"軸線を中心として回転する羽根車と、前記羽根車における作動流体の入口側又は出口側を円周方向全域に亘って覆うと共に、内部に、作動流体が円周方向に旋回する旋回流路及び前記旋回流路に接続され、前記旋回流路を介在させて前記羽根車と外部の流路とを連通させる連通流路を有するスクロールと、を有する遠心回転機械において、前記旋回流路と前記連通流路との境界であるスロートの、前記作動流体の流通方向に直交する断面積の大きさを変化させる調整機構が設けられたことを特徴とする遠心回転機械。前記調整機構は、前記旋回流路と前記連通流路とを区画する舌部に含まれていると共に、前記スクロールの壁部に対して変位可能な可動壁体を備えることを特徴とする請求項1に記載の遠心回転機械。前記調整機構は、前記軸線に沿って延びる回動軸を中心として前記可動壁体を回動させることを特徴とする請求項2に記載の遠心回転機械。前記調整機構は、前記可動壁体の延在方向一方側から他方側に向けて前記可動壁体を直動させることを特徴とする請求項2に記載の遠心回転機械。前記可動壁体は、前記作動流体を表面に滑らかに沿わす翼形部を含むことを特徴とする請求項2又は3に記載の遠心回転機械。前記調整機構は、前記スロートを画定する前記スクロールの壁部の少なくとも一部をなし、前記スクロールの内部及び外部のうち少なくとも一方に向けて変形可能な調整板を有することを特徴とする請求項1に記載の遠心回転機械。前記調整機構は、前記スロートを画定する前記スクロールの壁部の少なくとも一部において前記スクロールの内外を連通させるように形成された連通部に着脱可能な調整蓋部を複数有し、前記複数の調整蓋部は、それぞれ前記連通部に装着された場合に前記スロートの断面積の大きさが互いに相違することを特徴とする請求項1に記載の遠心回転機械。しかしながら、従来の技術においては、作動流体の流量が増減して運転仕様を外れた場合に、性能が低下したり、運転状態が不安定になったりするという問題があった。本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、作動流体の流量が運転仕様を外れた場合の性能低下を抑制することを課題とする。上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を採用している。すなわち、本発明に係る遠心回転機械は、軸線を中心として回転する羽根車と、前記羽根車における作動流体の入口側又は出口側を円周方向全域に亘って覆うと共に、内部に、作動流体が円周方向に旋回する旋回流路及び前記旋回流路に接続され、前記旋回流路を介在させて前記羽根車と外部の流路とを連通させる連通流路を有するスクロールと、を有する遠心回転機械において、前記旋回流路と前記連通流路との境界であるスロートの、前記作動流体の流通方向に直交する断面積の大きさを変化させる調整機構が設けられたことを特徴とする。このようにすれば、調整機構によってスロートの断面積の大きさを変化させることができるので、作動流体の流量が運転仕様を外れた場合においても、その作動流体の流量に、より適したスロートの断面積の大きさに変化させることで、性能の低下を抑制することが可能である。また、前記調整機構は、前記旋回流路と前記連通流路とを区画する舌部に含まれていると共に、前記スクロールの壁部に対して変位可能な可動壁体を備えることを特徴とする。このようにすれば、調整機構が舌部に含まれる可動壁体を備えるので、比較的に簡素な構成でスロートの断面積の大きさを変化させることが可能となる。また、前記調整機構は、前記軸線に沿って延びる回動軸を中心として前記可動壁体を回動させることを特徴とする。このようにすれば、回動軸を中心として可動壁体を回動させるので、スロートの断面積の大きさを容易に微調整することが可能である。また、前記調整機構は、前記可動壁体の延在方向一方側から他方側に向けて前記可動壁体を直動させることを特徴とする。このようにすれば、可動壁体を直動させるので、作動流体に対する舌部の強度を容易に確保することができる。また、前記可動壁体は、前記作動流体を表面に滑らかに沿わす翼形部を含むことを特徴とする。このようにすれば、可動壁体が作動流体を表面に滑らかに沿わす翼形部を含むので、翼形部において作動流体に剥離が生じることを抑制することができる。また、前記調整機構は、前記スロートを画定する前記スクロールの壁部の少なくとも一部をなし、前記スクロールの内部及び外部のうち少なくとも一方に向けて変形可能な調整板を有することを特徴とする。このようにすれば、調整板を変形させることで、スクロール内に可動機構を設けることなく、直接的にスロートの断面積の大きさを変化させることができる。また、スロートの断面積の大きさをより詳細に設定することができる。