トナー像を担持する像担持体と、無端状であり、前記像担持体と直接に、或いは、記録材を介して前記像担持体と接触して移動するベルト体と、前記ベルト体の内周面に接触し前記ベルト体の内周面をクリーニングするクリーニング手段と、前記像担持体のトナー像を前記ベルト体に、或いは、前記ベルト体に担持した前記記録材に転写するために、前記ベルト体を挟んで前記像担持体と対向する位置に配置され、前記ベルト体内周面と接触する転写手段と、を有する画像形成装置において、前記クリーニング手段の前記ベルト体内周面との接触面に、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、複数の凹部が形成されていることを特徴とする画像形成装置。前記クリーニング手段の前記ベルト体内周面に当接する複数の凹部が形成されている表面は、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、前記ベルト体内周面側へと凸状に湾曲していることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記凹部の底面が粘着性を有することを特徴とする請求項1又は2に記載の画像形成装置。前記クリーニング手段の次に前記ベルト体内周面に接触する部材が前記転写手段であることを特徴とする請求項1~3のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記ベルト体、又は、前記ベルト体に担持された前記記録材のトナー像の濃度を検知する検知手段と、前記検知手段と前記ベルト体を介して対向する位置に配置され、前記ベルト体を支持する対向部材と、を有し、前記クリーニング手段が、前記対向部材を兼ねることを特徴とする請求項1~4のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記凹部の深さは、50μm以上であることを特徴とする請求項1~5のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記凹部の面積内に、少なくとも直径50μmの円が収まることを特徴とする請求項1~6のいずれかの項に記載の画像形成装置。前記クリーニング手段の前記ベルト体との接触面は、導電性を有することを特徴とする請求項1~7のいずれかの項に記載の画像形成装置。しかしながら、ブレードを用いたクリーニング手段では、ベルト体内周面とブレードはベルト体移動方向には比較的狭い幅で接触している。そのため、画像形成装置の使用に伴いブレードの磨耗や変形が発生した場合には、ベルト体内周面とブレードとの当接ムラが生じ易く、画像形成装置の使用に伴いベルト体内周面の異物クリーニング性が低下するといった課題があった。本発明の目的は、クリーニング手段のベルト体内周面の異物に対するクリーニング性の低下を防ぐことができ、画像不良の発生を低減した画像形成装置を提供することである。上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、トナー像を担持する像担持体と、無端状であり、前記像担持体と直接に、或いは、記録材を介して前記像担持体と接触して移動するベルト体と、前記ベルト体の内周面に接触し前記ベルト体の内周面をクリーニングするクリーニング手段と、前記像担持体のトナー像を前記ベルト体に、或いは、前記ベルト体に担持した前記記録材に転写するために、前記ベルト体を挟んで前記像担持体と対向する位置に配置され、前記ベルト体内周面と接触する転写手段と、を有する画像形成装置において、前記クリーニング手段の前記ベルト体内周面との接触面に、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、複数の凹部が形成されていることを特徴とする画像形成装置である。本発明によれば、クリーニング手段のベルト体内周面の異物に対するクリーニング性の低下を防ぎ、画像不良の発生を低減することができる。以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。実施例1画像形成装置先ず、図1を参照して、本実施例で用いた画像形成装置Pの全体構成について説明する。本実施例の画像形成装置Pは、画像形成装置内にて略鉛直方向に設けられた記録材Sの搬送経路2と、この搬送経路2に対して略垂直方向へと略直線状に、即ち、画像形成装置内に略水平方向に配列された複数の画像形成ステーション3と、を備えている。本実施例にて画像形成ステーション3は、4つの、即ち、イエローY色の画像形成ステーション3Y、マゼンタM色の画像形成ステーション3M、シアンC色の画像形成ステーション3C、ブラックK色の画像形成ステーション3Kからなる。各画像形成ステーション3Y、3M、3C、3Kは、像担持体としてのドラム形状の電子写真感光体、即ち、感光体ドラム44Y、4M、4C、4Kと、帯電手段としての帯電ローラ55Y、5M、5C、5Kを有している。また、各画像形成ステーション3Y、3M、3C、3Kは、露光手段としての露光装置6と、現像手段としての現像装置77Y、7M、7C、7Kと、感光体ドラムクリーニング手段88Y、8M、8C、8Kを有している。