"基台と、第1軸まわりに回転可能に前記基台に連結される第1構造体と、前記第1軸に対して直交する第2軸まわりに回転可能に前記第1構造体に連結される第2構造体と、前記第2軸と平行な第3軸まわりに回転可能に前記第2構造体に連結される第3構造体と、を少なくとも有するロボットであって、前記第1構造体と前記第3構造体とは、同形状の鋳物材を用いて形成されていることを特徴とする、ロボット。前記第1構造体及び前記第3構造体は、それぞれ一方側肉部と、前記一方側肉部よりも肉厚長さが小さい他方側肉部と前記一方側肉部と前記他方側肉部との間に形成された空隙部と、前記一方側肉部に円筒状に形成された切り欠き部と、前記他方側肉部に円筒状に形成され、前記空隙部と連通する軸受用孔部と、を有していることを特徴とする、請求項1記載のロボット。前記第2構造体は、圧延鋼板により形成され、基端が前記第2軸まわりに回転自在に支持されるとともに先端が前記第3軸まわりに回転自在に支持される主構造部と、前記主構造部よりも板厚の小さい圧延鋼板により形成されるとともに、前記主構造部と間隙を有して設けられ、基端が前記第2軸まわりに回転自在に支持されるとともに先端が前記第3軸まわりに回転自在に支持される補助構造部と、を有していることを特徴とする、請求項1又は2記載のロボット。出力軸が前記主構造部を貫通して前記主構造部により支持され、前記主構造部と前記補助構造部との前記間隙に配設される1以上のアクチュエータを有していることを特徴とする、請求項3記載のロボット。前記主構造部と前記補助構造部との前記間隙には前記アクチュエータとして、第2軸用アクチュエータと、第3軸用アクチュエータとが配設されており、前記第2軸用アクチュエータの前記主構造部を貫通した出力軸と前記第1構造体とを動力伝達可能とする第2軸用動力伝達機構と、前記第3軸用アクチュエータの前記主構造部を貫通した出力軸と前記第3構造体とを動力伝達可能とする第3軸用動力伝達機構と、を有していることを特徴とする、請求項4記載のロボット。前記補助構造部と前記第1構造体とを回転自在に支持する軸受部材と、当該軸受部材と前記補助構造部との間に介装され、前記補助構造部の板厚方向の長さを補う肉厚補助部材と、を有していることを特徴とする、請求項3~5のいずれか1項に記載のロボット前記補助構造部と前記第3構造体とを回転自在に支持する軸受部材と、当該軸受部材と前記補助構造部との間に介装され、前記補助構造部の板厚方向の長さを補う肉厚部材と、を有していることを特徴とする、請求項3~6のいずれか1項に記載のロボット前記補助構造部には、前記軸受部材連結用の連結穴が形成されており、前記肉厚補助部材は、前記連結穴に合わせた切り欠き部を有し、前記補助構造部の前記連結穴と前記肉厚補助部材の前記切り欠き部とが接着剤により接合されていることを特徴とする、請求項6または7記載のロボット。前記第3軸に対して直交する第4軸まわりに回転可能に前記第3構造体に連結される第4構造体と、前記第4軸に対して直交する第5軸まわりに回転可能に前記第4構造体に連結される第5構造体と、前記第5軸と直交する第6軸まわりに回転可能に前記第5構造体に連結される第6構造体と、を有していることを特徴とする、請求項1~8のいずれか1項に記載のロボット。ところが、特許文献1の技術のように構造材料に繊維強化樹脂を用いた場合、繊維の方向等によってはロボットから熱等によるひずみ等により、使用用途によっては十分な性能が得られないことが考えられ、適切な性能を十分に具備しながらもより低廉なロボットを提供することは依然として強く求められている。本発明は、かかる課題に鑑みてなされたものであり、適切な性能を維持しながらも、より省コストで提供できるようにしたロボットを得ることを目的とする。上記課題を解決するため、本発明にかかるロボットは基台と、第1軸まわりに回転可能に基台に連結される第1構造体と、第1軸に対して直交する第2軸まわりに回転可能に第1構造体に連結される第2構造体と、第2軸と平行な第3軸まわりに回転可能に第2構造体に連結される第3構造体と、を少なくとも有するロボットであって、第1構造体と第3構造体とは、同形状の鋳物材を用いて形成されている。また、第1構造体及び第3構造体は、それぞれ、一方側肉部と、一方側肉部よりも肉厚長さが小さい他方側肉部と一方側肉部と他方側肉部との間に形成された空隙部と、一方側肉部に円筒状に形成された切り欠き部と、他方側肉部に円筒状に形成され、空隙部と連通する軸受用孔部と、を有していることが好ましい。