車両前部に配置されて車両走行風によって冷却される熱交換器1と、乗員によってホーンスイッチが操作された際に警報音を発生する車両用ホーン3と、を備える車両に搭載され、通報音によって車両の存在を知らせる車両接近通報装置において、この車両接近通報装置は、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ4を備え、このパラメトリックスピーカ4は、車外へ向けて超音波を放射する超音波スピーカ5を備えるものであり、車両前方から見て、前記超音波スピーカ5と前記車両用ホーン3とが重なるように、前記超音波スピーカ5と前記熱交換器1との間に前記車両用ホーン3を配置することを特徴とする車両接近通報装置。請求項1に記載の車両接近通報装置において、前記車両用ホーン3は、警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン19を備え、前記超音波スピーカ5は、前記渦巻ホーン19において渦を巻く面に配置されることを特徴とする車両接近通報装置。請求項1または請求項2に記載の車両接近通報装置において、前記超音波スピーカ5は、平板形状を呈する支持板23と、この支持板23の平面部に支持される複数の超音波振動子22とを備えることを特徴とする車両接近通報装置。請求項1~請求項3のいずれかに記載の車両接近通報装置において、車両前方から見て、前記超音波スピーカ5は、前記車両用ホーン3の外形シルエット内に収まることを特徴とする車両接近通報装置。請求項1~請求項4のいずれかに記載の車両接近通報装置において、前記超音波スピーカ5は、超音波を発生する複数の超音波振動子22を備えるとともに、前記熱交換器1の前方開口を覆うフロントグリル2の後側に配置されるものであり、前記複数の超音波振動子22が車両前方から見えると仮定した場合、車両前方から見て、前記複数の超音波振動子22は、前記フロントグリル2を構成するグリル部材2aを避けて配置されることを特徴とする車両接近通報装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、超音波スピーカが熱交換器によって加熱されるのを防ぐとともに、熱交換器の前方に配置する超音波スピーカが熱交換器の放熱性を悪化させることのない車両接近通報装置の提供にある。請求項1の手段請求項1の手段の車両接近通報装置は、車両前方から見て、超音波スピーカと車両用ホーンとが重なり、且つ超音波スピーカと熱交換器との間に車両用ホーンを配置するものである図1参照。これにより、熱交換器の発生する熱輻射熱などは、車両用ホーンに当たり、超音波スピーカを直撃しなくなる。その結果、熱交換器による超音波スピーカの加熱を抑えることができ、超音波スピーカの温度上昇を防ぐことができる。このため、超音波スピーカの発生する超音波の周波数が熱交換器から与えられる熱で変わる不具合を回避できるとともに、超音波スピーカの寿命が熱交換器の熱によって低下する不具合を回避できる。また、車両前方から見て、超音波スピーカと車両用ホーンとを重ねて配置するため、超音波スピーカを熱交換器の前方へ搭載しても、熱交換器の前方の実質的な開口面積外気の通過面積が減る不具合を回避することができる。即ち、超音波スピーカを熱交換器の前方へ搭載しても、熱交換器の放熱性冷却性を悪化させる不具合がない。請求項2の手段請求項2の手段の超音波スピーカは、車両用ホーンにおける渦巻ホーンの渦を巻く面に配置される図1、図2参照。これにより、警報音を発生させるための車両用ホーンを車両に取り付けることで、超音波スピーカも車両に取り付けることができる。即ち、超音波スピーカの車両搭載性を向上させることができる。請求項3の手段請求項3の手段の超音波スピーカは、平板形状を呈する支持板の平面部に、複数の超音波振動子を支持させたものである図1参照。これにより、各超音波振動子から放射される各超音波の位相が揃うため、各超音波振動子のアレイ化によって各超音波振動子から放射された超音波を増強することができ、超音波の到達距離を伸ばすことができる。請求項4の手段請求項4の手段の超音波スピーカは、車両前方から見て、車両用ホーンの外形シルエット内に収まるものである図8参照。