"膜基材を形成するポリマーAと、ポリビニルピロリドンBと、溶媒Cとを含有する製膜原液を、単層で、または2層以上に積層して、前記ポリマーAに対しては非溶媒で、前記ポリビニルピロリドンBに対しては良溶媒である凝固液に浸漬した後、前記ポリビニルピロリドンBを除去する工程を備えた多孔質膜の製造方法であって、前記ポリビニルピロリドンBは、K値が50~80であり、前記ポリマーAに対する前記ポリビニルピロリドンBの質量比rが0.5以上1未満であり、かつ、前記製膜原液の製膜温度での粘度が100~500Pasである多孔質膜の製造方法。前記ポリビニルピロリドンBのK値が50~60である請求項1に記載の多孔質膜の製造方法。前記ポリマーAが、ポリフッ化ビニリデンである請求項1に記載の多孔質膜の製造方法。しかしながら、特許文献1に記載された方法では、貧溶媒として、水溶性のケトン、アルデヒドまたは環状エステルといった引火性および有害性の高い有機溶剤を使用することが必須である。また、原液を調整するために必要な添加原料が多数となりやすいために、製膜原液の調製工程が煩雑になりやすいといった問題がある。また、非溶媒相分離法では、膜の強度低下や膜構造の完全性の低下の原因となりえる、一般にはマクロボイドと呼ばれる欠陥点が生じやすいという問題がある。このようなマクロボイドの発生を抑制するためには、膜基材を形成するポリマーとして、高分子量のものを使用することにより製膜原液を高粘度化することが好ましいとされている。ところが、特許文献2に記載された方法において、このように膜基材を形成するポリマーとして高分子量のものを使用する場合、親水性ポリマーとしても高分子量のものを用いる必要がある。このような高分子量の親水性ポリマーは、製膜原液を凝固液に浸漬した後、親水性ポリマーを除去する場合において、除去されにくいという問題がある。一方、特許文献2に記載された方法では、特許文献1に記載された発明のように、貧溶媒を用いる必要がない点などでは好ましい。しかしながら、特許文献2に記載された方法では、膜基材を形成するポリマーと親水性ポリマーの動的粘性率および貯蔵弾性率を同程度の値とするために、膜基材を形成するポリマーとして、異なる複数種のポリマーを混合して使用せざるを得ない場合が多い。このような場合、1種のポリマーのみを使用する場合に比べ、製膜原液を調製する際の混合工程が複雑になる、および製膜原液の管理が難しくなるといった問題がある。さらに、特許文献2に記載された方法を採用しても、膜基材を形成するポリマーと親水性ポリマーの質量比や製膜原液の粘度などによっては、マクロボイドが発生することがある。また、特許文献3では、高分子量の親水性ポリマーが除去されにくい点に鑑みて、親水性ポリマーとして、比較的容易に除去できる低分子量のものを使用することが検討されている。しかしながら、低分子量のものを使用する場合には、高分子量のものを使用する場合に比べて大量に使用しないと、親水性ポリマーを使用することによる効果が得られないとされている。親水性ポリマーを大量に使用する場合には、その回収工程を設けないとコスト的に問題となるため好ましくない。特許文献4では、数100Pasと比較的高粘度の製膜原液を積層した後に凝固する多孔質膜の製造方法が記載されているが、製膜原液の組み合わせにより内部構造が、三次元網目構造に比べ孔の連結度が低いスポンジ状構造となる場合がある。また、添加しているポリビニルピロリドンの洗浄性については考慮されていない。本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、除去の容易な低分子量の親水性ポリマーを適量使用して、マクロボイドが抑制され、かつ、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造を形成できる多孔質膜の製造方法の提供を課題とする。本発明者は、鋭意検討した結果、膜基材を形成するポリマーと、親水性ポリマーとして、比較的容易に除去できる低分子量のポリビニルピロリドン親水性ポリマーとを使用して製膜原液を調製する際において、基材を形成するポリマーとポリビニルピロリドンとの質量比が特定の関係を満足し、かつ、その際の製膜原液の粘度が特定の範囲内となるように製膜原液を調製すると、優れた効果が得られることに想到した。