実質的に一つの直流電源から単相3線式の交流電圧を生成するインバータ部と、前記単相3線式における中間線に含まれる直流成分の電圧値を検出する検出手段と、前記直流電源と前記インバータ部との間に接続され、スイッチング素子を用いて前記直流成分を抑制する中間線安定化部と、前記検出された電圧値が、ゼロボルトを含んで予め設定された所定電圧範囲内であるとき、前記スイッチング素子におけるスイッチング動作を禁止する禁止手段と、を備えることを特徴とする単相3線式インバータ装置。請求項1に記載の単相3線式インバータ装置において、前記所定電圧範囲は、前記直流電源の電圧値と、前記インバータ部による前記直流成分の補正可能範囲と、に基づいて予め設定された所定電圧範囲であることを特徴とする単相3線式インバータ装置。請求項1又は請求項2に記載の単相3線式インバータ装置において、前記所定電圧範囲を、ゼロボルトを含んで-aボルトからaボルトaは正数までの電圧範囲とした場合であって、前記直流電源の電圧値をV1ボルトとし、前記単相3線式の両端線と前記中間線との間にそれぞれ接続されている二つのコンデンサの最小電圧値をVcminボルトとし、b=|V1-2×Vcmin|/2ボルトとしたとき、b/3≦a≦b/2であることを特徴とする単相3線式インバータ装置。請求項3に記載の単相3線式インバータ装置において、a=b/2であることを特徴とする単相3線式インバータ装置。請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の単相3線式インバータ装置において、正弦波信号を生成する正弦波生成手段と、前記検出された電圧値が前記所定電圧範囲内であるとき、前記生成された正弦波信号に基づいて前記直流成分を抑制するように前記インバータ部を制御する制御手段と、を備えることを特徴する単相3線式インバータ装置。請求項5に記載の単相3線式インバータ装置において、前記インバータ部は、インバータ部スイッチング素子と、前記インバータ部スイッチング素子をパルス幅変調方式の駆動信号により駆動する駆動手段と、を備え、前記制御手段は、前記生成された正弦波信号と前記前記検出された電圧値との差分に基づいて、前記パルス幅変調方式におけるパルス幅を制御して前記直流成分を抑制するように前記駆動手段を制御することを特徴とする単相3線式インバータ装置。請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の単相3線式インバータ装置であって、正弦波信号を生成する正弦波生成手段を備える単相3線式インバータ装置に含まれるコンピュータを、前記検出された直流成分の電圧値が前記所定電圧範囲内であるとき、前記生成された正弦波信号に基づいて前記直流成分を抑制するように前記インバータ部を制御する制御手段として機能させることを特徴とする単相3線式インバータ装置制御プログラム。請求項7に記載の単相3線式インバータ装置制御プログラムにおいて、前記単相3線式インバータ装置における前記インバータ部は、インバータ部スイッチング素子と、前記インバータ部スイッチング素子をパルス幅変調方式の駆動信号により駆動する駆動手段と、を備え、前記制御手段として機能する前記コンピュータを、前記生成された正弦波信号と前記検出された電圧値との差分に基づいて、前記パルス幅変調方式におけるパルス幅を制御して前記直流成分を抑制するように前記駆動手段を制御するように機能させることを特徴とする単相3線式インバータ装置制御プログラム。しかしながら、図3aに例示する単相3線式インバータ装置SSの場合、負荷LD1及びLD2に接続される機器の種類等に拘わらず、常に上記中間線安定化部SVが動作している。そして、中間線Mの電圧の安定化のためにスイッチング素子S1及びS2がPWM方式により常に駆動されることで、リアクトルL1には、その両端に図3b下から二段目に例示される電圧VL1が常に発生し、更にスイッチング素子S1及びS2におけるスイッチング時間及びリアクトルL1自体のインダクタンスによって定まる励磁電流IL1図3b最下段参照が常に流れることになる。