誘導電動機を始動するリアクトル装置において、3つの脚部と、前記3つの脚部の両端側にそれぞれ一体に接続される2つの連結部とを含み、鋼板を積層して構成した内鉄型のコアと、前記3つの脚部のそれぞれに巻回される3つの巻線と、を備え、前記コアはギャップを設けないように構成し、かつ、前記コア内の磁界の強さを500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲とし、当該範囲内になるように前記コアのサイズを定めるようにしたことを特徴とするリアクトル装置。前記コアは正面、平面、および側面から見た場合にそれぞれ外形が長方形であって、外形の高さがHであり外形の長さがLであり、さらに前記コアは幅がWであって厚さがTからなる磁路を形成し、かつ、前記外形の高さHが前記外形の長さLの1.25倍以上であって2.5倍以下であり、前記磁路の厚さTが前記磁路の幅Wの0.6倍以上であって1.4倍以下であることを特徴とする請求項1に記載のリアクトル装置。前記コアは、正面中央の左右の位置に、厚さ方向に貫通し、開口部の縦の長さがaであり横の長さがbの2つの窓をそれぞれ有し、かつ、前記2つの窓の開口部の縦の長さaは、当該横の長さbの1.1倍以上であって3.4倍以下であることを特徴とする請求項2に記載のリアクトル装置。積層される前記鋼板を厚さ方向から挟み込む2つの方形枠と、前記2つの方形枠の上部側の端部同士をそれぞれ連結し前記鋼板を厚さ方向から締め付ける2つの第1の連結ネジと、前記2つの方形枠の下部側の端部同士をそれぞれ連結し前記鋼板を厚さ方向から締め付ける2つの第2の連結ネジと、をさらに備えることを特徴とする請求項1乃至請求項3のうちの何れか1項に記載のリアクトル装置。前記コアは、前記3つの脚部および前記2つの連結部のそれぞれの横断面の面積がほぼ同じであることを特徴とする請求項1乃至請求項4のうちの何れか1項に記載のリアクトル装置。前記3つの巻線のそれぞれは、主巻線および2次巻線からなり、前記主巻線および前記2次巻線のそれぞれは、前記脚部に巻回されていることを特徴とする請求項1、請求項4または請求項5に記載のリアクトル装置。ところで、従来のリアクトル装置は上記のように構成され、積層鋼板等からなる鉄心と、銅からなる巻線とから構成され、これらが材料費の大部分を占めている。このため、工場などの動力源として使用される誘導電動機の始動器に適用される従来のリアクトル装置では、誘導電動機が大型化するほど材料費が嵩むので、製作費用が嵩むという課題がある。このような背景の下において、誘導電動機の始動器に適用する場合に、小型化を図って材料費の低減化を図ることができ、これにより製作費用の低減化を図ることができる、新たなリアクトル装置の出現が望まれていた。そこで、本発明の目的は、誘導電動機の始動器に適用する場合に必要な始動性能、品質を維持しながら、小型化を図って材料費の低減化を図ることができ、これにより製作費用の低減化を図ることができるリアクトル装置を提供することにある。上記の課題を解決し本発明の目的を達成するために、本発明は、以下のような構成からなる。すなわち、第1の発明は、誘導電動機を始動するリアクトル装置において、3つの脚部と、前記3つの脚部の両端側にそれぞれ一体に接続される2つの連結部とを含み、鋼板を積層して構成した内鉄型のコアと、前記3つの脚部のそれぞれに巻回される3つの巻線と、を備え、前記コアはギャップを設けないように構成し、かつ、前記コア内の磁界の強さを500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲とし、当該範囲内になるように前記コアのサイズを定めるようにしたことを特徴とする。第2の発明は、第1の発明において、前記コアは正面、平面、および側面から見た場合にそれぞれ外形が長方形であって、外形の高さがHであり外形の長さがLであり、さらに前記コアは幅がWであって厚さがTからなる磁路を形成し、かつ、前記外形の高さHが前記外形の長さLの1.25倍以上であって2.5倍以下であり、前記磁路の厚さTが前記磁路の幅Wの0.6倍以上であって1.4倍以下であることを特徴とする。