ネットワークを介して提供されることのできる供給電圧からネットワーク給電される装置のための動作電圧を生成するための変換器回路5を有する、前記ネットワーク給電される装置のためのエネルギー節約回路6であって:前記ネットワークと前記変換器回路との間の少なくとも一つの電気的接続を遮断する少なくとも一つのスイッチング要素と、前記装置から受領されるスイッチオンおよび/またはスイッチオフするための制御信号に基づいて前記少なくとも一つのスイッチング要素を作動させる少なくとも一つの制御回路と、前記制御回路に動作電力を供給するために、前記ネットワークを介して提供される電圧パルス10、11からのエネルギーを蓄えるための少なくとも一つのエネルギーバッファとを有する、エネルギー節約回路。前記エネルギーバッファはコンデンサの形であり、バッファキャパシタンスは前記制御回路に所定の時間期間にわたって動作電力を供給するのに十分であるような割合にされることを特徴とする、請求項1記載のエネルギー節約回路。前記ネットワークの少なくとも二つの供給線7a、7bと当該エネルギー節約回路の前記エネルギーバッファとの間に配置される少なくとも一つの整流器回路BR1、D1、D2を特徴とする、請求項1または2記載のエネルギー節約回路。前記少なくとも一つのスイッチング要素は半導体スイッチング要素の形、特にMOSFETの形である、請求項1ないし3のうちいずれか一項記載のエネルギー節約回路。ネットワーク給電される装置を認識してこれに供給電圧を供給する供給ユニットと、請求項1ないし4のうちいずれか一項記載のエネルギー節約回路を有する少なくとも一つのネットワーク給電される装置と、前記供給ユニットおよび前記少なくとも一つのネットワーク給電される装置を相互に接続する少なくとも一つのネットワークケーブルとを有する、ネットワーク構成。前記供給ユニットおよび前記少なくとも一つのネットワーク給電される装置の前記変換器回路はイーサネットを通じた電力規格に基づき、イーサネットを通じた電力規格に基づく検出パルスおよび/または分類パルスが前記エネルギーバッファを充電するために使用される、請求項5記載のネットワーク構成。前記ネットワークケーブルが前記供給電圧を提供するための少なくとも二つのワイヤと、前記ネットワーク給電される装置からおよび/または前記ネットワーク給電される装置にデータを伝送するための、前記ワイヤとは電気的に絶縁された少なくとも二つのさらなるワイヤとを有する、請求項5または6記載のネットワーク構成。前記ネットワークケーブルが、前記供給電圧を提供するためおよび/または前記ネットワーク給電される装置からおよび/または前記ネットワーク給電される装置にデータを伝送するための少なくとも四つのワイヤを有しており、伝送されるデータは、供給電圧として使われるDC電圧VPD上に高周波数信号として変調される、請求項5ないし7のうちいずれか一項記載のネットワーク構成。ネットワーク給電される装置PDのためのエネルギー節約方法であって:ネットワークを介して提供される電圧パルス10、11からの電力がエネルギーバッファに蓄えられる段階と、前記エネルギーバッファに蓄えられた電力で制御回路が動作させられる段階と、前記ネットワーク給電される装置をスイッチオンするための第一の装置側制御信号が前記制御回路によって認識される段階と、前記ネットワークと、前記ネットワーク給電される装置の変換器回路との間の電気的接続をなすために、前記制御回路によってスイッチング要素が作動される段階とを含む、エネルギー節約方法。請求項9記載のエネルギー節約方法であって、前記電気的接続がなされたのち、次の段階、すなわち:前記変換器回路によって検出パルスが認識される段階と、前記ネットワーク内の供給ユニットによって前記電気装置PDの電力クラスが認識される段階と、前記供給ユニットによって前記ネットワークを介して供給電圧が提供される段階と、前記ネットワークを介して提供される前記供給電圧から前記変換器回路によって、前記装置PDを動作させるための動作電圧VOUTが生成される段階とをさらに含む、エネルギー節約方法。請求項9または10記載のエネルギー節約方法であって、次の追加的段階、すなわち:前記ネットワーク給電される装置PDをスイッチオフするための第二の装置側制御信号が前記制御回路によって認識される段階と、前記ネットワークと、前記電気装置PDの前記変換器回路との間の前記電気的接続を切断するために、前記制御回路によって前記スイッチング要素が作動される段階とを含む、エネルギー節約方法。したがって、上述した問題を完全にまたは部分的に解決する、ネットワーク給電される装置のためのエネルギー節約回路を記述することが本発明の一つの目的である。さらに、ねらいは、エネルギーの点で十分な仕方でネットワーク給電される装置に電力を供給するのに好適なネットワーク構成を記述することである。