力感知装置であって、ユーザの舌から圧縮力を受け取るように構成された力感知部と、身体部位に接してシェルフを形成して、別の身体部位によって加えられる力に対して前記力感知部の位置を維持する、前記力感知部を支持する相関位置決めプレートと、を備える力感知装置。前記相関位置決めプレートは力の計測を行う固定位置を維持する、請求項1に記載の力感知装置。請求項1に記載の力感知装置であって、2つの端部を有し、第1の端部が前記相関位置決めプレートに対して垂直に接続されている長軸部を更に備える、力感知装置。請求項1に記載の力感知装置であって、前記力感知部に装着される測定器を更に備え、前記測定器が、前記力感知部からデータを受信するプロセッサと、前記データを表示するディスプレイと、リセットアクチュエータとを備える力感知装置。前記力感知部が伝導性センサである、請求項1に記載の力感知装置。前記力感知部が空気圧式素子である、請求項1に記載の力感知装置。請求項1に記載の力感知装置であって、前記力感知部を収容するエンクロージャと、前記エンクロージャ内に摺動可能に配設されたキャップであって、前記舌が前記キャップに圧縮力をかけたことに反応して前記キャップが前記力感知部を軸線方向に押すように、前記力感知部と接触するように係合されたキャップとを更に備える、力感知装置。請求項7に記載の力感知装置であって、前記エンクロージャ内に配設され、前記力感知部から感知圧縮力を表すデータを受信するように構成された回路アセンブリと、前記エンクロージャ上に配設され、前記回路アセンブリに受信された前記感知圧縮力を表す前記データに基づいて前記感知圧縮力を表示するディスプレイとを更に備える、力感知装置。請求項1に記載の力感知装置であって、前記力感知部を収容するエンクロージャと、前記力感知部に接続された、前記エンクロージャ内の圧縮部と、前記エンクロージャ内に摺動可能に配設されたキャップであって、前記舌が前記キャップに圧縮力をかけたことに反応して前記キャップが前記圧縮部を軸線方向に押すように、前記圧縮部と接触するように係合されたキャップとを更に備える、力感知装置。前記キャップは、前記キャップが前記エンクロージャ内を直線的に移動したことに反応して、ユーザに対する聴覚的かつ触覚的表示を生成する、請求項9に記載の力感知装置。請求項9に記載の力感知装置であって、前記圧縮部に接続され、前記圧縮部の抵抗を変更するために前記圧縮部を調節するように構成された抵抗アジャスタを更に備える、力感知装置。舌の力を測定する方法であって、少なくとも1回のユーザの舌からの圧縮力の付与を、圧縮力の付与を受けたことに反応して圧縮部の抵抗に逆らってエンクロージャに対して摺動するキャップで受けることと、圧縮力の付与が抵抗閾値を満足するという状況が生じるたび、その状況に反応して前記ユーザのために聴覚的かつ触覚的表示を生成することとを備える、舌の力を測定する方法。請求項12に記載の方法であって、前記圧縮部の抵抗閾値を調節することを更に含む、方法。請求項13に記載の方法であって、前記抵抗閾値を調節することが、特定母集団によって達成可能な公称抵抗値に関連付けられた所定のスケールに基づいて前記抵抗閾値を設定することを含む、方法。100という尺度基準が公称抵抗値の100と同等である、請求項14に記載の方法。請求項12に記載の方法であって、対象の範囲にわたって連続的に前記抵抗閾値を調節することを更に含む、方法。力感知装置であって、エンクロージャと、前記エンクロージャ内の圧縮部と、前記エンクロージャ内に摺動可能に配設されたキャップであって、舌が前記キャップに圧縮力をかけたことに反応して前記キャップが前記圧縮部を軸線方向に押すように、前記圧縮部と接触するように係合されたキャップとを備える、力感知装置。請求項17に記載の力感知装置であって、使用中の前記キャップの摺動を容易にするために、身体部位に接してシェルフを形成して前記舌に対する前記エンクロージャの位置を維持する、前記エンクロージャと一体の相関位置決めプレートを更に備える、力感知装置。