感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、光を照射し前記帯電された感光体に静電潜像を形成する光照射手段と、前記静電潜像にトナーを付着させトナー像を可視化する現像手段と、を複数色の夫々に対応して備えるカラー画像形成装置であって、前記感光体の残り寿命に係る情報を前記複数色に対応した複数の感光体の夫々について取得する取得手段と、帯電後の感光体におけるトナー像を可視化させる箇所にはトナー像を可視化させる為の通常発光を前記複数の光照射手段に行わせ、前記帯電後の感光体におけるトナー像を可視化させない背景部の箇所には微少発光を前記複数の光照射手段に行わせる制御手段と、を備え、前記制御手段は、帯電後の前記複数の感光体の夫々における前記背景部の表面電位のばらつきが少なくとも小さくするように、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に基づき、前記複数の光照射手段の微少発光の光量を変更することを特徴とするカラー画像形成装置。前記制御手段は、前記通常露光後の前記複数の感光体の夫々における露光後電位のばらつきを少なくとも小さくするように、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に基づき、前記複数の光照射手段の通常発光の光量を変更することを特徴とする請求項1に記載のカラー画像形成装置。前記微少発光の光量を変更する制御は、レーザ発光時間を決めるパルス幅の補正、或いはレーザ発光輝度の補正によるものであることを特徴とした請求項1又は2に記載のカラー画像形成装置。前記通常発光の光量を変更する制御は、レーザ発光輝度の補正によるものであることを特徴とする請求項2に記載のカラー画像形成装置。前記制御手段は、前記帯電後の感光体におけるトナー像を可視化させる箇所には前記微少発光の光量に対し更に外部から入力された画像データに基づく光量を加えた通常発光を前記複数の光照射手段に行わせることを特徴とする請求項1又は2に記載のカラー画像形成装置。前記複数色に対応した複数の帯電手段、及び前記複数色に対応した複数の現像手段には、電源からの電源電圧、或いは前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧を、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧が入力されることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載のカラー画像形成装置。一の電源を備え、前記一の電源から出力される電源電圧、前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧、或いは前記電源電圧又は前記変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧及び又は降圧した電圧が前記複数の帯電手段に入力され、且つ前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧、或いは前記電源電圧又は前記変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧及び又は降圧した電圧が前記複数の現像手段に入力されることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載のカラー画像形成装置。第1及び第2の一の電源を備え、前記第1の一の電源から出力される第1電源電圧、前記第1電源電圧をコンバータにより変換した第1変換電圧、或いは前記第1電源電圧又は前記第1変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧或いは降圧した第1電圧が前記複数の帯電手段に入力され、且つ前記第2の一の電源から出力される第2電源電圧、前記第2電源電圧をコンバータにより変換した第2変換電圧、或いは前記第2電源電圧又は前記第2変換電圧を固定の電圧降下特性を持った素子により分圧或いは降圧した第2電圧が前記複数の現像手段に入力されることを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載のカラー画像形成装置。前記複数色の夫々に対応した複数の転写手段を備え、前記複数の転写手段には、電源からの電源電圧、或いは前記電源電圧をコンバータにより変換した変換電圧を、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧が入力されており、前記制御手段は、前記転写手段に転写電圧を設定したときに流れる電流に基づき、転写動作中の電圧設定を調整する転写電圧制御を行い、更に、前記転写電圧制御の際に、前記微少発光の光量の変更を行うことを特徴とする請求項1乃至8の何れか1項にカラー画像形成装置。一方、近年においては、カラー画像形成装置が普及し、広くユーザに利用されている。このカラー画像形成装置では、感光ドラムを含む画像形成ステーションが複数色に対応して複数配置されており、構造も複雑化され、また、それに伴い装置が大型化してしまう。このようなことから、カラー画像形成装置においては装置の小型化が特に重要となってくる。一方、高圧電源の共通化に関連して、例えば、複数の帯電手段の電源を一の共通電源とした場合、次のような問題がある。カラー画像形成装置では各色の感光ドラムを夫々独立に設けた所謂タンデム方式のカラー画像形成装置が知られている。このタンデム方式のカラー画像形成装置においては様々な要因により各感光ドラムの感光特性EV特性が変化し得る。そしてこのときに色間で帯電手段における電源を共通化し、各感光ドラムにおける帯電電圧の独立した電源制御を行えない回路構成とすると、各感光ドラム毎に帯電電位を適切に設定できなくなる。このような場合、例えば、現像電位の制御が不十分だと、帯電電位と現像電位との関係が良好ではなくなり、非画像部にトナーが転移するかぶり等が発生し易くなる。また上で例示した不具合に関し、高圧電源が上述のように共通化されていなくとも、個々の高圧電源の電源制御能力電圧変換能力が不十分であったり、或いは独立した電源制御を行わないようにすれば同様の問題が想定される。そこで、本発明は、上記課題及びその他の課題のうち、少なくとも1つを解決することを目的とする。本発明のカラー画像形成装置は、感光体と、前記感光体を帯電する帯電手段と、光を照射し前記帯電された感光体に静電潜像を形成する光照射手段と、前記静電潜像にトナーを付着させトナー像を可視化する現像手段と、を複数色の夫々に対応して備えるカラー画像形成装置であって、前記感光体の残り寿命に係る情報を前記複数色に対応した複数の感光体の夫々について取得する取得手段と、帯電後の感光体におけるトナー像を可視化させる箇所にはトナー像を可視化させる為の通常発光を前記複数の光照射手段に行わせ、前記帯電後の感光体におけるトナー像を可視化させない背景部の箇所には微少発光を前記複数の光照射手段に行わせる制御手段と、を備え、前記制御手段は、帯電後の前記複数の感光体の夫々における前記背景部の表面電位のばらつきが少なくとも小さくなるように、前記取得手段により取得された前記感光体の残り寿命に係る情報に基づき、前記複数の光照射手段の微少発光の光量を変更することを特徴とする。本発明によれば、装置内の感光ドラムの感光特性EVカーブ特性のばらつき或いは変動にかかわらず、適切に各感光ドラムの帯電電位を制御できる。