最後に、ねらいは、ネットワーク給電される装置のためのエネルギー節約方法を規定することである。上述した目的は、ネットワーク給電される装置のためのエネルギー節約回路であって、ネットワークを介して提供されることのできる供給電圧から前記装置のための動作電圧を生成するための変換器回路を有するエネルギー節約回路に関する。本エネルギー節約回路は、前記ネットワークと前記変換器回路との間の少なくとも一つの電気的接続を遮断する少なくとも一つのスイッチング要素と、前記装置から受領されるスイッチオンおよび/またはスイッチオフするための制御信号に基づいて前記少なくとも一つのスイッチング要素を作動させる少なくとも一つの制御回路と、前記制御回路に動作電力を供給するために、前記ネットワークを介して提供される電圧パルスからのエネルギーを蓄えるための少なくとも一つのエネルギーバッファとを有する。前記変換器回路とはほぼ独立して動作させることのできる制御回路を設けること、および、前記制御回路に動作電力を供給するために、前記ネットワークを介して提供される電圧パルスをエネルギーバッファにバッファリングすることは、スイッチオフされた状態またはエネルギー節約状態にあるネットワーク給電される装置のネットワーク給電をなくすことができるということを意味する。このようにして、スイッチオフされた状態またはエネルギー節約状態にあるネットワーク給電される装置によって引き出される電力は、ネットワーク給電や装置側での作動および作動停止という利点をなくす必要なしに、ほぼゼロまで下げることができる。ネットワーク給電される装置に電力を供給するために使われる供給ユニットは、スイッチング要素が開いているときにはもはや、高い内部抵抗のために前記装置を認識することはできなくなる。これは、初期化シーケンスも実行されないということを意味する。ある好ましい洗練によれば、エネルギーバッファはコンデンサの形である。ここで、バッファキャパシタンスは制御回路に所定の時間期間にわたって動作電力を供給するのに十分である。エネルギーバッファとしてコンデンサを設けることは、特に安価であり、同時に、ネットワーク給電される装置において、再充電可能型バッテリーに見られるような危険な物質をなしですませることを許容する。この場合、コンデンサのキャパシタンスは、通例標準によってあらかじめ決定されているネットワークを介して提供される電圧パルス間の周期に対して、設定されることができる。あるさらなる有利な洗練によれば、前記少なくとも一つのスイッチング要素は、ゼロ電流を動作する半導体スイッチング要素の形、特にMOSFETの形である。MOSFETまたは同様のスイッチング要素の使用は、当該スイッチング要素のスイッチオンされたおよび/またはスイッチオフされた状態が、動作電流を要求することなく、制御回路によって保持されることを許容する。上述した目的は、同様に、ネットワーク給電される装置を認識してこれに供給電圧を供給する供給ユニットと、上述した洗練の一つに基づくエネルギー節約回路を有する少なくとも一つのネットワーク給電される装置と、前記供給ユニットおよび前記少なくとも一つのネットワーク給電される装置を相互に接続する少なくとも一つのネットワークケーブルとを有するネットワーク構成によって達成される。そのような構成は装置のネットワーク給電のための既知の規格に準拠する。ネットワーク給電される装置だけが、上記のようなエネルギー節約回路を設けられる必要がある。他方、供給ユニットまたはネットワークケーブルへの変更は必要ない。上述した目的は、以下の段階を含むネットワーク給電される装置のためのエネルギー節約方法によっても達成される:ネットワークを介して提供される電圧パルスからの電力がエネルギーバッファに蓄えられる、エネルギーバッファに蓄えられた電力で制御回路が動作させられる、ネットワーク給電される装置をスイッチオンするための第一の装置側制御信号が制御回路によって認識される、前記ネットワークと、前記ネットワーク給電される装置の変換器回路との間の電気的接続をなすために、制御回路によってスイッチング要素が作動される。上述した方法段階は、前記電気装置の変換器回路がネットワークから電気的に絶縁されているときであってもスイッチオンするための制御信号があるかどうかネットワーク給電される装置を連続的にモニタリングすることを許容する。これは、前記電気装置がさらなる電力をネットワークから引き出していない静穏状態またはエネルギー節約状態においてでさえ、前記エネルギー装置が再作動されることが可能であるということを意味する。さらなる有利な諸洗練は以下に記述される例示的な実施形態および従属請求項において開示される。