固定金型が取り付けられる第1の固定部材と、可動金型が取り付けられる第1の可動部材と、該第1の可動部材と共に移動する第2の可動部材と、前記第1の可動部材と前記第2の可動部材との間に配設される第2の固定部材とを備え、前記第2の可動部材と前記第2の固定部材とで型締力を発生させる型締力発生機構を構成し、前記第2の可動部材及び前記第2の固定部材の一方には電磁石のコイルを収容する溝が形成されており、前記電磁石のコイルは、コイル導線を整列巻きしてなり、少なくとも最外層であるn番目nは3以上の自然数の層の巻数を、nが偶数の場合には2番目の層の巻数よりも少なくし、nが奇数の場合には1番目の層の巻数よりも少なくすることによって形成される欠損部を有することを特徴とする射出成形機。前記コイルに電流を供給するリード線、及び/又は前記コイルと前記リード線との間を電気的に接続するコネクタは、少なくとも一部が前記コイルの前記欠損部内に配置されている請求項1に記載の射出成形機。前記電磁石は、複数の前記コイルを有し、一の前記コイルの前記欠損部と、他の一の前記コイルの前記欠損部とが近接している請求項1又は2に記載の射出成形機。前記コイルに電流を供給するリード線の一部、前記コイルと前記リード線との間を電気的に接続するコネクタ、及び前記コイル同士の間を電気的に接続するコネクタの少なくとも1つは、前記近接する欠損部同士で形成されるスペースに配置されている請求項3に記載の射出成形機。電磁石を形成する部材には、電磁石のコイルを保護するため、コイルを収容する溝が形成されている。溝には、コイルの他、コイルに電流を供給するリード線の一部、リード線とコイルとの間を電気的に接続するコネクタが収容される。そのため、溝の形状が制約されるので、電磁石を形成する部材のコストや性能に改善の余地があった。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、電磁石を形成する部材のコストや性能を改善できる射出成形機の提供を目的とする。上記課題を解決するため、本発明の一態様による射出成形機は、固定金型が取り付けられる第1の固定部材と、可動金型が取り付けられる第1の可動部材と、該第1の可動部材と共に移動する第2の可動部材と、前記第1の可動部材と前記第2の可動部材との間に配設される第2の固定部材とを備え、前記第2の可動部材と前記第2の固定部材とで型締力を発生させる型締力発生機構を構成し、前記第2の可動部材及び前記第2の固定部材の一方には電磁石のコイルを収容する溝が形成されており、前記電磁石のコイルは、コイル導線を整列巻きしてなり、少なくとも最外層であるn番目nは3以上の自然数の層の巻数を、nが偶数の場合には2番目の層の巻数よりも少なくし、nが奇数の場合には1番目の層の巻数よりも少なくすることによって形成される欠損部を有することを特徴とする。本発明によれば、電磁石を形成する部材のコストや性能を改善できる射出成形機が提供される。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照して説明するが、各図面において、同一の又は対応する構成については同一の又は対応する符号を付して説明を省略する。また、型閉じを行う際の可動プラテンの移動方向を前方とし、型開きを行う際の可動プラテンの移動方向を後方として説明する。図1は、本発明の一実施形態による射出成形機の型閉じ時の状態を示す図である。図2は、本発明の一実施形態による射出成形機の型開き時の状態を示す図である。図において、10は射出成形機、Frは射出成形機10のフレーム、Gdは該フレームFr上に敷設される2本のレールよりなるガイド、11は固定プラテン第1の固定部材である。固定プラテン11は、型開閉方向図において左右方向に延びるガイドGdに沿って移動可能な位置調整ベースBa上に設けられてよい。尚、固定プラテン11はフレームFr上に載置されてもよい。固定プラテン11と対向して可動プラテン第1の可動部材12が配設される。可動プラテン12は可動ベースBb上に固定され、可動ベースBbはガイドGd上を走行可能である。これにより、可動プラテン12は、固定プラテン11に対して型開閉方向に移動可能である。固定プラテン11と所定の間隔を置いて、かつ、固定プラテン11と平行にリヤプラテン第2の固定部材13が配設される。リヤプラテン13は、脚部13aを介してフレームFrに固定される。固定プラテン11とリヤプラテン13との間に4本の連結部材としてのタイバー14図においては、4本のタイバー14のうちの2本だけを示す。