情報端末を保持するスタンドであって、基台と、基台に取り付けた支柱と、支柱に沿って移動自在で支柱を中心として回動自在の軸受と、軸受によって支柱と交差する方向に支持される回動自在の棒状の腕部と、腕部に支持され情報端末を保持する保持手段とを備えることを特徴とする情報端末保持スタンド。前記軸受が、前記支柱を挿通させる第1貫通孔と、第1貫通孔と交差する方向で且つ第1貫通孔から離れた位置に形成された、前記腕部を挿通させる第2貫通孔とを有するものである請求項1記載の情報端末保持スタンド。前記軸受が、第1貫通孔と略平行な第3貫通孔をさらに有し、第3貫通孔に前記腕部を挿通させて収納状態にできる請求項2記載の情報端末保持スタンド。第1貫通孔に縮径部を形成し、前記保持手段及び情報端末の重量によって前記腕部を介して前期軸受に掛かる力で、前期縮径部と前記支柱との間に摩擦力を生じさせ、前期支柱の所望の位置に前記軸受を固定する第1貫通孔には中央部に弾性体溝と弾性体を備える請求項2又は3記載の情報端末保持スタンド。第1貫通孔の内径を、軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径したものとし、円筒形状で、軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径した外径を有し、両端外径は第1貫通孔の最小内径よりも大きく、最小外径は第1貫通孔の最小内径以下である止着部材を第1貫通孔内に装着し、第1貫通孔に装着した前記止着部材に前記支柱を挿通し、前記支柱の所望の固定位置で前記止着部材を軸方向に移動させることによって、第1貫通孔の最小内径部分で前記止着部材に対して半径方向内方に力を加え、前記支柱に前記軸受を固定する請求項2又は3記載の情報端末保持スタンド。第2貫通孔の内径を、軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径したものとし、円筒形状で、軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径した外径を有し、両端外径は第2貫通孔の最小内径よりも大きく、最小外径は第2貫通孔の最小内径以下である止着部材を第2貫通孔内に装着し、第2貫通孔に装着した前記止着部材に前記腕部を挿通し、前記腕部の所望の固定位置で前記止着部材を軸方向に移動させることによって、第2貫通孔の最小内径部分で前記止着部材に対して半径方向内方に力を加え、前記腕部を前記軸受で固定する請求項2又は3記載の情報端末保持スタンド。前記保持手段が、2つの貫通孔を有する2つの棒状部材を略平行に位置させ、2つの棒状部材のそれぞれに、略コ字状に屈曲され、情報端末を挟み込む屈曲部が先端に形成された線材の料端部が固定されると共に、それぞれの棒状部材の2つの貫通孔には他方の棒状部材の前記線材が挿通されたものであり、前記2つの棒状部材を隣接させることによって前記屈曲部による情報端末の保持及び解放を行う請求項1~6のいずれかに記載の情報端末保持スタンド。前記2つの棒状部材のそれぞれに形成された2つの貫通孔の少なくとも一方の貫通孔と前記線材との間で摩擦力を生じさせ、情報端末を所望の位置に保持させる請求項7記載の情報端末保持スタンド。前記保持部材が、交差した2つの棒状部材の4つの端部に、棒状部材に沿って移動自在に4つの当接部材を設け、この4つの当接部材を情報端末に当接するように棒状部材の所望位置で固定して情報端末を保持するものである請求項1~6のいずれかに記載の情報端末保持スタンド。