これにより、感光ドラムの帯電電位に起因した不都合又は不具合を改善できる。以下に、図面を参照して、この発明の好適な実施の形態を例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成要素はあくまで例示であり、この発明の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。まず図1乃至図5を用いカラー画像形成装置以下画像形成装置と略して称するの構成に係る説明を行い、その次に図6~図9を用い微少露光に係る制御動作について説明する。そして最後に図10を用いてかぶり量や画像均一性に係る効果について説明をする。画像形成装置断面の概略図図1は画像形成装置断面の概略を示す図である。図1を用いて本実施例の画像形成装置の構成及び動作を説明する。まず、画像形成装置は、第1~第4a~dの画像形成ステーションより構成され、第1はイエロー以下、Yと称する、第2はマゼンタ以下、Mと称する、第3はシアン以下、Cと称する、第4はブラック以下、Bkと称するである。各ステーションa~dは感光ドラムの寿命に係る情報として感光ドラム11aの積算回転数を記憶する記憶部材メモリタグを備えている。また、各ステーションは画像形成装置本体に対して交換可能になっている。また各ステーションには少なくとも感光ドラムが含まれていれば良く、どの部材までを画像形成ステーションに含め交換可能とするかについては特に限定されるものでない。以下においては各ステーションの代表として第1の画像形成ステーションYaの動作を例に説明を行う。画像形成ステーションは、感光体として感光ドラム1aを備え、この感光ドラム1aは矢印の方向に所定の周速度プロセススピードで回転駆動される。感光ドラム1aはこの回転過程で、帯電ローラ2aにより所定の極性の帯電電位に一様に帯電される。次いで外部から供給される画像データ画像信号に基づく露光手段3aのレーザー光6aの走査によって、画像部に相当する感光ドラム1a表面を露光して電荷を除電し、感光ドラム1a表面に露光電位Vlを形成する。次いで、画像部である露光電位Vl部には、第1の現像手段イエロー現像器4aに印加される現像電圧Vdcと露光電位Vlとの電位差によりトナーが現像され、可視化される。尚、本実施例の画像形成装置は、露光手段3aによりイメージ露光を行い、露光部にトナー現像する反転現像方式の画像形成装置である。中間転写ベルト10は、張架部材11、12、13により張架され、感光ドラム1aと当接している。この中間転写ベルト10は、当接位置において、感光ドラム1aと同方向且つ略同一の周速度で回転駆動する。感光ドラム1a上に形成されたイエロートナー像は、感光ドラム1aと中間転写ベルト10との当接部以下、1次転写ニップと称すを通過する過程で、1次転写電源15aより1次転写ローラ14aに印加した1次転写電圧によって、中間転写ベルト10の上に転写される1次転写。感光ドラム1a表面に残留した1次転写残トナーは、クリーニング手段5aにより清掃、除去された後、上に説明した帯電以下の画像形成プロセスが繰り返し行われる。以下、同様にして第2色のマゼンタトナー像M、第3色のシアントナー像C、第4色のブラックトナー像Bkが形成され、中間転写ベルト10上に順次重ねて転写されて、合成カラー画像が得られる。中間転写ベルト10上の4色のトナー像は、中間転写ベルト10と2次転写ローラ20との当接部以下、2次転写ニップと称すを通過する過程で、2次転写電源21が2次転写ローラ20に印加した2次転写電圧によって、給紙手段50により給紙された記録材Pの表面に一括転写される。その後、4色のトナー像を担持した記録材Pは定着器30に導入され、そこで加熱および加圧されることで4色のトナーが溶融混色して記録材Pに固定される。以上の動作により、フルカラーのトナー画像が記録媒体上に形成される。また、中間転写ベルト10の表面に残留した2次転写残トナーは、中間転写ベルトクリーニング手段16により清掃除去される。尚、図1においては、中間転写ベルト10を有する画像形成装置を例に説明を行ったが、それには限定されない。例えば、記録材搬送ベルト記録材担持体上を備え、感光ドラムに現像されたトナー像を記録材搬送ベルトにより搬送される記録材に直接転写する方式を採用した画像形成装置で実施することも可能である。以下では、中間転写ベルト10を有する画像形成装置を例に説明を行っていく。感光ドラム断面図2に感光ドラム1aの断面の一例を示す。感光ドラム1aは、導電性支持基体22a上に電荷発生層23a、電荷輸送層24aを積層している。導電性支持基体22aは例えば外径30mm、厚み1mmのアルミシリンダーである。電荷発生層23aは、例えば厚み0.2μmのフタロシアニン系顔料である。電荷輸送層24aは、例えば厚みが20μmであり、結着樹脂としてポリカーボネイトを使用し、電荷輸送物質としてアミン化合物を配合したものである。勿論、図2は感光ドラム1aの一例であり、寸法及び材質等は、ここに説明するものに限定されない。感光ドラムの感度特性図3は感光ドラムの感光特性を示すEVカーブの一例であり、表面をVに帯電させた帯電後の感光ドラムに対して、感光ドラム表面上で露光量がEμJ/cm2となる様に、レーザー光で露光した場合の電位減衰を示している。このEVカーブでは、露光量Eを増やすことで、より大きな電位減衰が得られることを示している。また、高電位部では強電界の環境であり、露光により発生した電荷キャリア電子―正孔対の再結合が発生しにくいため小さな露光量でも大きな電位減衰を示す。他方、低電位部では発生キャリアが再結合しやすいため大きな露光量の露光に対しても電位減衰が小さいという現象が見られる。また、同図においては、感光ドラムを使用し始めた初期の段階のEVカーブと、感光ドラムを使用し続け寿命に到達しつつあるときのEVカーブルと、が夫々示されている。図3中、破線のカーブが、感光ドラムが寿命に到達しつつあるときのEVカーブである。尚、図3に示される感光ドラムの感度特性は一例であり、様々なEVカーブをもった感光ドラムの適用が本実施例において想定される。画像形成システム図図4は、外部機器101、ビデオコントローラ103、プリンタエンジン105を含む画像形成システムのブロック図である。プリンタエンジン105には、エンジン制御部104、エンジン機構部106が含まれる。以下、夫々について説明を行う。<ビデオコントローラ103>まず、ビデオコントローラ103の説明を行なう。CPU4は、ビデオコントローラ全体の制御を司る。不揮発性記憶手段5は、CPU4が実行する各種制御コードを格納する。不揮発性記憶手段5は、ROM、EEPROM、ハードディスク等に相当する。RAM6は、CPU4の主メモリ、ワークエリア等として機能し、一時記憶用の記憶手段である。ホストインターフェイス部7は、ホストコンピュータ等の外部機器101との印刷データ、制御データの入出力部である。ホストインターフェイス部7により受信した印字データはRAM6に格納される。DMA制御部9は、CPU4からの指示によりRAM6内の画像データを、エンジンインターフェイス部11に転送する。パネルインターフェイス部10は、操作者からの各種設定、指示をプリンタ本体に設けられたパネル部から受け取る。プリンタエンジン105との信号の入出力部であるエンジンインターフェイス部11であり、不図示の出力バッファレジスタからデータ信号送出を行うと共にプリンタエンジン105との通信制御を行なう。システムバス12は、アドレスバス及びデータバスを持つ。上述の各構成要素は、システムバス12に接続され、互いにアクセス可能となっている。