ラックの支柱に連結される連結部材と、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される板状部材と、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する搭載部材と、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する固定機構とを備えたことを特徴とする筐体搭載レール。2本の前記筐体搭載レールが、前記ラックの正面に並んだ2本の支柱にそれぞれ取り付けられ場合に、前記2本の支柱によって形成される面に前記板状部材が位置した状態で、前記板状部材は前記2本の支柱の間をふさぐ長さを有していることを特徴とする請求項1に記載の筐体搭載レール。前記板状部材及び前記搭載部材の係合部分には係合孔が設けられており、該係合孔に挿入され前記板状部材及び前記搭載部材を係合させる係合軸を有し、前記係合軸は前記第1平板の短手方向にテーパー形状を有しており、前記板状部材の係合孔は、前記板状部材の前記一方の端部に向かう短手方向に前記係合軸が嵌合するテーパー形状の軸受けを有していることを特徴とする請求項1に記載の筐体搭載レール。2本の前記筐体搭載レールが、前記ラックの正面に並んだ2本の支柱にそれぞれ取り付けられ場合に、前記2本の支柱によって形成される面に前記板状部材が位置した状態で、互いを固定するロック機構を有することを特徴とする請求項1に記載の筐体搭載レール。ラックの支柱に連結される連結部材と、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される板状部材と、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合し、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する搭載部材と、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する固定機構とを備えたことを特徴とするブランク板。ラック、第1筐体搭載レール及び第2筐体搭載レールを有するラックマウントシステムであって、前記ラックは、直方体の正面を形成する2本の第1支柱と、前記直方体の背面を形成する2本の第2支柱と、前記直方体のそれぞれの側面上で、且つ前記第1支柱と前記第2支柱との間に配置された2本の第3支柱とを備え、前記第1筐体搭載レール及び前記第2筐体搭載レールは、ラックの支柱に連結される連結部材と、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される板状部材と、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合し、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する搭載部材と、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する固定機構とを備え前記第1筐体搭載レール及び前記第2筐体搭載レールは、前記第1支柱のそれぞれに互いに対向するように取り付けられ、前記第1支柱を軸に回転し前記直方体の側面に位置したときに前記第3支柱と嵌合することを特徴とするラックマウントシステム。前記ラックマウントシステムは、第3筐体搭載レール及び第4筐体搭載レールをさらに有し、前記ラックは、前記直方体のそれぞれの側面上で、前記第3支柱と前記第2支柱との間に配置された2本の第4支柱とをさらに備え、前記第3筐体搭載レール及び前記第4筐体搭載レールは、ラックの支柱に連結される連結部材と、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される板状部材と、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合し、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する搭載部材と、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する固定機構とを備え、前記第3筐体搭載レール及び前記第4筐体搭載レールは、前記第4支柱のそれぞれに互いに対向するようにさらに取り付けられ、前記第4支柱を軸に回転し前記直方体の側面に位置したときに前記第2支柱と嵌合することを特徴とする請求項6に記載のラックマウントシステム。