前記相関位置決めプレートは力の計測を行う固定位置を維持する、請求項18に記載の力感知装置。請求項17に記載の力感知装置であって、前記エンクロージャ内に配設され、前記圧縮部の抵抗に逆らって前記キャップが前記エンクロージャに対して摺動するときに前記圧縮部と接触する力感知部を更に備える、力感知装置。請求項17に記載の力感知装置であって、前記エンクロージャ内に配設され、前記力感知部から感知圧縮力を表すデータを受信するように構成された回路アセンブリと、前記エンクロージャ上に配設され、前記回路アセンブリに受信された前記感知圧縮力を表す前記データに基づいて前記感知圧縮力を表示するディスプレイとを更に備える、力感知装置。前記圧縮部がバネを備える、請求項17に記載の力感知装置。前記力感知装置が使い捨てシースで覆われている、請求項17に記載の力感知装置。前記キャップは、前記キャップが前記エンクロージャ内を直線的に移動したことに反応して、前記ユーザに対する聴覚的かつ触覚的表示を生成する、請求項11に記載の力感知装置。請求項11に記載の力感知装置であって、前記圧縮部に接続され、前記圧縮部の抵抗を変更するために前記圧縮部を調節するように構成された抵抗アジャスタを更に備える、力感知装置。請求項15に記載の力感知装置であって、前記エンクロージャと一体化された、前記圧縮部によって提供された現在の抵抗を表示するための抵抗スケールを更に備える、力感知装置。前記抵抗スケールは、特定母集団によって達成可能な公称抵抗値に関連付けられた所定のスケールを表す、請求項26に記載の力感知装置。力感知装置であって、エンクロージャと、前記エンクロージャ内の力感知部と、前記エンクロージャ内に摺動可能に配設されたキャップであって、舌が前記キャップに圧縮力をかけたことに反応して前記キャップが前記力感知部を押すように、前記力感知部と接触するように係合されたキャップとを備える、力感知装置。請求項28に記載の力感知装置であって、使用中の前記キャップの摺動を容易にするために、身体部位に接してシェルフを形成して前記舌に対する前記エンクロージャの位置を維持する、前記エンクロージャと一体の相関位置決めプレートを更に備える、力感知装置。前記相関位置決めプレートは力の計測を行う固定位置を維持する、請求項29に記載の力感知装置。請求項28に記載の力感知装置であって、前記エンクロージャ内に配設され、前記力感知部から感知圧縮力を表すデータを受信するように構成された回路アセンブリと、前記エンクロージャ上に配設され、前記回路アセンブリに受信された前記感知圧縮力を表す前記データに基づいて前記感知圧縮力を表示するディスプレイとを更に備える、力感知装置。背景技術のセクションで論じられているように、舌の力を測定するだけでなく患者の舌を訓練するための更に有効な方法を病理医の患者に提供する必要がある。本明細書に記載されているシステムと方法は、訓練および力測定のためのシステムと方法を提供することによって当業界の不備に対処するものである。図1は、本開示の実施形態による力感知装置を例示する。力感知装置10には、力感知部100と、この力感知部100に装着された相関位置決めプレート120が示されている。また、図1には、インタフェースストリップ101を介して力感知装置10とインタフェースをとるように構成された測定器140が示されている。力感知部100は、どのような構成部品であってもよいし、どのような構成部品の組み合わせであってもよい。そのような構成部品として、抵抗器、力感知キャパシタ、歪み計、圧力変換器付きの液体入りブラダ、使い捨て感圧フィルム、および他の機械的手段が掲げられるが、それらに限定されるものではない。ユーザの舌の圧縮力を測定するために、力感知部100は、ユーザの舌から圧縮力を受け、伝導性の力を測定器140に伝えるように構成されている。相関位置決めプレート120は力感知部100に装着された平坦な円盤として示されている。しかしながら、相関位置決めプレート120は、治療者が最適であると考える形状であれば、どのような形状の形態であってもよい。