井戸と、ダクトが内装されており、且つ前記井戸から地下水が供給される給気調温槽と、前記給気調温槽から移送される地下水をシャワリングする散水手段が上部に配設され、被調温空間から移送される排気をバブリングする散気手段が下部に配設され、且つ前記散気手段は地下水に浸漬されている排気調温槽と、前記井戸から前記給気調温槽に地下水を供給する地下水供給用配管と、前記給気調温槽から前記散水手段に地下水を移送する地下水移送用配管と、前記被調温空間から前記散気手段に空気を移送する空気移送用配管と、前記排気調温槽から前記ダクトに空気を供給する空気供給用配管と、前記ダクトから前記被調温空間へと給気する給気用配管と、を備えることを特徴とする地熱利用熱交換システム。前記ダクトの下部に溜まる結露水を排水する結露水排水用配管を備える請求項1に記載の地熱利用熱交換システム。前記排気調温槽の内底面から所定の高さに、余剰水を排水する排水口が設けられている請求項1又は2に記載の地熱利用熱交換システム。特許文献1、2に記載されているように、地球環境及び省資源という観点で、自然エネルギーの1種である地熱の利用が試みられている。しかし、被調温空間、例えば、事務所、商店等の労働空間、及び一般住宅の居住空間などをより十分に、且つ効率よく冷暖房することができるとともに、工事費等がより少額ですむ地熱の利用技術の開発が必要とされている。本発明は前述の従来技術の状況に鑑みてなされたものであり、地熱により年間の温度変化が抑えられた地下水を利用した熱交換により、夏期は暖気を降温させて冷房し、冬期は冷気を昇温させて暖房し、労働空間及び居住空間等をより快適なものとするための地熱利用熱交換システムを提供することを課題とする。本発明は、以下のとおりである。1.井戸と、ダクトが内装されており、且つ前記井戸から地下水が供給される給気調温槽と、前記給気調温槽から移送される地下水をシャワリングする散水手段が上部に配設され、被調温空間から移送される排気をバブリングする散気手段が下部に配設され、且つ前記散気手段は地下水に浸漬されている排気調温槽と、前記井戸から前記給気調温槽に地下水を供給する地下水供給用配管と、前記給気調温槽から前記散水手段に地下水を移送する地下水移送用配管と、前記被調温空間から前記散気手段に空気を移送する空気移送用配管と、前記排気調温槽から前記ダクトに空気を供給する空気供給用配管と、前記ダクトから前記被調温空間へと給気する給気用配管と、を備えることを特徴とする地熱利用熱交換システム。2.前記ダクトの下部に溜まる結露水を排水する結露水排水用配管を備える前記1.に記載の地熱利用熱交換システム。3.前記排気調温槽の内底面から所定の高さに、余剰水を排水する排水口が設けられている前記1.又は2.に記載の地熱利用熱交換システム。本発明の地熱利用熱交換システムは、地熱を用いた熱交換により被空調空間、例えば、事務所、商店等の労働空間、及び一般住宅等の居住空間などを冷暖房するものであり、化石燃料を用いることによる地球温暖化等を抑制することができ、枯渇しつつある化石燃料の消費を減らすこともできる。また、ヒートポンプ等を併用しなくても十分な冷暖房をすることができる。更に、地下深くに配管を配設する等の面倒な工事は必要なく、工事が簡易であり、工期も短く、工事費も多くを必要とせず、コスト面でも有利である。また、ダクトの下部に溜まる結露水を排水する結露水排水用配管を備える場合は、ダクトの底部に接続された給気用配管が、ダクトの底部に溜まった結露水中に開口するようなことが防止され、調温された空気をより効率よく被調温空間に供給することができ、被空調空間をより十分に、且つ効率よく冷暖房することができる。更に、排気調温槽の内底面から所定の高さに、余剰水を排水する排水口が設けられている場合は、排気調温槽内の地下水の水位を所定の高さに保持することができ、被調温空間から移送される排気空気をより容易にバブリングさせることができる。そのため、地下水と空気とを効率よく熱交換させることができ、被空調空間をより十分に、且つ効率よく冷暖房することができる。