が架設される。タイバー14を介して固定プラテン11がリヤプラテン13に固定される。タイバー14に沿って可動プラテン12が進退自在に配設される。可動プラテン12におけるタイバー14と対応する箇所にタイバー14を貫通させるための図示されないガイド穴が形成される。尚、ガイド穴の代わりに、切欠部を形成するようにしてもよい。タイバー14の前端部図において右端部には図示されないネジ部が形成され、該ネジ部にナットn1を螺合して締め付けることによって、タイバー14の前端部が固定プラテン11に固定される。タイバー14の後端部はリヤプラテン13に固定される。固定プラテン11には固定金型15が、可動プラテン12には可動金型16がそれぞれ取り付けられ、可動プラテン12の進退に伴って固定金型15と可動金型16とが接離させられ、型閉じ、型締め及び型開きが行われる。尚、型締めが行われるのに伴って、固定金型15と可動金型16との間に図示されないキャビティ空間が形成され、キャビティ空間に溶融した樹脂が充填される。固定金型15及び可動金型16によって金型装置19が構成される。吸着板第2の可動部材22は、可動プラテン12と平行に配設される。吸着板22は取付板27を介してスライドベースSbに固定され、スライドベースSbはガイドGd上を走行可能である。これにより、吸着板22は、リヤプラテン13よりも後方において進退自在となる。吸着板22は、磁性材料で形成されてよい。尚、取付板27はなくてもよく、この場合、吸着板22はスライドベースSbに直に固定される。ロッド39は、後端部において吸着板22と連結させて、前端部において可動プラテン12と連結させて配設される。したがって、ロッド39は、型閉じ時に吸着板22が前進するのに伴って前進させられて可動プラテン12を前進させ、型開き時に吸着板22が後退するのに伴って後退させられて可動プラテン12を後退させる。そのために、リヤプラテン13の中央部分にロッド39を貫通させるためのロッド孔41が形成される。リニアモータ28は、可動プラテン12を進退させるための型開閉駆動部であって、例えば可動プラテン12に連結された吸着板22とフレームFrとの間に配設される。尚、リニアモータ28は可動プラテン12とフレームFrとの間に配設されてもよい。リニアモータ28は、固定子29、及び可動子31を備える。固定子29は、フレームFr上において、ガイドGdと平行に、かつ、スライドベースSbの移動範囲に対応させて形成される。可動子31は、スライドベースSbの下端において、固定子29と対向させて、かつ、所定の範囲にわたって形成される。可動子31は、コア34及びコイル35を備える。そして、コア34は、固定子29に向けて突出させて、所定のピッチで形成された複数の磁極歯33を備え、コイル35は、各磁極歯33に巻装される。尚、磁極歯33は可動プラテン12の移動方向に対して直角の方向に、互いに平行に形成される。また、固定子29は、図示されないコア、及び該コア上に延在させて形成された図示されない永久磁石を備える。該永久磁石は、N極及びS極の各磁極を交互に着磁させることによって形成される。可動子31の位置を検出する位置センサ53が配置される。リニアモータ28のコイル35に所定の電流を供給することによってリニアモータ28を駆動すると、可動子31が進退させられる。それに伴って、吸着板22及び可動プラテン12が進退させられ、型閉じ及び型開きを行うことができる。リニアモータ28は、可動子31の位置が目標値になるように、位置センサ53の検出結果に基づいてフィードバック制御される。尚、本実施の形態においては、固定子29に永久磁石を、可動子31にコイル35を配設するようになっているが、固定子にコイルを、可動子に永久磁石を配設することもできる。その場合、リニアモータ28が駆動されるのに伴って、コイルが移動しないので、コイルに電力を供給するための配線を容易に行うことができる。尚、型開閉駆動部として、リニアモータ28の代わりに、回転モータ及び回転モータの回転運動を直線運動に変換するボールネジ機構、又は油圧シリンダ若しくは空気圧シリンダなどの流体圧シリンダなどが用いられてもよい。電磁石ユニット37は、リヤプラテン13と吸着板22との間に吸着力を生じさせる。この吸着力は、ロッド39を介して可動プラテン12に伝達し、可動プラテン12と固定プラテン11との間に型締力が生じる。尚、リヤプラテン13、吸着板22、及び電磁石ユニット37などによって型締力発生機構が構成される。