靴に取り付けられるクリートを連結可能な自転車用ペダルであって、ペダル軸と、前記ペダル軸に回動自在に支持される本体部と、前記クリートの前部と連結可能な第1クリート固定部材と、前記クリートの後部と連結可能な第2クリート固定部材と、を有する連結機構と、前記クリートの前後方向の少なくとも一方への移動を規制し、且つ、前記クリートの解除動作時に前記クリートを前記連結機構から外すようにガイドするクリート移動規制部材と、を備える自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は、前記クリートの後方への移動を規制する位置に配置される、請求項1に記載の自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は、前記第1クリート固定部材の後方で前記第1クリート固定部材と対向して配置される、請求項2に記載の自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は、前記ペダル軸より後方に配置される、請求項3に記載の自転車用ペダル。前記第1クリート固定部材は前記本体部に対して回動不可能に固定され、前記第2クリート固定部材は前記本体部に対して回動可能に取り付けられる、請求項1から4のいずれか1項に記載の自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は中間部を介して前記第1クリート固定部材と一体的に形成される、請求項1から5のいずれか1項に記載の自転車用ペダル。前記第1クリート固定部材は、前記ペダル軸基端部側に位置する第1端部、及び、前記ペダル軸先端部側に位置する第2端部、を有し、前記クリート移動規制部材は、前記ペダル軸基端部側に位置する第3端部、及び、前記ペダル軸先端部側に位置する第4端部、有し、前記中間部は、前記第2端部と前記第4端部とを連結するように延びる、請求項6に記載の自転車用ペダル。前記第1クリート固定部材は、前記ペダル軸基端部側に位置する第1端部、及び、前記ペダル軸先端部側に位置する第2端部、を有し、前記クリート移動規制部材は、前記ペダル軸基端部側に位置する第3端部、及び、前記ペダル軸先端部側に位置する第4端部、有し、前記中間部は、前記第1端部と前記第3端部とを連結するように延びる、請求項6に記載の自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は前記第1クリート固定部材と別体である、請求項1から5のいずれか1項に記載の自転車用ペダル。前記クリート移動規制部材は、前記クリートを前記連結機構から外すようにガイドする第1斜面と、前記第1斜面の反対側に位置し前記第1斜面に同じ方向に傾斜する第2斜面と、を有する、請求項1から9のいずれか1項に記載の自転車用ペダル。前記本体部は第1面と、前記第1面と反対側の第2面と、を有し、前記第1クリート固定部材、前記第2クリート固定部材、及び、前記クリート移動規制部材は、前記第1面及び前記第2面の両方に設けられる、請求項1から10のいずれか1項に記載の自転車用ペダル。従来の自転車用ペダルでは、ペダリング動作中に靴がペダルから外れることがないように、十分な付勢力を有する付勢部材を使用していた。しかしながら、そのような強い付勢力を有する付勢部材を備えた従来の自転車用ペダルは、初心者にとっては着脱操作に慣れが必要であった。本発明の課題は、付勢部材の付勢力を弱くしても靴がペダルから外れにくくすることにより、初心者でも着脱操作の容易な自転車用ペダルを提供することにある。本発明に係る自転車用ペダルは、ペダル軸と、本体部と、連結機構と、クリート移動規制部材と、を備える。本体部は、ペダル軸に回動自在に支持される。連結機構は、クリートの前部と連結可能な第1クリート固定部材と、クリートの後部と連結可能な第2クリート固定部材と、を有する。クリート移動規制部材は、クリートの前後方向の少なくとも一方への移動を規制し、且つ、クリートの解除動作時にクリートを連結機構から外すようにガイドする。この自転車用ペダルでは、靴をペダルから外すクリートの解除動作を行うとき、例えば、靴の踵を外側に出すように靴をひねる。すると、クリートを連結機構から外すようにクリート移動規制部材がクリートを案内する。また、ペダルをこぐ際に、クリートの前後方向の少なくとも一方の移動がクリート移動規制部材により規制される。このため、第1クリート固定部材又は第2クリート固定部材のいずれかを回動するように構成し、その付勢力を弱めても靴が外れにくくなる。本発明によれば、ペダルをこぐ際に、クリートの前後方向の少なくとも一方の移動がクリート移動規制部材により規制される。このため、第1クリート固定部材又は第2クリート固定部材のいずれかを回動するように構成し、回動するクリート固定部材を付勢する付勢部材の付勢力を弱くしても靴が外れにくくなり、初心者でも着脱操作の容易な自転車用ペダルを提供することができる。図1は、本発明の一実施形態による自転車用ペダルを示す斜視図、図2は、自転車用ペダルの断面図である。