ラック、第1ブランク板及び第2ブランク板を有するラックマウントシステムであって、前記ラックは、直方体の正面を形成する2本の第1支柱と、前記直方体の背面を形成する2本の第2支柱と、前記直方体のそれぞれの側面上で、且つ前記第1支柱と前記第2支柱との間に配置された2本の第3支柱とを備え、前記第1ブランク板及び前記第2ブランク板は、ラックの支柱に連結される連結部材と、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される板状部材と、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合し、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する搭載部材と、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する固定機構とを備え前記第1ブランク板及び前記第2ブランク板は、前記第1支柱のそれぞれに互いに対向するように取り付けられ、前記第1支柱を軸に回転し前記直方体の側面に位置したときに前記第3支柱と嵌合することを特徴とするラックマウントシステム。しかしながら、従来の一般的なブランク板は、鉄などでできた一枚板であり、開いているスペースの大きさに合わせて選択されたブランク板が都度取り付けられる。そのため、開いているスペースに新たに電子機器を搭載する場合、予め必要なスペースを確認し、搭載場所を決定し、その場所に取り付けられているブランク板を取り外すことが行なわれる。そして、その後、電子機器を搭載するための筐体搭載レールを敷設し、その筐体搭載レールの上に電子機器を載せるという作業が行なわれる。このように、ラックの開いているスペースに電子機器を搭載する場合の作業が煩雑であり、時間がかかる。また、ガイドレールとブランク板とを兼用させた従来技術では、ブランク板を外す手間やレールを敷設する手間は軽減される。しかし、サーバなどの電子機器は筐体が幅を有するものである。そのため、この従来技術では、ブランク板を複数枚並べて配置した場合、筐体を載せるための突起部に電子機器が接触してしまい電子機器を搭載することは難しい。開示の技術は、1つの側面では、ラックに電子機器を搭載する手間を軽減することができる筐体搭載レール、ブランク板及びラックマウントシステムを提供することを目的とする。本願の開示する筐体搭載レール、ブランク板及びラックマウントシステムは、一つの態様において、連結部材は、ラックの支柱に連結される。板状部材は、長手方向の一方の端部を軸として回転可能に前記連結部材と係合される係合部を有する。搭載部材は、第1平板と該第1平板に直交する第2平板とを有する部材であり、第1平板の短手方向の端部が前記板状部材の一方の板面に前記板状部材の長手方向を軸として回転可能に係合し、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で、前記板状部材の短手方向の一方の端部から前記第2平板が突出する。固定機構は、前記第1平板の板面が前記一方の板面に密着した状態で前記搭載部材を固定する。1態様によれば、ラックに電子機器を搭載する手間を軽減することができるという効果を奏する。以下に、本願の開示す筐体搭載レール、ブランク板及びラックマウントシステムの実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施例により本願の開示する筐体搭載レール、ブランク板及びラックマウントシステムが限定されるものではない。ここで、ブランク板は筐体搭載レールを兼ねているので筐体搭載レールとして説明する。図1は、実施例1に係る筐体搭載レールのラックに設置された状態の斜視図である。支柱2A~2Fは本実施例に係るラックの支柱である。支柱2A~2Fはラックが設置された状態で地面に対して垂直方向に伸びる。以下では、ラックが設置された場合のラックの地面側の面、すなわち図1の紙面に向かって下側の面をラックの底面という。また、ラックの地面とは反対側の面、すなわち図1の紙面に向かって上側の面をラックの上面という。また、以下の説明では、支柱2Bから支柱2Aに向かう方向を左と言い、支柱2Aから支柱2Bに向かう方向を右と言う。支柱2A及び支柱2Bは、ラックの正面、すなわちサーバなどの電子機器の出し入れを行う側のラックの外面を形成する支柱である。以下では、支柱2Aと支柱2Bとによって形成される面をラックの正面という。また、支柱2Eと支柱2Fは、ラックの背面、すなわちサーバなどの電子機器の出し入れを行う側の面と対向するラックの外面を形成する面を形成する支柱である。以下では、支柱2Eと支柱2Fとによって形成される面をラックの背面という。さらに、支柱2Cは、支柱2Aと支柱2Eとの間に設けられている。また、支柱2Dは、支柱2Bと支柱2Fとの間に設けられている。そして、支柱2Aと支柱2Cとの距離及び支柱2Bと支柱2Dとの距離は、後述するように、筐体搭載レール1L及び筐体搭載レール1Rの長手方向の長さと同じ長さを有している。筐体搭載レール1L及び11L~15Lは、支柱2Aに取り付けられている。