複数の単位巻部が巻き軸方向に連続して形成され、各単位巻部は、それぞれ円弧状の複数の角部を有するループ状の巻き線経路に沿って巻回されている空芯コイルの巻線装置であって、鉛直方向に延びる軸体と、前記軸体に対して交叉する直線の移行路に沿って導線を移送して、軸体の外周面に導線を沿わせる導線移送機構と、導線を押圧すべき押圧部材を、軸体を中心とする円周経路に沿って回動させることにより、導線を軸体の外周面に沿って屈曲させる曲げ機構と、導線を軸体の外周面に沿って屈曲させることによって形成される単位巻部の連続体の上端と連結され、単位巻部の連続的な生成に応じて単位巻部連続体を鉛直上方へ徐々に引き上げるコイル引き上げ機構とを具えている、空芯コイルの巻線装置。前記コイル引き上げ機構は、出力トルクを変化させることが出来るモータを動力源とするものであって、前記単位巻部連続体の引き上げが進行するにつれてモータの出力トルクを増大させる、請求項1に記載の巻線装置。前記コイル引き上げ機構は、前記モータと、前記軸体の上方位置に配備されて前記モータによって回転駆動されるプーリと、該プーリによって巻き取られるワイヤーと、該ワイヤーの先端に取り付けられた連結部材とを具え、該連結部材が前記単位巻部連続体の上端に連結される、請求項2に記載の巻線装置。前記コイル引き上げ機構は、前記プーリから保持部材まで鉛直下方に延びるワイヤーの中間位置に取り付けられたワイヤー係止片と、該ワイヤー係止片の鉛直方向の上下動をガイドするガイド機構とを具えている、請求項3に記載の巻線装置。前記軸体は、巻き軸と同心軸上に配備された複数の軸部から構成され、該軸体は、中心の軸部に対して他の軸部をそれぞれ巻き軸に沿って往復移動させる往復駆動機構に繋がっている、請求項1乃至請求項4の何れかに記載の巻線装置。しかしながら、段付きの巻線治具を用いる方法では、巻線作業が手作業となるため、生産効率が悪い問題がある。又、各単位巻部の巻線工程毎に巻芯部材の形態を変化させつつ該巻芯部材の周囲に導線を巻回する自動巻線機においては、巻芯部材が軸方向に移動しないため、巻芯部材に対する巻線位置が一定となる。従って、導線の直径を1ピッチとして1つの単位巻部が巻回される度にその単位巻部を1ピッチだけ巻き軸方向へ送り出す動作が必要となり、この動作を連続的に且つスムーズに行なわしめることが困難である問題がある。そこで本発明の目的は、複数の単位巻部を巻き軸方向に繰り返し形成してなる空芯コイルを自動的に製造することが出来る、空芯コイルの巻線装置を提供することである。本発明に係る空芯コイルの巻線装置は、複数の単位巻部が巻き軸方向に連続して形成され、各単位巻部は、それぞれ円弧状の複数の角部を有するループ状の巻き線経路に沿って巻回されている空芯コイルの製造装置であって、鉛直方向に延びる軸体と、前記軸体に対して交叉する直線の移行路に沿って導線を移送して、軸体の外周面に導線を沿わせる導線移送機構と、導線を押圧すべき押圧部材を、軸体を中心とする円周経路に沿って回動させることにより、導線を軸体の外周面に沿って屈曲させる曲げ機構と、導線を軸体の外周面に沿って屈曲させることによって形成される単位巻部の連続体の上端と連結され、単位巻部の連続的な生成に応じて単位巻部連続体を鉛直上方へ徐々に引き上げるコイル引き上げ機構とを具えている。上記本発明の巻線装置においては、軸体に対して交叉する直線の移行路に沿って所定距離だけ導線を移送して、軸体の外周面に導線を沿わせる第1工程と、導線を押圧すべき押圧部材を、軸体を中心とする円周経路に沿って回動させることにより、導線を軸体の外周面に所定角度だけ巻き付けて、円弧状の角部を形成する第2工程とが実行され、第1工程と第2工程を前記角部の数だけ繰り返すことによって1つの単位巻部を形成し、この単位巻部の形成を繰り返すことによって、単位巻部連続体を形成する。又、単位巻部連続体の形成過程では、コイル引き上げ機構により、単位巻部の生成に応じて単位巻部連続体を鉛直上方へ徐々に引き上げる。これによって、導線の直径を1ピッチとして1つの単位巻部が巻回される度にその単位巻部を1ピッチだけ巻き軸方向へ送り出す動作が、連続的に且つスムーズに実行されることとなる。前記コイル引き上げ機構は、出力トルクを変化させることが出来るモータを動力源とするものであって、前記単位巻部連続体の引き上げが進行するにつれてモータの出力トルクを増大させる。