頭部構造によれば、取り外し可能なブラケットが仮設中間杭に設置されているため、中壁の施工時にブラケットを取り外せば、中壁の配筋時にブラケットやジャッキが妨げとなることがない。さらに、前記中壁の上端が接続される既設躯体の下面と前記仮設中間杭の上端面との間に間詰め材を介設すれば、ジャッキから仮設中間杭の上端面への上載荷重の受け替えを簡易に行うことができる。本発明の地下構造物の構築方法および仮設中間杭の杭頭部構造によれば、逆巻き工法により地下構造物を構築する際の工期短縮を図ることが可能となる。本発明の実施形態に係る地下構造物は、図1に示すように、開削工法によって構築されたカルバートであり、第一躯体Aと、第一躯体Aの下側に形成された第二躯体Bと、第一躯体Aおよび第二躯体Bの間に形成された中壁Cとを備えている。<第一躯体A>第一躯体Aは、土水圧や上載荷重に耐え得るように設計された本設躯体であるが、第二躯体Bとの接合部以外は、第二躯体Bおよび中壁Cに先立って構築され、山留壁W,W間を掘り下げる際には山留め支保工として機能する。本実施形態の第一躯体Aは、頂版部A1と、山留壁Wに沿う側壁部A2とを備えている。第一躯体Aは、鉄骨鉄筋コンクリート構造SRC構造であり、場所打ちコンクリートと鉄骨や鉄筋等とによって構成されている。本実施形態では、横断鉄骨、側壁芯鉄骨、縦断鉄骨などのほか、スラブ主筋、側壁主筋、せん断補強筋、ハンチ筋などによってコンクリートが補強されている。なお、第一躯体Aをプレキャスト化しても勿論差し支えない。また、第一躯体Aは鉄筋コンクリート構造RC構造であってもよい。頂版部A1には、中壁Cが一体に接合されている。頂版部A1には、図2に示すように、仮設中間杭Mの上端およびジャッキ20と接続するためのアンカーボルト31,32が埋設されている。側壁部A2は、図1に示すように、後記する第二躯体Bの側壁部B2と接続される部分である。第一躯体Aの側壁部A2と第二躯体Bの側壁部B2とは、鉄筋を介して一体に接合されている。<第二躯体B>第二躯体Bは、土水圧や上載荷重に耐え得るように設計された本設躯体である。第二躯体Bは、図1に示すように、床付面T2に沿う床版部B1と、山留壁Wに沿う左右の側壁部B2,B2とを有し、横断面視U字状を呈している。既設杭である仮設中間杭M,Mは、第二躯体B床版部B1を貫通している。床版部B1は、地下部分の床を構成するものである。また、側壁部B2は、地下部分の側壁の一部を構成するものであり、第一躯体Aの側壁部A2に接合されている。第二躯体Bは、鉄筋コンクリート構造RC構造として設計されたものであり、場所打ちコンクリートと鉄筋とによって構成されている。なお、第二躯体Bの構成は限定されるものではなく、例えばプレキャスト部材セグメント等を組み合わせることにより形成してもよいし、鉄骨鉄筋コンクリート構造としてもよい。<中壁C>中壁Cは、図1に示すように、第一躯体Aと第二躯体Bとの間に形成された壁部材であって、仮設中間杭Mを巻き込んだ状態で形成されている。中壁Cの上端は、第一躯体Aの頂版部A1に接続されている。中壁Cは、鉄筋コンクリート構造RC構造であり、場所打ちコンクリートと鉄筋図示略等の補強鋼材とによって構成されている。また、中壁Cは、仮設中間杭Mが配置された位置においては、仮設中間杭Mを巻き込んだ状態で形成されている。なお、中壁Cは、仮設中間杭Mを本体利用することで、鉄骨鉄筋コンクリート構造SRC構造としてもよい。<仮設中間杭M>仮設中間杭Mは、第二躯体Bの構築時に第一躯体Aを支持し、第二躯体Bの構築後は、図1に示すように中壁Cの内部に残置し、中壁Cの鉄骨部材として本体利用する。