"略円環状の円環部と、該円環部から周方向に所定の間隔で径方向外側に突出する複数のティースと、を有するステータコアと、前記ティースに装着される絶縁ボビンと、を備えるステータと、前記ステータの径方向外側に所定のエアギャップを介して対向する略円環状のロータと、を備えるアウターロータ型回転電機であって、前記ティースは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって略同一形状に形成され、且つ前記絶縁ボビンの径方向外側端面よりも径方向外側に突出する突出部を有し、それぞれの前記絶縁ボビンの径方向外側端面には、前記ティースの突出部の周方向端面に隣接する周方向端部を有する耳部材が配置され、該耳部材の周方向端部は、その径方向幅が前記突出部の径方向幅と略同一に又は前記突出部の径方向幅よりも小さく設定されており、前記耳部材は、前記周方向端部から前記突出部と周方向に離間するにしたがい径方向幅が小さくなるテーパ形状に形成されることを特徴とするアウターロータ型回転電機。周方向に隣り合う前記耳部材同士を連結する連結部材を備え、前記連結部材は、周方向に隣り合う前記絶縁ボビンの径方向外側端面同士の間の隙間の少なくとも一部を塞ぐことを特徴とする請求項1に記載のアウターロータ型回転電機。複数の前記耳部材同士が、複数の前記連結部材によって全周にわたって連結され、前記耳部材の径方向外側端面と前記連結部材の径方向外側端面とが、略同一の曲率半径の円弧形状となるように形成されることを特徴とする請求項2に記載のアウターロータ型回転電機。前記耳部材は、積層された電磁鋼板によって形成されることを特徴とする請求項1~3の何れか1項に記載のアウターロータ型回転電機。前記ロータは、略円環状のロータコアと、該ロータコアに周方向に所定の間隔で埋め込まれた複数の磁石と、を備えることを特徴とする請求項1~4の何れか1項に記載のアウターロータ型回転電機。しかしながら、一般的に、アウターロータ型の回転電機では、インナーロータ型の回転電機に比べてロータの表面積が大きくなるため、ロータ回転時に空気の流れが乱されることによる損失所謂、風損が増大してしまう。さらに、特許文献1に記載のアウターロータ型の回転電機100においては、ティース134がその先端部を露出するようにボビン135で被覆されているため、ティース134とボビン135との段差によって空気の流れが乱され易く、ロータ回転時の風損はさらに増加してしまう虞がある。また、周方向に隣り合うボビン135に間には隙間100Sが存在するため、風損はさらに増加する。本発明は、前述した課題を鑑みてなされたものであり、その目的は、ロータ回転時の風損を低減可能なアウターロータ型回転電機を提供することにある。上記目的を達成するために、請求項1に係る発明は、略円環状の円環部例えば、後述の実施形態における円環部11aと、該円環部から周方向に所定の間隔で径方向外側に突出する複数のティース例えば、後述の実施形態におけるティース11bと、を有するステータコア例えば、後述の実施形態におけるステータコア11と、前記ティースに装着される絶縁ボビン例えば、後述の実施形態における絶縁ボビン12と、を備えるステータ例えば、後述の実施形態におけるステータ10と、前記ステータの径方向外側に所定のエアギャップを介して対向する略円環状のロータ例えば、後述の実施形態におけるロータ6と、を備えるアウターロータ型回転電機例えば、後述の実施形態におけるアウターロータ型回転電機1であって、前記ティースは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって略同一形状に形成され、且つ前記絶縁ボビンの径方向外側端面例えば、後述の実施形態における径方向外側端面12aよりも径方向外側に突出する突出部例えば、後述の実施形態における突出部61を有し、それぞれの前記絶縁ボビンの径方向外側端面には、前記ティースの突出部の周方向端面例えば、後述の実施形態における周方向端面61aに隣接する周方向端部例えば、後述の実施形態における周方向内側端部63aを有する耳部材例えば、後述の実施形態における耳部材63が配置され、該耳部材の周方向端部は、その径方向幅例えば、後述の実施形態における径方向幅Bが前記突出部の径方向幅例えば、後述の実施形態における径方向幅Aと略同一に又は前記突出部の径方向幅よりも小さく設定されており、前記耳部材は、前記周方向端部から前記突出部と周方向に離間するにしたがい径方向幅が小さくなるテーパ形状に形成されることを特徴とする。