また、筐体搭載レール1R及び11R~15Rは、支柱2Bに取り付けられている。そして、筐体搭載レール1L及び11L~15Lは同じ構造を有している。また、筐体搭載レール1R及び11R~15Rは同じ構造を有している。そして、筐体搭載レール1L及び1R、11L及び11R、12L及び12R、13L及び13R、14L及び14R並びに15L及び15Rはそれぞれ1対の組となっている。そこで、以下では、1組の筐体搭載レールを説明する場合には、筐体搭載レール1L及び筐体搭載レール1Rを例に説明する。そして、組となっている各筐体搭載レールはそれぞれほぼ左右対称の構造を有している。そこで、筐体搭載レールの構造を説明する場合には、筐体搭載レール1Lを例に説明する。すなわち、筐体搭載レール11L~15Lは、以下で説明する筐体搭載レール1Lの構造と同じ構造を有している。また、筐体搭載レール1R及び11R~15Rは、以下で説明する筐体搭載レール1Lの構造を左右対称にした構造とほぼ同様の構造を有している。ここで、図1に示すように、ラック正面からラック背面に向かう矢印Pが示す方向をP方向とし、逆にラック背面からラック正面に向かう矢印Qが示す方向をQ方向とする。次に、図2を参照して、筐体搭載レールのラックの支柱に対する回転の動きを説明する。図2は、実施例1に係る筐体搭載レールの支柱に対する回転を説明するための図である。後述するように、筐体搭載レール1L及び11L~15Lは支柱2Aに対して支柱2Aを法線とする面に沿って回転可能に取り付けられている。同様に、筐体搭載レール1R及び11R~15Rは支柱2Bに対して支柱2Bの長手方向を法線とする面に沿って回転可能に取り付けられている。そこで、図2は、ラックの正面に平行に位置した状態の筐体搭載レール15L及び15Rからラックの側面に平行に位置した状態の筐体搭載レール1L及び1Rになるまでの回転途中の各位置でそれぞれの筐体搭載レールを止めた状態を表している。筐体搭載レール15L及び15Rの状態で、筐体搭載レールはブランク板の役割を担う。そして、筐体搭載レール1L及び1Rの状態で、筐体搭載レールは電子機器の筐体を搭載することができる。図3Aは、実施例1に係る筐体搭載レールのラックに設置された状態のP矢視側の斜視図である。また、図3Bは、実施例1に係る筐体搭載レールのラックに設置された状態のQ矢視側の斜視図である。また、図4Aは、実施例1に係る筐体搭載レールのP矢視図である。さらに、図4Bは、実施例1に係る筐体搭載レールのQ矢視図である。図3Aでは、筐体搭載レールの状態が分かりやすいように、図1における筐体搭載レール1L及び筐体搭載レール1Rの部分を拡大して表している。また、図3Bでは、筐体搭載レールをQ方向から見た場合の状態が把握できるように、図1における筐体搭載レール1L及び筐体搭載レール1Rの部分を拡大して表している。また、図4Aでは、実際には支柱2A及び2Bにより、筐体搭載レール1L及び1Rが隠れるはずであるが、説明の都合上支柱を透視できる状態で記載している。筐体搭載レール1Lと筐体搭載レール1Rとの長さは等しい。そして、図3A、図3B、図4A及び図4Bに示すように、筐体搭載レール1L及び2Lが支柱2Aと支柱2Bとが形成する面上に位置した場合、筐体搭載レール1L及び2Lの長手方向の長さを合わせた長さは支柱2Aから支柱2Bまでの距離に相当する。すなわち、筐体搭載レール1L及び2Lの長手方向の長さは、支柱2Aから支柱2Bまでの距離の半分に相当する。さらに、図4Aに示すように、筐体搭載レール1Lは、ネジ3A及び3Bによって支柱2Aに固定されている。また、筐体搭載レール1Rは、ネジ3C及び3Dによって支柱2Bに固定されている。筐体搭載レール1Lと支柱2Aとの固定については、後で詳細に説明する。以下の説明では、図4Aで表されている筐体搭載レール1Lの面、すなわち図3Aの状態でP方向から見た筐体搭載レール1Lの面を表面と言う。また、図4Bで表されている筐体搭載レール1Lの面、すなわち図3Bの状態でQ方向から見た筐体搭載レール1Lの面を裏面と言う。次に、図5を参照して、筐体搭載レール1Lの構成を詳細に説明する。図5は、実施例1に係る筐体搭載レールの分解図である。筐体搭載レール1Lは、図5に示すように、板状部材101、L字型部材102、係合軸103、連結部材104、板バネ105A~105C、ネジ106A及び106B、コイルバネ107並びに係合軸108を有する。そして板状部材101は、板部材110、係合部111A~111C、係合部114A~114C、ゴムシート115、磁石118、突起部117、並びにネジ119A及び119Bを有している。板部材110のラックの上面側の短手方向端部には、凹部113が形成されている。また、板部材110のラックの底面側の短手方向端部には、凹部112が形成されている。また、板状部材の連結部材104側の長手方向端部には係合部114A~114Cが設けられている。