"少なくとも一方に超電導線を用いた一対の第1及び第2コイルを有し、各コイルが無誘導巻きにて構成された超電導限流コイルを備え、その超電導限流コイルのクエンチ現象を用いて入力電流が過電流となった際の限流を行う超電導限流器であって、前記超電導限流コイルを構成する前記第1及び第2コイルは、複数のコイル部がそれぞれ直列に接続されるとともに前記無誘導巻きで対となる各コイル部毎に並列に接続され、その並列接続される組が複数組で構成されたことを特徴とする超電導限流器。請求項1に記載の超電導限流器において、前記並列接続される組のコイル部は、前記第1及び第2コイルのコイル部のそれぞれに対応する2本の導線を径方向に並べた状態で径方向外側から内側に向かって平面渦巻状に巻回して1層目の巻回を行った後、2層目に渡り径方向に並べた状態の各導線を径方向内側から外側に向かって平面渦巻状に巻回して2層目の巻回を行い、前記コイル部の両端の端末線同士が互いに接続されて構成されたことを特徴とする超電導限流器。請求項2に記載の超電導限流器において、前記並列接続される組のコイル部は、前記第1及び第2コイルのコイル部のそれぞれに対応する各導線の並びが1層目と2層目とで入れ替えられ、1層目の前記第1コイルのコイル部と2層目の前記第2コイルのコイル部とが対向し、1層目の前記第2コイルのコイル部と2層目の前記第1コイルのコイル部とが対向するように構成されたことを特徴とする超電導限流器。請求項1~3のいずれか1項に記載の超電導限流器において、前記第1及び第2コイルは、前記並列接続される組毎に同一構成をなしていることを特徴とする超電導限流器。請求項1に記載の超電導限流器において、前記第1及び第2コイルを構成する前記各コイル部は、そのいずれか一方が径方向内側、他方が径方向外側となるように同軸の円筒巻きにて構成されるものであり、前記並列接続される組毎に前記第1及び第2コイルの各コイル部の径方向位置が入れ替えられて構成されたことを特徴とする超電導限流器。ところで、第1及び第2コイルを構成する各コイル部には、特性バラツキによってクエンチの生じ易い部位があり、例えばその部位からクエンチが始まると、クエンチは次第にコイル全体に進展していく。一方、クエンチ部には、コイルの両端電圧の2倍程度の過電圧が瞬時に印加されるため、クエンチの進展速度よりもクエンチ部の電圧上昇が速いと、クエンチが限定箇所で生じるクエンチ初期等では、クエンチした小部分にその過電圧が印加されることとなり、絶縁破壊や焼損等の事象が発生してしまうことが懸念される。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、クエンチ部への過電圧印加を抑制してその負担を軽減し、信頼性の高い超電導限流器を提供することにある。上記課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、少なくとも一方に超電導線を用いた一対の第1及び第2コイルを有し、各コイルが無誘導巻きにて構成された超電導限流コイルを備え、その超電導限流コイルのクエンチ現象を用いて入力電流が過電流となった際の限流を行う超電導限流器であって、前記超電導限流コイルを構成する前記第1及び第2コイルは、複数のコイル部がそれぞれ直列に接続されるとともに前記無誘導巻きで対となる各コイル部毎に並列に接続され、その並列接続される組が複数組で構成されたことをその要旨とする。この発明では、限流コイルを構成する第1及び第2コイルは、複数のコイル部がそれぞれ直列に接続されるとともに無誘導巻きで対となる各コイル部毎に並列に接続され、その並列接続される組が複数組で構成される。ここで、例えば第2コイルの一部にクエンチが生じると、クエンチが生じた第2コイルのコイル部の下流側にコイル部がある場合、本構成では対のコイル部毎に並列接続されていることから、クエンチが生じた第2コイルのコイル部とは反対側の第1コイルのコイル部に集約した電流がその下流側で再び第2コイルのコイル部側にも分岐する。そのため、クエンチが生じた第2コイルのコイル部の両端電圧の急激な上昇が抑えられるため、クエンチ初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されるよりも前にクエンチが第2コイルの全体に進展する。結果、初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されることが抑制される。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の超電導限流器において、前記並列接続される組のコイル部は、前記第1及び第2コイルのコイル部のそれぞれに対応する2本の導線を径方向に並べた状態で径方向外側から内側に向かって平面渦巻状に巻回して1層目の巻回を行った後、2層目に渡り径方向に並べた状態の各導線を径方向内側から外側に向かって平面渦巻状に巻回して2層目の巻回を行い、前記コイル部の両端の端末線同士が互いに接続されて構成されたことをその要旨とする。