前記当接部材が、貫通孔を有する本体部材と、前記貫通孔に装着された止着部材とを有し、前記貫通孔は、その内径が軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径したものであり、前記止着部材は、円筒形状で、軸方向中央部が最も小径で中央部から両端に向かって連続して拡径した外径を有し、両端外径は前記貫通孔の最小内径よりも大きく、最小外径は前記貫通孔の最小内径以下であり、前記貫通孔に装着した前記止着部材に前記棒状部材を挿通し、所望の固定位置で前記止着部材を軸方向に移動させることによって、前記貫通孔の最小内径部分で前記止着部材に対して半径方向内方に力を加え、前記棒状部材に前記当接部材を固定する請求項9記載の情報端末保持スタンド。前記支柱の少なくとも一方端を中空円柱状とし、前記一方端に軸方向にスリットを形成し、前記基台に形成された筒状突起の筒内に前記支柱の一方端を嵌め入れ、前期支柱の端部開口に弾性を有する柱状の栓部材を嵌着すると共に、弾性を有する管状部材を前記筒状突起に外嵌し、前記栓部材と前記管状部材とで前記筒状突起と前記支柱とを圧着し固定する請求項1~10のいずれかに記載の情報端末保持スタンド。以上に述べた従来の情報端末保持スタンドの問題点は、従来の保持スタンドは機能装備が十分整っていないために使い方が限定されて情報端末を様々な方法で使用できない、という点である。また、従来品の臥位上向き姿勢用のような使い方では、專用の大掛かりな装置になり、部品構成が複雑で、さらに、身体にフレームが覆い被さる構成になっており、使用時の窮屈感が排除できない点などである。本発明は、このような従来の構成が有していた問題を解決しようとするものであり、様々な方法で快適に情報端末が使用できる使い勝手のよい簡素な情報端末スタンドを実現することを目的とするものである。このような問題を解決することによって、多くの情報端末ユーザーの期待に応えるものとする。そして、上記目的を達成するために、本発明の情報端末保持スタンドにおいては、基台転倒防止台に取り付けられた支柱縦軸と、支柱に沿って移動自在で回動の軸受けと、軸受けによって支柱と交差する方向に支持される回動自在の棒状の腕部アーム軸と、腕部に支持される情報端末を保持する保持手段を備えることを特徴とする情報端末用スタンドである。また、支柱に連結される軸受と、該軸受に連結されるアーム軸と端末保持枠を有する回転および縦横方向に可動と保持を可能とした腕によって形成し、枠本体と枠案内で形成された端末保持枠はアーム軸との可動を可能に連結し、前記支柱を支点にして前記軸受と連結された前記腕が可動することによって情報端末の位置設定および画面向きを自在に調整できて手を離すとその位置で保持できるものとし、それを挟んで保持するようにした端末保持枠を設けたものである。また、前記軸受には支柱と挿通させる第1貫通穴縦軸受穴と、第1貫通穴と交差する方向で克つ第1貫通孔縦軸受穴段付き縦軸穴から離れた位置に形成された、前記腕部を挿通させる第2貫通孔アーム軸受穴段付きアーム軸受穴とを有し、第1貫通孔に縮径段付き縦軸穴が形成され、前記保守手段及び情報端末の重量によって前記腕部を介して前記軸受けに掛かる力で、前記縮径部との間に摩擦力を生じさせて前記軸受けを所望の位置に保持させるもので、第1貫通孔の中央部に弾性体溝と弾性体を設けて急激な落下防止を図るものである。また、前記支柱を中心とした回動と保持を可能とし、且つ、前記支柱に沿って上下動きと保持を可能に形成し、前記支柱および前記腕と前記軸受に連結される穴部の嵌め合いは、軸と軸穴を平行にして可動可能な適度な隙間を有し、軸受には常に端末重量による偏芯荷重が掛かるようにしている。端末機器の位置調整および画面角度調整の設定位置は、前記支柱と前記軸受間に生ずる摩擦力によって保持させる機構を用いたものである。また、前記軸受には第1貫通孔と略並行で第2貫通孔と第3貫通孔アーム軸受穴アーム軸馬鹿穴を有し、第3貫通孔に前記腕部を挿通させて収納状態にできると同時にアーム軸縦穴溝を設けて縦方向の傾斜角度設定ができるようにしたものである。また、前記腕を中心とした回動および保持を可能とし、且つ、前記腕を左右動きと保持を可能に形成し、前記腕と前記軸受に連結される穴部の嵌め合いは適度な隙間を設け、軸と軸穴を平行にして可動を可能にし、軸受には常に偏芯荷重が掛かるようにしてアーム軸受穴部に生ずる摩擦力によって設定位置で保持させる機構を用いたものである。