"少なくとも50の酸化ジルコニウムの重量比で、酸化ジルコニウムと、少なくとも1種のセリウム以外の希土類元素の酸化物を基材とする組成物であって、900°Cの温度で4時間のか焼後に、それぞれの細孔の直径が、第1集団については、20から40nmの値の周辺に、第2集団については、80nmから200nmの値の周辺に集中している細孔の2つの集団を示すことを特徴とする、組成物。第1集団の細孔の直径が、20nmから35nm、及びより具体的には20nmから30nmの値の周辺に集中しており、並びに第2集団の細孔の直径が、80nmから150nm、及びより具体的には90nmから110nmの値の周辺に集中していることを特徴とする、請求項1に記載の組成物。900°Cの温度で4時間のか焼後に、少なくとも1.3mlHg/g、より具体的には少なくとも1.5mlHg/gの全細孔容積を有することを特徴とする、請求項1又は2に記載の組成物。1100°Cで4時間のか焼後に、細孔の直径が、30nmから70nmの値の周辺に集中する細孔の集団を示すことを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の組成物。1100°Cで4時間のか焼後に、少なくとも0.9mlHg/gの全細孔容積を呈示することを特徴とする、請求項1から4のいずれか一項に記載の組成物。少なくとも2種のセリウム以外の希土類元素の酸化物を基材とすることを特徴とする、請求項1から5のいずれか一項に記載の組成物。10から30の、セリウム以外の希土類元素の酸化物の含有率を有することを特徴とする、請求項1から6のいずれか一項に記載の組成物。セリウム以外の希土類元素が、イットリウム、ランタン、ネオジム、プラセオジム及びガドリニウムからなる群から選択される、請求項1から7のいずれか一項に記載の組成物。酸化ランタンを含み、並びに1000°Cで4時間のか焼後に、立方晶系の2つの結晶相の形態であることを特徴とする、請求項1から8のいずれか一項に記載の組成物。酸化ニオブも含むことを特徴とする、請求項1から9のいずれか一項に記載の組成物。1100°Cで4時間のか焼後に、少なくとも25m2/gの比表面積を有することを特徴とする、請求項1から10のいずれか一項に記載の組成物。1150°Cで4時間のか焼後に、少なくとも7m2/g、より具体的には少なくとも10m2/gの比表面積を有することを特徴とする、請求項1から11のいずれか一項に記載の組成物。請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物を製造する方法であって、以下の:-a1ジルコニウム化合物のみか、又はジルコニウム化合物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を、後者の化合物の量を、所望の組成物を得るのに必要な量より少ない量で含む混合物を、液相中に形成する、ステップ;-b1前記混合物を、撹拌しながら、塩基性化合物と混ぜ合わせるステップ;-c1先行ステップで得られた媒質を、撹拌しながら、セリウム以外の希土類元素の化合物これらの化合物がステップa1で存在しなかった場合か、又は必要量の残りの量の前記化合物と混ぜ合わせるステップであって、ステップc1で用いる撹拌エネルギーは、ステップb1で用いたものより低く、これによって、沈殿物を取得するステップ;-d1前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-e1先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-f1得られた沈殿物をか焼するステップを含むことを特徴とする、方法。請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物を製造する方法であって、以下の:-a2ジルコニウム化合物を、液相中で、塩基性化合物と混ぜ合わせ、これによって、沈殿物を形成するステップ;-b2前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-c2先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-d2先行ステップで得られた沈殿物を、高くとも500°Cの温度で、か焼するステップ;-e2先行ステップで得られた生成物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を含む液相混合物を形成するステップ;-f2この混合物を塩基性化合物と混ぜ合せるステップ;-g2先行ステップで得られた固体生成物を、水性媒質中で、加熱するステップ;-h2先行ステップの終了時に得られた生成物をか焼するステップを含むことを特徴とする、方法。請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物を製造する方法であって、以下の:-a3ジルコニウム化合物のみか、又はジルコニウム化合物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を、後者の化合物の量を、所望の組成物を得るのに必要な量より少ない量で、液相中で、塩基性化合物と混ぜ合せ、これによって、沈殿物を形成するステップ;-b3前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-c3先行ステップで得られた媒質を、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物これらの化合物がステップa3に存在しなかった場合か、又は必要量の残りの量の前記化合物と混ぜ合わせる、ステップ;-d3先行ステップで得られた媒質を塩基性化合物と混ぜ合せるステップ;-e3先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-f3得られた沈殿物をか焼するステップを含むことを特徴とする、方法。ジルコニウム及び希土類元素の化合物として、硝酸塩、硫酸塩、酢酸塩及び塩化物から選択されるこれらの元素の塩を使用するか、又はジルコニウム化合物は、これらの塩の組合せの形態であってもよいことを特徴とする、請求項13から15のいずれか一項に記載の方法。ステップa1又はa3の液相混合物のイオン強度を、前記混合物を塩基性化合物と混ぜ合せる前に調節するか、または、ステップa2に先立ち、ジルコニウム化合物の溶液を形成して、この溶液のイオン強度を、溶液を塩基性化合物と混ぜ合せる前に調節し、このイオン強度の調節は、硫酸塩、塩化物及び硝酸塩イオンから選択される別のイオンを、前記混合物又は前記溶液に添加することによって、実施することを特徴とする、請求項13から16のいずれか一項に記載の方法。