第2構造体は、圧延鋼板により形成され、基端が第2軸まわりに回転自在に支持されるとともに先端が第3軸まわりに回転自在に支持される主構造部と、主構造部よりも板厚の小さい圧延鋼板により形成されるとともに、主構造部と間隙を有して設けられ、基端が第2軸まわりに回転自在に支持されるとともに先端が第3軸まわりに回転自在に支持される補助構造部と、を有していることが好ましい。また、出力軸が主構造部を貫通して主構造部により支持され、主構造部と補助構造部との間隙に配設される1以上のアクチュエータを有していることが好ましい。また、主構造部と補助構造部との間隙にはアクチュエータとして、第2軸用アクチュエータと、第3軸用アクチュエータとが配設されており、第2軸用アクチュエータの主構造部を貫通した出力軸と第1構造体とを動力伝達可能とする第2軸用動力伝達機構と、第3軸用アクチュエータの主構造部を貫通した出力軸と第3構造体とを動力伝達可能とする第3軸用動力伝達機構と、を有していることが好ましい。また、補助構造部と第1構造体とを回転自在に支持する軸受部材と、当該軸受部材と補助構造部との間に介装され、補助構造部の板厚方向の長さを補う肉厚補助部材と、を有していることが好ましい。補助構造部と第3構造体とを回転自在に支持する軸受部材と、当該軸受部材と補助構造部との間に介装され、補助構造部の板厚方向の長さを補う肉厚部材と、を有していることが好ましい。また、補助構造部には、軸受部材連結用の連結穴が形成されており、肉厚補助部材は、連結穴に合わせた切り欠き部を有し、補助構造部の連結穴と肉厚補助部材の切り欠き部とが接着剤により接合されていることが好ましい。また、第3軸に対して直交する第4軸まわりに回転可能に第3構造体に連結される第4構造体と、第4軸に対して直交する第5軸まわりに回転可能に第4構造体に連結される第5構造体と、第5軸と直交する第6軸まわりに回転可能に第5構造体に連結される第6構造体と、を有していることが好ましい。本発明によれば、必要な性能を維持しながらもロボットをより省コストで提供することができる。以下、実施形態について説明する。図1に示すように、本実施形態にかかるロボットシステム100は、ロボット101及びコントローラ102によって構成されている。ロボット101は、構造体として、設置面103基端からロボット101の先端にかけて順に基台10,第1構造体11、第2構造体12、第3構造体13、第4構造体14、第5構造体15及び第6構造体16を有している。基台10の下部には、ケーブル104を接続するケーブルコネクタ104aが接続されており、ケーブル104はコントローラ102及び図示省略の電源に接続されている。コントローラ102は、本実施形態ではより安価に構成するため、汎用コンピュータを適用しており、コントローラ102からの指令に基づいてロボット101に装着された後述する各アクチュエータの動作がそれぞれ制御されるようになっている。コントローラ102としては、汎用コンピュータに限らず、当然ながら、専用のロボットコントローラやサーボコントローラ等のその他の演算装置を用いてもよい。各構造体10~16の連結構成及びそれぞれの可動構成について説明する。図1及び図2に示すように、基台10は、設置面103に図示省略のアンカーボルトにより固定されている。第1構造体11は、設置面103に対して実質的に垂直な第1軸A1まわりに回転可能に基台10に連結されている。第2構造体12は図3にも示すように、主構造部12a、補助構造部12b、連結部12cを有して構成されており、主構造部12a及び補助構造部12bは間隔を有してそれぞれ第1軸A1に対して直交する第2軸A2まわりに回転可能に基端側が第1構造体11に連結されている。連結部12cは、両端がそれぞれ主構造部12aと補助構造部12bとに連結されている。主構造部12a及び補助構造部12bの先端側には、主構造部12a及び補助構造部12bにより挟みこまれるように第3構造体13が設けられており、第3構造体13は第2軸A2と平行な第3軸A3まわりに回転可能に主構造部12aと補助構造部12bとにそれぞれ連結されている。第4構造体14は、第4構造体基部14a、第1構造部14b、第2構造部14cとを有して構成されている。