また、板部材110の裏面に係合部111A~111Cが設けられている。さらに、板部材110の連結部材104側とは逆側の長手方向端部は、裏面方向に向かってL字型に屈曲した屈曲部116が設けられている。そして、突起部117は、屈曲部116の板部材110と反対側の端部から、連結部材104から離れる方向に向かって延出している。さらに、屈曲部116の連結部材104とは逆の面には磁石118が配置される。磁石118は、ネジ119A及び119Bによって屈曲部116に固定される。ただし、本実施例では、この磁石118並びにネジ119A及び119Bが対になる筐体搭載レール、例えば、筐体搭載レール1Lに対する筐体搭載レール1Rには、設けられていない。この磁石118に代えて、対になる筐体搭載レールには、磁石に付く金属が配置されている。これにより、例えば、筐体搭載レール1Lと筐体搭載レール1Rとは、ラックの正面に平行になった状態で磁力によって引き合い、その位置を保持する。したがって、本実施例に係る筐体搭載レールは、風などを受けても開くことが無く、ブランク板としての機能を十分に発揮することができる。ここで、本実施例では、一方を磁石、他方を磁石に付く金属としたがこれはたの構成でも良く、例えば、互いにひきつけあう極性を持った磁石を配置しても良い。また、対となっている筐体搭載レールを固定できれば、かんぬきのような他のロック機構を備えても良い。また、板部材110の凹部113には、凹部113の長手方向の長さに相当する長さを有する板状のゴムシート115が配置されている。このゴムシート115は、後で説明するように、変形することでL字型部材102の回転運動を可能にする。また、ゴムシート115を設けることで、L字型部材102が固定している状態でもラック正面に隙間ができず、電子機器の冷却効果を維持することができる。連結部材104は、L字板部材140、係合部142A及び142Bを有している。L字板部材140の短手方向の一方の端部には係合部142A及び142Bが設けられている。また、L字板部材140の係合部142A及び142Bを有する面とは逆の面、すなわち、図5における板部材110と平行な面には、支柱2Aに固定するための孔141が設けられている。ここで、図5では、孔141は1つしか見えないが、実際には、3つの孔が設けられている。この孔141と支柱2Aが有する孔との位置を合わせ、図4Aで示すネジ3A及び3Bを用いて固定することで、L字板部材140と支柱2Aが固定される。以下では、L字板部材140の図5における板部材110と平行な面を連結面と呼ぶ。板状部材101と、連結部材104とは、係合部142Aが係合部114Aと114Bとに挟まれ、係合部142Bが係合部114Bと114Cとに挟まれるように係合する。さらに、係合部114Bは中央付近に溝が切ってあり、その溝にコイルバネ107がはめ込まれる。コイルバネ107は、板部材110とL字板部材140とを挟み込むように設けられる。そして、係合部114A~114C、係合部142A及び142B、並びにコイルバネ107を貫通するように、係合軸103が挿入される。これにより、板状部材101と連結部材104とは係合軸103を中心としてヒンジ運動を行う。すなわち、連結部材104が支柱2Aに固定されている場合には、板状部材101は、支柱2Aの長手方向を法線とする面に沿ってヒンジ運動を行う。そして、板状部材101が連結部材104の連結面と平行な状態、すなわち図5の状態の場合には、板部材110の長手方向は、支柱2Aと支柱2B図1参照とを結ぶ方向に延びている。そして、図5の状態から板状部材101が連結部材104の連結面から離れる方向に回転した場合、板部材110の長手方向は、支柱2Aと支柱2Bとを結ぶ方向から、支柱2Aと支柱2C図1参照とを結ぶ方向へ移動して行く。また、図5の状態から板状部材101が連結部材104の連結面から離れる方向に回転した場合、板部材110とL字板部材140には、コイルバネ107により板部材110とL字板部材140との間を狭めるように力が加わる。すなわち、板部材110には、長手方向が支柱2Aと支柱2B図1参照とが形成する面に位置するように力が働く。これにより、板状部材101は、筐体が搭載されていない場合には、ラック正面の位置まで自動的に移動する。L字型部材102は、L字板部材120並びに係合部121A及び121Bを有する。L字板部材120は、支持板123及び搭載板124によって形成されるL字型の形状を有する板状の部材である。支持板123は、図5においてL字板部材120の板部材110と平行となる部分である。また、搭載板124は、図5においてL字板部材120の板部材110と垂直となる部分である。支持板123は、短手方向の端部に係合部121A及び121Bが配置されている。さらに、支持板123の、短手方向の端部には、係合部121A及び121Bをそれぞれ挟むように、凹部122A~122Cが設けられている。