帯電防止性シートを巻きつけたドラムを建造物の開口部周辺に設け、前記帯電防止性シートを電気的にアースされた状態で前記ドラムに巻取りまたは繰り出して前記開口部を開閉するシートシャッタの前記帯電防止性シートにおいて、この帯電防止性シートは、シート状基材の表面を形成する熱可塑性樹脂層に金網を重ね合わせて熱溶着したシート素材からなり、前記熱可塑性樹脂層厚Wと前記金網の線径Dとメッシュ値Mが、W:0.05mm以上、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325の範囲内であることを特徴とするシートシャッタ用帯電防止性シート。上記シート状基材が、熱可塑性樹脂で形成された単層のシート状基材である請求項1に記載のシートシャッタ用帯電防止性シート。上記シート状基材が、繊維製シートの片面または両面に熱可塑性樹脂層を重ねて一体に設けたシート状基材である請求項1に記載のシートシャッタ用帯電防止性シート。請求項3に記載のシートシャッタ用帯電防止性シートにおいて、W:0.05~0.5mmであり、かつ以下の式で示される関係を満たすものであることを特徴とするシートシャッタ用帯電防止性シート。上記シートシャッタが、電気的にアースされた導電性ガイドレールを具備し、この導電性ガイドレールに帯電防止性シート表面の金網を摺動接触させながら巻取りまたは繰り出すものである請求項1~4のいずれかに記載のシートシャッタ用帯電防止性シート。しかし、上記した帯電防止性シートシャッタを長期間使用し続けると、シートの巻取りまたは繰り出しの際に、シート同士の摩擦またはガイドレールとの摩擦などで導電層形成部材が部分的にまたは全体的に擦り減り、またはシート表面のメッシュや薄膜状の金属からなる導電材が、シート基材から剥れやすくなり、そのために放電経路が接続不良になって帯電防止機能が確実には発揮されなくなり、使用耐久性が充分に確保できないという問題点がある。帯電防止機能の使用耐久性のみを改善させるためには、単に導電材の厚みを大きくすればよいとも考えられるが、そのようにするだけではシートの巻き取りや展開に必要な柔軟性が失われて速やかなシートの巻取りや巻き戻しによる展開が困難になり、また導電材がシート基材から剥がれやすくなり、所期の目的を達成することは容易なことではなかった。そこで、この発明の課題は、上記した問題点を解決してシートシャッタの柔軟性などの必要な機能を損なうことなく、シート同士の摩擦またはガイドレールとの摩擦などによる耐摩耗性に優れており、しかもシート表面の導電層の耐剥離性に優れたシートシャッタ用帯電防止性シートとすることである。上記の課題を解決するために、この発明においては、帯電防止性シートを巻きつけたドラムを建造物の開口部周辺に設け、前記帯電防止性シートを電気的にアースされた状態で前記ドラムに巻取りまたは繰り出して前記開口部を開閉するシートシャッタの前記帯電防止性シートにおいて、この帯電防止性シートは、シート状基材の表面を形成する熱可塑性樹脂層に金網を重ね合わせて熱溶着したシート素材からなり、前記熱可塑性樹脂層厚Wと前記金網の線径Dとメッシュ値Mが、W:0.05mm以上、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325の範囲内であるシートシャッタ用帯電防止性シートとしたのである。上記したシート状基材は、熱可塑性樹脂で形成された単層のシート状基材であってもよい。上記したように構成されるこの発明のシートシャッタ用帯電防止性シートは、シート素材の熱可塑性樹脂層の層厚Wと前記金網の線径Dとメッシュ値Mが所定範囲にあるので、シート状基材の表面を形成する熱可塑性樹脂層に所定線径の金網が適当な目開きで接着することによって、単位面積当たりにおいて効率のよい強い固着力が発揮され、金網を充分に露出させながらも優れた帯電防止性を発揮すると共に、剥離し難く使用耐久性に優れたものになる。