請求項2に係る発明は、請求項1に記載の構成に加えて、周方向に隣り合う前記耳部材同士を連結する連結部材例えば、後述の実施形態における連結部材65を備え、前記連結部材は、周方向に隣り合う前記絶縁ボビンの径方向外側端面同士の間の隙間例えば、後述の実施形態における隙間Sの少なくとも一部を塞ぐことを特徴とする。請求項3に係る発明は、請求項2に記載の構成に加えて、複数の前記耳部材同士が、複数の前記連結部材によって全周にわたって連結され、前記耳部材の径方向外側端面例えば、後述の実施形態における径方向外側端面63cと前記連結部材の径方向外側端面例えば、後述の実施形態における径方向外側端面65aとが、略同一の曲率半径の円弧形状となるように形成されることを特徴とする。請求項4に係る発明は、請求項1~3の何れか1項に記載の構成に加えて、前記耳部材は、積層された電磁鋼板によって形成されることを特徴とする。請求項5に係る発明は、請求項1~4の何れか1項に記載の構成に加えて、前記ロータは、略円環状のロータコア例えば、後述の実施形態におけるロータコア6aと、該ロータコアに周方向に所定の間隔で埋め込まれた複数の磁石例えば、後述の実施形態における磁石6bと、を備えることを特徴とする。請求項1の発明によれば、それぞれの絶縁ボビンの径方向外側端面には、ティースの突出部の周方向端面に隣接する耳部材が配置され、突出部の周方向端面に隣接する耳部材の周方向端部は、その径方向幅が突出部の径方向幅と略同一に又は突出部の径方向幅よりも小さく設定されており、耳部材は、周方向端部から突出部と周方向に離間するにしたがい径方向幅が小さくなるテーパ形状に形成される。したがって、ステータのロータと対向する面において、ロータの回転方向に沿って形成される段差及び凹凸を減らすことが出来、ロータ回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ回転時の風損を低減でき、回転電機の効率を向上させることができる。また、ティースは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって略同一形状に形成されるため、絶縁ボビンをティースに装着することが容易となる。請求項2の発明によれば、周方向に隣り合う耳部材同士を連結する連結部材が、周方向に隣り合う絶縁ボビンの径方向外側端面同士の間の隙間の少なくとも一部を塞ぐように設けられているため、ステータのロータと対向する面における隙間が減少し、ロータ回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ回転時の風損を低減でき、回転電機の効率をさらに向上させることができる。請求項3の発明によれば、複数の耳部材同士が、複数の連結部材によって全周にわたって連結され、耳部材の径方向外側端面と連結部材の径方向外側端面とが、略同一の曲率半径の円弧形状となるように形成されるので、ロータ回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ回転時の風損を低減でき、回転電機の効率をさらに向上させることができる。請求項4の発明によれば、耳部材が積層された電磁鋼板によって形成されるので、この磁気抵抗の低い耳部材を磁束が通過し易くなる。したがって、コイルが各ティースの周囲に絶縁ボビンを介して巻回されている場合であっても、コイルを通過する磁束が低減されるため、コイルにおいて発生する渦電流損失を低減することが出来、回転電機の効率をさらに向上させることが可能となる。請求項5の発明によれば、複数の磁石は周方向に所定の間隔でロータコアに埋め込まれているので、ロータのステータと対向する面における段差及び凹凸を減少させることが出来、さらに風損を低減することが可能となる。以下、本発明の実施の形態を、添付図面に基づいて説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとする。図1は本発明の回転電機の縦断面図である。