相関位置決めプレート120は、第1の身体部位に接してシェルフを形成し、第2の身体部位に対する力感知部100の位置を維持する。このシェルフが形成されると、測定を行う固定点が確立される。測定器140は、インタフェースストリップ101を介して力感知部100から信号を受信するように構成されている。信号は、力感知部100によって測定された力を示すデータを含んでいる。測定器140は、動作モードスイッチ142、リセットスイッチ144、および表示機構146を備えている。動作モードスイッチ142は、少なくとも2種類のモードの間で測定器140を切り替えるように操作できる。第1のモードであるContは、力感知部100によって測定された力のレベルを連続的にフィードバックするために利用される。第2のモードであるPeakは、力感知部100によって測定された力の最大値を提供するために利用される。動作モードスイッチ142は、患者の具体的な訓練目標に関連する他のモード、または力感知部100によって測定された力のレベルに関連する他の測定に切り替えることもできる。表示機構146は、数字を表示する液晶ディスプレイであってもよい。表示機構146は、グラフィカルな画像または図と共に英字を表示するように構成されていてもよい。リセットスイッチ144は、表示機構146の力の表示値がゼロになるように表示機構146をリセットするように構成されている。リセットスイッチ144は、例えば、新たな測定を行うときに使用してもよい。図2Aは、本開示の実施形態による、力感知装置の例示的な使用法を示す。図2Aでは、患者200の舌202が突き出して、力感知部100を押している。相関位置決めプレート120は、患者200の上歯204の内面と下歯206の内面の間にシェルフを形成している。図2Bは、本開示の実施形態による、力感知装置の例示的な使用法を示す。図2Bでは、患者200の口腔の側部に配置されている舌202が、力感知部100および相関位置決めプレート120に横方向の力を加えている。図2Cは、本開示の実施形態による、力感知装置の例示的な使用法を示す。図2Cでは、力感知部100は、ユーザ200の親指208によって押下される位置にある。相関位置決めプレート120は、ユーザ200の人差指210の上に乗っている。図2Cに示されるように、力感知部100は、親指の挟み具合を測定するのに使用することもでき、その場合、図2Aで相関位置決めプレート120が歯204と206と共にシェルフを形成した態様と同様に、人差指210が相関位置決めプレート120を乗せるシェルフとなる。図2Dは、本開示の実施形態による、力装置の例示的な使用法を示す。図2Dでは、力感知部100は、ユーザ200の親指208から指把握を測定できる。相関位置決めプレート120は、ユーザ200の指212および214と共にシェルフを形成している。ここまで記載した実施形態は、主に身体の力の測定用に考案されたものであるが、別の使用法も可能である。例えば、力感知部100を身体部位に押し当てて、どの部分に接触を感じたかを患者に示させることによって接触に対する感度を測定するために、力感知部100と相関位置決めプレート120を入力部として計算装置に接続してもよい。また、力感知部100をゲーム機への入力部として使用してもよい。図3Aは、本開示の実施形態による、力感知用抵抗器の構造を示す。具体的には、図3Aは力感知用抵抗器300のシャントモード構造を示す。力感知用抵抗器は、ポリエステルフィルムの基板層を2層備えている。第1の基板層302には、感圧インク310がコーティングされている。第2の基板層304には、櫛形の電極フィンガ320がスクリーン印刷されている。第1の基板層302と第2の基板層304を互いに向かい合わせに配置し、第1の基板層および第2の基板層それぞれの周囲を囲むスペーサとして機能する両面接着材を用いて貼り合わせて力感知用抵抗器300を形成してもよい。櫛形の導電性フィンガ320は、ポリエステルフィルムなどの基板上に銀または銀/黒鉛の導電性インクでスクリーン印刷してもよいし、印刷回路基板上の銅または金メッキにエッチングしてもよい。