第3の発明は、第2の発明において、前記コアは、正面中央の左右の位置に、厚さ方向に貫通し、開口部の縦の長さがaであり横の長さがbの2つの窓をそれぞれ有し、かつ、前記2つの窓の開口部の縦の長さaは、当該横の長さbの1.1倍以上であって3.4倍以下であることを特徴とする。第4の発明は、第1~第3の発明において、積層される前記鋼板を厚さ方向から挟み込む2つの方形枠と、前記2つの方形枠の上部側の端部同士をそれぞれ連結し前記鋼板を厚さ方向から締め付ける2つの第1の連結ネジと、前記2つの方形枠の下部側の端部同士をそれぞれ連結し前記鋼板を厚さ方向から締め付ける2つの第2の連結ネジと、をさらに備えることを特徴とする。第5の発明は、第1~第4の発明において、前記コアは、前記3つの脚部および前記2つの連結部のそれぞれの横断面の面積がほぼ同じであることを特徴とする。第6の発明は、第1、第4または第5の発明において、前記3つの巻線のそれぞれは、主巻線および2次巻線からなり、前記主巻線および前記2次巻線のそれぞれは、前記脚部に巻回されていることを特徴とする。本発明は、コアはギャップを設けないように構成し、コア内の磁界の強さを500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲とし、その範囲内になるようにコアのサイズを定めるようにした。このように構成すると、コアのサイズを決める場合には、必要な性能、品質を維持しつつ材料を大幅に削減することが可能であり、コアのサイズの小型化が可能である。しかるに鉄損による過熱が懸念される。一方、本発明を誘導電動機の始動器に使用する場合には、自己の巻線が誘導電動機の巻線と接続されるので、自己の巻線を単体で使用する場合に比べて電流が軽減され歪率が改善される。また、自己の巻線に始動時の大電流が流れるのは始動終了までの短時間であり、自己の巻線に長時間にわたって大電流を通電しない場合には、コアの鉄損による過熱の懸念はない。このため、本発明を誘導電動機の始動器に適用する場合には、コアのサイズの小型化を図っても、必要な性能、品質を維持しつつ実用化することができる。したがって、本発明によれば、誘導電動機の始動器に適用する場合に、必要な性能、品質を維持しつつ小型化を図って材料費の低減化を図ることができ、これにより製作費用の低減化を図ることができる。以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。発明の完成の背景本発明は、必要な性能、品質を維持しつつ小型化を図って材料費の低減化を図ることができ、これにより製作費用の低減化を図ることができる、新たなリアクトル装置の出現の要望の下に、鋭意研究を進めたものである。そして、本発明は、鋭意研究を進める過程で新たな知見を得て、この新知見に基づいて完成したものであるので、実施形態の説明に先立ってその点について以下に説明する。本発明のように交流に対してリアクタンスとして機能するリアクトル装置を設計する場合に、コアにギャップを設けて磁気飽和を避けるのが通常である。また、リアクトルギャップの設計理論は一般的である。言い換えると、コアにギャップを設けない構成にすると、単体で使用する場合には、回路に流れる電流の歪率が大となり、また鉄損のため長時間にわたる使用には不向きとなる。また、ギャップのないリアクトルの設計理論は一般的ではない。しかし、リアクトル装置を誘導電動機の始動器に適用する場合には、自己の巻線が誘導電動機の巻線と接続されるので、単体で使用する場合に比べて回路に流れる電流が軽減され、歪率が改善されるという知見を得た。また、誘導電動機の始動器として使用する場合には、自己の巻線に始動時の大電流が流れるのは始動終了までの短時間であり、自己の巻線に長時間にわたって大電流を通電することはないので、コアの鉄損及び銅損による過熱の懸念はないという知見を得た。そこで、本発明はこられの知見を基に、発明者が鋭意研究を進めた結果、コア内の磁界の強さを500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲に設定すれば実用化できる、すなわち、必要な性能、品質を維持しつつ大幅な材料削減の効果が得られることを見出し、その範囲内になるようにコアのサイズを定めるようにしたものである。実施形態の構成次に、本発明のリアクトル装置に係る実施形態の構成について、図1~図4を参照して説明する。