<プリンタエンジン105>次にプリンタエンジン105の説明を行なう。プリンタエンジン105は大きく分けて、エンジン制御部104とエンジン機構部106から構成される。エンジン機構部106はエンジン制御部104からの各種指示により動作する部分であり、先の図1で説明した画像形成に係る機構の総称である。レーザ/スキャナ系31は、露光手段として機能し、レーザ発光素子、レーザドライバ回路、スキャナモータ、回転多面鏡、スキャナドライバ等を含む。ビデオコントローラ103から送られてくる画像データに従い感光ドラムをレーザ光にて露光走査することにより感光ドラム上に潜像を形成する部位である。作像系32は、本機の中枢をなす部分であり、感光ドラム上に形成された潜像に基づくトナー画像を記録媒体上に形成させる部位である。画像形成ステーションを構成するプロセスカートリッジ、中間転写ベルト、定着器等のプロセス要素、および、作像を行なう上での各種バイアス高電圧を生成する高圧電源回路等で構成される。プロセスカートリッジ32-1には、少なくとも感光ドラムが含まれ、図中では、除電器、帯電ローラ、現像ローラ等が更に含まれており、このプロセスカートリッジ32-1は画像形成ステーションの少なくとも一部を構成する。また、プロセスカートリッジ32-1には、不揮発性のメモリタグ32-2が備えられており、エンジン制御部104内のCPU21或いはASIC22が該メモリタグへの各種情報の保存記憶、或いは読み込みを実行する。給紙搬送系は、記録媒体の給紙、搬送を司る部分であり、各種搬送系モータ、給排紙トレイ、各種搬送ローラ等で構成される。センサー系は、レーザ/スキャナ系、作像系、給紙搬送系を、後述するCPU21やASIC22が制御する上で、必要な情報を収集する為のセンサ群である。このセンサー群には、定着器の温度センサ、トナー残量検知センサ、画像の濃度を検知する濃度センサ、用紙サイズセンサ、紙先端検知センサ、紙搬送検知センサなど、少なくとも既に周知の各種センサーが含まれる。これら各種センサーで検知された情報はCUP21により取得され、作像系の各種動作、プリントシーケンス制御に反映される。尚、図中のセンサ系について、レーザ/スキャナ系、作像系、給紙搬送系と分けて記載したが、何れかの機構に含めるように考えても良い。次にエンジン制御部104の説明を行なう。CPU21は、RAM23を主メモリ、ワークエリアとして利用し、不揮発性記憶部24に格納される各種制御プログラムに従い、上に説明したエンジン機構部104を制御する。より具体的に、CPU21は、ビデオコントローラ103からエンジンI/F11、エンジンI/F25を介して入力されたプリント制御コマンドおよび画像データに基づき、レーザ/スキャナ系を駆動する。また、CPU21は、作像系32、給紙搬送系33を制御することで、各種プリントシーケンスを制御する。また、CPU21はセンサー系を駆動することで、作像系、給紙搬送系を制御する上で、必要な情報を取得する。一方、ASIC22は、CPU21の指示のもと、上に述べた、各種プリントシーケンスを実行する上での各モータの制御、現像バイアス等の高圧電源制御を行なう。なお、CPU21の機能の一部或いは全てをASIC22に行わせても良く、また、逆にASIC22の機能の一部或いは全てをCPU21に代わりに行なわせても良い。また、CPU21やASIC22の機能の一部を別途の専用ハードウェアを設け、その専用ハードウェアに行なわせるようにしても良い。帯電現像高圧電源52について次に、図5を用いて帯電現像高圧電源52について説明する。図5a、bは帯電現像高圧電源の一例である。図5aの例では、複数色の夫々に対応した帯電ローラ2a~2d、及び複数色の夫々に対応した現像ローラ43a~43dが帯電現像高圧電源52に接続されている。帯電現像高圧電源52は、一のトランス53から出力された帯電電圧Vcdc電源電圧を帯電ローラ2a~2dに供給し、また2本の抵抗素子R3、R4で分圧した現像電圧Vdcを現像ローラ43a~43dに供給している。図5の電源回路においては、電源システムを簡略化している為、各ローラへ入力印加する電圧を所定の関係を維持させたまま一括して調整することはできる。しかしながら、色間で独立した個別調整個別制御を行うことができない。また、現像ローラについても同様である。ここで抵抗素子R3、4は、固定抵抗、半固定抵抗、可変抵抗の何れによって構成しても良い。また、図中では、トランス53からの電源電圧自体を帯電ローラ2a~2dに直接入力し、トランス53から出力される電圧を固定の分圧抵抗により分圧した分圧電圧を現像ローラ43a~43dに直接入力している。しかしながら、これは一例であり、この電圧入力形態に限定されない。個々のローラ帯電手段や現像手段への様々な電圧入力形態が想定される。例えば、トランス53からの出力自体にかわり、それをコンバータによりDC-DC変換した変換電圧変換後電圧や、電源電圧や変換電圧を固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧を帯電ローラ2a~2dに入力してもい。また、トランス53からの出力をコンバータによりDC-DC変換した変換電圧や、電源電圧や変換電圧を固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧した電圧を現像ローラ43a~43dに入力しても良い。ここで、固定の電圧降下特性を持った電子素子としては、例えば抵抗素子、ツェナーダイオードなどを例にあげることができる。また、コンバータには可変レギュレータなども含まれる。また、電子素子により分圧及び又は降圧するとは、例えば分圧した電圧を更に降圧したり、またその逆の場合なども含むものとする。一方、帯電電圧Vcdcを略一定に制御する為、帯電電圧VcdcをR2/R1R2で降圧させた負電圧を、基準電圧Vrgvにより正極性の電圧にオフセットさせモニター電圧Vrefとし、それが一定値になるようフィードバック制御を行っている。具体的には、エンジン制御部104CPU21で予め設定されたコントロール電圧Vcをオペアンプ54の正端子に入力し、他方、モニター電圧Vrefを負端子に入力する。エンジン制御部104は、その都度の状況により、適宜コントロール電圧Vcを変更する。そして、モニター電圧Vrefがコントロール電圧Vcと等しくなるようオペアンプ54の出力値がトランス53の制御駆動系をフィードバック制御する。これによりトランス53から出力される帯電電圧Vcdcが目標値になるように制御される。尚、トランス53の出力制御について、オペアンプ54の出力をCPUへ入力し、CPUによる演算結果をトランス53の制御駆動系に反映するようにしても良い。本実施例では、帯電電圧Vcdcが-1100V、現像電圧Vdcが-350Vになるように制御が行われる。そしてこの制御のもと、帯電ローラ2a~2dが、感光ドラム1a~1d表面を、帯電電位Vdで一様に帯電する。また、図5bに別の帯電現像高圧電源例を示す。図5aと同一部材には同一符号を付し説明を省略する。図5bではYMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90とBk色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源91のように電源を少なくとも2つに分けている。そして、フルカラーモードで画像形成を行っている場合は、帯電現像高圧電源90及び91をオンとする。