以下、本発明を図1~7を参照しながら詳しく説明する。本発明の地熱利用熱交換システム100図1参照は、井戸1と、給気調温槽2と、排気調温槽3と、を備える。また、給気調温槽2には、ダクト21が内装されており、且つ給気調温槽2内には、井戸1から地下水が供給される図1~3参照。更に、排気調温槽3の上部には、給気調温槽2から移送される地下水をシャワリングする散水手段31が配設され、排気調温槽3の下部には、被調温空間4から移送される排気夏期は地下水より温度が高い暖気であり、冬期は地下水より温度が低い寒気である。をバブリングする散気手段32が配設されている。また、散気手段32は、散水手段31からシャワリングされ、排気調温槽3の底部に所定の水位で貯留される地下水に浸漬されている図1、4及び6参照。更に、地熱利用熱交換システム100は、井戸1、給気調温槽2、排気調温槽3及び被調温空間4の各々の間を接続する各種の配管を備える。具体的には、井戸1から給気調温槽2に地下水を供給する地下水供給用配管51と、給気調温槽2から散水手段31に地下水を移送する地下水移送用配管52と、被調温空間4から排気される空気を散気手段32に移送する空気移送用配管53と、排気調温槽3から給気調温槽2に内装されたダクト21に空気を供給する空気供給用配管54と、ダクト21から被調温空間4へと調温された空気を給気する給気用配管55と、を備える図1~7参照。[1]井戸前記井戸1は、夏期は外気温より低温であり、且つ冬期は外気温より高温であって、年間を通じての温度変化が小さい前記地下水の供給源である。井戸1の形状は特に限定されないが、通常、断面円形又は矩形の筒状である。また、井戸1の寸法も特に限定されず、径は、200~500mm、特に250~450mm、更に300~400mmとすることができる。井戸1の深さは、浅いほど工事費が少額ですみ、コストの面では6m以下、特に5m以下、更に4m以下通常、2m以上とすることが好ましい。一方、地下水の温度、及び年間を通じての温度変化の観点では、井戸1の深さは、より深く、例えば、6~12m、特に7~11m、更に8~10mとすることが好ましい。井戸1の深さが7~11m、特に8~10mであれば、地下水井戸水の温度は、その地点の年間の平均気温を1~2°C上回る温度であり、且つ年間を通じての温度変化は1~2°Cであって安定している。井戸1の材質は特に限定されず、各種の合成樹脂、セラミックス、及び金属等を用いることができ、軽量であり、十分な強度を有し、且つ耐食性に優れる合成樹脂が特に好ましい。合成樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、ABS樹脂、フッ素樹脂、塩化ビニル樹脂などの各種の合成樹脂が挙げられ、これらの合成樹脂を用いてなる樹脂パイプを使用することができる。樹脂パイプを用いる場合、井戸1は、地中に所定形状及び寸法の縦穴を穿設し、その後、縦穴中に樹脂パイプを配置させ、周囲を埋め戻すことにより設けることができる。また、井戸1の底部には、地下水中の塵埃等を除去するため、砂利1a図1参照等の濾過体を敷き詰めて濾過層を形成してもよく、脱臭等を目的として、ゼオライト、活性炭などを敷き詰めて脱臭層を形成してもよい。更に、濾過層と脱臭層とを併せて形成してもよく、複数層の濾過層及び/又は脱臭層を積層してもよい。[2]給気調温槽及びダクト1給気調温槽前記給気調温槽2は、ダクト21が内装されており、且つ給気調温槽2の内壁面と、ダクト21の外表面との間の空間に、井戸1から地下水が供給される。地下水は、流路にポンプP1が配設された地下水供給用配管51図1~3参照により供給され、ダクト21の内部を流通する空気との間で熱交換がなされる。地下水供給用配管51が給気調温槽2の壁面に開口する位置は特に限定されないが、各種の配管の配置等のシステム全体の構成、及び熱交換の効率等を考慮すると、給気調温槽2の底部近傍底部側面に開口している図1及び2参照、尚、図示はしないが底面に開口していてもよい。