図1はこの実施形態の平面図、図2はその正面図、および図3は右側面図である。また、図4は、この実施形態の主要部の分解斜視図である。この実施形態に係るリアクトル装置は、3相誘導電動機の始動器に適用されるものであり、図1~図4に示すように、内鉄型のコア1と、このコア1に巻回される3つの巻線2~4と、コア1を構成する鋼板を厚さ方向から挟み込んで固定する一対のフレーム5、6を備えている。コア1は、珪素鋼板などの鋼板を積層して構成している。また、コア1は、図4に示すように、3つの脚部11~13と、脚部11~13の両端にそれぞれ一体に接続される2つの連結部14、15とを有し、コア1中のどの箇所にもギャップが存在しないように構成されている。また、コア1の脚部11~13には、巻線2~4がそれぞれ巻回されている。フレーム5、6のそれぞれは、図4に示すように方形枠からなり、全体が鉄またはステンレス等で構成されている。具体的には、フレーム5は、上下の部材51、52と、左右の部材53、54とからなり、これらを4組のボルト55とナット56により接続し、方形の枠を形成している。また、フレーム6は、上下の部材61、62と、左右の部材63、64とからなり、これらを4組のボルト65とナット66により接続し、方形の枠を形成するようになっている。このようなフレーム5とフレーム6は、コア1を構成する鋼板を厚さ方向から挟み込み、この挟み込んだ状態において、ボルト71a~74aとナット71b~74bからなる4つの連結ネジ連結具を使用することで、鋼板を厚さ方向に締め付けるようにしている。具体的には、フレーム5を形成する部材51、52のそれぞれの両端部に、貫通孔51a、51b、52a、52bが形成されている。また、フレーム6を形成する部材61、62のそれぞれの両端部に、貫通孔61a、61b、62a、62bが形成されている。そして、部材51、52と部材61、62とをコア1の連結部14、15の表裏面に密着させる。この状態で、貫通孔51a、61aにボルト71aを通し、貫通孔51b、61bにボルト72aを通し、貫通孔52a、62aにボルト73aを通し、貫通孔52b、62bにボルト74aを通し、ボルト締めすることにより、コア1をフレーム5、6で支持するようにしている。フレーム5を形成する上側の部材51には、図1~図3に示すように、絶縁部材8が取り付けられている。この絶縁部材8とフレーム5の部材51との接続は、スペーサ81を介してボルト82とナット83を用いて行われている。絶縁部材8には、接続端子81~83が設けられている。接続端子R、S、Tには、図示しないが巻線2~4の各一端が接続される。フレーム6を形成する上側の部材61には、図1および図3に示すように、絶縁部材9が取り付けられている。この絶縁部材9とフレーム6の部材61との接続は、スペーサ91を介してボルト92とナット93を用いて行われている。絶縁部材9には、接続端子U1、U2、V1、V2、W1、W2が設けられている。接続端子U1、V1、W1には、図示しないが巻線2~4の各他端が接続される。また、接続端子U2、V2、W2には、図示しないが巻線2~4の各中間タップが接続され、および必要によりUt、Vt、Wtt=3~5にはその各中間のタップが接続される。なお、絶縁部材は接続端子を固定する手段であり、リアクトルの電気的な性能には直接関係はないので、上記の絶縁部材の形状、構成は一つの例である。コアの構成本発明は、上記のように、コア内の磁界の強さを500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲とすれば実用化できることを見出し、その範囲内になるようにコアのサイズを決めるようにしたものである。そこで、この実施形態では、例えば磁界の強さが700AT/cmになるように構成し、この磁界の強さを満足するために、コア1の大きさサイズを、例えば図5に示すようにした。コア1は、図5に示すように、正面、平面、および右側面から見た外形がそれぞれ長方形であって、その正面中央の左右の位置に、厚さ方向に貫通し、開口部が長方形の2つの窓16、17を有している。コア1は、図5に示すように、外形の高さHが140mm、長さLが225mmからなる。