それぞれ内輪軌道面を有する第1及び第2の内輪と、前記内輪軌道面に対向する2つの外輪軌道面を有する外輪と、前記第1及び第2の内輪の内輪軌道面と前記外輪軌道面との間に転動自在に配置される複数の転動体と、を備える転がり軸受であって、前記第1の内輪の前記第2の内輪に対向する第1側面には、軸方向に突出する環状突部が設けられ、前記第2の内輪の前記第1の内輪に対向する第2側面には、前記環状突部と嵌合する環状凹部が設けられ、前記環状突部の外周面には、第1環状半溝が形成され、前記環状凹部を区画する前記第2の内輪の内周面には、第2環状半溝が形成され、前記環状突部と前記環状凹部とを嵌合させることで、前記第1環状半溝と前記第2環状半溝とで環状溝が形成され、該環状溝には、前記第1及び第2の内輪を軸方向に固定する多角形状の結合ワイヤが設けられることを特徴とする転がり軸受。前記転動体は、円筒ころであることを特徴とする請求項1に記載の転がり軸受。前記外輪が回転輪であることを特徴とする請求項1又は2に記載の転がり軸受。クレーンシーブ用転がり軸受であることを特徴とする請求項1~3のいずれか1項に記載の転がり軸受。請求項4に記載のクレーンシーブ用転がり軸受を用いたことを特徴とするクレーン装置。しかしながら、図7に示す従来のクレーンシーブ用総ころ円筒ころ軸受100によると、内輪101、102の内周面101b、102bに内輪結合輪105を組み込むためのローリングプレス加工が必要となり、作業性が悪く、製造コストが増大するという問題点があった。また、止め輪を用いた総ころ円筒ころ軸受によると、内輪の分離は防止されているものの、内輪同士が結合されていない構造であるため、輸送時などに内輪及び円筒ころが軸方向に動いてしまう問題があり、改善の余地があった。本発明は、前述した課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、低コストで組立性に優れ、且つ内輪の分離を確実に防止することができる転がり軸受を提供することにある。本発明の上記目的は、下記の構成により達成される。1それぞれ内輪軌道面を有する第1及び第2の内輪と、前記内輪軌道面に対向する2つの外輪軌道面を有する外輪と、前記第1及び第2の内輪の内輪軌道面と前記外輪軌道面との間に転動自在に配置される複数の転動体と、を備える転がり軸受であって、前記第1の内輪の前記第2の内輪に対向する第1側面には、軸方向に突出する環状突部が設けられ、前記第2の内輪の前記第1の内輪に対向する第2側面には、前記環状突部と嵌合する環状凹部が設けられ、前記環状突部の外周面には、第1環状半溝が形成され、前記環状凹部を区画する前記第2の内輪の内周面には、第2環状半溝が形成され、前記環状突部と前記環状凹部とを嵌合させることで、前記第1環状半溝と前記第2環状半溝とで環状溝が形成され、該環状溝には、前記第1及び第2の内輪を軸方向に固定する多角形状の結合ワイヤが設けられることを特徴とする転がり軸受。2前記転動体は、円筒ころであることを特徴とする上記1に記載の転がり軸受。3前記外輪が回転輪であることを特徴とする上記1又は2に記載の転がり軸受。4クレーンシーブ用転がり軸受であることを特徴とする上記1~3のいずれかに記載の転がり軸受。5上記4に記載のクレーンシーブ用転がり軸受を用いたことを特徴とするクレーン装置。本発明の転がり軸受によれば、環状突部と環状凹部とを嵌合させることで形成された環状溝に多角形状の結合ワイヤが設けられるので、結合ワイヤによって第1及び第2の内輪が軸方向に固定される。これにより、組立性に優れ、簡単且つ安価な構造で確実に第1及び第2の内輪を結合することができる。以下、本発明に係る転がり軸受の各実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。第1実施形態図1は本発明の第1実施形態である転がり軸受の断面図、図2は図1の円Aで囲まれた部分の拡大図、図3は結合ワイヤの正面図である。図1に示すように、本実施形態の転がり軸受10は、それぞれ内輪軌道面11a、12aを有する第1の内輪11及び第2の内輪12と、それぞれの内輪軌道面11a、12aに対向する2つの外輪軌道面13a、13aを有する外輪13と、内輪軌道面11a、12aと外輪軌道面13a、13a間に転動自在に2列に配置された転動体である複数の円筒ころ14と、を備える。なお、本実施形態の転がり軸受10は、保持器を備えない、いわゆる総ころ円筒ころ軸受である。第1の内輪11、及び第2の内輪12は、内輪軌道面11a、12aの軸方向両側にそれぞれ外側鍔部11b、12bと、内側鍔部11c、12cが形成されて、円筒ころ14の側面を支持している。また、外輪13には、2つの外輪軌道面13a、13a間に中間鍔部13bが設けられている。図2も参照して、第1の内輪11の第2の内輪12に対向する第1側面11dには、軸方向に突出する環状突部11eが形成されている。また、第2の内輪12の第1の内輪11に対向する第2側面12dには、環状突部11eと嵌合する環状凹部12eが形成されている。