アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、及びコハク酸、並びにこれらの塩からなる群から選ばれた少なくとも1種の有機酸またはその塩が分散した油脂であり、呈味材を含有する食品素材と該油脂を共に用いる事を特徴とする呈味強化用油脂。請求項1記載の有機酸またはその塩を水溶液の状態で油脂中に添加し、その後に脱水処理をされた油脂であり、呈味材を含有する食品素材と該油脂を共に用いる事を特徴とする呈味強化用油脂。呈味強化用油脂中の有機酸又はその塩が2~60ppm重量基準含まれる請求項1乃至請求項2記載の呈味強化用油脂。呈味材が食塩であり、呈味が塩味である請求項1乃至請求項3記載の呈味強化用油脂。請求項1乃至請求項4記載の呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いることで呈味を強化する方法。請求項1乃至請求項5記載の呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いる事で得られる呈味材含有含油食品。呈味材の含有量が0.01重量以上50重量以下である請求項6記載の呈味材含有含油食品。呈味強化用油脂の含有量が0.1重量以上である請求項6記載の呈味材含有含油食品。呈味強化用油脂をフライオイル又はスプレーオイルとして用いる事によって得られる請求項6乃至請求項8記載の呈味材含有含油食品。呈味材含有含油食品が惣菜又はスナック食品である請求項6乃至請求項8記載の呈味材含有含油食品。請求項6乃至請求項10記載の呈味材含有含油食品の製造法。上記特許文献1~3のように、減塩方法として塩味強化物質を使用する方法が、また特許文献45のように、塩味以外の呈味の、そして特許文献6のように呈味全般における呈味強化効果を謳った方法が提案されている。しかし、減塩方法はいずれの方法も食塩もしくは食品に対する塩味強化物質の必要量が多く、効果、経済性、安全性等の点から満足すべき減塩方法は開発されておらず、塩味強化物質自体は提案されているものの、そういった塩味強化物質、特に有機酸の類は油相への溶解性の極めて低いものが多く、そのため水相での利用が主となる傾向にある。水相に塩味強化物質を含有させる場合は菌の繁殖など水分を含むが故の問題が発生するが、本発明のように塩味強化成分を油相に含有させれば、そのような心配が少なく、塩味強化用油脂を使用するまで高い保存安定性を保つ事が出来る。一方、上記油相への溶解度の低い塩味強化物質は油相へ分散させにくく、有効な量の塩味強化物質を含有させることが難しかったり、強引に分散させても析出や沈殿しやすいためその機能が得られないことが多い。塩味以外あるいは塩味を含む呈味全般の風味強化効果を謳った方法は、呈味材以外の風味材が必要でその風味材の食品全体の風味に与える影響が無視できないものあったり、もしくは食品に対する呈味材の基材として油脂組成に制限のある油脂を使用しなくてはならないものであったりと、効果、商品設計等の点から満足すべき呈味の強化方法は開発されていない。本発明の目的は、比較的平易な方法で且つ、特に塩酸辛旨味材といった呈味材を含有する食品素材の本来の塩酸辛旨味といった呈味を変質させることなく、呈味自体の量の増強、さらには呈味発現の立ち上がりや、持続性を増強する呈味強化用油脂を提供する事にある。本発明者らは上記課題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、本来、油脂に難溶性である有機酸を油脂中に含有させた油脂を用いて作製した食品が、有機酸を含有しない油脂を用いて作製した食品と比較して塩酸辛旨味といった呈味が強くなっている事を見出し、本発明を完成させた。すなわち、この発明は、1としては、アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、及びコハク酸、並びにこれらの塩からなる群から選ばれた少なくとも1種の有機酸またはその塩が分散した油脂であり、呈味材を含有する食品素材と該油脂を共に用いる事を特徴とする呈味強化用油脂、であり、2としては、1記載の有機酸またはその塩を水溶液の状態で油脂中に添加し、その後に脱水処理をされた油脂であり、呈味材を含有する食品素材と該油脂を共に用いる事を特徴とする呈味強化用油脂、であり、3としては、呈味強化用油脂中の有機酸又はその塩が2~60ppm重量基準含まれる1乃至2記載の呈味強化用油脂、であり、4としては、呈味材が食塩であり、呈味が塩味である1乃至3記載の呈味強化用油脂、であり、5としては、1乃至4記載の呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いることで呈味を強