搭載板124は、長手方向の途中から支持板123の法線方向の幅が端部に向けて細くなる台形の形状をしている。これは、サーバなどの電子機器を搭載する場合に、搭載しやすくするためである。ただし、搭載板124は台形でなくてもよく、長方形でも良い。板状部材101とL字型部材102とは、係合部121Aが係合部111Aと111Bとに挟まれ、係合部121Bが係合部111Bと111Cとに挟まれるように係合する。また、係合部111A~111Cには係合孔が開いている。そして、係合部111A~111C並びに係合部121A及び121Bの係合孔を貫通するように、係合軸103が挿入される。これにより、板状部材101とL字型部材102とは、係合軸103を中心としてヒンジ運動を行う。すなわち、L字型部材102は、板部材110の長手方向に垂直な面に沿ってヒンジ運動を行う。そして、係合軸103は、係合部121Aに設けられた貫通孔を通過して係合孔に達するネジ106A及び係合部121Bに設けられた貫通孔を通過して係合孔に達するネジ106Bにより、係合部121A及び121Bに対して固定される。これにより、係合軸103は、L字型部材102と共に回転する。さらに、凹部122Aは、板状部材101における係合部111Aの開口部1101Aと対向する場所に位置する。また、凹部122Bは、板状部材101における係合部111Bの開口部1101Bと対向する場所に位置する。また、凹部122Cは、板状部材101における係合部111Cの開口部1101Cと対向する場所に位置する。そして、開口部1101A~1101Cにはそれぞれ板バネ105A~105Cが設置される。そして、板バネ105A~105Cは、係合部111A~111Cを通過する係合軸103に接する。そして、板バネ105A~105Cは、板部材110の短手方向の凹部112から凹部113へ向かう方向へ係合軸103に対して力を加える。この板バネ105A~105Cの設置及び係合軸103に対する押圧については後で詳細に説明する。次に、図6~図8を参照して板バネ105A~105Cの設置について詳細に説明する。ここでは、板バネ105B又は板バネ105Cを例に説明するが、板バネ105A~105Cはいずれも同様である。図6は、実施例1に係る筐体搭載レールのQ矢視図である。また、図7は、図6における領域Aの拡大図である。また、図8は、図6におけるB-B断面図である。図6の各符号が振られた各部は、図5における同様の符号が振られた各部と同じものである。図6に示すように、板バネ105A~105Cは係合部111A~111Cの開口部1101A~1101Cの場所に設置されている。より詳しくは、図7のように、板バネ105Bは設置されている。具体的には、係合部111Bの開口部1101Bの凹部122B側に台座153が設けられている。そして、台座153の上に板バネ105Bが載せられている。さらに、板バネ105Bを固定する固定部151A及び151Bが設けられている。そして、板バネ105Bは、係合軸103を台座153から係合軸103に向けて押圧している。さらに、図8を用いて、板バネ105Cの状態を説明する。前述したように、板部材110には、係合部111Cが設けられている。そして、係合部111Cには、板バネ105Cが位置する場所に開口部1101Cが設けられている。そして、開口部1101Cの凹部122側には図8のように、板部材110から垂直に延出する台座153が設けられている。そして、台座153の上には固定部151Aが設けられている。そして、台座153の上に載せられた板バネ105Cは、固定部151Aによって固定される。そして、板バネ105Cは、台座153から係合軸103に向けて係合軸103を押圧する。例えば、図8において、L字型部材102図5参照が係合軸103を中心に回転する場合、回転するのは支持板123及び凹部122であり、板バネ105C、台座153、係合部111Cなどは回転しない。図9は、係合軸103の断面図である。また、図10は、係合部111Aの係合軸を通すための貫通孔の断面図である。図9に示すように、係合軸103の断面の形状は、円弧131A及び131D、テーパー部131B及び131Cを有している。円弧131A及び131Dは同じ円周上にある。すなわち、係合軸103は、円弧131A及び131Dを含む円周の形状を断面として有する棒状部材の側部を削り、テーパー部131B及び131Cを形成したものである。図10に示すように、係合部111Aの貫通孔の断面の形状は、円孤201及び204、テーパー部202及び203を有している。テーパー部202及び203並びに円弧204により係合軸103の軸受けが形成される。以下では、テーパー部202及び203並びに円弧204が形成する凹構造を軸受けと言う場合がある。ここでは、係合部111Aを例に説明するが、係合部111B及び111Cも同様の貫通孔を有している。