すなわち、このような製膜原液を使用すると、除去の容易な低分子量の親水性ポリマーを大量に使用することなく適量使用して、マクロボイドが抑制され、かつ、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造を有する多孔質膜を形成できることに想到して、本発明を完成するに至った。なお、ここでいう三次元網目構造とは、多孔質膜を形成するポリマーが、フィブリル状となって三次元的に相互に連通し、粗大で独立した球状の空隙部を実質的に有さない網目構造のことである。本発明の多孔質膜の製造方法では、膜基材Aによって構成される各層が、全体に略均一に三次元編み目構造が形成される。ただし、膜基材の他に支持体を用いる場合は、それ以外の膜基材Aによって構成される各層全体に三次元編み目構造が形成される。本発明の多孔質膜の製造方法は、膜基材を形成するポリマーAと、ポリビニルピロリドンBと、溶媒Cとを含有する製膜原液を前記ポリマーAに対しては非溶媒で、前記ポリビニルピロリドンBに対しては良溶媒である凝固液に浸漬した後、前記ポリビニルピロリドンBを除去する工程を備えた多孔質膜の製造方法であって、前記ポリビニルピロリドンBは、K値が50~80であり、前記ポリマーAに対する前記ポリビニルピロリドンBの質量比rが0.50以上1未満であり、かつ、前記製膜原液の製膜温度での粘度が100~500Pasであることを特徴とする。前記製膜原液は、単層で、または2層以上に積層して前記凝固液に浸漬される。前記ポリビニルピロリドンBのK値は50~60であることがより好ましく、前記ポリマーAは、ポリフッ化ビニリデンであることが好ましい。本発明の製造方法によれば、除去の容易な低分子量の親水性ポリマーを適量使用して、マクロボイドが抑制され、かつ、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造の多孔質膜を製造できる。以下、本発明の多孔質膜の製造方法について、詳細に説明する。本発明の多孔質膜の製造方法は、湿式紡糸によるものであって、まず、膜基材を形成するポリマーAと、相分離を制御する親水性ポリマーとしてのポリビニルピロリドンBと、溶媒Cとを含有する製膜原液を調製する。ここで溶媒Cには、ポリマーAとポリビニルピロリドンBの両方を溶解させることができる共通の良溶媒を使用する。以下、ポリビニルピロリドンをPVPという場合もある。ここでポリマーAとしては、湿式紡糸により多孔質膜を形成し得るものであればよく、ポリスルホンやポリエーテルスルホンなどのポリスルホン系樹脂、ポリアクリロニトリル、セルロース誘導体、ポリフッ化ビニリデンなどのフッ素系樹脂、ポリアミド、ポリエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートなどが挙げられる。また、これらの樹脂の共重合体や一部に置換基を導入したものであってもよい。さらに、分子量などが異なる同種ポリマーをブレンドして用いても構わないし、2種以上の樹脂を混合したものであってもよい。これらのなかでも、耐酸化劣化性、耐熱性、溶媒への溶解性といった観点からは、ポリフッ化ビニリデンが好適である。ポリフッ化ビニリデンとは、フッ化ビニリデンホモポリマーおよび/またはフッ化ビニリデン共重合体を含有する樹脂を意味する。また、本発明の効果を損なわない程度に、ポリフッ化ビニリデンには、水酸基、カルボン酸基等の官能基が導入されていてもよい。ここで、製膜原液におけるポリマーAが10質量未満では、製膜原液の粘度が小さくなり、多孔質膜にマクロボイドが形成されやすく、また、多孔質膜の膜強度が低くなる傾向がある。よって、製膜原液におけるポリマーAの濃度は10質量以上が好ましく、15質量以上がより好ましい。一方、ポリマーAの濃度が30質量を超えると、多孔質膜内の空孔率が低くなり、透水性が低下する傾向にある。よって、製膜原液におけるポリマーAの濃度は30質量以下が好ましく、25質量以下がより好ましい。