"電気絶縁性の管体と、この管体の管長方向に中間隔離部を挟んで夫々巻装された相独立の第1コイル状電極及び第2コイル状電極を有し、前記第1コイル状電極は第1端子に接続されており、前記第2コイル状電極は第2端子に接続されて成ることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記第1コイル状電極の一端末は前記第1端子に接続されると共に前記第1コイル状電極の他端末は開放端であり、第2コイル状電極の一端末は第2端子に接続されると共に第2コイル状電極の他端末は開放端であることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項2に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記第1コイル状電極の一端末と前記第2コイル状電極の一端末とが前記中間隔離部を挟む内側端同士であることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項3に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記管体は、前記第1コイル状電極の他端末を掛止する第1スリットと、前記第2コイル状電極の他端末を掛止する第2スリットとを有することを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記管体は前記中間隔離部で前記第1端子と前記第2端子を植立する端子台を一体的に有し、前記第1端子と前記第2端子の先端側のそれぞれが制御基板の対応するスルーホールに挿入されて接続していることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項5のいずれか一項に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記管体はその両端側に配管接続用の接手部をそれぞれ一体的に備えて成ることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項6のいずれか一項に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記管体は前記中間隔離部では流量絞り部を有することを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項7のいずれか一項に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記中間隔離部の外周側で前記管路を囲む周方向に巡らせて成る接地電極を有することを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項8に記載のコイル状コンデンサにおいて、前記接地電極は、先端側が前記制御基板の対応するスルーホールに挿入されて接続される第3端子の他端側に一体的に形成されていることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項9のいずれか一項に規定するコイル状コンデンサにおいて、前記管体は、当該管体の一方端から他方端までの管孔のうち、前記第2コイル状電極の端部から他方端までの範囲の口径は、少なくとも前記第1コイル状電極及び前記第2コイル状電極の範囲の口径に比し小口径であることを特徴とするコイル状コンデンサ。請求項1乃至請求項10のいずれか一項に規定するコイル状コンデンサを用い、前記第1端子に所定周波数の交流信号を印加し、前記第2端子からの交流出力信号を微分増幅して整流平滑化した直流被検出電圧を得てから、当該直流被検出電圧の電圧レベル変化を判別して前記管路内を通過する液中気泡の有無を検出することを特徴とする気泡検出装置。しかしながら、上記の対向板コンデンサでは、一対の電極板は管体の外周面に密着させるために予め湾曲状に成形しておく必要があり、また一対の電極板を管体に固定するためのクランプ部材を必要とし、製造コスト高を招く。更に、湾曲状の電極板のうち、極板中央同士は気泡が通過する管中心を通る直径に当っているものの、最長距離であって元々電気容量が低くなる部分であり、他方、極板縁同士は最短距離でしかも管壁の誘電体が介在して電気容量が高くなる部分であるが、管中心から離れているので気泡有無の違いが電気容量の変化として殆ど反映しない。このため、一対の湾曲状の電極板では気泡検出の分解能が低いものであった。そこで、本発明の第1の課題は、上記問題点を解決するものであり、安価な検出用コンデンサを用いた気泡検出装置を提供することにある。本発明の第2の課題は、気泡検出の分解能が向上した気泡検出装置を提供することにある。