に開口していることが好ましい。また、底部側面に開口する場合、内底面から開口の径方向の下端部までの距離は、給気調温槽2の深さ等により適宜設定することができ、例えば、20~50mmとすることができる。給気調温槽2を設ける方法は特に限定されないが、例えば、地中に所定形状及び寸法の縦穴を穿設し、その後、型枠を組み立て、この型枠内にコンクリートを流し込み、養生させ、固化させて設けることができる。また、給気調温槽2は、予め所定形状及び寸法に成形された鉄等の金属製の筐体を、穿設された縦穴内に配置させ、その後、周囲を埋め戻すことにより設けることもできる。更に、給気調温槽2の内壁面は地下水と接触し、外壁面は土壌と接触するため、金属製の筐体を用いる場合は、必要に応じて、耐食性の高いステンレス鋼製の筐体、及び耐食性を高めるため表面に樹脂コーティングが施された筐体などを用いることもできる。給気調温槽2の形状及び内寸法は特に限定されないが、形状は、通常、立方体、直方体円柱体又は楕円柱体であり、内寸法は、調温すべき被調温空間4の容積等により設定することが好ましい。例えば、調温すべき被調温空間4が事務所等であり、その容積が、例えば、100~1500m3である場合、給気調温槽2は、形状が立方体又は直方体であるときは、縦横が500~2500mm、特に1000~2000mmであり、深さ高さが1000~3000mm、特に1500~2500mmの槽とすることができる。また、形状が円柱体又は楕円柱体であるときは、径円柱体では直径、楕円柱体では長径及び短径が550~2800mm、特に1200~2300mmであり、深さ高さが1000~3000mm、特に1500~2500mmの槽とすることができる。更に、地下水が給気調温槽2の底部に滞留してしまうのを防止するため、給気調温槽2の底部のダクト21に接触しない位置に地下水を攪拌するための攪拌翼を配置させることもできる。これにより、底部に塵埃等が堆積するのが防止され、給気調温槽2内をより清浄にすることができる。また、地下水井戸水の臭気が、調温されて被調温空間4に供給される空気に残存するのを抑えるため、例えば、地下水供給用配管51の給気調温槽2における開口部周縁、及び地下水移送用配管52の給気調温槽2における開口部周縁等に、ゼオライト、活性炭等を収納した脱臭部材を配置させることもできる。2ダクト前記ダクト21は、スパイラルダクト等の断面円形の丸ダクトでもよく、断面が長方形の角ダクトでもよい。また、内部を流通する被調温空間4への給気と、外部を流通する地下水とを効率よく熱交換させるためには、ダクト21の壁面の全面積が大きいことが好ましい。この観点で、例えば、複数の直管21aがエルボ21bにより接続され、全体として螺旋状に捲回され、且つ平面形状が略矩形となる形態で給気調温槽2に内装されているダクト21とすることができる側面形状は図1及び2参照、平面形状は図3参照。この場合、螺旋状に捲回された形態のダクト21の高さも特に限定されないが、地下水と被調温空間4への給気とを十分に、且つ効率よく熱交換させるためには、地下水の水位とダクト21の高さとが略同じであることが好ましい。また、ダクト21の径方向の寸法、即ち、丸ダクトでは直径、角ダクトでは対角線方向の寸法、は特に限定されないが、熱交換の効率の向上と、ダクト21内の空気の流通に伴う圧損の低減等の観点で適宜設定することができ、例えば、50~200mmとすることができる。ダクト21の材質も特に限定されず、亜鉛めっき鉄板を用いてなる一般的なダクトを使用することができる。更に、ダクト21の外面は地下水と接触するため、十分な防錆性等を有していることが好ましく、この観点では、ガルバリウム鋼板、ステンレス鋼板等を用いてなる優れた耐食性を有するダクト21が好ましい。また、ダクト21の成形壁の厚さも特に限定されないが、強度と熱交換の効率とを勘案すれば、0.6mm、0.8mm、1.0mm等のダクト21の成形壁の一般的な厚さであればよい。