これらのことは、リアクトルL1及びスイッチング素子S1及びS2における損失の発生即ち発熱の原因となる。このような損失の発生は、例えば系統が停電している間には常時動作するべきインバータ装置においては、周囲温度の上昇、ひいては火災にも繋がり得るものであり、大きな問題点である。そこで、本発明は上記の問題点に鑑みて為されものであり、その課題の一例は、単相3線式における中間線に含まれる直流成分の抑制による単相3線式インバータ装置としての安定性の向上と上記した損失による発熱の抑制とを両立させることが可能な単相3線式インバータ装置及び当該単相3線式インバータ装置用の制御プログラムを提供することにある。上記の課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、実質的に一つの直流電源から単相3線式の交流電圧を生成するインバータ部と、前記単相3線式における中間線に含まれる直流成分の電圧値を検出する第2電圧検出部等の検出手段と、前記直流電源と前記インバータ部との間に接続され、スイッチング素子を用いて前記直流成分を抑制する中間線安定化部と、前記検出された電圧値が、ゼロボルトを含んで予め設定された所定電圧範囲内であるとき、前記スイッチング素子におけるスイッチング動作を禁止するPWM駆動部等の禁止手段と、を備える。請求項1に記載の発明によれば、単相3線式の中間線に含まれる直流成分の電圧値がゼロボルトを含む所定電圧範囲内であるとき、中間線安定化部のスイッチング素子におけるスイッチング動作を禁止するので、中間線安定化部のスイッチング素子において過度のスイッチング動作が行われることに起因する損失を抑制することができる。上記の課題を解決するために、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の単相3線式インバータ装置において、前記所定電圧範囲は、前記直流電源の電圧値と、前記インバータ部による前記直流成分の補正可能範囲と、に基づいて予め設定された所定電圧範囲であるように構成される。請求項2に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の作用に加えて、所定電圧範囲が、直流電源の電圧値と、インバータ部による直流成分の補正可能範囲と、に基づいて予め設定されているので、中間線安定化部のスイッチング素子における過度のスイッチング動作による損失を確実に抑制することができる。上記の課題を解決するために、請求項3に記載の発明は、請求項1又は請求項2に記載の単相3線式インバータ装置において、前記所定電圧範囲を、ゼロボルトを含んで-aボルトからaボルトaは正数までの電圧範囲とした場合であって、前記直流電源の電圧値をV1ボルトとし、前記単相3線式の両端線と前記中間線との間にそれぞれ接続されている二つのコンデンサの最小電圧値をVcminボルトとし、b=|V1-2×Vcmin|/2ボルトとしたとき、b/3≦a≦b/2であるように構成される。請求項3に記載の発明によれば、請求項1又は請求項2に記載の発明の作用に加えて、所定電圧範囲を-aボルトからaボルトまでの電圧範囲とした場合であって、直流電源の電圧値をV1ボルトとし、単相3線式の両端線と中間線との間にそれぞれ接続されている各コンデンサの最小電圧値をVcminボルトとし、b=|V1-2×Vcmin|/2ボルトとしたとき、aの値がb/3以上b/2以下であるので、単相3線式インバータ装置としての安定性の向上と上記損失の抑制とを両立させることができる。上記の課題を解決するために、請求項4に記載の発明は、請求項3に記載の単相3線式インバータ装置において、a=b/2であるように構成される。請求項4に記載の発明によれば、請求項3に記載の発明の作用に加えて、a=b/2であるので、上記安定性の向上と上記損失の抑制とを高度に両立させることができる。上記の課題を解決するために、請求項5に記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の単相3線式インバータ装置において、正弦波信号を生成するサインジェネレータ等の正弦波生成手段と、前記検出された電圧値が前記所定電圧範囲内であるとき、前記生成された正弦波信号に基づいて前記直流成分を抑制するように前記インバータ部を制御する加算器等の制御手段と、を備える。