さらに、前記前記保持手段が、二つの貫通孔を有する二つの棒状部材枠案内を略並行に位置させ、二つの棒状部材のそれぞれに、略宇コ字状に屈曲され、端末機器を挟み込む屈曲部が先端に形成された線材枠本体の両端部が固定されるとともに、他方の棒状部材の二つの貫通孔枠本体直角部穴枠本体傾斜部穴に前記部材の挿通穴に前記線材が挿通したものであり、前記二つの棒状部材を距接させる事によって前記屈曲部による端末機器の保持解放を行うものである。また、アーム軸に施された枠本体直角部穴と枠本体傾斜部受穴によって前記端末保持枠と連結され、該端末保持枠は枠本体と枠案内との可動を可能にさせる本体連動穴と本体傾斜部受穴を設けて形成し、前記枠本体どうしの間隔を伸縮して情報端末を着脱および保持し、前記端末保持枠と前記アーム軸の位置間隔の可変によって、端末質量のバランス調整を可能にして保持させる機構を用いたものである。さらに、二つの棒状部材に形成された二つの貫通孔の少なくとも一方が前記線材と前記腕部アーム軸の間に摩擦力を生じさせ前記情報端末を所望の位置に保持させることができるものである。前記端末保持枠の保持力は、本体保持部と本体直角部と本体傾斜部で形成し、枠案内と枠本体どうしを対向させて構成し、その間隔の可変による本体傾斜部の素線変形によって生ずる弾性力を利用して保持させるものである。上述したように、本発明の情報端末保持スタンドは、支柱、軸受、腕の3点の主要部品で軸穴に軸を嵌め込んで結合した簡素な機構で構成しており、コンパクトで持ち運びが容易着脱簡単画面位置および画面向き合わせがユーザーの好みに合せて簡単に自在調整ができる汎用に優れた安価な情報端末保持スタンドを提供できる。また、室内のいたるところ和室洋室寝室に様々な情報端末に対応可能な本スタンドを持ち込んで多様で快適な情報端末の使い方ができる、という効果を発揮するものである。以下、本発明の実施の形態を図1~図9に基づいて説明する。図においては、1は軸受2を連結する支柱で、縦軸12支柱が転倒しないように転倒防止台11基台に取り付けて構成したものである。2は前記軸受で、前記支柱1と連結して可動および保持を可能とした縦軸受穴21第1貫通孔と、腕3と連結できるようにしたアーム軸受横穴22第2貫通孔、縦方向のアーム軸受縦穴23第3貫通孔を設けており、前記縦軸12と前記縦軸受穴21は適度な隙間を有し、また、弾性体溝24に落ち止め弾性体25を嵌め込んで前記縦軸12を押し付けることで前記軸受2の急激な落下を防止する構成にしたものである。また、本発明の第2の解決手段による前記軸受2について作用を説明する。より強固で確実な保持効果を得るのに、前記軸受2には、前記縦軸12と連結して荷重を保持する段付き前記縦軸穴21aと、アーム軸31棒状の腕部と連結して荷重を保持する段付きアーム軸横受穴22a第2貫通孔およびアーム軸受縦馬鹿穴23aを設けて形成し、段付き縦軸穴21a第1貫通孔は中央部で前記縦軸12と嵌合させるものとし、弾性体中溝24aを設けてU形にした落ち止めバネ25aを嵌め込んで可動と保持を可能に構成したものである。また、嵌合部の摩擦力を高めるのに、端末質量による偏芯荷重W、支柱とアーム軸の中心間距離L、偏芯荷重による反力F、反力作用点間距離Hとすると、WL=2HFの関係より、偏芯荷重による反力Fの作用面の摩擦係数を考慮にいれて寸法諸元を決定することができ、バネ撓みδの分、広げて落ち止めバネの押し付け力Pを作用させ縦軸12を押し付けて急激な落下防止を図るものである。3は腕棒状の腕部で、アーム軸31と、端末保持枠32保持手段で構成しており、前記軸受2に前記アーム軸31を嵌め込んで連結している。前記アーム軸31には、前記端末保持枠32と連結するための本体直角部穴33貫通孔と本体傾斜部受穴34貫通孔を設けて枠本体321保持手段どうしが可動および保持できるように構成したものである。