化する方法、であり、6としては、1乃至5記載の呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いる事で得られる呈味材含有含油食品、であり、7としては、呈味材の含有量が0.01重量以上50重量以下である6記載の呈味材含有含油食品、であり、8としては、呈味強化用油脂の含有量が0.1重量以上である6記載の呈味材含有含油食品、であり、9としては、呈味強化用油脂をフライオイル又はスプレーオイルとして用いる事によって得られる6乃至8記載の呈味材含有含油食品、であり、10としては、呈味材含有含油食品が惣菜又はスナック食品である6乃至8記載の呈味材含有含油食品、であり、11としては、6乃至10記載の呈味材含有含油食品の製造法、である。本願における呈味材を含有する食品素材とは、文字通り、呈味材を含有する食品素材であり、呈味材とは特につよく味を呈する物質であって、上記食品素材に含まれることにより呈味を付与する機能のある物質である。そして本願においては、呈味とは特に味を呈するものであれば限定はされないものの、特にその中でも、塩味と酸味と辛味と旨味に呈するものである。なお、特に断らず呈味と省略して書くことがあるが、意味としては、塩味単独、酸味単独、辛味単独、旨味単独、塩味と酸味と辛味と旨味が任意に交じり合った味覚を総じて呈味と称するものとする。同様に食品に塩味を発現させる物質を塩味材、酸味を発現させる物質を酸味材、辛味を発現させる物質を辛味材、旨味を発現させる物質を旨味材とし、塩味材単独、酸味材単独、辛味材単独、旨味材単独、塩味と酸味と辛味と旨味が任意に交じり合った複数の味覚を発現させる物質、そしてその複数の味覚を発現させる物質と塩味材と酸味材と辛味材と旨味材が任意に交じり合った物質、を総じて呈味材と称する。特に塩味を発現させる物質を塩味材としては食塩が挙げられ、食塩を含有する食品素材とは、文字通り、食塩を含有する食品素材であり、食したときに塩味を感じるものである。本願においては塩味強化用油脂を、上記食塩を含有する食品素材と共に用いる事で得られる食品を、塩味を強化された食塩含有含油食品、あるいは単に食塩含有含油食品と称する。食塩を含有する食品素材とは上記食塩含有含油食品以外の塩味強化油脂を含まない食品素材を指す。本願における呈味強化用油脂は上記呈味材を含有する食品素材と共に用いることを特徴とする油脂であり、呈味材を含有する食品素材の呈味を強化することができる。呈味材を含有する食品素材と油脂を共に用いる事で得られる食品を呈味材含有含油食品と称し、特に油脂として上記呈味強化用油脂を用いたものは、呈味の強化された呈味材含有含油食品と称する。本発明の呈味強化用油脂は、アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、及びコハク酸、並びにこれらの塩からなる群から選ばれた少なくとも1種の有機酸またはその塩が分散した油脂である。ここでいう、分散とは本来であれば親水性で油脂に対してはほとんど溶解しないこれら有機酸またはその塩を油脂中に分散させたものである。これら有機酸またはその塩が油中に沈殿したり、有機酸の結晶油脂中に浮遊しているのが目視できる状態は分散ではない。分散方法は特に限定はしないが、一例としては、呈味強化用油脂は、上記有機酸である、アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、及びコハク酸、並びにこれらの塩からなる群から選ばれた少なくとも1種の有機酸またはその塩を水溶液の状態で油脂中に添加し、その後に脱水処理をされた油脂があげられる。なお、特にことわらない限りは、有機酸と称した場合、上記有機酸アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、リンゴ酸、及びコハク酸、並びにこれらの塩からなる群から選ばれた少なくとも1種の有機酸またはその塩をさすものとする。有機酸の添加量は、望ましくは油脂中に2~28ppm含まれるように添加するのが良く、有機酸が2ppm未満では、期待する効果は得にくい。本発明で使用する有機酸またはその塩は、食品や医薬品用として一般に用いられているもので良く、単独で用いてもよいし、2種以上を組み合わせても用いても良い。また、有機酸の含有量を28ppm超える量を油脂に添加させようとすると、有機酸の結晶が析出し油脂中に含有させることが難しくなる。油脂の種類は特に限定はされないが一般に用いられている食用油脂より適宜選択して用いることが出来る。一例としては、油脂の起源は、大豆油、菜種油、コーン油、綿実油、落花生油、ひまわり油、こめ油、ベニバナ油、サフラワー油、オリーブ油、ゴマ油、パーム油、ヤシ油、パーム核油等の植物油脂並びに牛脂、豚脂等の動物脂であることができ、必要に応じてこれらを分別、水素添加、エステル交換等を施した加工油脂の単品又は、これらの組み合わせでも良い。