"複数枚のコア板を積層してコア本体を構成するとともに、そのコア本体に形成された複数の収容孔に永久磁石を収容した回転電機のロータにおいて、前記コア本体の両端面に一対の押さえ部材を設け、その両押さえ部材には、コア本体の両端面を押圧する押圧部と、前記各収容孔内の前記永久磁石よりもコア中心側の位置に挿入される複数の脚部とを一体に形成し、両押さえ部材の脚部の先端を互いに重ね合わせることによって、永久磁石をコア本体の径方向の外方に向かって押圧したことを特徴とする回転電機のロータ。前記押圧部にはバネ部を形成し、そのバネ部においてコア本体の端面を押圧することを特徴とする請求項1に記載の回転電機のロータ。前記両押さえ部材の押圧部により各永久磁石をその両端から挟圧することを特徴とする請求項1または2に記載の回転電機のロータ。前記押圧部のコア中心側に前記バネ部を形成し、コア外周側にはコア中心側に向かって折り返し部を形成するとともに、その折り返し部のコア中心側の端部に前記脚部を形成し、折り返し部によりコア本体の端面外周部及び永久磁石の端面を押圧したことを特徴とする請求項2または3に記載の回転電機のロータ。前記脚部の先端に襞部を形成し、その襞部を凹凸の関係で係合させたことを特徴とする請求項1~4のうちのいずれか一項に記載の回転電機のロータ。ところが、これらの従来構成においては、次のような問題があった。すなわち、各コア片を凹凸の嵌合構成によって結合した従来構成においては、凹凸の部分に作用する応力によって磁気特性が悪化する。さらに、凹凸の形成によってその部分の絶縁が破壊され、凹凸間の電気導通によって渦電流損が生じることになる。従って、これらのことは回転電機の性能低下の原因となった。また、特許文献1に記載の従来構成では、各永久磁石が樹脂材の充填によって収容孔内に固定される際に、樹脂の充填圧力によって永久磁石が動いてしまうおそれが多分にあった。このため、各永久磁石の位置が定まらず、各永久磁石の固定位置にバラつきが生じて、回転電機のトルク特性等の性能の低下を招くだけではなく、ロータの重量バランスが悪くなって回転振動が発生するおそれがあった。また、この特許文献1の従来構成では、永久磁石が樹脂材により収容孔内に固定されているため、永久磁石をリサイクルする場合、ロータコアを高温にして樹脂材を炭化させた後に、永久磁石をコア本体から無理矢理に分離させて取り出す必要がある。このため、永久磁石の取り外し作業に手間がかかるものであった。さらに、特許文献2に記載の従来構成では、プレートを固定するためのリベットが必要になって、部品点数が増えるとともに、組付け作業も煩雑になる。しかも、規制片が永久磁石のコア外周側端面をコア中心側に向かって押圧するため、永久磁石がコア中心側に寄ってしまい、ロータコアとしての特性が低下するものであった。特許文献3に記載の従来構成では、収容孔に対する永久磁石の挿入にともない、収容孔の内側縁の突出片によって永久磁石が擦過され、その永久磁石の表面に傷がつくおそれがあった。このように永久磁石に傷がつくと、磁束密度等の磁気特性に変化が生じてロータコアのトルク性能等の性能に好ましくない影響が与えられるおそれがあった。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、永久磁石をコア本体の各収容孔内において、コア本体の径方向の外方側の所定位置に位置決め固定することができて、回転電機のトルク性能を向上させることができる回転電機のロータを提供することにある。上記の目的を達成するために、この発明は、複数枚のコア板を積層してコア本体を構成するとともに、そのコア本体に形成された複数の収容孔に永久磁石を収容した回転電機のロータにおいて、前記コア本体の両端面に一対の押さえ部材を設け、その両押さえ部材には、コア本体の両端面を押圧する押圧部と、前記各収容孔内の前記永久磁石よりもコア中心側の位置に挿入される複数の脚部とを一体に形成し、両押さえ部材の脚部の先端を互いに重ね合わせることによって、永久磁石をコア本体の径方向の外方に向かって押圧したことを特徴としている。従って、この発明の回転電機のロータにおいては、複数枚のコア板を積層してなるコア本体の各収容孔内に永久磁石を挿入収容した後、コア本体の両端面に押さえ部材を配置すると、両押さえ部材の押圧部がコア本体の両端面に圧接されるとともに、両押さえ部材の各脚部が各収容孔内の永久磁石よりもコア中心側の位置に挿入される。