ステップb1、a2及びa3のうちの1つの塩基性化合物を溶液の形態で用い、溶液のイオン強度を、沈殿の前に、前記溶液に、硝酸アンモニウム、硫酸アンモニウム又は塩化アンモニウムから選択される塩を添加することによって調節することを特徴とする、請求項13から16のいずれか一項に記載の方法。ステップd1、b2、g2及びb3の沈殿物の加熱は、少なくとも100°Cの温度で実施することを特徴とする、請求項11又は12に記載の方法。請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物を含むことを特徴とする、触媒系。内燃機関からの排気ガスを処理するための方法であって、触媒として、請求項20に記載の触媒系、又は請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物を使用することを特徴とする、方法。本発明の目的は、高い細孔容積を有すると同時に、大小両方の細孔を備える製品を提供することである。この目的のために、本発明の組成物は、少なくとも50の酸化ジルコニウムの重量比で、酸化ジルコニウムと、少なくとも2種のセリウム以外の希土類元素の酸化物を基材とする組成物であって、900°Cの温度で4時間のか焼後に、それぞれの細孔の直径が、第1集団については、20から40nmの値の周辺に、第2集団については、80nmから200nmの値の周辺に集中している細孔の2つの集団を示すことを特徴とする。本発明のその他の特徴、詳細及び利点については、添付の図面を参照にしながら、以下に示す説明を読めば、より網羅的に明らかになるであろう。以下の説明について、比表面積という表現は、定期刊行のTheJournaloftheAmericanChemicalSociety,60,3091938に記載されているBrunauer-Emmett-Teller法から確立されたASTM規格D3663-78に従い、窒素吸着によって決定されるB.E.T.比表面積を意味するものと理解されたい。本発明の説明のために、希土類元素と言う表現は、イットリウムと、周期表の原子番号57から71両端の数字を含むの元素からなる群のうち、セリウムを除いた元素を意味するものと理解されたい。さらに、所与の温度及び所与の時間についてのか焼は、別途記載のない限り、表示した時間にわたり維持される温度にて空気中で行うか焼に相当する。別途記載のない限り、含有率は、酸化物の重量で表示し、希土類元素の酸化物はLn2O3の形態であり、ここで、Lnは希土類元素を示す。ただし、プラセオジムは、Pr6O11の形態で表す。以下の説明について、別途記載のない限り、記載する数値の範囲では、両端の数値も含まれるものとする。本発明の組成物は、第1に、その成分の性質によって特徴付けられる。これらの組成物は、酸化ジルコニウムと、少なくとも1種のセリウム以外の希土類元素の酸化物を基材とする。本発明の組成物は、明確に、酸化セリウムを含まない。本発明の組成物は、2種又は3種の酸化物を基材とするものでよい。すなわち、この場合、組成物は、セリウム以外の2種の希土類元素の酸化物を含み、あるいはまた、好ましい一実施形態によれば、4種の酸化物を基材とする。すなわち、この場合、組成物は、セリウム以外の3種の希土類元素の酸化物を含む。セリウム以外の希土類元素は、より具体的には、イットリウム、ランタン、ネオジム、プラセオジム又はガドリニウムから選択することができる。さらに具体的には、ジルコニウム及びイットリウムの酸化物、ジルコニウム及びランタンの酸化物並びにジルコニウム及びガドリニウムの酸化物を基材とする組成物、さもなくばジルコニウム、イットリウム、ネオジム及びランタンの酸化物を基材とする組成物、さもなくばジルコニウム、イットリウム、プラセオジム及びランタンの酸化物を基材とする組成物、あるいはまた、ジルコニウム、ランタン及びガドリニウムの酸化物、並びにジルコニウム、イットリウム及びランタンの酸化物を基材とする組成物が挙げられる。本発明の組成物はまた、酸化ニオブを含んでもよい。一具体的実施形態では、本発明の組成物は、酸化ジルコニウムと、少なくとも一種のセリウム以外の希土類元素の酸化物から主として構成される。主として構成されるという表現は、当該の組成物が、前述した元素の酸化物だけを含み、特に、組成物の比表面積の安定性に正の影響をもたらす可能性がある別の元素、例えば、セリウム、又は希土類元素以外の元素の酸化物は含まないことを意味すると理解されたい。これに対し、組成物は、特に、その製造工程、例えば、用いた原料又は出発試薬から発生しうる不純物などの要素は含みうる。酸化ジルコニウムの含有率は、少なくとも50、好ましくは少なくとも70である。従って、50から90、より好ましくは50から70のジルコニウムの含有率を挙げることができる。セリウム以外の全希土類元素の酸化物の含有率は、一般に、多くとも30、より具体的には、多くとも20で、少なくとも4、好ましくは少なくとも5、特に、少なくとも10、さらに具体的には、少なくとも15である。特に、10から30であってよく、とりわけ10から25であってよい。酸化ニオブの含有率は、好ましくは多くとも10、より具体的には、5から10である。上に述べたように、本発明の組成物の主要な特徴の1つは、その多孔性である。従って、本発明の組成物は、前述の値の周辺に集中している、かなり異なる細孔の2つの集団を示す。ここで、本発明の説明のすべてに関して明示しておくが、記載する多孔度は、ASTM規格D4284-83水銀圧入ポロシメトリーにより触媒の細孔容積分布を決定する標準的方法に従う水銀圧入ポロシメトリーによって測定される。前述した多孔度測定方法によって、公知の方式で、孔径プロットを作成することができ、これらのプロットから、孔径の関数として細孔容積が得られるV=fd、Vは細孔容積を示し、dは孔径を示す。この孔径プロットから、やはり公知の方式で、dの関数としてVの導関数を与える曲線Cを得ることができる。この曲線は、孔径に応じたピークを有しうる。本発明の目的のために、直径が所与の値の周辺に集中している、細孔の集団という表現は、曲線Cにおいてピークが存在し、その最大のものがこの所与の値に位置することを意味する。ここで、ピークは、主ピークに対するショルダーの形態であってもよいことに留意されたい。さらに、本発明の組成物が、細孔の1つ又は2つの集団を示すことが示されている場合、これは、その他の細孔の集団が存在する可能性を排除しないことに留意すべきである。実際に、本発明の特徴と考えられる細孔は、メソ孔、又はマクロ孔、すなわち、その直径が、多くとも350nmである細孔である。言い換えれば、本発明の組成物は、約1nmから約350nmの範囲の細孔を有する。従って、前述したように、温度900°Cで4時間のか焼後に、これらの組成物は細孔の2つの集団を示す。第1集団の細孔の直径は、20nmから40nm、特に20nmから35nm、より具体的には20nmから30nm、及びより具体的には約25nmの値の周辺に集中している。