仮設中間杭Mの構成は限定されるものではないが、本実施形態ではH形鋼により構成している。第二躯体Bの構築時における仮設中間杭Mによる第一躯体Aの支持は、図2および図3に示す杭頭部構造M1を介して行う。杭頭部構造M1は、仮設中間杭Mの杭頭部を挟んで両側に配置された一対のブラケット10,10と、それぞれのブラケット10,10の上面に設置されたジャッキ20,20とを備えている。ブラケット10は、仮設中間杭Mの側方に張り出しており、ジャッキ20は杭頭部の並設されている。ブラケット10は、仮設中間杭Mの杭頭部にボルト接合された部材であって、図4に示すように、基板11と天板12と側リブ13,13と中リブ14とにより構成されている。基板11は、矩形状の鋼板により構成されている。本実施形態の基板11は、H形鋼からなる仮設中間杭Mの一対のフランジの間隔よりも小さな幅を有していて、基板11の一方の面は、仮設中間杭Mのウェブに当接している。天板12は、ジャッキ20の取付座となるものであって、図4に示すように、矩形状の鋼板からなり、側リブ13,13および中リブ14の上端面に一体に固定されている。天板12には、複数本実施形態では4箇所のボルト孔12a,12a,...が貫通しており、ジャッキ20の固定が可能に構成されている。側リブ13,13は、基板11の他方の面中間杭Mと反対側の面に立設された鋼板である。本実施形態では、2枚の側リブ13がそれぞれ基板11の幅方向の両端部に一体に固定されている。側リブ13の形状は限定されるものではないが、少なくとも基板11と当接する端面と、これに直交する端面上端面とを備えている。側リブ13は、上端面により、基板11と直交する方向で天板12を支持している。側リブ13は、図3に示すように、仮設中間杭Mのフランジの内面他方のフランジと対向する面に当接する。側リブ13には、複数のボルト孔13a,13a,...が形成されており、このボルト孔13a,13a,...を利用して仮設中間杭Mのフランジに側リブ13を締着することでブラケット10が固定される。中リブ14は、図4に示すように、基板11の他方の面中間杭Mと反対側の面に立設された鋼板であって、側リブ13,13の中間に配設されている。中リブ14の形状は限定されるものではないが、少なくとも基板11と当接する端面と直交する端面上端面を備えている。中リブ14は、上端面により、基板11と直交する方向で天板12を支持している。なお、中リブ14は必要に応じて配置すればよく、省略してもよい。ジャッキ20は、図2および図3に示すように、第一躯体Aとブラケット10との間に介設されており、第一躯体Aを支持している。ジャッキ20の受け台21は、第一躯体Aの下面に当接しているとともに、ジャッキ20の基部21はブラケット10の天板12にボルトBを介して固定されている。本実施形態では、ジャッキ20の受け台21の上面から突設させたアンカーボルト31,31,...を第一躯体Aに埋設することで、ジャッキ20を第一躯体Aに固定する。仮設中間杭Mは、第二躯体Bの構築時において第一躯体Aを支持している際に、縦断方向に隣り合う他の仮設中間杭Mと斜材40,40により連結されている。斜材40,40を構成する材料は限定されるものではないが、例えばL形鋼により構成する。また、斜材40は、必要に応じて設置すればよく、省略してもよい。中壁Cの構築時において、第一躯体既設躯体Aと仮設中間杭Mの上端面との間には、間詰め材50図8のb参照が介設されている。なお、間詰め材50を構成する材料は限定されるものではないが、本実施形態では、第一躯体Aと仮設中間杭Mとの隙間にグラウトを充填することにより構成する。なお、杭頭部構造M1の構成は、前記のものに限定されるものではない。