また、前記調整機構は、前記スロートを画定する前記スクロールの壁部の少なくとも一部において前記スクロールの内外を連通させるように形成された連通部に着脱可能な調整蓋部を複数有し、前記複数の調整蓋部は、それぞれ前記連通部に装着された場合に前記スロートの断面積の大きさが互いに相違することを特徴とする。このようにすれば、調整蓋を交換するだけで、スロートの断面積の大きさを予め定まった大きさに変更させることができるので、調整を殆ど要さずにスロートの断面積を変更することができる。本発明に係る遠心回転機械によれば、作動流体の流量が運転仕様を外れた場合に性能が低下することを抑制することができる。以下、図面を参照し、本発明の実施の形態について説明する。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態に係るポンプ遠心回転機械M1を示す図であって図1aが正面図であり、図1bが子午断面図である。図1bに示すように、ポンプM1は、ロータ1とステータ2とを有している。ロータ1は、軸線P上に配設された主軸11と、主軸11の先端に固定された羽根車12とを有している。主軸11は、ステータ2に配設された軸受部29軸受装置29A,29Bによって片持ち支持されており、軸線Pを中心にして回転可能である。なお、以下の説明においては、軸線Pの延在方向を主軸方向と、主軸11の周方向を円周方向、主軸11の半径方向を主半径方向という。羽根車12は、所謂クローズドインペラタイプのものであり、複数の湾曲した羽根12aを主板12bと側板12cとで挟んで構成されている。羽根車12においては、複数の羽根12aが、羽根車12の中心軸周りに互いに間隔を空けて配列されている。このような構成により、羽根車12は、主板12bと側板12cとの間の空間が、複数の羽根12aによって複数に分割された空間となっている。そして、この分割された空間のそれぞれが用水Wの流路となっている。羽根車12は、主板12bを主軸11の先端部に挿通されており、主軸11の先端に対して螺着した軸端ナット13によって主軸11に同軸状に拘束されている。この羽根車12は、主軸方向一方に向けて開口する内側開口12x1から、複数の羽根12aによって分割された各流路に用水Wを流入させ、主半径方向外方に向けて開口する外側開口12m2から用水Wを全周状に流出させる。ステータ2は、図1に示すように、スクロール20と、ケーシングカバー25とを有している。図2は、図1bのII-II線断面図である。なお、図2においては、羽根車12を二点鎖線で簡略的に図示している。図2に示すように、スクロール20は、渦巻き型に形成されており、羽根車12の外側開口12m2の周囲を円周方向全域に亘って覆っている。旋回流路21は、スクロール20の内壁20aと、羽根車12との間に全周状に画定されており、流路断面の大きさが最も小さい内端21x1から最も大きい外端21x2に向かうに従って、流路断面の大きさが次第に大きくなるように形成されている。連通流路22は、その一端22x1が旋回流路21の外端21x2に接続されており、外端21x2における接線方向一方側に向けて延びている。この連通流路22は、旋回流路21の内端21x1側に対して、三角状に形成された舌部20bによって隔絶されている。すなわち、この舌部20bは、羽根車12の外側開口12x2に沿って円周方向に延びる一方側に旋回流路21の一部を画定すると共に、接線方向に延びる他方側に連通流路22を画定している。ケーシングカバー25は、主軸方向の一方側において、スクロール20に接続されている。このケーシングカバー25の内部には、主軸方向一方側に向けて開口する吸込口25aから羽根車12の内側開口12x1まで続く流路が画定されている。図1に示すように、ステータ2において、スクロール20に主軸方向他方側に連続して形成されたパッキン収容部26には、軸封装置27が設けられており、主軸11とパッキン収容部26との間から漏出する用水Wを封止している。パッキン収容部26に連続する軸受収容部28には、主軸11を回転可能に片持ち支持する軸受部29軸受装置29A,29Bが収容されている。ポンプM1は、図2に示すように調整機構30を有している。調整機構30は、可動壁体31と、回動軸32とを備えている。可動壁体31は、羽根車12の外周に沿うようにして延びており、舌部20bの先端をなしている。この可動壁体31は、翼型に形成されている。より具体的には、スクロール20の内壁20a側の基端31aに比べて先端31bが細くなるように先鋭状に形成されており、旋回流路21を画定する内側面31cが羽根車12の外周に沿うように凹状に形成され、連通流路22を画定する外側面31dが主半径方向外方側に凸状に形成されている。回動軸32は、主軸方向に延びており、スクロール20の内壁20aに回動可能に連結されている。