すなわち、製膜原液におけるポリマーAの濃度としては、10質量以上30質量以下が好ましく、15質量以上25質量以下がより好ましい。また、ポリマーAの分子量が小さい場合、製膜原液の粘度が低くなり、マクロボイドが発生しやすい傾向にある。その点から、ポリマーAは、重量平均分子量が100,000以上のポリマーであることが好ましい。一方、ポリマーAの分子量が極端に大きい場合、溶媒への溶解が困難になり、またゲル化しやすい傾向にあることから、ポリマーAは、重量平均分子量が5,000,000以下のポリマーであることが好ましい。親水性ポリマーであるPVPBとしては、K値が50~80のものを使用する。ここでK値は、PVPの分子量に対応するパラメータとしてよく用いられるものであって、PVPの水溶液の毛細管粘度計法における動粘度測定結果を基に、以下の式1から算出される。ただし、cは溶液100ml中のPVPの質量gであり、ηrelは水の動粘度に対するPVP水溶液の動粘度の比である。このようなPVPBを使用すると、これを過剰に使用することなく適量使用することで、良好な三次元網目構造の多孔質膜を形成できる。また、凝固後に洗浄などで除去されやすい。より好ましくは、K値が50~60のPVPBを使用する。なお、一般的にK-90として市販されているPVPの実際のK値が80~100程度のばらつきを有している様に、同じ生産者による同グレードのPVPにおいてもK値のばらつきがあり、また酸化劣化等によりK値が減少、あるいは架橋によりK値が上昇している可能性がある。そのため、実際のPVPBの使用にあたっては、使用時にK値を確認することが好ましい。溶媒Cは、ポリマーAとPVPBの両方を溶解させることができる共通の良溶媒であり、例えば、ポリマーAとしてポリフッ化ビニリデンを用いた場合には、共通の良溶媒として、ジメチルアセトアミド以下、DMAcという。、ジメチルホルムアミド以下、DMFという。、ジメチルスルホキシド、N-メチル-2-ピロリドン以下NMPという。、リン酸トリメチル等が挙げられ、特にDMAc、NMPが好適に用いられる。また、これらは混合して用いてもよい。以上説明したポリマーA、PVPBおよび溶媒Cを用いて製膜原液を調製するに際して、本発明では製膜原液の製膜温度における粘度が100~500Pasとなるように、製膜原液を調製する。また、ここで製膜温度とは、凝固液に製膜原液が浸漬される時点での製膜原液の温度である。ここで、製膜原液の粘度が100Pas未満では、マクロボイドの発生が顕著となる。一方、製膜原液の粘度が500Pasを超えると、マクロボイドの抑制は抑制されるものの、製膜原液の調製や製膜が困難になる。このような製膜原液では、PVPBはK値が50~80であり低分子量であるため、容易に除去され、親水性ポリマーの除去が困難になるという問題が生じない。また、製膜原液の粘度が100~500Pasであるため、製膜原液の調製や製膜が困難になるという問題を生じさせることなく、マクロボイドを抑制でき、かつ低分子量のPVPBを大量には使用せず適量使用することで、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造を有する多孔質膜を形成することができる。こうして調製された製膜原液を吐出ノズルなどから吐出して、凝固液に浸漬することによって、ポリマーAが凝固されて、ポリマーAとPVPBとで構成される中空糸状の多孔質膜が得られる。前記製膜原液は、単層で、または2層以上、通常、4層以下に積層して、前記凝固液に浸漬される。なお、吐出後、凝固液の入った凝固槽に至るまでの間に、空走区間を設けても乾湿式紡糸、空走区間を設けなくても湿式紡糸よい。ここで使用する凝固液は、ポリマーAの非溶媒で、PVPBの良溶媒である必要があり、水、エタノール、メタノール等が挙げられるが、特に溶媒Cとして使用した溶媒と水との混合液が安全性および運転管理の面から好ましい。特に溶媒Cの混合率が50以下の場合、凝固に要する時間が短く、生産性が良いことから好ましい。また、水分率が70以下であることがより好ましい。一方、製膜原液から凝固液への溶剤Cの溶出のため、凝固液組成を一定に保つためには溶媒Cの混合率が1以下であることが望ましい。