一方、モノカラーモードでの画像形成を行っている場合は、YMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90は動作オフせず、一方、Bk色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源91はオンとなる。図5bの場合、YMC色の画像形成ステーション用の帯電現像高圧電源90について図5aと同様のことがいえる。このように、図5a、bの帯電現像高圧電源によれば、複数の帯電ローラや現像ローラに関して、高圧電源が共通化されており、より一層の装置の小型化を実現できる。また、各色毎に出力電圧が可変のトランスを設け、各帯電手段や各現像手段への入力電圧を個別に制御する場合に比べてコストを抑えることができる。また、各帯電手段や各現像手段に対してDC-DCコンバータ可変レギュレータを設け、それにより一のトランスからの出力を各帯電手段や現像手段向けに個別に制御する場合と比べてもコストを抑えることが出来る。以上が画像形成装置の構成に関する説明である。以下では図1乃至図5の構成を基に、図6乃至9を用い各露光手段光照射手段に、トナー像を可視化させない箇所に微少露光を行わせることについて説明する。またトナー像を可視化させる箇所には微少発光の光量に加え画像形成用画像データに基づく光量を更に加えた通常発光を各露光手段に行わせることについても説明する。尚、以下の説明では、代表的に第1の画像形成ステーションaにおける露光手段3aの構成、動作を中心に説明をしているものの、第2~第4の画像形成ステーションにおける露光手段3b~3dについても同様の構成及び動作が行われているとする。通常露光及び微少露光動作について次に図6を用い、感光ドラム1aのトナー像を可視化させない箇所での露光手段3aによるレーザー光6aの微少露光制御の説明を行う。尚、感光ドラム1b~1dにおける微少露光制御においても、図6と同様の構成が備えられているものとし、その詳しい説明を省略する。まずエンジン制御部104の動作について説明すると、エンジン制御部104は、感光ドラム上に静電潜像を形成する露光において、トナー像を可視化させない背景部を露光する場合の微少露光用の露光量E0を微少露光信号68aにより制御する。また、エンジン制御部104は、トナー像を可視化させる箇所の露光に用いる通常露光用の露光量Exをパルス幅信号60aにより制御する。微少露光信号68aやパルス幅信号60aによる制御は具体的には発光時間制御である。ここで、レーザードライバー62aには、OR回路が内蔵されており、OR回路は微少露光信号68aによるパルス信号と、パルス幅信号60aによるパルス信号と、をOR処理する。そしてレーザードライバー62aはOR処理されたパルス信号によりレーザーダーイオード63aの発光駆動を行う。また、エンジン制御部104は、輝度信号61aによりレーザードライバー62aの発光強度を制御する。尚、ここでの露光量とは上で説明したようにμJ/cm2の単位である。つまり、レーザーダイオード63aを、ある発光強度で、ある時間だけ、ある面積において連続発光したときの単位面積あたりに換算した光エネルギーである。しかし、実際のところ、トナー付着がなされない背景部非画像部の露光においては、全領域において一様ではなく間欠的にレーザーダイオード63aの光照射が行われる。この場合には、露光量を実質的に単位面積当たりの平均光エネルギーμJと見なしてよい。またレーザーダイオード63aの応答特性によってはパルス駆動時間が短いと、光パルスのピーク値が下がり、実質的に発光強度の制御が行われていることとなり、この要因も先の平均光エネルギーμJに影響してくる。そして例えば背景露光微少露光におけるパルス幅PWMINや、レーザーダイオード63aのレーザ発光強度を変えることで、実質的な露光量μJ/cm2を調整/制御できる。また、実際の露光量においては露光量Eを小さくする方向に補正光学系67aの特性が影響してくる。本実施例ではその点も含めて露光量に対するレーザーダイオード63aの発光条件が設定されている。しかしながら、補正光学系67aの特性の影響度合いにかかわらず、露光量Eはレーザーダイオード63aの発光時間や強度によって可変可能であることは明らかであろう。ここでパルス幅信号60aについて詳しく説明すると、該信号は、例えば8ビット=256階調の多値信号0~255の画像データで表され、レーザ発光時間を決める為の信号である。画像データが0背景部のときのパルス幅はPWMIN例えば1画素分の12.0、255の時はフル露光でパルス幅は1画素分PW255となる。また1~254の値の画像データに対しては、例えばPWMINとPW255との間で、階調値に比例したパルス幅PWxが生成される。このことについては、後述の式1にて詳しく説明する。尚、レーザーダイオード63aを制御する為の画像データが8ビット=256階調である場合は一例であり、画像データを例えば中間調処理後の4ビット=16階調や2ビット4階調の多値信号としても良い。また中間調処理後の画像データは二値化された信号であっても良い。一方、エンジン制御部104は、感光ドラムの残り寿命に連動して微少露光信号68a及び輝度信号61aを変更し、背景部の微少露光量E0を適切な値に制御する。エンジン制御部104の微少露光信号68aによる指示に応じて出力されるパルス信号の幅は、画像データが0背景部のときパルス幅PWMIN例えば1画素分の12.0と基本的には一致している。しかしながら、0以外の画像データの露光量パルス幅から逆算される、画像データ濃度が0のときの逆算露光量E0パルス幅は、必ずしも画像データが0のときの微少露光量パルス幅PWMINに一致しなくともよい。微少露光が行われたときに1画素当たりの平均表面電位が現像電位を下回らず且つ帯電均一化を実現できれば、逆算露光量E0及び微少露光量について、互いに近似した値を設定しても一定の効果を得ることができることは明らかであろう。今述べたように、この微少露光量E0は、露光時に得られる1画像当たりの平均表面電位が現像電位例えば約ー400Vを下回らず且つ、後述する帯電均一化が得られる電位減衰となるように感光ドラムの特性に応じて設定されている。図3に例示したEVカーブの場合、エンジン制御部104の指示に応じて、PWMINを1画素分PW255の12.0で出力することで、初期の微少露光量E0を0.03μJ/cm2とし、背景部の電位減衰100Vを得ている。また、PW255で露光するフル露光のときの最大露光量E255は、露光による表面電位のばらつきが現れにくいように、図3におけるEVカーブが水平に近くなる領域での露光量である0.25μJ/cm2としている。そして、レーザードライバー62aは、エンジン制御部104から指示される輝度信号61a、画像データに基づくパルス幅信号60a、及び微少露光信号68aにより、レーザーダイオード63aのレーザ発光輝度レーザ発光強度、及び発光時間を制御する。また、レーザードライバー62aは、所謂自動光量制御を実行し目標の発光輝度mWになるように、レーザーダイオード63aに供給する電流を制御している。尚、発光輝度はレーザードライバー62aがレーザーダイオード63aに供給する電流を調整することで制御できる。更に、レーザーダイオード63aから出射されるレーザー光6aは光走査され、ポリゴンミラー64a、レンズ65a及び折り返しミラー66aを含んだ補正光学系67aを経て感光ドラム1aに照射される。以上説明したような微少発光を行うことで、非画像部の補正後帯電電位Vd_bgは、補正前の帯電電位Vd=-600Vから-500Vまで低下する。