送風機Fを収容する空気調和機Aのケーシング7に制御部Pを取り付けるためのステー1であって、前記ステー1は、その長さ方向の一方側に幅広部2を有するとともに、他方側に幅狭部3を有しており、且つ、前記幅広部2の幅狭部側端部に、前記長さ方向と実質的に直交する側辺2aからなる幅変化部4が形成されていることを特徴とする、制御部取付け用ステー1。前記制御部Pが幅広部2に取り付けられている、請求項1に記載の制御部取付け用ステー1。前記幅広部2および幅狭部3の横断面形状がコの字状である、請求項1または2に記載の制御部取付け用ステー1。前記幅広部2の横断面形状がコの字状であり、前記幅狭部3の横断面形状がL字状である、請求項1または2に記載の制御部取付け用ステー1。前記幅広部2と幅狭部3の境界に応力集中を抑制するための傾斜部5が形成されている、請求項1~4のいずれかに記載の制御部取付け用ステー1。前記幅広部2と幅狭部3の境界に応力集中を抑制するための曲線部6が形成されている、請求項1~4のいずれかに記載の制御部取付け用ステー1。前記対策Aの具体例としては、ゴムなどの防振材を介して送風機をケーシングに支持させることが考えられるが、コストアップの要因になるとともに、防振材の耐久性の点においても課題が残る。対策Bでは、図11に示されるように、コントロールパネルPが取り付けられるステー60のサイズや板厚を大きくすることで当該ステー60の剛性を大きくすることができるが、共振振動数での振幅までも小さく抑えるためには、かなりの強度アップが必要となり、重量面およびコスト面での課題が残る。また、対策Bの他の例として、コントロールパネルの高さに合わせてステーの幅を大きくするのではなく、図12に示されるように、2本の幅狭のステー70を一定の間隔をあけて互いに平行に配設することが考えられる。この場合は、図11に示されるステー60よりは軽量化を図ることができるが、部品点数が増えることからコスト面での課題が残る。また、対策Cについても、重量物W図11参照を支えるためのステーおよびその取付部周辺の構造の強度アップが必要であり、対策Bと同じく重量面およびコスト面での課題が残る。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、必要最小限の補強により制御部の振動を抑制することができる制御部取付け用ステーを提供することを目的としている。1本発明の制御部取付け用ステー以下、単にステーともいうは、送風機を収容する空気調和機のケーシングに制御部を取り付けるためのステーであって、前記ステーは、その長さ方向の一方側に幅広部を有するとともに、他方側に幅狭部を有しており、且つ、前記幅広部の幅狭部側端部に、前記長さ方向と実質的に直交する側辺からなる幅変化部が形成されていることを特徴としている。本発明のステーは、1本のステーの一方側に幅広部を有するとともに、他方側に幅狭部を有している。幅広部と幅狭部とは断面形状および剛性が異なっており、それぞれの固有振動数も異なっている。そして、固有振動数が異なる形状の部材を組み合わせることで、共振点による影響を小さくすることができる。また、幅広部の幅狭部側端部に、ステーの長さ方向と実質的に直交する側辺からなる幅変化部が形成されている。この幅変化部は、ステーの強度が変化する部位であるので、他の部位よりも多く撓むことで振動を吸収する。このように、長手方向において剛性が変化する部位を設け、固有振動数が変化するとともに変形容易な箇所とすることで、制御部であるコントロールパネルに伝達される振動を抑制することができる。なお、本明細書において幅変化部とは、長手方向において幅が急激にまたは非連続的に変化する部位を意味しており、当該長さ方向と実質的に直交する側辺により構成することができる。換言すれば、幅が緩やかに且つ連続的に変化する箇所には、本発明における幅変化部は存在しない。2前記1のステーにおいて、前記制御部が幅広部に取り付けられていることが好ましい。この場合、制御部の取付部ないし支持部を別途ステーに形成する必要がない。3前記1または2のステーにおいて、前記幅広部および幅狭部の横断面形状がコの字状であってもよい。この場合、比較的少ない重量の増加でステーの剛性を大きくすることができる。4前記1または2のステーにおいて、前記幅広部の横断面形状がコの字状であり、前記幅狭部の横断面形状がL字状であってもよい。この場合、比較的少ない重量の増加でステーの剛性を大きくすることができる。5前記1~4のステーにおいて、前記幅広部と幅狭部の境界に応力集中を抑制するための傾斜部が形成されていてもよい。この場合、応力集中によるステーの損傷を抑制することができる。6前記1~4のステーにおいて、前記幅広部と幅狭部の境界に応力集中を抑制するための曲線部が形成されていてもよい。この場合、応力集中によるステーの損傷を抑制することができる。本発明の制御部取付け用ステーによれば、必要最小限の補強により制御部の振動を抑制することができる。