このようにして、力感知用抵抗器300に力が加えられと、シャント回路または短絡回路が完成し、したがって、加えられた力を力感知用抵抗器300に感知させることができる。加えられた力が大きければ大きいほど、加えられた力の値を測定する測定器に送られるであろう出力の伝導率が高くなる。図3Bは、本開示の実施形態による力感知用抵抗器の構造を示す。具体的には、図3Bは、力感知用抵抗器350のスルーモード構造を示す。力感知用抵抗器350は、ポリエステルフィルムの基板層を2枚備えている。第1の基板層306および第2の基板層308は、いずれも力感知インク330がコーティングされている。第1の基板層306および第2基板層308は互いに向かい合わせに配置され、この2枚の基板層を積み重ねるために接着材を用いてもよい。力感知用抵抗器350の動作は、上述の力感知用抵抗器300の働きと実質的に同様である。図4は、本開示の実施形態による、測定器の内部回路の概略図を示す。図4は、前処理回路410、ピーク検出回路420、および表示回路430を備える内部回路構成を示す。より詳細には、図4は、図1に示される測定器140の操作スイッチ142、リセットスイッチ144、および表示機構146にそれぞれ対応する操作スイッチ142a、リセットスイッチ144a、および表示機構146aを備える表示回路430の概略図も示す。また、今から示すように、測定器140は、入力としてゼロオフセット電圧を表示回路430へ供給する機能を備えていてもよい。内部回路構成は単品部品を備えていてもいし、マイクロプロセッサ、または入力を介して計算装置へ入力されるソフトウェアベースのものであってもよい。図5Aは、本開示の実施形態による、長軸部を含む力感知装置を示す。力感知装置10の相関位置決めプレート120に装着された長軸部500は、身体表面が相関位置決めプレート120と共にシェルフを形成するのに対応しない場合に安定化を行う。安定化に加え、長軸部500は、噛みしめ面または握り面としての機能を果たす。図5Bは、本開示の実施形態による、長軸部を含む力感知装置の使用法を示す。例えば、図5Bは、長軸部500を備えた力感知装置10を使っている患者502を示す。患者502は、相関位置決めプレート120と共にシェルフを形成するのに必要な下前歯がないので、この特殊な患者には安定化のために長軸部500を使用してもよい。図6は、本開示の実施形態による、空圧式力感知部と、相関位置決めプレートと、長軸部とを含む力感知装置を示す。力感知装置600は、取付可撓膜とすることもできる空圧式力感知部610と、相関位置決めプレート604と、長軸部606とを備える。取付可撓膜は、剥離紙をはがすと貼れる接着材、溶剤接着、超音波溶接、および/またはレーザ溶接を使うことで装着してもよい。力感知装置600は、長軸部606の端部608に接続可能なホース不図示によって、力を測定するための圧力センサやはり不図示に接続してもよい。また、第2の可撓膜が閉鎖流体充満システムを支援する場合もある。図7は、本開示の実施形態による図6記載の力感知装置の断面図を示す。図8は、本開示の実施形態による、相関位置決めプレートを備えない力感知装置を示す。力感知装置800は、キャップ810と、外筒820と、力感知部802に接続されたチューブ830とを備えている。キャップ810は、キャップ810が舌または他の身体部位から圧縮力を受けると外筒820内を摺動する。これにより、センサ接触子が力感知部802を圧迫する。外筒820およびチューブ830の内部部品の詳細を以下に記載する。図9は、本開示の実施形態による、図8記載の力感知装置の断面図を示す。キャップ810、外筒820、およびチューブ830の断面図には、センサ接触子900と圧縮部910も含まれている。センサ接触子900は、力感知部802との接触を最適化する硬質または半硬質の材料とすることができる。キャップ810が圧縮力を受けて、圧縮部910の抵抗に逆らって外筒820内を摺動すると、今度は、圧縮部910がセンサ接触子900に接触し、センサ接触子900が力感知部802を圧迫する。