図1に示すように、本実施形態の回転電機は、3相8極対のアウターロータ型回転電機1であり、軸心Oを中心として、モータハウジング2にボルト3により固定されたステータ10と、ステータ10の径方向外側に所定のエアギャップを介して対向する略円環状のロータ6とを備える。ロータ6は、電磁鋼板が積層されてなる略円環状のロータコア6aと、ロータコア6aに周方向に所定の間隔で埋め込まれた複数の磁石6bと、を備える。ロータ6は、縁付円盤状のアーム部材5の縁部内周面5aに固定されており、モータハウジング2に内嵌する玉軸受7、7によって回転自在に支持された回転軸8に一体回転可能に固定されている。ロータ6は、ステータ10に発生させる回転磁界によって回転駆動される。回転軸8とステータ10の間には、回転軸8の磁極位置を検出するレゾルバ9が配設されている。ステータ10は、図2~6に示すように、ステータコア11と、複数本実施形態では24個のコイル1313u、13v、13wとを備える。ステータコア11は、複数の電磁鋼板がステータ10の軸方向、即ち、図6において紙面と垂直方向に積層されて構成されており、略円環状の円環部11aと、円環部11aから周方向に所定の間隔で径方向外側に突出する複数24個のティース11bと、を有し、全体として略円環形状を有する。ステータコア11の円環部11aの内周側には、ボルト穴17をそれぞれ有する複数本実施形態では6個の凸部11cが形成されている。このボルト穴17に挿通されるボルト3によりステータ10がモータハウジング2に固定される図1参照。また、ティース11bは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって、略同一形状の断面矩形状に形成されている。コイル13は、所定本数の導線からなる巻線本実施形態では、2本の導線からなる束線パラ巻線であり、以下束線と呼ぶ。14を、絶縁特性を有する合成樹脂などで形成された絶縁ボビン12を介してステータコア11のそれぞれのティース11bの周囲に突極集中巻きによって巻回することで形成される。コイル13は、それぞれ8個ずつのU相、V相及びW相の3相のコイルからなり、U相コイル13u、V相コイル13v、及びW相コイル13wが、時計方向にこの順で配置されてティース11bに巻回されている。即ち、他相のコイル13例えば、V相コイル13v、及びW相コイル13wを挟んで配置される同相のコイル13例えば、U相コイル13u同士は、他相のコイル13を跨いで配索される渡り部14Tにより接続されている。図7に示すように、絶縁ボビン12は、束線14が巻回される胴部24と、該胴部24の径方向両端部に設けられた外周側鍔部25及び内周側鍔部26と、を有する。胴部24は、ステータ10の軸方向に向いて対向する壁20,21及びステータ10の周方向に向いて対向する壁22、23によって、径方向に貫通する角穴24aを有して断面矩形の筒状に形成される。角穴24aの大きさは、ステータコア11のティース11bより僅かに大きく、ティース11bが挿通可能である。上述したように、ティース11bは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって、略同一形状の断面矩形状に形成されているので、絶縁ボビン12をティース11bに容易に装着すること可能である。また、壁22、23には、束線14を巻回する際、束線14を位置決めするための複数の凹溝27が、角穴24aの軸芯に対して直交する方向に設けられている。外周側鍔部25の壁20側の端部には、周方向に離間して一対の略U字型の溝28、29が形成されている。また、内周側鍔部26の軸方向一端側部分壁20側は、軸方向から見て、周方向中間部から周方向両端面に向かって徐々に肉厚に形成されている。内周側鍔部26の周方向両端面と径方向外側面との隅部には、軸方向一端側に突出する略三角柱状の内側巻線支持部31、32が設けられている。また、内周側鍔部26の軸方向一端側部分には、周方向中間部から周方向両端面に向かうにつれて径方向内側に傾斜する傾斜面33、34が形成されており、この傾斜面33、34は、内側巻線支持部31、32の径方向内向き傾斜面31a、32aと対向して溝部35、36を形成する。