そして、両押さえ部材の脚部の先端が互いに重ね合わせされることにより、永久磁石が収容孔内においてコア本体の径方向の外方に向かって押圧されるとともに、押さえ部材が相互に連結状態で固定される。このため、リベット等の固定手段を設ける必要がなく、構成や組付けが簡単になる。また、樹脂材の充填により永久磁石を固定した従来構成とは異なり、各永久磁石の固定位置にバラつきが生じたり、規制片によりコア本体の径方向の外方側に向かう永久磁石の移動が規制された従来構成とは異なり、永久磁石がコア本体の外周面から離れた位置に配置されたりするおそれはない。よって、ロータコアの重量バランスを好適に維持できるとともに、各永久磁石を収容孔内でコア本体の径方向の外方側の所定位置に位置決め固定することができて、回転電機のトルク性能を向上させることができる。また、この発明のロータでは、永久磁石の固定に樹脂材を使用していないので、永久磁石をリサイクルする場合、従来構成とは異なり、ロータを高温にして樹脂材を炭化させた後、永久磁石をコア本体の各コア板から取り出すという面倒な作業を行う必要がなく、永久磁石をコア本体から容易に取り出すことができる。前記の構成において、前記押圧部にはバネ部を形成し、そのバネ部においてコア本体の端面を押圧するように構成するとよい。前記の構成において、前記両押さえ部材の押圧部により各永久磁石をその両端から挟圧するように構成するとよい。前記の構成において、前記押圧部のコア中心側に前記バネ部を形成し、コア外周側にはコア中心側に向かって折り返し部を形成するとともに、その折り返し部のコア中心側の端部に前記脚部を形成し、折り返し部によりコア本体の端面外周部及び永久磁石の端面を押圧するように構成するとよい。前記の構成において、前記脚部の先端に襞部を形成し、その襞部を凹凸の関係で係合させるとよい。以上のように、この発明によれば、組み立てが容易であるとともに、永久磁石をコア本体の各収容孔内において、コア本体の径方向の外方側の所定位置に位置決め固定することができて、回転電機のトルク性能を向上させることができるという効果を発揮する。第1実施形態以下に、この発明を具体化した回転電機のロータの第1実施形態を図1~図6に従って説明する。図1に示すように、この実施形態のロータにおいては、コア本体21が複数枚のコア板22を積層することによって構成されている。コア本体21の中心には、回転軸24を挿通固定するための軸孔23がコア板22の積層方向に貫設されている。コア本体21の外周近傍位置には複数の収容孔25がコア板22の積層方向に貫設されている。図2に示すように、各収容孔25は平面長四角形状に形成され、コア本体21の外周面に沿って所定間隔おきに配列されている。各収容孔25のコア外周側の長辺がコア中心側の長辺よりも短くなるように、収容孔25の一つの短辺には傾斜面25aが形成されている。図3及び図4に示すように、前記コア本体21の各収容孔25には板状の永久磁石26が挿入されて収容されている。コア本体21の両端面にはステンレススチール等の非磁性体よりなる一対の押さえ部材27A,27Bが配置されている。なお、図1においては、一方の押さえ部材27Aが上側に、他方の両押さえ部材27Bが下側に位置しているが、この上下関係は逆でもよい。両押さえ部材27A,27Bにはコア本体21の両端面を押圧するほぼ円環状の押圧部28が形成されている。押圧部28のコア中心側には湾曲変形可能なバネ部28aが形成され、そのバネ部28aの中心位置には前記軸孔23と対応する軸孔28bが形成されている。押圧部28のコア外周側にはコア中心側に向かって複数の折り返し部28cが形成され、それらの折り返し部28cのコア中心側に脚部29が折り曲げ形成されている。各脚部29は永久磁石26よりもコア中心側の位置において各収容孔25内に挿入されている。各脚部29の先端には、凹凸状の襞部29aが形成されている。そして、図1及び図3に示すように、コア本体21の両端面に押さえ部材27A,27Bが装着された状態で、押圧部28のバネ部28aがコア本体21の両端面中心部に圧接されるとともに、押圧部28の各折り返し部28cがコア本体21の両端面外周部及び永久磁石26の両端面に圧接されている。この圧接により、コア本体21のコア板22が積層状態に保持されるとともに、各永久磁石26が両押さえ部材27A,27Bの押圧部28の各折り返し部28c間に挟圧保持されている。