第1構造部14b及び第2構造部14cの基端側は第4構造体基部14aを挟むように第4構造体基部14aにそれぞれ接合されている。第1構造部14b及び第2構造部14cの先端側には、第1構造部14b及び第2構造部14cにより挟まれるように第5構造体15が設けられており、第5構造体15は、第4軸A4と直交する第5軸A5まわりに回転可能にそれぞれ第1構造部14b及び第2構造部14cに連結されている。第6構造体16は、第5軸A5に対して直交する第6軸A6まわりに回転可能に第5構造体15に連結されている。第6構造体16には、図示省略の係合部が設けられており、係合部を介してグリッパやトーチ等各種のエンドエフェクタを取り付け可能となっている。構造体10~16の各構成について詳細に説明する。図3に示すように、基台10は金属等の鋳物材により一体形成されており、ケーブルハーネス104bを収納可能な中空部10aが形成されている。また、基台10の先端側には、円筒形状で突出した形状の第1円筒部10bが形成されており第1円筒部10b内側には、第1円筒部10bと同心の第2円筒部10cが形成されており、第1円筒部10b及び第2円筒部10cの内壁には波動歯車減速機51の軸受部材が嵌装されている。また、図3及び図4に示すように、第1構造体11は金属の鋳物材であり、第1構造体11には、図示省略の配線ケーブルやアクチュエータ31を収納可能な空隙部11jが形成されている。アクチュエータ31は、空隙部11jに配設されたサーボモータ等により構成されており出力軸31aがギア54に噛合している。ギア54の軸54aは、第1軸A1にそって延在し波動歯車減速機51の入力部に連結されている。即ち、アクチュエータ31が回転駆動することにより、波動歯車減速機51を介して第1構造体11が基台10に対して第1軸A1まわりに回転するように構成されている。第1構造体11の形状についてより詳細に説明する。第1構造体11は、金属肉厚寸法Lの一方側肉部11aと、一方側肉部11aと対向する金属肉厚寸法lL>lの他方側肉部11bと、一方側肉部11a及び他方側肉部11bとに連続する金属肉厚寸法Hの底部11cと、底部11cに対向し一方側肉部11a及び他方側肉部11bとに連続する金属肉厚寸法hH>hの天井部11dとを有している。一方側肉部11aと他方側肉部11bとの間には上述のようにケーブルハーネス104b、アクチュエータ31等を収納可能な空隙部11jが形成されている。また、底部11cには、ギア54の軸54aが貫入可能な孔部11eが設けられており波動歯車減速機51の軸受部材が嵌装されている。ギア54及びその軸54aは中空となっており、当該中空を通ってケーブルハーネス104bが基台10の中空部10aから第1構造体11の空隙部11jにかけて配索されている。一方側肉部11aの外側空隙部11jとは反対側には、円筒状に切り欠かれた形状の切り欠き部11fが形成されている。切り欠き部11fの円筒形状内には、同心の円筒形状である円筒部11gが突出している。切り欠き部11f及び円筒部11gの内壁にはそれぞれ波動歯車減速機57の軸受部材が嵌装されている。波動歯車減速機57の出力部と第2構造体12の主構造部12aとは複数のボルト62により接合されている。主構造部12aには、プーリ60の軸60aが挿入可能な孔部63が設けられており、軸60aが波動歯車減速機57の入力部に連結されている。他方側肉部11bには、薄肉化されている肉抜き部11iが形成されており、肉抜き部11iからは円筒状に突出するとともに、空隙部11jと外側とを連通する軸受用孔部11hが形成されている。軸受用孔部11hの外側には軸受部材55が嵌着されており、軸受部材55の外側には、金属製のリング円筒形状をなす肉厚補助部材56が取り付けられている。そして、肉厚補助部材56には、第2構造体12の補助構造部12bが接合されている。より詳細には、肉厚補助部材56にはリング状の切り欠き部56aが設けられており、補助構造部12bには切り欠き部56aの形状と対応する連結用の連結孔64が設けられている。切り欠き部56aと孔部64とが嵌め合わされ、切り欠き部56aと孔部64との間には接着剤が塗布されている。即ち、切り欠き部56aと孔部64とは、溶接されることなく接合されている。