一方、画像部の露光電位Vlは、レーザーダイオード63aのフル発光により、帯電電位Vd=-600VからVl=-150Vになる。また同様のことが各レーザダイオード63により行われるものとする。尚、図6では、レーザーダイオード63により露光を行う系を例に説明したが、それに限定される訳ではない。例えば、露光手段としてLEDアレイを備えた系においても実施することができる。具体的には、各LED発光素子を駆動するドライバに図6で説明した信号を入力すると共に、後述の図7のフローチャートの処理を実行すれば良い。以下では、レーザーダイオード63aによる露光系を例に説明を行っていく。微少露光量の補正の必要性についてまず図8aを用いてドラム膜厚の差異に係る問題点について説明する。感光ドラムの使用が進むと感光ドラム表面は帯電手段の放電により劣化し、また感光ドラム表面はクリーニング手段と摺擦することにより削れ、その膜厚が薄くなる。このとき、使用状況例えば累積回転数の異なる感光ドラムが混在すると、各感光ドラムの膜厚はばらつく。この状態で、図5に例示したような共通化高圧電源により、複数の感光ドラムに一定の帯電電圧Vcdcを印加すると、帯電手段と感光ドラム間のAirGapに生じる電位差が異なるため、帯電電位Vdがばらつく。具体的には、画像形成回数の少ない感光ドラムは膜厚が厚く、帯電手段と感光ドラム間のAirGapに生じる電位差が小さいため、帯電電位Vdの絶対値が小さくなる。他方、累積回転数の多い感光ドラムは膜厚が薄く、帯電手段と感光ドラム間のAirGapに生じる電位差が大きい為、帯電電位Vdの絶対値が大きくなる。そして、例えば膜厚の厚い感光ドラムにおいて、現像電位Vdcと帯電電位VdのコントラストであるバックコントラストVback=Vd-Vdcが所望状態となるよう現像電位Vdcと帯電電位Vdを設定すると、図8aの如く、以下の問題がある。即ち、膜厚の薄い感光ドラムを有する画像形成ステーションでは、帯電電位Vdの絶対値が大きくなり、バックコントラストVbackが大きくなってしまう。バックコントラストVbackが大きくなると正規の極性に帯電できなかったトナー本例のように反転現像の場合は、負極性にならず0~正極性に帯電したトナーが現像手段より非画像部に転移してかぶりが発生する。また、感光ドラムの膜厚が薄い画像形成ステーションは、帯電電位Vdが上昇するため露光強度一定の構成では、露光電位Vlも上昇する。その為、現像電位Vdcと露光電位Vlの差分値である現像コントラストVcont=Vdc-Vlが小さくなり、現像手段から感光ドラムに静電的にトナーを十分に転移させることができずベタ黒画像の濃度薄が発生し易くなる。一方、図8bに示すように現像電圧、帯電電圧を固定し、露光強度がE1からE2に変化させると、各露光強度の個別制御により現像電位Vdcと露光電位Vlの差分値である現像コントラストVcontを略一定に制御できる。従って濃度を一定に保つことができる。しかしながら、現像電位Vdcと帯電電位VdのコントラストであるバックコントラストVbackが広がってしまい、上述したようにかぶり発生の問題が残ってしまう。微少発光の発光量の補正についてこれに対して、本実施例においては、例えば、図5で例示した電源構成としたような場合においても、簡易な構成でかぶりや濃度薄の発生を抑制できる。以下、図7に示すフローチャートを用い、トナー付着がなされない背景部非画像部における、レーザーダイオード62a~62dの各々の微少露光量E0を、感光ドラム1a~1dの残り寿命に関連させて補正する処理について説明する。まず、ステップS101にて、エンジン制御部104は、各ステーションの記憶部材から、感光体の残り寿命に係る情報として感光ドラムの積算回転数の情報を読み込む。ここで、各感光ドラムの残り寿命に係る情報を記憶した記憶部は、各ステーションの記憶部材に限定されない。例えば各ステーションの記憶部材から読み込まれた情報を、一端、別の記憶部に記憶させ、その別の記憶部に記憶された情報を以後読み込み且つ更新するようにしても良い。この場合には、装置本体の電源OFF時や、印刷ジョブ終了時に、別の記憶部の情報を各ステーションの記憶部に反映させる。また、感光体の残り寿命に係る情報は、感光体がどれ程回転したか又は使用されたかの使用状況に係る情報と言いかえることもできる。また図3で説明したように、感光ドラムの感光特性EVカーブ特性に係る情報とも言いかえることもできる。何れも同じことを意味する。また感光体の残り寿命に係る情報の変形例として、感光体の電荷輸送層24aの膜厚に相関する他の情報を挙げることもできる。例えば、中間転写ベルト回転数、帯電ローラの回転数、用紙サイズを加味したプリント枚数の情報を挙げることができる。また直接感光ドラムの膜厚を検知する手段を各感光ドラムに対応させて設け、その検出結果を各感光ドラムの残り寿命に係る情報としても良い。また帯電ローラに流れる帯電電流値や、感光体を駆動するモータのモータ駆動時間、帯電ローラを駆動するモータの駆動時間などを感光体の残り寿命に係る情報としても良い。ステップS102にて、エンジン制御部104は、感光ドラムの積算回転数感光ドラム使用状況と通常露光に係るパラメータとの対応関係が定められた図9a又はbに示されるテーブルを参照する。感光ドラム毎にステップS101で取得された情報は異なり得る。従って、エンジン制御部104は、各感光ドラム毎に図9a又はbのテーブルを参照する。そして、エンジン制御部104は、ステップS101で取得した積算回転数の情報を基にレーザーダイオード62a~62dの通常露光量の露光パラメータを設定する。尚、図9に示されるテーブルは、エンジン制御部104が参照可能な記憶手段に記憶されているものとする。このステップS102の処理により、各感光ドラムの露光電位Vlを、各感光ドラムの感度特性EVカーブ特性に係らず、目標電位、或いは許容される範囲の電位にする為のレーザ発光設定をエンジン制御部104は取得する。そして、この取得した設定で、レーザーダイオード62a~62dを通常発光させることで、複数の感光体の夫々における通常露光後の露光後電位Vlのばらつきを少なくとも小さくすることができる。尚、各感光ドラムの目標露光電位は基本的に同一/略同一であるが、場合によっては各感光ドラムの特性に応じて個別に設定しても良い。ステップS102でのエンジン制御部104による動作を更に詳しく説明する。エンジン制御部104は、まず、取得された各感光ドラムの積算情報に対応する発光輝度mW値を、輝度信号61a~61dに設定する。尚、図9では説明の為に発光輝度値mWを示しているが、実際にはエンジン制御部104は、この発光輝度値に相当する電圧値/信号を、輝度信号61a~61dとして設定する。また、エンジン制御部104は、図9中の通常露光濃度0のPWM値をPWMINに設定し、通常露光100のPWM値をPW255に設定する。そして、エンジン制御部104は、以下の式1により、任意の階調値n=0~255の画像データに対するパルス幅を設定する。PWn=n×PW255―PWMIN/255PWMIN式1式1によれば、n=0でPW0=PWMINとなり、n=255でPW255となる。そして、エンジン制御部104は、以後において、任意の階調値nの画像データによる発光を外部から指示されたときに、ここで設定した対応するパルス幅PWnに相当する電圧値/信号を、パルス幅信号60aとして指示する。またパルス幅信号60b~60dについても同様である。また、式1は、8ビットの多値信号を想定しているが、図6で説明したように4ビットや2ビット或いは1ビット二値などの任意のmビットの場合には以下のようにすればよい。