本発明に係るコイル状コンデンサは、電気絶縁性の管体と、この管体の管長方向に中間隔離部を挟んで夫々巻装された相独立の第1コイル状電極及び第2コイル状電極を有し、第1コイル状電極は第1端子に接続されており、第2コイル状電極は第2端子に接続されて成ることを特徴とする。このコイル状コンデンサは管路の管長方向に中間隔離部を挟んで夫々巻装された相独立の第1コイル状電極及び第2コイル状電極を有し、このコイル状電極は捲線を巻装したもので形成できるので、電極構成が簡単で安価な検出用コンデンサを得ることができる。また、電極面積の調節においては、密巻きでターン数を増減すれば済むため、電気容量の異なるコンデンサを容易に得ることができる。コイル状コンデンサを気泡検出に用いる場合、管中を例えば第1コイル状電極側から第2コイル状電極側へ液体が流下する状態において、ある程度の規模の気泡が第1コイル状電極の部位に差し掛かったときはこの第1コイル状電極側の液体の部分的な排除によりコイル状コンデンサの電気容量が降下し始め、気泡が中間隔離部の部位に差し掛かったときは第1コイル状電極と第2コイル状電極との間の液体の瞬間的な中抜き状態によりコイル状コンデンサの電気容量が更に降下して極小値になり、気泡が第2コイル状電極の部位に差し掛かったときは上記電極間の中抜き状態が解消して第2コイル状電極側の液体の部分的な排除によりコイル状コンデンサの電気容量が上昇し始め、そして気泡が第2コイル状電極の部位を通過したきはその第2コイル状電極側の液体の部分的な排除も解消するのでコイル状コンデンサの電気容量が更に上昇して回復する。このため、気泡が中間隔離部の部位に差し掛かって電気容量が極小値となった際を気泡通過として正確に捉えることができ、高い検出分解能が得られる。第1コイル状電極の一端末が第1端子に接続されると共に第1コイル状電極の他端末が開放端であり、第2コイル状電極の一端末が第2端子に接続されると共に第2コイル状電極の他端末が開放端である場合には、第1端子に第1コイル状電極の一端末をそのまま絡げて接続し、第2端子に第2コイル状電極の一端末をそのまま絡げて接続することができるため、電極形成が容易であり、低コスト化を図ることができる。そして、第1コイル状電極の一端末と第2コイル状電極の一端末とが中間隔離部を挟む内側端同士である場合、第1端子と第2端子の接近配置が可能であり、リード線接続処理の容易化などを実現できる。そして、管体は、第1コイル状電極の他端末を掛止する第1スリットと、第2コイル状電極の他端末を掛止する第2スリットとを有することが望ましい。いずれのコイル状電極の形成においても、捲線の端末をスリットに掛止してから直ぐに管路に巻き付けることができる。そして、管体は中間隔離部で第1端子と第2端子を植立する端子台を一体的に有するものが望ましい。また、第1端子と第2端子の先端側のそれぞれが回路基板の対応するスルーホールに挿入されて接続していることが望ましい。この第1端子と第2端子を回路基板の支持部材として利用できる。加えて、管体はその両端側に配管接続用の接手部をそれぞれ一体的に備えて成る場合、このコイル状コンデンサは配管同士を接続する接手として用いることができるので、配管路の任意部分での使用が容易となる。気泡が中間隔離部の部位に差し掛かった際、その気泡が管径全体を満たすとき、電気容量の極小値を示すことになるため、微小容積の気泡の通過を検出する場合などは、管体は中間隔離部では流量絞り部を有することが望ましい。また、中間隔離部の外周側で管体を囲む周方向に巡らせて成る接地電極を設けることが望ましい。中間隔離部で周囲に膨らんだ電気力線は接地電極に回収されるため、接地電極の内周側部分だけが第1コイル状電極と第2コイル状電極の間に電気力線に介在するので、第1コイル状電極と第2コイル状電極との対極間部分における寄生誘電体を抑制できる。このため、気泡が中間隔離部に差し掛かった際、電気容量が低下し易くなり、電圧極小値がシャープに現われる。このため、気泡有無の分解能が更に向上し、小気泡の検出が可能となる。この接地電極は、先端側が制御基板の対応するスルーホールに挿入されて接続される第3端子の他端側に一体的に形成されていることが望ましい。部品点数の削減に寄与する。加えて、上記のコイル状コンデンサにおいて、管体は、当該管体の一方端から他方端までの管孔のうち、第2コイル状電極の端部から他方端までの範囲の口径は、少なくとも第1コイル状電極及び第2コイル状電極の範囲の口径に比し小口径であることが望ましい。第2コイル端から他方端までが小口径管孔で断面積が小さく、その細い水柱部分が大きな抵抗を持ち、金属配管を他方端に接続した場合でも、交流電流のリークを抑制できるので、検出電圧の低下を招き難く、検出分解能を向上できる。上記コイル状コンデンサを用いた気泡検出装置としては、第1端子に所定周波数の交流信号を印加し、第2端子からの交流出力信号を微分増幅して整流平滑化した直流被検出電圧を得てから、当該直流被検出電圧の電圧レベル変化を判別して管路内を通過する液中気泡の有無を検出するものである。