以下、添付図面を参照しつつ、本発明のステーの実施の形態を詳細に説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係るステー1の説明図であり、aは空気調和機に取り付けた場合の前面側から見た正面図であり、bはaのI―I線断面図である。また、図2は、図1に示されるステー1を空気調和機Aのケーシング20に取り付けた状態を示す説明図である。ステー1は、厚さ0.8~2.3mm程度の鋼板を曲げ加工することで得られる長尺部材であり、図2に示されるように、床置型の空気調和機Aのケーシング7の側板8、9の各前端縁8a、9aに取り付けられる。ステー1は、その長さ方向の一方側に幅広部2を有するとともに、他方側に幅狭部3を有している。本実施形態では、幅広部2および幅狭部3のいずれの断面長手方向と直交する断面も、略コの字状である。これにより、ステー1全体の重量の増加を抑制しつつ、当該ステー1の剛性を大きくすることができる。前記幅広部2の幅W1は、ステー1に取り付けられる制御部であるコントロールパネルPの高さなどを考慮して設定され、通常、50~150mm程度である。また、幅狭部3の幅W2は、ステー1に必要な強度や軽量化の要請などを考慮して設定され、通常、10~100mm程度である。コントロールパネルPは、前記幅広部2の一方の端部幅狭部3側と反対側の端部付近に図示しないネジなどで取り付けられる。コントロールパネルPは、機器の発停および室温設定などを行う操作部と、設定温度などを表示する表示部25とを備えており、操作部のボタンなどは開閉自在な蓋26により非使用時は覆われている。幅広部2の幅W1と幅狭部3の幅W2との比は、本発明において特に限定されるものではなく、前述したように、コントロールパネルPの取付部の確保やステーに必要な強度などを考慮して適宜設定することができるが、通常、幅広部2の幅W1は幅狭部3の幅W2の1.5~5倍程度である。また、幅広部2の長さLWと幅狭部3の長さLNの比も、本発明において特に限定されるものではなく、振動の減衰やステーに必要な強度などを考慮して適宜設定することができるが、通常、幅広部2の長さLWは幅狭部3の長さLNの1.5~5倍程度である。幅広部2の幅狭部3側の端部図1aにおいて左側の端部には、ステー1の長さ方向と直交する側辺2aからなる幅変化部4が形成されている。この幅変化部4において、ステー1の幅はW1からW2へと急激に変化する。また、本実施形態では、幅広部2と幅狭部3の境界に傾斜部5が形成されており、この傾斜部5と側辺2aとで幅変化部4が構成されている。本実施形態に係るステー1は、従来の単一の断面形状を有するステーと異なり、断面形状および剛性が互いに異なる幅広部2と幅狭部3とで構成されており、従って、固有振動数が異なる2つの部材からなっている。従来の単一の断面形状を有するステーでは、固有振動数が1つであるので、空気調和機Aの送風機Fの振動との共振による影響が大きくなることがあるが、本実施形態では、固有振動数が異なる形状の部材を組み合わせているので、かかる共振点による影響を小さくすることができる。また、ステー1の幅が急激に且つ非連続に変化する幅変化部4が形成されている。この幅変化部4は、ステー1の強度が変化する部位であるので撓み易く、送風機Fからの振動によりステー1が振動する場合に、他の部位よりも多く撓む。そして、撓むことにより、送風機Fから伝播される振動を吸収することができる。このように、長手方向において剛性が変化する部位を設け、この部位を、固有振動数が変化するとともに変形容易な箇所とすることで、送風機FからコントロールパネルPに伝達される振動を抑制することができる。その結果、コントロールパネルPの表示部25の表示が見づらくなったり、また、振動により表示部25の表示性能が劣化したりするのを抑制することができる。本実施形態では、幅変化部4が撓むことで振動を吸収しているが、幅広部2と幅狭部3の境界に傾斜部5が形成されているので、応力集中によって、当該境界の角部に亀裂が発生してステー1が損傷するのを確実に防止することができる。第2~5実施形態図3は、図1~2に示されるステー1の変形例である第2~5実施形態に係るステーの正面説明図である。図3aに示される第2実施形態に係るステー11は、幅狭部13の断面形状が略L字状である点において第1実施形態に係るステー1と異なっている。幅広部12の断面形状は第1実施形態と同じである。また、図3bに示される第3実施形態に係るステー21は、幅広部22と幅狭部23との境界に傾斜部が形成されておらず、ステー21の長さ方向と直交する側辺22aだけで幅変化部24が構成されている点において第1実施形態に係るステー1と異なっている。また、図3cに示される第4実施形態に係るステー31は、幅広部32と幅狭部33との境界に傾斜部が形成されておらず、且つ、幅狭部33の断面形状が略L字状である点において第1実施形態に係るステー1と異なっている。さらに、図3dに示される第5実施形態に係るステー41は、幅広部42と幅狭部43との境界に傾斜部に代えて曲線部6が形成されている点において第1実施形態に係るステー1と異なっている。