電磁石ユニット37は、リヤプラテン13側に形成された電磁石49、及び吸着板22側に形成された吸着部51からなる。吸着部51は、吸着板22の吸着面前端面の所定の部分、例えば、吸着板22においてロッド39を包囲し、かつ、電磁石49と対向する部分に形成される。また、リヤプラテン13の吸着面後端面の所定の部分、例えば、ロッド39のまわりには、電磁石49のコイル48を収容する溝45が形成される。溝45より内側にコア46が形成される。コア46の周りにコイル48が巻装される。リヤプラテン13のコア46以外の部分にヨーク47が形成される。尚、本実施形態においては、リヤプラテン13とは別に電磁石49が、吸着板22とは別に吸着部51が形成されるが、リヤプラテン13の一部として電磁石を、吸着板22の一部として吸着部を形成してもよい。また、電磁石と吸着部の配置は逆であってもよい。例えば、吸着板22側に電磁石49を設け、リヤプラテン13側に吸着部51を設けてもよい。また、電磁石49のコイル48の数は、複数であってもよい。電磁石ユニット37において、コイル48に電流を供給すると、電磁石49が駆動され、吸着部51を吸着し、型締力を発生させることができる。電磁石49は、型締力が目標値になるように、型締力を検出する型締力センサ55の検出結果に基づいてフィードバック制御される。型締力センサ55は、例えば型締力に応じて伸びるタイバー14の歪み伸び量を検出する歪みセンサ等で構成される。歪みセンサは、少なくとも1本のタイバー14に設置される。制御部60は、例えばCPU、及びメモリ等を備え、メモリに記録された制御プログラムをCPUによって処理することにより、リニアモータ28及び電磁石49の動作を制御する。次に、上記構成の射出成形機10の動作について説明する。射出成形機10の各種動作は、制御部60による制御下で行われる。制御部60は型閉じ工程を制御する。制御部60は、図2の状態型開きの状態において、リニアモータ28のコイル35に電流を供給して、可動プラテン12を前進させる。図1に示すように、可動金型16が固定金型15に当接させられる。このとき、リヤプラテン13と吸着板22との間、即ち電磁石49と吸着部51との間には、ギャップδが形成される。尚、型閉じに必要とされる力は、型締力と比較されて十分に小さくされる。続いて、制御部60は型締め工程を制御する。制御部60は、電磁石49のコイル48に電流を供給し、電磁石49に吸着部51を吸着する。この吸着力は、ロッド39を介して可動プラテン12に伝達し、可動プラテン12と固定プラテン11との間に型締力が生じる。この間、金型装置19のキャビティ空間に溶融した樹脂が充填される。樹脂が冷却固化すると、制御部60は、電磁石49のコイル48に供給する電流を調整し、型締力を解除する。次いで、制御部60は型開き工程を制御する。制御部60は、リニアモータ28のコイル35に電流を供給して、可動プラテン12を後退させる。図2に示すように、可動金型16が後退して型開きが行われる。次に、図3に基づいて、リヤプラテンの詳細について説明する。図3は、リヤプラテンの一例を示す図である。図3aはリヤプラテンの正面図、図3bは図3aのB-B線に沿った断面図である。図3bにおいて、実線は本実施形態によるリード線及びリード線用コネクタの配置を示し、2点鎖線及び点線はそれぞれ従来のリード線及びリード線用コネクタの配置を示す。リヤプラテン13の吸着面には、図3aに示すように、電磁石49のコイル48を収容する溝45が形成されている。溝45より内側にコア46が形成される。コア46の周りにコイル48が巻装される。リヤプラテン13のコア46以外の部分にヨーク47が形成される。リヤプラテン13の溝45内には、リヤプラテン13等の部材との接触による絶縁劣化を防止するため、電磁石49のコイル48の他、リード線71、72の一部、及びリード線用コネクタ73、74が収容されている。溝45内には、電磁石49のコイル48等が収容された後、樹脂が充填されてよい。リード線71、72は、リヤプラテン13の外部から電磁石49のコイル48に電流を供給する。リード線71、72は、リヤプラテン13の外部に延びている。リード線71、72の直径はコイル導線48aの直径よりも大きくてよい。リード線用コネクタ73、74は、リード線71、72と、コイル48との間を電気的に接続するものであって、例えば筒状に形成される。