また、ここで使用する吐出ノズルとしては、多孔質膜の形態に応じて選択することができる。例えば、環状のノズルを有するものを使用した場合には、多孔質膜として中空状の中空糸膜を製造することができる。本発明で製造される多孔質膜の形態としては、中空状の他、平膜などであっても良い。また、多孔質膜の強度をさらに向上させたい場合には、多孔質膜の内部や表面等に、補強繊維、組紐等を配することができ、具体的には、例えば中空状の中空糸膜を製造する場合には、中空状の組紐等を配することが好適である。また、中空糸膜を製造する際において、長手方向に垂直方向の孔径分布を厳密にコントロールしたい場合には、多重管ノズルを用いて、複数種の製膜原液を同時に吐出する方法を採用してもよい。その場合には、三次元網目構造の形成、ポリビニルピロリドンの洗浄性の観点から、すべての層にK値が50~80である低分子量のPVPBが使用され、製膜原液の粘度が100~500Pasを満足する上述の製膜原液を用いることが好ましい。このように製膜原液を凝固液に吐出すると、製膜原液中に凝固液が拡散するにしたがって、ポリマーAとPVPBがそれぞれ相分離を起こす。このように相分離が進行しつつ、凝固することにより、ポリマーAとPVPBとが相互に入り組んだ三次元網目構造となる。製膜原液を2層以上に積層する方法は特に限定されないが、例えば中空状に2層積層する場合であれば、中央部、内側部および外側部を有する三重環ノズルを用い、中央部から中空状支持体もしくは凝固液を通過させながら、内側部と外側部からそれぞれ製膜原液を吐出する方法が挙げられる。さらに層を増やす場合には内側部および/または外側部をさらに分割してノズルを設け、それぞれのノズルから、適宜、中空状支持体もしくは凝固液、または製膜原液を吐出する。またフィルム状に2層以上積層する場合であれば、複数の原液を支持体上に共流延または逐次流延して積層する方法などが挙げられる。本発明の製造方法によれば、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造を形成することができるが、これについては、以下のように考えられる。すなわち、凝固により形成される膜構造は原液の粘度、膜基材を形成するポリマーと親水性ポリマーの分子量、質量比によって大きな影響を受けることが知られている。これは、原液の粘度、それぞれのポリマーの分子量、質量比がそれぞれのポリマーの相分離する速度に影響を及ぼすためである。さらに、湿式紡糸非溶媒相分離法による多孔質膜においては、マクロボイドと呼ばれる構造欠陥が生じやすく、特に表面構造が緻密なほど顕著である。マクロボイドの発生を抑制するためには、膜基材を形成するポリマーとして、高分子量のポリマーを使用して、製膜原液の粘度を上昇させることが有効とされている。ところが、従来は、膜基材を形成するポリマーとして、高分子量ポリマーを用いた場合には、親水性ポリマーとしても、高分子量ポリマーを用いるか、あるいは、低分子量の親水性ポリマーを過剰に用いるか、いずれかの手法を採用しなくては、良好な膜構造は得られないとされていた。しかしながら、高分子量のポリマーは除去されにくいという問題がある。一方、低分子量の親水性ポリマーを大量に使用すると、その回収工程を設けないとコスト的に問題となるため好ましくない。このような事情のもとに、本発明者は鋭意検討を重ね、低分子量のPVPを親水性ポリマーとして使用する場合において、基材を形成するポリマーすなわちポリマーAとPVPとの質量比に着目した。そして、これが特定の関係を満足するようにし、かつ、その際の製膜原液の粘度が特定の範囲内となるように製膜原液を調製すると、除去の容易な低分子量の親水性ポリマーを大量に使用することなく、適量使用することで、マクロボイドが抑制され、かつ、透水性が高く良好なろ過性能を有する三次元網目構造の多孔質膜を製造できることに想到したものである。なお、マクロボイドは多孔質膜の表面近傍に存在する際に特に欠陥点となりやすいため、膜表面から150μm以内の多孔質膜の内部にマクロボイドが存在しないことが好ましい。