この曲線部6によっても、応力集中による前記境界の角部に亀裂が発生するのを防止することができる。前記第2~5実施形態のいずれにおいても、第1実施形態と同様に、長手方向において剛性が変化する部位を設け、この部位を、固有振動数が変化するとともに変形容易な箇所とすることで、送風機FからコントロールパネルPに伝達される振動を抑制することができる。その結果、コントロールパネルPの表示部25の表示が見づらくなったり、また、振動により表示部25の表示性能が劣化したりするのを抑制することができる。実施例および比較例次に本発明のステーの実施例を説明するが、本発明はもとよりかかる実施例にのみ限定されるものではない。参考例1~3まず、本発明の実施例を説明する前に、参考例1~3について説明する。送風機Fの振動によるコントロールパネルPの振動の振幅を小さくする手法としてステーの強度を大きくすることが考えられるが、本参考例1~3では、ステーの断面二次モーメントを大きくして当該ステーの歪量を小さくすることで、振動の振幅を抑制する効果について検証した。図4のa~cは、それぞれ参考例1~3に係るステーの断面説明図であり、その幅W、奥行きDおよび板厚は表1に示す通りである。また、長さはいずれも1394mmであった。回転数を種々変更して送風機Fを運転し、コントロールパネルPに伝わる振動の振幅を測定した。振動の振幅は、コントロールパネルPの蓋26の中央部分にて測定した。結果を図5に示す。参考例2では、参考例1よりも奥行き方向のサイズを大きくすることでステーの断面二次モーメントを大きくしているが、奥行き方向のサイズを大きくすることで、広範な回転数領域、すなわち1100rpm付近よりも大きい回転数領域において、参考例1よりもかえって振幅が増大した。また、特定の回転数1200rpm付近で振幅の大きなピークが出ていることから、この1200rpm付近で共振点に乗ったことがわかる。参考例3では、参考例1よりも奥行き方向のサイズを大きくし、さらに板厚を1.2mmから1.6mmと厚くすることでステーの断面二次モーメントを大きくしている。参考例3は、参考例2よりは全体として振幅が小さくなるものの、広範な回転数領域、すなわち1100rpm付近よりも大きい回転数領域において、参考例1よりも振幅が増大した。また、参考例3の場合と対比して、共振点が1150rpm付近にずれただけで、共振点からはずすことはできていない。以上、参考例1~3より、断面コの字状のステーにおいて、単に曲げ方向のサイズを大きくしたり、板厚を厚くしたりする手法では、コントロールパネルPに伝播する振動の振幅を有効に抑制することが困難であることがわかった。実施例1および比較例1~2<実施例1>図1に示される形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は1394mmであり、断面コの字形状の幅広部の長さは1156mm、幅は83mm、奥行きは20mmであった。また、断面L字形状の幅狭部の幅は16mm、奥行きは20mmであった。また、ステーの長さ方向および幅方向のサイズがいずれも20mmの傾斜部を幅広部と幅狭部の境界に形成した。幅広部の断面二次モーメントは4440mm4であった。<比較例1>断面コの字形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は1394mmであり、幅は16mmであり、奥行きは9mmであった。断面二次モーメントは288mm4であった。<比較例2>断面コの字形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は1394mmであり、幅は150mmであり、奥行きは20mmであった。断面二次モーメントは4957mm4であった。回転数を種々変更して送風機Fを運転し、コントロールパネルPに伝わる振動の振幅を測定した。振動の振幅は、コントロールパネルPの蓋26の中央部分にて測定した。結果を図6に示す。なお、参照のために、ケーシングの側板中央の振動の振幅も測定した。比較例1は、ケーシング側板の振幅値と対比すると、1000rpm以上の回転数領域ではある程度振動が減衰されているが、高回転数における振動を抑えることができず、振動値のピークがaおよびbで示される点において確認された。比較例2では、比較例1よりもステーの剛性を大幅に大きくしたため、全体的に振動の振幅は小さくなっている。ただし、断面二次モーメントをかなり大きくした割には振幅が思ったほど小さくなっていない。その理由は、ステーを固定しているケーシングの側板が振動しており、その振動がステーに伝わっているものと考えられる。ステー自体の剛性を高めても、側板の振動が当該ステーに伝播するだけとなっており、減衰効果は期待したほどではないことがわかる。コントロールパネルPの振動の振幅は、送風機Fの回転数に比例して増加している。また、cで示される振動値のピークは、参照用に測定したケーシングの側板中央の振動の振幅と同程度であった。これに対し実施例1では、比較例2よりも断面二次モーメントでは小さくなっているが、比較例1に係るステーよりも全回転数領域で振幅が小さくなっている。