第2集団の細孔の直径は、80nmから200nm、特に80nmから150nm、及びより具体的には80nmから130nmの値の周辺に集中している。この値はまた、90nmから150nm、より具体的には90nmから110nm、及びより具体的には約100nmであってよい。さらに高温でか焼した後に、本発明の組成物の多孔度は変化する。従って、1000°Cで4時間のか焼後に、組成物は、直径が、30nmから40nm、より具体的には約35nmの値の周辺に集中している細孔の集団を示す。この温度で、本発明の組成物は、約1nmから約300nmの範囲の細孔を示す。さらに、1100°Cで4時間のか焼後に、組成物は、直径が、30nmから70nm、より具体的には約50nmの値の周辺に集中している細孔の集団を示す。この温度で、本発明の組成物は、約1nmから約300nmの範囲の細孔を示す。前述の値の周辺に集中している細孔の集団の存在によって、比表面積の熱安定性と気体拡散との間に良好な均衡がもたらされる。本発明の組成物はさらに、少なくとも1.3mlHg/g、より具体的には少なくとも1.5mlHg/gの全細孔容積を有するが、この細孔容積は、900°Cの温度で4時間のか焼を実施した組成物について測定したものである。上記の全細孔容積は、特に少なくとも1.6mlHg/g、より具体的には少なくとも1.7mlHg/g、さらに具体的には少なくとも1.8mlHg/gであってよい。上記と同じか焼条件下で、少なくとも約2.2mlHg/g、さもなくば少なくとも約2.5mlHg/gの細孔容積を得ることができる。1000°Cで4時間のか焼後に測定した組成物の全細孔容積は、少なくとも1.2mlHg/gであり、1100°Cで4時間の場合には、少なくとも0.9mlHg/gである。1000°Cでは、少なくとも約1.9mlHg/gまで、さもなくば少なくとも約2.2mlHg/gまでの細孔容積を得ることができ、1100°Cでは、少なくとも約1.3mlHg/gまでの細孔容積を得ることができる。1000°Cで4時間のか焼後に、本発明の組成物は、特に、酸化ランタンを含む場合、立方晶系の2つの異なる結晶相の形態をとりうる。結晶構造は、本発明の組成物のX線回析パターンによって明らかにする。これらの同じX線パターンにより、Scherrer式を用いて、多くとも8nmの最大強度のピークについて測定される結晶子サイズを決定することができる。本発明の組成物は、特にその特有の多孔性のために、高い比表面積を有する。従って、1100°Cで4時間のか焼後に、本組成物は、少なくとも25m2/g、より具体的には、特に、セリウム以外の希土類元素の含有率がより高い場合には、少なくとも27m2/gの比表面積を有する。上記と同じ条件下で、約33m2/g、又は約37m2/gまでの比表面積の値を達成することが可能であり、後者の値は、極めて具体的には、セリウム以外の全希土類元素の酸化物の含有率が少なくとも15である場合に該当する。1150°Cで10時間のか焼後に、本組成物は、少なくとも7m2/g、より具体的には少なくとも10m2/gの比表面積を有する。上記と同じ条件下で、約18m2/g、さもなくば約20m2/gまでの表面積値を達成することが可能であり、後者の値は、極めて具体的には、セリウム以外の全希土類元素の酸化物の含有率が少なくとも15の場合に該当する。1200°Cで10時間のか焼後に、本発明の組成物は、少なくとも2m2/g、好ましくは少なくとも4m2/g、より具体的には少なくとも6m2/gの比表面積を有することができる。約12m2/gまでの表面積値を得ることができる。本発明の組成物を製造する方法について以下に説明する。これらの方法は、様々な実施形態に従って実施することができる。第1の実施形態によれば、本発明の方法は、以下:-a1ジルコニウム化合物のみか、又はジルコニウム化合物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を、後者の化合物の量を、所望の組成物を得るのに必要な量より少ない量で含む混合物を、液相中に形成する、ステップ;-b1前記混合物を、撹拌しながら、塩基性化合物と混ぜ合わせるステップ;-c1先行ステップで得られた媒質を、撹拌しながら、セリウム以外の希土類元素の化合物これらの化合物がステップa1に存在しなかった場合か、又は必要量の残りの量の化合物と混ぜ合わせるステップであって、ステップc1で用いる撹拌エネルギーは、ステップb1で用いたものより小さく、これによって、沈殿物を取得するステップ;-d1前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-e1先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-f1得られた沈殿物をか焼するステップを含む。従って、本方法の第1ステップa1は、製造しようとする組成物の成分元素の化合物のいくつかの混合物を調製するものである。混合は、一般に、液体媒質中で実施するが、これは、水であるのが好ましい。ステップa1は、2つの変形態様に従って実施することができる。第1の変形態様の場合、こちらが好ましいが、ステップa1で形成した混合物は、組成物の成分元素、すなわち、ジルコニウム及び希土類元素に関して、ジルコニウム化合物のみを含む。第2の変形態様の場合には、ステップa1で形成した混合物は、ジルコニウム化合物に加えて、希土類元素の1種以上の化合物を含むが、所望の組成物を取得するのに必要な、希土類元素の化合物の全化学量より少ない量で、これを含む。この量は、より具体的には、多くとも全量の半分であってよい。上記の第2の変形態様は、ステップa1において、少なくとも1種の希土類元素の化合物の必要な全量が、このステップからすでに存在しており、しかも、残りの少なくとも1種の他の希土類元素についてのみ、この希土類元素の化合物の量が、必要量より少ない、組成物の場合に該当することを理解すべきである。また、ステップa1において、上記の他の希土類元素の化合物が存在しないことも可能である。化合物は、好ましくは可溶性化合物である。これらは、特に、ジルコニウム塩及び希土類元素の塩であってよい。これらの化合物は、硝酸塩、硫酸塩、酢酸塩及び塩化物から選択することができる。例として、硫酸ジルコニウム、硝酸ジルコニル又は塩化ジルコニルが挙げられる。硫酸ジルコニルは、結晶性硫酸ジルコニルを溶液に導入することによって生成されたものでよい。また、硫酸によるジルコニウムの塩基性硫酸塩の溶解、又は硫酸による水酸化ジルコニウムの溶解によって得られたものでもよい。同様に、硝酸ジルコニルは、結晶性硝酸ジルコニルを溶液に導入することによって生成されたものでもよいし、あるいは、ジルコニウムの塩基性炭酸塩の溶解、又は硝酸による水酸化ジルコニウムの溶解によって得られたものでもよい。