非磁性体からなる炉本体、該本体の内壁に沿って形成された重水壁、該炉本体内部にミラー磁界を形成させるための該炉本体の外側に配設された電磁石、さらに該炉本体内部に電界を形成させるための、前記ミラー磁界の裾に配設された陽電極と前記炉本体内壁に沿って配設されたリング状の陰電極よりなる核融合炉D-D反応の場合約30億度が最も反応率が高いと[0004]において説明したが本発明においてはD-D反応を発生させるが温度は約2~3.5億度としている。この場合反応率は低いが反応量は密度したがって圧力の自乗に比例する。そして本発明では圧力を自由に選べるからである。このように圧力は自由に選択できるが重水蒸気をそのまま発電機に用いることが可能であり60乃至80kg/cm2の圧力とするのが好ましい。このようにすれば反応温度を下げても必要なエネルギーが得られ一方D-D反応の過程で発生するトリチュームが約3億度で最も反応率が高いので瞬間的にヘリュームに変換する。すなわち放射能の高いトリチュームが炉内に残留することが無い。しかも真空法ではヘリュームのエネルギーが利用できないが本発明ではすべて利用できるのでむしろD-T反応に比べても反応率が低下しない。ただし高い圧力を用いるので炉本体1は非磁性体で形成されるが高圧に耐える構造となっている。そのため材料としてはSUS316などのステンレス材料が最適材料として用いられる。陽極3、4や陰極5はステンレスのほかアルミや銅などが用いることが可能である。炉本体1の形状は図1に示すごとく概ね円筒型ないし底部がやや細い円錐型とするのが好ましい。重水壁2は炉上部より炉内壁に沿って重水を落下させることにより形成される。重水壁に断裂を発生しないよう炉の内壁面は滑らかな表面が求められる。さらに炉本体全体を円錐型にするかまたは多段式に落下させるのが好ましい。また内壁面には電流の漏洩を防止するためゴムやテフロンなどによるライニングすることが好ましい。重水は重水入り口6から入り重水壁2の表面を落下し一部は蒸発し余剰の重水は炉本体1の下部に設けられた重水槽7に一旦貯留され重水出口9から図示しないポンプにより炉の外に排出され再循環する。核反応ゾーン10の大きさは所要発熱量によって定まる。単位プラズマ体積あたりの反応エネルギー量は温度とプラズマ密度に関係するが炉内圧力を一定に維持すれば自動的に密度が定まる。したがって単位プラズマ体積あたりの反応エネルギー量は圧力と核反応ゾーンの温度を定めれば核反応ゾーンでの発生エネルギー量が定まる。本発明の核融合炉では圧力のほぼ二乗に比例し温度1.5乃至2.5億度で極大に達し60kg/cm2のとき約9000kW/m3が得られる。陽極3、4は半球型が好ましい。その半径によって電界栓ゾーンの形状が定まるが小さすぎると十分な電流が流れない。それゆえ半径としては発生エネルギー量によって変える必要があるが1メートル以上必要である。陰極5は細いパイプでリング状とし重水壁2の内側、炉本体中央部分に配設する。陽極3および4と陰極5の間に電圧を印加するために図示しないが直流電源が必要である。印加電圧は1.5万乃至3万ボルトが必要である。点火時にはさらに高電圧が必要であり5万ボルト以上の能力を持つのが好ましい。保温ゾーン11に必要な厚みは核融合反応ゾーンの温度や磁界の強さとプラズマ圧力および核反応ゾーン10へのエネルギー供給量または発生量によって必要厚みが変化する。すなわち磁界が強いほど熱伝導率が小さく圧力が高いほど熱伝導率が大きくなる。また核反応ゾーン10での発生量またはエネルギー供給量が大きいほど大きい厚みが必要である。しかし保温ゾーン11の厚みはプラズマ形状を安定に保つためには少なくも1メートル必要であり2メートルないし3メートルとするのが好ましい。ミラー磁界は電磁石C1~C4によって形成されるが10T以上の強い磁界が求められるので超伝導磁石とするのが好ましい。重水壁2に到達したエネルギーは重水を蒸発させ蒸発した蒸気は冷却ゾーン14を上昇し蒸気出口8から炉外に出る。炉外に出る量は図示しない圧力調整弁により自動的に調整される。冷却ゾーン14の厚みは発生蒸気量が過大な速度で上昇しないようにする必要がある。上昇速度は通常10m/sec以下が好ましいが1m/sec以下にする必要はない。