さらに、内周側鍔部26の軸方向一端側部分と、壁20との境界部分には、周方向他端面側図7において右側端面から周方向一端面側図7において左側端面へと壁20に沿って最初に巻回される束線14を案内する、壁20に対して傾斜した案内部37が形成されており、また、案内部37には、溝部35から胴部24へ向かう束線14を軸方向に案内する段部37aが形成される。コイル13は、絶縁ボビン12の胴部24の周囲に束線14が複数回に亘って巻回されて形成される。なお、本実施形態では絶縁ボビン12への巻き方が異なる2種類のコイル13を有する。コイル13は、図8a及びbに示すように、絶縁ボビン12の胴部24に巻回されたコイル13の第1巻き端41が、胴部24の径方向外側寄りに位置し、第2巻き端42が胴部24の径方向内側から異相となるコイル13を跨いで径方向外側に延びる。第1のコイル13は、図8aに示すように、第1巻き端41が、図中左側の溝29に挿入され、その端部41aが外周側鍔部25から径方向外側に僅かに突出するようにその長さが設定される。また、第1のコイル13は、第2巻き端42が、径方向内向き傾斜面33に軸方向に並ぶようにして溝部35を斜め右下方に通過し内側巻線支持部31に係止される。この内側巻線支持部31から先は、図2に示すように径方向外側に延びてその端部42aが周方向に隣り合う同相のコイル13の第1巻き端41の端部41aに接合されるため、異相となるコイル13を跨ぐ渡り部14T分に加えて端部42aが外周側鍔部25から径方向外側に僅かに突出するようにその長さが設定される。また、図8bに示すように、第2のコイル13は、第1巻き端41が、図中右側の溝28に挿入され、その端部41aが外周側鍔部25から径方向外側に僅かに突出するようにその長さが設定される。また、第2のコイル13は、第2巻き端42が、内側巻線支持部32に巻き掛けられて径方向内向き傾斜面34に軸方向に並ぶようにして溝部36を斜め左下方に延びる。この内側巻線支持部32から先は、図2に示すように径方向外側に延びてその端部42aが周方向に隣り合う同相のコイル13の第1巻き端41の端部41aに接合されるため、異相となるコイル13を跨ぐ渡り部14T分に加えて端部42aが外周側鍔部25から径方向外側に僅かに突出するようにその長さが設定される。図2に戻り、各相8個ずつのコイル13U相、V相及びW相コイル13u、13v、13wは、それぞれステータコア11の半周分に相当する4個ずつ、2つのコイル群1818u、18v、18wに分けられている。即ち、ステータ10に対して左方向回りに形成されるコイル群18図2中、境界線Pの左側に位置するコイル群のコイル13は、第1のコイル13から構成され、ステータ10に対して右回りに形成されるコイル群18図2中、境界線Pの右側に位置するコイル群のコイル13は、第2のコイル13から構成されている。但し、図2に示す実施形態においては、ステータ10に対して右回りに形成されるコイル群18の第2のコイル13の内、後述する中性点に接続される3個のコイル1313u、13v、13wは、中性点との接続を容易にするため、第1巻き端41が、溝29に挿入されてその端部41aが上方に導出している。仮にこの3個のコイル13を第3のコイル13と称する。なお、ステータ10に対して右回りに形成されるコイル群18の全てのコイル13を、第2のコイル13で構成するようにしてもよい。この場合、中性点との接続が僅かに異なる。図2において、境界線Pの両側に最も近接して配置された同相の一対のコイル13から導出される束線14、具体的には、ステータ10に対して左回りに形成されるU相コイル群18uの第1のU相コイル13u、及びステータ10に対して右回りに形成されるU相コイル群18uの第2のU相コイル13uの、それぞれの第2巻き端42の端部42aが、U相接続端子15uに接続されている。同様に、境界線Pの両側に最も近接して配置された一対のV相コイル13vの第2巻き端42の端部42aがV相接続端子15vに接続され、一対のW相コイル13wの第2巻き端42の端部42aがW相接続端子15wに接続されている。また、左方向回りに形成されるコイル群18と右方向回りに形成されるコイル群18とが出会う位置、即ち、各相の接続端子15U相、V相及びW相接続端子15u、15v、15wの反対側で、境界線Pを挟んで両側に配置された各相一対、6個のコイル13の第1巻き端41の端部41aは、隣り合うコイル13の端部41a同士が、それぞれ接続線40によって接続されて、中性点を構成する。