より好ましくは、250μm以内の多孔質膜の内部にマクロボイドが存在しないことである。最も好ましくは、多孔質膜内部にマクロボイドが事実上存在しないことである。このようなマクロボイド発生の有無については、走査型電子顕微鏡による断面構造の観察によって確認できる。ここで、走査型電子顕微鏡による観察を行う際は、500倍より低い倍率で行うとマクロボイドの発見が困難になり、一方、5000倍以上の高倍率で行うと視野が狭くなり、一定の面積の観察に複数回の測定が必要になることに留意すべきである。本願においては、1000倍の倍率で観察を行った場合に画像に含まれるマクロボイドの個数が1個以下であるときをマクロボイドを事実上有さないと定義する。なお、高倍率の観察を行う際には観察面積に応じて撮影枚数を増やして確認することが好ましい。製膜原液を凝固液中に浸漬し、凝固が完了した段階では、得られた多孔質膜中にはPVPBが多量に残留している。そのため、このままの多孔質膜は透水性が低く、また、PVPBの乾固に起因して、膜の機械的強度が低下したものとなる。そのため、凝固の後には、PVPBの除去を行う。PVPBの除去方法としては、PVPBを洗浄除去する方法が好適であり、なかでも水による洗浄が製造コスト等から好ましい。その場合、洗浄速度を高める目的で、酸化剤等によるPVPBの分解工程を併用することがより好ましい。このようにしてPVPBを除去することによって、多孔質膜に残存するPVPBの量をポリマーAの質量膜基材の質量に対して2質量以下とすることが好ましく、より好ましくは1質量以下である。この程度まで除去すると、透水性が充分に向上し、PVPBの乾固による機械的強度の低下も抑制できる。このようなPVPBの残存量は、任意の方法で測定できるが、例えば、赤外透過吸収スペクトルの測定により定量できる。具体的には、溶媒Cとして使用したものと同じ溶媒に多孔質膜を溶解し、その溶液をスライドガラス上に流延後、溶媒を蒸発除去し、フィルムを形成する。このようにして製造されたフィルムについて、フーリエ変換赤外分光光度計により赤外透過吸収スペクトルを測定し、得られた赤外透過吸収スペクトルの1400cm-1および1675cm-1の吸光度から、下記式2により算出することができる。このようにして製造された多孔質膜を水処理に使用する場合には、その厚さを500μm以下とするのが好ましい。これは、厚さを500μm以下とすることによって、膜分離時における透過抵抗が低減され、優れた透水性能が得られるとともに、マクロボイド抑制に効果的であるためである。さらに、このような厚さであると、膜内部構造の粗大化による膜強度の低下を抑制することもできる。より好ましい厚さは400μm以下である。また、膜表面の物理的傷の発生によるリークを抑制する観点から膜の厚さは10μm以上が好ましい。以下、実施例を基に本発明を更に詳しく説明する。<実施例1>[各成分]膜基材を形成するポリマーAとして、アルケマジャパン製ポリフッ化ビリニデン、商品名:カイナー301Fを用いた。PVPBとして、日本触媒製商品名:K80-Mを用いた。溶媒Cとして、DMAc和光純薬工業社製特級を用いた。[K値の算出]PVPBを超純水に溶解させ、1質量の水溶液を調製し、粘度計番号200のキャノンフェンスケ動粘度管を用い、超純水およびPVP水溶液の動粘度を測定し、関係式1を用いて、K値を算出した。結果を表1に示した。[粘度測定]また、ポリマーA:PVPB:DMAc=19:10:71質量比となるような組成で、ポリマーAおよびPVPBをDMAcに50°Cで溶解させ、製膜原液を調製し、ブルックフィールド社製コーンプレート粘度計HBDV-IIPro、CPE-52スピンドルを用い製膜原液をのせ、その粘度を測定した。[多孔質膜の製造]上述のように調製した製膜原液を用いて、多孔質膜を製造した。具体的には、まず、スライドグラス上に固定された厚さ0.5mmのシリコンゴムプレートに設けられた直径8mmの穴に、製膜原液を40°Cの温度で流し込んだ。ついで、これを22°Cまで冷却した後、シリコンゴムプレート上の余分な製膜原液を除去した後、シリコンゴムプレートごと、70°Cに保持したDMAc5質量水溶液からなる凝固液に5分間浸漬し、製膜原液を凝固させて、多孔質膜を形成した。