こうして、キャップ810が受けた圧縮力は力感知部802に伝達され、力感知部802は、患者がキャップ810に加えた圧縮力を測定する。患者は、単に壁を押すだけというのではなく、計測される測定値の成分としての直線的な移動を体験できる。図10は、本開示の実施形態による、相関位置決めプレートも含む図8記載の力感知装置を示す。図10は、キャップ810と、外筒820と、チューブ830と、相関位置決めプレート840と、力感知部802とを含む力感知装置1000を示す。力感知装置1000は、上述の力感知装置800と同様に作動する。相関位置決めプレート840は、2箇所の患者身体部位の間にシェルフを形成する。図10では、相関位置決めプレート840は外筒820とチューブ830の間に配置されている。しかし、相関位置決めプレート840は、舌力検出器に沿った位置であれば、いずれの位置に配置されてもよい。例えば、側方の舌の力の測定を最適化するために、キャップ810が外筒820内に滑り込む側の外筒820の遠位末端部に相関位置決めプレート840が配置されてもよい。図11は、本開示の実施形態による、延長チューブを備えた図10記載の力感知装置を示す。力感知装置1100は、キャップ810、外筒820、チューブ830A、相関位置決めプレート840、および力感知部802を備えている。舌力検出器1000は、上述の舌力検出器800と同様に作動する。延長チューブ830Aを追加したことにより、相関位置決めプレート840と共にシェルフを形成するのに使用することが期待された身体表面が利用できない場合に、補助的な安定化を図ることができる。延長チューブ803は、患者の噛みしめ面または握り面としての機能も果たす。図12は、本開示の実施形態による、力感知装置と共に使用するホルダ1200を示す。ホルダ1200は、例えば、相関位置決めプレート840とともにシェルフを形成することが期待される身体表面が無い場合に、力感知装置800に追加してもよい。ホルダ1200は、機械的ロック1210と顎当て1220を備える。顎当て1220は、相関位置決めプレートの代替物としての機能を果たす。このように、顎当て1220は、患者を力感知装置に相対位置決めする代替手段である。ホルダ1200は、力感知装置800のチューブ830に沿ってスライドするように調節することもできる。ホルダ1200は着脱式であってもよいし、本明細書記載のいずれかの力感知装置に永久的に内蔵されてもよい。図13は、本開示の実施形態による、力感知装置と共に使用するオフセットアッタチメントを示す。オフセットアッタチメント1300は、例えば、相関位置決めプレート840に装着する。オフセットアッタチメント1300は着脱式であってもよいし、本明細書記載のいずれかの力感知装置に永久的に内蔵されてもよい。オフセットアッタチメント1300は、それ無しでは容易にアクセスできない他の身体の力の測定位置へのアクセスを可能にする。オフセットアッタチメント1300は、相関位置決めプレート延長部1310と、起動部延長部1320とを備えている。相関位置決めプレート延長部1310は、患者の口蓋に平らに装着される追加表面領域を備え、相関位置決めポイントを備える。起動部延長部1320は、同様に、後からキャップ810に加えられる対象の身体部位から圧縮力を受ける追加表面領域を備える。また、図示されてはいないが、オフセットアッタチメント1300に機械的ロックが追加される場合もある。図14は、本開示の実施形態による、図13記載のオフセットアッタチメントの相関位置決めプレート延長部の断面図を示す。相関位置決めプレート延長部1310の断面図には、起動部延長部1320を相関位置決めプレート延長部1310に対して枢動できるようにする、起動部延長部用ピボット1410が示されている。その結果、適切なオフセットアッタチメントの使用に基づく測定に、直線変位および変化だけでなく角変位も採用できる。