これにより、熱交換器に向かって流れる車両走行風を、超音波スピーカが全く遮らなくなる。このため、超音波スピーカを搭載しても熱交換器の放熱性が悪化せず、熱交換器の放熱性を高く維持することができる。請求項5の手段超音波は反射し易い性質を有する。このため、超音波スピーカの前方に配置されるフロントグリルを構成する部材グリル部材が超音波を遮ることで、フロントグリルの前方に放射される超音波の音圧レベルが低下してしまう{図7a参照}。そこで、請求項5の超音波スピーカは、複数の超音波振動子が車両前方から見えると仮定した場合、車両前方から見て、複数の超音波振動子が、フロントグリルを構成するグリル部材を避けて配置されるものである{図7b参照}。具体的には、複数の超音波振動子の配置隙間をグリル部材の形状と合致するように形成し、配置隙間がグリル部材と重なるように超音波スピーカが車両に搭載されるものである。これにより、グリル部材に当たる超音波を減らすことができ、超音波の一部がグリル部材で遮られることで生じる超音波の一部が無駄になる不具合を抑えることができる。その結果、フロントグリルによる超音波スピーカの性能低下を回避することができる。図面を参照して実施形態を説明する。車両接近通報装置は、通報音単音、和音、音楽、音声、擬似エンジン音等によって車両の存在を知らせるものであり、車両前部に配置されて車両走行風によって冷却される熱交換器1ラジエータやエアコンのコンデンサ等と、熱交換器1の前方開口を覆うフロントグリル2と、熱交換器1とフロントグリル2の間に配置され、乗員によってホーンスイッチが操作された際に警報音を発生する車両用ホーン3と、を備える車両に搭載される。この車両接近通報装置は、通報音を超音波変調してなる超音波を車外へ向けて放出するパラメトリックスピーカ4を用いるものであり、このパラメトリックスピーカ4は、熱交換器1とフロントグリル2の間に配置され、車外へ向けて超音波を放射する超音波スピーカ5を備える。そして、車両前方から見て、超音波スピーカ5と車両用ホーン3とが重なるように、超音波スピーカ5と熱交換器1との間に車両用ホーン3を配置する。これにより、熱交換器1の出す熱が超音波スピーカ5を直撃して超音波スピーカ5を加熱するのを防ぐとともに、超音波スピーカ5が熱交換器1の放熱性を悪化させる不具合がない。以下において本発明が適用された具体的な一例実施例を、図面を参照して説明する。以下で説明する実施例は具体的な一例であって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。[実施例1]図1~図6を参照して実施例1を説明する。この実施例の車両Sは、電動モータによって車両走行可能な車両走行音が静かな自動車である。具体的な一例として、この実施例の車両Sは、電動モータとエンジン内燃機関によって車両走行用の駆動力を発生可能なハイブリット車である。そして、この車両前部には、図1に示すように、車両走行風車両の走行による車外空気の流れによって放熱可能なラジエータや、エアコン用の室外熱交換器例えば、冷房時に冷媒の凝縮を行なうコンデンサなどの熱交換器1が搭載される。なお、本発明はラジエータを搭載しない車両電気自動車等にも適用可能なものである。また、この車両Sは、熱交換器1の前方開口部車両走行風の取入口を覆うフロントグリル2を搭載している。この実施例のフロントグリル2は、樹脂によって成形されたものであり、フロントグリル2を構成するグリル部材2aバーや格子を成す部材を備え、グリル部材2aとグリル部材2aの間グリル隙間を通過した走行風が熱交換器1に導かれる。なお、図1における符号6はエンジンフードであり、符号7はバンパーである。さらに、この実施例の車両Sは、乗員によってホーンスイッチ例えば、ステアリングのホーンボタンが操作された際に警報音を発生する電磁式の車両用ホーン3電磁式警音器を搭載する。この車両用ホーン3は、直流で閾値以上の自励電圧例えば、8V以上の電圧:具体的にはバッテリ電圧が与えられることによって警報音を発生するものであり、熱交換器1とフロントグリル2との間に固定配置される。なお、この実施例における車両用ホーン3は、警報音の発生とは別に、車両接近通報装置において通報音を発生させるダイナミックスピーカとして共用するものである。