その後、凝固液からシリコンゴムプレートごと取り出し、このシリコンゴムプレートから、凝固した多孔質膜を取り出した。ついで、この多孔質膜を約1質量の次亜塩素酸ナトリウム水溶液に12時間浸漬してPVPBを分解除去し、さらに12時間水洗し、乾燥させた。乾燥後、得られた多孔質膜の上部表面凝固液と最初に接触した側の面から250μmまでの構造を走査型電子顕微鏡:hitachi製S-3400N以下、SEMという。で観察した。なお、この際、得られた多孔質膜を液体窒素中に浸漬し凍結させた後に、適宜カミソリで切断し、複数の切断面について観察した。得られた多孔質膜は3次元網目構造を有し、マクロボイドも見られなかった。<実施例2>シリコンゴムプレートから取り出した多孔質膜を60°C、約1質量の次亜塩素酸ナトリウム水溶液に60分浸漬してPVPBを分解除去し、さらに22°Cにおいて1時間水洗した以外は、実施例1と同様の方法で多孔質膜を製造した。そして、乾燥後の多孔質膜中に残存するPVP量を以下の手順で測定した。[PVP量の測定]多孔質膜をDMAcに溶解した溶液をスライドガラス上に流延し、その後DMAcを蒸発除去させ、フィルムを製造した。このフィルムについて、サーモフッシャー社製Nicolet4700フーリエ変換赤外分光光度計により、赤外透過吸収スペクトルを測定した。得られた赤外透過吸収スペクトルの1400cm-1および1675cm-1の吸光度から、式2を用い、残存PVP量を算出した。算出された残存PVP量は0.8質量であった。<実施例3>溶媒Cとして、NMP和光純薬工業社製特級を用いた以外は、実施例2と同様の方法で多孔質膜を製造、SEM観察を行った。また、粘度測定も同様に行った。得られた多孔質膜は3次元網目構造を有し、マクロボイドも見られなかった。<実施例4>PVPBとして第一工業製薬社製PVP-K50を用い、ポリマーA:PVPB:NMP=18:16:66質量比となるような組成で、ポリマーAおよびPVPBをDMAcに50°Cで溶解させ、製膜原液を調製した以外は実施例2と同様の方法で多孔質膜を製造、SEM観察を行った。また、粘度測定も同様に行った。得られた多孔質膜は3次元網目構造を有し、マクロボイドも見られなかった。<比較例1>製膜原液の組成をポリマーA:PVPB:DMAc=20:8:72質量比となるように調製した以外は、実施例1と同様の方法で多孔質膜を製造した。この多孔質膜について、SEM観察を行ったところ、マクロボイドが認められ、また、膜構造も3次元網目構造ではなく、独立気泡型の構造であった。<比較例2>ポリマーAとして、アルケマジャパン製ポリフッ化ビリニデン、商品名:カイナー301Fとアルケマ社製ポリフッ化ビリニデン、商品名:カイナー9000を質量比で3:2となるように混合したものを用いた。そして、ポリマーA:PVPB:DMAc=19:10:71質量比となるように製膜原液を調製した。それ以外は、実施例1と同様の方法で多孔質膜を製造した。また、粘度測定も同様に行った。得られた多孔質膜について、SEM観察を行ったところ、得られた膜は3次元網目構造を有するものの、マクロボイドが認められた。<比較例3>PVPBとして日本触媒製商品名:PVP-K30を用いた以外は、実施例2と同様の方法で多孔質膜を製造した。また、粘度測定も同様に行った。得られた多孔質膜について、SEM観察を行ったところ、得られた膜はスキンの直下に指型のボイドを有する構造であった。<比較例4>ポリマーA:PVPB:DMAc=19:10:71質量比となるような組成で、ポリマーAおよびPVPBをDMAcに50°Cで溶解させ、製膜原液を調製した以外実施例4と同様の方法で多孔質膜を製造した。この多孔質膜について、SEM観察を行ったところ、マクロボイドが認められ、また、膜構造も3次元網目構造ではなく、独立気泡型の構造であった。<比較例5>溶媒Cとして、DMSO和光純薬工業社製特級を用いた以外は、実施例2と同様の方法で原液を調製し、粘度を測定したが粘度が729Pas以上であり、シリコンゴムプレートの穴に流し込むことができず、製膜を行えなかった。"