例えば、図5のaおよびbに示す杭頭部構造M2のように、一対のブラケット10,10を仮設中間杭Mのフランジ間に配設するのではなく、フランジの外側面に固定してもよい。本実施形態に係る地下構造物の構築方法は、図7に示すように、本設躯体の一部分となる第一躯体Aを形成し、第一躯体Aを山留め支保工として利用しつつ地盤を掘り下げた後、図9および図10に示すように、第一躯体Aの下側に本設躯体の他の部分となる第二躯体Bおよび中壁Cを形成する、というものである。以下、図6乃至図10を参照して、本実施形態に係る地下構造物の構築方法をより詳細に説明する。本実施形態に係る地下構造物の構築方法は、一次掘削工程と、杭配置工程と、第一の躯体構築工程と、二次掘削工程と、第二の躯体構築工程と、第三の躯体構築工程とを含むものである。一次掘削工程は、図6のaに示すように、山留壁W,Wの間の地盤を、第一躯体Aの構築予定位置の下側まで掘り下げる工程である。なお、山留壁Wは、いわゆる柱列式連続地中壁である。山留壁Wを構築するには、地盤をアースオーガで掘削しつつ、原位置にて掘削土とセメントスラリーを混合攪拌してソイルセメントを形成し、掘削孔からアースオーガを引き上げた後、ソイルセメントが固まらないうちに、芯材W1を地中掘削孔に建て込めばよい。地盤を掘削する際には、芯材W1の内側にあるソイルセメントを削り取り、芯材W1を露出させる。杭配置工程は、仮設中間杭を地盤に配置する工程である。仮設中間杭M,Mは、地盤を床付面T1まで掘り下げた後、山留壁W,Wの間に形成される。本実施形態では、H形鋼を芯材とするソイルセメント杭により仮設中間杭Mを構成する。仮設中間杭Mは、頭部が床付面T1から突出した状態で配置されている。仮設中間杭Mを配置したら、図6のbに示すように、仮設中間杭Mの頭部にブラケット10,10およびジャッキ20,20を設置する。また、縦断方向に隣り合う仮設中間杭M同士は、斜材40,40により連結する。なお、斜材は、必要に応じて設置すればよく、省略してもよい。第一の躯体構築工程は、図7のaに示すように、仮設中間杭Mの上方に第一躯体Aを形成する工程である。第一の躯体構築工程では、まず、図示しないスラブ型枠を設置し、その上に配筋や鉄骨の架設を行う。その後、コンクリートを打設し、所定強度に達するまで養生する。スラブ型枠は、仮設中間杭Mに設置されたジャッキ20や図示しない仮設支保材等により支持する。而して、型枠を脱型すると、図7のaに示すように、山留め支保工を兼ねる第一躯体Aが出現する。なお、既設構造物の下方に地下構造物を構築する場合には、既設構造物を第一躯体Aに受け替える。このとき、ジャッキ20の受け台21には、図6のbに示すように、予めアンカーボルト31,31,...が設置されており、第一躯体Aのコンクリートは、これらのアンカーボルト31,31,...を巻き込んだ状態で打設する。また、仮設中間杭Mの上端にも、予めアンカーボルト32,32,...が設置されており、第一躯体Aのコンクリートは、これらのアンカーボルト32,32,...も巻き込んだ状態で打設する。二次掘削工程は、図7のbに示すように、第一躯体Aの下側の地盤を、床付面T2まで掘り下げる工程である。二次掘削工程では、第一躯体Aを山留め支保工として利用する。このとき、第一躯体Aは、図8のaに示すように、仮設中間杭Mにより支持されている。本実施形態では、第一躯体Aの下方に切梁Kを設置しているが、切梁Kの有無や段数等は、掘削深さ掘削幅等に応じて適宜設定すればよい。床付面T2まで掘削したら、図示は省略するが、床付面T2および山留壁Wの内壁面に沿って防水シートを敷設し、防水シート上に保護モルタルおよび基礎コンクリートを打設する。