この回動軸32は、可動壁体31の基端31a側を貫通しており、可動壁体31を相対変位不可能に連結している。なお、回動軸32は、不図示のロック機構によって任意の位置に拘束することが可能となっている。また、本実施形態においては、回動軸32をアクチュエータ不図示によって回動させているが、手作業によって回動させることも可能である。このような構成により、回動軸32が内壁20aに対して回動することで、可動壁体31がその先端で円弧の軌跡を描くように回動して、スロート21sの流路断面積が変更可能になっている。ここで、本明細書においては、旋回流路21の外端21x2と連通流路22の一端22x1との境界をスロート21sと定義し、スロート21sにおける用水Wの流れ方向に直交する断面積をスロート21sの断面積と定義する。続いて、上述したポンプM1及び調整機構30について、図2の要部拡大図である図3を用いて説明する。用水Wの流量が運転仕様の範囲内である場合には、スロート21sの断面積がポンプM1の運転仕様によって設定された大きさとなるように、可動壁体31が定常位置に拘束される図3において実線で示す。一方、用水Wの流量が運転仕様から外れた場合においては、減少後の用水Wの流量に対して、スロート21sの断面積が不適切な大きさとなってポンプM1の性能が低下してしまう。そこで、図3に示すように可動壁体31を回動させ、可動壁体31の先端を羽根車12の外周から離間させて、スロート21sの断面積の大きさを変化させるこの可動壁体31を符号31A,31Bで示す。。このようにすることで、用水Wの流量に対して不適切な大きさとなっていたスロート21sの断面積がより適切な大きさとなり、ポンプM1の性能が回復する。このようにして、用水Wの流量の増減に関わらず、ポンプM1の運転状態及びその性能が安定する。以上説明したように、ポンプM1及び調整機構30によれば、スロート21sの断面積の大きさを変化させることができるので、用水Wの流量が運転仕様を外れた場合においても、その用水Wの流量に、より適したスロート21sの断面積に変化させることで、性能の低下を抑制することが可能である。また、用水Wを表面内側面31c,外側面31dに沿わす可動壁体31を舌部20bに備えるので、比較的に簡素な構成でスロート21sの断面積の大きさを変化させることが可能となる。また、回動軸32を中心として可動壁体31を回動させるので、スロート21sの断面積の大きさを容易に微調整することが可能である。第二実施形態次いで、本発明の第二実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。上述した第一実施形態においては、所謂吐出ケーシングとして用いられたスクロール20を有するポンプM1について本発明を適用したが、本実施形態においては、所謂吸込ケーシングとして用いられたスクロール40を有するポンプM2について本発明を適用している。図4は、本実施形態に係るポンプM2の軸線Pに直交する一断面である。図4に示すように、スクロール40は、羽根車12における用水Wの内側開口12x1の軸方向一方側において、羽根車12の内側開口12x1を円周方向全域に亘って覆っている。このスクロール40の内部には、用水Wが円周方向に旋回する旋回流路41と、旋回流路41に接続され、旋回流路41を介在させて羽根車12と外部の流路とを連通させる連通流路42とが画定されている。このスクロール40は、第一実施形態のスクロール20と異なり、外部の流路と接続された連通流路42の吸込口42x2から流入した用水Wを、連通流路42の一端42x1まで流した後に、外端41x2から旋回流路41に流入させ、用水Wが内端41x1まで流れる間に、大部分を羽根車12に流入させ、一部を舌部43後述する。から用水Wの主流に流出させて再循環させる。この連通流路42は、その一端42x1が旋回流路41の外端41x2に接続されており、外端41x2における接線方向一方側に沿うようにして延びている。この連通流路42は、旋回流路41の内端41x1側に対して、三角状に形成された舌部43によって隔絶されている。すなわち、この舌部43は、羽根車12の内側開口12x1に沿って円周方向に延びる一方側に旋回流路41の一部を画定すると共に、接線方向に延びる他方側に連通流路42を画定している。舌部43は、連通流路42側に形成されていると共に連通流路42の一部を画定する舌部本体43aと、旋回流路41側に形成されていると共に旋回流路41の一部を画定する可動壁体43bとを有している。図5は、図4の要部拡大図である。図5に示すように、可動壁体43bは、舌部43と同様の構成となっており、回動軸32を中心にして回動可能に形成されている。