また、コア1は、同一の幅Wであって同一の厚さTからなる磁路からなり、コア1の幅Wは35mm、厚さTが22mmからなる。このため、その磁路の断面積は同一に形成されている。さらに、2つの窓16、17のそれぞれの開口部の大きさは、縦の長さaが70mmであり、横の長さbが60mmである。このため、コア1の外形の高さHと長さLの比率は、次のようになる。L/H=225/140≒1.81また、磁路の幅Wと厚さTの比率は、次のようになる。T/W=22/35≒0.652さらに、窓の縦の長aと横の長さbの比率は、次のようになる。a/b=70/60≒1.173ここで、この実施形態のコア1のサイズ体積は、誘導電動機の定格出力電力に比例するので、この実施形態が適用される誘導電動機の定格出力電力に比例して大きくなるが、そのコア1の各サイズの比率は1~3式と同様である。一方、1式は磁界の強さが700AT/cmの場合であるが、この実施形態では上記のように磁界の強さが500AT/cm以上であって1200AT/cm以下の範囲であれば良い。従って、この点を考慮すると、この実施形態では、1~3式は、以下の4~6式の関係を満たせば、実用上、十分な効果が得られる。L/H=1.25~2.54T/W=0.6~1.45a/b=1.1~3.46換言すると、この実施形態では、コア1の外形の高さHが長さLの1.25倍以上であって2.5倍以下になるようにした。また、コア1の磁路の厚さTが幅Wの0.6倍以上であって1.4倍以下になるようにした。さらに、2つの窓16、17は、縦の長さaが横の長さbの1.1倍以上であって3.4倍以下になるようにした。ここで、この実施形態と同等の誘導電動機の始動器として使用される、従来の鉄心にギャップが存在しないリアクトル装置のコアのサイズの4~6式に相当する寸法比は、7~9式のようになる。L/H=0.6~1.27T/W=1.5~2.58a/b=3.5~7.094~6式を7~9式と比較すると、この実施形態のコアは、従来例に比べて外形の高さを短くできるとともに、コアの断面積を大幅に小さくすることができることがわかる。このため、この実施形態のコアのサイズを従来のリアクトル装置の鉄心のサイズと比べると、コアのサイズを小さくして全体として小型化でき、もって、必要な性能、品質を維持しつつ、低価格化を実現することができる。また、コア1は、図5に示すように、3つの脚部11~13および2つの連結部14、15のそれぞれの横断面の面積が等しくなるように構成されている。このように構成すると、コア1を構成する鋼板の形状を数パターンに限定することができる。そこで、これらを積層すれば良いので、この加工や組み立てが容易になる。実施形態の使用例次に、このような構成の実施形態の使用例について、図6を参照して説明する。図6は、この実施形態のリアクトル装置を、3相誘導電動機100の始動器200として使用する場合の接続例であり、巻線2~4が図示のように接続される。図6の回路では、3相誘導電動機100を始動させるときには、始動器200のコンタクター開閉器SW4~SW6を開いたまま、コンタクターSW1~SW3を閉じる。その後、3相誘導電動機100の始動が終了すると、コンタクターSW1~SW3を閉じたまま、始動器200のコンタクターSW4~SW6を閉じる。このため、この実施形態に係る巻線2~4には、3相誘導電動機100の始動時に3相誘導電動機100の巻線に直列に接続されて電流が流れるが、始動終了後にはコンタクターSW4~SW6により両端が短絡されるため、ここに電流が流れることはない。実施形態の効果以上のように、この実施形態は、コア1内の磁界の強さが500AT/cm~1200AT/cmの範囲になるように構成されている。このため、この実施形態を単体で使用する場合には、コア1のサイズの小型化に伴い電流歪率の悪化や鉄損による過熱が懸念される。一方、この実施形態は3相誘導電動機の始動器として使用するので、自己の巻線が3相誘導電動機の巻線と接続され、自己の巻線を単体で使用する場合に比べて電流が軽減され、歪率は改善される。また、自己の巻線に始動時の大電流が流れるのは始動終了までの短時間であり、自己の巻線に長時間にわたって始動時の大電流が流れることはないので、鉄損及び銅損による過熱の懸念はない。