本発明の有機酸を含有してなる油脂の製造法としては、油脂に有機酸を分散させることが出来れば特に限定はされないが、例えば、アスコルビン酸を含有してなる油脂を得ようとすれば、70°Cに加熱した油脂中に1アスコルビン酸水溶液を規定量加え、50~180°C、0.5~100Torrの減圧条件下で攪拌しながら15分間~1時間処理して十分に脱水を行うことにより、アスコルビン酸を含有してなる油脂を得ることができる。アスコルビン酸水溶液の濃度は、0.1~22で行うことが好ましく、より望ましくは1~10が好ましい。下限未満の場合は、油脂に対する水の量が多くなり効率の悪いものになってしまう。上限を超えると、アスコルビン酸の結晶が析出して油脂への含有が難しくなる。温度は50~180°Cで行うことができ、下限未満の場合は、脱水に要する時間が長くかかり効率の悪いものになってしまう。また、上限を超えるとアスコルビン酸が分解してその効果が乏しくなる。減圧条件は0.5~100Torrの条件下で行うことができ、可及的に低い方が好ましい。本発明の呈味強化油脂に含まれる有機酸は油脂への分散性が極めて悪く、単に油脂中に粉体を添加したり、接触させる程度では分散せず、また上記方法によって水溶液を添加し加熱減圧脱水をすることで油脂中に沈殿も析出もすることなくきわめて微細な粒子が分散した状態にならないと、呈味強化の機能は発現しがたい。また呈味を強化する機構は、上記方法により極めて微細な有機酸の粒子が油脂中に分散した状態で呈味材を含有する食品素材と共に用いることで、第一次解離恒数が10-3より小さい有機酸を非解離状態で口腔内に運ぶ事により、食品中に含まれる呈味の強化が図られると考えられる。即ち、本発明では、有機酸を非解離状態で口腔内の味細胞と接触することが重要であり、その為には第一次解離恒数が10-3より小さい有機酸を油脂中に分散させる事が必要となる。油脂中に有機酸を分散させる事により、非解離状態で口腔内の味細胞と接触した有機酸は、その味細胞と接触して味として認識されている最中の呈味成分を特異的に強調する。これは非解離状態の有機酸は味細胞に酸として認識されずに、細胞膜を透過し、細胞内に入りこむことで特別な働きを行い、味細胞が放出するシグナルを増強しているためと見られる。なお、上記例示された方法以外に、さらにアスコルビン酸の結晶が析出させずに油脂への高含有な分散が可能である方法があれば適宜用いることが出来る。呈味材を含有する食品素材と共に用いる事とは、呈味材を含む他の食品素材に呈味強化用油脂を滴下したり、被覆したり、塗布したり、分散したり、あるいは呈味強化用油脂に食品素材を浸漬したりして用いる事が出来る。食品素材として呈味強化用油脂以外の油脂が配合されていてもかまわないし、その油脂に呈味強化用油脂を配合したものを上記のように滴下被覆塗布分散浸漬して他の食品素材と共に用いてもかまわない。また、食品素材として水あるいは水系組成物が配合されていても上記のように滴下被覆塗布分散浸漬して他の食品素材と共に用いたり、水相と上記油脂が乳化していてもかまわない。呈味材は呈味材を含有する食品素材にどのように存在してもかまわず、水相に呈味材を添加して乳化攪拌して用いる事も出来る。呈味強化用油脂と呈味材を含有する食品素材と共に用いる事例は以下のようになる。以下は一例であり特にこの例に限定はされない。共に用いる方法が滴下したものとしては、食品素材がパンなどであり、オリーブオイルのようにかける使用法が挙げられる。かける油に呈味強化用油脂を用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。滴下したものに水を含む場合は乳化タイプのドレッシングが挙げられる。この場合呈味材は食品素材、例えば上記例においてはパンに含まれていてもよいし、ドレッシングの例の場合は乳化した水相部分に含まれていてもよい。微粉体の呈味材の状態で油相中に細かく分散してもかまわない。共に用いる方法が被覆であるものとしては、食品素材がビスケットなどであり、スプレーオイルのように吹き付けて被覆する使用法が挙げられる。被覆する油に呈味強化用油脂を用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。一般的には呈味材を含有するものはビスケットであり、スプレーオイルには水や呈味を含まないことが多いが特に本願では双方ともに含有することを妨げない。また、共に用いる方法が被覆であるものとしては炒め油が挙げられる。