この可動壁体43bは、凸状の外側面31dを舌部本体43aに密着可能、かつ、可動壁体43bの基端31a側を貫通する回動軸32を中心にして回動可能に構成されている。このように可動壁体43bは、回動軸32と共に調整機構60を構成している。続いて、上述したポンプM2及び調整機構60について図4を用いて説明する。用水Wの流量が運転仕様の範囲内である場合には、スロート41s旋回流路41の外端41x2と連通流路42の一端42x1との境界の断面積がポンプM2の運転仕様によって設定された大きさとなるように、舌部43が定常位置に拘束される図4において実線で示す。。一方、用水Wの流量が運転仕様から外れた場合においては、図5に示すように、舌部43を回動させて、スロート41sの断面積の大きさを変化させるこの可動壁体43bを符号43bAで示す。。本実施形態においては、可動壁体43bの変位方向が舌部本体43aによって干渉を受けることから、スロート41sの断面積が増加する。別の見方をすれば、可動壁体43bの絞り量が大きくなることで、用水Wの予旋回流れの、羽根車12の内側開口12x1に流入する流入角度が変化する大きくなる。。そして、羽根車12の内側開口12x1に対して用水Wを円周方向に均等に流入させる。これにより、用水Wの流量の変化に関わらず、ポンプM2の運転状態及びその性能が安定する。以上説明したように、ポンプM2及び調整機構60によれば、スロート41sの断面積の大きさを変化させることができるので、用水Wの流量が運転仕様を外れた場合においても、その用水Wの流量に、より適したスロート41sの断面積に変化させることができる。これにより、ポンプM2の性能の低下を抑制することが可能である。第三実施形態次いで、本発明の第三実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図6は、ポンプM3のスクロール20の軸線Pに直交する一断面である。ポンプM3は、基本的な構造は上述したポンプM1と同様であるが、上述した調整機構30に代えて調整機構70を有する点で、ポンプM1と相違する。図6に示すように、調整機構70は、可動壁体71と、可動壁体71を直線的にガイドする直動レール72と、可動壁体71を直動レール72上で直動させるアクチュエータ不図示とを有している。可動壁体71は、先鋭状に形成されており、可動壁体31と同様に翼型に形成された翼型部71aと、翼型部71aに続いて形成された真直部71bとを有している。この可動壁体71は、スクロール20の舌部20bにおいて、舌部20bの先端側に向けて穿孔された貫通孔70aに収容されており、定常位置において翼型部71aを貫通孔70aから突出させている。この定常状態において、翼型部71aの内側面71cは、スクロール20の舌部20bの内表面に滑らかに接続している。直動レール72は、貫通孔70aにおいて貫通孔70aの貫通方向に敷設されており、可動壁体71を滑動可能に嵌着させている。アクチュエータ不図示は、直動レール72の延在方向において可動壁体71を押し引き可能である。続いて、ポンプM3及び調整機構70の作用について図7を用いて説明する。図7に示すように、用水Wの流量が運転仕様の範囲内である場合には、スロート21sの断面積がポンプM3の運転仕様によって設定された大きさとなるように、可動壁体71が定常位置に拘束される図7において実線で示す。。一方、用水Wの流量が運転仕様から外れた場合においては、図7に示すように可動壁体71をアクチュエータ不図示によってスクロール20の内側に押し込み、可動壁体71を直動レール72上で直動させ、スロート21sの断面積を減少させるこの可動壁体71を符号71Aで示す。。あるいは、可動壁体71をアクチュエータ不図示によってスクロール20の外側に引き込み、可動壁体71を直動レール72上で直動させ、スロート21sの断面積を増加させるこの可動壁体71を符号71Bで示す。。このようにすることで、用水Wの流量に対するスロート21sの断面積がより適切な大きさとなり、ポンプM3の性能が回復する。これにより、用水Wの流量の増減に関わらず、ポンプM3の運転状態及びその性能が安定する。以上説明したように、ポンプM3及び調整機構70によれば、上述した第一実施形態と同様の効果を得ることができる。また、可動壁体71を回動軸で回動させてスロート21sの断面積の大きさを変化させずに、直動レール72上で直動させてスロート21sの断面積の大きさを変化させるので、用水Wに対する可動壁体71の強度を容易に確保することができる。第四実施形態次いで、本発明の第四実施形態について図を用いて説明する。なお、以下の説明及びその説明に用いる図面において、既に説明を終えた構成要素と同様の構成要素については、同一の符号を付して、重複した説明を省略する。図8は、本実施形態に係るポンプM4の軸線Pに直交する一断面であり、図9は、ポンプM4の要部拡大断面図である。