力感知装置1000と組み合わせた使用法に具体的に示されていたが、図13および14に示されているオフセットアッタチメント1300は、本明細書記載の力感知装置の他の実施形態およびホルダなどの追加部品と共に使用するようになっていてもよい。図15Aは、本開示の実施形態による、独立型アセンブリを備えた力感知装置を示す。力感知装置1500は、使い捨てチップ1510と独立型エンクロージャ1520を備える。使い捨てチップ1510は、ネジまたは同様の機械的係合具を用いてエンクロージャ1520にしっかり係合する。使い捨てチップ1510は機械的アセンブリであってもよいし、スリップオン式またはロールオン式のシースであってもよい。図15Bは、本開示の実施形態による、力感知装置の使い捨てチップ1510の図を示す。使い捨てチップ1510は、キャップ1502、相関位置決めプレート1504、外筒1506、および使い捨てチップ延長部1520を備えている。図15Bでは、使い捨てチップ1510の一部分が透光性材料で作られているように示されている。使い捨てチップ1510は、例えば、取り外し可能な使い捨てシースであってもよい。図15Cは、本開示の実施形態による、力感知装置の独立型エンクロージャ1520を示す。より具体的には、図15Cは、使い捨てチップ1510を備えないエンクロージャ1520を示す。エンクロージャ1520は2つの部品を備えている。第1および第2の上エンクロージャ1540と1550が示されている。キャップ1502からの圧縮力を受けるように連携するプッシャ1560も示されている。図16は、本開示の実施形態による、図15A、図15B、図15Cに記載の力感知装置のすべての部品の断面図を示す。キャップ1502が舌などの身体部位から圧縮力を受けると、キャップ1502は外筒1506内を摺動する。キャップ1502がプッシャ1560を押して、独立型エンクロージャ1520内でプッシャ1560を摺動させる。プッシャ1560が動くことによって圧縮部1508に力が加わる。圧縮部1508に加えられた力によって、圧縮部1508がセンサ接触子1512に対して圧縮されて押しつけられ、それによって、力感知部1514に加えられる力が生じる。力感知部1514が身体部位から加えられた圧縮力を表すデータをプリント回路アセンブリ1630に転送した時点で、力の伝達は完了する。プリント回路アセンブリ1630は、圧縮力を表すデータを処理し、表示機構1602に表示されるデータを出力する。プリント回路アセンブリ1630に電力供給する電池1610は、着脱可能な電池ドア1620によってアクセスしやすくなっている。リセットスイッチ1604はプリント回路アセンブリ1630に命令を送信して、表示機構1602にその表示をリセットするように命じる。プリント回路アセンブリ1630に動作モードスイッチ不図示を取り付けることもできる。あるいは、圧縮部1508がオプションであってもよい。したがって、図16について記載された力感知装置は、圧縮部1508なしで動作できる。代りに、プッシャ1560の動きによってセンサ接触子1512に力が加わり、それによって力感知部1514に加えられる力が生じる。また、プッシャ1560とセンサ接触子1512は、キャップに加えられた力を力感知部1514に直接伝えさせる単一部品に組み合わせることもできる。図17は、本開示の実施形態による、力感知装置のフロー図を示す。ステップ1710で、力感知部1514が較正される。詳細には、力感知部1514は力感知用抵抗器であってもよいので、一点較正または多点較正が利用される。ステップ1720で、力感知装置は電池を節電するためにスリープモードに入る。判定ブロック1730で、力感知装置は、リセットスイッチ1604が起動されているか否か判断する。リセットスイッチ1604が起動されていた場合には、ステップ1740に進む。ステップ1740で、リセットスイッチ1604の起動を受け、表示機構1602に表示されている現在のピーク力レベルがあればクリアされる。感知された現在の力レベルは、任意にその後のすべての力測定を行う際のゼロオフセットレベルに設定できる。