この結果、導線を軸体の外周面に沿って屈曲させることにより生成される単位巻部の生成速度に同期して、単位巻部連続体が引き上げられることになる。具体的には前記コイル引き上げ機構は、前記モータと、前記軸体の上方位置に配備されて前記モータによって回転駆動されるプーリと、該プーリによって巻き取られるワイヤーと、該ワイヤーの先端に取り付けられた連結部材とを具え、該連結部材が前記単位巻部連続体の上端に連結される。更に具体的には前記コイル引き上げ機構は、前記プーリから保持部材まで鉛直下方に延びるワイヤーの中間位置に取り付けられたワイヤー係止片と、該ワイヤー係止片の鉛直方向の上下動をガイドするガイド機構とを具えている。又、具体的態様において、前記軸体は、巻き軸と同心軸上に配備された複数の軸部から構成され、該軸体は、中心の軸部に対して他の軸部をそれぞれ巻き軸に沿って往復移動させる往復駆動機構に繋がっている。該具体的態様を具えた巻線装置においては、軸体に対して交叉する直線の移行路に沿って所定距離だけ導線を移送して、軸体の外周面に導線を沿わせる第1工程と、導線を押圧すべき押圧部材を、軸体を中心とする円周経路に沿って回動させることにより、導線を軸体の外周面に所定角度だけ巻き付けて、円弧状の角部を形成する第2工程とが実行され、第1工程と第2工程を前記角部の数だけ繰り返すことによって1つの単位巻部を形成し、1つの単位巻部を形成する過程で、各角部の形成に際して軸体の外径を変化させることにより、各単位コイル部を構成する複数の単位巻部において、前記巻き軸に対して同じ位相角度に形成される複数の角部を、同じ位置に曲率中心を有すると共に曲率半径の異なる円弧状に形成する。そして、前記複数の単位巻部からなる単位コイル部が巻き軸方向に連続して形成されている空芯コイルが作製された後、該空芯コイルを巻き軸方向に圧縮して、各単位コイルを構成する複数の単位巻部の内、内周長の大きな単位巻部の内側に内周長の小さな単位巻部の少なくとも一部を押し込む第3工程が実行される。これによって、各単位コイル部が少なくとも一部で多層化されることになる。本発明に係る空芯コイルの巻線装置によれば、複数の単位巻部を巻き軸方向に繰り返し形成してなる空芯コイルを自動的に製造することが出来る。以下、図20に示す空芯コイルの中間製品を作製するための巻線装置につき、図面に沿って具体的に説明する。尚、図1において、導線は水平面上を直線に沿って右から左へ移送される。空芯コイルの中間製品は、互いに異なる内周長を有する複数の単位巻部が巻き軸方向に連続して形成され、各単位巻部は、それぞれ円弧状の複数の角部を有するループ状の巻き線経路に沿って巻回され、該複数の単位巻部からなる単位コイル部が巻き軸方向に連続して形成されている。ここで、各単位コイル部を構成する複数の単位巻部は、前記巻き軸に対して同じ位相角度に形成される複数の角部が、同じ位置に曲率中心を有する円弧状に形成されている。本発明に係る巻線装置は、図1に示す如く、水平の表面を有するベース上に、導線の移行路に対して直交する前後方向にスライド可能な第1往復台が配備されると共に、第1往復台の左側には、鉛直上方に突出する軸体と、軸体を中心として90度を超える角度範囲で回転が可能な回転台とが配備されている。回転台上には、図1に示す回転台の初期位置にて前後方向にスライドが可能な第2往復台が配備されている。第2往復台には、図8に示す如く軸体側の端部に、導線を押圧することが可能な押圧部材が取り付けられている。第1往復台は、図5に示す如く左右の端部に一対の往復ガイド機構を具え、第1往復駆動機構によって前後に任意距離だけ移動させることが出来る。又、第2往復台は、図1に示す第2往復駆動機構によって前後に任意距離だけ移動させることが出来る。回転台には、図6に示すベルト機構を介してモータが連繋している。これによって、軸体の外周面に導線を巻き付けるための曲げ機構が構成される。第1往復台には、導線の上流側となる右側の端部に、導線を上流流から下流側へ向けて繰り出す導線繰り出し機構が連結されている。第1往復台上には、導線の移行路に沿って導線移送機構が配備されている。導線移送機構は、第1把持機構と第2把持機構とを具えている。