また、上記の課題を解決するために、上記したシートシャッタ用帯電防止性シートにおいて、W:0.05~0.5mmであり、かつ以下の式で示される関係を満たすシートシャッタ用帯電防止性シートとすることが好ましい。上記シート状基材は、ガラス繊維またはポリエステル繊維など繊維製シートの片面または両面に熱可塑性樹脂層を重ねて一体に設けたシート状基材であってもよい。上記したように構成されるこの発明のシートシャッタ用帯電防止性シートは、シート素材の熱可塑性樹脂層の層厚Wと前記金網の線径Dとメッシュ値Mが所定範囲にある条件下で、これらの値が所定の関係を満たす条件で設けたものであるので、金網は金属線の線径に応じた所定の深さに至るまで熱可塑性樹脂層に埋設され、これによって確実に保持され、かつ金属線同士の摺動はある程度可能であって、金網の変形性すなわち柔軟性が残った状態になる。ここで、前記熱可塑性樹脂層の層厚WをW:0.05~0.5mmの範囲内とする理由は、繊維製シートの片面または両面に熱可塑性樹脂層を重ねて一体化した場合に、前記所定範囲未満の薄い層厚では、最低限の強度を有する最小線径の金網であっても充分に溶着することが困難になり、上記所定範囲を超える厚い層厚では、必要最小限の柔軟性を有する太径の金網でも線径と同じ深さ以上の樹脂層になるので、金網の柔軟性が失われて帯電防止性シート全体も曲げ難く巻取り操作が困難になって好ましくないからである。このような理由により、より好ましいWの範囲は、0.05~0.5mmであり、さらに好ましくは0.09~0.3mmである。また、金網の線径Dは、D:0.03~0.57mmである。なぜなら、前記所定範囲未満の細い線径では、金網の強度が低くなって、シートシャッタの表面状態として、通常要求される耐摩耗性および耐剥離性を充分に発揮できないからである。前記所定範囲を超える太い線径では、メッシュの値が小さくても金網の柔軟性が、シートシャッタの巻取りおよび繰り伸ばしに必要な程度に得られないからである。上記のような理由から、より好ましいDの範囲は、0.14~0.29mmである。また、メッシュ値Mは、M:0.25~325である。なぜなら、前記所定範囲未満のメッシュ値の金網では、シート表面に樹脂層が多く露出して耐摩耗性を充分に改善することが困難となるからであり、また前記所定範囲を超えるメッシュ値の金網では、対応する線径が細くなりすぎて耐摩耗性を充分に発揮することができなくなるので好ましくないからである。上記のような理由から、より好ましいMの範囲は、10~200メッシュである。このように所定範囲の線径と所定範囲のメッシュに形成された金網が所定範囲の層厚に形成された熱可塑性樹脂層に熱溶着した状態で剥れ難く、また保持された金網の耐摩耗性も所期した程度まで確実に発揮されるので、通常のシャッタの使用状態におけるシート同士の摩擦、またはガイドレールとの摩擦などによって摩耗する程度は低く、所期した程度に耐摩耗性に優れ、かつ耐剥離性にも優れたシートシャッタ用帯電防止性シートとなる。上記シートシャッタ用帯電防止性シートのシート素材は、ガラス繊維またはポリエステル繊維からなるシート状基材の片面または両面に熱可塑性樹脂層を重ねて一体化したシート素材であることが、上記した作用効果を充分に発揮できるようにするために好ましい。また、柔軟性を有する熱可塑性樹脂層に金網を重ね合わせて熱溶着が確実であるように、上記熱可塑性樹脂層は、塩化ビニル樹脂で形成されることが好ましい。このようにして設けられる上記シートシャッタ用帯電防止性シートは、例えば電気的にアースされた導電性ガイドレールを具備するものとし、この導電性ガイドレールに帯電防止性シート表面の金網を摺動接触させながら巻取りまたは繰り出すシートシャッタに用いることにおいて、その耐久性は充分に発揮される。