指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表と、指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するIOシーケンス表とから、同一の上記指示項目の、上記通信アドレスと、上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成する信号項目表の作成方法であって、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の指示項目との第1マッチングを行い、不一致となった上記バス項目表または上記IOシーケンス表のいずれか一方の指示項目を変換して、当該変換後に、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の上記指示項目との第2マッチングを行い上記信号項目表を作成することを特徴とする信号項目表の作成方法。上記指示項目の変換は、略語、または、類似語の少なくともいずれか一方の変換データに基づいて行うことを特徴とする請求項1に記載の信号項目表の作成方法。上記第1マッチングを行う前の指示項目において、上記バス項目表または上記IOシーケンス表のいずれか一方の指示項目のうち、所定の文字数以上に該当する上記指定項目は、変換した後に上記第1マッチングを行うことを特徴とする請求項1または請求項2に記載の信号項目表の作成方法。上記第1マッチングにおいて、不一致となった指示項目の不一致指示項目データベースを作成し、次回第1マッチングを行う前に上記不一致指示項目データベースに該当する指示項目は、変換した後に上記次回第1マッチングを行うことを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の信号項目表の作成方法。上記第2マッチングを行った後、一致するとされた指示項目の正否確認を行い、否と確認された指示項目の修正を行うことを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか1項に記載の信号項目表の作成方法。上記第2マッチングにおいて、上記正否確認において正しいと確認された指示項目、または、上記正否確認において修正された指示項目に該当する指示項目の正項目データベースを作成し、次回第2マッチングを行った後の指示項目において、上記正項目データベースに該当する指示項目は上記正否確認を省略することを特徴とする請求項5に記載の信号項目表の作成方法。従来の信号項目表の作成方法は、信号項目データを信号名称抽出細分化する制御が必要である。そのため、信号項目の量が多い場合に処理に時間を要する。また、信号項目は一致した名称を使用している場合が多く、全ての信号項目に対し処理を行うのは非効率であるという問題点があった。この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、効率的にマッチングを行うことによりコストを低減することができる信号項目表の作成方法を提供することを目的とする。この発明の信号項目表の作成方法は、指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表と、指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するIOシーケンス表とから、同一の上記指示項目の、上記通信アドレスと、上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成する信号項目表の作成方法であって、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の指示項目との第1マッチングを行い、不一致となった上記バス項目表または上記IOシーケンス表のいずれか一方の指示項目を変換して、当該変換後に、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の上記指示項目との第2マッチングを行い上記信号項目表を作成するものである。この発明の信号項目表の作成方法は、指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表と、指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するIOシーケンス表とから、同一の上記指示項目の、上記通信アドレスと、上記ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を作成する信号項目表の作成方法であって、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の指示項目との第1マッチングを行い、不一致となった上記バス項目表または上記IOシーケンス表のいずれか一方の指示項目を変換して、当該変換後に、上記バス項目表の指示項目と上記IOシーケンス表の上記指示項目との第2マッチングを行い上記信号項目表を作成するので、指示項目を変換して、効率的にマッチングを行うことにより信号項目表の作成コストを低減する。実施の形態1.以下、本願発明の実施の形態について説明する。図1はこの発明の実施の形態1における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図2は図1に示した信号項目表の作成方法における指示項目とハードウエアアドレスとが関連付けられたデータを複数種有するIOシーケンス表を示した図、図3は図1に示した信号項目表の作成方法における指示項目と通信アドレスとが関連付けられたデータを複数種有するバス項目表を示した図、図4は図1に示した信号項目表の作成方法におけるIOシーケンス表の不一致指示項目を示した図である。