一方、この車両Sは、走行状態に応じて、あるいはセンサによって歩行者を検出した際に、通報音を車外へ放出して、車両Sの存在を車両Sの周囲に知らせる車両接近通報装置を搭載する。この車両接近通報装置は、超音波を用いたパラメトリックスピーカ4とダイナミックスピーカとして用いられる車両用ホーン3の両方から通報音を車外へ放出するように設けられる。具体的に、この車両接近通報装置は、ダイナミックスピーカとして用いられる車両用ホーン3と、パラメトリックスピーカ4において超音波を発生する超音波スピーカ5と、車両用ホーン3および超音波スピーカ5の作動制御を行なう制御回路8と、を備えて構成される。車両用ホーン3の説明車両用ホーン3の具体的な一例を、図2を参照して説明する。車両用ホーン3は、ステー11を介して熱交換器1とフロントグリル2との間に取り付けられるものであり、通電により磁力を発生するコイル12と、コイル12の発生磁力により磁気吸引力を発生する固定鉄心13磁気吸引コアと、振動板14ダイヤフラムの中心部に支持されて固定鉄心13に向かって移動可能に支持される可動鉄心15可動コアと、この可動鉄心15の移動に連動し、可動鉄心15が固定鉄心13に向かって移動することにより固定接点16から離れてコイル12の通電を遮断する可動接点17と、を備える。そして、車両用ホーン3の通電端子コイル12の両端に接続される端子に、直流で閾値以上の自励電圧8V以上の電圧が与えられることによって、iコイル12の通電により可動鉄心15が固定鉄心13に磁気吸引されて、固定接点16から可動接点17が離れてコイル12の通電が停止する吸引動作と、ii通電停止によって振動板14がリターンスプリングの作用を可動鉄心15に付与して可動鉄心15が初期位置へ戻り、固定接点16と可動接点17が接触してコイル12の通電が再開する復元動作と、を連続して繰り返す。即ち、固定接点16と可動接点17によって、コイル12に直流で閾値以上の自励電圧が与えられた際にコイル12の通電回路を断続する電流断続器18が構成される。このように、コイル12の通電の断続固定鉄心13の磁気吸引力の発生の断続が発生することで可動鉄心15とともに振動板14が振動することで車両用ホーン3が警報音を発生する。具体的に、車両用ホーン3は、所定周波数例えば、500Hzを基音とする警報音を発生するものであり、車両用ホーン3の発生する警報音自励電圧が与えられた場合の作動音の周波数特性を図3の実線Aに示す。また、自励電圧より低い他励電圧例えば、8V未満の電圧の駆動信号を車両用ホーン3に与えることにより、車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして用いる。車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして用いる場合における車両用ホーン3の周波数特性を図3の破線Bに示す。この破線Bは、車両用ホーン3に1Vのサイン波のスイープ信号低周波数から高周波数への可変信号を与えた場合における周波数特性である。さらに、この実施例における車両用ホーン3は、図2に示すように、振動板14の振動による警報音を増強させて車外へ放出する渦巻ホーン19渦巻状のラッパ部材:渦巻状の音響管を備える。超音波スピーカ5の説明超音波スピーカ5は、人間の可聴帯域よりも高い周波数20kHz以上の空気振動を発生させる超音波発生器であり、熱交換器1とフロントグリル2との間に配置されて、超音波を車両前方に向けて放出する。具体的に、車両前方から見て車両Sの真正面から真後方向に見た場合、超音波スピーカ5と車両用ホーン3とが重なるように、超音波スピーカ5と熱交換器1との間に車両用ホーン3が配置されるものである。さらに具体的に説明すると、車両前方から見て、超音波スピーカ5のほぼ全てが、車両用ホーン3の外形シルエット内前面投影形状内に収まるように配置されるものである例えば、図8参照。この超音波スピーカ5は、車両用ホーン3の渦巻ホーン19に取り付けられるものであり、具体的には渦巻ホーン19において渦を巻く面に設けられる。