この発明は、シート素材の熱可塑性樹脂層の層厚Wと前記金網の線径Dとメッシュ値Mが所定範囲である条件とし、好ましくはこれらの値が前記数1の式で示される所定の関係を満たす条件で設けたシートシャッタ用帯電防止性シートとしたので、使用中のシート同士の摩擦またはガイドレールとの摩擦などに対応する耐摩耗性に優れており、かつ金網の耐剥離性にも優れたシートシャッタ用帯電防止性シートとなる利点がある。この発明の実施形態を添付図面に基づいて以下に説明する。図1~5に示すように、実施形態は、帯電防止性シート1を、建造物の開口部周辺に固定されたハウジング2内で電気的にアースされた導電性の巻取りドラム3に巻きつけ、この巻取りドラム3を回転させることにより帯電防止性シート1をアースされた状態で巻取りまたは繰り出して前記開口部を開閉可能としたシートシャッタに用いられる帯電防止性シート1である。図1に示すように、シートシャッタは、帯電防止性シート1からアースに至る電気の導通経路を有し、その経路は、帯電防止性シート1表面の金網10から導電性の巻き取りドラム3に至り、この巻き取りドラム3の回転軸から、それを支持する支柱、ガイドレール5、ハウジングその他の金属製部品を経由して地面Gに導通している。また、図示は省略したが、巻き取りドラム3の回転軸やガイドレール5から電気コードなどを介して直接にアースしてもよい。帯電防止性シート1は、複数枚の帯状の帯電防止性シート素材1b同士を導通するように接ぎ合せているが、その接合方法は特に限定されることなく、例えば溶着もしくはその他の接着手段または縫製、さらにはスナップ結合もしくは金具を用いた係合などの周知の接合手段を採用してもよい。縫製の場合は、金属製糸などの導電性糸を用い、ミシンにより本縫いまたは環縫いなどを行なえば上糸と下糸を絡み合わせた縫製線によって接合シートの表裏面が短絡して両面の導電性が高められる。図2、3に示す特に好ましい接合例としては、帯状の帯電防止性シート素材1bの複数枚を幅方向に並列させ、隣り合う縁部同士を重ね合わせる際、前記縁部に沿って角型棒状の金属板6a、6b、6c鋼板などを3本一組で並列させて配置し、この3本の金属板同士の間に前記した隣り合う縁部同士を重ね合わせた状態で差し込んで、3本の金属板の同じ位置に配置形成した貫通孔にボルト7aを差し込みと、これに嵌るナット7bで締結して確実に導通状態を維持した接合をしてもよい。上記の例では、金属板6a、6b、6c鋼板などを3本一組で導電性の桟として使用したが、帯電防止性シート素材1b同士の接合部分とは関わりなく、所要の強度が得られる間隔で周知素材の桟を設け、その両端部をそれぞれ導電性のガイドレール5図1参照に摺動接触するように配置してもよい。図4、5に示す帯電防止性シート1は、例えばガラス繊維やポリエステル繊維製の織布等の繊維シートなどからなるシート状基材8の片面または表裏両面図示せずに一体に重ねて設けた塩化ビニル樹脂などの熱可塑性樹脂層8aに金網10を重ね合わせて熱溶着したシート素材からなり、熱可塑性樹脂層8aの層厚Wと銅製などの金網10の線径Dとメッシュ値Mとが、前記した数1の式で示される関係を満たすものであると共に、W:0.05~0.5mm、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325メッシュの範囲内の条件を満たすものである。このようなシート状基材8は、熱可塑性樹脂8aで全層一体に成形された単層のシート状基材であってもよい。ただし、上記メッシュ値Mは、金網の線に沿って2.54cm1インチの間にある目開口部の数を表す値である。シート基材に被覆される熱可塑性樹脂層としては、例えばポリ塩化ビニルなどのビニル系樹脂の他、ポリエチレンやポリプロピレンなどのオレフィン系樹脂、ナイロン、ウレタン、アクリル系樹脂などが挙げられる。