請求項5に記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の発明の作用に加えて、直流成分の電圧値が所定電圧範囲内であるとき、正弦波信号に基づいてインバータ部において直流成分を抑制するので、中間線安定化部のスイッチング素子が機能していない場合でも、当該中間線に含まれる直流成分を抑制して単相3線式インバータ装置としての安定性を向上させることができ、結果として当該安定性の向上と中間線安定化部における損失の抑制を両立させることができる。上記の課題を解決するために、請求項6に記載の発明は、請求項5に記載の単相3線式インバータ装置において、前記インバータ部は、インバータ部スイッチング素子と、前記インバータ部スイッチング素子をパルス幅変調方式の駆動信号により駆動するPWM駆動部等の駆動手段と、を備え、前記制御手段は、前記生成された正弦波信号と前記検出された電圧値との差分に基づいて、前記パルス幅変調方式におけるパルス幅を制御して前記直流成分を抑制するように前記駆動手段を制御するように構成される。請求項6に記載の発明によれば、請求項5に記載の発明の作用に加えて、インバータ部がインバータ部スイッチング素子とパルス幅変調方式の駆動手段と、を備え、正弦波信号と直流成分の電圧値との差分に基づいてパルス幅変調方式のパルス幅を制御して直流成分を抑制するので、より効果的に単相3線式インバータ装置としての安定性の向上と損失の抑制を両立させることができる。上記の課題を解決するために、請求項7に記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の単相3線式インバータ装置であって、正弦波信号を生成するサインジェネレータ等の正弦波生成手段を備える単相3線式インバータ装置に含まれるコンピュータを、前記検出された直流成分の電圧値が前記所定電圧範囲内であるとき、前記生成された正弦波信号に基づいて前記直流成分を抑制するように前記インバータ部を制御する制御手段として機能させるように構成される。請求項7に記載の発明によれば、直流成分の電圧値が所定電圧範囲内であるとき、正弦波信号に基づいてインバータ部において直流成分を抑制するように単相3線式インバータ装置に含まれるコンピュータが機能するので、中間線安定化部のスイッチング素子が機能していない場合でも、当該中間線に含まれる直流成分を抑制して単相3線式インバータ装置としての安定性を向上させることができ、結果として当該安定性の向上と中間線安定化部における損失の抑制を両立させることができる。上記の課題を解決するために、請求項8に記載の発明は、請求項7に記載の単相3線式インバータ装置制御プログラムにおいて、前記単相3線式インバータ装置における前記インバータ部は、インバータ部スイッチング素子と、前記インバータ部スイッチング素子をパルス幅変調方式の駆動信号により駆動するPWM駆動部等の駆動手段と、を備え、前記制御手段として機能する前記コンピュータを、前記生成された正弦波信号と前記検出された電圧値との差分に基づいて、前記パルス幅変調方式におけるパルス幅を制御して前記直流成分を抑制するように前記駆動手段を制御するように機能させるように構成される。請求項8に記載の発明によれば、請求項7に記載の発明の作用に加えて、インバータ部がインバータ部スイッチング素子とパルス幅変調方式の駆動手段と、を備え、正弦波信号と直流成分の電圧値との差分に基づいてパルス幅変調方式のパルス幅を制御して直流成分を抑制するように単相3線式インバータ装置に含まれるコンピュータを機能させるので、より効果的に単相3線式インバータ装置としての安定性の向上と損失の抑制を両立させることができる。本発明によれば、単相3線式インバータ装置において、中間線安定化部のスイッチング素子において過度のスイッチング動作が行われることに起因する損失を抑制することができる。従って、中間線に含まれる直流成分の抑制による単相3線式インバータ装置としての安定性の向上と当該損失による発熱の抑制とを両立させることができる。