第二の躯体構築工程は、図9のaおよびbに示すように、第一躯体Aの下側に第二躯体Bを形成する工程である。第二の躯体構築工程には、床版部構築工程と側壁部構築工程とが含まれている。床版部構築工程は、図9のaに示すように、床付面T2の上に床版部B1を形成する工程である。床版部B1の施工は、床付面T2上に型枠を設置や鉄筋等の補強部材の配置を行った後、コンクリートを打設し、所定強度に達するまで養生することにより行う。仮設中間杭M,Mに対応する箇所では、仮設中間杭Mの周囲に補強鉄筋を配筋しておく。補強鉄筋の配筋に伴ない、中壁Cと第二躯体Bとの接続部における中壁Cの中壁主筋やハンチ筋等の配筋もしておく。また、床版部B1の両端部の側壁部B2との接続部では、側壁部B2の主筋やハンチ筋等の配筋もしておく。而して、型枠を脱型すると、図9のaに示すように、床版部B1が出現する。側壁部構築工程は、山留壁Wに沿って側壁部B2を形成する工程である。側壁部B2の施工は、山留壁Wに沿って鉄筋等の補強部材の配置や型枠の設置を行った後、コンクリートを打設し所定強度に達するまで養生することにより行う。而して、型枠を脱型すると、図9のbに示すように、側壁部B2が出現する。次に、側壁部B2の上面と第一躯体Aの下面との間に形成された隙間に、無収縮モルタルを充填する。このように第一躯体Aと第二躯体Bとが接合されことで、矩形枠状の構造体が形成される。第三の躯体構築工程は、第一躯体Aと第二躯体Bの間に中壁を形成する工程である。第三の躯体構築工程では、まず、ジャッキ20,20を介して第一躯体Aを押し上げ、押し上げられた第一躯体Aの下面と仮設中間杭Mの上端面との間に間詰め材50を配置する図8のa参照。このようにして、ブラケット10,10に作用する軸力を仮設中間杭Mの上端面に受け替えたら、図8のbに示すように、ジャッキ20およびブラケット10を撤去する。続いて、中壁Cの配筋を行い、その周囲に型枠を設置する。このとき、仮設中間杭M,Mの周囲にも、鉄筋を配筋する。その後、仮設中間杭Mを巻き込んだ状態でコンクリートを打設し、所定強度に達するまで養生する。而して、型枠を脱型すると、図10に示すように、中壁Cが出現する。その後、コンクリートの強度が所定強度に達した後、第一躯体Aの上側の空間に地盤材料を埋め戻すと、図1の状態となる。ジャッキ20を固定するために第一躯体Aの下面に突設されたアンカーボルトは、仮設中間杭Mとともに中壁Cに埋め込まれる。本実施形態に係る地下構造物の構築方法および仮設中間杭の杭頭部構造によれば、既設杭仮設中間杭Mとの干渉が避けられない環境下において、地下構造物の構築を行うことができる。また、仮設中間杭Mを巻き込んだ状態で中壁Cを構築するため、仮設中間杭Mを撤去する手間が省略されて、工期短縮化を図ることができる。また、仮設中間杭Mの撤去等に伴う廃棄物処分の手間や費用も省略することができる。また、第一躯体Aの施工時に、ブラケット10とジャッキ20を利用することで、仮設中間杭Mと第一躯体Aとの間に第一躯体Aの配筋や型枠の設置に必要な空間を確保することができる。また、仮設中間杭Mから中壁Cへの上載荷重の盛り替えも簡易に行うことができる。ブラケット10およびジャッキ20を撤去することで、中壁Cの配筋や型枠の配置等の妨げとなることがない。また、仮設中間杭Mを中壁Cの鉄骨鉄筋コンクリートの鉄骨部材として有効活用すれば、他の補強鋼材鉄筋等の量を削減することが可能となり、コストの低減化を図ることができる。以上、本発明について、好適な実施形態について説明した。しかし、本発明は、前述の各実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。"