少なくとも99.5、より具体的には少なくとも99.9の純度を有する塩を用いるのが有利である。ここで、ジルコニル塩の溶液は、ある程度の初期遊離酸度を有していてもよく、これは塩基又は酸の添加により調節できることに留意されたい。しかし、前述のように、実際にある程度の遊離酸度を有するジルコニウム塩の初期溶液を使用してよいのと同様に、事前に多かれ少なかれ中和しておいた溶液を用いることも可能である。この中和は、前述の混合物に塩基性化合物を添加して、その酸性を限定することによって実施することができる。この塩基性化合物は、例えば、アンモニア水又はアルカリ金属ナトリウム、カリウムなど水酸化物の溶液であってよいが、アンモニア水溶液であるのが好ましい。前述した塩の組合せ、または混合物の形態をしたジルコニウム化合物を用いるのが有利な場合もある。例えば、硝酸ジルコニウムと硫酸ジルコニウムの組合せ、さもなくば硫酸ジルコニウムと塩化ジルコニルの組合せを挙げることができる。各種塩のそれぞれの割合は、広い範囲で、例えば、90/10から10/90まで変動しうるが、これらの割合は、全酸化ジルコニウムグラムにおける塩の各々の寄与率を示している。最後に、出発ジルコニウム化合物としてゾルを用いることもできる。ゾルという用語は、ジルコニウム化合物を基材とする、コロイドの大きさ、すなわち、約1nmから約200nmの大きさの固体微粒子からなる任意の系を意味し、この化合物は、一般に、水性液相中に懸濁している酸化ジルコニウム及び/又は酸化ジルコニウム水和物である。用いるゾル又はコロイド分散液は、安定化イオンの添加によって安定させてもよい。これらのコロイド分散液は、当業者には公知のあらゆる手段によって得ることができる。特に、ジルコニウム先駆物質の部分的溶解から得られるものが挙げられる。部分的という用語は、先駆物質に作用させる目的で反応に用いられる酸の量が、先駆物質の完全な溶解に必要な量より少ないことを意味するものと理解されたい。これらのコロイド分散液は、ジルコニウム先駆物質の溶液の水熱処理によって得ることもできる。混合物が、初め固体状態の化合物から得られたこの場合、後に、例えば、水性媒質に導入するのか、あるいは、これら化合物の溶液若しくは懸濁液から、前記溶液若しくは懸濁液を任意の順に混合することによって直接得たのかは重要ではない。本方法の第2ステップb1では、前記混合物を塩基性化合物と混ぜ合わせて、これらを反応させる。水酸化物タイプの生成物を塩基又は塩基性化合物として用いることができる。例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属水酸化物が挙げられる。また、第2、第3又は第4アミンを用いてもよい。しかし、アルカリ金属又はアルカリ土類金属カチオンによる汚染の危険性を低減することから、アミン及びアンモニア水が好ましい。また、例として尿素も挙げられる。塩基性化合物は、より具体的には、溶液の形態で用いてもよい。最後に、塩基性化合物は、最適な沈殿を確実にするために、化学量論的過剰量で用いてもよい。この混ぜ合わせは、撹拌しながら実施する。これは、任意の方法、例えば、予め調製した上述の元素の化合物の混合物を、溶液状の塩基性化合物に添加することによって実施することができる。本方法の次のステップを実施する前に、酸をこの懸濁液に添加することによって、先行ステップb1の終了時に得られる媒質のpHを調節することができる。例えば、硝酸、酢酸、硫酸又は塩酸が挙げられる。硝酸を用いるのが好ましい。pHの調節を実施する場合、最終pHは、5から10、好ましくは6から8である。本方法の次のステップc1は、先行ステップb1から得られた媒質を希土類元素の化合物と混ぜ合わせるものである。ステップa1で形成した出発混合物が、組成物の成分元素として、ジルコニウム化合物のみを含む、前述の第1変形態様の場合には、従って、これらの化合物を、希土類元素の必要な全化学量で、初めてこの工程に導入する。ステップa1で形成された混合物が、すでに1種以上の希土類元素の化合物を含んでいる第2の態様の場合には、従って、これらの化合物の必要な残量又は、任意で、希土類元素の化合物の必要量この化合物がステップa1に存在しなかった場合の問題となる。この混ぜ合わせは、任意の方法、例えば、予め調製した希土類元素の化合物の混合物を、ステップb1の終了時に得られた混合物に添加することによって実施することができる。またこれは、撹拌しながら実施するが、これは、ステップc1で用いる撹拌エネルギーが、ステップb1で用いたものを下回る条件下で実施する。より具体的には、ステップc1で用いる撹拌エネルギーは、ステップb1のそれより少なくとも20小さく、さらに具体的には、その40より小さく、さらにまた具体的には、50より小さい。ステップc1の終了時に、反応媒質は、固体の形態であるか、又は液相中に懸濁した沈殿物の形態である。本方法の次のステップd1は、この媒質中の沈殿物を加熱するステップである。加熱は、ステップc1の終了時に得られる反応媒質に直接実施するか、又は反応媒質から沈殿物を分離し、任意で洗浄し、沈殿物を水に戻した後、得られる懸濁物に実施することができる。媒質を加熱する温度は、少なくとも100°C、より具体的には少なくとも130°Cである。これは、例えば、100°Cから160°Cの範囲であってよい。加熱操作は、液体媒質を、閉じたチャンバーオートクレーブタイプの密閉反応器に導入することにより実施することができる。前述した温度条件下、水性媒質中で、例として、密閉反応器内の圧力は、1バール105Paより大きい値から165バール1.65x107Pa、好ましくは5バール5x105Paから165バール1.65x107Paの範囲であってよい。また加熱は、温度が約100°Cの場合、開放反応器で行うこともできる。加熱は、空気中、又は不活性ガス、好ましくは窒素の雰囲気下のいずれかで実施することができる。加熱時間は、広い範囲、例えば、1から48時間、好ましくは2から24時間の範囲で変動しうる。同様に、温度の上昇は、ある速度で実施するが、速度は重要ではない。従って、例えば、30分から4時間にわたって、媒質を加熱することにより、一定反応温度に到達させることができるが、これらの値は、あくまで例示として与えたに過ぎない。いくつかの加熱操作を実施することができる。従って、加熱ステップ、次に、任意で洗浄の後に得られる沈殿物を水中に再懸濁させて、得られた媒質のさらなる加熱を実施することができる。さらなる加熱は、第1の加熱について記載したものと同じ条件下で実施する。本方法の次のステップe1は、先行ステップから得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール及びカルボン酸及びその塩、並びにカルボキシメタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するものである。