即ち、PWMINの時のパルス幅を画像データが0のときに割り当て、PW255の時のパルス幅を階調値2m-1に割り当てれば良い。尚、階調値2m-1を、次のステップの説明を行うと、ステップS103にて、エンジン制御部104は、積算回転数を基に微少露光のレーザー発光量E0に係るパラメータ図9中における微少露光のPWM値を設定する。このステップS103でも、エンジン制御部104は感光ドラム毎に図9のテーブルを参照する。より具体的には、エンジン制御部104は、S101で取得された積算情報に対応する微少露光のPWM値を感光ドラム毎に設定し、夫々を示す電圧値/信号を微少露光信号68a~68dに設定する。このステップS103の処理により、各感光ドラムの帯電電位Vdを、感光ドラムの感度特性EVカーブ特性に係らず、目標電位補正後帯電電位Vd_bgの値、或いは許容される範囲の電位にする為の設定をエンジン制御部104は取得できる。そして、この取得した設定で、レーザーダイオード62a~62dを微少発光させることで、複数の感光体の夫々における背景部非画像部の補正後帯電電位のばらつきを少なくとも小さくできる。尚、各感光ドラムの目標露光電位は基本的に同一/略同一であるが、場合によっては各感光ドラムの特性に応じて個別に設定しても良い。このように、ステップS102及びステップS103の処理により、感光ドラム毎にその残り寿命に関連して、適切に微少露光及び通常露光の露光量の設定を行うことが可能となる。尚、ステップS102、103においては、エンジン制御部104が図9aやbのテーブルを参照するよう説明したが、必ずしもその形態に限定されない。例えばCPU21の計算式による演算により、感光ドラムの残り寿命に係るパラメータ例えば感光ドラムの積算回転数から所望の設定値通常微少露光パラメータを得るようにしても良い。また、式1で演算した値の全てを予めテーブルに記憶保持しておくようにし、そのテーブルをエンジン制御部104がその都度参照するようにしても良い。また、不揮発性記憶部24に、図3に示した様な、感光ドラムの各使用状況に対応させたEVカーブを複数通り記憶保持しておき、エンジン制御部104が、取得された感光ドラムの使用状況に係る情報に応じてEVカーブし、更に特定されたEVカーブと所望とする感光ドラム電位とから必要な露光量μJ/cm2を演算しても良い。この場合には、エンジン制御部104が、その都度求められた露光量μJ/cm2から、更に発光輝度や、微少露光時のパルス幅や、通常露光時のパルス幅を演算し、その結果を、ステップS102、S103に対応するパラメータとして設定する。図7の説明に戻ると、ステップS104において、エンジン制御部104の制御指示のもと、図1で説明した一連の画像形成動作及び制御を各部材が実行する。また、ステップS105にて、エンジン制御部は、一連の画像形成で回転させた感光ドラムa~dの回転数を夫々計測する。尚、この計測の処理は感光ドラムの使用状況を更新する為に行われる。また、このステップS105は実際にはステップS104の処理に並行して行われている。エンジン制御部104は、画像形成が終了したか否かをステップS106で判断し、ステップS106でYESと判断するとステップS107へ処理を移行させる。ステップS107にて、エンジン制御部104は、ステップS105で計測された各感光ドラムの計測結果を、対応する積算回転数に加算し、ステップS108にて、それら更新後の積算回転数を各ステーションの不揮発性のメモリタグ32-2に保存する。このステップS106の処理で、感光ドラムの残り寿命に係る情報が更新される。尚、ここでの保存先としては、ステップS101で説明したようにメモリタグ32-2とは別の記憶部でも良い。補正テーブルの説明図9は、エンジン制御部104が、図7のステップS102及びステップS103にて参照する感光ドラムの残り寿命に係る情報図中では積算回転数と微少露光時や通常露光時の発光制御設定とが対応づけられたテーブルの詳細を示した図である。例えば該テーブルは図4の不揮発性記憶部24に保存されている。図9のa、bの何れにおいても、微少露光の露光量μJ/cm2、通常露光の露光量μJ/cm2は、図3に例示したような、対象とする感光体の感光特性EVカーブを基に予め設定されているものとする。そして、この図9のa、bに示されるテーブルをエンジン制御部104が参照することで、帯電後の複数の感光体の夫々における背景部の表面電位のばらつきを同じ又は少なくとも小さくできる。また、通常露光後の複数の感光体の夫々における露光後電位Vlのばらつきも同じ又は少なくとも小さくできる。まず、図9のaについて、図3のEVカーブを参照しながら説明を行うと、初期状態の感光ドラム11aの電荷輸送層24aの膜厚が20μmのときは、背景部露光時の露光量を0.03μJ/cm2に設定する必要がある。一方、図3の破線曲線は、寿命到達時の感光ドラム11aにおけるEVカーブを示すもので、電荷輸送層24aの膜厚が10μmに減るために、帯電電位Vdの上昇がみられる。また、この帯電電位Vdに対し、初期と同じー500Vの背景部電位に保つためには、露光量を0.06μJ/cm2に設定する必要がある。感光ドラム11aの電荷輸送層24aの摩耗は、当接するドラムクリーナ17aや帯電部における放電浸食などによって促進される為、感光ドラム11aの摩耗量は積算回転数に略比例する。図9のaにおいては、電荷輸送層24aが、15000回転500ページ印字相当で1μm摩耗するという事前実験結果より、積算回転数と電荷輸送層24aの膜厚との関連付けが行われている。つまり、図9のaにおいては、積算回転数15000回転毎にPWMINを増加させることで、0.003μJ/cm2だけ微少露光用の露光量E0を増加させている。そして、感光ドラムの使用状況における初期から末期にかけて、0.03μJ/cm2から0.06μJ/cm2へと微少露光用の露光量E0を線形推移させて設定している。エンジン制御部104は、この制御により、感光ドラム11aの電荷輸送層24aの膜厚によらず、背景部電位を-500Vに略一定に保つようにする。また、図9のaにおいては、トナー像を可視化させる箇所への通常露光の発光輝度と感光ドラムの積算回転数との対応付も設定されているが、ここでは、感光ドラムの動作状況積算回転数に係らず、一定の発光輝度mWが設定されている。これは、図9のaで想定する感光ドラムの特性が、その設定で実質的に問題がないと見なされた場合に対応するからである。一方、図9のbに例示するテーブルにおいては、微少露光におけるパルス幅PWMIN発光時間と通常露光時の発光輝度mWとの双方が変化している。エンジン制御部104が、図9bのテーブルを参照することで、感光ドラムの累積回転数に連動し、微少露光のみならず通常露光をも適切に設定できる。図9のbのテーブルは、通常露光の発光輝度をも変更する必要があるような特性を持った感光ドラムに対して非常に有効である。尚、図9においては、感光ドラムの積算回転数のある範囲に対して微少露光時や通常発光時の発光制御設定を示してあるが、更に細かく設定しても良い。例えば、エンジン制御部104のCPU21により、テーブル中のドラム回転数と各発光制御設定値との関係から、任意のドラム回転数に対しての適切な発光制御設定値を推測算出予測演算しても良い。また通常露光時も同様である。こうすることで微少露光時や通常露光時におけるレーザーダーイオード63aによる発光量の精度をより向上させることができる。更に図9のテーブルにおいては、感光ドラムの積算回転数に応じて、微少露光量及び通常露光量の双方とも線形に増加させる場合を説明した。