また、図1~図3に示すように、両押さえ部材27A,27Bの各脚部29が各収容孔25内の永久磁石26よりもコア中心側の位置に挿入された状態で、対向する脚部29の先端が互いに重ね合わされて、それらの脚部29の襞部29aが凹凸の嵌り合う関係で係合されている。そして、襞部29aにより、各永久磁石26が収容孔25内において、コア本体21の径方向の外方に向かって押圧されて、コア本体21の外周面に接近した径方向外側の所定位置に位置決め固定されている。この場合、図2に示すように、永久磁石26が収容孔25の一方の短辺に形成された傾斜面25aとの係合により、収容孔25の他方の短辺側に案内移動されて、収容孔25の幅方向の所定位置に位置決め配置されている。図1に示すように、前記コア本体21の各収容孔25に永久磁石26が収容されるとともに、コア本体21の両端面に押さえ部材27A,27Bが装着された状態で、コア本体21及び押さえ部材27A,27Bの軸孔23,28bに回転軸24が挿通されている。回転軸24の一端部には、一方の押さえ部材27Aの外面に圧接するフランジ24aが形成されている。回転軸24の他端部には、図1に鎖線で示すカシメ部24bを他方の押さえ部材27Bの外面にカシメ付けることにより、その押さえ部材27Bの外面に圧接する止め部24cが形成されている。次に、前記のように構成された回転電機のロータの組み立て方法及び作用について説明する。さて、このロータを組み立てる場合には、図5及び図6に示すような治具35が用いられる。この治具35は、コア板22を積層状態で支持するための円板状の支持台36を備えている。支持台36の上面には、コア板22上の2つの収容孔25に嵌挿可能な2本の支柱37が突設されている。この支柱37は、2本である必要はなく、複数本であればよい。支持台36の中心には、コア板22の積層により形成されたコア本体21の軸孔23に対して回転軸24の挿通を許容するための透孔38が形成されている。そして、図5及び図6に示すように、治具35の支持台36上に所定枚数のコア板22が積層されて、コア本体21が構成される。この場合、各コア板22上の2つの収容孔25が支持台36上の一対の支柱37に挿通されることにより、各コア板22が位置決めされて、コア本体21の中心及び外周近傍位置には、軸孔23及び複数の収容孔25がコア板22の積層方向に沿って延びるように形成される。次に、図6に鎖線で示すように、支持台36上のコア本体21における複数の収容孔25のうちで、支柱37が嵌挿された収容孔25を除いて、他の収容孔25内に永久磁石26が挿入される。続いて、支持台36上のコア本体21の端面に押さえ部材27Aまたは27Bが装着され、その押さえ部材27Aまたは27Bの各脚部29がコア本体21の各収容孔25内における永久磁石26及び支柱37よりもコア中心側の位置に挿入される。さらに、コア本体21の軸孔23に対して、回転軸24がフランジ24aを上にして挿通される。その後、治具35とともにコア本体21、押さえ部材27Aまたは27Bと回転軸24とが一体に上下反転されて、図1に示すように、押さえ部材27Aまたは27Bがコア本体21の下端面側に配置される。この状態で、コア本体21上から治具35が取り外されて、その治具35の支柱37がコア本体21の収容孔25から抜き取られる。このため、図1に示すように、回転軸24のフランジ24aが押さえ部材27Aまたは27Bの外面に当接されて、押さえ部材27Aまたは27B及びコア本体21が回転軸24上に支持される。次いで、治具35の支柱37が抜き取られた2つの収容孔25内に対して、永久磁石26が挿入収容される。続いて、コア本体21の上端面に押さえ部材27Bまたは27Aが装着され、その押さえ部材27Bまたは27Aの外周の各脚部29がコア本体21の各収容孔25内で永久磁石26及び支柱37よりもコア中心側の位置に挿入される。そして、上下両押さえ部材27A,27Bの各脚部29の先端が収容孔25内で互いに重ね合わされて、それらの脚部29の襞部29aが凹凸の嵌り合う関係で係合される。この係合により、各永久磁石26が収容孔25内においてコア本体21の径方向の外方に向かって押圧されて、径方向外側の所定位置に位置決め固定される。