そして、この貫通孔は、円弧201の中心と円弧204の中心とを結んだ直線は板部材110図5参照の短手方向と一致する。さらに、円弧201が板部材110の凹部113に配置され、円弧204が板部材110の凹部112側に配置される。円弧201及び204と円弧131A及び131Dは同じ半径を有する円周の一部の孤である。また、テーパー部202及び203の角度は、それぞれテーパー部131B及び131Cの角度に一致する。ここで、テーパー部の角度とは、図9の係合軸103の断面又は図10の貫通孔の断面を左右対称にする中心線に対する角度とする。図11Aは、係合軸が持ち上がっている状態を示す図である。また、図11Bは、係合軸が軸受けに嵌合している状態を示す図である。図11A及び図11Bは、いずれも図7で表される係合部111Aの貫通孔に、係合軸103が貫通した状態の断面を表している。ここで、図11A及び図11Bを参照して、係合軸103の固定について説明する。個々での説明は、説明の都合上、図11A及び図11Bにおいて円弧201の中心から円弧204の中心へ向かう方向を下方向といい、逆に円弧204の中心から円弧201の中心へ向かう方向を上方向という。この上方向及び下方向は実際には図5の板部材110の短手方向と一致する。係合軸103は、下から板バネ105A~105C図5参照に押し上げられる。そこで、係合軸103に他の力がかかっていない状態では、図11Aのように、係合軸103の円弧131Aは、係合部111Aの貫通孔の上側の円弧201に接する。この場合、係合軸103は、貫通孔の中で自由に回転することができる。これに対して、係合軸103に対して下向きに105A~105C図5参照の押圧力よりも大きな力がかかった場合、係合軸103は、軸受け側に押し付けられる。これにより、図11Bのように、テーパー部131Bはテーパー部202に接し、テーパー部131Cはテーパー部203に接し、円弧131Dは円弧204に接する。この場合、係合軸103の回転運動は接している各部に阻害され、係合軸103は、固定され、係合部111Aの中で回転することができない。ここで、以上では、係合部111Aによる係合軸103の固定について説明したが、係合部111B及び111Cについても同様であり、下向きに力がかかれば係合軸103は、係合部111B及び111Cによっても固定される。さらに、図12及び図13を参照して、L字型部材102のヒンジ運動に関する全体の動きを説明する。図12は、可動状態のL字型部材の平面図である。図13は、固定された状態のL字型部材の平面図である。ここでは、図12及び図13における紙面に向かって下の方向を下向きとし、紙面に向かって上の方向を上向きとして説明する。実際には、紙面に向かってした下向きはラックの底面に向かう方向であり、紙面に向かって上向きはラックの上面に向かう方向である。前述したように、板バネ105A~105Cに対して下向きに力がかかっていない場合、板バネ105A~105Cは、上向きに係合軸103を押圧する。この力を図12では、テンションTで表している。テンションTが加わると、上述したように、係合軸103は、上方向に押圧され、図11Aで示したような状態になり、係合部111Cの貫通孔の中で自由に回転できる。この場合、L字型部材102は、搭載板124の重さで板部材110から離れる方向に回転する。このため、図12のように、板部材110から支持板123は離れ、L字型部材102は傾いた状態となる。この時、搭載板123は、回転により下の板部材110側に移動する。前述のように、板部材110には上側に凹部113が設けられており、そこに、ゴムシート115が配置されているので、搭載板123は、ゴムシート115の変形により、板部材110にぶつからずに移動できる。これにより、搭載板123は、ラック内部から外側に向けて移動するので、サーバなどの筐体に接触することを回避することができる。次に、板バネ105A~105C図5参照に下向きに力がかかっている場合について説明する。板バネ105A~105C図5参照に係る力を図13では、力Sとして表している。この力Sは、サーバの筐体などを搭載した場合に加わる力である。力Sが加わると、上述したように、係合軸103は、下方向に下りてきて、係合部111Cの軸受けと嵌合する。これにより、係合軸103は固定され回転できなくなる。そして、係合軸103とL字型部材102は固定されているため、係合軸103が回転できなければ、L字型部材102も固定されヒンジ運動が行えなくなる。この場合、図13の状態でL字型部材102は固定される。具体的には、支持板123は、板部材110に接している。さらに、搭載板123は、板部材110と垂直の方向、すなわちラックの底面と平行な方向に位置することになる。この時、搭載板123は、板部材110の下側の凹部112図5参照を通過した状態となる。すなわち、搭載版124の上にサーバなどの筐体が載置された場合、筐体の重みでL字型部材102は図13の状態で固定され、筐体を支えることができる。