このため、この実施形態を3相誘導電動機の始動器に適用する場合には、コア1を小さくしてサイズの小型化を図っても、実用化することができる。従って、この実施形態によれば、3相誘導電動機の始動器に適用する場合に、小型化を図って材料費の低減化を図ることができ、これにより製作費用の低減化を図ることができる。実施形態の変形例1第1変形例この第1変形例は、上記の実施形態の構成を基本にし、図4のコア1に巻回される巻線2~4の構成を、図7に示す巻線2a~4aの構成に変更したものである。すなわち、巻線2aは主巻線2a-1と2次巻線2a-2からなり、この2つの巻線はコア1の脚部11に巻回される。また、巻線3aは主巻線3a-1と2次巻線3a-2からなり、この2つの巻線はコア1の脚部12に巻回される。さらに、巻線4aは主巻線4a-1と2次巻線4a-2からなり、この2つの巻線はコア1の脚部13に巻回される。図8は、この第1変形例のリアクトル装置を、3相誘導電動機100の始動器200として使用する場合の接続例であり、巻線2a~4aの主巻線2a-1、3a-1、4a-1と2次巻線2a-2、3a-2、4a-2は、それぞれ図示のように接続される。図8の回路では、3相誘導電動機100を始動させるときには、始動器200のコンタクターSW4~SW6を開いたまま、コンタクターSW1~SW3を閉じる。このため、始動時には、主巻線2a-1、3a-1、4a-1が3相誘導電動機100の巻線に接続されて電流が流れる。その後、3相誘導電動機100の始動が終了すると、コンタクターSW1~SW3を閉じたまま、始動器200のコンタクターSW4~SW6を閉じる。このとき、2次巻線2a-2に電流が流れ、主巻線2a-1と2次巻線2a-2の磁束は互いに打ち消し合うことにより、リアクタンスが消去される。このような作用は、主巻線3a-1と2次巻線3a-2との間、および主巻線4a-1と2次巻線4a-2との間でも同様に行われる。このため、巻線2a~4aの主巻線2a-1、3a-1、4a-1は、3相誘導電動機100の始動時にはリアクタンスとして機能するが、始動終了後にはリアクタンスとしての機能を失う。すなわち、1次側は等価的に短絡された状態となる。このことにより、外部短絡用のコンタクターを不要化する効果を得ることができる。高圧の場合はコンタクターは大型であるので、スペースメリットは大となる。また、始動終了後には主巻線2a-1、3a-1、4a-1に電流が流れるが、鉄心中の磁束は存在しないので、鉄損による発熱の懸念はない。以上のように、一次側についてのリアクトルの切り離しにつき無接点化が達成され、機器の寿命を損なうコンタクターサージを発生しない始動方式が得られる。2第2変形例この第2変形例は、上記の実施形態の構成を基本にし、図9に示すように、さらにコアや巻線の構成を変更したものである。すなわち、この第2変形例は、図4に示すコア1を図9に示すコア1aの構成に変更するとともに、このコア1aの変更に応じて図4に示す巻線2~4の他に、巻線2b、3b、4bを追加するようにした。コア1aは、図9Aに示すように、3つの脚部101~103と、この3つの脚部101~103の上下の両端に連結される連結部104、105と、脚部101と脚部102の中央部同士を連結する連結部106と、脚部102と脚部103の中央部同士を連結する連結部107とを備え、4つの窓108~111を形成している。図9Bに示すように、脚部101~103の下端側の部分には、巻線2~4がそれぞれ巻回されている。脚部101~103の上端側の部分には、巻線2b~4bがそれぞれ巻回されている。巻線2bは主巻線2b-1と2次巻線2b-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部101に巻回される。また、巻線3bは主巻線3b-1と2次巻線3b-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部102に巻回される。さらに、巻線4bは主巻線4b-1と2次巻線4b-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部103に巻回される。図10は、この第2変形例のリアクトル装置を、3相誘導電動機100の始動器200として使用する場合の接続例であり、巻線2~4はそれぞれ図示のように接続さている。