上記の添加剤に関しては、国際公開第98/45212号パンフレットの教示内容を参照にすることができ、この文献に記載されている界面活性剤を用いてよい。アニオンタイプの界面活性剤として、例えば、エトキシカルボキシレート、エトキシル化脂肪酸、サルコシン酸塩、リン酸エステル、硫酸塩、例えばアルコール硫酸塩、アルコールエーテル硫酸塩、及び硫酸化アルカノールアミドエトキシレート、並びにスルホン酸塩、例えばスルホ-コハク酸塩、及びアルキルベンゼン又はアルキルナフタレンスルホネートを挙げることができる。ノニオン界面活性剤として、例えば、アセチレン界面活性剤、アルコールエトキシレート、アルカノールアミド、アミンオキシド、エトキシル化アルカノールアミド、長鎖エトキシル化アミン、エチレンオキシド/プロピレンオキシドコポリマー、ソルビタン誘導体、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセロール、ポリグリセロールエステル及びそのエトキシル化誘導体、アルキルアミン、アルキルイミダゾリン、エトキシル化油及びアルキルフェノールエトキシレートが挙げられる。特に、Igepal登録商標、Dowanol登録商標、Rhodamox登録商標及びAlkamide登録商標を挙げることができる。カルボン酸に関しては、特に、脂肪族モノカルボン酸又はジカルボン酸、中でも、より具体的には飽和酸を用いることができる。また、脂肪酸、より具体的には飽和脂肪酸を用いてもよい。従って、特に、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、吉草酸、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸及びパルミチン酸を挙げることができる。ジカルボン酸としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸及びセバシン酸が挙げられる。また、カルボン酸の塩、特にアンモニウム塩を用いてもよい。例として、より具体的には、ラウリン酸及びラウリン酸アンモニウムが挙げられる。最後に、カルボキシメタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプのものから選択される界面活性剤を用いることができる。カルボキシメタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの物質という表現は、鎖の末端にCH2-COOH基を含むエトキシル化又はプロポキシル化脂肪アルコールから構成される物質を意味するものと理解されたい。こうした物質は、以下の式に一致するものであってよい:R1-O-CR2R3-CR4R5-On-CH2-COOH式中、R1は、飽和又は不飽和炭素鎖を示し、その長さは、一般に多くとも22炭素原子、好ましくは少なくとも12炭素原子であり;R2、R3、R4及びR5は、同一であってもよく、水素であってもよく、又はR2は、CH3基であってもよく、また、R3、R4及びR5は水素を示す;nは、0以外の整数であり、50以下であってよく、より具体的には5から15であってよく、これら両端の値は含まれる。界面活性剤は、R1がそれぞれ飽和若しくは不飽和である、上記式の物質の混合物から構成されるものでもよいし、又はこれに代わり、-CH2-CH2-O-及び-CCH3-CH2-O-基の両方を含む物質であってもよいことは留意されたい。界面活性剤は、2つの方法で添加することができる。これは、先行の加熱ステップd1から得られた沈殿物の懸濁液に直接添加することができる。また、加熱を実施した媒質から、いずれか公知の手段で分離した後の固体沈殿物に添加することもできる。酸化物として計算される組成物の重量に対する添加剤の重量として表される界面活性剤の使用量は、一般に、5から100、より具体的には15から60の範囲である。本発明の別の有利な態様によれば、本方法の最終ステップか焼ステップを実施する前に、沈殿物が懸濁している媒質から、沈殿物を分離した後に、沈殿物の洗浄を行う。この洗浄は、水、好ましくは塩基性pHの水、例えば、アンモニア水溶液を用いて実施することができる。本方法の最終ステップでは、回収した沈殿物をか焼する。このか焼によって、形成される生成物の結晶性を発達させることが可能になり、また、か焼は、本発明の組成物について意図される後の操作温度に応じて調節及び/又は選択することもできるが、これは、用いるか焼温度が高いほど、生成物の比表面積は減少することを考慮に入れて実施する。こうしたか焼は、一般に、空気中で実施するが、例えば、不活性ガス又は制御された雰囲気酸化若しくは還元下で実施するか焼も、もちろん排除されない。実際には、か焼温度は、一般に、500°Cから900°C、より具体的には700°Cから800°Cの値の範囲に限定される。か焼時間は、重要ではなく、温度によって変わる。純粋に例示として、少なくとも2時間、より具体的には少なくとも4時間であってよい。本発明はまた、以下に記載する別の実施形態の方法にも関する。本発明の第2の実施形態による方法は、以下:-a2ジルコニウム化合物を、液相中で、塩基性化合物と混ぜ合わせ、これによって、沈殿物を形成するステップ;-b2前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-c2先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-d2先行ステップで得られた沈殿物を、高くとも500°Cの温度で、か焼するステップ;-e2先行ステップで得られた生成物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を含む液相混合物を形成するステップ;-f2この混合物を塩基性化合物と混ぜ合せるステップ;-g2先行ステップで得られた固体生成物を、水性媒質中で、加熱するステップ;-h2先行ステップの終了時に得られた生成物をか焼するステップを含む。ステップa2は、前述した第1実施形態のステップa1と類似しており、ステップa1について、特にジルコニウム化合物の性質に関して記載した全てが、ステップa2でも同様に適用される。ステップa1の終了時に得られたのと同じ方法で、ステップa2でも沈殿物を得る。さらに、ステップb2は、第1実施形態のステップd1について与えたのと同じ条件下で実施する。ステップc2においても同様で、すなわち、ステップe1に関して記載したものと同じ種類の添加剤を、同じ条件下で用いる。添加剤の添加の終了時に、前述の実施形態と同様に、沈殿物の洗浄を実施することができる。最後に、ステップc2の終了時に得られた液体媒質から固体生成物を分離した後、ステップf1について記載したものと同様の条件下で、但し、一般に、より低い温度範囲で、上記生成物のか焼を実施する。