更に、ダクト21の壁面は、効率よく熱交換させるために十分な面積を有しているとともに、ダクト21は、地下水の流通に過大な抵抗とならない形状及び寸法であることが好ましい。ダクト21は、前述のように、螺旋状に捲回された形態であるとともに、給気調温槽2の内壁面に沿うように配置され、且つその外面が、給気調温槽2の側壁面と所定寸法給気調温槽2の内寸法及びダクト21の外寸法等により適宜設定することができ、例えば、30~100mmとすることができる。離間しており、ダクト21の外表面と給気調温槽2の内壁面との間等を、地下水が容易に流通し得る形態であることが好ましい。また、ダクト21の給気調温槽2の上部に位置する一端側には、被調温空間4から移送される排気が排気調温槽3において地下水と熱交換されてなる空気を、ダクト21に供給するための空気供給用配管54が接続されている。更に、ダクト21の他端側には、被調温空間4に調温された空気を給気するための給気用配管55が接続されており、排気調温槽3と給気調温槽2とで調温された空気夏期は冷却された空気であり、冬期は加温された空気である。が送風機B2により被調温空間4に供給される。給気用配管55は、ダクト21の上記他端側が給気調温槽2の底部に位置している場合は、この他端側に接続されていてもよい。また、後述のように、ダクト21内で結露が生じる場合は、ダクト21の螺旋状に捲回された形態部分の下端部に接続された中央ダクト21cを、給気調温槽2の中央部に立設させ、この中央ダクト21cの上端側に給気用配管55を接続することもできる図1及び2参照。このようにしたうえで、ダクト21内を流下し、中央ダクト21cの底部に溜まった結露水を、中央ダクト21cの下端側に接続され、流路にポンプP2が配設された結露水排水用配管56により排水すれば、ダクト21の底部に接続された給気用配管55が、結露水中に開口するようなことが防止される。ダクト21内での結露は、気温が地下水の温度より相当に高い夏期に、排気調温槽3から供給される空気が、ダクト21の外面に接触する地下水により更に冷却されることにより生じる。即ち、排気調温槽3において、地下水へのバブリングと、シャワリングされる地下水との接触によって熱交換され、冷却された空気は、ダクト21において外部を流通する地下水により更に冷却され、ダクト21内で結露が生じる。そして、結露水は、ダクト21の給気調温槽2の底部に位置する他端側に溜まることになる。この場合、中央ダクト21cを設けたうえで、結露水排水用配管56を中央ダクト21cの下端側に接続することにより、結露水を容易に排水することができ、上述のように、ダクト21の底部に接続された給気用配管55が、結露水中に開口するようなことが防止される。尚、このように結露することにより、本発明の地熱利用熱交換システム100では、夏期の冷房においては被調温空間4への給気を除湿することもでき、被調温空間4をより快適な労働空間及び居住空間等とすることができる。[3]排気調温槽、散水手段及び散気手段1排気調温槽前記排気調温槽3は、その壁面の上部に、給気調温槽2から移送される地下水をシャワリングする散水手段31が配設されている。この散水手段31としては、例えば、排気調温槽3の内壁面から突出するように、且つ略水平方向に取り付けられた散水管31が挙げられる図1、4及び5参照。また、壁面の下部に、被調温空間4から移送される排気を地下水中にバブリングする散気手段32が配設されている。この散気手段32としては、例えば、排気調温槽3の内壁面から突出するように、且つ略水平方向に取り付けられた散気管32が挙げられる図1、4~5及び6~7参照。排気調温槽3を設ける方法は特に限定されないが、例えば、地中に所定形状及び寸法の縦穴を穿設し、その後、型枠を組み立て、この型枠内にコンクリートを流し込み、養生させ、固化させて設けることができる。また、排気調温槽3は、予め所定形状及び寸法に成形された鉄等の金属製の筐体を、穿設された縦穴内に配置させ、その後、周囲を埋め戻すことにより設けることもできる。