次に、本発明に係る実施形態について、図1及び図2を用いて説明する。なお以下に説明する実施形態は、直流電源から単相3線式の交流電圧を生成する単相3線式インバータ装置に本発明を適用した場合の実施形態である。また、図1は実施形態に係る単相3線式インバータ装置の構成を示す図であり、図2は当該単相3線式インバータ装置の動作を説明する図である。なお図1及び図2においては、図3に示した単相3線式インバータ装置SSと同一の構成部材については同一の部材番号を付して、細部の説明を省略する。A全体構成初めに、実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sの全体構成について、図1を用いて説明する。図1に示すように、実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sには、図3に示した単相3線式インバータ装置SSと同一の直流電源Vと、スイッチング素子S1及びS2並びにリアクトルL1を含む中間線安定化部SVと、コンデンサC1及びC2と、スイッチング素子S3乃至S6、リアクトルL2及びL3並びにコンデンサC3及びC4を含むインバータ部IVと、が含まれている。これに加えて実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sは、スイッチング素子S1をPWM駆動する禁止手段の一例としてのPWM駆動部1と、スイッチング素子S2をPWM駆動する禁止手段の一例としてのPWM駆動部2と、スイッチング素子S3及びS4を同期させてPWM駆動してW相の交流電圧を生成する駆動手段の一例としてのPWM駆動部3と、スイッチング素子S5及びS6を同期させてPWM駆動してS相の交流電圧を生成する駆動手段の一例としてのPWM駆動部4と、正弦波生成手段の一例としてのサインジェネレータ5と、図1に示す両端線間の電圧即ち、直流電源Vの出力電圧V1を検出する第1電圧検出部6と、図1に示す中間線Mの電圧V2を検出する検出手段の一例としての第2電圧検出部7と、除算部8と、加算器9と、制御手段の一例としての加算器10及び11と、により構成されている。B中間線安定化部の構成及び動作次に、実施形態に係る中間線安定化部SVの構成及び動作について、図1及び図2を用いて説明する。図1に示す単相3線インバータ装置Sにおいて第1電圧検出部6は、例えば従来と同様の手法により上記電圧V1を検出し、その検出結果を除算器8に出力する。また第2電圧検出部7は、例えば従来と同様の手法により上記電圧V2を検出し、その検出結果を加算器9の負端子に出力する。次に除算部8は、第1電圧検出部6からの出力結果である電圧V1を2で除してV1/2を算出し、その除算結果を加算器9の正端子に出力する。これにより加算器9は、正端子に入力されている除算結果V1/2から負端子に入力されている第2電圧検出部7の検出結果V2を減算し、その減算結果SdをPWM駆動部1及び2並びに加算器10及び11それぞれの負端子に出力する。ここで、図1に示す中間線Mに直流成分が含まれている場合、加算器9から出力される減算結果Sd即ち、V1/2-V2の値は、正又は負いずれかの当該直流成分の値を有することになる。これに対して中間線Mに直流成分が含まれていない場合、減算結果Sdの値はゼロとなる。次に、加算器9から出力される減算結果Sdが入力されるPWM駆動部1及び2は、当該減算結果Sd、即ち、中間線Mに含まれている直流成分の値に基づいてスイッチング素子S1又はS2のいずれか一方をPWM駆動する。ここで、実施形態に係るPWM駆動部1及び2によるスイッチング素子S1又はS2のPWM駆動について、具体的に図1及び図2を用いて説明する。上述したように、中間線Mに直流成分が含まれた場合には、上記V1/2とV2とが異なる即ち、コンデンサC1及びC2それぞれの端子電圧にアンバランスが生じることとなる。これを言い換えれば、大きな直流成分が中間線Mに含まれることにはなり難い通常の負荷が負荷LD1又はLD2である場合、コンデンサC1及びC2それぞれの端子電圧には、アンバランスは生じないか、若しくは生じても極少ない。