なお、上記のコイル状コンデンサは気泡検出に限らず、液体が凍結すると誘電率が下がることから、凍結検出装置としても使用できる。本発明によれば、電極が第1コイル状電極と第2コイル状電極であることから、電極構成が簡単で安価な検出用コンデンサを得ることができる。次に、本発明の実施例に係る気泡検出装置を添付図面に基づいて説明する。本例の気泡検出装置100は、図1に示す如く、実施例1に係るコイル状コンデンサ本体10と、このコイル状コンデンサ本体10に接続して電子制御するための電子部品を搭載した回路基板20と、コイル状コンデンサ本体10及び回路基板20を格納して保護する下ケース32及び上ケース34を備えている。まず、このコイル状コンデンサ本体10は、図2に示す如く、両端において緊締金具図示せずで配管図示せずに接続するための接手部J1,J2を持つと共に中央に鍔状端子台1aを持つ電気絶縁樹脂製の管体1と、管体1の管長方向で鍔状端子台1aの前後両側に夫々巻き付けられた相独立の第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4と、鍔状端子台1aに植立された第1端子ピンP1及び第2端子ピンP2とを有する。なお、本例においては、第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4は密巻き1層で、第1コイル状電極2のターン数と第2コイル状電極4のターン数は十数回程度で略同じに設定してあるが、必要な電極面積管体外周面に対する接触面積が確保できればターン数が異なっていても構わない。第1コイル状電極2を構成する第1捲線W1の一端末は第1端子ピンP1に絡げられており、その他端は開放端で第1コイル端鍔部F1に形成された第1スリットS1に押し込まれて掛止されている。また、第2コイル状電極4を構成する第2捲線W2の一端末は第2端子ピンP2に絡げられており、その他端は開放端で第2コイル端鍔部F2に形成された第2スリットS2に押し込まれて掛止されている。なお、第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4は図2Aで第1コイル状電極2側のみを図示するように絶縁テープTで被覆されている。第1端子ピンP1の先端側折り曲げ部と第2端子ピンP2の先端側折り曲げ部は、図1に示すように、回路基板20の対応する給電ランド12,14のスルーホールに挿入されて半田付け接続しており、第1端子ピンP1及び第2端子ピンP2自体が回路基板20を起立保持するための支持部材として機能している。なお、第1端子ピンP1及び第2端子ピンP2は回路基板20を水平姿勢でも支持できる。回路基板20上の電子回路は、図3Aに示す如く、第1端子ピンP1を介してコイル状コンデンサ本体10の第1コイル状電極2に交流入力信号例えば可聴数周波数の10KHzを印加する発振回路22と、第2コイル状電極4から第2端子ピンP2を介して取り出された交流出力信号を微分する受信部23と、その微分信号からノイズを除去した10KHz中心の信号を取り出す帯域フィルタ24と、10KHz中心の信号を半波整流して平滑化する整流回路25と、この整流回路25からの直流電圧Vdと閾値電圧Vth1,Vth2をヒステリシス比較して検出信号Voutを送出する判定回路26とを備えており、その検出信号Voutはリード線27を介して外部管理部へ送出される。この気泡検出装置100の管体1において、図2Bに示す如く、例えば第1コイル状電極2側から第2コイル状電極4側へ流体純水が管孔Hを流動する状態では、ある程度の規模の気泡b1が第1コイル状電極2の部位に差し掛かったときは、この第1コイル状電極2側の流体の部分的な排除でコイル状コンデンサ10の電気容量が降下し始めるので、図3Bに示す如く、直流電圧整流電圧Vdが降下し始める。そして気泡b2が鍔状端子台1aの部位検出部に差し掛かったときは第1コイル状電極2と第2コイル状電極4との間の液体の中抜き状態によりコイル状コンデンサ本体10の電気容量が更に降下するので、直流電圧Vdが極小電圧値V2まで更に降下する。この後、気泡b3が第2コイル状電極4の部位に差し掛かったときは、上記電極間中抜き状態が解消して第2コイル状電極4側の流体の部分的な排除でコイル状コンデンサ本体10の電気容量が上昇し始めるので、直流電圧Vdが上昇し始め、そして、気泡b4が第2コイル状電極4の部位を通過したきはその第2コイル状電極4側の液体の部分的な排除も解消することでコイル状コンデンサ本体10の電気容量が更に上昇し、直流電圧Vdが気泡通過前の値に回復する。このため、判定回路26の閾値電圧Vth1,Vth2<Vth1を極小電圧値V2付近に設定しておくことにより、ハイレベルの検出信号Voutとして気泡通過を正確に捉えることができる。