この場合、食品素材は炒めものに用いられる野菜や肉などの食品素材一般が挙げられ、炒め油としても呈味強化用油脂をそのまま用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。共に用いる方法が塗布であるものとしては、食品素材がパンなどであり、ショートニングやマーガリンのように塗り付ける使用法が挙げられる。塗布する油に呈味強化用油脂を用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。呈味材を含有するものはパン側でもマーガリン中の水相でも、油相中に分散させてもかまわない。共に用いる方法が分散であるものとしては、食品素材がスープや調味液などであり、ルーやパスタソースのような分散乳化させる使用法が挙げられる。上記の食品素材等に用いる場合と同様に、分散する油に呈味強化用油脂を用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。呈味材は食品素材、例えば上記例においてはスープや調味液などに含まれていてもよいし、水相部分に含まれていてもよい。さらに呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いる事で得られる呈味材含有含油食品、この場合は呈味強化用油脂が分散したルーやパスタソースをさらに他の食材と組み合わせる、例えばルーを米飯やパン、パスタなどにかけたり絡ませてもかまわない。本願においては呈味強化用油脂を、呈味材を含有する食品素材と共に用いる事で得られる呈味材含有含油食品とは最終的に呈味強化油脂が含まれているものを指す。共に用いる方法が浸漬であるものとしては、食品素材が生肉、生魚、野菜などであり、マリネ液などである浸漬させる使用法が挙げられる。上記の食品素材等に用いる場合と同様に、浸漬する油に呈味強化用油脂を用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。呈味材は食品素材に含まれていてもよいし、水相部分に含まれていてもよい。また、同様に共に用いる方法が浸漬であるものとしては揚げ油、フライ油が挙げられる。この場合、食品素材は揚げ物フライ物に用いられる野菜や肉、魚介類、コロッケなど揚げ種が挙げられ、揚げ油、フライ油としても呈味強化用油脂をそのまま用いてもよいし、何か他の油脂に呈味強化油脂を配合してもよい。但し、水相の割合が増加すると相対的に食品素材中の油相の割合が減少する為、本発明の効果は薄くなりかねない。呈味材含有含油食品としては、ドレッシングマヨネーズ等の調味料、ピザソース等の呈味系のフィリングスプレッド類、マーガリンショートニング、レトルトカレー等の調理品、シチューカレー等のルー、スープ、唐揚げ等の冷凍食品、調理パン、ソーセージ等の加工肉類、はんぺんなどの練り製品、またはそれらを用いて調理して得られた食品本願では惣菜と称する、揚げ煎餅等の米菓ポテトチップスやコーンスナックプレッツェル等のスナック食品、その他呈味を感じる菓子和菓子が挙げられる。本発明で使用する有機酸またはその塩は、アスコルビン酸、エリソルビン酸、乳酸、酒石酸、コハク酸及びリンゴ酸またはその塩が良く、これらの有機酸は食品や医薬品用として一般に用いられているもので良く単独で用いてもよいし、2種以上を組み合わせても用いても良い。上述の通り、呈味材は食品に味を呈させるものであれば限定はされない。また、その含有量はその呈味材により人間の舌が感じる呈味の閾値が異なるため一概には規定できないが、呈味材含有含油食品における呈味材の含有量について、望ましくは0.01重量以上50重量以下、更に望ましくは0.05重量以上25重量以下、最も望ましくは0.1重量以上15重量以下であるである。含有量がこれよりも上の場合、もっとも呈味の閾値の大きい呈味材すなわち大量でも呈味の発現が穏やかな呈味材の場合でも、呈味が強過ぎて本発明の効果が分かりにくくなる。また下回る場合は、もっとも呈味の閾値の小さいすなわち少量でも呈味の強く発現する呈味材でも、呈味自体を捉える事が困難になり、同様に本発明の効果が分かりにくくなる。上記の通り、呈味材にもその種類や有効成分の純度などにより閾値は変わるが、呈味材含有油脂と共に用いることで食品の呈味を用いなかった場合に比べて、同量ならより強く、同程度の呈味ならばより少ない量で発現することが可能である。呈味材としては特に限定はされないが、塩味を呈する塩味材としては食塩が挙げられる。食塩とは一般的には塩化ナトリウムのことを意味するが、実際の家庭用食塩には5程度のミネラルが含まれている。また、故意に塩化ナトリウム以外のミネラル有機酸を添加した特殊用塩も存在する。本発明の中で言う食塩とは塩化ナトリウム又は塩化カリウムからなる群から選ばれた少なくとも1種以上の塩を含有するもので、望ましくは食塩重量中に塩化ナトリウムと塩化カリウムの総和が40重量以上、更に望ましくは60重量以上、最も望ましくは80重量以上含有するものをさす。