S1負極活物質の水溶液を用意するステップと、S2前記負極活物質の水溶液に、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部を浸した後、電流を通電させて集電体であるコア部の表面に負極活物質の多孔性シェル部を形成して負極を製造するステップと、S3固体電解質の溶液に前記負極を通過させて前記負極の表面に電解質層を形成するステップとを含む、固体電解質層を有するケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記負極活物質の水溶液は、Si、Sn、Li、Zn、Mg、Cd、Ce、Ni、Fe、及びこれらの酸化物からなる群から選択された1種の化合物または2種以上の混合物を含むことを特徴とする請求項1に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記集電体は、ステンレススチール、アルミニウム、チタン、銀、パラジウム、ニッケル、銅;またはステンレススチールの表面にチタン、銀、パラジウム、ニッケルもしくは銅で表面処理したものから形成されることを特徴とする請求項1に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記集電体は、高分子コア部と、前記高分子コア部の表面に形成された金属コーティング層とを備えることを特徴とする請求項1に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記高分子コア部は、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリ窒化硫黄、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリ塩化ビニルPVC、ポリビニルアルコールPVA、アクリル系高分子、及びポリテトラフルオロエチレンPTFEのうち選択された1種の化合物または2種以上の混合物である高分子から形成されることを特徴とする請求項4に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記金属コーティング層は、銀、パラジウム、ニッケル、及び銅からなる群から選択された1種または2種以上の混合物である金属から形成されることを特徴とする請求項4に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記固体電解質の溶液は、ポリエチレンオキサイドPEO、ポリフッ化ビニリデンPVdF、PVdF-ヘキサフルオロプロペンPVdF‐HFP、ポリメタクリル酸メチルPMMA、ポリアクリロニトリルPANもしくはポリ酢酸ビニルPVAcのゲル型高分子電解質;または、PEO、ポリプロピレンオキシドPPO、ポリエチレンイミンPEI、ポリエチレンスルフィドPESもしくはポリビニルアセテートPVAcの固体電解質;スクシノニトリルsuccinonitrileのプラスチッククリスタル電解質からなる群から選択された電解質を含むことを特徴とする請求項1に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記固体電解質の溶液は、リチウム塩をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。前記リチウム塩は、LiCl、LiBr、LiI、LiClO4、LiBF4、LiB10Cl10、LiPF6、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiAsF6、LiSbF6、LiAlCl4、CH3SO3Li、CF3SO3Li、CF3SO22NLi、クロロボランリチウム、低級脂肪族カルボン酸リチウム、及び4フェニルホウ酸リチウムのうち選択された1種または2種以上であることを特徴とする請求項8に記載のケーブル型二次電池用負極の製造方法。所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部と、前記コア部の表面を負極活物質でコーティングすることにより形成された多孔性シェル部と、前記多孔性シェル部の孔に固体電解質が充填され形成された固体電解質層とを備えるケーブル型二次電池用負極。前記多孔性シェル部の孔径は10ないし150μmであることを特徴とする請求項10に記載のケーブル型二次電池用負極。