画像形成に際し、画像形成ステーション3Yでは感光体ドラム4Yが矢印方向に回転される。先ず、感光体ドラム4Yの外周面表面は帯電ローラ5Yにより一様に帯電され、その感光体ドラム4Y表面の帯電面に露光装置6により画像情報に応じたレーザ光が照射されることによって露光され静電潜像が形成される。その潜像は、現像装置7Yにより現像剤トナーを用いて顕像化されトナー像となる。これにより、感光体ドラム4Y表面にイエローYトナー像が形成される。画像形成ステーション3M、3C、3Kにおいても同様の画像形成プロセスが行なわれる。これにより、感光体ドラム4M表面にマゼンタMトナー像が、感光体ドラム4C表面にシアンCトナー像が、感光体ドラム4K表面にブラックKトナー像が、それぞれ形成される。画像形成ステーション3Y、3M、3C、3Kの配列方向に沿って設けられている中間転写体としてのエンドレス無端状の中間転写ベルトベルト体9は、張架ローラ9a、駆動ローラ9b、補助ローラ9cに張架されている。駆動ローラ9bは、図1中矢印方向に回転する。これにより、中間転写ベルト9は、各画像形成ステーション3Y、3M、3C、3Kに沿って120mm/secのスピードで回転移動される。この中間転写ベルト9の外周面には、中間転写ベルト9を挟んで感光体ドラム4Y、4M、4C、4Kと対向配置されている1次転写手段1010Y、10M、10C、10Kにより、各色のトナー像が順次重ね転写される。これによって、中間転写ベルト9表面に4色のフルカラートナー像が形成される。中間転写ベルト9上に形成するトナー像の濃度調整は、中間転写ベルト9上のトナー像の濃度を検知する検知手段18と、検知手段18の検知出力を安定させる対向部材19とによって定期的に行われる。対向部材19は、中間転写ベルト9を介して検知手段18と対向する位置に配置された固定部材である。対向部材19は、検知手段18が安定して中間転写ベルト9上のトナー像の濃度を検知できるように中間転写ベルト9を内周面から支持し、検知手段18と中間転写ベルト9間の距離を一定に保つ役割を持つ。1次転写後に感光体ドラム4Y、4M、4C、4K表面に残った転写残トナーは、クリーニング手段8Y、8M、8C、8Kに設けられている不図示のクリーニングブレードにより除去される。これにより感光体ドラム4Y、4M、4C、4Kは次の画像形成に供される。一方、画像形成装置Pの下部に設けられた給送カセット11に積載収納されている記録材Sは、給送ローラ12によって給送カセット11から一枚ずつ分離給送され、レジストローラ対13に給送される。レジストローラ対13は、給送された記録材Sを、中間転写ベルト9と、中間転写ベルト9を挟んで駆動ローラ9bと対向するように配置した2次転写手段としての2次転写ローラ14との間の転写ニップT2に送り出す。2次転写ローラ14には、記録材Sが転写ニップT2を通過する際に不図示の高圧電源からバイアス電圧が印加される。これにより転写ニップT2を通過する記録材Sに中間転写ベルト9表面からフルカラーのトナー像が2次転写される。トナー像を担持した記録材Sは、定着装置Fに搬送される。その記録材Sは、定着装置Fを通過することにより加熱及び加圧され、そのトナー像が記録材S上に加熱定着される。そして、記録材Sは、定着装置Fから画像形成装置外部の排出トレイ15へ排出される。2次転写後に中間転写ベルト9表面に残った転写残トナーは、中間転写ベルト外周面クリーニング手段16により除去される。これにより中間転写ベルト9は次の画像形成に供される。1次転写手段以下に、本実施例の1次転写手段1010Y、10M、10C、10Kについて述べる。各画像形成ステーションの1次転写手段1010Y、10M、10C、10Kは同じ構成とされるので、添え字Y、M、C、Kは省略し、総括して1次転写手段10として、図2を参照して説明する。図2は、本実施例にて用いた1次転写手段10の構成を示したもので、シート部材101と、シート部材101を押圧する押圧部材である弾性部材102で構成される。シート部材101は、中間転写ベルト9と弾性部材102の間に挟持されており、シート部材101は感光体ドラム4との接触部において転写ニップT1を形成する。中間転写ベルト9は、厚さ100μm、体積抵抗率1×1010ΩcmのPIである。本実施例では中間転写ベルト9としてPIを用いているが、ナイロン、PET、PEN、PVdF、PEEKなどを用いてもよい。弾性部材102は、長手幅230mm、短手幅5mm、厚み5mmのウレタンゴムのスポンジである。また、弾性部材102は電気的に絶縁である。弾性部材102は、感光体ドラム4と対向する位置に設置される。弾性部材102と感光体ドラム4により中間転写ベルト9とシート部材101を挟持する。弾性部材102は不図示の加圧バネにより感光体ドラム4側に加圧されており、転写部材であるシート部材101を中間転写ベルト9に安定的に接触させている。シート部材101は、長手幅232mm、短手幅15mm、厚み200μmのポリエチレンシートである。シート部材101は導電性を有する。例えば、体積抵抗率は、105Ωcm以下とされる。シート部材101は、シート支持部材103によって、シート部材101が中間転写ベルト9を介して感光体ドラム4と当接する位置の中間転写ベルト移動方向の上流部分を支持されている。