更に、排気調温槽3内には、シャワリングされた地下水が充満し、底部には地下水が貯留され、外壁面は土壌と接触するため、金属製の筐体を用いる場合は、耐食性の高いステンレス鋼製の筐体、及び耐食性を高めるため表面に樹脂コーティングが施された筐体などを用いることが好ましい。排気調温槽3の形状及び内寸法は特に限定されないが、形状は、通常、立方体、直方体円柱体又は楕円柱体であり、内寸法は、調温すべき被調温空間4の容積により設定することができる。例えば、調温すべき被調温空間4が事務所等であり、その容積が、例えば、100~1500m3である場合、排気調温槽3は、形状が立方体又は直方体であるときは、縦横が500~2500mm、特に1000~2000mmであり、深さ高さが1000~3000mm、特に1500~2500mmの槽とすることができる。また、形状が円柱体又は楕円柱体であるときは、径円柱体では直径、楕円柱体では長径及び短径が550~2800mm、特に1200~2300mmであり、深さ高さが1000~3000mm、特に1500~2500mmの槽とすることができる。更に、地下水が排気調温槽3の底部に滞留してしまうのを防止するため、排気調温槽3の底部の散気手段32に接触しない位置に地下水を攪拌するための攪拌翼を配置させることもできる。これにより、底部に塵埃等が堆積するのが防止され、排気調温槽3内をより清浄にすることができる。また、地下水井戸水の臭気が、調温されて被調温空間4に給気される空気に残存するのを抑えるため、散気手段32が特に後述の散気体32である場合、例えば、地下水移送用配管52の排気調温槽3における開口部周縁等に、ゼオライト、活性炭等を収納した脱臭部材を配置させることもできる。2散水手段前記散水手段31には、給気調温槽2から地下水が供給される。地下水は、地下水移送用配管52図1、2及び4~7参照により供給され、散水手段31から排気調温槽3の下方に向かってシャワリングされる。また、シャワリングされる地下水と、下部の散気手段32によりバブリングされ、排気調温槽3内を上昇する被調温空間4からの排気空気との間で熱交換がなされる。散水手段31としては、例えば、散水管31が挙げられる。この散水管31は、1本のみでもよくこの場合、地下水移送用配管52と散水管31とは、通常、直結される。図1、4及び5参照、複数本例えば、2~10本、この場合、地下水移送用配管52が散水管31の本数分だけ分岐される。でもよい。散水管31が1本のみであるときは、通常、排気調温槽3の幅方向の中央部に取り付けられ、複数本であるときは、幅方向に略等間隔に取り付けられることが好ましい。尚、シャワリングにより、バブリングされた空気の上昇が妨げられることのないように、シャワリングの水勢及びシャワリング量等を調整することが好ましい。更に、散水管31が取り付けられる排気調温槽3の深さ高さ方向における位置は、排気調温槽3の深さ高さにもよるが、シャワリングされて下降する地下水と、バブリングされて上昇する空気とを効率よく熱交換させるという観点で、散水管31と散気管32とが十分に離間する位置に取り付けられることが好ましい。具体的には、排気調温槽3の上端部に接続される空気供給用配管54の径方向の下端部から、散水管31の径方向の上端部までの距離が、例えば、20~60mmとなる位置とすることができる。このようにすれば、シャワリングされた地下水が空気に同伴されて空気供給用配管54によりダクト21に送り込まれてしまうことを防止することもできる。また、散水管31の管壁には地下水をシャワリングするための複数の透孔が設けられているが、この透孔は、散水管31の側方、又は側方から下方にかけて設けられ、開口していることが好ましい。これにより、地下水が下方に向かってシャワリングされ、バブリングされて上昇してくる空気との間で効率よく熱交換がなされる。更に、空気供給用配管54によりダクト21に供給される熱交換された空気に、シャワリングされた地下水が同伴されるのも防止される、又は少なくとも抑えられる。散水管31の管壁に設けられる透孔の径は特に限定されず、管の径、長さ、及び地下水の供給量等により設定することができる。