これは、ケーシングの側板の振動が両側からステーに伝播されるが、実施例1に係るステーの幅変化部において両側からの振動が減衰するためであると考えられる。実施例2および比較例3<実施例2>図3aに示される形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は1394mmであり、断面コの字形状の幅広部の長さは800mm、幅は83mm、奥行きは20mmであった。また、断面L字形状の幅狭部の幅は16mm、奥行きは20mmであった。また、ステーの長さ方向および幅方向のサイズがいずれも20mmの傾斜部を幅広部と幅狭部の境界に形成した。<比較例3>断面コの字形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は1394mmであり、幅は16mmであり、奥行きは9mmであった。回転数を種々変更して送風機Fを運転し、コントロールパネルPに伝わる振動の振幅を測定した。振動の振幅は、コントロールパネルPの蓋26の中央部分にて測定した。結果を図7に示す。なお、図7において左、中央、右は、ステーの全面に配設される吸込グリルの位置を示している。例えば、左は、吸込グリルが空気調和機の正面から見て左側コントロールパネルと反対側に配設される場合を示している。吸込グリルの位置により、コントロールパネルPの振動値がわずかではあるが変化する。図7よりわかるように、実施例2に係るステーは、比較例3に係るステーに比べ、振動値のピークがaからcへ、および、bからdへと移動している。すなわち、高回転数時における振動が低減されるとともに、低回転数時における振動値がピークをより低回転数側に移動することがわかる。実施例3および比較例4<実施例2>図3aに示される形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は690mmであり、断面コの字形状の幅広部の長さは345mm、幅は83mm、奥行きは20mmであった。また、断面L字形状の幅狭部の幅は16mm、奥行きは20mmであった。また、ステーの長さ方向および幅方向のサイズがいずれも20mmの傾斜部を幅広部と幅狭部の境界に形成した。<比較例4>断面コの字形状のステーを板厚1.2mmの鋼板で作製した。ステーの全長は690mmであり、幅は16mmであり、奥行きは9mmであった。回転数を種々変更して送風機Fを運転し、コントロールパネルPに伝わる振動の振幅を測定した。振動の振幅は、コントロールパネルPの蓋26の中央部分にて測定した。結果を図8に示す。なお、図8において左、右は、図7と同様に、ステーの全面に配設される吸込グリルの位置を示している。図8よりわかるように、比較例4に係るステーでは、aおよびb点で振動値のピークが確認されたが、実施例3に係るステーでは、cで示されるように、振動値のピークが小さくなっている。実施例1、4~6および比較例1<実施例4>図3cに示されるように、傾斜部を省略し且つ幅狭部の断面形状を略L字形状にした以外は実施例1と同様にして、ステーを作製した。<実施例5>図3aに示されるように、幅狭部の断面形状を略L字形状にした以外は実施例1と同様にして、ステーを作製した。<実施例6>図3bに示されるように、傾斜部を省略した以外は実施例1と同様にして、ステーを作製した。回転数を種々変更して送風機Fを運転し、コントロールパネルPに伝わる振動の振幅を測定した。振動の振幅は、コントロールパネルPの蓋26の中央部分にて測定した。結果を図9に示す。比較例1では、平均176μmの振幅値が確認され、また1500rpm以上の回転数領域で大きな振幅値が観測された。これに対し、実施例4に係るステーでは、平均106μmの振幅値が確認され、1700rpm付近で大きな共振点が観測された。実施例5に係るステーでは、平均95μmの振幅値が確認され、750rpm付近で大きな共振点が観測された。実施例6に係るステーでは、平均97μmの振幅値が確認され、200μmを超える共振点が観測されなかった。また、実施例1に係るステーでは、平均84μmの振幅値が確認され、一般的な使用範囲を超える1668rpm以降の回転数では大きな振動が観測されたが、それ以外は実施例中、最も振幅値が小さかった。その他の変化例本発明のステーは、前述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲内において種々の変更が可能である。例えば、前述した実施形態では、幅広部の断面形状が略コの字状であるが、ステーの強度が確保される限り、L字状など他の断面形状であってもよい。また、前述した実施形態では、空気調和機の全面側から見て右側にコントロールパネルが配設されており、したがって、ステーの右側が幅広部となっているが、コントロールパネルが左側に配設される場合、これに合わせてステーの左側を幅広部としてもよい。また、前述した実施形態では、幅広部の下端縁と幅狭部の下端縁とが一直線状になっているが、幅広部の上端縁と幅狭部の上端縁とが一直線状になっていてもよい。