図5は図1に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の不一致指示項目を示した図、図6は図1に示した信号項目表の作成方法における例えば、ポンプをPとして略語となることが登録されている略語データベースの変換データを示した図、図7は図1に示した信号項目表の作成方法におけるバス項目表の変換後指示項目を示した図、図8は図1に示した信号項目表の作成方法における第2マッチングにおける正否確認表を示した図、図9は図1に示した信号項目表の作成方法における同一の指示項目の、通信アドレスと、ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表を示した図である。次に、実施の形態1における信号項目表の作成方法について図1に基づいて説明する。まず、図3に示すようなバス項目表1と図2に示すようなIOシーケンス表2とのそれぞれの指示項目の一致を検出する第1マッチング処理aが行われる。具体的には、図2および図3の指示項目を比較すると明らかなように、例えば、指示項目掻寄機1号運転などを一致していると判断され、指示項目排水用ポンプ1号運転、排水用P1号運転などは一致する指示項目がないため不一致として判断される。そして、第1マッチング処理にて一致した指示項目12は記録される。また、不一致となった信号項目を抽出し、図5に示すようにバス項目表の不一致指示項目10と、図4に示すようにIOシーケンス表の不一致指示項目11とがそれぞれ作成される。次に、図6に示すような略語データベース100を用いて、図5に示したバス項目表の不一致指示項目10の変換処理bが行われる。具体的には、図6および図5から明らかなように、ポンプ→Pに変換される。そして、変換された変換後指示項目13として、図7に示すような、バス項目表の変換後指示項目13が作成される。次に、図7に示したような変換したバス項目表の変換後指示項目13と、図4に示すようにIOシーケンス表の不一致指示項目11とのそれぞれの指示項目の一致を検出する第2マッチング処理cが行われる。具体的には、図7および図4の指示項目を比較すると明らかなように、例えば、排水用P1号運転などは一致として判断される。次に、第2マッチング処理cにて一致するとされた指示項目に対して、図8に示すような、IOシーケンス表の指示項目とのバス項目表の変換後指示項目とが一覧となりそれぞれの指示項目のチェック欄が付された正否確認表14が作成される。尚、第2マッチング処理cにおいては、一致となることが前提であり、図1には示さないものの、不一致するとされた指示項目は、エラーとして判断され通知される。次に、正否確認dにおいて、正となった指示項目16は、次の処理が行われる。また、否となった指示項目15は、その指示項目が修正eされ、次の処理が行われる。そして、第1マッチング処理aにて一致となる指示項目および正否確認で、正となった指示項目、および、修正後の指示項目に基づいて、図9に示すように、同一の指示項目の、通信アドレスと、ハードウエアアドレスとが関連付けられた信号項目表3が作成処理fされる。具体的には、第1マッチング処理aにて一致となる掻寄機1号運転などはその指示項目のままで、ハードウエアアドレスと通信アドレスとが関連付けられ、第2マッチング処理cにて一致となる排水用P1号運転などは、指示項目が略語に変換された状態で、ハードウエアアドレスと通信アドレスとが関連付けられ作成される。上記のように行われた実施の形態1の信号項目表の作成方法によれば、信号項目表を作成する際に、第1マッチングを行い不一致項目を抽出することにより、マッチング項目を減らすことができるため、効果的にマッチングを行うことができる。また、不一致指示項目を略語データベースを用いて変換することにより、第2マッチングが行いやすくなるため、効果的にマッチングを行うことができる。また、作業者は作成された正否確認表によるマッチング項目確認のみの作業となり、信号項目作成の負担が軽減される。尚、上記実施の形態1においては、バス項目表の指示項目を変換する例を示したが、これに限られることはなく、IOシーケンス表の指示項目を変換することにより行うことも考えられる。但し、バス項目表またはIOシーケンス表のいずれか一方の指示項目のみを変換するものである。また、略語の変換として、例えばポンプ→Pに変換する例を示したが、これに限られることはなく、例えばP→ポンプに変換することも可能である。但し、一般的には、指示項目の文字数が少なくなる方向への変換を行う方が効率的に優れていると考えられる。また、略語の変換を行う例を示したが、これに限られることはなく、他の変換であっても同様に行うことができる。例えば、類似語の変換を行う例も考えられる。具体的な例としては、バルブ→弁などの変換が考えられる。これらのことは、以下の実施の形態においても同様に実施することができるため、その説明は適宜省略する。実施の形態2.図10はこの発明の実施の形態2における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図11は図10に示した信号項目表の作成方法における正項目データベースのデータを示した図である。次に、実施の形態2における信号項目表の作成方法について図10に基づいて説明する。まず、上記実施の形態1と同様の工程を経て、正否確認dを行い、正となった指示項目16および修正した指示項目が過去の正項目データベース200に格納される。上記実施の形態1のような工程を経た場合には、例えば図11に示すような、排水用P1号運転などが登録される。そして、再び、バス項目表1とIOシーケンス表2とから信号項目表3を作成する際に、再び上記実施の形態1と同様の工程を経て、正否確認表14が作成された後に、その正否確認表14の指示項目のうち、先の処理にて登録されている過去の正項目データベース200を用いて、過去に正否確認を行った否かの判別処理gが行われる。そして、過去に正否確認を行ったもの、すなわち過去に正となった指示項目20は除かれて、信号項目表の作成処理gの工程に移り、他の指示項目20のみが上記実施の形態1と同様に、正否確認dが行われる。そして、上記実施の形態1と同様に、信号項目表3が作成される。上記のように行われた実施の形態2の信号項目表の作成方法によれば、上記実施の形態1と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、正否確認を行う前に、過去に正否確認を行った指示項目の正否確認を省略することができる。よって、作業者の負担が軽減され人的ミスの可能性を減らすことができ、マッチング精度の向上と作業時間を削減させることができる。