図1及び図2において、自転車用ペダル以下、単にペダルという1は、自転車のクランク図示せずに締結されるペダル軸3と、ペダル軸3に回転自在に支持された本体部4と、靴に取り付けられたクリート22を連結可能な連結機構5と、クリート22の後方への移動を規制するクリート移動規制部材6と、を備える。ペダル軸3は、一端にクランクにねじ込まれる雄ネジ部3a図1中に番号3aを追加願います。を有し、先端部で本体部4を図示しない軸受により回転自在に支持する。本体部4は、第1面4aと第2面4bとを有する。本体部4は、連結機構5の周囲に配置された踏み体4cを有する。本体部4は、内部に図示しない軸受が配置される筒状部4dを有する。本体部4には、連結機構5を連結するための2本の連結軸23がペダル軸3を挟んで前後に配置される。図2右側の連結軸23は、第1面4aに配置される連結機構5のために設けられ、図2左側の連結軸23は、第2面4bに配置される連結機構5のために設けられる。連結機構5は、図1及び図2に示すように、好ましくは、本体部4の第1面4aと第2面4bにそれぞれ設けられる。2つの連結機構5は、180度回転対称に配置される。連結機構5は、第1クリート固定部材24と、第2クリート固定部材26と、をそれぞれ有する。第1クリート固定部材24は、本体部4の第1面4a及び第2面4bにそれぞれ回動不可能に固定されており、クリート22の前部22aと連結可能である。第1クリート固定部材24は、図1、図4及び図5に示すように、ペダル軸3の基端側に配置される第1端部24aと、ペダル軸3の先端側に配置される第2端部24bを有する。第1端部24a及び第2端部24bには、第1クリート固定部材24を本体部4に固定するための皿ネジ30が挿通するネジ挿通孔24eがそれぞれ形成される。第1クリート固定部材24は、第1端部24aと第2端部24bとの間に、クリート22の前部22aを係止可能に上方にアーチ状に膨出するクリート係止部24cを有する。第1クリート固定部材24の第2端には、クリート移動規制部材6を一体的に連結するための中間部24dが設けられる。第2クリート固定部材26は、図1、図2及び図3に示すように、本体部4に対して回動可能に取り付けられる。第2クリート固定部材26は、クリート22の後部22bを連結可能である。第2クリート固定部材26は、自転車の前後方向から見て、第1クリート固定部材24の後方で第1クリート固定部材24と対向して配置される。第2クリート固定部材26は、ほぼ倒立U字状に湾曲した部材である。第2クリート固定部材26の両端は、連結軸23に回動自在に支持される。連結軸23の外周には、第2クリート固定部材26を、クリート22を固定する方向、即ち、図2における反時計回りに付勢する付勢部材27が配される。第2クリート固定部材26は、連結軸23回りの所定範囲で回動するように回動範囲が規制される。付勢部材27は、例えば捩りコイルバネである。第2クリート固定部材26には、付勢部材27の付勢力を調整するための調整機構28が設けられる。調整機構28は、第2クリート固定部材26に回動自在に支持される調整ネジ28aと、調整ネジ28aに螺合するナット部材28bと、を有する。付勢部材27の一端は、ナット部材28bに係止され、他端は本体部4に係止される。調整ネジ28aを回すとナット部材28bが上下に移動し、付勢部材27の付勢力を調整できる。これにより、クリート22をペダル1から外すために第2クリート固定部材26を回動させる力を調整できる。本実施例において、クリート移動規制部材6はクリート22の後方への移動を規制する位置に配置される。これにより、第2クリート固定部材26を弱い力で回動するように付勢部材27の付勢力を弱めても、ペダル1をこぐときは、クリート22の後方への移動が規制されるので、靴が外れにくくなる。また、クリート移動規制部材6は、靴をペダル1から外す解除動作時にクリート22を連結機構5から外すようにガイドする。クリート移動規制部材6は、自転車の前後方向から見て、第1クリート固定部材24の後方で第1クリート固定部材24と対向して配置される。これより、第1クリート固定部材24とクリート移動規制部材6とが前後に対向して配置されるので、クリート移動規制部材6によって効果的に連結機構5からクリート22が外れにくくなる。好ましくは、クリート移動規制部材6は、ペダル軸3より後方に配置される。より好ましくは、クリート移動規制部材6は、第2クリート固定部材26の下方に配置される。本実施例において、クリート移動規制部材6は、中間部24dを介して第1クリート固定部材24と一体的に形成される。これより、クリート移動規制部材6と第1クリート固定部材24とを同時に本体部4に固定でき、ペダル1の組立性が向上する。クリート移動規制部材6は、図1、図4及び図5に示すように、ペダル軸3の基端側に位置する第3端部6aと、ペダル軸3の先端側に位置する第4端部6bと、を有する。第4端部6bには、1本の皿ネジ30が挿通するネジ挿通孔6eが形成される。中間部24dは、第1クリート固定部材24の第2端部24bと、クリート移動規制部材6の第4端部6bとを連結するように延びる。