端末保持枠32は、前記枠本体321どうしを対向させて枠案内322棒状部材と前記アーム軸31を介在させて構成するものであり、前記枠本体321線材は弾性材素線を用いて端末保持部3211屈曲部と本体直角部3212と端末保持部3211屈曲部の素線間隔を縮めて傾斜させた本体傾斜部3213によって形成し、枠案内322に設けた本体連動穴3221貫通孔および本体傾斜部受穴3222貫通孔に前記素線を嵌め入れ後アーム軸31を嵌め込むものとし、本体傾斜部3213の穴位置合せは前記素線を押し広げて嵌め込みを行い、固定ネジ3223によって枠案内322と前記素線を固定するものである。端末保持枠32の保持力は、前記端末保持部3211を前記枠本体直角部穴33貫通孔および枠本体傾斜部受穴34貫通孔で押し付けによって素線が撓み、その時の反力により急激な落下防止を図るものである。前記保持力は、前記端末保持部3211の間隔を狭めると大きくなり、間隔を広げると小さくなるようにしたものである。以下、上記構成の動作を説明する。前記縦軸12に挿入された前記軸受2は軸受の回転動き211および軸受の上下動き212を可能とし、端末質量による偏芯荷重Wによって摩擦力が連結面に作用して設定位置で保持させることができ、落ち止め弾性体25の作用によって非常時の急激な落下を防止する効果を発揮する。また、前記腕3は前記アーム軸受横穴22に挿入されて左右方向に360°許容できる腕の回転動き311と前記腕3の左右動き312によって自在に位置設定と角度調整が可能であり、連結部に端末質量による偏芯荷重Wが作用して設定位置に保持させるものであり、腕取付け回転動き313は、90°ピッチで向きを変えてアーム軸受横穴22とアーム軸受縦穴23にアーム軸31を嵌め込むことが可能であり、縦向きにすることによって収納性が向上し、支柱1の中央部に情報端末の上下方向の画面配置が自在にできるもので、アーム軸馬鹿穴23aとアーム軸縦穴溝23bを設けて腕3の縦方向傾斜設定と保持ができる効果が得られるものである。また、前記枠本体321は、前記枠本体321どうしの動き324よって情報端末の装着と取外しが可能であり、前記アーム軸31と前記端末保持枠32の中心位置を可変させる枠本体とアーム軸間動き323により回転力のバランス調整ができ、情報端末画面の向きを設定位置において保持できる効果を発揮する。以上のように、本実施形態によれば多様で快適な情報端末の使い方ができる効果が得られるものである。以下、本発明の第3の実施形態を図10~図19に基づいて説明する。図においては、1aは軸受2aを連結する支柱で、縦軸12a支柱と転倒防止台11a基台の間に保持座13a栓部材と固定蓋14a管状部材を嵌め込んで縦軸12a支柱が転倒しないように保持する構成にしたものである。前記転倒防止台11a基台と保持座13a栓部材の間に前記縦軸12a支柱の保持部先端を保持座13a栓部材のテーパー部13bに押し込むと支柱12aのスリット部12bがテーパーに合せて開き嵌合部品どうしが固定されて抜けなくなる。さらに、固定蓋14a管状部材の上部テーパー14cで縦軸12a支柱と下部テーパー14cで転倒防止台11a基台が嵌め込まれて二重に固定され、部品間の弛み及び回転を防止するものである。2aは前記軸受で、前記支柱1aと連結して可動および保持を可能とした第1貫通孔21a縦軸スリーブ穴と、腕3aと連結できるようにした第2貫通孔22aアーム軸スリーブ穴を設けており、前記縦軸受穴21aおよび第2貫通孔22aアーム軸割りスリーブ穴には、それぞれ割りスリーブ21b22bを嵌め込み、その割りスリーブ21b22bに縦軸12a支柱およびアーム軸22aを嵌め込み、割りスリーブ21b22bの押し込み加減によって軸受本体2aaおよびアーム軸22cの保持力を調整し、可動保持させる構成にしたものである。