シート部材101は、弾性部材102による圧力を受け、中間転写ベルト9の裏面と均一に接触している。クリーニング手段17次に、本実施例の中間転写ベルト9の内周面のクリーニング手段17について述べる。図3a、b、cは、本実施例のクリーニング手段17の構成を示したもので、クリーニング手段17は、シート部材171と、粘着シート172と、支持部材173から構成される。図3a~cに示すように、シート部材171は、長手幅225mm、短手幅10mm、厚み200μmのポリエチレンのシートである。シート部材171の中間転写ベルト9との接触面には、具体的寸法の一例を挙げれば、図3に示すように、1辺500μm、深さ100μmの正方形の凹部174が形成される。該凹部174は、幅200μmとされる格子状の、即ち、中間転写ベルト9の移動方向に平行に配列された縦格子175aと、この縦格子175aに対して直交して配列された横格子175bにて形成された凸部175にて画成されている。つまり、シート部材171の中間転写ベルト9と当接する側の表面には、凹部174と凸部175にて凹凸形状が形成されている。また、凹部174の中間転写ベルト9と当接する側は、中間転写ベルト19の内周面に付着した異物を効率よく掻き取ることができるように、凸部175を形成する各格子175a、175bによりエッジ状とされる。シート部材171は、導電性を有するのが好ましく、例えば、体積抵抗率は、105Ωcm以下とされる。本実施例ではシート部材171の材料として耐摩耗性、帯電防止の点から導電性のポリエチレンシートを用いているが、例えば、ポリエステル、ポリカーボネイト、PVDF、PET、ポリイミド、酢酸ビニル、ポリアミドなどの高分子樹脂プラスチックを用いても良い。粘着シート172は、本実施例では、例えば、長手幅225mm、短手幅10mm、厚み50μmのアクリル系の両面テープであり、シート部材171を支持部材173に接着している。支持部材173は、本実施例では、長手幅225mm、短手幅10mmであり、シート部材171の貼り付け面には短手方向に緩いRが形成されたPETを用いたブロックである。つまり、支持部材173は、図3cに示すように、中間転写ベルト9の移動方向に取った断面にて、すなわち、中間転写ベルト9との接触面をベルト9の移動方向と平行に見た場合に、中間転写ベルト9の移動方向に対して直交する方向に中間転写ベルト内周面側へと凸状に適宜設定される距離△Eだけ湾曲形状とされている。従って、支持部材173に貼着されるシート部材171も又湾曲形状とされ、そのため、シート部材171の凹部174が中間転写ベルト9の内周面と当接した際に凹部エッジ部が中間転写ベルト19の内周面に付着した異物を効率よく掻き取ることができる。支持部材173は、電気的に絶縁である。支持部材173は、不図示の中間転写ベルトユニットのフレームに固定されており、クリーニング手段17は中間転写ベルト9の内周面に総圧4.0Nで押圧されている。本実施例では支持部材173の材料としてPETを用いているが、ポリエチレン、ポリカーボネイト、PVDF、ポリイミド、酢酸ビニル、ポリアミドなどとすることもでき、また、金属を用いても良い。支持部材173として金属部材を用いた場合は、導電性シート部材171にグランドを接続接地したり、或いは、バイアス印加も可能とされる。導電性シート部材171を接地することにより、導電性シート部材の摺擦によるベルトの帯電防止を行い、また、バイアス印加は、静電吸着によってベルト内面の異物を回収することが可能となる。本実施例にて、クリーニング手段17は、中間転写ベルト9の内周面と接触する表面が、好ましくは、上記プラスチックにて形成されるのであれば、上記構成に限定されるものではない。クリーニング手段17の効果確認手法以下に、本実施例におけるクリーニング手段17の効果確認手法について説明する。概要先ず、本実施例におけるクリーニング手段17の効果確認手法の概要について述べる。本実施例におけるクリーニング手段17の効果確認手法は、中間転写ベルト9の内周面に故意に異物を付着させた際に、この故意に付着させた異物に起因して1次転写手段10で発生する画像不良の数でクリーニング手段17の効果を確認する手法である。1次転写手段10で発生する前記画像不良は、記録材上では記録材搬送方向に平行な白いスジ縦白スジとして発生するため、発生数を記録材上の画像から容易に確認でき、発生数が少ない方がクリーニング手段17の効果が高いと判断できる。画像不良発生のメカニズム前記画像不良は、次の事由により発生する。つまり、図4に示すように、中間転写ベルト9の内周面に付着した異物22が中間転写ベルト9の搬送によって1次転写手段10まで到達する。そして、図4に示すように、異物22が1次転写手段10のシート部材101上に付着して感光体ドラム4から中間転写ベルト9へのトナーの転写を妨げる。このことが、画像不良発生の原因である。以下に、異物22のシート部材101上への付着から画像不良発生までの流れを説明する。先ず、中間転写ベルト9の搬送によって1次転写手段10まで到達した異物22は、主にシート部材101上の転写ニップT1よりも中間転写ベルト9移動方向上流側に付着する。