また、巻線2b~4bの主巻線2b-1、3b-1、4b-1と2次巻線2b-2、3b-2、4b-2は、それぞれ図示のように接続される。図10の回路では、3相誘導電動機100を始動させるときには、始動器200のコンタクターSW4~SW9を開いたまま、コンタクターSW1~SW3を閉じる。このため、3相誘導電動機100の始動の開始時には、巻線2~4のそれぞれに巻線2b~4bの主巻線2b-1、3b-1、4b-1が直列に接続され、この各直列回路が3相誘導電動機100の巻線に直列に接続されて電流が流れる。その後、コンタクターSW4~SW6を開いたまま、コンタクターSW7~SW9だけを閉じる。このとき、2次巻線2b-2に電流が流れ、主巻線2b-1と2次巻線2b-2の磁束は互いに打ち消し合うことにより、リアクタンスが消去されて1次側が等価的に短絡された状態になる。このような作用は、主巻線3b-1と2次巻線3b-2との間、および主巻線4b-1と2次巻線4b-2との間でも同様に行われる。このため、始動電流を制限するリアクタンスが、巻線2~4のそれぞれに主巻線2b-1、3b-1、4b-1が直列に接続された状態から、巻線2~4だけの状態に変化する。そして、始動が終了すると、コンタクターSW1~SW3を閉じたまま、始動器200のコンタクターSW4~SW6を閉じる。このため、始動終了後には、コンタクターSW4~SW6により上記の各コイルの直列回路の両端が短絡され、その各コイルの直列回路には電流が流れることはない。このように、始動時の回転数の上昇による始動電流の低下に合わせて始動電流が2段階に分けて追加されるので、機械的衝撃の少ない低いトルクで始動を開始し、その後トルクが適宜に加えられて円滑に始動される効果がある。従来のリアクトル始動器を組み合わせて同じ効果を得るには2台のリアクトル始動器が必要になるが、この変形例では1台でそれを実現している。加えて、始動終了後には、巻線2~4とこれに直列に接続される主巻線2b-1、3b-1、4b-1には電流が流れることはなく、鉄損および銅損による発熱の懸念はない。以上のように、一次側についてのリアクトルの2段切り換えにつき始動途中の大電流の切り換えが無接点化され、機器の寿命を損なうコンタクターサージの発生しない始動方式が達成される。3第3変形例この第3変形例は、図9に示す第2変形例の構成を基本にし、図9に示す巻線2~4を、図11に示すように巻線2c~4cに変更したものである。巻線2cは主巻線2c-1と2次巻線2c-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部101に巻回される。また、巻線3cは主巻線3c-1と2次巻線3c-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部102に巻回される。さらに、巻線4cは主巻線4c-1と2次巻線4c-2からなり、この2つの巻線はコア1aの脚部103に巻回される。図12は、この第3変形例のリアクトル装置を、3相誘導電動機100の始動器200として使用する場合の接続例であり、巻線2b~4bの主巻線2b-1、3b-1、4b-1と2次巻線2b-2、3b-2、4b-2は、それぞれ図示のように接続される。また、巻線2c~4cの主巻線2c-1、3c-1、4c-1と2次巻線2c-2、3c-2、4c-2は、それぞれ図示のように接続される。図12の回路では、3相誘導電動機100を始動させるときには、始動器200のコンタクターSW7~SW12を開いたまま、コンタクターSW1~SW3を閉じる。このため、3相誘導電動機100の始動時には、主巻線2b-1、3b-1、4b-1のそれぞれに、主巻線2c-1、3c-1、4c-1が直列に接続され、この各直列回路が3相誘導電動機100の巻線に直列に接続されて電流が流れる。その後、コンタクターSW10~SW12を開いたまま、コンタクターSW7~SW9だけを閉じる。このとき、2次巻線2b-2に電流が流れ、主巻線2b-1と2次巻線2b-2の磁束は互いに打ち消し合うことにより、リアクタンスが消去されて1次側が等価的に短絡された状態になる。