リード線用コネクタ73、74の内周面は、リード線71、72の端部の外周面、及びコイル導線48aの延長線の端部の外周面に直接密着してもよいし、半田等の導電材を介して密着してもよい。コイル48は、図3bに示すように、コイル導線48aを整列巻きしてなる。コイル導線48aは、巻芯91図4参照に巻回されながら、巻芯91の軸方向図4において左右方向にずらされ層を形成する。奇数番目の層と、偶数番目の層では、コイル導線48aをずらす方向が逆向きになる。コイル導線48aの層の総数nが偶数であると、巻芯91の軸方向片側にコイル導線48aの両端部が集まる。そのため、巻芯91から取り外されたコイル48をリヤプラテン13の溝45に収容したとき、コイル導線48aの両端部が溝45の開口部側に配置される。よって、コイル導線48aとリード線71、72との間をリード線用コネクタ73、74で接続する作業が容易である。コイル48は、最外層であるn番目nは3以上の自然数の層の巻数を、nが偶数の場合には2番目の層の巻数よりも少なくし、nが奇数の場合には1番目の層の巻数よりも少なくすることによって形成される欠損部52を有する。欠損部52は、コイル48の外周面の端部に環状に形成されている。尚、仮にコイル導線48aを完全整列巻きした場合、奇数番目の層同士は同じ巻数を有し、偶数番目の層同士は同じ巻数を有する。奇数番目の層の巻数と、偶数番目の層の巻数とは異なってもよいし、同じでもよい。このように、コイル48に欠損部52が形成されるので、欠損部52の空間を利用して、リヤプラテン13のコストや性能を改善することができる。例えば、リード線71、72、及び/又はリード線用コネクタ73、74は、少なくとも一部が欠損部52内に配置される。そのため、図3bに2点鎖線で示す場合に比べて、リード線71、72の一部等を収容する溝45の深さDを浅くすることができる。よって、リヤプラテン13の加工コストの削減、並びにリヤプラテン13の薄型化及び軽量化が可能である。また、図3bに点線で示す場合に比べて、溝45の幅Wを狭くすることができる。よって、リヤプラテン13の加工コストの削減、並びにリヤプラテン13の小面積化及び軽量化が可能である。また、リヤプラテン13の小面積化及び軽量化の代わりに、溝45の幅Wを狭めた分、電磁石49のコア46の面積を広げ、吸着力の向上を図ってもよい。尚、図3に示す例の欠損部は、最外層のみの巻数を少なくして形成されるが、最外層を含む、連続する複数層において、偶数番目の層の巻数を2番目の層の巻数よりも少なくし、奇数番目の層の巻数を1番目の層の巻数を少なくすることによって形成されてもよい。次に、図4に基づいて、電磁石のコイルの形成方法について説明する。図4aは最外層のみ巻数を少なくする場合の形成方法を示す要部断面図、図4bは最外層を含む連続する複数層の巻数を少なくする場合の形成方法を示す要部断面図である。コイル導線48aは、巻芯91に巻回されながら、巻芯91の軸方向図4において左右方向にずらされ、層を形成する。巻芯91の軸方向両端には、フランジ92、93が取り付けられている。フランジ92、93の少なくとも一方は、巻芯91からコイル48を取り外すとき、巻芯91から取り外される。最外層のみ巻数を少なくする場合、図4aに示すように、コイル導線48aの巻回を途中で止めればよく、図4bに示す治具94は不要である。一方、最外層を含む連続する複数層の巻数を少なくする場合、コイル48の形状が崩れるのを防止するため、治具94が用いられる。治具94は、k番目の層kは2以上、n-2以下の自然数上に載せられ、k1番目以降の層の巻数の数を減らすために用いられる。次に、図5及び図6に基づいて、リヤプラテンの変形例について説明する。図5は、リヤプラテンの変形例を示す正面図である。図6aは図5のA-A線に沿った断面図、図6bは図5のB-B線に沿った断面図である。図5及び図6に示すリヤプラテン113は、図3に示すリヤプラテン13に代わり、吸着板22等と共に、型締力発生機構を構成する。リヤプラテン113に形成される電磁石149は、多極化されており、複数のコイル148A~148Dを含む。複数のコイル148A~148Dに対応して複数の環状溝145A~145Dが、リヤプラテン113の吸着面後端面に形成される。複数の環状溝145A~145Dは、ロッド139の周りを囲むように環状例えば四角環状に並んでいる。四角環状に並ぶ代わりに、円環状に並んでもよく、並び方は多種多様であってよい。複数の環状溝145A~145Dは、連続的につながっているので、溝加工が容易である。環状溝145A~145Dより内側にコア146A~146Dが形成される。