第1把持機構には、図2に示すシャフトを介してモータが連結されており、モータの駆動によって、第1把持機構を導線の移行路に沿って往復移動させる。第1把持機構は、導線を把持した状態で下流位置から上流側へ移動することによってその移動距離に応じて導線を移送し、その後、導線の把持を解除した状態で元の下流位置へ復帰するものである。第2把持機構は、第1把持機構による導線の把持期間中は導線の把持を解除し、第1把持機構による導線の把持解除中は導線を把持するものである。軸体は、導線の移行路に沿って配備されており、図7に示す如く、巻き軸Sを中心として同軸上に、丸軸状の第1軸部と、円筒状の第2軸部と、円筒状の第3軸部とを具え、第1軸部は、図6に示す第1往復駆動機構に繋がり、第2軸部及び第3軸部は、図7に示す第2往復駆動機構及び第3往復駆動機構にそれぞれ繋がっている。これによって、図11の如く第1軸部のみを突出させた第1状態と、図11の如く第1軸部及び第2軸部を突出させた第2状態と、図11の如く第1軸部、第2軸部及び第3軸部を突出させた第3状態とを実現することが出来る。図12及び図13に示す如く、軸体の第2軸部は、第1軸部の外径に対して導線の外径の2倍を加算した外径を有し、第3軸部は、第2軸部の外径に対して導線の外径の2倍を加算した外径を有している。曲げ機構を構成する回転台は、図8及び図10に示す如く、導線の巻き軸Sを中心とする円周線Rに沿って往復移動する。回転台上の第2往復台は、図9及び図10に示す如く、導線の巻き軸Sに対して接近離間する直線経路Pに沿って往復移動する。これによって、曲げ機構を構成する押圧部材は、軸体に対して接近離間すると共に、軸体を中心として回動することになる。押圧部材には、図10に示す如く、導線の移行路に沿って延びる凹溝が形成されている。又、軸体の近傍位置には、U字状のガイド板が設置されている。図3に示す如く、ベース上には、軸体の近傍位置に、第1ガイド軸と第2ガイド軸が鉛直に立設され、第1ガイド軸には、摺動部材が摺動可能に嵌合している。又、第1ガイド軸には、摺動部材の下降端を規定するストッパーが位置調整可能に取り付けられている。両ガイド軸の上端部には、モータが取り付けられており、該モータの出力軸には、水平の回転軸を有するプーリが取り付けられている。モータは、複数段階に出力トルクを変化させることが出来るトルクモータである。プーリには、ワイヤーの基端部が巻き付けられており、該ワイヤーは、摺動部材に突設されたアームの先端部を貫通し、鉛直下方へ延びている。又、ワイヤーには、アームを貫通して下方へ延びる中間位置に、ワイヤー係止片が位置調整可能に取り付けられている。ワイヤーの先端には、図4に示す如く連結部材が固定されており、該連結部材は、軸体の外周面に沿って導線を屈曲させる動作を繰り返すことにより生成される単位巻部の連続体の上端に連結される。斯くしてコイル引き上げ機構が構成される。上記巻線装置による巻線工程においては、図10に示す如く、第1往復台が前進することによって、導線が軸体の第1軸部、第2軸部若しくは第3軸部の外周面に沿う位置まで平行移動すると共に、第2往復台が前進することによって、押圧部材が導線を押圧することが可能な位置まで前進した状態で、先ず、導線が所定距離だけ移送される。該導線の移送距離は、形成せんとする単位巻部における4辺の各辺の長さに応じた大きさに設定される。次に、押圧部材が、導線に沿った初期位置から90度を超える所定の回転角度θだけ回転することによって、導線を軸体の第1軸部、第2軸部若しくは第3軸部の外周面に沿わせて90度だけ屈曲させる。尚、押圧部材の回転角度θを90度よりも僅かに大きく設定することにより、導線はスプリングバックによって90度の屈曲角度を有することになる。この導線の屈曲過程で、軸体よりも先へ延びている導線は、ガイド板の表面に沿って摺動する。ここで、ガイド板は、単位巻部のリード角に応じた傾斜角度を有しており、該ガイド板の表面に沿って導線が摺動することによって、該導線に対して所定のリード角が付与される。上述の導線の移送工程と折り曲げ工程とを4回繰り返すことによって、4つの円弧状の角部を有する1つの単位巻部が形成される。そして、導線を巻き付けるべき軸体の軸部を外径の異なる他の軸部に変更すると共に、該軸部の外径に応じて、第1往復台と第2往復台を前後に移動させた状態で、同様に導線の移送工程と折り曲げ工程とを4回繰り返すことによって、4つの円弧状の角部を有する次の単位巻部が形成される。