環状突部11eの外周面には、第1環状半溝11fが全周に渡って形成され、環状凹部12eを区画する第2の内輪12の内周面には、第2環状半溝12fが全周に渡って形成されている。環状突部11eが環状凹部12eに嵌合したとき、これら第1環状半溝11fと第2環状半溝12fは軸方向で同一位置にあり、第1環状半溝11fと第2環状半溝12fとが連通して一体となった環状溝16を構成する。環状溝16には、結合ワイヤ20が配置される。結合ワイヤ20は、図3に示すように、例えば、断面略円形状の弾性を有するばね用線材などを、円周方向の一ヶ所に開口20aを有する略C形の多角形状に成形することで形成される。具体的に、結合ワイヤ20は、ばね用線材を所定の長さの直線部20bごとに、順次内側方向に折り曲げて複数の屈曲部20cを形成することにより略C形の多角形状に形成されている。結合ワイヤ20に内接する仮想内接円21の内径は、環状突部11eの外径より小さく、また、結合ワイヤ20に外接する仮想外接円22の外径は、環状凹部12eの内径より大きく設定されている。これにより、結合ワイヤ20は、環状突部11eと環状凹部12eとが互いに嵌合している状態で、第1環状半溝11f及び第2環状半溝12fからなる環状溝16に装着されたとき、仮想内接円21に接する直線部20bが第1環状半溝11fに嵌合し、仮想外接円22に接する屈曲部20cが第2環状半溝12fに嵌合する。これにより、結合ワイヤ20は、第1環状半溝11f及び第2環状半溝12fに同時に係合して、第1及び第2の内輪11、12を軸方向に固定する。次に、図4を参照して、第1及び第2の内輪11、12の組付け手順について説明する。図4aに示すように、先ず、第1環状半溝11fに結合ワイヤ20を嵌合させた第1の内輪11を、内輪軌道面11aと一方図中右側の外輪軌道面13aとの間に複数の円筒ころ14を配置しつつ、図中右側から外輪13に挿入して所定の位置に装着する。なお、第1環状半溝11fに対する結合ワイヤ20の装着は、結合ワイヤ20を径方向に押し広げることで容易に装着することができる。次いで、図4bに示すように、第2の内輪12を、内輪軌道面12aと他方図中左側の外輪軌道面13aとの間に複数の円筒ころ14を配置しつつ、図中左側から外輪13に挿入する。第2の内輪12を更に挿入すると、図4cに示すように、環状突部11eと環状凹部12eとが嵌合し始め、やがて環状凹部12eを区画する内輪12の内周面が結合ワイヤ20の屈曲部20cを押圧して押し縮めながら更に挿入される。そして、図4dに示すように、第1の内輪11の第1側面11dと、第2の内輪12の第2側面12dとが当接すると、第1環状半溝11fと第2環状半溝12fとが連通して環状溝16が形成され、第1環状半溝11f内に押し縮められていた結合ワイヤ20がばね力により拡径して、屈曲部20cが第2環状半溝12fに係合する。これにより、結合ワイヤ20は、第1環状半溝11fと第2環状半溝12fとで構成された環状溝16に同時に係合するので、第1及び第2の内輪11、12が軸方向に固定されて両内輪11、12の分離が防止される。このような構成を有する転がり軸受10は、図5に示すように、クレーンのフックブロック30における吊り索掛装用のシーブに使用するのに好適である。即ち、フックブロック30は、フック31が取り付けられた吊り枠32に支持軸33を設け、この支持軸33に転がり軸受10を介してシーブ34が回転自在に取り付けられて構成される。この場合、転がり軸受10は、クレーンシーブ用転がり軸受10として外輪回転で使用される。上記したように、本実施形態の転がり軸受10によれば、第1の内輪11の第2の内輪12に対向する第1側面11dには、軸方向に突出する環状突部11eが設けられ、第2の内輪12の第1の内輪11に対向する第2側面12dには、環状突部11eと嵌合する環状凹部12eが設けられる。環状突部11eの外周面には、第1環状半溝11fが形成され、環状凹部12eを区画する第2の内輪12の内周面には、第2環状半溝12fが形成され、環状突部11eと環状凹部12eとを嵌合させることで、第1環状半溝11f及び第2環状半溝12fとで環状溝16が形成される。環状溝16には、多角形状の結合ワイヤ20が設けられるので、結合ワイヤ20によって第1及び第2の内輪11、12が軸方向に固定される。これにより、組立性に優れ、簡単且つ安価な構造で確実に第1及び第2の内輪11、12を結合することができる。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態について図6を参照して説明する。図6に示す第2実施形態の転がり軸受10Aは、第1及び第2の内輪11、12が、第1実施形態で説明した内側鍔部11c、12c図1参照を備えない点で第1実施形態の転がり軸受10と異なり、その他の構造、作用、及び効果は同様であるので、同一部分には同一符号又は相当符号を付して説明を省略する。尚、本発明は、前述した各実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。