そして、渦巻ホーン19において渦を巻く面が車両の正面に向けて取り付けられることで、超音波スピーカ5の放射する超音波が車両の前方へ向けて放射される。この実施例の超音波スピーカ5は、渦巻ホーン19と一体、あるいは渦巻ホーン19に取り付けられる例えば樹脂製の超音波スピーカハウジング21と、この超音波スピーカハウジング21の内側に搭載される複数の圧電スピーカ22超音波振動子の一例とを備えて構成される。各圧電スピーカ22は、超音波スピーカハウジング21の内部に配置される支持板23上に複数配置され、スピーカアレイとして搭載されるものである。具体的に、支持板23は、平板形状を呈する円盤部材であり、この支持板23の同一平面上に複数の圧電スピーカ22を集合配置している。なお、この実施例に用いられる圧電スピーカ22は、印加電圧充放電に応じて伸縮するピエゾ素子圧電素子と、このピエゾ素子の伸縮によって空気に振動を与える超音波振動板とを用いて構成される周知構造のものである。超音波スピーカ5は、各圧電スピーカ22から放射される超音波を車両前方へ向けて放出する開口部超音波放射口を備えており、この開口部には、雨水が各圧電スピーカ22の搭載部位に浸入するのを阻止する防水手段が設けられている。この防水手段の一例として、この実施例では、開口部を覆う超音波透過性の防水シート24と、この防水シート24の前面に配置されたルーバー25とを備えている{図2aでは防水シート24およびルーバー25が省略された図を示す}。なお、ルーバー25は、雨水が防水シート24に到達するのを極力減らすとともに、雨水が防水シート24を直撃するのを防ぐことを目的として配置されるものであり、細長い羽板を隙間を隔てて平行に配置した鎧戸ガラリである。ルーバー25は、図1に示すように、車両水平方向に対して略45°傾斜して設けられている。これにより、各圧電スピーカ22から放射された超音波は、ルーバー25の内面で下方に向きを変え、その下方のルーバー25の外面で再び車両前方に向きを変えて、結果的に車両前方へ超音波が放射される。ここで、図4aはパラメトリックスピーカ4による通報音の到達範囲αを示し、図4bは車両用ホーン3による通報音の到達範囲βを示す。なお、図4は、通報音の音圧が50dBの到達範囲を示すものである。このように、この実施例の超音波スピーカ5は、超音波を車両前方へ向けて放射するように設けられている。また、車両用ホーン3は、車両Sを上から見て、通報音が車両用ホーン3の周囲に略均等に届くように設けられている。具体的な一例として、車両用ホーン3における渦巻ホーン19の開口が、車両Sの下方路面に向く方向に向けて取り付けられるものである。なお、渦巻ホーン19の開口の方向は、下方に限定されるものではなく、車両下方とは異なる方向に向ける場合は、反射板等を用いて音波の放射方向を任意の方向車両下方等へ向けても良い。制御回路8の説明制御回路8は、図1に示すように制御基板上にマイコンチップ8aを搭載するものであり、例えば、図2aに示すように車両用ホーン3の内部具体的には、ホーンハウジングの内部に配置される。この制御回路8は、図5に示すように、a通報音を成す信号を発生させる通報音生成部31と、b通報音を成す信号によって車両用ホーン3を駆動するホーン駆動アンプ32と、c通報音を成す信号を超音波周波数に変調する超音波変調部33と、d超音波変調された信号によって超音波スピーカ5を駆動する超音波駆動アンプ34と、eこれらの作動を制御する信号処理部35と、を備える。以下において、制御回路8に搭載される上記a~eの手段を説明する。通報音生成部31の説明通報音生成部31は、予め保存した通報音を成す信号擬似エンジン音、単音、和音、合成音声など:可聴周波数の信号を、信号処理部35の指示により発生するものである。ホーン駆動アンプ32の説明ホーン駆動アンプ32は、車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして作動させるためのパワーアンプであり、通報音生成部31の出力する通報音を成す信号を増幅して、車両用ホーン3の通電端子に付与するものである。なお、ホーン駆動アンプ32の最大出力は、8V未満他励電圧に制限されており、通報音を発生させるための電圧出力によって車両用ホーン3が警報音を発生しないように設けられている。