その後、回転軸24の上端側に設けられたカシメ部24bが図1に鎖線で示す状態から展開されてカシメ付けられ、押さえ部材27Bまたは27Aの軸孔28bの周側外面に圧接する止め部24cが形成される。このとき、上下両押さえ部材27A,27Bの押圧部28のバネ部28aが弾性変形されて、コア本体21の両端面中心部に圧接されるとともに、押圧部28の折り返し部28cがコア本体21の両端面外周部及び永久磁石26の両端面に圧接される。この圧接により、コア本体21のコア板22が積層状態に保持されるとともに、各永久磁石26が両押さえ部材27A,27Bの各折り返し部28c間に挟圧保持される。このように構成されたコア本体21を例えばモータのロータとして用いた場合、永久磁石26が脚部29の襞部29aによって位置ずれすることなく、定位置で固定されているため、円滑で効率的な回転を得ることができる。特に、永久磁石26が襞部29aによってコア本体21の外周側に向かって押圧されているため、永久磁石26をコア本体21の外周側に近づけることができる。従って、永久磁石26がステータ図示しないに近づくことになって、高い運転効率を得ることができて、高トルク回転を実現できる。従って、この実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。1この回転電機のロータにおいては、複数枚のコア板22を積層してなるコア本体21の各収容孔25内に永久磁石26が挿入された状態で、コア本体21の両端面に一対の押さえ部材27A,27Bが配置されて、両押さえ部材27A,27Bの押圧部28がコア本体21の両端面に圧接されるとともに、両押さえ部材27A,27Bの各脚部29が各収容孔25内の永久磁石26よりもコア中心側の位置に挿入されている。そして、両押さえ部材27A,27Bの脚部29の先端が互いに重ね合わせされることにより、永久磁石26が収容孔25内においてコア本体21の径方向の外方に向かって押圧されている。このため、樹脂材の充填により永久磁石を固定した従来構成とは異なり、各永久磁石の固定位置にバラつきが生じたりすることを防止できる。永久磁石26の固定に樹脂材を使用していないので、永久磁石26をリサイクルする場合、従来構成とは異なり、ロータを高温にして樹脂材を炭化させた後、永久磁石をコア本体の各コア板から無理矢理取り出すという面倒な作業を行う必要がなく、永久磁石26をコア本体21から容易に取り出すことができる。2このロータにおいては、脚部29の先端に襞部29aが形成され、その襞部29aが凹凸の嵌め合い関係で互いに係合されるようになっている。このため、両押さえ部材27A,27Bの脚部29の先端が互いに重ね合わされることにより、両押さえ部材27A,27Bが相互に固定される。従って、押さえ部材27A,27Bの固定にリベット等を用いる必要がなく、部品点数を減らして、構造を簡単にすることができる。3このロータにおいては、各永久磁石26は、脚部29によってコア本体21の径方向外方へ押圧されるとともに、両押さえ部材27A,27Bの押圧部28により、その両端から挟圧されることによって、収容孔25内に固定されている。従って、永久磁石26に前記従来のような擦過による傷がつくことはなく、永久磁石26に磁束の変化が生じることを防止できる。従って、予期した性能のロータを得ることができる。4このロータにおいては、コア板22が押さえ部材27A,27Bの脚部29の結合によって固定される。このため、各コア板22にコア板22どうしを固定するダボのような凹凸を形成する必要はない。従って、凹凸による磁気特性の悪化や、渦電流損等が生じることを防止できて、高性能のロータを得ることができる。5このロータにおいては、前記のように両押さえ部材27A,27Bの脚部29によってコア本体21の径方向外方に向かって押圧される。従って、永久磁石26がコア本体の外周面から離れた位置に配置されるおそれはなく、回転電機のトルク特性等の性能を向上させることができる。6このロータにおいては、前記押圧部28にバネ部28aが形成され、そのバネ部28aにおいてコア本体21の端面を押圧するようになっている。このため、複数枚のコア板22を積層状態に強固に保持することができる。7このロータにおいては、前記のように、両押さえ部材27A,27Bの押圧部28により、各永久磁石26がその両端から挟圧されるようになっている。このため、永久磁石26が収容孔25内においてコア板22の積層方向に移動するのを規制することができる。