ここでは、第1クリート固定部材24とクリート移動規制部材6とが、中間部24dによりペダル1の先端側の端部同士で連結される。これにより、第1クリート固定部材24とクリート移動規制部材6とを一体で形成しても靴底の下方、即ち、ペダル1の中心領域に大きな空間を形成可能になる。このため、靴についた泥等の異物が空間から脱落しやすくなり、ペダル1に異物が詰まりにくくなる。クリート移動規制部材6は、図3に示すように、クリート22を連結機構5から外すようにガイドする第1斜面6cと、第1斜面6cの反対側に位置し第1斜面6cに同じ方向に傾斜する第2斜面6dと、を有する。第1斜面6cは、両端が僅かに前方に湾曲して形成される。第1斜面6cの傾斜角度αは、例えば、30度から40度の範囲である。第1斜面6cは、クリート22が1mm程度後退可能な位置に配置される。第1斜面6cにより、靴の踵を外側に回したときに、クリート22の後部22bを上方に案内できる。このため、靴の踵を外側に回すだけで、上方に案内されたクリート22の後部22bが第2クリート固定部材26を押圧する。これにより、第2クリート固定部材26が図2における時計回りに回動し、ペダル1から靴を外すことが可能となる。また、第2斜面6dを第1斜面6cと同じ方向に傾斜させたので、第2斜面6dの後方に大きな空間を形成でき、付勢部材27及び調整機構28等の部材を配置しやすくなる。次に、ペダル1での引き足時及び靴をペダル1から取り外すときの作用について図6及び図7を参照して説明する。クリート22が第1クリート固定部材24に接触した図6に示す状態にあるとき、クリート係止部24cとクリート22の前部22aとのオーバラップ量OL1は、2mm程度である。一方、引き足のときに、クリート22が後方に移動することがある。このとき、図7に示すように、クリートの後部22bの斜めの端面22cがクリート移動規制部材6の第1斜面6cに接触する。このとき、第1クリート固定部材24のクリート係止部24cとクリート22の前部22aとのオーバラップ量OL2は、例えば、1mm程度である。引き足のときに、クリート22が後方に移動すると、図7に示すように、クリート22の後部22bの斜めの端面22cが第1斜面6cに接触して後方への移動が禁止される。このときの移動可能な距離は前述したように1mm程度である。したがって、第1クリート固定部材24のクリート係止部24cとクリート22の前部22aとのオーバラップ量OL2は、例えば、1mm程度確保される。これにより、引き足のときに第2クリート固定部材26に作用する付勢部材27の付勢力を調整機構28により弱めても、クリート22がペダル1から外れにくくなる。一方、靴をペダル1から外すときには、靴の踵側を外側にひねる。すると、図8及び図9に示すように、8度までの範囲では、クリート22の後部22bは、クリート移動規制部材6の第1斜面6cに接触しない。しかし、9度を超えると、図10及び図11に示すように、クリート22の後部22bがクリート移動規制部材6の第1斜面6cに接触し、クリート22が第1斜面6cにより後部22bが上方にガイドされる。すなわち、第1斜面6cの作用によりクリート22の後部22bが、靴の踵側を外側にひねるに連れて持ち上げられる。この結果、付勢部材27の付勢力を弱めたとしても、クリート22が連結機構5から容易に外れることなく、初心者にとってペダル1から靴を外す動作を行いやすい自転車用ペダルを提供することができる。<他の実施形態>以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。a前記実施形態では、第1クリート固定部材24の第2端部24bとクリート移動規制部材6の第4端部6bと、を中間部24dにより連結したが、本発明はこれに限定されない。図12では、第1クリート固定部材124のペダル軸の基端側に位置する第1端部124aとクリート移動規制部材106のペダル軸3の基端側に位置する第3端部106aと、を中間部124dにより連結している。b前記実施形態では、第1クリート固定部材24とクリート移動規制部材6とを一体的に形成したが、本発明はこれに限定されない。図13において、第1クリート固定部材224とクリート移動規制部材206は、別体である。第1クリート固定部材224は、第1端部224a及び第2端部224bに形成されたネジ挿通孔224eを挿通する皿ネジにより2箇所で本体部に固定される。クリート移動規制部材206は、第4端部206bに形成されたネジ挿通孔206eを挿通する皿ネジにより本体部に固定される。c前記実施形態では、中間部24dを本体部4の中心を避けて配置し、泥等の異物の詰まりを抑えたが、本発明はこれに限定されない。中間部を本体部の中心に配置してもよい。d連結機構5の形状は本実施形態に限定されるものではなく、他の形式のクリートにも本発明を適用できる。e前記実施形態では、クリート移動規制部材によりクリートの後方への移動を規制したが、前方への移動を規制してもよい。fロード用の靴のようにクリートが靴底から突出する靴にも本発明を適用できる。