塩化ナトリウムと塩化カリウムの重量比は特に限定はされず、塩化ナトリウム/塩化ナトリウム塩化カリウム=100重量であってもかまわない。一般的に食塩の塩味は塩化ナトリウムに拠るところが多いのだが、塩化ナトリウムのみだと塩辛くとげとげしいともされる。また塩化カリウムのみだと苦味を伴う塩味であるが、一定量塩化カリウムが存在することで、塩味がまろやかになるとされる。いずれにせよ、食品として利用できる範囲の組成である限り、本願で用いられる食塩は特に限定されない。食塩含有含油食品における食塩の含有量については、他の呈味材と同様に望ましくは0.01重量以上50重量以下、更に望ましくは0.05重量以上25重量以下、最も望ましくは0.1重量以上15重量以下であるである。含有量がこれよりも上の場合、塩味が強過ぎて本発明の効果が分かりにくくなる。また下回る場合は、塩味自体を捉える事が困難になり、同様に本発明の効果が分かりにくくなる。辛味を呈する辛味材としては、ワサビやセイヨウワサビ、カラシナ、大根特に辛味大根などなどに含まれる、アリルイソチオシアネートやパラハイドロキシベンジルイソチオシアネートをはじめとするイソチオシアネート類、アリール芥子油やベンジル芥子油が、またトウガラシに含まれるカプサイシン、ジヒドロカプサイシンをはじめとするカプサイシン類、ニンニクに含まれるアルキルサルファイド化合物、ショウガに含まれるジンゲロン、ジンゲロール、ショウガオール、山椒に含まれるサンショオール、コショウに含まれるピペリンなどが挙げられる。また、成分として上記のものを多く含む原料となったワサビやカラシやトウガラシ、コショウなどを乾燥させたもの、さらには粉末化したものとして粗挽きコショウや粉ワサビ、ペースト状に練ったものとして練カラシなどが挙げられる。酸味材としては、イチゴやトマトなどに含まれる、ビタミンCアスコルビン酸、レモンや梅などに含まれる、クエン酸、ワインや日本酒などに含まれるコハク酸や酒石酸、チーズや漬物など乳酸発酵食品に含まれる乳酸、醸造酢などに含まれる酢酸、他にもリンゴ酸などの有機酸があげられる。なお、有機酸は呈味強化用油脂にも含まれているが、本願のよる手法により油脂中に分散した有機酸は、呈味強化用油脂単独では酸味がなく、呈味材を含有する食品と組み合わせることによりその酸味を強化することが出来る。旨味材は昆布や野菜などに含まれるグルタミン酸やアスパラギン酸といったアミノ酸系、鰹節など魚や肉に含まれるイノシン酸、シイタケなどきのこ類に含まれるグアニル酸といった核酸系、貝類に含まれるコハク酸といった有機酸系などが挙げられる。なお、コハク酸は酸味材としての機能もある。呈味材としては、これら呈味材を複数組み合わせたもの、一例としてはトウガラシやコショウ、ニンニクなどを組み合わせたカレー粉やガラムマサラなどが挙げられる。呈味材含有含油食品はこれら呈味材を含有する食品素材と油脂を共に用いることを特徴とする食品であり、一例としてはタバスコ、ラー油、豆板醤、コチュジャン、カレー、トムヤンクン、辛子明太子、タコスなどが挙げられる。いずれにせよ、食品として利用できる範囲の組成である限り、本願で用いられる呈味材は特に限定されない。呈味材含有含油食品における呈味強化用油脂の含有量について、望ましくは0.1重量以上、望ましくは1重量以上、最も望ましくは2.5重量以上である。油脂の含有量がこれより少ないスープ等の場合では、油脂が均一に分散されず、呈味材を含有する食品素材と共に喫食する事が難しく、本発明の効果が分かり辛くなる。上限は特に設けない。食品素材のほぼ100重量が油脂である呈味材入りショートニングや同じく極めて油分の多い呈味材入りマーガリン自体でも呈味の強化が実感出来る。食塩含有含油食品における塩味強化用油脂の含有量についても他の呈味材と同様であり、望ましくは0.1重量以上、望ましくは1重量以上、最も望ましくは2.5重量以上である。以下に本発明の実施例を示し本発明をより詳細に説明するが、本発明の精神は以下の実施例に限定されるものではない。なお、例中、及び部は重量基準を意味する。以下において、アスコルビン酸含有油脂の作製法は次のように行った。<水溶液添加型アスコルビン酸含有パームオレインの作製法>アスコルビン酸和光純薬工業株式会社製、商品名:L-アスコルビン酸、純度:99.5を水に加え、1アスコルビン酸水溶液を作製する。次いで50°Cに加温したパームオレイン不二製油株式会社製、商品名:PWLNS-N100重量部に対し1アスコルビン酸水溶液を0.5重量部加えて混合し、50°C、10Torrの減圧条件下で、攪拌しながら30分間脱水処理を行った。