3aは腕棒状の腕部で、ホルダー腕31aと、端末ホルダー32a情報端末保持手段で構成されており、前記ホルダー腕31aは縦棒案内受31bと一体に構成されており、前記縦棒案内受31bの縮径貫通孔31c縦棒割りスリーブ穴に挿入された割りスリーブ31d外縮径筒穴弾性体に前記縦案内棒受31bを嵌め込んで前記端末ホルダー32a情報端末保持手段が可動保持を可能に連結されている。前記端末ホルダー32a情報端末保持手段は、縦案内受棒321a棒状部材と横案内受棒323a棒状部材どうしを交差させてホルダー芯322aの縮径貫通孔322b縦棒割りスリーブ穴322d横棒割りスリーブ穴に挿入した割りスリーブ322c外縮径筒穴弾性体貫通孔322d横棒割りスリーブ穴に縦案内受棒321a棒状部材及び横案内受棒323a棒状部材を嵌め込み、さらに、それぞれのホルダー縦横受321b当接部材324a当接部材の縮径貫通孔321c縦棒割りスリーブ穴324b横棒割りスリーブ穴に挿入した割りスリーブ321d外縮径筒穴弾性体324c外縮径筒穴弾性体を縦横案内受棒321a棒状部材323a棒状部材の両端に嵌め込み可動保持を可能に構成したものである。前記割りスリーブ21b外縮径筒穴弾性体22b外縮径筒穴弾性体22e外縮径筒穴弾性体31d外縮径筒穴弾性体321d外縮径筒穴弾性体322c外縮径筒穴弾性体322d外縮径筒穴弾性体324c外縮径筒穴弾性体は、前記棒状部材321a縦案内受棒323a横案内受棒に沿って移動自在および回動自在で所望の位置に前記軸受2aを保持できる手段として前記軸受に設けた第1貫通孔21aa縦軸割りスリーブ穴第2貫通孔22aaアーム軸割りスリーブ穴縮径貫通孔22d腕割りスリーブ穴31c縦棒割りスリーブ穴321c縦棒割りスリーブ穴322b縦棒割りスリーブ穴322d横棒割りスリーブ穴324b横棒割りスリーブ穴に嵌め込んで用いるもので、前記軸受の前記縮径貫通孔に前記割りスリーブ外縮径筒穴弾性体を縮めて図18、小スキマ挿入し、挿入後前記割スリーブは復元図18、中スキマし、前記割りスリーブ外縮径筒穴弾性体と前記棒状部材の間では圧入により嵌合し図18、大スキマ、常に与圧を与えて圧入力以下の力では前記棒状部材の抜け出しを防止するものである。前記縮径貫通孔側と前記棒状部材側の縮径部はテーパー状に形成して中央部に隙間図18、スキマを設けて嵌合されて移動および回動を自在にしており、所望の位置でテーパー部どうしを片側に圧入して所望の位置で保持力を発揮させるものである。と同時に、テーパー部の接触面図18、接触で前記軸受の偏芯荷重Wを負担する事によって確実な保持を可能にするものである。以下、上記構成の動作を説明する。図19で示すように、本発明の第3の実施形態において情報端末保持スタンドを構成している軸受部は、移動回転保持する3通りの動作ができて、動作部位は軸受部1~10の10部位であり、それを組み合わせると59049通りの動作組合せができる。前記支柱1aにおいては軸受部1はY軸上下方向、軸受部2はX軸左右方向、軸受部3はZ軸前後方向の各軸受の移動回動保持する事によって端末ホルダーの位置調整を行うものである。また、前記腕3aは軸受部456が移動回動保持させる事によって端末ホルダーの位置および角度調整が出来るようにしたものである。また、軸受部7~10は情報端末の大きさに合せて可動させ、その厚みに合せて回動させて所望の位置で保持させることができる。更に、偏芯荷重Wの負担による保持力が付加される効果が得られるものである。また、前記アーム軸22cに連結されたホルダー腕31aは、着脱不要であり、縦向きにすると収納幅が小さくなって上下方向に可動することができる利点がある。更に、ホルダー腕31aを横向きにして回転させると高さ位置調整が容易にできて便利である。また、縦棒案内受31bに連結された縦案内受棒321aの可動させると情報端末の自重による荷重バランスの調整が可能になり、その回動によって情報端末の反転が可能になり、ホルダー腕31aを適度に回動させると画面の向き調整が容易にできる効果が得られるものである。