これは、シート部材101の転写ニップT1よりも上流側に付着した異物22は、異物22の大きさや付着箇所によっては中間転写ベルト9と接触して摺動することはないので、中間転写ベルト9に再付着してシート部材101上から除去される可能性が低いからである。それに対し、シート部材101の転写ニップT1に付着した異物22は、転写ニップT1部で中間転写ベルト9とシート部材101とのニップ圧が大きいことから中間転写ベルト9に再付着し易く、シート部材101上から除去され易い。図4は、図2に示した領域2の拡大図である。図4に示すように、1次転写時にはシート部材101にはプラスバイアスが印加されるため、シート部材101の転写ニップT1よりも中間転写ベルト9移動方向上流側に付着した異物22はプラスに帯電する。シート部材101の転写ニップT1よりも中間転写ベルト9移動方向上流側に付着した異物22は周囲のシート部材101表面よりも中間転写ベルト9側に突出している。そのため、異物22に電界集中が発生し、シート部材101の転写ニップT1よりも上流側に付着した異物22と中間転写ベルト9との間で、図4に示すような放電1が発生することがある。放電1が発生すると、異物22からプラスの電荷を受け取ることで、放電1が生じた部位の中間転写ベルト9はプラスに帯電する。そして、放電1によってプラスに帯電した中間転写ベルト9の部位では、マイナスに帯電している感光体ドラム4上のトナー2との電位差が大きくなる。そのため、放電1によってプラスに帯電した中間転写ベルト9の部位と感光体ドラム4上のトナー2との間で、図4に示すような放電2が発生することがあり、放電2が発生した部位のトナー2はマイナス電荷を失うことになる。放電2によってマイナス電荷を失ったトナー2は、転写ニップT1に突入してもシート部材101のプラス電荷に静電的に引かれる力が小さい。そのため、感光体ドラム4上から中間転写ベルト9上に移動しづらく、感光体ドラム4から中間転写ベルト9へのトナーの転写不良が発生する。放電1は、シート部材101に異物22が付着した位置において1次転写時にプラスバイアスが印加されている間連続して発生し、その結果として、放電1に伴う放電2、放電2に伴う感光体ドラム4から中間転写ベルト9へのトナーの転写不良もシート部材101に異物22が付着した位置において1次転写時にプラスバイアスが印加されている間連続して発生する。そのため、前記感光体ドラム4から中間転写ベルト9へのトナーの転写不良は、中間転写ベルト9上のトナー像中では中間転写ベルト9の移動方向に平行な、周囲よりトナー濃度が低いスジとなり、記録材上においては記録材搬送方向に平行な白いスジ縦白スジとなる。クリーニング手段17の効果が高い場合は、中間転写ベルト9の内周面に付着した異物を1次転写手段10に到達する前にほぼ除去できるため、シート部材101上に異物22が付着する可能性が低く、画像不良の発生数は少なくなる。具体的な手順次に、具体的なクリーニング手段17の効果確認手法の内容について説明する。1画像形成装置Pの装置寿命初期状態でのクリーニング手段の効果確認先ず、クリーニング手段17を含む画像形成装置Pの装置寿命初期状態でのクリーニング手段17の効果確認を行うため、装置寿命初期の画像形成装置Pを用いて以下の手順で効果確認を行った。駆動ローラ9bの外周面に略均一に鉄粉22を50mg散布した。鉄粉22は略球形状で、粒径が50μmから80μmまで分布しているものを用いた。次に、鉄粉22を散布した駆動ローラ9bを用いて画像形成装置Pを組み立てた。画像形成装置Pの組み立て終了後、組み立てた画像形成装置Pを用いて記録材20枚の印刷を行った。この時、画像形成装置Pの画像形成動作を実行し中間転写ベルト9を移動させると、駆動ローラ9bの外周面に付着した鉄粉22の一部は中間転写ベルト9の内周面に転移し、中間転写ベルト9の内周面に付着した状態で鉄粉22がクリーニング手段17や1次転写手段10に到達する。記録材SはA4サイズ、坪量80g/m2の用紙を用いた。画像はY、M、C、Kの全面ハーフトーン画像をそれぞれ5枚ずつ印刷した。印刷終了後、印刷した記録材20枚における縦白スジの総発生数を数えた。最後に画像形成装置Pを分解して、クリーニング手段17や1次転写手段10の状態について観察を行った。画像形成装置Pの装置寿命末期状態でのクリーニング手段の効果確認次に、クリーニング手段17を含む画像形成装置Pが装置寿命末期まで使用された状態でのクリーニング手段17の効果確認を次のようにして行った。つまり、中間転写ベルト9の内周面に鉄粉22を散布していない装置寿命初期の画像形成装置Pを用いて30000枚の記録材通紙を行い、画像形成装置Pを装置寿命末期状態にした。記録材はA4サイズ、坪量80g/m2の用紙を用い、画像は印刷しなかった。30000枚の通紙終了後、装置寿命末期状態の画像形成装置Pから駆動ローラ9bを取り出し、取り出した駆動ローラ9bの外周面に略均一に鉄粉22を50mg散布した。鉄粉22は略球形状で粒径分布70μmから200μmのものを用いた。次に、鉄粉22を散布した駆動ローラ9bを装置寿命末期状態の画像形成装置Pに再び組み込んだ。駆動ローラ9bの再組み込み終了後、駆動ローラ9bを組み込んだ装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いて記録材20枚の印刷を行った。記録材はA4サイズ、坪量80g/m2の用紙を用いた。