スパイラル型に形成したアンテナ素子と、前記アンテナ素子との間に空隙を設けて形成されるキャビティと、前記スパイラルの終端部を覆うように配置される電波吸収体と、前記電波吸収体を覆うように配置される誘電体とを具備することを特徴とするスパイラルアンテナ。前記誘電体は、前記スパイラルの中央に向かって厚さが薄くなるようスロープ状に形成されることを特徴とする請求項1記載のスパイラルアンテナ。前記誘電体は、前記スパイラルの中央に向かって厚さが薄くなるよう階段状に薄く形成されることを特徴とする請求項1記載のスパイラルアンテナ。前記アンテナ素子は、前記スパイラルの形状が円形又は多角形に形成してなることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のスパイラルアンテナ。前記キャビティは、円筒状又は多角形状に形成してなることを特徴とする請求項1乃至4のいずれかに記載のスパイラルアンテナ。しかしながら、上述した技術では、スパイラルアンテナ終端部から反射される前の電流についても、電波吸収体に吸収されるため利得の低下が起きるという欠点を有していた。本実施形態の目的は、広帯域において軸比性能及びアンテナ効率が良好なスパイラルアンテナを提供することにある。本実施形態に係るスパイラルアンテナは、基板上にスパイラル型の導体を形成したアンテナ素子と、前記アンテナ素子との間に空隙を設けて形成されるキャビティと、前記スパイラルの終端部を覆うように配置される電波吸収体と、前記電波吸収体を覆うように配置される誘電体とを具備するものである。以下、図面を参照しながら本実施形態に係るスパイラルアンテナを説明する。図1は、本実施形態に係るスパイラルアンテナの構成例を示す外観図である。また、このスパイラルアンテナの上面図及び側面図を図2に示し、断面図を図3に示す。このスパイラルアンテナは、誘電体基板11上又は自由空間上にスパイラル型に形成されるアンテナ素子13を有し、アンテナ素子13との間に一定の空隙をもってこの誘電体基板11を支持する金属製のキャビティ15と、アンテナ素子13のスパイラルの終端部を覆うように配置される電波吸収体磁性体12と、この電波吸収体12を覆うように配置される誘電体14と有する。例えば、電波吸収体12は、環状に形成され、アンテナ素子13のスパイラルの終端部を上部から覆うように誘電体基板11に密着するように配置される。誘電体14は、電波吸収体12を覆うように環状に形成され、電波吸収体12に接するように配置される。又は電波吸収体12の上方に空隙を設けて配置される。次に、このように構成されたスパイラルアンテナの特性について説明する。図4は、スパイラルアンテナの軸比を示したもので、横軸に周波数[GHz]、縦軸に軸比[dB]を示す。図4において、一点鎖線は電波吸収体及び誘電体を配置しない構成aにおけるシミュレーション結果を示す。点線は電波吸収体のみ配置した構成bのシミュレーション結果を示す。実線は本実施形態のように電波吸収体及び誘電体を配置した構成cのシミュレーション結果を示す。スパイラルアンテナの動作周波数は、スパイラルの外側から中央に向かって動作周波数が高くなる。aの場合は、スパイラルアンテナ終端部から反射される電流の影響により周波数の低い領域において軸比性能が劣化している。bの場合は、電波吸収体を設けて反射される電流を電波吸収体に吸収させることにより、軸比性能は改善している。cの場合も、bの場合と同様の軸比性能が得られていることがわかる。図5は、図4のシミュレーションにおけるスパイラルアンテナの利得右旋円偏波を示したもので、横軸に周波数[GHz]、縦軸に利得[dBi]を示す。bの場合は、電波吸収体を設けてスパイラルアンテナ終端部から反射される電流を電波吸収体に吸収させているが、スパイラルアンテナ終端部から反射される前の電流についても、電波吸収体に吸収されるため利得の低下が起きている。bとcとを比較すると、周波数の低い領域において、bの場合は大幅に利得が低下しているが、cの場合は、bの場合に比べて利得の低下を改善していることがわかる。図6は、図4のシミュレーションにおけるスパイラルアンテナの放射効率を示したもので、横軸に周波数[GHz]、縦軸に放射効率[]を示す。bの場合は周波数の低い領域において放射効率が低下しているが、cの場合は、bの場合に比べて広帯域にわたって高い放射効率が得られていることがわかる。以上述べたように、上記実施形態では、スパイラルアンテナの終端部を覆うように電波吸収体を配置し、この電波吸収体を覆うように誘電体を配置することで、広帯域において軸比性能及びアンテナ効率が良好なスパイラルアンテナを実現することが可能となる。さらに、本実施形態について、次のような変形例が考えられる。変形例1図7は、変形例1の構成を示す断面図である。誘電体14の形状をスパイラルの中央に向かって厚さが薄くなるようスロープ状に形成したものである。図8、9及び10は、上記実施形態の図4、5及び6と同様に、変形例1の構成のスパイラルアンテナの軸比、利得右旋円偏波、放射効率をそれぞれ示したものである。図8、9及び10において、実線は変形例1の構成のシミュレーション結果を示し、一点鎖線は電波吸収体及び誘電体を配置しない構成a、点線は電波吸収体のみ配置した構成bのシミュレーション結果を示す。図8、9及び10によれば、電波吸収体のみ配置した構成aでは、軸比性能は改善されているが、周波数の低い領域で利得及び放射効率の低下が起きていることがわかる。これに対し、変形例1の構成では、軸比性能を改善しつつ、周波数の低い領域での利得及び放射効率の低下を改善していることがわかる。以上述べたように、変形例1のように構成しても、上記実施形態と同様の効果を得ることができ、さらにアンテナ重量の軽量化を図ることができる。変形例2図11は、変形例2の構成を示す断面図である。誘電体14の形状をスパイラルの中央に向かって厚さが薄くなるよう階段状に形成したものである。図12、13及び14は、上記実施形態の図4、5及び6と同様に、変形例2の構成のスパイラルアンテナの軸比、利得右旋円偏波、放射効率をそれぞれ示したものである。図12、13及び14において、実線は変形例2の構成のシミュレーション結果を示し、一点鎖線は電波吸収体及び誘電体を配置しない構成a、点線は電波吸収体のみ配置した構成bのシミュレーション結果を示す。図12、13及び14に示すシミュレーション結果から明らかなように、変形例2のように構成にしても、上記変形例1と同様の効果を得ることができる。変形例3図9は、変形例3の構成を示す外観図である。上記実施形態では、アンテナ素子13は円形であったが、この形状は必ずしも円形である必要はない。例えば、図9に示すように、スパイラル形状及びキャビティを四角形などの多角形とした場合でも、上記実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、スパイラル形状は多角形で、キャビティを円筒した構成など、組み合わせは任意に選択できる。また、上記実施形態では、誘電体14の中央部に空間を設けているが、アンテナ素子13の上方を全て覆うように構成してもよい。なお、いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。