従って、ステップd2におけるか焼温度は、高くとも500°Cである。これは、例えば、150°Cから500°C、より具体的には200°Cから300°Cであってよい。第2実施形態の方法は、セリウム以外の希土類元素の化合物を用いる、別のステップを含む。第1実施形態についてこれら化合物に関して記載したことが、このステップでも同様に適用される。ステップe2では、先行ステップd2で得られた生成物を含む液相混合物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物とを含む液相混合物を形成する。続いて、この混合物を、例えば、ステップb1について記載したのと同じ種類の塩基性化合物と混ぜ合せるが、塩基性化合物を化学量論的過剰量で用いることが可能である。ステップf2の終了時に、懸濁した固体又は沈殿物を含む液体媒質を取得し、次のステップg2で、これをステップd1について既述したのと同じ条件下で加熱する。最終ステップh2では、先行ステップの終了時に得られた固体又は沈殿物を任意の公知の手段で回収した後、か焼に付す。このか焼の条件は、ステップf1について記載したのと同じであってよい。本発明はまた、第3の実施形態の方法に関し、この方法は、以下:-a3ジルコニウム化合物のみか、又はジルコニウム化合物と、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物を、後者の化合物の量を、所望の組成物を得るのに必要な量より少ない量で、液相中で、塩基性化合物と混ぜ合わせ、これによって、沈殿物を形成するステップ;-b3前記沈殿物を水性媒質中で加熱するステップ;-c3先行ステップで得られた媒質を、1種以上のセリウム以外の希土類元素の化合物これらの化合物がステップa3に存在しなかった場合か、又は必要量の残りの量の化合物と混ぜ合わせる、ステップ;-d3先行ステップで得られた媒質を塩基性化合物と混ぜ合せるステップ;-e3先行ステップで得られた沈殿物に、アニオン界面活性剤、ノニオン界面活性剤、ポリエチレングリコール、カルボン酸及びこれらの塩、並びにカルボキシ-メタノール変性脂肪アルコールエトキシレートタイプの界面活性剤から選択される添加剤を添加するステップ;-f3得られた沈殿物をか焼するステップのステップを含む。この第3実施形態の方法は、第1実施形態のものと類似しているが、主にステップの順序に関してそれとは異なる。従って、ステップa1について既述されていることをステップb1、d1及びf1と組み合わせて、ステップa3、b3、及びf3にそれぞれ適用する。さらに、ステップc1、b1及びe1を実施するための希土類元素化合物、界面活性剤タイプの添加剤、塩基性化合物、及びより一般的には条件についての先行の記載は、ここではステップc3、d3、及びe3について、同様に適用される。前述した3つの方法の実施形態の各々について変形態様が考えられ、これらの変形態様は、細孔分布を制御することが可能である。従って、ステップa1又はa3の液相混合物のイオン強度は、この混合物を塩基性化合物と混ぜ合せる前に、調節することが可能である。また、ステップa2に先立ち、ジルコニウム化合物の溶液を形成して、この溶液のイオン強度を、溶液を塩基性化合物と混ぜ合せる前に、調節することも可能である。このイオン強度の調節は、硫酸塩、塩化物及び硝酸塩イオンから選択される別のイオンを、前記混合物又は前記溶液に添加することによって、例えば、硝酸ジルコニル、塩化ジルコニル、又は両者の混合物の溶液中に硫酸若しくは硫酸アンモニウムを添加することによって、実施する。ステップb1、a2及びa3のうちの1つの塩基性化合物はまた、溶液の形態で用いることもでき、そのイオン強度は、沈殿の前に、前記溶液に、硝酸アンモニウム、硫酸アンモニウム又は塩化アンモニウムから選択される塩を添加することによって調節する。こうしたイオン強度の調節の際に添加するイオンの量は、広い範囲で変動しうる。存在するジルコニウムイオンのモル数に対して添加されるイオンのモル数で表すと、これは、0.1から2の範囲であってよい。前述した本発明の組成物、又は既述の製造方法を用いて得られる組成物は、粉末状であるが、任意で、様々な大きさの顆粒、ビーズ、円柱又はハニカムの形態となるように形成してもよい。これらの化合物は、触媒調製の分野で常用的に用いられている任意の物質、すなわち、特に熱的に不活性の物質と一緒に用いることができる。この物質は、アルミナ、酸化チタン、酸化セリウム、酸化ジルコニウム、シリカ、スピネル、ゼオライト、ケイ酸塩、結晶性ケイ素-アルミニウムリン酸塩又は結晶性アルミニウムリン酸塩から選択してよい。本組成物はまた、触媒系に用いることもでき、このようなものとして、触媒特性を備え、かつ前述したタイプの物質を含むこれら組成物を基材とするコーティングウォッシュコートがあるが、このコーティングは、例えば、金属一体型タイプ、例えばFecralloy、又はセラミック、例えばコーディエライト、炭化ケイ素、チタン酸アルミニウム若しくはムライトから成る支持体に付着させる。このコーティングは、本組成物と前述の物質を混合して、懸濁液を形成することにより得られ、この懸濁液を後に支持体に付着させることができる。これらの触媒系、より具体的には本発明の組成物は、非常に多くの用途を有しうる。このように、これらは、以下の様々な反応用の触媒に好適であり、従って、その用途に用いることができる:例えば、炭化水素又はその他の有機化合物の脱水、水硫化、水素化脱窒素、脱硫、水素化脱硫、脱ハロゲン化水素、改質、水蒸気改質、分解、水素添加分解、水素添加、脱水素、異性化、不均化、オキシクロリネーション、脱塩酸、酸化及び/又は還元反応、Claus反応、内燃機関からの排気ガスの処理、脱金属、メタン化、シフトコンバージョン、又はリーンバーン条件下で動作する内燃機関、例えばディーゼルエンジン若しくはガソリンエンジンによって排出されるすすの触媒酸化。最後に、本発明の触媒系及び組成物は、酸化媒質中にあっても、NOxトラップとして、又はNOx化合物の低減を促進するために用いることができる。触媒にこれらを使用する場合には、本発明の組成物を貴金属と組み合わせて用いるが、この場合、組成物は、これら金属の支持体として作用する。これら金属の性質、及び金属を支持体組成物に組み込む技法は、当業者には公知である。例えば、金属は、白金、ロジウム、パラジウム又はイリジウムであってよく、これらは、特に、含浸によって組成物に組み込むことができる。前述した使用のうち、内燃機関からの排気ガスの処理自動車燃焼後触媒作用が、特に有利な用途である。この処理について、本発明の生成物は、低温で高い有効性を提供しうる。従って、本発明はまた、内燃機関からの排気ガスを処理するための方法であって、前述した触媒系、又は既述した本発明の組成物を触媒として用いることを特徴とする、方法に関する。