図2は、図1を参照してすでに述べたようなネットワーク構成において使うエネルギー節約回路6を示している。エネルギー節約回路6は、二つの供給線7aおよび7bによってネットワーク構成に接続される。これらの供給線は、図2には示さない供給ユニットPSEからの供給電圧VPSEを提供するために使われる。前記装置は供給電圧VPSEの極性を知らない。これは、第一の供給線7aと第二の供給線7bとの間に整流器BR1が接続されていることを意味する。供給電圧VPSEが加えられるとき、整流器BR1は、36ないし57Vの範囲のDC電圧VPD、特にIEEE規格8023afおよび8023atのための44Vまたは48Vを提供する。この電圧は、下流の変換器回路5と並列に配置されている平滑化コンデンサC1に充電するために使われる。ネットワーク給電される装置PDの検出を乱さないよう、平滑化コンデンサは好ましくは120nFより低いキャパシタンスをもつ。平滑化コンデンサC1および変換器回路5によって表される電気的負荷を供給線7aおよび7bから絶縁できるよう、整流器BR1のグラウンド接続GNDと平滑化コンデンサC1または変換器回路5の負接続との間にスイッチング要素8が設けられる。このスイッチング要素8は、これらの点の間の電気的接続を断つために使うことができる。いうまでもなく、切断は別の点でも可能である。今の例示的な実施形態では、スイッチング要素8は通常オフのMOSFETS1である。したがって、変換器回路5は、MOSFETS1の制御入力が加えられたスイッチング電圧をもつ場合にのみ、整流器BR1に接続される。スイッチング要素8のための関連するスイッチング電圧を提供するために、エネルギー節約回路6はさらに制御回路9を有する。今の例示的な実施形態では、制御回路9は二つの部分において示されており、特に、電圧調整器および回路が付随しているマイクロコントローラ9aと、二次側からの制御信号を結合するためのトランス9bとを有する。マイクロコントローラ9aおよびトランス9bを有する二部構成の代わりに、離散回路を使うことも可能なのはもちろんである。少なくとも制御回路9のマイクロコントローラ9aに動作電圧を一定して供給するため、変換器回路BR1のグラウンド出力GNDおよび二つの供給線7aおよび7bの間にはコンデンサC2の形のエネルギーバッファが接続されている。この場合、今の例示的な実施形態におけるコンデンサC2の下側の接続は供給線7aまたは供給線7bからの正の電圧成分を、ダイオードD1またはD2を介して供給される。上側の負荷経路における整流器回路BR1の洗練度およびアクセスしやすさに依存して、整流が、ダイオードD1およびD2によるのではなく、整流器BR1によって実施されることも可能である。コンデンサC2は、マイクロコントローラに電力を供給する準備ができた十分な電荷を保持するよう、イーサネットを通じた電力PoE規格で検出パルスとして知られるものによって充電されるような寸法にされる。例として、PoE規格は、供給ユニットPSEによって規則的に提供される、27ないし10Vの間の電圧パルスについての規定をもつ。この規格に基づくと、相続くパルス間の最小オフ時間は少なくとも2sである。よって、たとえば100nFのキャパシタンスの場合、たとえば25nAの電流引き出しをもつ特にエネルギー節約のマイクロプロセッサに、連続的に動作電圧を供給することが可能になる。今の例示的な実施形態における具体的な信号伝達について、図3に示されるフローチャートおよび図4に示される電圧プロファイルを参照して以下でより詳細に述べる。最初は、ネットワーク給電される装置PDはスイッチオフ状態にある。この状態において、スイッチング要素8は開いている。これは、変換器回路5が電気機器に対して電力を供給するためのいかなる動作電圧も提供しないことを意味する。この動作状態では、供給ユニットPSEは、規格に従って電圧源2を供給線7aおよび/または7bから絶縁する。しかしながら、この動作状態では、検出パルス10として知られるものが供給ユニットPSEによって規則的に提供されている。検出パルス10の特性は図4に示されている。検出パルス10はダイオードD1およびD2および整流器BR1の諸部分によって整流され、コンデンサC2を充電するために使われるステップ31。この動作フェーズでは、エネルギー節約回路6は、所定の限界値、たとえば33kΩより高い内部抵抗をもつ。したがって、モニタリング回路3は、ネットワーク給電される装置PDが供給ユニットPSEに接続されていることを認識せず、自分も次の検出パルス10が放出されるまでエネルギー節約状態にはいる。二次側のスイッチオン信号がトランス9bを介して受信されると、制御回路9のマイクロコントローラ9aが作動されるステップ32。スイッチオン信号は制御回路9のためのトリガーパルスとして使われる。