8このロータにおいては、前記バネ部28aが押圧部28のコア中心側に形成されている。また、押圧部28のコア外周側には折り返し部28cが形成されるとともに、その折り返し部28cのコア中心側に前記脚部29が形成されている。そして、この折り返し部28cによって、コア本体21の端面外周部及び永久磁石26の端面が押圧されるようになっている。このため、押さえ部材27A,27Bに、バネ部28a及び複数の折り返し部28cを有する押圧部28と、複数の脚部29とを一体に形成することができるとともに、押圧部28のバネ部28a及び各折り返し部28cにより、コア本体21の端面中心部、端面外周部及び永久磁石26の端面を効果的に押圧して、それらを組付け状態で強固に固定することができる。9このロータにおいては、前記押圧部28が環状に形成されている。このため、環状の押圧部28により、コア本体21の端面全体を均一に押圧することができる。10このロータにおいては、前記脚部29の先端に襞部29aが形成され、その襞部29aが凹凸の嵌め合い関係で互いに係合されるようになっている。従って、両押さえ部材27A,27Bを脚部29の先端間の係合を介して連結することができる。このため、両押さえ部材27A,27Bの外周部の浮き上がりやガタ付きを防止することができる。11このロータにおいては、両押さえ部材27A,27Bが非磁性体で構成されている。このため、コア本体21に対して両押さえ部材27A,27Bによる磁気的な影響が与えられることはなく、高性能のロータを得ることができる。第2実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第2実施形態を前記第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。この第2実施形態においては、図7及び図8に示すように、押さえ部材27A,27Bに、円環状の押圧部28と、その押圧部28の外周縁から直角に折り曲げ形成された複数の脚部29と、各脚部29の基端中央部において押圧部28の外周縁から延長形成された複数の押圧片41とが設けられている。そして、各押圧片41によりコア本体21の端面外周部及び永久磁石26の端面が押圧されるようになっている。また、両押さえ部材27A,27Bの脚部29の先端が面接触状態で互いに重ね合わせされることによって、永久磁石26がコア本体21の径方向の外方に向かって押圧されるようになっている。従って、この第2実施形態においても、前記第1実施形態における効果とほぼ同様な効果を得ることができる。第3実施形態次に、この発明を具体化した回転電機のロータの第3実施形態を前記第1実施形態と異なる部分を中心に説明する。この第3実施形態においては、図9及び図10に示すように、コア本体21の各収容孔25が平面長方形状に形成され、第一実施形態における収容孔25の短辺の傾斜面25aが省略されている。これに対して、両押さえ部材27A,27Bにおける各脚部29の一側端縁には、突出片42が折り曲げ形成されている。そして、図10に示すように、両押さえ部材27A,27Bの各脚部29が収容孔25内の永久磁石26よりもコア中心側の位置に挿入されて互いに重ね合わされるとき、突出片42が収容孔25の一端縁と永久磁石26の一側縁との間に配置される。このため、永久磁石26が収容孔25の他端面側に押圧されて、収容孔25の幅方向の所定位置に位置決めされるようになっている。従って、この第3実施形態においても、前記第1実施形態の効果とほぼ同様な効果を得ることができる。変更例なお、この実施形態は、次のように変更して具体化することも可能である。図11に示すように、コア本体21の収容孔25をコア本体21の半径線に対して傾斜するように形成すること。押さえ部材27A,27Bの各脚部29の襞部の谷及び山をコア本体21の軸方向に延長されたものとすること。すなわち、襞部の谷及び山がコア本体21の周方向に並設されたものとすること。他の技術的思想前記実施形態から把握され、請求項に記載以外の技術的思想は以下の通りである。A前記押圧部を環状に形成したことを特徴とする請求項1~4のうちのいずれか一項に記載の回転電機のロータ。B前記押さえ部材を非磁性体によって構成したことを特徴とする請求項1~5のうちのいずれか一項に記載の回転電機のロータ。"