前記多孔性シェル部の気孔率は60ないし95であることを特徴とする請求項10に記載のケーブル型二次電池用負極。前記多孔性シェル部の表面積は8×104ないし5×105cm2/gであることを特徴とする請求項10に記載のケーブル型二次電池用負極。前記負極活物質は、Si、Sn、Li、Zn、Mg、Cd、Ce、Ni、Fe、及びこれらの酸化物のうち選択された1種の化合物または2種以上の混合物を含むことを特徴とする請求項10に記載のケーブル型二次電池用負極。請求項10ないし14のうちいずれか1項に記載の負極を備えるケーブル型二次電池。したがって、本発明が解決しようとする課題は、電気化学的反応性に優れており、電池内部のストレス及び圧力に対する緩衝作用が可能な多孔性構造を有するリチウム二次電池用負極及びその製造方法を提供することである。上記課題を解決するために、S1負極活物質の水溶液を用意するステップと、S2前記負極活物質の水溶液に、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部を浸した後、電流を通電させて集電体であるコア部の表面に負極活物質の多孔性シェル部を形成して負極を製造するステップと、S3固体電解質の溶液に前記負極を通過させて負極の表面に電解質層を形成するステップとを含む、固体電解質層を有するケーブル型二次電池用負極の製造方法を提供する。前記負極活物質としては、Si、Sn、Li、Zn、Mg、Cd、Ce、Ni、Fe、及びこれらの酸化物のうち選択された1種の化合物または2種以上の混合物を含むものを使用し得る。このような集電体としては、ステンレススチール、アルミニウム、チタン、銀、パラジウム、ニッケル、銅;もしくはステンレススチールの表面にチタン、銀、パラジウム、ニッケルまたは銅で表面処理したものを使用し得る。また、このような集電体は、高分子コア部と、前記高分子コア部の表面に形成された金属コーティング層とを備えるものを使用し得る。前記高分子コア部としては、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリ窒化硫黄、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリ塩化ビニルPVC、ポリビニルアルコールPVA、アクリル系高分子、及びポリテトラフルオロエチレンPTFEのうち選択された1種の化合物または2種以上の混合物である高分子から形成されたものを使用することが望ましく、金属コーティング層としては、銀、パラジウム、ニッケル、及び銅のうち選択された1種または2種以上の混合物である金属から形成されたものを使用し得る。前記固体電解質としては、PEO、PVdF、PVdF‐HFP、PMMA、PANまたはPVACを使用したゲル型高分子電解質;もしくは、PEO、ポリプロピレンオキシドPPO、ポリエチレンイミンPEI、ポリエチレンスルフィドPESまたはポリビニルアセテートPVAcの固体電解質;スクシノニトリルsuccinonitrileを使用したプラスチッククリスタル電解質のうち選択された電解質を使用し得る。また、前記固体電解質の溶液は、リチウム塩をさらに含むことが望ましく、このようなリチウム塩としては、LiCl、LiBr、LiI、LiClO4、LiBF4、LiB10Cl10、LiPF6、LiCF3SO3、LiCF3CO2、LiAsF6、LiSbF6、LiAlCl4、CH3SO3Li、CF3SO3Li、CF3SO22NLi、クロロボランリチウム、低級脂肪族カルボン酸リチウム、及び4フェニルホウ酸リチウムなどを使用し得る。本発明は、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部と、そのコア部の表面を負極活物質で包んでコーティングされた多孔性シェル部とを備え、前記多孔性シェル部の孔に固体電解質が充填され形成された固体電解質層を有するケーブル型二次電池用負極に関するものである。このような多孔性シェル部の孔径は10ないし150μmであることが望ましく、多孔性シェル部の気孔率は60ないし95であることが望ましい。また、前記多孔性シェル部の表面積は8×104ないし5×105cm2/gであることが望ましい。また、本発明の多孔性負極は、リチウム二次電池に使用し得、特にケーブル型二次電池に適している。