したがって、アクチュエータ32が回転駆動することにより波動歯車減速機57を介して、主構造部12a及び補助構造部12bが第1構造体10に対して第2軸A2まわりに回転されるように構成されている。第2構造体12の主構造部12aは、規格品である圧延鋼板により形成されており板厚方向肉厚長さがDである。一方、補助構造部12bも主構造部12aと同様に規格品である圧延鋼板であるが、板厚方向の長さはdD>dのものが用いられている。主構造部12aと補助構造部12bとは並行して第1構造体11から第3構造体13にかけて延設されており、主構造部12aと補助構造部12bとに挟まれた間隙S1が存在する。主構造部12a及び補助構造部12bの外側面間隙S1とは反対側の面には図5に示すようにカバー台座121が複数取り付けられており、主構造部12a及び補助構造部12bのカバー台座121にはそれぞれ樹脂製のカバーC1、C2が取り付けられている。主構造部12aと補助構造部12bとの間には、基端側と先端側とにそれぞれ鋼管等で形成された構造補強部材としての梁材梁材65,66が設けられている。主構造部12aには、アクチュエータ32を挿通可能な孔部67が設けられ、孔部67よりも先端側にはアクチュエータ33を挿通可能な孔部68が設けられている。孔部6768はいずれも梁部材65よりも先端側で、且つ、梁部材66よりも基端側に設けられている。アクチュエータ32は主構造部12aの孔部67に嵌装され、図5に示すようにボルト32bにより主構造部12aに固定されている。アクチュエータ32の出力軸32aの先端付近にはプーリ69が取り付けられている。アクチュエータ33は主構造部12aの孔部68に嵌装され、ボルト33bにより主構造部12aに固定されている。アクチュエータ33の出力軸33aの先端付近にはプーリ70が取り付けられている。プーリ69とプーリ60とはベルトB1により回転力を伝達可能に結ばれており、アクチュエータ32の駆動力はベルトB1を介してプーリ60に伝達可能となっている。また、プーリ70とプーリ73とはベルトB2により回転力を伝達可能に結ばれており、アクチュエータ33の駆動力はベルトB2を介してプーリ60に伝達可能となっている。図補助構造部12bには、ケーブルハーネス104b等を連通可能なケーブル連通孔7172が設けられている。2つのケーブル連通孔7172はいずれも梁部材65よりも先端側で、且つ、梁部材66よりも基端側に設けられている。間隙S1には、梁部材6667及びアクチュエータ3233を覆う樹脂製のカバーC3が取り付けられており、主としてアクチュエータ3233を外部から隔離している。第3構造体13は、第1構造体11と同一な形状に溶融金属により一体形成された鋳物材である。ただし、第1構造体11とは上下反対向きに取り付けられている。即ち、第3構造体13には第1構造体11と同様に、ケーブルハーネス104bやアクチュエータを収納可能な空隙部13jを有している。また、第3構造体13は、金属肉厚寸法Lの一方側肉部13aと、一方側肉部13aと対向する金属肉厚寸法lL>lの他方側肉部13bと、一方側肉部13a及び他方側肉部13bとに連続する金属肉厚寸法Hの底部13cと、底部13cに対向し一方側肉部13a及び他方側肉部13bとに連続する金属肉厚寸法hH>hの天井部13dとを有している。さらに、一方側肉部13aの外側空隙部13jとは反対側には、円筒状に切り欠かれた形状の切り欠き部13fが形成されている。切り欠き部13fの円筒形状内には、切り欠き部13fと同一な中心軸の円筒形状である円筒部13gが突出している。切り欠き部13f及び円筒部13gの内壁にはそれぞれ波動歯車減速機74の軸受部材が嵌装されている。波動歯車減速機74の出力部には第2構造体12の主構造部12aが複数のボルト78により接合されている。主構造部12aには、プーリ73の軸73aが挿入可能な孔部79が設けられており、軸73aは波動歯車減速機74の入力部に連結されている。したがって、アクチュエータ33が回転駆動することにより、波動歯車減速機74を介して第3構造体11が主構造部12a及び補助構造部12bに対して第3軸A3まわりに回転するように構成されている。他方側肉部13bには、薄肉化されている肉抜き部13iが形成されており、肉抜き部13iからは円筒状に突出するとともに、空隙部13jと外側とを連通する軸受用孔部13hが形成されている。