超音波変調部33の説明超音波変調部33は、通報音生成部31の出力通報音を成す信号を、超音波変調するものである。超音波変調部33の具体的な一例として、この実施例では、通報音を成す信号を所定の超音波周波数例えば、25kHz等における振幅変化電圧の増減変化に変調するAM変調振幅変調を用いるものである。超音波変調部33による超音波変調の具体例を、図6を参照して説明する。例えば、超音波変調部33に入力された通報音を成す信号が、図6aに示す電圧変化であるとするなお、図中では理解補助のために単一周波数の波形を示すが、限定されるものではない。一方、制御回路8の搭載する超音波発振器は、図6bに示す超音波周波数で発振するものとする。すると、超音波変調部33は、図6cに示すように、i通報音を成す信号を成す周波数の信号電圧が大きくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を大きくし、ii通報音を成す信号を成す周波数の信号電圧が小さくなるに従い、超音波振動による電圧の振幅を小さくする。このようにして、超音波変調部33は、通報音生成部31から出力された通報音を成す信号を超音波周波数の発振電圧の振幅変化に変調するものである。なお、超音波変調部33は上述したAM変調に限定されるものではなく、通報音を成す信号を所定の超音波周波数におけるパルス幅変化パルスの発生時間幅に変調するPWM変調パルス幅変調など、他の超音波変調技術を用いても良い。超音波駆動アンプ34の説明超音波駆動アンプ34は、超音波変調部33で変調された超音波信号に基づいて各圧電スピーカ22を駆動するものであり、各圧電スピーカ22の印加電圧充放電状態を制御することで、各圧電スピーカ22から通報音を成す信号を変調した超音波を発生させるものである。超音波駆動アンプ34の具体的な一例を示すと、この実施例の超音波駆動アンプ34は、プッシュプルのアナログアンプ例えば、B級アンプであり、超音波変調部33から出力された超音波信号の電圧の増減を増幅して各圧電スピーカ22に印加するものである。信号処理部35の説明信号処理部35は、例えば車両Sに搭載されるECUエンジンコントロールユニットの略から通報音作動信号作動指示信号が与えられることで通報音を発生させるものである。具体的に、ECUが通報音作動信号を発生する一例を説明すると、i車両Sの運転状態が所定の運転状態の時通報音の発生が要求される走行状態の時:例えば、車速20km/h以下の車両走行時などに、通報音作動信号を信号処理部35に与える、iiあるいは、車両Sの走行中で、車両Sの走行方向に人の存在が人の認知システム図示しないによって確認された場合に、通報音作動信号を信号処理部35に与えるものである。そして、信号処理部35は、ECUから通報音作動信号が与えられることで、iパラメトリックスピーカ4を作動させて、超音波スピーカ5から通報音を発生させるとともに、ii車両用ホーン3をダイナミックスピーカとして作動させて、車両用ホーン3からも通報音を発生させるものである。車両接近通報装置の作動ECU等から信号処理部35に通報音作動信号が与えられると、信号処理部35の制御により、超音波スピーカ5は、図6cに示すように、通報音を成す信号を変調した超音波聞こえない音波を車両前方へ向けて放射する。すると、図6dに示すように、空気中を超音波が伝播するにつれて、空気の粘性等によって波長の短い超音波が歪んで鈍なまされる。その結果、図6eに示すように、伝播途中の空気中において超音波に含まれていた振幅成分が自己復調され、結果的に超音波の発生源超音波スピーカ5を搭載する車両Sから離れた場所である車両前方において通報音が再生される。一方、ECU等から信号処理部35に通報音作動信号が与えられると、信号処理部35の制御により、車両用ホーン3は通報音を成す信号を増幅して発生する。その結果、車両Sの周囲に通報音が発生する。このよう車両接近通報装置は、車両前方へパラメトリックスピーカ4によって通報音を放射するとともに、車両周囲へダイナミックスピーカとして機能する車両用ホーン3によって通報音を放射して、車両Sの存在を知らせる。