また、金網の材質は、耐久性なども考慮すれば好ましくはステンレス鋼線や銅線のような導電性金属線であるが、使用環境や目的に応じてその他にも周知の導電性金属線を採用することもできる。図4、5に示すように、帯電防止性シート1は、シート状基材8に重ねて設けた熱可塑性樹脂層8aに金網10を溶着等により接着して設けている。前述のように、シート状基材8と熱可塑性樹脂層8aとは、一体化された同一素材で形成されたものであってもよく、全層を熱可塑性樹脂で形成したシート状基材であってもよい。熱可塑性樹脂層8aの層厚Wと金網10の線径Dとメッシュ値Mとの関係は、好ましくは前記した数1に示されるが、この関係により、金網10は素材の金属線の線径Dに応じた所定の深さまで熱可塑性樹脂層8aに埋設された状態で溶着された際に、より確実に保持される。すなわち、熱可塑性樹脂層の層厚Wに比べて金網10の線径Dは、小さい値である方が、熱可塑性樹脂層に対してその線径の約半分程度が埋設して保持されやすく、しかもその耐剥離性および耐摩耗性はメッシュの値Mに反比例する。そのような数1で示される値は、W:0.05~0.5mm、D:0.03~0.57、M:0.25~325の範囲内の場合においては、0.150以下であることがこの発明の耐摩耗性と耐剥離性の維持に好ましい。このことを確かめるため、後述の実施例と比較例を行ない、耐剥離性を調べた。なお、帯電防止性シート1は、巻取り方向または繰り出し方向の表面抵抗率が5.0×108Ω以下である帯電防止性シートシャッタとすれば、その導電性によって防爆性能に優れた帯電防止性が得られる。[実施例1~29、比較例1~12]単層の塩化ビニル樹脂層シート厚2.0mm、または3.0mmを介して銅製の金網を熱風にて溶着し、下記の表1、2に示す金網の線径D、メッシュの値M、塩化ビニル樹脂層厚Wの値でW:0.05mm以上、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325の範囲内で実施例1~28、これらいずれかの要件を満足しない比較例1~12のシートシャッタ用帯電防止性シートを作製した。得られた実施例1~29および比較例1~12について、以下の耐剥離性試験を行ない、手で容易に剥離不可能剥離強度大:○印、容易ではないが手で剥離可能剥離強度中:△印、手で容易に剥離する剥離強度小:×印の3段階評価を行ない、この結果を表1、2中に示した。表1、2の結果からも明らかなように、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325の範囲内であることがこの発明の耐剥離性に優れた適性に必須の条件であることが明らかであった。[実施例30~65、比較例13~34]ガラスクロス製の基布に塩化ビニル樹脂層樹脂層厚0.09mm、0.17mm、0.3mmを介してシート厚0.3mm、樹脂層0.6mmまたは0.8mmとし、前記樹脂層に対して銅製の金網を熱風にて溶着し、下記の表1~3に示す金網の線径D、メッシュの値M、塩化ビニル樹脂層厚Wの値で数1の式値を満足し、かつW:0.05~0.5mm、D:0.03~0.57mm、M:0.25~325メッシュの範囲内の実施例29~64を作製し、またこれらいずれかの要件を満足しない比較例13~34を作製した。得られた実施例30~65および比較例13~34について、前記同様に耐剥離性試験を行ない、手で容易に剥離不可能剥離強度大:○印、容易ではないが手で剥離可能剥離強度中:△印、手で容易に剥離する剥離強度小:×印の3段階評価を行ない、この結果を表3~5中に示した。表4、5の結果からも明らかなように、W:0.09~0.3mm、D:0.03~1.4mm、M:0.25~325メッシュの範囲内の場合において、前記数1に示される式の値が0.150以下であれば、耐摩耗性と耐剥離性の維持により確実に適性があることが明らかであった。