この発明では、並列接続される組のコイル部は、第1及び第2コイルのコイル部に対応する2本の導線が径方向に並んだ状態で径方向外側から内側に向かって平面渦巻状に巻回されて1層目が構成され、そこから2層目に渡り径方向に並んだ状態の各導線が径方向内側から外側に向かって平面渦巻状に巻回されて2層目が構成される。そのコイル部の両端の端末線同士は互いに接続され、第1及び第2コイルの対をなすコイル部同士が無誘導巻き並列接続とされる。つまり、第1及び第2コイルの対をなすコイル部同士の無誘導巻きを容易に構成できる。請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の超電導限流器において、前記並列接続される組のコイル部は、前記第1及び第2コイルのコイル部に対応する各導線の並びが1層目と2層目とで入れ替えられ、1層目の前記第1コイルのコイル部と2層目の前記第2コイルのコイル部とが対向し、1層目の前記第2コイルのコイル部と2層目の前記第1コイルのコイル部とが対向するように構成されたことをその要旨とする。この発明では、並列接続される組のコイル部は、1層目と2層目とで第1及び第2コイルのコイル部に対応する各導線の並びが入れ替えられ、1層目の第1コイルのコイル部と2層目の第2コイルのコイル部とが対向し、1層目の第2コイルのコイル部と2層目の第1コイルのコイル部とが対向するように構成される。これにより、1層目と2層目との間においても第1及び第2コイルの各コイル部にて発生する磁界を打ち消すことになるため、一層無誘導化を図ることが可能となる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載の超電導限流器において、前記第1及び第2コイルは、前記並列接続される組毎に同一構成をなしていることをその要旨とする。この発明では、第1及び第2コイルにおいて、並列接続される組毎に同一構成としたため、第1及び第2コイル限流コイルを構成する部品種類を少なくでき、容易に構成できる。請求項5に記載の発明は、請求項1に記載の超電導限流器において、前記第1及び第2コイルを構成する前記各コイル部は、そのいずれか一方が径方向内側、他方が径方向外側となるように同軸の円筒巻きにて構成されるものであり、前記並列接続される組毎に前記第1及び第2コイルの各コイル部の径方向位置が入れ替えられて構成されたことをその要旨とする。この発明では、第1及び第2コイルを構成する各コイル部は、並列接続される組毎に第1及び第2コイルの各コイル部の径方向位置が入れ替えられて同軸円筒巻きにて構成される。これにより、コイル部の径方向位置の違いで発生する磁束量が異なるが、並列接続される組毎にコイル部の径方向位置を入れ替えることで第1及び第2コイルの各コイル部間で磁束量が均等化されるため、一層無誘導化を図ることが可能となる。本発明によれば、クエンチ部への過電圧印加を抑制してその負担を軽減し、信頼性の高い超電導限流器を提供することができる。以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に従って説明する。図1に示すように、本実施形態の超電導限流器10に備えられる超電導限流コイル11は、互いに巻回方向を逆とした無誘導巻きの第1及び第2コイル12,13を備えている。第1及び第2コイル12,13は、それぞれ4つ4組のコイル部12a~12d,13a~13dを備え、1組目がコイル部12a,13aにて構成、2組目がコイル部12b,13bにて構成、3組目がコイル部12c,13cにて構成、4組目がコイル部12d,13dにて構成されている。これらコイル部12a~12d,13a~13dは、各組毎に更に並列接続されている。また、コイル部12a~12d,13a~13dは、各組毎に同一構成で2層構造をなし、2本の超電導線14a,14bを用いた巻回により構成されている。第1及び第2コイル12,13を構成する1組目のコイル部12a,13aは、その1層目において、それぞれに対応する超電導線14a,14bの2本を径方向に並べて径方向外側から内側に向かって同一方向に平面渦巻状に巻回、本実施形態では4周巻回される。次いで、内側端部で各超電導線14a,14bの位置が入れ替わるように一度捻られつつ軸方向に渡り、2層目に移行する。次いで、2層目において、互いに位置が入れ替わった超電導線14a,14bの2本を同様に径方向に並べて径方向内側から外側に向かって1層目と同一方向に平面渦巻状に巻回、本実施形態では同じく4周巻回され、1層目と2層目の巻き径が同じとなるようにして軸方向に重ねられる。