画像はY、M、C、Kの全面ハーフトーン画像をそれぞれ5枚ずつ印刷した。印刷終了後、印刷した記録材20枚における縦白スジの総発生数を数えた。最後に装置寿命末期状態の画像形成装置Pを分解して、クリーニング手段17や1次転写手段10の状態について観察を行った。比較例1本比較例では、画像形成装置P内にクリーニング手段17を設けなかった。その他の構成は実施例1と同様のため省略する。比較例2本比較例では、クリーニング手段17として、図5に示すようなブレード式のクリーニング手段17Aを用いた。以下に、本比較例のクリーニング手段17Aについて述べる。図5は、本比較例のクリーニング手段17Aの構成を示したもので、ブレード20と支持部材21より構成されている。ブレード20は、例えば、長手幅232mm、短手幅15mm、厚み2mmのポリエチレンであり、導電性を有さない。支持部材21は、ブレード20をブレード20が中間転写ベルト9との摺動によって倒れないように支持すると共に、ブレード20を不図示の中間転写ユニットのフレームに固定する。ブレード20は、中間転写ベルト9の内周面に侵入角40°、総圧力5.0Nで加圧されている。その他の構成は、実施例1と同様のため省略する。評価結果実施例1、比較例1、比較例2の縦白スジの発生数は、下記表1に示すようになった。また、表1中の異物清掃率は、実施例1、比較例1、比較例2のそれぞれの縦白スジの発生数を、比較例1の縦白スジ発生数で除することで求めた値である。比較例1の縦白スジ発生数は、画像形成装置Pにクリーニング手段17が無い状態でクリーニング手段17の効果確認手法を実施した際に発生する縦白スジの本数の指標となる。そのため、比較例1の縦白スジ発生本数で、実施例1と比較例2それぞれの縦白スジ発生本数を除することで、実施例1と比較例2それぞれのクリーニング手段17のおおよその中間転写ベルト9内面に付着した異物の清掃率異物清掃率を算出することができる。1画像形成装置Pの装置寿命初期状態での評価結果先ず、実施例1、比較例2それぞれについて、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合の異物清掃率について説明する。装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、実施例1と比較例2の異物清掃率は共に100であり、実施例1と比較例2のクリーニング手段17は中間転写ベルト9内周面の鉄粉22をほぼ完全に清掃できていることが分かる。次に、実施例1、比較例2それぞれについて、クリーニング手段17の効果確認手法実行後のクリーニング手段17と1次転写手段の状態を観察した結果を説明する。実施例1において、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、実施例1のクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174には鉄粉22が多数トラップされていた。特に、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の中で最も中間転写ベルト9の移動方向上流側に位置する凹部174に多数の鉄粉22がトラップされていた。この凹部174よりも中間転写ベルト移動方向下流側に位置する凹部174には鉄粉22はほぼトラップされていなかった。また、クリーニング手段17の中間転写ベルト9の内周面との接触面の凹部174のエッジの磨耗は見られなかった。1次転写手段10のシート部材101の表面には鉄粉22はほぼ付着していなかった。比較例2において、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、ブレード20や、ブレード20の近傍に、ブレード20によって中間転写ベルト9の内周面より掻き落とされたと見られる鉄粉22が多数付着していた。ブレード20の中間転写ベルト9との当接部位の磨耗や、ブレード20自体の変形は見られなかった。1次転写手段10のシート部材101の表面には鉄粉22はほぼ付着していなかった。2画像形成装置Pの装置寿命末期状態での評価結果また、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、実施例1の異物清掃率は100であり、装置寿命初期状態の画像形成装置Pの場合と同様に中間転写ベルト9内周面の鉄粉22をほぼ完全に清掃できていた。一方、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、比較例2の異物清掃率は約70であり、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合と比較して大きく異物清掃率が低下していた。次に、実施例1、比較例2それぞれについて、クリーニング手段17の効果確認手法実行後のクリーニング手段17と1次転写手段10の状態を観察した結果を説明する。実施例1において、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、実施例1のクリーニング手段17の中間転写ベルト9の内周面との接触面の凹部174には鉄粉22が多数トラップされていた。