この様にして、内周長の異なる3つの単位巻部が巻回され、これによって1つの単位コイル部が形成される。ここで、図12に示す如く、第1単位巻部を形成する際には、軸体の第1軸部のみを突出させてその外周面に導線を巻き付け、第2単位巻部を形成する際には、第2軸部を突出させてその外周面に導線を巻き付け、第3単位巻部を形成する際には、第3軸部を突出させてその外周面に導線を巻き付ける。これによって、図13に示す如く、軸体の第1軸部の外周面に導線を巻き付けて形成される第1単位巻部の角部と、第2軸部の外周面に導線を巻き付けて形成される第2単位巻部の角部と、第3軸部の外周面に導線を巻き付けて形成される第3単位巻部の角部とが、巻き軸Sと一致する共通の曲率中心を有することになる。更に、上述の単位コイル部の形成工程を繰り返すことによって、図12に示す如く第1単位巻部、第2単位巻部及び第3単位巻部を1つの単位コイル部として、該単位コイル部を繰り返し形成した中間製品が得られることになる。図14~図18は、本発明に係る巻線装置の一連の動作を表わしている。図14のステップS1では、導線を第1軸部の外周面に沿わせると共に、該導線に押圧部材を沿わせる。次に、ステップS2にて導線を所定距離だけ移送した後、ステップS3では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第1軸部の外径に応じた1つ目の円弧状の角部が形成されることになる。次に、ステップS4の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS5では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS6では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第1軸部の外径に応じた2つ目の円弧状の角部が形成されることになる。次に、ステップS7の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、図15のステップS8では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS9では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第1軸部の外径に応じた3つ目の円弧状の角部が形成されることになる。続いて、ステップS10の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS11では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS12では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第1軸部の外径に応じた4つ目の円弧状の角部が形成され、第1単位巻部が巻回されることになる。続いて、ステップS13の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、図16のステップS14では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS15では、第1往復台と第2往復台を導線の外径に応じた距離だけ後退させる。次に、ステップS16の如く、第2軸部を上昇させた後、ステップS17では押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第2軸部の外径に応じた1つ目の円弧状の角部が形成されることになる。続いて、ステップS18の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS19では、導線を所定距離だけ移送した後、図17のステップS20では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第2軸部の外径に応じた2つ目の円弧状の角部が形成されることになる。