そして、コイル部12a,13aを構成する超電導線14a,14bの巻き始め1層目の端末線14x同士が互いに接続され、巻き終わり2層目の端末線14y同士も互いに接続される。これにより、個々のコイル部12a,13aについても並列接続で、且つ無誘導巻きにて構成されている。また、2組目以降のコイル部12b~12d,13b~13dについても1組目のコイル部12a,13aと同一構成とされている。そして、1組目のコイル部12a,13aから延びる超電導線14a,14bの端末線14yが2組目のコイル部12b,13bから延びる超電導線14a,14bの端末線14xと接続され、これを3,4組目も同様に繰り返される。1組目の端末線14xと4組目の端末線14yは、外部との接続に用いられる。尚、図1において、第1コイル12のコイル部12a~12dのターン数番号は通常の数字にて示され、第2コイル13のコイル部13a~13dのターン数番号は丸数字にて示される。上記したように、各組で1層目と2層目で超電導線14a,14bの位置が入れ替えられることから、1層目の第1コイル12と2層目の第2コイル13とが軸方向に対向し、1層目の第2コイル13と2層目の第1コイル12とが軸方向に対向している。こうして限流コイル11は、図2aに示すように、第1及び第2コイル12,13を構成するコイル部12a~12d,13a~13dがそれぞれ直列接続をなし、また各コイル部12a~12d,13a~13dは各組毎で誘導巻き並列接続をなして構成されている。因みに、本実施形態では、尚、第1コイル12を構成する超電導線14aと第2コイル13を構成する超電導線14bとは、クエンチに至る臨界電流値が2倍以上異なるように例えば、同一超電導材料で線径を相違させる等、積極的に相違させている。また、このような超電導材料を用いる限流コイル11は、通常時において超電導状態に維持するために、例えば液体窒素中に浸してケース内に封入する等してなる冷却装置図示略にて所定の低温状態に維持される。そして、このような限流器10は、例えば電力系統の電力線に接続されて使用される。通常時臨界電流値以下では超電導線14a,14bが超電導状態にあることから、限流コイル11は極めて低インピーダンスとなり、加えて限流コイル11を無誘導巻きの第1及び第2コイル12,13にて構成していることから、各コイル12,13にて発生する僅かな磁界をも相互に打ち消しあい、限流コイル11を一層低インピーダンスとする。そのため、この通常時においては、限流コイル11での電圧降下が極めて小さい高効率な電力伝送が可能である。また、電力系統にて短絡落雷等にて過電流が生じた際には、限流コイル11への入力電流の増大に基づいて、臨界電流値の低い側、例えば第2コイル13側が臨界電流値の低い設定とすると、第2コイル13の一部でクエンチが生じる。このとき、例えば第2コイル13の2組目のコイル部13bでクエンチが発生したとすると、コイル部13bの電気抵抗の上昇に伴って、図2bに示すような電流の流れとなる。即ち、1組目のコイル部12a,13aで分岐していた電流が2組目で第1コイル12のコイル部12bに集約されるが、3組目から再びコイル部12c,13cに分岐する。これにより、クエンチが生じた第2コイル13の2組目のコイル部13bの両端電圧の急激な上昇が抑えられるため、クエンチ初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されるよりも前にクエンチが第2コイル13の全体に進展する。そのため、初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されることが抑制される。そして、このように第2コイル13のクエンチに連動して第1コイル12の無誘導状態が崩れて、コイル12のインダクタンスが増大する。これにより、限流コイル11のインピーダンスが増大して、限流コイル11に入力される過電流が限流される。このような限流器10の動作によって、過電流から電力線や電力機器等の保護が行われるようになっている。次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。1限流コイル11を構成する第1及び第2コイル12,13は、複数のコイル部12a~12d,13a~13dがそれぞれ直列に接続されるとともに無誘導巻きで対となる各コイル部12a~12d,13a~13d毎に並列に接続この場合、常時接続され、その並列接続される組が複数組で構成されている。