この透孔の径は、例えば、1.0~3.0mm、特に1.3~2.5mmとすることができる。透孔の径が1.0~3.0mmであれば、シャワリングが容易であるとともに、シャワリングされた地下水は適度な大きさの水滴となって、排気調温槽3内を比較的低速で下降し、バブリングされて上昇してくる空気との間で効率よく熱交換がなされる。更に、水滴が微小に過ぎ、空気供給用配管54により空気に同伴されてダクト21に送り込まれてしまうことが防止される。また、散水手段31としては、特定の構成の散水体31Aを用いることもできる。この散水体31Aとしては、例えば、排気調温槽3の成形壁のうちの、地下水移送用配管52が接続される側から反対側へと下方に傾斜して配設された複数の金属製の棒状体からなる散水体31Aが挙げられる6及び7図参照。この棒状体31a図7参照は、中空体でもよく、中実体でもよいが、軽量である中空体が好ましい。材質も特に限定されないが、軽量であり、伝熱性等にも優れるアルミニウムなどが好ましい。上述のような散水体31Aである場合、地下水移送用配管52が接続される側の幅方向に水路31b図6及び7参照を設け、この水路31bから各々の棒状体31aに地下水を供給し、棒状体の外表面を流延させつつ、下方にシャワリングさせることができ、上昇してくる空気と十分に接触させ、効率よく熱交換させることができる。更に、棒状体の傾斜角は特に限定されず、棒状体の径、本数、及び供給される地下水量等により適宜設定することができ、例えば、5~20°とすることができる。散水体31Aとしては、排気調温槽3の成形壁のうちの、地下水移送用配管52が接続される側から反対側へと下方に傾斜して配設された複数の透孔を備える金属板を用いることもできる。そして、透孔のうちの一部は下方に向かって突出する周壁を有し、この透孔からは地下水がシャワリングされる。また、透孔のうちの他部は上方に向かって突出する周壁を有し、バブリングされた空気は、シャワリングされた地下水と接触し、熱交換がなされた後、この透孔を通過し、空気供給用配管54に向かって上昇する。この場合、地下水がシャワリングされる透孔と、空気が通過し、上昇する透孔とは、各々、1個又は複数個2~5個が、金属板の全面に交互に配置されていることが好ましい。即ち、各々の透孔は、金属板の全面において偏在することなく、均等に配置されていることが好ましい。更に、透孔の径は、シャワリングが容易であるとともに、シャワリングされた地下水が適度な大きさの水滴となって、排気調温槽3内を比較的低速で下降し、バブリングされて上昇してくる空気との間で効率よく熱交換がなされればよく、特に限定されない。また、金属板の傾斜角は特に限定されず、透孔の径、本数、及び供給される地下水量等により適宜設定することができ、例えば、5~20°とすることができる。また、散水管31等の散水手段31の材質も特に限定されず、前述の井戸1の材質として例示した各種の合成樹脂製及び金属製等の管体を使用することができ、軽量であり、伝熱性等にも優れるアルミニウム等を用いてなる管体を使用することもできる。散水管31は、内面は地下水と接触し、外面は被調温空間4から移送された排気が熱交換された空気、及びシャワリングされた地下水と接触する。そのため、金属製の管体を用いる場合は、必要に応じて、ステンレス鋼製の管体、及び耐食性の高い樹脂コーティングが施された管体などを用いることもできる。3散気手段前記散気手段32には、被調温空間4から排気された空気が移送される。排気された空気は、空気移送用配管53図1、4~5及び6~7参照により移送され、排気調温槽3の壁面の下部に配設された散気手段32から、排気調温槽3の底部に貯留された地下水中にバブリングされ、排気調温槽3内を上昇し、上部の散水手段31からシャワリングされる地下水との間で熱交換がなされる。散気手段32としては、例えば、散気管32が挙げられる。この散気管32は、1本のみでもよくこの場合、空気移送用配管53と散気管32とは、通常、直結される。