そしてこのような場合にまで上記中間線安定化部SVを動作させる即ち、スイッチング素子S1及びS2を動作させると、上述したような単相3線式インバータ装置S全体としての損失の増大に繋がる。そこで実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sでは、中間線Mに含まれている直流成分の値が、後述する実施形態に係るインバータ部IVの動作により補正相殺し得る許容範囲内の所定範囲内にある場合には、中間線安定化部SVとしての動作を禁止する。この許容範囲が後述する中間線安定化部SVにおける電圧制御可能範囲であり、上記所定範囲が本発明に係る所定電圧範囲不感帯に相当する。そして、当該不感帯を越えた値の直流成分が中間線Mに含まれることとなったときのみ、スイッチング素子S1又はS2のいずれか一方のみをPWM駆動して、中間線安定化部SVにより当該直流成分を相殺するようにする。次に、上記不感帯を用いた実施形態に係る中間線安定化部SVの動作について、具体的に説明する。先ず、単相3線式インバータ装置Sとして要求されている交流電圧が片相についてVRMSボルト実効値。両相で2×VRMSボルトである場合、コンデンサC1及びC2それぞれの端子電圧として必要とされる最小電圧Vcminは、以下の式1により求められる。Vcmin=VRMS×√2×1.1...1ここで、上記√22の平方根は実効値VRMSに対してピーク値を考慮した値であり、また上記1.1は、インバータ部IVを構成するスイッチング素子S3乃至S6それぞれが飽和しないクリップしないことを考慮した係数である。この最小電圧Vcminは、単相3線インバータ装置Sの機能発揮上、それぞれの相のコンデンサC1及びC2について確保されなければならないので、結局、実施形態に係る中間線安定化部SVとしての電圧制御可能範囲片相についてVaVa>0。以下、同様は、直流電源Vの電圧V1と上記最小電圧Vcminを用いて以下の式2により求められる図2a参照。2×Va=V1-2×Vcmin...2このとき、上記最小電圧Vcminを上記式1により決定する際には、上述したように、スイッチング素子S3乃至S6それぞれが飽和しないことを考慮した係数即ち、スイッチング素子S3乃至S6のスイッチング能力スイッチング速度を考慮した係数が用いられる。このことから結果として、中間線安定化部SVとしての電圧制御可能範囲は、スイッチング素子S3乃至S6のスイッチング能力言い換えれば、後述するようにインバータ部IVにおける直流成分の抑制能力補正可能範囲と、直流電源Vの電圧V1と、に基づいて決定されることになる。中間線安定化部SVとしての電圧制御可能範囲の算出についてより具体的に例えば、一般家庭用の単相3線式インバータ装置Sとして要求されている交流電圧が片相について実効値100ボルト両相で200ボルトである場合、上記最小電圧Vcminは、上記式1によれば、コンデンサC1又はC2それぞれにつき、Vcmin=100×√2×1.1≒155ボルトとなる。一方、通常の単相3線式インバータ装置Sの場合、直流電源Vの電圧V1は通常370ボルト程度に設定される。よってこの場合、上記電圧制御可能範囲2×Vaは、370-155×2=60ボルトとなる。つまり、上記式2により、30ボルトが片相についての電圧制御可能範囲Vaとなる。そして実施形態に係るスイッチング素子S1及びS2の駆動に当たっては、上述したように±30ボルトの範囲で最大値が50となるようにPWM駆動すると共に、図2bに例示するように、例えば片相についての電圧制御可能範囲Vaの1/2を上記不感帯Nとして、その範囲内に直流成分の値が入っている場合、スイッチング素子S1及びS2の駆動を禁止する。ここで、図2bにおいて、減算結果Sdの値がVa/2以上Va以下の範囲即ち、S相側の電圧が高い場合においては、スイッチング素子S2図1参照のみをPWM駆動部2により駆動する。このときスイッチング素子S1は開放オフのままとされる。