ステップ1750で、力感知装置は現在の力を連続的に監視および測定し、力感知装置がタイムアウトになるか、またはリセットスイッチが再び起動されるまで、観察された最大ピーク力を表示する。判定ブロック1760で、測定された力が最大ピーク力より大きければ、ステップ1770に進み、測定された力が新しいピーク力として記憶され表示される。その後、ステップ1780に進んでタイムアウトカウンタをリセットする。測定された力が最大ピーク力より小さければ、他の判定ブロック1762に進み、リセットスイッチが起動されているか否か判断する。イエスならば、タイムカウンターをリセットしてステップ1740に戻る。ノーならば、ステップ1790に進み、タイムアウトカウンタを進める。判定ブロック1792で、タイムアウトに達していた場合には、タイムアウトカウンタがリセットされ、ステップ1720に戻って装置はスリープモードに入る。タイムアウトセッションに達していなかった場合、ステップ1750に戻って力の測定を行う。このように、力検出装置1500は、ひとたび起動すると、タイムアウト状態に達するか、またはリセットスイッチ1604が起動されるまで、観察された最大ピーク力を監視および表示し続ける。図18は、本開示の実施形態による力感知装置を示す。力感知装置1800は、キャップ1810、外筒1820、チューブ1830、および抵抗アジャスタ1810を備えている。また、相関位置決めプレート1840と抵抗スケール1850も含まれている。抵抗アジャスタ1810は、チューブ1830内の圧縮抵抗部の抵抗を変更するために利用される。抵抗の変化は、圧縮抵抗部によってもたらされる現在の抵抗を表示する抵抗スケール1850に示される。力感知装置1800の使用法は、上述の力感知装置の他の実施形態と同様である。図19Aは、本開示の実施形態による図18記載の力感知装置1800の内部部品を示す。図19Bも、本開示の実施形態による、力感知装置1800の内部部品を示す。抵抗ストップ1970に沿って圧縮部1960が示されている。圧縮部1960は、抵抗アジャスタ1810によって調節可能であり、抵抗ストップ1970は、ある点を超えて動かないように圧縮部1960を止める手段として機能する。チューブ1830はチューブ回転防止部1932も備えている。抵抗ストップ1970は回転防止部1972も備えている。これらの回転防止部1932および1972は、抵抗アジャスタ1810の回転運動を圧縮部によって提供される訓練用抵抗に変換するのを助ける。回転防止部1932と1972は共同して、抵抗アジャスタ1810が回転されるときに抵抗ストップ1970が前進または後退させられてバネを予圧するように、抵抗ストップ1710の回転を妨げるように働く。抵抗アジャスタ1810は、ねじロッドを備えている。ある特定の抵抗で圧縮部1960をロックさせ、力感知装置1800のための均一な固定抵抗を提供するために、抵抗ストップ1970および回転防止部1932、1970と組み合わさった抵抗アジャスタ1810のねじロッドの機能を、機械的ロックを備えた機械的スライドに置き換えることができる。抵抗アジャスタ1810は、キャップ1810を圧迫したときに患者が感じる訓練用抵抗を効率的に設定する。利用可能な訓練用抵抗の範囲にわたって連続的に訓練用抵抗を調節して、個々の患者に適したカスタマイズおよび個々の抵抗に適した調節を行うことができるので、ねじロッドの使用は有利である。図19Aと図19Bは、本開示の根幹による、舌の力が圧縮部1960の抵抗に達しているという聴覚的表示を生成することに関連した部品を示す。特に、これらの部品は、キャップ1811が所定の距離を移動すると機械的なクリック音を生じさせる。例えば、キャップ1811が0.25インチ移動するとクリック音が聞こえる。これらの部品というのは、キャップ1811、外筒1820、チューブ1830、プランジャ1940、抵抗ハブ1950、および抵抗部1960である。キャップ1811はキャップ位置合わせボス1920を備え、外筒1820は、外筒クリック音チャネル1922を備え、プランジャ1940はプランジャレール1942を備えている。