実施の形態3.図12はこの発明の実施の形態3における信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。次に、実施の形態3における信号項目表の作成方法について図12に基づいて説明する。まず、バス項目表1の指示項目に対して、所定の文字数以上であるか否かの文字数計測処理hを行う。尚、この所定の文字数とは、使用されるバス項目表1の指示項目の設定方法によって適宜設定されるものである。例えば、図3に示したようなバス項目表1の場合であれば、9文字を所定の文字数とする。次に、所定の文字数以上の指示項目30は、第1マッチング処理aを行う前に、略語データベース100を用いてバス項目表1の指示項目の変換処理iを上記各実施の形態に示した場合と同様に行う。具体的には、ここでは9文字以上の指示項目排水用ポンプ1号運転が所定の文字数以上の指示項目30であると判断され、9文字未満の指示項目掻寄機1号運転は所定の文字数未満の指示項目31であると判断される。そして、所定の文字数以上の指示項目30は、当該指示項目に対して変換処理iを行い、排水用P1号運転と変換される。そして、上記各実施の形態と同様に、第1マッチング処理aを行う。この際、あらかじめ所定の文字数以上の指示項目は変換されているため、第1マッチング処理aにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数を低減することができる。以下、上記各実施の形態1と同様に行われ、信号項目表3が作成される。上記のように行われた実施の形態3の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第1マッチングを行う前に、所定の文字数以上の多い文字数の指示項目を変換して、第1マッチングを行うことができるため、第1マッチングにおいて、マッチングされる指示項目が増加し、不一致となる指示項目が減少するため、以降の工程において処理する指示項目が減少し、処理時間の短縮が可能となり、そして、低コストを実現することができる。実施の形態4.図13はこの発明の実施の形態4における信号項目表の作成方法を示すフローチャート、図14は図13に示した信号項目表の作成方法における不一致指示項目データベースのデータを示した図である。次に、実施の形態4における信号項目表の作成方法について図13に基づいて説明する。まず、上記各実施の形態と同様の工程を経て、第1マッチング処理aを行い、バス項目表の不一致指示項目10となった指示項目が不一致指示項目データベース300に格納される。上記実施の形態1のような工程を経た場合には、例えば図14に示すような、排水用ポンプ1号運転などが登録される。そして、再び、バス項目表1とIOシーケンス表2とから信号項目表3を作成する際に、第1マッチング処理aを行う前に、過去に不一致となった指示項目であるか否かを、先の処理にて登録されている不一致指示項目データベース300を用いて、バス項目表1の指示項目に対して判別処理jが行われる。そして、過去に不一致となっていない指示項目41は第1マッチング処理aに移る。一方、過去に不一致となった指示項目40は、第1マッチング処理aを行う前に、変換処理kを上記各実施の形態に示した場合と同様に行う。具体的には、再び、図3に示すようなバス項目表1が入力されると、図14に格納されている過去に不一致となった指示項目の排水用ポンプ1号運転は、変換処理kを行い、排水用P1号運転と変換された後、第1マッチング処理aに移る。そして、上記各実施の形態と同様に、第1マッチング処理aを行う。この際、あらかじめ過去に不一致となった指示項目は変換されているため、第1マッチング処理aにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数を低減することができる。そして、以下上記実施の形態1と同様に行われ、信号項目表3が作成される。上記のように行われた実施の形態4の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第1マッチングを行う前に、過去に不一致となった指示項目を変換して、第1マッチングを行うことができるため、第1マッチングにおいて、マッチングされる指示項目が増加し、不一致となる指示項目が減少するため、以下の工程において処理する指示項目が減少し、処理時間の短縮が可能となり、そして、低コストを実現することができる。実施の形態5.図15はこの発明の実施の形態5における信号項目表の作成方法を示すフローチャートである。次に、実施の形態5における信号項目表の作成方法について図15に基づいて説明する。本実施の形態5においては、上記実施の形態3および上記実施の形態4を組み合わせたもので、第1マッチング処理aを行う前に、バス項目表1の指示項目に対して、過去の不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目の変換処理k、iを行った後に、第1マッチング処理aを行う。そして、上記各実施の形態と同様に、第1マッチング処理aを行う。この際、あらかじめ過去に不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目は変換されているため、第1マッチング処理aにてマッチングされる指示項目が多くなる。よって、それ以降の処理の対象となる指示項目数をさらに低減することができる。そして、以下、上記各実施の形態と同様に行われ、信号項目表3が作成される。上記のように行われた実施の形態5の信号項目表の作成方法によれば、上記各実施の形態と同様の効果を奏するのはもちろんのこと、第1マッチングを行う前に、過去に不一致となった指示項目および所定の文字数以上の指示項目を変換して、第1マッチングを行うことができるため、第1マッチングにおいて、マッチングされる指示項目がさらに増加し、不一致となる指示項目がさらに減少するため、以降の工程において処理する指示項目がさらに減少し、処理時間のさらなる短縮が可能となり、そして、さらなる低コストを実現することができる。尚、本発明は、その発明の範囲内において、実施の形態を適宜、変形、省略することが可能である。