このような作用は、主巻線3b-1と2次巻線3b-2との間、及び主巻線4b-1と2次巻線4b-2との間でも同様に行われる。このため、始動電流の制限が、主巻線2b-1、3b-1、4b-1のそれぞれに主巻線2c-1、3c-1、4c-1が直列に接続された状態から、主巻線2c-1、3c-1、4c-1だけの状態に変化する。そして、始動が終了すると、コンタクターSW1~SW3を閉じたまま、コンタクターSW10~SW12を閉じる。このとき、2次巻線2c-2に電流が流れ、主巻線2c-1と2次巻線2c-2の磁束は互いに打ち消し合うことにより、リアクタンスが消去されて1次側が等価的に短絡された状態になる。このような作用は、主巻線3c-1と2次巻線3c-2との間、および主巻線4c-1と2次巻線4c-2との間でも同様に行われる。このため、主巻線2b-1、3b-1、4b-1および主巻線2c-1、3c-1、4c-1は、3相誘導電動機100の始動時にはリアクタンスとして機能するが、始動終了後にはすべてのコイルは2次側を短絡されるので、コイルの1次側はすべて消磁され磁束が存在しない状態となり、等価的に短絡されてリアクタンスとしての機能を失う。このように、始動時に回転数の上昇による始動電流の低下に合わせて始動電流が2段階に分けて追加されるので、機械的な衝撃が少ない低いトルクで始動し、途中からトルクが加えられて円滑に始動される効果がある。加えて、始動終了後には、主巻線2b-1、3b-1、4b-1および主巻線2c-1、3c-1、4c-1にモーターの運転電流定格又はそれ以下の負荷電流が流れるが、各リアクトルの2次側は短絡されており、これにより1次側は消磁され磁束が殆ど存在しないので、鉄損による発熱の懸念はない。このことにより、外部短絡用のコンタクターを不要化する効果を得ることができる。高圧の場合はコンタクターは大型であるので、スペースメリットは大となる。以上のように、一次側についてのリアクトルの2段切り換えにつき無接点化され、機器の寿命を損なうコンタクターサージの発生しない始動方式が達成される。4第4変形例第1変形例は、図8に示すように、巻線2a、3a、4aのそれぞれが主巻線と2次巻線からなり、これらが図13Aに示すような絶縁型のリアクタンス消磁回路300を構成するようにした。第4変形例は、第1変形例の構成を基本にし、図8の巻線2a、3a、4aのそれぞれの主巻線と2次巻線を、図13Bに示すように接続して同相型のリアクタンス消磁回路400に置き換える。この場合には、2次巻線は逆巻きとする。このように構成すると、消磁動作時には、第1変形例と同様にリアクタンスを無誘導化してリアクトルのドロップ電圧を等価的に短絡することになるので、第1変形例と同様にサージ電圧抑制の効果およびコンタクターの小型化の効果を得ることができる。5第5変形例第2変形例は、図10に示すように、巻線2b、3b、4bのそれぞれが主巻線と2次巻線からなり、これらが図13Aに示すような絶縁型のリアクタンス消磁回路300を構成するようにした。第5変形例は、第2変形例の構成を基本にし、図10の巻線2b、3b、4bのそれぞれの主巻線と2次巻線を、図13Bに示すように接続して同相型のリアクタンス消磁回路400に置き換える。この場合には、2次巻線は逆巻きとする。このように構成すると、消磁動作時には、第2変形例と同様にリアクタンスを無誘導化してリアクトルのドロップ電圧を等価的に短絡することになるので、第2変形例と同様にサージ電圧抑制の効果およびコンタクターの小型化の効果を得ることができる。6第6変形例第3変形例は、図12に示すように、巻線2b、3b、4bおよび巻線2c、3c、4cのそれぞれが主巻線と2次巻線からなり、これらが図13Aに示すような絶縁型のリアクタンス消磁回路300を構成するようにした。第6変形例は、第3変形例の構成を基本にし、図12の巻線2b、3b、4bおよび巻線2c、3c、4cのそれぞれの主巻線と2次巻線を、図13Bに示すように接続して同相型のリアクタンス消磁回路400に置き換える。この場合には、2次巻線は逆巻きとする。このように構成すると、消磁動作時には、第3変形例と同様にリアクタンスを無誘導化してリアクトルのドロップ電圧を等価的に短絡することになるので、第3変形例と同様にサージ電圧抑制の効果およびコンタクターの小型化の効果を得ることができる。