圧縮部1960は、固定抵抗に設定してもよいし、調節可能であってもよい。キャップ1811は外筒1820の中を摺動し、外筒1820の回転方向は、外筒クリック音チャネル1922によって制約される。ユーザの舌がキャップ1811にかける力に基づき、キャップ1811は、軸線方向と回転方向の両方向にプランジャ1940を押す。キャップ1811は、力を回転方向に向けやすくする王冠状の構造を備えていてもよい。外筒クリック音チャネル1922は、一方の辺が他方の辺より長くなるように設計されていてもよい。プランジャ1940が押されて外筒クリック音チャネル1922の長辺を越えると、プランジャ1940はもはや回転に制約されないので回転し、隣接する外筒クリック音チャネル1922に向かって回転する。これによりクリック音、すなわち可聴表示、が生じる。クリック音が生成されるたびに、プランジャ1940が回転する。抵抗ハブ1950は、圧縮部1960にねじり力を受けさせることなく、プランジャ1940を自由に回転させることができる。操作上で、訓練目標または測定目標が完了するたびに、ユーザは聴覚的フィードバックと触覚的フィードバックの両方を受けとる。本明細書に記載のすべての実施形態は、患者の舌の疲労を評価するための補足オプションを提供する。補足オプションは、訓練目標を達成するために身体の力を繰り返し働かせる能力の評価、決められた時間間隔で個人が目標を達成した回数または目標を決められた回数達成するのに個人が要した消費時間のカウント、を含む。図20は、本開示の実施形態による、明細書内に記載された実施形態と共に使用される測定スケールを示す。測定スケール2004はチューブ1830の表面上にあってもよく、抵抗アジャスタ1810の調節に対応して動くインディケータ2002を備えていてもよい。測定スケール2004は目盛りを備えており、各目盛りはピーク力のパーセント値を表している。例えば、測定スケール2004の100は、特定の母集団例えば、成人男性、健康な老人、子供等が達成できる公称/平均ピーク力の設定を表してもよい。すなわち、圧縮部1960を調節するために抵抗アジャスタ1810が調節されると、インディケータ2002が測定スケール2004上の適切な位置に移動して、圧縮部1960の現在の抵抗を表す抵抗レベルを示す。測定スケール2004上の他の値は、設定100と関係がある公称/平均ピーク力の、あるパーセント値を表してもよい。37は、成人男性が達成可能な公称/平均ピーク力の37の設定を表すことにしてもよい。このように、測定スケールを備える本明細書記載の実施形態が使用されると、所与の母集団サンプルに対し、どのタイプの力が患者の舌によって加えられたか、迅速なフィードバックが治療者または治療士に提供される。図21は、本開示の実施形態による例示的な舌力測定方法2100を示す。ステップ2105で、抵抗閾値が調節される。抵抗閾値は、特定母集団によって達成可能な公称抵抗値に関連付けられた所定のスケールに基づいて設定される。例えば、100という尺度基準は、公称抵抗値の100と同等である。抵抗閾値は、ユーザの舌の訓練に適した抵抗を表す。ステップ2110で、少なくとも1回のユーザの舌からの圧縮力の付与を力感知装置のキャップが受ける。キャップは、圧縮力の付与を受けたことに反応して圧縮部の抵抗に逆らってエンクロージャに対して摺動する。ステップ2120で、圧縮力の付与が抵抗閾値を満足するという状況が生じるたび、その状況に反応して、ユーザのために聴覚的かつ触覚的表示が生成される。上述の詳細な説明はあらゆる点で説明および例示のためのものであるが、限定的なものではないと理解されるべきである。本開示の範囲は、詳細な説明に基づいてではなく、特許法によって許される範囲に基づいて解釈される請求の範囲から判断されるべきものである。本明細書に図示および説明される実施形態は、本開示の原理を例証するものにすぎず、当業者は本開示の範囲および趣旨から逸脱せず種々の変更形態を実施できるであろう。