ポンプM4は、基本的な構造は上述したポンプM2と同様であるが、上述した調整機構60に代えて調整機構80を有する点で、ポンプM2と相違する。図8に示すように、調整機構80は、可動壁体71と、直動レール72と、可動壁体71を直動レール72上で直動させるアクチュエータ不図示とを有している。可動壁体71は、スクロール40の内壁40aの舌部43において、羽根車12の接線方向に穿孔された貫通孔80aに収容されており、定常位置において翼型部71aを貫通孔80aから突出させている。この定常状態において、翼型部71aの内側面71cと外側面71dとは、スクロール40の舌部43の表面に滑らかに接続している。直動レール72は、貫通孔80aにおいて可動壁体71の延在方向に敷設されている。続いて、上述したポンプM4及び調整機構80について図を用いて説明する。用水Wの流量が運転仕様の範囲内である場合には、スロート21sの断面積がポンプM4の運転仕様によって設定された大きさとなるように、図9に示すように可動壁体71が定常位置に拘束される図9において実線で示す。一方、用水Wの流量が運転仕様から外れた場合においては、図9に示すように可動壁体71をスクロール40の内側に押し込み、可動壁体71を直動レール72上で直動させ、スロート21sの断面積を減少させるこの可動壁体71を符号71Aで示す。。あるいは、可動壁体71をスクロール20の外側に引き込み、スロート21sの断面積を増加させるこの可動壁体71を符号71Bで示す。このようにすることで、用水Wの流量に対するスロート21sの断面積がより適切な大きさとなり、ポンプM4の性能が回復する。別の見方をすれば、可動壁体71の絞り量が変化することで、用水Wの予旋回流れの、羽根車12の内側開口12x1に流入する流入角度が変化する。そして、羽根車12の内側開口12x1に対して用水Wを円周方向に均等に流入させる。これにより、用水Wの流量の変化に関わらず、ポンプM4の運転状態及びその性能が安定する。これにより、用水Wの流量の増減に関わらず、ポンプM4の運転状態及びその性能が安定する。以上説明したように、ポンプM4及び調整機構80によれば、上述した第一実施形態及び第三実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、上述した各実施形態においては、可動壁体31及び可動壁体71の翼型部71aを翼型に形成したが、他の形状例えば棒体、円周状体に形成してもよい。第五実施形態次いで、本発明の第五実施形態について図を用いて説明する。図10は、本実施形態に係るポンプM5を示す概略図である。図10に示すように、本発明に係るポンプM5は、上述した第二実施形態が調整機構60を有していたのに対して、調整機構90を有している。調整機構90は、調整板91とボルト92とアクチュエータ不図示とを有している。調整板91は、内壁40aの一部をなしており、舌部43に対向する部分に組み付けられている。この調整板91は、可曉性を有する材料で構成されている。ボルト92は、調整板91に沿って立設された支持板93に支持されている。この支持板93は、雌ネジ孔93aを有しており、その延在方向を調整板91に向けた状態でボルト92が雌ネジ孔93aに螺着している。このような構成により、ボルト92は、その先端が調整板91に相対回転可能に連結されている。このような構成により、ボルト92は、アクチュエータによって回転されることにより、調整板91に向けて進退可能となっている。なお、アクチュエータ不図示に代えて手作業によってボルト92を進退させてもよい。続いて、調整機構90の作用について説明する。スロート41sの断面積を小さくしたい場合には、ボルト92を調整板91に向けて螺進させる。ボルト92は、調整板91をスクロール40の内側に押し込むことにより、調整板91を舌部43に向けて変形させる。調整板91が舌部43に向けて変形することで、スロート41sの断面積が減少する。一方、スロート41sの断面積を大きくしたい場合には、ボルト92を調整板91から離間するように螺進させる。ボルト92は、調整板91をスクロール40の外側に引くことにより、調整板91を舌部43から遠ざけるように変形させる。調整板91が舌部43から遠ざかるように変形することで、スロート41sの断面積が増加する。この構成によれば、スクロール40内に可動機構を設けることなく、直接的にスロート41sの断面積の大きさを変化させることができる。また、ボルト92の進退によって調整板91を変形させるので、スロート41sの断面積を微調整することが可能となる。図11は、ポンプM5の第一変形例に係るポンプM5 ́を示す概略断面図である。