しかしこれに限定されない。感光ドラムの特性を鑑み、感光ドラムの積算回転数に応じて、非線形に増加させるようなテーブルを設けるようにしても良い。作用効果の説明図8cを用いて、図7のフローチャートの作用効果について説明をする。本実施例では、感光ドラムの電荷輸送層24の膜厚が最も厚い場合初期状態の感光ドラムに膜厚は20μmであり、帯電ローラ通過後の帯電電位Vdが約-600Vとなる図3を参照。一方、感光ドラムの積算回転数が増え、電荷輸送層24の膜厚が薄くなり、10μmになった場合寿命到達に近い感光ドラムには、帯電電位Vdが約-700Vとなり、約-100V帯電電位Vdが変動する図3を参照。新品感光ドラムと寿命に近い感光ドラムとが混在するような場合や、特性の異なる感光ドラムが混在した場合に、感光ドラム間においてEV特性に差異が発生する。電荷輸送層24が薄くなると帯電電位Vdが上昇するため、画像部露光の露光量を一定とした場合には露光後電位Vlが上昇する。そこで、電荷輸送層24の膜厚に反比例する感光ドラムの積算回転数に応じてフル発光時の露光量をE1からE2に大きくし、図8中の実線部のように露光後電位Vlを略一定保つ。その為、現像バイアスVdcと露光電位Vlの差分値である現像コントラストVcont=Vdc-Vlは感光ドラム1の電荷輸送層24の膜厚によらず一定値に維持でき、画像濃度薄の発生が抑制される。また、感光ドラムの積算回転数の値が大きくなると非画像部露光時におけるレーザー光量をE1bgからE2bgと大きくしている。これは図9のテーブルで説明した通りである。そして、帯電ローラ2a~2dに直流電圧を一定値で印加した場合でも、感光ドラム1の電荷輸送層24の膜厚変化により生じる帯電電位Vdの上昇分を補正することが可能となる。これにより図8中の実線部のように、非画像部の補正後帯電電位Vd_bgは電荷輸送層24の膜厚によらず略一定になる。また、現像電圧Vdcが一定値である場合であっても、現像電圧Vdcと補正後帯電電位Vd_bgの電位差であるバックコントラストVbackが一定に維持される。これにより、正規に帯電できなかったトナー反転現像の場合は、負極性にならず0~正極性に帯電したトナーが非画像部に転移して発生するかぶりを抑制することができる。図10は比較例と微少露光条件を上述の仕組みで変更した場合の画質評価推移を示したものである。図10a、図10bの双方において、微少露光等により背景部電位Vdの補正を何ら行わない場合を比較例1とした。また、図5で例示したような電源回路において、帯電電圧Vcdcにより背景部電位Vdの補正を行う場合を比較例2とした。図10aにおけるはかぶり量の推移を示したものである。図10aにおける比較例1では、感光ドラムの積算回転数の増加に伴い帯電電位Vdが上昇するため、背景部電位と現像電位の電位差拡大による反転かぶりが大きく悪化している。また図10aにおける比較例2では反転かぶりは悪化しないものの、帯電ローラが汚れて背景部電位の低い部分で局所的なかぶりが発生し、かぶり量の総和としては増加傾向にある。図10bは画像均一性の推移を示したものである。比較例2においては、感光ドラムの使用状況が進むと、帯電ローラ汚れが悪化して、帯電ローラ周期の斑点画像背景部電位が現像バイアスより低くなり、背景部が部分的に現像されてしまう現象が発生する。帯電ローラの汚れは、表面の高抵抗被膜と等価と考えられるから、微少空隙の分圧を小さくして放電を阻害する。このような傾向は帯電電圧Vcdcを下げることより顕著になり、比較例2による背景部電位Vdの補正は、かぶりに比べてより視覚的に目立つ斑点画像の悪化を招く危険があることを示している。また、本実施例によれば、帯電電位背景部電位を一定に保って反転かぶりの悪化を抑えるだけでなく、微少露光用の露光量E0を上昇させることで十分な均し効果を確保すると共に、帯電ローラ汚れ等による帯電電位の均一性低下を招くことなく、背景部電位を形成できる。従って、使用度合いの進行にともなう背景部電位の上昇及び均一性低下に対して、効果的な対策を施すことが可能であるといえる。また、背景部電位が各画像形成ステーションで一定に保たれているため、各現像手段に同一の電源から電圧を供給する場合であっても、かぶりの悪化を抑えられる利点もある。実施例1では画像データに基づく露光を行う際における、非画像部への微少露光について説明した。実施例2では微少露光を行うその他の場合として、転写動作中に転写部に設定される転写電圧の調整転写電圧設定を行うときに実施例1で説明した微少露光制御を行う例を説明する。この転写電圧制御では、転写部にある電圧を印加したときの電流に基づき、転写動作中の電圧設定を調整するというものである。図11は、図5とは別の帯電手段及び現像手段に係る高圧電源回路を示す図である。図11では、図5bに対して、一の共通電源として直流電圧電源部である転写高圧電源120が更に備えられている。実施例1のときと同様に、転写ローラ14a~14dに対しては、転写高圧電源120からの電源電圧、或いは該電源電圧をDC-DCコンバータで変換した変換電圧を入力しても良い。また、電源電圧又は変換電圧を固定の電圧降下特性を持った電子素子で分圧及び又は降圧した電圧を入力しても良い。図11の場合は転写ローラ14a~14dに同一の電圧が分配供給されており、またその比率を変更することはできない。転写高圧電源120は、トランス及びトランス駆動制御系121と転写電流検知回路122より構成されている。尚、上で説明した実施例と同一部材には同一符号を付してあり、ここでの説明を省略する。まず、転写部の転写電圧制御について説明する。エンジン制御部104による指示のもと、例えば画像形成動作前の準備動作以下、前回転まえかいてんと称すで、転写ローラ14a~14d及び中間転写ベルト10を合算したインピーダンス値を検知する。エンジン制御部104は、求められたインピーダンスを基に、電流検知回路122での検知電流Itrが所定値Itr0となるようなトランス121の電圧を算出する。そして、同様の処理を繰り返し、検知電流Itrが所定値Itr0となるようなトランス121の電圧を複数回算出し、その時の平均電圧V0を算出する。また、インピーダンス検知の手法の他にも、以下のような転写電圧制御の手法がある。まずエンジン制御部104が、初期の転写電圧を設定し、そのときの電流を検知し、検知された電流値が目標値よりも低ければ転写電圧を高く再設定し、逆に低ければ転写電圧を低く再設定する。そしエンジン制御部104により再設定した転写電圧で、今説明した電流検知及び転写電圧の再設定の処理を行う。そしてこの処理を何度か繰り返すことで、適切な転写電圧設定を求める。この手法でも適切な転写電圧制御を実行できる。その後のトナー像を可視化させる画像形成動作では、上に説明した各実施例と同様に、画像データに基づき非画像部露光、画像部露光を行う。そして、感光ドラム1a~1dにトナー像を現像した後、転写ローラ14a~14dに前回転のインピーダンス検知で算出した平均電圧V0を印加する。そして、本実施例では、転写ローラ14a~14d及び中間転写ベルト10のインピーダンス検知において、例えば前回転のタイミングでまず微少露光により感光ドラム1a~1dの帯電電位を一定値Vd_bgに均す。つまり、エンジン制御部104は、実施例1で説明した図7のフローチャートのステップS101及びS103と同等の処理を実行し、ステップS103決定された微少露光量パラメータに従い、図6で説明した露光手段に微少発光を行わせる。