更に、左方向回りに形成されるコイル群18の各第1のコイル13の第2巻き端42は、隣り合うコイル13の溝部36に挿入されて係止され、その端部42aが、周方向に隣り合う同相コイルの外周側鍔部25の径方向外側に延びる第1巻き端41の端部41aに接合されている。また、右方向回りに形成されるコイル群18のコイル13も同様に、各第2のコイル13の第2巻き端42は、絶縁ボビン12の溝部36を通って隣り合うコイル13の溝部35に挿入されて係止され、その端部42aが、周方向に隣り合う同相コイルの外周側鍔部25の径方向外側に延びる第1巻き端41の端部41aに接合されている。第1巻き端41の端部41aと第2巻き端42の端部42aの接合部14aは、絶縁材50によって覆われて絶縁ボビン12に固定されている。なお、接合処理は、超音波溶接装置や高周波溶接装置図示せず等により超音波又は高周波を印加することでなされ、絶縁処理は、絶縁材50である粉末ワニスを固化させて接合部14aを覆い、絶縁ボビン12の外周側鍔部25に固定することでなされる。ここで、本実施形態のティース11bは、図5に示すように、絶縁ボビン12の径方向外側端面12aよりも径方向外側に突出する突出部61図5b中、ティース11bの破線より上方の部分を有している。図4及び図9も参照し、それぞれの絶縁ボビン12の径方向外側端面12aには、ティース11bの突出部61の周囲を囲むように形成され、且つ突出部61の周方向両端面61a、61a及び軸方向両側面61b、61bにそれぞれ隣接する周方向内側端部63a、63a及び軸方向内側端部63b、63bを有する耳部材63が配置されている。ここで、耳部材63は、ステータコア11と同様に、軸方向に積層された電磁鋼板によって構成されている図5b参照。また、耳部材63の周方向内側端部63a、63aは、その径方向幅B図9参照が、突出部61の径方向幅A図5b参照と略同一A=Bとなるように設定されている。さらに、耳部材63は、周方向内側端部63a、63aから周方向外側に向かうにしたがい、即ち突出部61と周方向に離間するにしたがい径方向幅が小さくなるテーパ形状円弧形状に形成される。また、図4に示すように、周方向に隣り合う耳部材63同士は、断面略円弧形状の樹脂製の連結部材65によって連結されている。この連結部材65は、それぞれの耳部材63の周囲を囲むように形成されており、周方向に隣り合う絶縁ボビン12の径方向外側端面12a同士の隙間Sの一部を塞ぐように、より具体的には、隙間Sの絶縁材50と周方向にオーバーラップしない部分を塞ぐように形成される。そして、複数の耳部材63同士が複数の連結部材65によって全周にわたって連結され、耳部材63の径方向外側端面63cと連結部材65の径方向外側端面65aとは、略同一の曲率半径の円弧形状となるように形成される。このように耳部材63及び連結部材65が設けられたことによって、突出部61の径方向外側端面61cと、耳部材63の径方向外側端面63cと、連結部材65の径方向外側端面65aと、からなるステータ10のロータ6と対向する面が段差及び凹凸の少ない滑らかな面として形成される。したがって、ロータが回転した際に発生する風の流れが乱れることが防止でき、風損およびNVが改善される。以上のように構成された耳部材63及び連結部材65は、図9に示すように、周方向に隣り合う3個の耳部材63と、これら3個の耳部材63を連結する連結部材65と、からなる円弧形状の組立体67をステータ10に圧入することによって固定される。本実施形態では、8個の組立体67が、それぞれステータ10に圧入固定されている。なお、耳部材63及び連結部材65のステータ10への固定方法は、上述した方法に限定されず、例えば、ティース11bの個数に対応した複数本実施形態では24個の周方向に隣り合う耳部材63と、これら複数の耳部材63を連結する連結部材65と、を備えた直線形状の組立体67を、ステータ10の外周面に沿って変形させ、全周にわたって圧入することによって固定してもよい。