軸受用孔部13hの外側には軸受部材80が嵌着されており、軸受部材80の外側には、金属製のリング円筒形状をなす肉厚補助部材81が取り付けられている。そして、肉厚補助部材81にはリング状の切り欠き部81aが設けられており、補助構造部12bには切り欠き部81aの形状と対応する連結用の連結孔82が設けられている。切り欠き部81aと孔部82とが嵌め合わされ、切り欠き部81aと孔部82との間には接着剤が塗布されており、切り欠き部81aと孔部82とは、溶接されることなく接合されている。また、底部13cには、ギア83の軸83aが貫入可能な孔部13eが設けられており波動歯車減速機84の軸受部材が嵌装されている。アクチュエータ34は、空隙部13jに配設されたサーボモータ等により構成されており出力軸34aがギア83に噛合している。図6に示すように、第4構造体14は、金属鋳物材により形成された第4構造体基部14aと、第4構造体基部14aに複数のボルト85によりそれぞれ接合された第1構造部14b及び第2構造部14cとを有して構成されている。第4構造体基部14aには、ケーブルハーネス104bを収納可能な空隙部14dと円筒状に切り欠かれた形状の円筒部14eとが形成されており、円筒部14bの内壁側には波動歯車減速機84の軸受部材が嵌装されている。ギア83及びその軸84は中空に形成されており、当該中空部分を通ってケーブルハーネス104bが空隙部13iから第4構造体基部14aの空隙部14dへと配索されている。したがって、アクチュエータ34が回転駆動することにより、波動歯車減速機84を介して第4構造体14が第3構造体に対して第4軸A4まわりに回転するように構成されている。第1構造部14b及び第2構造部14cは、それぞれ同じ板厚寸法の規格品である圧延鋼板により形成されており板厚寸法肉厚長さは、第2構造体12の主構造部12aの板厚Dよりも小さく設定されている。第1構造部14b及び第2構造部14cとは並行して第4構造体基部14から第5構造体15に延設されており、第1構造部14b及び第2構造部14cに挟まれた間隙S2が存在する。第1構造部14b及び第2構造部14cの外側面間隙S2とは反対側の面には図5に示すようにカバー台座121が複数取り付けられており、主構造部12a及び補助構造部12bのカバー台座121にはそれぞれ樹脂製のカバーC4、C5が取り付けられている。第1構造部14bと第2構造部14cとの間には、鋼管等で形成された構造補強部材としての梁材86が設けられている。また、第2構造部14cにはケーブルハーネス104bを連通可能な孔部93が設けられている。間隙S2には、梁材86及びアクチュエータ35を覆う樹脂製のカバーC6が取り付けられており、主としてアクチュエータ35を外部から隔離している。第1構造部14bには、アクチュエータ35の出力軸35aを挿通可能な孔部87が設けられている。アクチュエータ35は第1構造部14bの孔部87に嵌装され、出力軸35aの先端にはプーリ88が取り付けられている。また、孔部87よりも先端側には、プーリ89の軸89aを挿通可能な孔部90が設けられている。プーリ88とプーリ89とはベルトB3により回転力を伝達可能に結ばれており、アクチュエータ35の駆動力はベルトB3を介してプーリ89に伝達可能となっている。第5構造体15は金属鋳物材により形成されており、第1構造体11及び第3構造体13よりも小型軽量に形成されている。第5構造体15には、第1構造体11及び第3構造体13と同様に、ケーブルハーネス104bやアクチュエータを収納可能な空隙部15jを有している。また、第5構造体15は、一方側肉部15aと、一方側肉部15aと対向する他方側肉部15bと、一方側肉部15a及び他方側肉部15bとに連続する天井部15dと、天井部15dに対向し一方側肉部15a及び他方側肉部15bとに連続する底部15cとを有している。アクチュエータ36は空隙部15jに配設されている。天井部15dには、アクチュエータ36の出力軸36aが貫入可能な孔部15eが設けられ、また、天井部15dの外側空隙部15jとは反対側には円筒形状の円筒部15kが形成されている。波動歯車減速機92の軸受部材がそれぞれ孔部15e及び円筒部15kに嵌装されている。波動歯車減速機92の出力側は第6構造体フランジ16に一体回転可能に連結されている。一方側肉部15aの外側空隙部15jとは反対側には、円筒状に切り欠かれた形状の切り欠き部15fが形成されている。