図1、4~5及び6~7参照、複数本例えば、2~10本、この場合、空気移送用配管53が散気管32の本数分だけ分岐される。でもよい。散気管32が1本のみであるときは、通常、排気調温槽3の幅方向の中央部に取り付けられ、複数本であるときは、幅方向に略等間隔に取り付けられることが好ましい。尚、バブリングには送風機が用いられるが、送風機に過大な負荷が加わらないように、バブリングの気流の勢い及びバブリング量等を調整することが好ましい。更に、排気調温槽3の内底面から散気管32の外壁面の底面までの距離は特に限定されないが、この距離は、散水管31が取り付けられる位置と同様の理由で、例えば、30~70mmとすることができる。また、散気管32は地下水に浸漬されており図4及び6参照、被調温空間4から移送される排気空気が地下水中にバブリングされるが、排気調温槽3における地下水の水位は特に限定されず、被調温空間4からの排気量、及びシャワリングされる地下水とバブリングされる空気との熱交換の効率等を勘案して設定すればよい。しかし、水位が高過ぎると、排気を移送し、バブリングさせるために、大容量の送風機B1図1、4~5及び6~7参照が必要となり、消費電力も増大することになる。そのため、散気管32の径方向の上端部と水面との距離が、例えば、10~100mmとなる水位とすることができる。上述のように、排気調温槽3における地下水の水位を所定の高さに保持するためには、排気調温槽3の内底面から所定の高さに、余剰水を排水するための排水口6図1、4及び6参照が設けられていることが好ましい。そして、例えば、排水口6に併設されたポンプP3図1、4~5及び6~7参照により、余剰水排水用配管57を経由して余剰水を排気調温槽3外へと排水することによって水位を所定の高さに保持することができる。尚、ポンプP3は、排水口6から離れた位置において、余剰水排水用配管57の流路に配設されていてもよい。更に、散気管32の管壁には排気空気をバブリングするための複数の透孔が設けられている。この透孔は、散気管32の周面の上方、側方、下方のいずれに設けられていてもよいが、地下水との熱交換の効率の観点では、側方及び下方に設けられていることが好ましい。即ち、排気空気は側方及び下方に向かってバブリングされることが好ましい。また、散気管31の管壁に設けられる透孔の径は特に限定されず、管の径、長さ、及び排気空気供給量等により適宜設定することができる。この透孔の径は、例えば、0.5~2.0mmとすることができる。透孔の径が0.5~2.0mmであれば、バブリングが容易であり、空気移送用配管53に配設された送風機B1に過大な負荷が加わることもない。また、散気管32等の散気手段32の材質も特に限定されず、前述の井戸1の材質として例示した各種の合成樹脂製及び金属製等の管体を用いることができ、軽量であり、伝熱性等にも優れるアルミニウム等を用いてなる管体を使用することもできる。また、散気管32は、内面は被調温空間4から移送される排気空気と接触し、外面は地下水と接触する。そのため、金属製の管体を用いる場合は、必要に応じて、ステンレス鋼製の管体、及び特に外表面に耐食性の高い樹脂コーティングが施された管体などを用いることもできる。[4]配管前述のように、本発明の地熱利用熱交換システム100は、各種の配管を備える。これらの配管の径方向の寸法は特に限定されず、配管内を流通する地下水及び排気空気の単位時間当たりの所定流量等によって設定することが好ましい。また、各々の配管の材質は内部を流通する流体と、外部が接触する雰囲気とによって選択することが好ましい。それぞれの配管の内表面及び外表面は、地下水、被調温空間4からの排気、熱交換された空気及び外気のうちのいずれかと接触することになるが、特に腐食性の高い媒体はない。そのため、各種の合成樹脂製及び金属製の配管を特に制限されることなく用いることができる。また、金属製の配管の場合、必要に応じて、ステンレス鋼製の配管、耐食性の高い樹脂コーティングが施された配管などを用いることもできる。