本発明の製造方法による負極は、多孔性の気孔構造によって緩衝作用が可能であるので、二次電池が折れる場合のような外部の物理的な衝撃に強いことから断線を防止できる。また、SiやSnのような負極活物質を使う場合、充放電時に発生する体積膨脹のような電池内部のストレス及び圧力に対する緩衝作用が可能であることから、電池の変形を防止し、安全性が確保できる。そして、本発明の製造方法による負極は、負極活物質から形成される多孔性シェル部を備えることから高い表面積を有する。したがって、電解質、特に固体電解質との接触面積が増加し、リチウムイオンの移動性が向上するので、イオン伝導度に優れるようになり、ひいては電池性能に優れるようになる。また、本発明で製造される負極の多孔性シェル部は、気孔率は高いが硬度が高くないため二次電池の製造過程で砕けやすいが、本発明の製造方法は、負極の多孔性シェル部を形成すると同時に、多孔性シェル部の表面に固体電解質を連続的にコーティングするようになるから、固体電解質層による多孔性シェル部の保護が可能であり、製造過程で多孔性シェル部が砕けることを最小化できる。以下、本発明を図面を参照しながら詳しく説明する。本明細書及び請求範囲に使われた用語や単語は通常的や辞書的な意味に限定して解釈されてはいけず、発明者は自らの発明を最善の方法で説明するために用語の概念を適切に定義することができるという原則に則して、本発明の技術的思想に符合する意味と概念とに解釈されなければならない。図1には本発明による固体電解質層が形成された多孔性負極100の一実施例が概略的に示されている。しかし、本明細書に記載された実施例と図面に図示された構成は本発明の最も望ましい一実施例に過ぎず、本発明の技術的思想の全てを代弁するものではないため、本出願時点においてこれらに代替できる多様な均等物と変形例があり得ることを理解しなければならない。本発明の負極は、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部110と、そのコア部の表面を負極活物質で包んでコーティングされた多孔性シェル部120とを備え、固体電解質層130が表面にコーティングされている。ここで、所定形状とは、特に形状を制限しないということであって、本発明の本質を損なわない何れの形状も可能であるという意味である。このような集電体110の水平断面は、円形または多角形であり得、円形構造は幾何学的に完全な対称形の円形と非対称形の楕円形の構造である。多角形構造は特に制限されず、このような多角形構造の非制限的な例としては、三角形、四角形、五角形または六角形であり得る。集電体110の表面に多孔性の負極活物質120を、電気メッキ法または陽極酸化処理方法などを利用して形成する。このような負極活物質は、Si、Sn、Li、Zn、Mg、Cd、Ce、Ni、Fe、及びこれらの酸化物のうち選択された1種の化合物または2種以上の混合物を使用し得る。電気メッキ法を利用して集電体の表面に活物質層を形成する場合には、水素気体が発生することになり、このような水素の発生量及び発生する水素気泡の大きさを調節することで、所望の孔径を有する3次元的な気孔構造の活物質層が形成できる。また、陽極酸化処理方法を利用して集電体の表面に金属酸化物系の活物質層を形成し得る。このような場合、陽極酸化の条件下で発生する酸素気体量及び気泡の大きさを調節することで、1次元的なチャンネルの形態を有する気孔構造の金属酸化物からなる活物質層が形成できる。このような多孔性シェル部の孔径は10ないし150μmであり得る。また、このような多孔性シェル部の気孔率は60ないし95であり得、多孔性シェル部の表面積は8×104ないし5×105cm2/gであるものが使用し得る。このような負極の外面には固体電解質が形成されており、このような固体電解質としては、PEO、PVdF、PVdF‐HFP、PMMA、PANまたはPVACを使用したゲル型高分子電解質;もしくは、PEO、PPO、PEI、PESまたはPVAcの固体電解質;スクシノニトリルを使用したプラスチッククリスタル電解質などを使用し得る。本発明による所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部110と、そのコア部の表面を負極活物質で包んでコーティングされた多孔性シェル部120とを備え、固体電解質層130が表面にコーティングされる負極100を製造する方法は、次のようである。まず、負極活物質の水溶液を用意するS1ステップ。