この場合にPWM駆動部2は、減算結果SdVa/2以上Va以下の範囲で値が変化するに基づき、図2bに例示するように、スイッチング素子S2をPWM駆動する際のデューティ比を、最大値が50となるように且つ単調増加するように制御する。これに対し、図2bにおいて、減算結果Sdの値が-Va以上-Va/2以下の範囲即ち、W相側の電圧が高い場合においては、スイッチング素子S1図1参照のみをPWM駆動部1により駆動する。このときスイッチング素子S2は開放オフのままとされる。この場合にPWM駆動部1は、減算結果Sd-Va以上-Va/2以下の範囲で値が変化するに基づき、図2bに例示するように、スイッチング素子S1をPWM駆動する際のデューティ比を、最大値が50となるように且つ単調増加するように制御する。なお、実施形態に係る不感帯Nの範囲その上限値及び下限値については、当該範囲が広すぎるとスイッチング素子S1及びS2をPWM方式により駆動する際のデューティ比のゲインが高すぎることによりその動作が不安定になり、また反対に狭すぎるとスイッチング素子S1及びS2としての損失が頻繁に発生することとなって実施形態の趣旨に反する。よって不感帯Nの範囲については、これらの要素を勘案して予め例えば経験的又は実験的に定められる。本発明の発明者らは、不感帯Nの範囲の下限値については、例えば-Va/3以上-Va/2以下程度が好適であり、また上限値については、例えばVa/3以上Va/2以下程度が好適であると考えている。なお図2bは、不感帯Nの範囲の下限値が-Va/2であり、上限値がVa/2の場合について例示している。次に、例えば実施形態に係るスイッチング素子S1のみがデューティ比50でPWM駆動される即ち図2bに例示する場合において、減算結果Sdの値が-Va/2であった場合ことにより中間線Mの直流成分が抑制されている場合の動作について、図2cを用いて説明する。実施形態に係る中間線安定化部SVにおいて、例えばスイッチング素子S1のみがデューティ比50スイッチング素子S1のデューティ比としての最大値によりPWM駆動されると、リアクトルL1の両端に発生する電圧VL1及びリアクトルL1に流れる電流I図3に例示した励磁電流IL1とは異なるは、それぞれ図2cに例示されるものとなる。この場合には、スイッチング素子S2は常に開放オフであることもあり、スイッチング素子S1のON/OFFが切り替わるタイミングでちょうど電圧VL1及び電流Iの変化点となる、いわゆるゼロ電流スイッチングの動作となる。よって実施形態に係る中間線安定化部SVによれば、図3に例示した従来の単相3線式インバータ装置SSの中間安定化部SVに比して、より損失が少ないこととなる。Cインバータ部の構成及び動作次に、実施形態に係るインバータ部IVの構成及び動作について、図1を用いて説明する。実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sでは、加算器9からの減算結果Sdの値が上記不感帯Nの範囲内である場合、中間線安定化部SVとしての動作は禁止される。そこでこの場合、実施形態に係るインバータ部IVの動作により、中間線安定化部SVとしての動作が禁止されている場合に中間線Mに含まれることとなる直流成分を抑制して、コンデンサC1及びC2の端子電圧を安定化させる。即ち、実施形態に係る単相3線式インバータ装置Sでは、図1に示すように、上記加算器9からの減算結果Sdが加算器10及び11それぞれの負端子に入力されている。一方、サインジェネレータ5からは単相3線式インバータ装置Sの出力としての交流電圧の位相に同期した位相の正弦波信号が出力され、この正弦波信号が加算器10及び11それぞれの正端子に入力される。そして加算器10及び11は、当該正弦波信号から減算結果Sdを減算し、その結果をPWM駆動部3及び4にそれぞれ出力する。これによりPWM駆動部3は、加算器10からの出力された減算結果がゼロとなるように換言すれば、加算器9からの減算結果Sdがゼロとなるように、スイッチング素子S3及びS4をPWM方式により駆動する際のデューティ比等を制御して、当該スイッチング素子S3及びS4を駆動する。