しかし、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合と比較して、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の中で最も中間転写ベルト9の移動方向上流側に位置する凹部174での鉄粉22のトラップ量が少なくなっていた。逆にそれよりも中間転写ベルト9の移動方向下流側に位置する凹部174での鉄粉22のトラップ量が、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合よりも多くなっていた。また、クリーニング手段17の中間転写ベルト9の内周面との接触面の凹部174のエッジがやや磨耗していた。1次転写手段10のシート部材101表面には鉄粉22はほぼ付着していなかった。比較例2において、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合は、ブレード20や、ブレード20の近傍に、ブレード20によって中間転写ベルト9の内周面より掻き落とされたと見られる鉄粉22が多数付着していた。ブレード20自体の変形はほぼ見られなかったが、ブレード20の中間転写ベルト9との当接部位の磨耗がやや磨耗していた。1次転写手段10のシート部材101表面には鉄粉22の付着が若干見られ、特にシート部材101表面に鉄粉22の付着が多く見られた箇所では、前記箇所に対応する位置でブレード20の磨耗が顕著に見られた。上述のように、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合に、実施例1では装置寿命初期の画像形成装置Pを用いた場合と比較して異物清掃率の低下が見られなかった。一方、比較例2では装置寿命初期の画像形成装置Pを用いた場合と比較して異物清掃率の低下が見られた。以下にその理由について説明する。比較例2において、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合に、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合と比較してクリーニング手段17の異物清掃率の大きな低下が見られた。その理由は、前記したブレード20の中間転写ベルト9との当接部位の磨耗が原因であると考えられる。ブレード20の中間転写ベルト9との当接部位が磨耗していたため、中間転写ベルト9の内周面とブレード20との間で当接ムラが生じ、当接圧が弱いか、又は、当接していない箇所で中間転写ベルト9の内周面に付着した鉄粉22がすり抜けたものと考えられる。実施例1においても、比較例2のクリーニング手段17Aのブレード20と同様に、装置寿命末期状態での画像形成装置Pを用いた場合はクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部のエッジが磨耗している。そのため、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合と比較して、実施例1のクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部1つ当たりの異物清掃率は低下していたものと考えられる。それは、実施例1において、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の中で最も中間転写ベルト9の移動方向上流側に位置する凹部174での鉄粉22のトラップ量が少なくなっていたことからも分かる。それにも関わらず、実施例1において、装置寿命末期状態での画像形成装置Pを用いた場合に装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合と比較してほとんどクリーニング手段17の異物清掃率が低下しなかった。それは、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面のほぼ全域に、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、複数の凹部174が形成されていたためであると考えられる。つまり、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面のほぼ全域に、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、複数の凹部174が形成されているとする。そして、例え中間転写ベルト9の内周面に付着した鉄粉22がクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の中で中間転写ベルト9の移動方向最上流の凹部174をすり抜けたとする。この場合であっても、実施例1の構成によれば、その中間転写ベルト移動方向下流に位置する凹部174によって、すり抜けた鉄粉22をトラップする可能性が高いためである。以上説明したように、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面のほぼ全域に、前記接触面を前記ベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に、複数の凹部174が形成されている。