つまり、対のコイル部12a~12d,13a~13d毎に並列接続としたことで、クエンチが生じたコイル部この場合、臨界電流値の低い側のコイル部13a~13dのいずれかの両端電圧の急激な上昇が抑えられるため、クエンチ初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されるよりも前にクエンチが臨界電流値の低い側の第2コイル13の全体に進展する。結果、初期に生じた小範囲のクエンチ部に過電圧が印加されることを抑制でき、絶縁破壊や焼損等の事象の発生を未然に防止することができる。2コイル部12a~12d,13a~13dは、2本の超電導線14a,14bが径方向に並んだ状態で径方向外側から内側に向かって平面渦巻状に巻回されて1層目が構成され、そこから2層目に渡り径方向に並んだ状態の各超電導線14a,14bが径方向内側から外側に向かって平面渦巻状に巻回されて2層目が構成されている。そして、そのコイル部12a~12d,13a~13dの両端の端末線14x,14y同士は互いに接続され、対をなすコイル部12a~12d,13a~13d同士が無誘導巻き並列接続とされる。つまり、第1及び第2コイル12,13の対をなすコイル部12a~12d,13a~13d同士の無誘導巻きを容易に構成することができる。また、コイル部12a~12d,13a~13dを2層構造として各コイル部12a~12d,13a~13dの両端の端末線14x,14yがコイル本体の径方向外側に導出可能なため、端末線14x,14yの接続をコイル本体の径方向外側部分で行うことができる。つまり、接続抵抗による発熱でクエンチが生じ易い端末線14x,14yの接続部が熱の篭もらないコイル本体の外側に位置するため、通常時に超電導状態を維持するための冷却装置図示略にて十分に冷却でき、端末線14x,14yの接続部にてクエンチが集中して生じる事象を低減することができる。3コイル部12a~12d,13a~13dは、1層目と2層目とで超電導線14a,14bの並びが入れ替えられ、1層目の第1コイル12のコイル部12a~12dと2層目の第2コイル13のコイル部13a~13dとが対向し、1層目の第2コイル13のコイル部13a~13dと2層目の第1コイル12のコイル部12a~12dとが対向するように構成されている。これにより、1層目と2層目との間においても第1及び第2コイル12,13の各コイル部12a~12d,13a~13dにて発生する磁界を打ち消すことになるため、一層無誘導化を図ることができる。4第1及び第2コイル12,13において、並列接続される組毎に同一構成としたため、第1及び第2コイル12,13限流コイル11を構成する部品種類を少なくすることができ、容易に構成することができる。尚、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。上記実施形態では、対をなすコイル部12a~12d,13a~13dの一層の無誘導化を図るべく超電導線14a,14bの並びを1層目と2層目とで入れ替えたが、入れ替えない構成としてもよい。また、各態様のものを混在させてもよい。上記実施形態では、コイル部12a~12d,13a~13dを2層の平面渦巻状に構成したが、1層又は3層以上であってもよい。また、コイル部の形状は平面渦巻状以外の形状としてもよい。例えば図3aに示す超電導限流コイル11aは、超電導線14a,14bの円筒巻きよりなるコイル部12a~12d,13a~13dが複数4個直列に接続されるとともに、無誘導巻きの対毎に端末線14y,14xが接続されて並列接続とされる。また、この限流コイル11aは、第1コイル12のコイル部12a~12dが径方向内側に、第2コイル13のコイル部13a~13dが径方向外側となるように同軸円筒巻きの無誘導巻きにて構成される。このような円筒巻きの限流コイル11aであってもよい。また図3bに示す超電導限流コイル11bは、並列接続される組毎無誘導巻きの対毎にコイル部12a~12d,13a~13dの径方向位置が入れ替えられて構成される。このようにすれば、コイル部12a~12d,13a~13dの径方向位置の違いで発生する磁束量が異なるが、本形態のように径方向位置を交互に入れ替えることで、第1及び第2コイル12,13の各コイル部12a~12d,13a~13d間で磁束量が均等化され、一層無誘導化を図ることができる。上記実施形態では、各超電導線14a,14bの臨界電流値を互いに2倍以上異なるように設定したが、この数値に限らず、適宜変更してもよい。尚、同一超電導材料で線径を相違させてもよいが、材料そのものを相違させてもよい。また、各臨界電流値を積極的に相違させたが、製造バラツキ等により自然に相違させる態様でもよい。また、一方に超電導線、他方に常電導線を用いて限流コイルを構成してもよい。上記実施形態の限流器10は、電力系統への設置のみならず、他の電気装置に設置するものであってもよい。"