しかる後、TOYONo.5C濾紙1μm相当にて濾過し、アスコルビン酸含有パームオレインを得た。<アスコルビン酸定量法>密閉可能な容器中に油脂を加え油脂と等量の10メタリン酸水溶液と油脂2倍量のヘキサンを加え、振とう攪拌を行う。静置後水相部の246nmの吸光度を測定する。別途既知量のアスコルビン酸水溶液により246nmの吸光度を測定し検量線を作製し濃度未知試料の定量に使用する。上記<水溶液添加型アスコルビン酸含有油脂の作製法>にて得られた油脂のアスコルビン酸含量は16.3ppmであった。[実施例1]上記で作製した、アスコルビン酸を含有したパームオレイン61.3部とアスコルビン酸無添加のパームオレイン38.7部を混合し、アスコルビン酸含量が10.0ppmのパームオレインを得た。[実施例2]実施例1で作製したアスコルビン酸を10.0ppm含有したパームオレイン50部とアスコルビン酸無添加のパームオレイン部を50部混合し、アスコルビン酸含量が5.0ppmのパームオレインを得た。[実施例3]実施例2で作製したアスコルビン酸を5.0ppm含有したパームオレイン50部とアスコルビン酸無添加のパームオレイン部を50部混合し、アスコルビン酸含量が2.5ppmのパームオレインを得た。[比較例1]実施例1~3の比較として、アスコルビン酸無添加のパームオレインを用意した。[比較例2]<固体接触型アスコルビン酸含有パームオレインの作製法>50°Cに加温したパームオレイン不二製油株式会社製、商品名:PWLNS-N100重量部に対しアスコルビン酸粉末を1.2重量部加えて混合し、TOYONo.5C濾紙1μm相当にて濾過し、固体接触型アスコルビン酸含有パームオレインを得た。上記<アスコルビン酸定量法>にて測定した油脂のアスコルビン酸含量は、仮にアスコルビン酸が全て溶解したら1.2程度に相当するが、大半は溶解せず濾別されるため、実際に溶解しているのは1.6ppmであった。以下の方法で、実施例1~3、比較例1の油脂をフライオイルとして使用してポテトチップスを作製し、塩味の評価を行った。ポテトチップスは材料として北海道産だんしゃく芋を用い、じゃがいもをスライスした後、2.5食塩水に一晩浸漬、水気を紙タオルで拭き取った後、フライオイル1kgを使用し、160~180°Cで3分間フライした。実施例1~比較例2の油脂中のアスコルビン酸含有量と評価を表1に示す。<表1>※○:比較例1より強い塩味を感じる。△:比較例1より塩味感じる。X:比較例1と同じ。実施例1~3と比較例1と比較評価したところ、2.5ppmでも比較例1と比べて塩味を感じた。アスコルビン酸量が多いほど塩味の増強効果は顕著であったが、実施例1と2は共に比較例1に比べ強い塩味を感じるものの、実施例1と実施例2の差は実施例2と実施例3の差ほど大きくはなかった。また比較例2は過剰量のアスコルビン酸を接触させたものの、アスコルビン酸の油脂に対する溶解度が低いため、殆ど溶解せず、また、その塩味の増強効果は殆ど認められず、比較例1と殆ど変わらない塩味であった。[実施例4]<アスコルビン酸含有IV38パームエステル交換油脂の作製法>油脂をパームオレインからIVヨウ素価、以降IVと称する38パームエステル交換油脂不二製油株式会社製、商品名:パーキッドVに変える他はアスコルビン酸含有パームオレインの作製法と同様の手順で作製しアスコルビン酸含有IV38パームエステル交換油脂を得た。[実施例5]<リンゴ酸含有IV38パームエステル交換油脂の作製法>添加する有機酸をアスコルビン酸からリンゴ酸和光純薬工業株式会社製、商品名:DL-りんご酸、純度:98に変える他は実施例4と同様の手順で作製し、リンゴ酸含有IV38パームエステル交換油脂を得た。[実施例6]<コハク酸含有IV38パームエステル交換油脂の作製法>添加する有機酸をアスコルビン酸からコハク酸和光純薬工業株式会社製、商品名:コハク酸、純度:98に変える他は実施例4と同様の手順で作製し、コハク酸含有IV38パームエステル交換油脂を得た。[実施例7]<コハク酸2ナトリウム含有IV38パームエステル交換油脂の作製法>添加する有機酸をアスコルビン酸からコハク酸二ナトリウム和光純薬工業株式会社製、商品名:コハク酸二ナトリウム、純度:97に変える他は実施例4と同様の手順で作製し、コハク酸二ナトリウム含有IV38パームエステル交換油脂を得た。[比較例3]実施例4~7の比較として、アスコルビン酸無添加のIV38パームエステル交換油脂を使用し、実施例4と同様にカレーを作製した。以下の配合で、実施例4~7、比較例3の油脂をカレールー用油脂として使用してルーを作製、カレーによるによる塩の味評価を行った。カレーは食材による味のばらつきを避ける為、一つの鍋で下ごしらえを行い、フードプロセッサーでペースト状にした後、各鍋に分割し、それぞれのルーを溶かし込んだ。