ここで、コイル状コンデンサ本体10は片側終端の第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4であると言え誘導性を持つことから、この誘導性を低減して容量性を高めるためには、10KHz程度の低周波数可聴周波数を第1コイル状電極2に印加するのが望ましい。本例のコイル状コンデンサ本体10は管体1の管長方向に鍔状端子台中間隔離部1aを挟んで夫々巻き付けられた相独立の第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4を有し、第1捲線W1及び第2捲線W2を管路1に巻き付けるだけで第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4を形成できるので、電極構成が非常に簡単で安価な検出用コンデンサを得ることができる。また電極面積としては、第1捲線W1及び第2捲線W2が実質的に管体1の外周面に密着する面積であるが、この電極面積の増減は密巻きでターン数を増減すれば済むため、電気容量値の異なるコンデンサを容易に得ることができる。第1コイル状電極2と第2コイル状電極4との内側端同士に第1端子ピンP1と第2端子ピンP2を接続してあるため、接続作業が容易であり、また第1端子ピンP1及び第2端子ピンP2が回路基板20の支持部材として機能する。図4はコイル状コンデンサ本体の実施例2を示す。図4において図2Bと同一部分には同一参照符号を付し、その説明は省略する。このコイル状コンデンサ本体40において、図2Bのコイル状コンデンサ本体10と異なる点は、鍔状端子台1aの部分検出部で流量絞り部狭窄部6が形成されているところにある。このため、気泡が鍔状端子台1aに差し掛かった際、その気泡が小気泡でも、鍔状端子台1aの部分での管径一杯に充満して瞬間的にも流体を完全に排除するので、電気容量の極小値が確実に得られ、気泡検出の分解能が向上する。図5はコイル状コンデンサ本体の実施例3を示す。本例のコイル状コンデンサ本体50においても、実施例2と同様に、鍔状端子台1aの対極間部分検出部に流量を制限する縮径の流量絞り部狭窄部6′が形成されている。このため、気泡が鍔状端子台1aの対極間部分に差し掛かった際、その気泡が小気泡でも、対極間部分での管径一杯に充満し、電気容量の極小値を確実に示すことが期待される。しかし実際は、流量絞り部6′の肉厚樹脂部分管壁誘電体が第1コイル状電極2と第2コイル状電極4との対極間部分に常に割り込んで介在している点と、それがなくても第1コイル状電極2と第2コイル状電極4の対極間部分での電気力線が周囲へ膨らんで上記肉厚樹脂部分を通過することになる点から、不要な管壁誘電体が常に寄生し、気泡が鍔状端子台1aの対極間部分検出部に差し掛かった際でも微小であればあるほど電気容量が低下し難くなり、電圧極小値がシャープに現われ難く、気泡有無の分解能がなお低い。そこで本例においては、流量絞り部6′の外周溝6a内に第3端子ピンP2の円弧状接地電極部Rが嵌め込まれており、第3端子ピンP3の先端側折り曲げ部は回路基板20の対応する接地ランド16のスルーホールに挿入されて半田付け接続されている。本例の円弧状接地電極部Rは第3端子ピンP3の他端側に一体的に形成してあるため外周溝6aの約1周を巡る程度の周回度であるが、第3端子ピンP3とは別体の捲線を用いることで、コイル状として外周溝6aの全周に巡らすこともできる。このように、気泡検出においては円弧状接地電極部Rが接地電位に維持されているため、第1コイル状電極2と第2コイル状電極4の対極間部分で周囲に膨らんだ電気力線は円弧状接地電極部Rに回収されるため、円弧状接地電極部Rの内周側樹脂部分だけが第1コイル状電極2と第2コイル状電極4の間に電気力線に介在するので、第1コイル状電極2と第2コイル状電極4との対極間部分における寄生誘電体を抑制できる。このため、気泡が鍔状端子台1aに差し掛かった際、電気容量が低下し易くなり、電圧極小値がシャープに現われる。それゆえ、気泡有無の分解能が向上し、小気泡の検出が可能となる。そして、円弧状接地電極部Rは第3端子ピンP3の他端側に形成されているため、部品点数の削減に寄与する。図9のG1,G2は整流電圧Vdのコイル状コンデンサ本体50実施例3を流れる液体水の電気伝導度に対する依存性を示すグラフである。G1はコイル状コンデンサ本体50の両接手部J1,J2に緊締金具で樹脂配管を接続した状態で、G2はコイル状コンデンサ本体50の一方上流側の接手部J1に緊締金具で樹脂配管を接続すると共に他方下流側の接手部J2に緊締金具で金属配管を接続した状態である。いずれの場合も伝導度が5μS/cm付近で整流電圧Vdのピークを示し、伝導度が上がり、純水度が低下するにつれ整流電圧Vdが漸減しているが、接手部J2に金属配管を接続したG2では両接手部J1,J2に樹脂配管を接続したG1に較べて、整流電圧Vdの値が相当低下していることが判明した。