以下に実施例を記載する。実施例1から4において、以下の特性を有する塩溶液を用いる:-硝酸ジルコニウム[ZrO2]=260g/l及びd=1.403;-硝酸ランタン[La2O3]=451g/l及びd=1.687;-硝酸イットリウム[Y2O3]=371g/l及びd=1.658;-硝酸ネオジム[Nd2O3]=519g/l及びd=1.76実施例1この実施例は、本発明の方法の第1実施形態に従い、酸化物の重量としてそれぞれ以下の比率:83.3、-2.2,-8.9、-5.6の酸化ジルコニウム、酸化ランタン、酸化イットリウム及び酸化ネオジムを基材とする組成物の製造に関する。硝酸塩の2つの溶液を事前に調製するが、第1の溶液は、硝酸ジルコニウムから成り、第2の溶液は、硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムから成る。0.359lの水を、0.307lの硝酸ジルコニウム溶液を含む第1ビーカーに導入する。95.5mlの水、4.7mlの硝酸ランタン溶液、23mlの硝酸イットリウム溶液及び10.4mlの硝酸ネオジム溶液を第2ビーカーに導入する。アンモニア水12モル/lの溶液を、傾斜羽根撹拌ローターを備える反応器に導入して、0.8リットルの総体積、及び沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量を達成するように、蒸留水で体積を調整する。事前に調製した2つの溶液は、一定に撹拌し続ける。最初に、第1の硝酸塩溶液を、60分かけて、500rpmの速度で撹拌しながら反応器に導入する。次に、第2の硝酸塩溶液を、15分かけて反応器に導入するが、撹拌は250rpmに固定する。得られた沈殿物懸濁液を、撹拌ローターを備えるステンレス鋼製オートクレーブ中に導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたって150°Cにする。得られた懸濁液に、33グラムのラウリン酸を添加する。懸濁液は、1時間にわたって撹拌し続ける。次に、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。得られた生成物を4時間の安定期の間700°Cにする。比較例2この例は、実施例1と同じ組成物の製造に関するが、従来の技術の方法によるものである。事前に、硝酸ジルコニウム、硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムの溶液を調製する。0.307lの硝酸ジルコニウム溶液を含むビーカーに、4.7mlの硝酸ランタン溶液、23mlの硝酸イットリウム溶液及び10.4mlの硝酸ネオジム溶液、そして最後に455mlの水を導入する。アンモニア水12モル/lの溶液を、傾斜羽根撹拌ローター付き反応器に導入して、0.8リットルの総体積、及び沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量を達成するように、蒸留水で体積を調整する。事前に調製した溶液は、一定に撹拌し続ける。硝酸ジルコニウム、硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムの溶液を、500rpmの速度で撹拌しながら反応器に導入する。得られた沈殿物懸濁液を、オートクレーブ中に導入し、実施例1と同じ工程オートクレーブ処理、ラウリン酸の添加、洗浄及びか焼を実施する。以下の表1は、以上の実施例の各々の組成物について、表示する時間及び温度でのか焼後の比表面積を示す。実施例に記載する工程の終了時に得られた生成物、すなわち、700°Cで最初のか焼をすでに施した生成物に、900°C、及び1200°Cまでのその他の温度でのか焼を実施した。以下の表2は、以上の実施例の各々の組成物について、全細孔容積及び孔径を示す。これらの多孔性は、実施例に記載した方法による製造中に700°Cで最初のか焼に付した後、900°Cで4時間にわたりか焼した組成物について測定したものである。多孔度測定は、08号ペネトロメーターを備えるMicromeriticsAutopore9420ポロシメーターを用いて、実施した。サンプルと水銀との接触角は、130°に固定する。約200mgのサンプルを200°Cで2時間にわたってオーブン内でガス抜きした後、計量及び分析する。細孔サイズの欄に表示する値は、細孔の集団が集中している直径に相当し、単一の値が表示されていれば、単一の集団の存在を意味し、2つの値が表示されれば、2つの集団の存在を意味する。図1は、実施例1の生成物の孔径プロットから得られたものである。この図は、孔径の関数としての細孔容積の導関数である曲線を有する。結晶構造1000°Cで4時間のか焼後に、実施例1の組成物は、2つの異なる結晶相を呈示し、そのうちの少なくとも1つは立方晶であり、また、実施例2の組成物は、単一相を示す。実施例3この実施例は、実施例1と同じ組成物の製造に関するが、本発明の第2実施形態によるものである。水と、沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量に相当する量のアンモニア水12モル/lの溶液とを含む反応器に、撹拌しながら、前述した特性を有する硝酸ジルコニウム溶液0.359lを導入する。酸化物として表す反応器中のジルコニウムの含有率は、50g/lである。沈殿物懸濁液が得られ、これを撹拌ローター付きステンレス鋼製オートクレーブに導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたって150°Cにする。33グラムのラウリン酸を得られた懸濁液に添加する。懸濁液は、1時間にわたって撹拌し続ける。次に、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。次に、得られた生成物を4時間の安定期の間300°Cに維持する。得られた生成物を、95.5mlの水と、前述の特性を有する硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムのそれぞれの溶液4.7ml、23ml及び10.4mlとを含むビーカー中の懸濁液に戻す。次いで、沈殿させようとするカチオンに対して40の化学量論的過剰量のアンモニア水を導入する。得られた沈殿物懸濁液を、撹拌ローター付きステンレス鋼製オートクレーブに導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたり150°Cにする。次に、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。次に、得られた生成物を4時間の安定期の間700°Cに維持する。実施例4この実施例は、実施例1と同じ組成物の製造に関するが、本発明の方法の第3実施形態によるものである。