コア146A~146Dの周りにコイル148A~148Dが巻装される。リヤプラテン113のコア146A~146D以外の部分にヨーク147が形成される。環状溝145A~145D内には、リヤプラテン113等の部材との接触による絶縁劣化を防止するため、電磁石149のコイル148A~148Dの他、リード線171、172の一部、リード線用コネクタ173、174、及びコイル間コネクタ175~177が収容されている。環状溝145A~145D内には、電磁石149のコイル148A~148D等が収容された後、樹脂が充填されてよい。リード線171、172は、リヤプラテン113の外部から電磁石149のコイル148A~148Dに電流を供給する。リード線171、172は、リヤプラテン113の外部に延びている。リード線171、172の直径はコイル導線148Aa~148Daの直径よりも大きくてよい。リード線用コネクタ173、174は、リード線171、172と、コイル148A、148Dとの間を電気的に接続するものであって、例えば筒状に形成される。リード線用コネクタ173、174の内周面は、リード線171、172の端部の外周面、及びコイル導線148Aa、148Daの延長線の端部の外周面に直接密着してもよいし、半田等の導電材を介して密着してもよい。コイル間コネクタ175~177は、コイル148A~148D同士の間を電気的に接続するものであって、例えば複数のコイル148A~148Dを直列に接続する。尚、複数のコイル148A~148Dの接続態様は多種多様であってよい。例えば、直列に接続されるコイル148A、148Cで構成されるコイル列と、直列に接続されるコイル148B、148Dで構成されるコイル列とが並列接続されてもよい。コイル間コネクタ173~175は、例えば筒状に形成される。コイル間コネクタ173~175の内周面は、コイル導線148Aa~148Daの延長線の端部の外周面に直接密着してもよいし、半田等の導電材を介して密着してもよい。複数のコイル148A~148Dは、ロッド39の周りを囲むように並んでいる。隣り合うコイル同士の間例えば、コイル148Aとコイル148Bとの間には、絶縁を確保できる程度の僅かな隙間が形成されている。各コイル148A~148Dは、対応するコイル導線148Aa~148Daを整列巻きしてなる。各コイル導線148Aa~148Daは、例えば巻芯に巻回されながら、巻芯の軸方向にずらされ、層を形成する。奇数番目の層と、偶数番目の層では、コイル導線148Aa~148Daをずらす方向が逆向きになる。各コイル導線148Aa~148Daの層の総数nは偶数であってよい。コイル148A~148Dは、最外層であるn番目nは3以上の自然数の層の巻数を、nが偶数の場合には2番目の層の巻数よりも少なくし、nが奇数の場合には1番目の層の巻数よりも少なくすることによって形成される欠損部152A~152Dを有する。欠損部152A~152Dは、コイル148A~148Dの外周面の端部に環状に形成されている。尚、本変形例の欠損部152A~152Dは、最外層のみの巻数を少なくして形成されるが、最外層を含む、連続する複数層において、偶数番目の層の巻数を2番目の層の巻数よりも少なくし、奇数番目の層の巻数を1番目の層の巻数を少なくすることによって形成されてもよい。このように、本変形例では、コイル148A~148Dに欠損部152A~152Dが形成されるので、図3に示す例と同様に、欠損部152A~152Dの空間を利用して、リヤプラテン113のコストや性能を改善することができる。また、本変形例では、一のコイルの欠損部と、他の一のコイルの欠損部とが近接している。よって、近接する2つの欠損部の空間を1つの広いスペースとして利用することができるので、リヤプラテン113のコストや性能をさらに改善することができる。スペースは、コイルの欠損部同士が対向する部分隣接する部分に形成される。例えば、図6aに示すように、近接する2つの欠損部152A、152Dで形成されるスペースS1には、リード線171、172の一部、及びリード線用コネクタ173、174が配置される。また、図6bに示すように、近接する2つの欠損部152A、152Bで形成されるスペースS2には、コイル間コネクタ175が配置される。以上、本発明の一実施形態等について説明したが、本発明は、上記の実施形態等に制限されることはなく、本発明の範囲を逸脱することなく、上記の実施形態等に種々の変形や置換を加えることができる。