<表2カレールーの配合>※レシチンについては、その他の材料の合計に上乗せして添加した。<表3カレーの配合><表4カレーの評価>※○:比較例1より強い塩味を感じる。△:比較例1より塩味感じる。X:比較例1と同じ。[実施例8]新たにアスコルビン酸含有パームオレインを作製し、アスコルビン酸含有油脂の塩味強度を評価した。じゃがいもをスライスした後に浸漬する食塩水の濃度を3、2.5、2、1.5に調製した食塩水を用意し、アスコルビン酸無添加のパームオレインをフライオイルに使用して、実施例1~3比較例1と同様の方法でポテトチップスを作製した。同様に1.5食塩水に浸漬したじゃがいもをアスコルビン酸含有パームオレインをフライオイルとして使用し、ポテトチップスを作製した。アスコルビン酸含有パームオレインでフライされたポテトチップスを基準とし、アスコルビン酸無添加油脂でフライしたポテトチップスの食塩濃度がどの部分に当たるのか調べた。<表5じゃがいも浸漬食塩濃度と塩味評価>※アスコルビン酸添加油脂でフライしたポテトチップス、乳化させフレンチドレッシングを得た。それぞれの配合量は表10に示した。<表10>フレンチドレッシング配合※配合比は乳化剤以外を100とした場合の重量とした。添加剤A:L-グルタミン酸ナトリウム0.1重量、サンライクアミノベースNAG0.3重量、サンライクコウボ0409P0.2重量、ネオサンマルクAG0.1重量添加剤Aの材料はすべて三栄源エフエフアイ株式会社製実施例12検討油脂として実施例9と同じアスコルビン酸含有パームオレインアスコルビン酸含量10.0ppmを使用し、上記方法にてフレンチドレッシングを作製した。比較例6検討油脂として比較例4と同じアスコルビン酸を含有しないパームオレインを使用する以外は実施例12と同様の配合と方法でフレンチドレッシングを作製した。<実施例12と比較例6のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>実施例12と比較例6で塩味と旨味と酸味の経時変化を評価した。塩味と旨味のそれぞれの評価方法は<実施例4と比較例3のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>と同じで比較例6を基準にした実施例12の評価をそれぞれ同量のフレンチドレッシングについて行った。また、酸味についても上記旨味と同様な手法で評価を行ったが、5段階の評価はそれぞれ3が同時期の比較例6と比較して酸味が、1:弱い、2:やや弱い、3:同程度、4:やや強い、5:強いとの評価をした。実施例12は、比較例6に対して先味こそほぼ同程度かやや旨味がつよい程度であるが、実施例12は中味から旨味が増大し、後味では実施例4のカレーの評価よりはやや差が小さいものの比較例6に比べややつよい旨味を呈し、持続性のある旨味を示すことが明らかであった。塩味と酸味については、強化はされるもののその傾向が異なり、先味にいきなり強い塩味と酸味が発現するが、中味から徐々に比較例6との差が狭まり、後味ではほぼ同程度かやや強い程度の塩味と酸味に落ち着いた。これにより、塩味旨味酸味が双方とも特徴的な食品に対してもそれぞれの呈味を強化し、さらにその呈味発現の経時的な変化は旨味は先味よりなか味以降の呈味がより大きく強化され、塩味と酸味は先味の呈味がより強く強化されることが明らかになった。<表11呈味評価><ノンフライポテトチップスの作製法>じゃがいも北海道産男爵芋を用い、じゃがいもを2mmでスライスした後、3食塩水に一晩浸漬、水気を紙タオルで拭き取った後、電子レンジで水分を除去し乾燥ポテトチップスを作製した。ついで、乾燥ポテトチップスに検討油脂をスプレーし、ノンフライポテトチップスを作製した。<表12ノンフライポテトチップス配合>実施例13検討油脂として実施例9と同じアスコルビン酸含有パームオレインアスコルビン酸含量10.0ppmを使用し、上記方法にてノンフライポテトチップスを作製した。比較例7検討油脂として比較例4と同じアスコルビン酸を含有しないパームオレインを使用する以外は実施例12と同様の配合と方法でノンフライポテトチップスを作製した。<実施例13と比較例7のノンフライポテトチップスの塩味旨味の経時変化>実施例13と比較例7で塩味と旨味の経時変化を評価した。塩味と旨味のそれぞれの評価方法は<実施例4と比較例3のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>と同じで比較例7を基準にした実施例13の評価をそれぞれ同量のノンフライポテトチップスについて行った。実施例13は、比較例7に対して先味こそほぼ同程度かやや旨味と塩味がつよい程度であるが、実施例13は中味から旨味と塩味が増大し、後味では比較例7に比べやや強いか強い旨味と塩味を呈し、持続性のある旨味と塩味を示すことが明らかであった。