閾値電圧Vth1,Vth2は通常95~100mVに設定するのを適当とするので、伝導度が30μS/cm以上では金属配管に接続した状態では検出不能のおそれとなる。図6Aは本発明に係る別の気泡検出装置200を示す断面図付き正面図、図6Bはその右側面図、図7Aはその平面図、図7Bはその正面図である。この気泡検出装置200も、実施例4に係るコイル状コンデンサ本体60と、このコイル状コンデンサ本体60に接続して電子制御するための電子部品を搭載した回路基板20と、コイル状コンデンサ本体60及び回路基板20を格納して保護する下ケース32′及び上ケース34′を備えている。このコイル状コンデンサ本体60は、両端において緊締金具31,32で配管Q1,Q2に接続するための接手部J1,J2を持つと共に中央に第1鍔状端子台1b及び第2鍔状端子台1cを持つ電気絶縁樹脂製の管体1と、管体1の管長方向で第1鍔状端子台1b及び第2鍔状端子台1cの前後両側に夫々巻き付けられた相独立の第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4と、鍔状端子台1aに植立された第1端子ピンP1,第2端子ピンP2及び第3端子ピンP3を有する。緊締金具31,32は板バネ状の挟み込みクリップである。第1コイル状電極2を構成する第1捲線W1の一端末は第1端子ピンP1に絡げられており、その他端は開放端で第1コイル端鍔部F1に形成された第1スリットS1に押し込まれて掛止されている。また、第2コイル状電極4を構成する第2捲線W2の一端末は第2端子ピンP2に絡げられており、その他端は開放端で第2コイル端鍔部F2に形成された第2スリットS2に押し込まれて掛止されている。第1鍔状端子台1bと第2鍔状端子台1cとの間には第3捲線W3が円弧状接地電極部Rとして巻回されて第3端子ピンP3に絡げられている。第1乃至第3端子ピンP1~P3の先端は回路基板20の対応するスルーホールに挿入されて半田付け接続されている。そして、本例のコイル状コンデンサ本体60は上流側の接手部J1から第2コイル端鍔部F2まで一様な口径の管孔Hと第2コイル端鍔部F2から下流側の接手部J2まで一様な口径の小口径管孔hとを有している。本例の小口径管孔hの口径は管孔Hのそれの約1/3である。図9のM1,M2は整流電圧Vdのコイル状コンデンサ本体60を流れる液体水の電気伝導度に対する依存性を示すグラフである。M2は図6のようにコイル状コンデンサ本体60の上流側の接手部J1に樹脂配管Q1を接続すると共に下流側の接手部J2に金属配管Q2を接続した状態である。M1はコイル状コンデンサ本体60の両接手部J1,J2に樹脂配管を接続した状態である。M2でもG1とほぼ同等で、M1ではG1を凌駕している。G2では電気伝導度が大きくなるほど、整流電圧Vdの低下割合が大きくなっていることから、G2においては管孔のうち第2コイル端から金属配管Q2までの管孔水柱部分が導体として働き、交流入力信号が金属配管Q2側へリークしてしまう。しかし、コイル状コンデンサ本体60では第2コイル端鍔部F2から下流側の接手部J2までが小口径管孔hとなって断面積が小さくなり、その細い管孔水柱部分が大きな抵抗を持つことになるので、金属配管Q2側へのリークを抑制でき、整流電圧Vdの低下を招き難い。図8は実施例5に係るコイル状コンデンサ本体70を示す。図8において図6Aに示す部分ど同一部分には同一参照符号を付し、その説明は省略する。本例のコイル状コンデンサ本体70において実施例4のコイル状コンデンサ本体60とは異なる点は、第1コイル端鍔部F1から上流側の配管Q1までの部分も小口径管孔hで、第1コイル端鍔部F1から第2コイル端鍔部F2までの管孔Hを中心として左右対称となっている。実施例4のように第2コイル端鍔部F2から下流側の配管Q2までの部分だけが小口径管孔hの場合は管体1の樹脂成形が容易であるが、本例では第1コイル端鍔部F1から上流側の配管Q1までの部分を小口径管孔hとするために、細管75を管孔Hに挿入固定してある。なお、O1,O2はOリングである。上流側の配管Q1が金属配管でも、小口径管孔hの細い水柱部分の抵抗が高くなるため、金属配管へのリークを抑制でき、整流電圧Vdの低下を招き難い。なお、上記各実施例において、コイル状コンデンサ10,40,50,60,70は、管路1の外周面に第1捲線W1及び第2捲線W2を巻き付けて第1コイル状電極2及び第2コイル状電極4を形成してから絶縁テープTを被覆したものであるが、予め第1捲線W1から成る第1コイル状電極2及び第2捲線W2から成る第2コイル状電極4をインサート品として絶縁樹脂で成形したものでも構わない。そして、上記のコイル状コンデンサは気泡検出に限らず、凍結検出,管孔H,hに球体などを通過させる場合の球体検出装置や異物流下検出装置などとしても用いることができる。"