一方、PWM駆動部4は、加算器11からの出力された減算結果換言すれば減算結果Sdがゼロとなるように、スイッチング素子S5及びS6をPWM方式により駆動する際のデューティ比等を制御して、当該スイッチング素子S5及びS6を駆動する。これらにより結果として、減算結果Sdがゼロとなるように、サインジェネレータ5からの正弦波信号を基礎としたフィードバック制御が実行されることとなり、中間線Mに含まれる直流成分即ち減算結果Sdが時間の経過と共に抑制されることとなる。なお、加算器9からの減算結果Sdの値が上記不感帯Nの範囲外である場合には、上述した実施形態に係る中間線安定化部SVによる直流成分の抑制動作と合わせて、上述したインバータ部IVによる直流成分の抑制動作が実行されることとなる。以上説明したように、実施形態に係る中間線安定化部SV及びインバータ部IVを備える単相3線式インバータ装置Sの動作によれば、中間線Mに含まれる直流成分の電圧値がゼロボルトを含む不感帯Nの電圧範囲内であるとき、中間線安定化部SVのスイッチング素子S1及びS2におけるスイッチング動作を禁止するので、スイッチング素子S1及びS2において過度のスイッチング動作が行われることに起因する損失を抑制することができる。また、上記不感帯Nの電圧範囲が、直流電源Vの電圧値V1と、インバータ部IVにおける直流成分の補正可能範囲即ち、スイッチング素子S3乃至S6のスイッチング能力と、に基づいて予め設定されているので、スイッチング素子S1及びS2における過度のスイッチング動作による損失を確実に抑制することができる。更に、直流電源Vの電圧値をV1ボルトとし、コンデンサC1及びC2の最小電圧値をVcminボルトとし、Va=|V1-2×Vcmin|/2ボルトとしたとき、不感帯Nの下限値が-Va/2以上-Va/3以下であり、上限値がVa/3以上Va/2以下であるので、単相3線式インバータ装置Sとしての安定性と上記損失の抑制とを両立させることができる。更にまた、不感帯Nの下限値が-Va/2であり上限値がVa/2である場合には、上記安定性と上記損失の抑制とを高度に両立させることができる。また、直流成分の電圧値が不感帯Nの電圧範囲内であるとき、サインジェネレータ5からの正弦波信号に基づいてインバータ部IVにおいて直流成分を抑制するので、中間線安定化部SVのスイッチング素子S1及びS2が機能していない場合でも、中間線Mに含まれる直流成分を抑制して単相3線式インバータ装置Sとしての安定性を向上させることができ、結果として当該安定性の向上と中間線安定化部SVにおける損失の抑制を両立させることができる。更に、サインジェネレータ5、スイッチング素子S3乃至S6並びにPWM駆動部3及び4を備え、正弦波信号と直流成分の電圧値との差分に基づいてPWM方式のパルス幅を制御して直流成分を抑制するので、より効果的に単相3線式インバータ装置Sとしての安定性を向上と損失の抑制を両立させることができる。なお上述した実施形態においては、実施形態に係る不感帯Nの範囲を、複数の要素を勘案して予め例えば経験的又は実験的に定められる一定値とした。一方当該不感帯Nの範囲は上述したように、直流電源Vの電圧V1と、コンデンサC1及びC2それぞれの端子電圧における最小電圧Vcminと、に基づいて決定され、この最小電圧Vcminはスイッチング素子S3乃至S6それぞれが飽和しないことを考慮した係数を用いて定められる。そこで、直流電圧Vの電圧V1とスイッチング素子S3乃至S6に係る当該係数とを例えば監視/検出することにより、当該検出された電圧V1及び係数を用いて、不感帯Nの範囲を可変とするように構成することもできる。また、上述した単相3線式インバータ装置Sとしての機能のうち、インバータ部IVに係るPWM駆動部3及び4の機能は、プログラムとしてマイクロコンピュータ等の汎用のコンピュータにより実現することできる。この場合の当該プログラムは、例えばコンパクトディスク等の記録媒体に記録させておいたものを当該汎用のコンピュータにより読み出して実行させても良いし、例えばインターネット等のネットワークから取得した当該プログラムを当該汎用のコンピュータにより実行させても良い。いずれの場合でも、PWM駆動部3及び4の機能をコンピュータとして実現させることが可能である。