一方、前回転時等に行われる転写電圧制御において、図7で説明したフローチャートを実行しないと以下の不具合がある。即ち、電荷輸送層24a~24dの膜厚の異なる感光ドラム1a~1dが混在すると、非画像部露光により感光ドラム1a~1dの表面電位にバラつきが発生し得る。これは図8のa及びbで説明した通りである。これに対して、前回転時等に行われる転写電圧制御において、図7のフローチャートのステップS101~S103を実行すると、非画像部露光により感光ドラム1a~1dの表面電位を一定に保つことができる。これにより、前回転時の転写ローラ1a~1dのインピーダンス検知時に、同インピーダンス条件下電位差で電流検知回路122により電流Itrを検知することができ、転写電圧制御キャリブレーションを高精度に行える。以上のように上記実施例によれば、転写電圧制御時に、転写ローラ14a~14dと感光ドラム1a~1dとの電位差を一定にできる。そして、共通の転写高圧電源を用いた場合においても、感光ドラム1a~1dのEV特性のばらつき程度よらず、精度高く転写電圧を設定できる。これにより、転写動作中の転写電圧不足に起因する画像不良の発生を防止することができる。また、転写高圧電源を複数色で共通化しているので装置の小型化にも寄与できる。実施例1の図6の説明においては、エンジン制御部104が微少露光信号68a~68dの指示によりパルス幅PWMIN発光時間を短い時間に設定し、トナー像を可視化させない背景部の微少露光を行うよう説明した。一方、同様の効果を得るうえで別の実施の形態も想定される。例えば、レーザーダイオード63により、少なくともトナー像を可視化させない背景部に対して、常時に発光輝度の弱い微少発光を行わせても良い。この場合、エンジン制御部104は、まず図12に示すテーブルを参照する。図7のS101と同様に各感光ドラムの積算回転数の情報を取得し、取得された情報に対応する微少発光の発光輝度mW値を参照する。そして、エンジン制御部104は、図6で説明した微少発光信号68a~68dとして、参照した各微少露光用の発光輝度mWの指示電圧値/信号を行う。そして、レーザードライバー62a~62dの各々は、夫々が指示された発光輝度に従い、レーザーダイオード63a~63dに対して常時電流を供給する。このときレーザードライバー62aは、微少露光においてPWMレーザ発光制御を行わない。また、エンジン制御部104は、取得された各感光ドラムの積算回転数の情報に基づき、図12のテーブルの加算発光輝度mW値を参照する。そして、エンジン制御部104は、図6で説明した輝度信号61a~61dとして、参照した加算発光輝度mWの指示電圧値/信号を行う。そしてこの場合には、レーザードライバー62aはAND回路を内蔵し、該AND回路により、指示された強度電流での微少露光の発光に加え、加算発光輝度に従う強度電流での画像データに従うPWM発光を加算し、レーザーダイオード63aを駆動する。これにより、図12で示した通常露光の発光輝度を実現できる。尚、画像データに従うPWM制御は、既に周知の技術であり、ここでの詳しい説明を省略する。また、更なる別の形態として、微少露光と通常露光とを別回路で実施しても良い。その場合には、通常露光の画像データ0に対する露光量を微少露光時と同じ/略同じにしなければならない。このように微少露光を弱発光輝度で行うことで上述の実施例効果に加え、電子ノイズを低減できるという効果が更に得ることが出来る。また、更なる別の形態として、微少発光信号68a~68dを省略し、代わりにパルス幅信号60a~60dの上流に画像信号変換回路を設けて対応しても良い。具体的には、画像信号変換回路により、ビデオコントローラ103からの画像データが階調値0の場合は階調値32へ変換し、階調値が255のフル発光に対して32/255の割合でレーザーダイオード63aを微少発光させれば良い。また1~255の場合は階調値を33~255へ圧縮変換すれば良い。そして、感光ドラムの残り寿命に連動させて画像データが0の場合の変換後階調値を、図9、図12で説明したような寿命に応じた所望の露光量を得るように変更すれば良い。また、階調値0の変更後の階調値を32ではなくAとすると、1~255の画像データの階調値をA1~255へ圧縮変換すれば良い。変形例上記説明においては、ビデオコントローラ103とエンジン制御部104を区別して説明してきた。しかしながら、ビデオコントローラ103とエンジン制御部104とを同一の制御部により実現しても良い。或いはビデオコントローラ103の一部の機能や、エンジン制御部104の一部の機能を他方に行わせても良い。即ち、様々な制御部を上記各実施例に適用することが想定される。例えば、尚、パルス幅信号60a~60dについて、ビデオコントローラ103により生成させ、ビデオコントローラ103が、それをエンジン制御部104を介して、直接的に露光手段であるレーザ/スキャナ系を制御するようにしても良い。また、上記説明では、図5abの双方において、帯電手段及び現像手段に係る高圧電源を一の電源トランス53に対応で共通化する場合を説明した。しかしながら、上記の説明は図8abの説明からも明らかなように、帯電について色間で独立した電源制御が行えず、且つ現像についても色間で独立した電源制御を行えない場合にも有効である。従って、複数の帯電用の一の電源一のトランスに対応と、複数の現像用の一の電源一のトランスに対応と、を備えるようにしても良い。尚、第1の一の電源、第二の一の電源と記載することで、夫々の一の電源を区別する。そして、この場合には、帯電用の一の電源から出力される電圧第1電源電圧、或いはそれをコンバーターで変換した電圧第1変換電圧を、各帯電ローラ2a~2dへ入力する。また、他方で、現像用の一の電源から出力される電圧第2電源電圧、或いはそれをコンバーターで変換した電圧第2変換電圧を、現像ローラ43a~43dへ入力する。また、図5で説明したように、個々のローラ帯電ローラや現像ローラに入力する電圧は、様々なバリエーションを適用できる。例えば、夫々の一の電源第1、第2の一の電源における電源電圧第1電源電圧、第2電源電圧や、それをコンバーターで変換した電圧第1変換電圧、第2変換電圧を、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧し、その電圧第1電圧、第2電圧を、帯電ローラ2a~2dや、現像ローラ43a~43dに入力しても良い。また、上記説明においては電圧を降圧/昇圧させる場合に、固定の電圧降下特性を持った電子素子により分圧及び又は降圧する場合を説明してきた。しかしながら、図7のフローチャートによる微少露光に係る処理は、個々の帯電ローラや現像ローラに対して、特定の機能のDC―DCコンバーターを設ける場合にも有効である。つまり、図8aのような状況があった場合に、DC―DCコンバータの電圧変換能力が不十分であると、その電圧変換能力のみにより図8cに示したVd_bgを実現できない。このような場合に、DC-DCコンバータで不足する電位形成を微少露光処理により補い、帯電電位Vd_bgを実現させても良い。また、図7の説明においては、感光体の残り寿命に係る情報ドラムの感度特性に係る情報に応じて、微少露光のパラメータや、通常露光のパラメータを設定するよう説明してきた。パラメータとは図9で説明したように、微少露光においてはパルス幅を指示する微少露光信号68aの値や発光強度を指示する微少露光信号68aの値であり、通常露光においても同様である。そして、更に、画像形成装置本体内の環境温度や湿度や画像形成装置の経年変化などに応じて、更に適切な値となるように補正を行っても良い。