例として、ネットワーク給電される装置PD上で二次側に配置されたスイッチオン押しボタンスイッチを押すことに関わってもよい。そのようなスイッチオン制御信号が存在するとき、制御回路9は、適切な制御電圧を加えることによってスイッチング要素8をアクティブ化するステップ33。よって、変換器回路5は供給線7aおよび7bに、およびエネルギー節約回路6に接続される。次の検出パルス10が受信されるとき、変換器回路5は、使用されるプロトコルの基礎になっているログ記録に従って反応する。これはつまり、供給ユニットPSEのモニタリング回路3が装置PDの接続を認識できるということである。特に、供給線7aおよび7bを介しての電流の流れの上昇の結果、抵抗器Rの両端に比較的大きな電圧降下が生じるステップ34。例として、ネットワーク給電される装置PDは、PoE規格に基づき、この動作フェーズにおいて、15ないし33kΩの範囲の内部抵抗をもつ。検出成功への反応として、供給ユニットPSEは次に一つまたは複数の分類パルス11をネットワーク給電される装置PDに送る。すると供給ユニットPSEのモニタリング回路3がネットワーク給電される装置PDによる電流引き出しを判別する。たとえば装置PDについて四つの可能な電力クラスの一つを判別するためである。電力クラスの信号伝達成功後にはじめて、供給ユニットPSEは、スイッチオンフェーズ12において、たとえば44ないし48Vの間の供給電圧VPSEをアクティブ化する。この状態において、供給ユニットPSEおよびネットワーク給電される装置PDの両方は完全にスイッチオンされた状態にある。この動作状態において、変換器回路5を供給線7aおよび7bに恒久的に接続するために、制御回路9は、スイッチング要素8のための作動信号を所定の値に保持する。ネットワーク給電される装置PDが再び供給線7aおよび7bから絶縁される必要があるときは、ネットワーク給電される装置PDの二次側が好適な切断信号を制御回路9に信号伝達する。例として、これは、ソフトウェアまたはハードウェアによって生成される切断信号に関わるものでもよい。制御回路9の第二の回路部分9bが切断信号を認識するステップ35とすぐ、変換器回路5は供給線7aおよび7bから絶縁されステップ36、よってスイッチング要素8が開かれるおかげで非アクティブ化される。ネットワーク給電される装置は切断される。その後、供給ユニットPSEは、その供給出力における内部抵抗の上昇を認識し、次いで供給電圧VPSEの提供を非アクティブ化する。よって、供給ユニットPSEも、上記のように、検出パルス10のみが所定の時間間隔で放出されるエネルギー節約状態にはいることができる。よって、供給ユニットPSEおよびネットワーク給電される装置PDは再び、非常に低い電力引き出し状態にある。その結果、待機状態として知られる状態におけるエネルギー効率に関する現行および将来の諸規格の要求を遵守できる。上記の回路構成および方法は、ユーザー制御のもとでスイッチオンおよびオフされる端末に電力を供給するために特に好適である。そのような装置は特に、単に、スクリーンマスクを表示するためのグラフィックチップと、キーボード、マウスおよび同様の入力装置を接続するための単純なインターフェース接続とを有する、ゼロクライアントとして知られるものである。この場合、実際の計算能力は中央で運用されるサーバーシステムによって提供される。ネットワークを介して特に効率的にリモート給電もされるそのような最小限の設計の端末ユニットの使用は、特に、中間規模およびより大規模な企業ネットワークのエネルギー効率を特に改善することを許容する。この場合、各ユーザーは、単一ステーションコンピュータから既知のように、自分の端末を個々にスイッチオンまたはオフすることができる。前述したエネルギー節約回路および関連する方法は、リモート給電する装置のための種々の規格における使用のためにも等しく好適である。この場合、回路の動作について唯一の重要な側面は、電圧パルスが多少なりとも規則的に、ネットワーク給電される装置を接続するために使われるネットワーク線を介して送信されるということである。これは必ずしも、PoE規格に基づく検出パルス10に関わる必要はない。エネルギーバッファC2に充電するためのネットワークプロトコルからの他のまたは追加的なデータ、信号伝達または供給パルスを使うことも考えられる。特に、供給ユニットも分類パルスを規則的に放出するまたは一時的に開始フェーズにはいるならば、制御回路として使用される比較的強力なマイクロコントローラが、十分な動作電圧を提供されることができる。本発明に基づく方法のためには、リモート給電が図1に示されるように、データを信号伝達するためのワイヤ対自身を介して実施されるか、ネットワーク線の別個のワイヤ対を介して実施されるかも重要ではない。