切り欠き部15fの円筒形状内には、同心の円筒形状である円筒部15gが突出している。切り欠き部15f及び円筒部15gの内壁にはそれぞれ波動歯車減速機90の軸受部材が嵌装されており、波動歯車減速機90の入力部はプーリ88の軸88aに連結され、波動歯車減速機90の出力側は複数のボルト94によって第1構造部14bに連結されている即ち、アクチュエータ35が回転駆動することにより、波動歯車減速機90を介して第5構造体15が、第4構造体14に対して第5軸A5まわりに回転するように構成されている。また、アクチュエータ36は回転駆動することにより、波動歯車減速機92を介して第6構造体15が、第5構造体14に対して第6軸A6まわりに回転するように構成されている。第6構造体16は、鋼材等により円板状に形成されており、先端側の面には、ロボットハンド等のエンドエフェクタを取り付け可能に係合部図示省略が形成されている。本実施形態にかかるロボットはこのように構成されており、第1構造体11と第3構造体13とが同一形状の鋳物材を用いて形成されるので、特注部品の点数を減らすことができるとともに、部品を共通化することで同一形状の鋳物材を量産することによるコストの低減を図ることができる。また、比較的長尺となる第2構造体12の主構造部と12a,補助構造部12b及び第4構造体14の第1構造部14b,第2構造部14cを安価に得られる規格の鋼板を用いて構成したことにより、鋳物材などの特注部品の点数を格段に低減することで大幅なコスト低減効果が期待できる。もっとも、構造部材として規格の鋼板を用いることにより、形状を個別に最適化した特注部品のごとく、想定される応力特に捻り方向等に応じてリブや肉厚部を設けるなどの特注部品ならではの利点が得られない。この点について、本実施形態では、比較的肉厚寸法が大きい主構造部12aと、主構造部12aよりも肉厚寸法が小さくより軽量である補助構造部12bとを並行して用いることにより、構造部材の軽量化と捻り方向の剛性が向上する。さらに、比較的重量が大きい第2アクチュエータ32及び第3アクチュエータ33を主構造部12aと補助構造部12bの間隙に隣接して配設されるとともに、主構造部12aにのみ支持される構成とすることで、補助構造部12bの肉厚をより小さいものに選定することができ、さらなる軽量化が図られる。一方、補助構造部12bの肉厚寸法が小さく設定されることにより、軸受部材55と補助構造部12bとのかかりしろが十分でないことに対して、補助構造部12bに肉厚補助部材56を接合することにより軸受部材55と補助構造部12bとのかかりしろを十分にとることができる。また、補助構造部12bと肉厚補助部材56とは溶接やボルト等によることなく接着剤のみにより接合されているので、補助構造部12bと肉厚補助部材56との接合にかかる工数が低減される。また、溶接熱による歪みや残留応力が生じることがないので、補助構造部12bの肉厚をより小さく設定しても精度よい加工することができる。このように、ロボット101に求められる可搬重量が接着剤による接合強度を超えない範囲であれば安価で精度の高い構造体を形成できるという利点がある。以上、本発明の実施形態について説明したが本発明はかかる実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、適宜変形して実施することが可能である。例えば、実施形態においては、第1構造体と第3構造体とを同一形状の鋳物材により構成したが、第1構造体と第3構造体とに加えて第5構造体についても同一形状の鋳物材を用いて構成するようにしてもよい。このとき、共通の鋳型を用いながらも、より先端側の構造体は基端側のものよりも比重の小さい材質を用いて形成してもよい。例えば、第1構造体と第3構造体とが同一形状の鋳型により成形され、第1構造体に比較的剛性の大きい材質を使用し、第3構造体には、第1構造体よりも剛性が比較的小さくてもより軽量な材質を使用して形成するようにしてもよい。また、実施形態では、第2構造体として肉厚寸法のことなる圧延鋼板材である主構造部と補助構造部を設ける構成としているが、主構造部と補助構造部とを同一肉厚の圧延鋼板材で構成してもよい。また、鋼板の材質としてもスティール、アルミニウム、ステンレス等種々の金属鋼板を適用可能である。"