図14は、筐体を搭載した状態を説明するための図である。図14において、筐体搭載レール1L、11L及び12Lは、ラックの側面に平行な位置、すなわち図2における筐体搭載レール1Lの位置にある。また、図14では二点鎖線で表されるサーバ300を搭載している。図14は、サーバ300の筐体を、支柱2Aに取り付けられた筐体搭載レール1L、11L及び12Lのうち、筐体搭載レール12Lの上に搭載した状態である。筐体搭載レール12Lには、サーバの重さがかかっているので、筐体搭載レール12Lの搭載板123は、ラックの底面と平行な方向で固定されている。そこで、サーバ300は、筐体搭載レール12Lの搭載板123上に搭載される。これに対して、筐体搭載レール1L及び11Lには、サーバの重さがかかっていない。そのため、筐体搭載レール1L及び11Lはヒンジ運動を行うことができる。そこで、筐体搭載レール1L及び11Lは、それぞれの搭載板123の重さでラックの外側に向かう方向に回転する。そのため、図14のように、筐体搭載レール1L及び11Lの搭載板123は、サーバに接触する位置から外れる位置まで退避している。これにより、サーバ300は、筐体搭載レール1L及び11Lの搭載板123にぶつからずにスムーズにラック内に収納される。次に、図15A、図15B及び図16を参照して、筐体搭載レール1Lの支柱2Cによる支持について説明する。図15Aは、筐体搭載レールが回転途中の状態の斜視図である。図15Bは、筐体搭載レールの回転が完了した状態の斜視図である。図16は、筐体搭載レールとラックとの嵌合部分の拡大図である。筐体搭載レール1Lはラック側面に平行な状態になった場合に、電子機器の筐体を搭載するために、支柱2Aに固定されている側だけでなく反対側も固定されることになる。この筐体搭載レール1Lの固定は、支柱2Cによって行なわれる。図15Aに示すように、筐体搭載レール1Lは突起部117を有している。そして、支柱2Cには、筐体搭載レール1Lがラック側面に平行になった状態の突起部117の位置に凹部210が設けられている。そして、図15B及び図16に示すように、筐体搭載レール1Lがラック側面に平行になった状態では、突起部117と凹部210とが嵌合する。これにより、筐体を載せるなどして筐体搭載レール1Lに対してラック底面向きに力がかかった場合に、支柱2Cは、凹部210で突起部117を支えることで、筐体搭載レール1Lを支持する。次に、図17A及び図17Bを参照して、サーバの筐体が搭載された状態について説明する。図17Aは、筐体を搭載した状態の斜視図である。図17Bは、筐体を搭載したときの筐体搭載レールの状態を説明するための図である。図17Aは、図1の状態のラックにサーバ301を挿入した場合の図である。図17Bは、図17Aの状態で、サーバ301を取り除いた状態を表している。図17A及び図17Bに示すように、3Uのサーバ301が挿入された場合、筐体搭載レール1L、11L、12L、1R、11R及び12Rという3組の筐体搭載レールがラックの内側に押し込まれる。そして、筐体搭載レール1L、11L及び12Lは、支柱2Cと嵌合する。また、筐体搭載レール1R、11R及び12Rは、支柱2Dと嵌合する。そして、筐体搭載レール12L及び12Rにはサーバ301の重みにより、固定されサーバ301の筐体をラック底面側から支持する。そして、筐体搭載レール13L~15L及び13R~15Rはサーバ301が搭載された後も、ブランク板としての機能を維持している。また、図17Aの状態からサーバ301を外すと、コイルバネ107の力により筐体搭載レール1L、11L、12L、1R、11R及び12Rは、ラックの正面に向かって回転し、ラックの正面と平行の位置で停止し、図1の状態に戻る。以上に説明したように、本実施例に係る筐体搭載レールは、電子機器を搭載しない状態ではブランク板の役割を有する。また、本実施例に係る筐体搭載レールは、電子機器を搭載する場合には、単に挿入するだけで適切な本数が押し込まれ、筐体を搭載する機能を発揮する。さらに、搭載している電子機器を取り除くだけで、本実施例に係る筐体搭載レールは、ブランク板としての位置に自動的に戻り、ブランク板の役割を果たすようになる。したがって、電子機器を搭載しようとする場合に、作業者は取り外すブランク板の大きさを考える必要が無く、また、ブランク板を取り外す作業も不要であり、さらには、レールを支柱に固定するための手間も省くことができる。これにより、作業者は、作業の手間を削減することができる。また、レールの固定においては、実際にはラックの前面の支柱とラックの背面の支柱にレールを固定するための位置合わせにも手間がかかっていたが、このような手間も削減することができる。さらに、搭載している電子機器を取り除いた後にも、スペースに合わせたブランク板の選択や設置といった作業が従来は必要であったが、本実施例に係る筐体搭載レールを用いれば、そのような手間も削減することができる。