続いて、ステップS21の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS22では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS23では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第2軸部の外径に応じた3つ目の円弧状の角部が形成されることになる。続いて、ステップS24の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS25では、導線を所定距離だけ移送した後、図18のステップS26では、押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第2軸部の外径に応じた4つ目の円弧状の角部が形成され、第2単位巻部が巻回されることになる。続いて、ステップS27の如く、押圧部材を初期位置まで復帰させる。そして、ステップS28では、導線を所定距離だけ移送した後、ステップS29では、第1往復台と第2往復台を導線の外径に応じた距離だけ後退させる。次に、ステップS30の如く、第3軸部を上昇させた後、ステップS31では押圧部材を回転させて、導線を屈曲させる。これによって、第3軸部の外径に応じた1つ目の円弧状の角部が形成されることになる。以後、同様の動作を繰り返すことによって、第3単位巻部が巻回され、1つ目の単位コイル部が形成されることになる。そして、次は第3軸部、第2軸部、第1軸部の順に巻き付け軸を変更すると共に、第1往復台と第2往復台を導線の外径に応じた距離だけ前進させつつ、第3単位巻部、第2単位巻部、第1単位巻部の順に巻回して、次の単位コイル部を形成し、この単位コイル部の形成を繰り返すことによって、図12に示す中間製品が完成することになる。上述の巻線装置においては、図10に示すガイド板が、単位巻部のリード角に応じた傾斜角度を有しているので、押圧部材を回動させる度に導線にリード角が付与され、1つの単位巻部が形成される度に該単位巻部が1ピッチだけ押し上げられ、図12に示す如く鉛直上方へ向かって中間製品の巻線が進行する。又、鉛直上方へ向かって中間製品の巻線が進行する過程で、図4に示すコイル引き上げ機構のモータが回転して、ワイヤーを巻き取る。これによって、単位巻部連続体が鉛直上方へ引き上げられる。ここで、モータは、複数段階に増大するトルクを出力する様に制御される。単位巻部連続体の形成において、第1段階では、アームがストッパーによって受け止められており、ワイヤー係止片は、アームよりも下方に位置している。第1段階では、モータは、単位巻部連続体に作用する重力に抗して単位巻部連続体を引き上げることの出来るトルクを発揮する。次の段階では、ワイヤー係止片がアームに当接し、この時点でモータの出力トルクが増大する。そして、ワイヤーがプーリに巻き取られることにより、単位巻部連続体が摺動部材及びアームと共に引き上げられる。この状態では、ワイヤー係止片がアームに圧接されて水平方向の移動が制約されているため、単位巻部連続体が横方向にぶれることはない。その後、単位巻部連続体の自重の増大に伴って、徐々にモータの出力トルクが増大され、単位巻部連続体の引き上げが継続される。この結果、図20に示す中間製品が複数個分だけ連続してなる単位巻部連続体が形成されることになる。この様な単位巻部連続体を中間製品毎に分断することによって、複数の単位巻部連続体を得ることが出来る。上述の様にして得られた中間製品を、図20に示す様に巻き軸方向に圧縮することによって、3層空芯コイルの完成品を得る。該完成品においては、第3単位巻部の内側に第2単位巻部が押し込まれ、該第2単位巻部の内側に第1単位巻部が押し込まれている。上記の巻線装置によって作製された中間製品においては、図13に示す如く、各単位コイル部を構成する第1単位巻部、第2単位巻部及び第3単位巻部は、巻き軸Sに対して同じ位相角度に形成される3つの角部が、同じ位置Sに曲率中心を有する円弧状に形成されている。従って、空芯コイルの各角部における単位巻部間の隙間がゼロとなり、導線の占積率が増大することになる。尚、本発明の各部構成は上記実施の形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。例えば、導線は丸線に限らず、断面矩形の角線であってもよい。