水と、沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量に相当する量のアンモニア水12モル/lの溶液とを含む反応器に、撹拌しながら、前述した特性を有する硝酸ジルコニウム溶液0.359lを導入する。酸化物として表す反応器中のジルコニウムの含有率は、50g/lである。沈殿物懸濁液が得られ、これを撹拌ローター付きステンレス鋼製オートクレーブに導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたって150°Cにする。得られた懸濁液に、95.5mlの水と、前述の特性を有する硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムのそれぞれの溶液4.7ml、23ml及び10.4mlを添加する。続いて、沈殿させようとするカチオンに対して40の化学量論的過剰量のアンモニア水を導入する。得られた懸濁液に、33グラムのラウリン酸を添加する。懸濁液を1時間にわたって撹拌し続ける。次に、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。続いて、得られた生成物を4時間にわたって700°Cにする。実施例3及び4の生成物は、4時間にわたる900°Cでのか焼後、細孔の2つの集団を示す。実施例5この実施例は、本発明の組成物から製造した触媒についての触媒試験を記載する。a触媒の製造触媒の全部の重量に対して0.1重量の金属ロジウム元素を含む触媒を、実施例1の生成物これは、500°Cで4時間の追加熱処理に付したへの硝酸ロジウムの湿式含浸によって製造する。次に、含浸した生成物を低速蒸発、乾燥、そして最後に空気中で500°Cにて4時間のか焼に付す。続いて、レドックス混合物中で1100°Cにて6時間熟成させる1.8CO及び10H2Oの流れと、1.8O2及び10H2Oの流れを5分ずつ交互に実施して。熟成は、石英反応管内で実施し、これにガス流を通過させる。b試験条件ガスの流量:30l/時触媒の重量:20mg粒径画分100から200ミクロン150mgのSiCで希釈ガスの組成を以下の表3に記載する。触媒試験の結果を以下の表4に記載する。濃い混合物において、開始温度及び半転化温度は、同じであるか、又は本発明の触媒の方が、従来の技術から得られた触媒より低い。薄い混合物における開始温度についても同じことが言える。これらの結果はすべて、本発明の組成物を基材とする触媒の低温有効性の改善を示している。以下の実施例6及び7では、以下の特性を有する塩溶液を用いる:-硝酸ジルコニウム[ZrO2]=265g/l及びd=1.408;-硝酸ランタン[La2O3]=454g/l及びd=1.687;-硝酸イットリウム[Y2O3]=361g/l及びd=1.65;-硝酸ネオジム[Nd2O3]=484g/l及びd=1.743。実施例6この実施例は、本発明の方法の第1実施形態に従い、酸化物の重量としてそれぞれ以下の比率:80、-4,-8、-8の酸化ジルコニウム、酸化ランタン、酸化イットリウム及び酸化ネオジムを基材とする組成物の製造に関する。2つの硝酸塩溶液を事前に調製するが、一方の溶液は、硝酸ジルコニウムから成り、他方の溶液は、硝酸ランタン、硝酸イットリウム及び硝酸ネオジムから成る。373mlの水を、266mlの硝酸ジルコニウム溶液を含む第1ビーカーに導入する。82mlの水、8.2mlの硝酸ランタン溶液、29.4mlの硝酸イットリウム溶液及び15.9mlの硝酸ネオジム溶液を第2ビーカーに導入する。アンモニア水12モル/lの溶液を、傾斜羽根撹拌ローター付き反応器に導入して、0.8リットルの総体積および、沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量を達成するように、蒸留水で体積を調整する。事前に調製した2つの溶液は、一定に撹拌し続ける。第1の硝酸塩溶液を、45分かけて、500rpmの速度で撹拌しながら反応器に導入し、次に、第2の硝酸塩溶液を、15分かけて反応器に導入するが、撹拌は150rpmに固定する。得られた沈殿物懸濁液を、撹拌ローター付きステンレス鋼製オートクレーブ中に導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたって150°Cにする。得られた懸濁液に、33グラムのラウリン酸を添加する。懸濁液は、1時間にわたって撹拌し続ける。続いて、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。次に、得られた生成物を4時間の安定期の間、700°Cでか焼する。実施例7この実施例は、酸化物の重量としてそれぞれ以下の比率:85、-5,-10の酸化ジルコニウム、酸化ランタン及び酸化イットリウムを基材とする、本発明の方法の第1実施形態による組成物の製造に関する。2つの硝酸塩溶液を事前に調製するが、一方の溶液は、硝酸ジルコニウムから成り、他方の溶液は、硝酸ランタン及び硝酸イットリウムから成る。396mlの水を、283mlの硝酸ジルコニウム溶液を含む第1ビーカーに導入する。82mlの水、10.2mlの硝酸ランタン溶液及び36.8mlの硝酸イットリウム溶液を第2ビーカーに導入する。アンモニア水12モル/lの溶液を、傾斜羽根撹拌ローター付き反応器に導入して、0.8リットルの総体積、及び沈殿させようとするカチオンに対して40のアンモニア水の化学量論的過剰量を達成するように、蒸留水で体積を調整する。事前に調製した2つの溶液は、一定に撹拌し続ける。第1の硝酸塩溶液を、45分かけて、500rpmの速度で撹拌しながら反応器に導入し、次に、第2の硝酸塩溶液を、15分かけて反応器に導入するが、撹拌は150rpmに固定する。得られた沈殿物懸濁液を、撹拌ローター付きステンレス鋼製オートクレーブ中に導入する。撹拌しながら、媒質の温度を2時間にわたり150°Cにする。得られた懸濁液に、33グラムのラウリン酸を添加する。懸濁液を1時間にわたって撹拌し続ける。続いて、懸濁液をブフナーBuechner漏斗で濾過した後、アンモニア水溶液で洗浄する。次に、得られた生成物を4時間の安定期の間、700°Cでか焼する。以下の表5は、実施例6及び7の各々の組成物について、表示した時間及び温度でのか焼後に得られた比表面積を示す。実施例に記載する工程の終了時に得られた生成物、すなわち、700°Cでの最初のか焼をすでに施した生成物に、900°C、及び1200°Cまでのその他の温度でのか焼を実施した。以下の表6は、実施例6及び7の各々の組成物について、各実施例に記載した方法によるその製造中に700°Cでの最初のか焼を受けた後、900°Cで4時間か焼した組成物について測定した全細孔容積を示す。多孔度の測定は、実施例1及び2の生成物について記載したものと同じ装置を用いて、かつ同じ条件下で実施した。"