実施例1の効果1この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、車両前方から見て、超音波スピーカ5と車両用ホーン3とが重なり、且つ超音波スピーカ5と熱交換器1との間に車両用ホーン3を配置している。具体的に、超音波スピーカ5は、車両前方から見て、車両用ホーン3の外形シルエット内に収まるように配置されるものである。これにより、熱交換器1の発生する熱は、車両用ホーン3で遮られ、超音波スピーカ5を直撃しなくなる。その結果、熱交換器1による超音波スピーカ5の加熱を抑えることができ、超音波スピーカ5の温度上昇を防ぐことができる。このため、超音波スピーカ5の発生する超音波の周波数が熱交換器1から与えられる熱で変わる不具合を回避できるとともに、超音波スピーカ5の寿命が熱交換器1の熱によって低下する不具合を回避できる。実施例1の効果2この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、車両前方から見て、超音波スピーカ5と車両用ホーン3とが重ねて配置される。具体的に、超音波スピーカ5は、車両前方から見て、車両用ホーン3の外形シルエット内に収まるように配置されるものである。これにより、超音波スピーカ5を搭載しても熱交換器1の放熱性冷却性が悪化せず、熱交換器1の放熱性冷却性を高く維持することができる。実施例1の効果3この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、車両用ホーン3に超音波スピーカ5が設けられる。これにより、警報音を発生させるために必要な車両用ホーン3を車両Sに取り付けるだけで、超音波スピーカ5も車両Sに同時に取り付けることができる。即ち、超音波スピーカ5を個別に車両Sに取り付ける手間がなく、超音波スピーカ5の車両搭載性を向上させることができる。実施例1の効果4この実施例の車両接近通報装置は、上述したように、平板形状を呈する支持板23の同一平面上に複数の圧電スピーカ22を集合配置している。これにより、各圧電スピーカ22から放射される各超音波の位相が揃うため、各圧電スピーカ22のアレイ化によって各圧電スピーカ22から放射された超音波を増強することができる。即ち、超音波スピーカ5の放射する超音波の到達距離を伸ばすことができる。これにより、i超音波駆動アンプ34の消費電力を抑えることができるとともに、ii超音波スピーカ5に搭載される圧電スピーカ22の数量を抑えて、超音波スピーカ5の大型化やコストアップを抑えることができる。[実施例2]図7、図8を参照して実施例2を説明する。なお、この実施例2において上記実施例1と同一符号は同一機能物を示すものである。超音波は反射し易い性質を有する。また、超音波スピーカ5は、上述したように、フロントグリル2の後方に配置される。このため、図7aに示すように、車両前方から見て、グリル部材2aと重なった部分の圧電スピーカ22から放射された超音波は、グリル部材2aによって遮られてしまい、フロントグリル2の前方に放射される超音波の音圧レベルを低下させる要因になる。そこで、この実施例の超音波スピーカ5は、複数の圧電スピーカ22が車両前方から見えると仮定した場合図8の破線で示す圧電スピーカ22参照、車両前方から見て、全ての圧電スピーカ22が極力グリル部材2aと重ならないように、各圧電スピーカ22がグリル部材2aを避けるように配置されるものである。具体的には、図8に示すように、スピーカアレイを成す複数の圧電スピーカ22の配列に、グリル部材2aの形状と合致する配置隙間Xを形成し、図7bに示すように、車両前方から見て配置隙間Xがグリル部材2aと重なるように超音波スピーカ5を車両Sに搭載するものである。これにより、図7bに示すように、グリル部材2aに当たる超音波を減らすことができ、超音波の一部がグリル部材2aで遮られることで生じる超音波の一部が無駄になる不具合を抑えることができる。その結果、フロントグリル2による超音波スピーカ5の性能低下を回避することができる。これにより、i超音波駆動アンプ34の消費電力を抑えることができるとともに、ii超音波スピーカ5に搭載される圧電スピーカ22の数量を抑えて、超音波スピーカ5の大型化やコストアップを抑えることができる。