<表13呈味評価>実施例14検討油脂として実施例9と同じアスコルビン酸含有パームオレインアスコルビン酸含量10.0ppmを使用し、実施例9と同じ方法でコーンパフスナックを作製した。但し、シーズニングはベーコンペッパー味コーケンフードフレーバー株式会社製を使用した。比較例8検討油脂として比較例4と同じアスコルビン酸を含有しないパームオレインを使用する以外は実施例9と同様の配合と方法でコーンパフスナックを作製した。<実施例14と比較例8のコーンパフスナックの塩味辛味旨味の経時変化>実施例14と比較例8で塩味辛味旨味の発現と消失までの経時変化を評価した。塩味辛味旨味のそれぞれの評価方法は<実施例4と比較例3のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>と同じで、比較例8を基準にした実施例14の評価をそれぞれ同量のコーンパフスナックベーコンペッパー味について行った。実施例14は、比較例8に対して先味こそほぼ同程度かやや塩味辛味旨味が強い程度であるが、実施例14は中味から急に塩味辛味旨味が増大し、後味では明らかに強い塩味辛味旨味を呈し、持続性のある強い塩味辛味旨味を示すことが明らかであった。これにより、塩味辛味旨味の呈味が特徴的な食品に対してもそれぞれの呈味を強化し、さらにその呈味発現の経時的な変化は先味より中味以降の呈味がより大きく強化されることが明らかになった。<表14呈味評価><ラーメンスープの作製法>実施例15検討油脂として実施例9と同じアスコルビン酸含有パームオレインアスコルビン酸含量10.0ppmを使用し、表15に示された配合に従い、ラーメンのスープを作製した。初めに水以外の全ての材料を1つのボールに計量し、良くかき混ぜた。そこへ約80°Cの熱湯を注ぎ固形分が無くなるまでさらにかき混ぜた。<表15ラーメンスープ配合>醤油名称:濃い口醤油、キッコーマン食品株式会社製、鶏がらスープ品名:中華だし、味の素株式会社製オイスターソース品名:オイスターソース、味の素株式会社製比較例9検討油脂として比較例4と同じアスコルビン酸を含有しないパームオレインを使用する以外は実施例15と同様の配合と方法でラーメンのスープを作製した。<実施例15と比較例9のラーメンのスープしょうゆ味の塩味旨味の経時変化>塩味と旨味のそれぞれの評価方法は<実施例4と比較例3のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>と同じで比較例9を基準にした実施例15の評価をそれぞれ同量のラーメンのスープしょうゆ味について行った。実施例15は、比較例9に対して先味こそほぼ同程度かやや塩味旨味がつよい程度であるが、実施例15は中味から旨味が増大し、後味では比較例9に比べやや強いまたは強い塩味旨味を呈し、持続性のある塩味旨味を示すことが明らかであった。<表16>呈味評価実施例16検討油脂として実施例9と同じアスコルビン酸含有パームオレインアスコルビン酸含量10.0ppmを使用し、蒸し麺をフライして乾麺を作製した。これを下記に示すラーメンのスープと合わせて、評価した。蒸し麺は100gを蓋の出来るザルのようなものに閉じ込め、150°Cに加熱された検討油脂に100秒浸漬して乾麺を作製した。<表17ラーメンスープ配合>比較例10検討油脂として比較例4と同じアスコルビン酸を含有しないパームオレインを使用する以外は実施例16と同様の配合と方法で乾麺を作製した。<実施例16と比較例10の乾麺の塩味旨味の経時変化>塩味と旨味のそれぞれの評価方法は<実施例4と比較例3のカレールーの塩味辛味旨味の経時変化>と同じで比較例10を基準にした実施例16の評価をそれぞれ同量の乾麺について行った。実施例16は、比較例10に対して先味こそほぼ同程度かやや塩味旨味がつよい程度であるが、実施例16は中味から旨味が増大し、後味では比較例10に比べ強い塩味旨味を呈し、持続性のある塩味旨味を示すことが明らかであった。<表18呈味評価>実施例9比較例4、実施例4比較例3、実施例12比較例6、実施例13比較例7、の総合的な呈味の官能評価結果を以下に示す。実施例の評価結果はそれぞれ対応する比較例と比較したものであり、時系列ではなく表7の手法にて改めてそれぞれの呈味の強化程度を評価した。<表19官能評価結果>評価基準:対応する比較例と比べて◎:大きく強化されている○:強化されている-:変化がわからないもともとその呈味に乏しい物も含む呈味材含有含油食品に特徴的な呈味ほど強化の度合いが大きく、逆にその呈味に乏しいものは強化の度合いも低く、これにより呈味が付加的なものではなく、もともと備わった呈味を強化していることが明らかであった。