上述したポンプM5においては、調整機構90を舌部43に対向する位置に設けたが、この第一変形例に係るポンプM5 ́では、調整機構90 ́を内壁40aの軸方向他方側軸方向において羽根車12側の位置に設けている。この構成によっても、スロート41sの断面積を増減させることが可能であり、上述した効果と同様の構成を得ることができる。図12は、ポンプM5の第二変形例を示すポンプM5 ́ ́を示す概略断面図である。上述したポンプM5においては、調整機構90をスクロール40に設置する構成としたが、この第二変形例に係るポンプM5 ́ ́では、調整機構90 ́ ́を吐き出しスクロール20に設置している。この構成によっても、スロート21sの断面積を増減させることが可能であり、上述した効果と同様の構成を得ることができる。第六実施形態次いで、本発明の第六実施形態について図を用いて説明する。図13は、本実施形態に係るポンプM6を示す概略図である。図13に示すように、本発明に係るポンプM6は、上述した第二実施形態が調整機構60を有していたのに対して、調整機構100を有している。図13に示すように、調整機構100は、複数本実施形態では三つの調整蓋101101A~101Cを有している。調整蓋101101A~101Cは、スクロール40の内壁40aの、舌部43に対向する位置に形成された連通部100aに装着可能に形成されている。各調整蓋101A~101Cは、連通部100aに装着した場合に、スクロール40の内側に露出する膨出部の大きさが相違するように形成されており、より具体的には、101A,101B,101Cの順に膨出部の大きさが小さくなるようになっている。すなわち、各調整蓋101A~101Cを連通部100aに装着した場合には、スロート41sの断面積の大きさが101A,101B,101Cの順に大きくなる。なお、調整蓋101Bを連通部100aに装着した場合に、スロート41sの断面積がポンプM6の運転仕様によって設定された大きさとなるようになっている。続いて、調整機構100の作用について説明する。用水Wの流量が運転仕様の範囲内である場合には、スロート41sの断面積がポンプM6の運転仕様によって設定された大きさとなるように、調整蓋101Bが装着される。一方、スロート41sの断面積を小さくしたい場合には、調整蓋101Bに代えて調整蓋101Aを装着する。調整蓋101Aが装着されることで、調整蓋101Bに比べて、スクロール40の内側に露出する膨出部の大きさが大きくなって、スロート41sの断面積が小さくなる。一方、スロート41sの断面積を大きくしたい場合には、調整蓋101Bに代えて調整蓋101Cを装着する。調整蓋101Cが装着されることで、調整蓋101Bに比べて、スクロール40の内側に露出する膨出部の大きさが小さくなって、スロート41sの断面積が大きくなる。この構成によれば、スロート41sの断面積が予め定まった大きさに設定されているために、スロート41sの断面積の微調整を要さずに、スロート41sの断面積の大きさを変化させることができる。図14は、ポンプM6の第一変形例に係るポンプM6 ́を示す概略断面図である。上述したポンプM6においては、調整機構100連通部100aをスクロール40の内壁40aの、舌部43に対向する位置に形成したが、この第一変形例に係るポンプM6 ́では、調整機構100 ́連通部100a ́を内壁40aの軸方向他方側主軸方向において羽根車12側の位置に設けている。この構成によっても、スロート41sの断面積を増減させることが可能であり、上述した効果と同様の構成を得ることができる。図15は、ポンプM6の第二変形例に係るポンプM6 ́ ́を示す概略断面図である。上述したポンプM6においては、調整機構100をスクロール40に設置する構成としたが、この第二変形例に係るポンプM6 ́ ́では、調整機構100 ́ ́連通部100a ́ ́を吐き出しスクロール20に設置している。この構成によっても、スロート21sの断面積を増減させることが可能であり、上述した効果と同様の構成を得ることができる。なお、上述した実施の形態において示した動作手順、あるいは各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上述した各実施形態においては、所謂クローズドインペラタイプの羽根車12を用いる構成としたが、所謂オープンインペラタイプの羽根車を用いてもよい。また、上述した各実施形態においては、ポンプについて本発明を適用したが、水車等の他の遠心回転機械に本発明を適用してもよい。同様に、リカバリータービン機能を備えたポンプについて本発明を適用してもよく、リカバリータービン運転時に性能が低下するのを抑制することが可能である。なお、これらの場合には、用水Wの流れる向きは、ポンプにおいて流れる用水Wの向きとは逆方向になる。"