これにより、画像形成装置Pの使用に伴うクリーニング手段17の中間転写ベルト内周面のクリーニング効果の低下が起こりづらい画像形成装置を提供できる。本実施例では中間転写ベルト9の内周面の異物として粒径分布が50μmから80μm程度の鉄粉22を用いた。しかし、実際に中間転写ベルト9の内周面に付着する異物としてはトナーや紙粉、中間転写ベルト9自体の削れ粉など、もっと粒径の小さいものも存在する。これらのクリーニングを目的とするならば、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の深さは、本実施例の100μmよりも小さくても良い。しかし、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の深さをあまりに小さくすると、凹部174に一度掻き落とした異物22が中間転写ベルト9に再付着してしまう可能性が高くなる。そのため、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の深さは、50μm以上とするのが理想である。また、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の大きさ関しても、凹部174の面積が小さ過ぎると異物22が凹部174に落ち込みづらくなるため、クリーニング手段17の間転写ベルト9との接触面の凹部174の面積内には、少なくとも直径50μmの円が収まるのが理想である。以上説明したように、本発明によれば、先ず、クリーニング手段のベルト体内周面と接触する接触面の凹部のエッジでベルト内周面の異物を掻き取ることで、ベルト内周面に付着した異物をクリーニングすることができる。そして、画像形成装置の使用に伴って、クリーニング手段のベルト体内周面と接触する接触面の凹部のエッジが磨耗した際も、クリーニング手段の接触面には接触面をベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に複数の凹部が形成されている。そのため、ベルト移動方向上流側の凹部で異物のすり抜けが発生しても、その下流に位置する凹部で異物を掻き取ることができる。このように、クリーニング手段の接触面には接触面をベルト体移動方向と平行な方向に見た場合に複数の凹部が形成されていることで、1つの異物に対して複数回の掻き取りタイミングを有する。そのため、画像形成装置の使用に伴って1つ1つの凹部の異物掻き取り性が低下した場合でも、クリーニング手段のベルト体内周面の異物に対するクリーニング性の低下を防ぐことができる。従って、本発明によれば、転写ベルト内周面に付着した異物を画像形成装置の初期から寿命まで高い効率でクリーニングができ、画像不良の発生を低減できる。実施例2次に、本発明に係る画像形成装置の第二の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置及び1次転写手段は、実施例1にて説明した画像形成装置P及び1次転写手段10と同様のため、実施例1の説明を援用し、ここでの再度の説明は省略する。クリーニング手段17以下に、本実施例のベルト体内周面のクリーニング手段17について述べる。図6a、b、cは、本実施例のクリーニング手段17の構成を示したもので、クリーニング手段17は、実施例1と同様に、シート部材171と、粘着シート172と、支持部材173から構成される。図6a~cに示すように、シート部材171は、例えば、長手幅225mm、短手幅10mm、厚み200μmの導電性を有するポリエチレンのシートである。体積抵抗率は、例えば105Ωcm以下とされる。本実施例では、シート部材171にはシート部材171の表面から裏面まで貫通する、例えば直径1000μmの円形状の開口部176が、長手方向、短手方向それぞれに平行、且つ、開口部周辺領域177において各開口部間の距離200μmで規則的に設けられている。つまり、本実施例では開口部176を形成することにより凹部174が画成される。この点において、実施例1と異なる。本実施例ではシート部材171の材料として導電性のポリエチレンシートを用いているが、例えば、ポリエステル、ポリカーボネイト、PVDF、PET、ポリイミド、酢酸ビニル、ポリアミドなどの高分子樹脂プラスチックを用いても良い。粘着シート172は、例えば、長手幅225mm、短手幅10mm、厚み50μmのアクリル系の両面テープであり、シート部材171を支持部材173に接着している。支持部材173は、実施例1で説明したと同様の構成とされ、例えば、長手幅225mm、短手幅10mmであり、シート部材171の貼り付け面には短手方向に緩いRがついている。即ち、本実施例においても、図6cで、適宜設定される距離△Eだけ中間転写ベルト9の内周面側へと凸状に湾曲した形状とされるPETを用いたブロックである。また、支持部材173は電気的に絶縁である。支持部材173は不図示の中間転写ベルトユニットのフレームに固定されており、クリーニング手段17は中間転写ベルト9の内周面に総圧4.0Nで押圧されている。