負極活物質の水溶液は、酸性の水溶液に負極活物質を溶解させて用意し、主に負極活物質が酸性塩の形態で存在する前駆体を使用する。負極活物質としては、Si、Sn、Li、Zn、Mg、Cd、Ce、Ni、及びFeなどが使用でき、特にSiまたはSnを使用することが望ましい。次いで、前記負極活物質の水溶液に、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部を浸した後、電流を通電させて集電体であるコア部の表面に多孔性シェル部を形成するS2ステップ。負極活物質の水溶液を入れたビーカーに、集電体であるコア部と相手電極とで正極と負極とを構成して電気メッキ装置を用意する。一定時間の間電流を通電させれば、負極活物質が析出され負極活物質層を形成する。このとき、集電体であるコア部には水素気体が生成されながら多孔性構造を有する負極活物質層が形成される。二次電池は、充放電時繰り返される膨脹及び収縮によってスウェリングswellingされ、特にSn及びSi系負極活物質を使用する場合にその程度が酷い。したがって、このような体積変化によって活物質が脱落するか劣化し、また副反応を引き起こして電池の性能を低下させる問題点がある。しかし、本発明の活物質層は、多孔性構造からなっているため体積変化に対する緩衝作用が可能であることから、このような問題点が緩和できる。そして、多孔性の活物質層によって電解質と接触する負極の表面積が増加することになり、リチウムイオンの移動が速くて円滑にできることから、電気化学反応に有利であり、電池性能の向上をもたらす。選択的に、前記多孔性シェル部に残存する負極活物質の水溶液による付加的な反応を防止するために、別途の洗浄ステップを行うこともできる。そして、固体電解質の溶液に前記負極を通過させて負極の表面に電解質層を形成するS3。本発明で製造される負極の多孔性シェル部は、気孔率は高いが硬度が高くないため二次電池の製造過程で砕けやすいが、本発明の製造方法は、負極の多孔性シェル部を形成すると同時に、多孔性シェル部の表面に固体電解質を連続的にコーティングすることになるから、固体電解質による多孔性シェル部の保護が可能であり、製造過程で多孔性シェル部が砕けることを最小化できる。前記固体電解質の溶液は、固体電解質を溶媒に溶解させて使うこともでき、固体電解質の重合が可能な高分子モノマーまたは高分子オリゴマーなどを溶媒に溶解させて使うこともできる。その後、後処理工程として溶媒を除去するための乾燥過程が必要であり得る。特に、固体電解質の溶液に高分子モノマーまたは高分子オリゴマーなどを含む場合には、固体電解質を重合するためのUV照射や加熱過程が追加的に必要であり得る。また、固体電解質の溶液は、架橋剤のような追加的な添加剤を含み得る。本発明のワイヤ状の集電体110は、互いに独立して、それぞれ、ステンレススチール、アルミニウム、ニッケル、チタン、焼成炭素、銅、もしくはステンレススチールの表面にカーボン、ニッケル、チタンまたは銀で表面処理したもの、アルミニウム‐カドミウム合金によって製造されるもの、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、またはポリ窒化硫黄であり得る。図2を参照すれば、特にケーブル型二次電池の可撓性確保のために前記ワイヤ状の集電体110は、高分子コア部111と、前記高分子コア部の表面に形成された金属コーティング層112とを備えることが望ましい。このような高分子コア部111は、ポリアセチレン、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリ窒化硫黄、ポリエチレンPE、ポリプロピレンPP、ポリ塩化ビニルPVC、ポリビニルアルコールPVA、アクリル系高分子、及びポリテトラフルオロエチレンPTFEなどを使用し得、このような金属コーティング層は、銀、パラジウム、ニッケル、及び銅のうち選択された1種または2種以上の混合物である金属などを使用し得る。上述の本発明の負極は、正極と組み合わせて電極構造体をなし、リチウム二次電池として製造される。電極構造体をなす正極としては、リチウム二次電池の製造に通常使われるものがすべて使用できる。