次に、実施例2に係るラック及び筐体搭載レールについて説明する。本実施例は、奥行きの長い筐体を搭載できるように筐体搭載レールをラックに配置したことが実施例1と異なるものである。本実施例に係る筐体搭載レールは実施例1と同じ構成を有する。図18Aは、奥行きの短い筐体を搭載した状態の斜視図である。図18Bは、奥行きの短い筐体を搭載したときの筐体搭載レールの状態を説明するための図である。図19Aは、奥行きの長い筐体を搭載した状態の斜視図である。図19Bは、奥行きの長い筐体を搭載したときの筐体搭載レールの状態を説明するための図である。本実施例では、図18A~図19Bに示すように、筐体搭載レール1L、11L~15L、1R及び11R~15Rに加えて、ラックの正面とラックの背面の間にも筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rを配置している。このため、筐体搭載レール16L~21L及び16R~12Rを取り付けるため、ラックには支柱2Gが支柱2Cと支柱2Eとの間に、支柱2Hが支柱2Dと支柱2Fとの間に設けられている。支柱2Gと支柱2Eとの距離及び支柱2Hと支柱2Fとの距離は、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rの長手方向の長さに相当する。筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rは、ラックの側面と平行になった状態で、それぞれ支柱2E及び支柱2Fと嵌合する。筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rは、電子機器が搭載されない状態では支柱2Gと支柱2Hとが形成する面の位置で閉じた状態になっている。図18A及び図18Bに示すように、奥行きが短い筐体を搭載する場合、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rまでは、筐体が届かない。言い換えれば、奥行きが短い筐体の場合には、筐体搭載レール1L、11L~15L、1R及び11R~15Rによって筐体を支えることができる。そのため、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rは、支柱2Gと支柱2Hとが形成する面の位置で閉じた状態になっている。図19A及び図19Bに示すように、奥行きが長い筐体を搭載する場合、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rまで筐体が届く。言い換えれば、奥行きが長い筐体の場合には、筐体搭載レール1L、11L~15L、1R及び11R~15Rだけでは筐体を支えることができない。そのため、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rの筐体にあたる部分は押し込まれ、筐体搭載レールとしての役割を担う。図19A及び図19Bでは、サーバ302が3Uであるので、筐体搭載レール16L~18L及び16R~18Rが押し込まれる。そして、筐体搭載レール12L、12R、18L及び18Rが筐体搭載レールとしての役割を担う。これにより、長い筐体も安定して支持することができる。さらに、短い筐体の後ろが筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rで塞がれるが、短い筐体の排気はラックの横に排出され、長い筐体の排気は筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rによって前の還流が妨げられる。そのため、短い筐体においても冷却効果を維持することができる。さらに、変形例として、強度が確保できるのであれば、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rを網状にしてもよい。網状にすることで、短い筐体の排気はラック背面まで届くことになり、排気の流れる状態は実施例1の場合と同様になるので、実施例1と同程度の冷却効果が得られることになる。また、他の変形例として、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rが常にラックの側面に平行な位置に配置されるようにしてもよい。この場合、筐体搭載レール16L~21L及び16R~21Rはラックの中間を仕切ることが無くなるので、実施例1と同程度の冷却効果が得られることになる。以上に説明したように、本実施例に係るラック及び筐体搭載レールは、長い奥行きを有する筐体も保持することができる。また、長い筐体であっても押し込むだけで搭載することができるので、電子機器の設置の作業時間を削減することができる。