本実施例では支持部材173の材料としてPETを用いているが、ポリエステル、ポリエチレン、ポリカーボネイト、PVDF、ポリイミド、酢酸ビニル、ポリアミド等を使用することができ、また、上述のように、金属を用いても良い。本実施例では、シート部材171の開口部176は、シート部材171を厚み方向に貫通しているため、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面は粘着シート172である。そのため、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面は粘着性を有する。クリーニング手段17の効果確認手法実施例1と同様のため省略する。効果確認結果上記表1に示すように、実施例2では、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合の両者ともに異物清掃率が100である。すなわち、画像形成装置Pが装置寿命初期状態、装置寿命末期状態のどちらであっても中間転写ベルト9の内周面に付着した鉄粉22をほぼ完全に清掃できている。また、クリーニング手段17の効果確認が終了した実施例2の画像形成装置Pを分解し、クリーニング手段17の観察を行うと、鉄粉22がクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面に接着しているのが見られた。これは、実施例2においてクリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面に粘着性を有したためである。つまり、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174にトラップされた鉄粉22は、凹部174の底面に接着されていることで、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174にトラップした鉄粉22が中間転写ベルト9の内周面へ再付着する可能性を大幅に下げることができる。以上説明したように、本実施例では、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面が粘着性とされている。そのため、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174にトラップした鉄粉22が中間転写ベルト9の内周面へ再付着する可能性を大幅に下げることができる。従って、クリーニング手段17の中間転写ベルト9内周面のクリーニング効果をより向上させることができる。実施例3次に、本発明に係る画像形成装置の第三の実施例について説明する。画像形成装置本実施例で用いた画像形成装置について説明する。図7は、本実施例にて用いた画像形成装置Pを示したもので、クリーニング手段17が濃度検知手段18の対向部材19を兼ねる構成になっている。本実施例では、実施例1、実施例2の画像形成装置Pにおいて対向部材19が配置されていた箇所にクリーニング手段17を設けている。また、本実施例ではクリーニング手段17として、実施例2で用いたクリーニング手段17と同じ構成のものを用いた。その他の構成は実施例1と同様のため、実施例1の説明を援用し、ここでの再度の説明は省略する。また、本実施例にて、1次転写手段10は、実施例1と同様であり、また、クリーニング手段17は、実施例2と同様のため、それぞれ、実施例1、実施例2の説明を援用し、ここでの再度の説明は省略する。また、クリーニング手段17の効果確認手法も、実施例1と同様のため、実施例1の説明を援用し、ここでの再度の説明は省略する。効果確認結果上記表1に示すように、実施例3では、装置寿命初期状態の画像形成装置Pを用いた場合、装置寿命末期状態の画像形成装置Pを用いた場合の両者ともに異物清掃率が100である。また、画像形成装置Pが装置寿命初期状態、装置寿命末期状態のどちらであっても中間転写ベルト9の内周面に付着した鉄粉22をほぼ完全に清掃できている。更にまた、画像形成装置が装置寿命初期状態、装置寿命末期状態のどちらであっても、クリーニング手段17の効果確認のために印刷したハーフトーン画像の濃度は適正に調整されていた。従って、検知手段18による中間転写ベルト9上のトナー像の濃度検知も安定して行うことができていた。そのため、クリーニング手段17が検知手段18の対向部材19としての役割も果たせていることが分かった。以上説明したように、クリーニング手段17の中間転写ベルト9との接触面の凹部174の底面に粘着性を有させることで、クリーニング手段17の中間転写ベルト9内周面のクリーニング効果をより向上させることができる。なお、上記各実施例では、感光体ドラム4のトナー像を一旦、中間転写体としての中間転写ベルト9に転写し、その後、中間転写ベルト9のトナー像を記録材Sに転写する中間転写方式の画像形成装置であるとして説明した。本発明はこの構成の画像形成装置に限定されるものではない。本発明は、感光体ドラム4のトナー像を直接、転写材担持体としての転写材搬送ベルトにて搬送される記録材Sに転写する画像形成装置であっても等しく適用可能である。勿論、カラー画像形成装置に限定されず、モノクロの画像形成装置にも同様に適用可能である。斯かる画像形成装置の構成は、当業者には周知であるので、これ以上の詳しい説明は省略する。