具体的な例として、正極活物質としては、リチウム含有転移金属酸化物が望ましく使われ得、例えば、LiCoO2、LiNiO2、LiMnO2、LiMn2O4、LiNiaCobMncO20<a<1、0<b<1、0<c<1、abc=1、LiNi1yCoyO2、LiCo1yMnyO2、LiNi1yMnyO2O≦y<1、LiNiaCobMncO40<a<2、0<b<2、0<c<2、abc=2、LiMn2zNizO4、LiMn2zCozO40<z<2、LiCoPO4、及びLiFePO4からなる群より選択された何れか一つまたはこれらの中で2種以上の混合物を使用し得る。また、このような酸化物oxideの以外に、硫化物sulfide、セレン化物selenide、及びハロゲン化物halideなども使用し得る。本発明は、所定形状の水平断面を有し、長手方向に伸びた集電体であるコア部と、そのコア部の表面を負極活物質で包んでコーティングされた多孔性シェル部とを備え、前記多孔性シェル部の孔に固体電解質が充填され形成された固体電解質層がコーティングされたケーブル型二次電池用負極に関するものである。本発明は、負極活物質の多孔性シェル部の気孔に固体電解質が浸透して固体電解質との接触面積が増加し、リチウムイオンの移動性が向上するので、イオン伝導度に優れるようになり、ひいては電池性能に優れるようになる。また、砕けやすい多孔性シェル部を物理的に保護できる。このような多孔性シェル部の孔径は10ないし150μmであることが望ましく、多孔性シェル部の気孔率は60ないし95であることが望ましい。また、前記多孔性シェル部の表面積は8×104ないし5×105cm2/gであることが望ましい。また、本発明の多孔性負極は、リチウム二次電池に使われ得、特にケーブル型二次電池に適している。以下、本発明の負極を備えるケーブル型二次電池の具体的な構造を図7を参照ながら簡略に見てみる。図7を参照すれば、一実施例による本発明の固体電解質層がコーティングされた多孔性負極を備えるケーブル型二次電池300は、所定形状の水平断面を有する負極集全体310に負極活物質320がコーティングされ配置された負極と、前記負極を囲んで充填した、イオンの通路である電解質層330と、前記電解質層の外面を囲む、所定形状の水平断面を有するパイプ型の集電体350に正極活物質340が塗布された正極と、前記正極の周りに配置される保護被覆360とを含む。本発明の保護被覆360は、絶縁体であって、空気中の水分及び外部衝撃から電極を保護するために電池の外面に形成する。保護被覆としては通常の高分子樹脂が使用でき、一例として、PVC、HDPEまたはエポキシ樹脂が使用できる。以下、本発明を具体的に説明するために実施例を挙げて詳しく説明する。しかし、本発明による実施例は多くの他の形態に変形され得、本発明の範囲が後述する実施例に限定されると解釈されてはならない。本発明の実施例は当業界で平均的な知識を持つ者に本発明をより完全に説明するために提供されるものである。<実施例><実施例1ワイヤー状多孔性負極の製造>図3を参照しながら具体的な製造方法を説明する。ワイヤー状の銅集電体をアセトン及び希塩酸で洗浄した。0.15MSnSO4、1.5MH2SO4溶液を混合した負極活物質の水溶液211を第1水槽210に用意した。白金を負極、前記銅集電体212を正極として構成し、一定の速度で前記銅集電体を第1水槽を通過させながら3A/cm2以上の電流を流しながら電気メッキをした。銅集電体212に錫213が析出され、ワイヤー状多孔性負極222が製造された。固体電解質層を形成するための固体電解質の溶液221を以下のように用意した。スクシノニトリル50重量部、ポリエチレンオキシド15重量部、及び分子量400g/molのポリエチレングリコールジメタクリレートPEGDMA35重量部を混合した。その後、リチウムビス‐トリフルオロメタンスルホニルイミドを、前記PEGDMAのエチレンオキシド単位とモル比で1/8の量を添加した後、均一に混ざるように混合した。また、紫外線UV開始剤であるベンゾインをPEGDMAに対して3重量を添加して第2水槽220に固体電解質の溶液221を用意した。前記製造されたワイヤー状多孔性負極222を前記固体電解質の溶液221を含む第2水槽220を通過させて固体電解質の溶液をコーティングし223、その後UVを照射して固体電解質層を形成した。<試験例1多孔性負極の気孔構造の確認>実施例1で製造された多孔性負極のSEM写真を図4及び図5に示した。図4によれば、銅集電体の表面に3次元の気孔構造を有する錫からなる負極活物質層が形成されていることが分かる。固体電解質層がコーティングされた多孔性負極の写真は図6に示した。