この場合、複数の組立体67をステータ10に圧入固定する場合に比べ、組立体67同士の隙間を少なくすることができるので、ステータ10のロータ6と対向する面において、ロータ6の回転方向に沿って形成される段差及び凹凸をさらに減らすことが出来る。以上説明したように、本実施形態のアウターロータ型回転電機1によれば、それぞれの絶縁ボビン12の径方向外側端面12aには、ティース11bの突出部61の周方向両端面61a、61aに隣接する周方向内側端部63a、63aを有する耳部材63が配置される。また、耳部材63の周方向内側端部63a、63aは、その径方向幅Bが突出部61の径方向幅Aと略同一に設定されており、耳部材63は、周方向中間部から周方向外側に向かうにしたがい径方向幅が小さくなるテーパ形状に形成される。したがって、ステータ10のロータ6と対向する面において、ロータ6の回転方向に沿って形成される段差及び凹凸を減らすことが出来、ロータ6回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ6回転時の風損を低減でき、回転電機の効率を向上させることができる。また、ティース11bは、径方向に対する直交断面が径方向内側から径方向外側にわたって略同一形状に形成されるため、絶縁ボビン12をティース11bに装着することが容易となる。また、本実施形態のアウターロータ型回転電機1によれば、周方向に隣り合う耳部材63同士を連結する連結部材65が、周方向に隣り合う絶縁ボビン12の径方向外側端面12a同士の間の隙間Sの少なくとも一部を塞ぐように設けられているため、ステータ10のロータ6と対向する面における隙間Sが減少し、ロータ6回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ6回転時の風損を低減でき、回転電機の効率を向上させることができる。また、本実施形態のアウターロータ型回転電機1によれば、複数の耳部材63同士が、複数の連結部材65によって全周にわたって連結され、耳部材63の径方向外側端面63cと連結部材65の径方向外側端面65aとが、略同一の曲率半径の円弧形状となるように形成されるので、ロータ6回転時に発生する空気の流れを整流することが可能となる。これによって、ロータ6回転時の風損を低減でき、回転電機の効率を向上させることができる。また、本実施形態のアウターロータ型回転電機1によれば、耳部材63が積層された電磁鋼板によって形成されるので、この磁気抵抗の低い耳部材63を磁束が通過し易くなる。したがって、各ティース11bの周囲に絶縁ボビン12を介して巻回されているコイル13を通過する磁束が低減されるため、コイル13において発生する渦電流損失を低減することが出来、回転電機の効率を向上させることが可能となる。また、本実施形態のアウターロータ型回転電機1によれば、複数の磁石6bは周方向に所定の間隔でロータコア6aに埋め込まれているので、ロータコア6a表面に固定されている場合に比べ、ロータ6のステータ10と対向する面における段差及び凹凸を減少させることが出来、さらに風損を低減することが可能となる。尚、本発明は、前述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、耳部材63は、上記実施形態のように必ずしもティース11bの突出部61の周囲を囲むように構成される図4参照必要はなく、図10に示すように、少なくとも突出部61の周方向端面61aに隣接するように形成されていればよい。この場合、それぞれの絶縁ボビン12の径方向外側端面12aには、突出部61の周方向両端面61a、61aに隣接する一対の耳部材63、63が形成される。このように構成した場合であっても、ステータ10のロータ6と対向する面において、ロータ6の回転方向に沿って形成される段差及び凹凸を減らし、ロータ6回転時に発生する空気の流れを整流することが可能である。また、連結部材65は必ずしも設ける必要はなく、その場合、耳部材63は、ティース11bの突出部61の周囲を囲むように、絶縁ボビン12の径方向外側端面12aに圧入固定すればよい。また、耳部材63の周方向内側端部63a、63aは、その径方向幅Bが、ティース11bの突出部61の径方向幅Aよりも小さくなるA>Bように設定してもよい。また、本発明のアウターロータ型回転電機は、ロータ表面に磁石を固定する表面磁石型モータにも適用可能である。"