物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置され、無限遠合焦時の前記第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.00<Σdvr/f<5.00の条件を満足することを特徴とする光学系。物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、前記第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置され、無限遠合焦時の前記第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.60<Σdvr/f<3.60の条件を満足することを特徴とする光学系。無限遠合焦時の前記第2レンズ群の横倍率をβvrとし、無限遠合焦時の前記第3レンズ群の横倍率をβ3としたとき、次式0.15<|1-βvr×β3|<0.50の条件を満足することを特徴とする請求項1または2に記載の光学系。無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとし、前記第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、次式-0.35<f/f2<-0.07の条件を満足することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の光学系。開口絞りは、前記第2レンズ群よりも像側に配置されることを特徴とする請求項1~4のいずれか一項に記載の光学系。前記開口絞りは、前記第3レンズ群内に配置されることを特徴とする請求項5に記載の光学系。前記第3レンズ群は、近距離物体への合焦に際し、物体側に移動するように配置されることを特徴とする請求項1~6のいずれか一項に記載の光学系。請求項1~7のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、前記第2レンズ群は、光軸と略垂直方向の成分を持つように移動するように配置し、無限遠合焦時の前記第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.00<Σdvr/f<5.00の条件を満足するよう配置することを特徴とする光学系の製造方法。しかしながら、従来の広い画角の光学系は、防振機構を採用した際に諸収差の補正が十分ではないという課題があった。本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、より高性能で防振性能に優れた光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を提供することを目的とする。前記課題を解決するため、本発明に係る光学系は、物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置され、無限遠合焦時の第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.00<Σdvr/f<5.00の条件を満足する。また、本発明に係る光学系は、物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有し、第2レンズ群は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動可能に配置され、無限遠合焦時の第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.60<Σdvr/f<3.60の条件を満足する。また、このような光学系は、無限遠合焦時の第2レンズ群の横倍率をβvrとし、無限遠合焦時の第3レンズ群の横倍率をβ3としたとき、次式0.15<|1-βvr×β3|<0.50の条件を満足することが好ましい。また、このような光学系は、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとし、第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、次式-0.35<f/f2<-0.07の条件を満足することが好ましい。また、このような光学系において、開口絞りは、第2レンズ群よりも像側に配置されることが好ましい。また、この場合、開口絞りは、第3レンズ群内に配置されることが好ましい。また、このような光学系において、第3レンズ群は、近距離物体への合焦に際し、物体側に移動するように配置されることが好ましい。また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の像面上に結像させる上述の光学系のいずれかを有して構成される。また、本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に、第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、第2レンズ群は、光軸と略垂直方向の成分を持つように移動するように配置し、無限遠合焦時の前記第2レンズ群の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、次式2.00<Σdvr/f<5.00の条件を満足するよう配置する。本発明に係る光学系、この光学系を有する光学機器、及び、光学系の製造方法を以上のように構成すると、防振性能の優れた光学系等を実現することができる。以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図1に示すように、本光学系SLは、物体側から順に、第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、を有し、第2レンズ群G2は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動させて像を変位させることを特徴とする防振レンズ群である。それでは、このような光学系SLを構成するための条件について説明する。まず、この光学系SLは、無限遠合焦時の第2レンズ群G2の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、以下の条件式1を満足することが望ましい。2.00<Σdvr/f<5.001短い焦点距離のレンズを一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に用いられるほどバックフォーカスを確保するためには、マージナル光線の高さをレンズの入射時より射出時に高くすることで瞳倍率を1より大きくすることができる、いわゆるワイドコンバータを持った構成にすると有効であることが知られている。また、バックフォーカスの制約が無い場合でも、画角が広くなるにつれて顕著になる周辺光量不足を補う上でも、前述のようなワイドコンバータを用いることが有効である。既に述べたように、このいわゆるレトロフォーカスレンズタイプでF1.4ほどの大口径化を行ったものが提案されている。ここで、このような広い画角の光学系に対して防振機構を導入する際には、どの箇所に防振レンズを入れるかが問題となる。なお、マージナル光線とは、像高0に達する光線のうちで最も光軸から離れた光線をいう。レトロフォーカスレンズでは、物体側が負の屈折力が強く、像面側は正の屈折力が強い非対称な屈折力配置になっているため、レンズ群同士で互いに収差を打ち消しあうことができず、負の歪曲収差やコマ収差の補正が特に難しくなっている。そのため、レンズ群単独でできる限り収差を補正しておく必要がある。そのような各レンズ群独自での収差補正が十分でない場合はそれ以降のレンズ群で防振した際や近距離物体に対して合焦を行った際に球面収差、コマ収差や偏芯コマ収差、像面湾曲が大きく発生する。そのために本実施形態に係る光学系SLでは、物体側から順に正または負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3という配置を採用した。これにより、第1レンズ群G1を、上述のワイドコンバータ部と考え、それに最適な収差補正を行う。また、防振レンズ群以下、第2レンズ群G2と呼ぶは負の屈折力を有することから第3レンズ群G3とあわせてもレトロフォーカスレンズの屈折力配置を取り、バックフォーカスや撮像素子への光線の入射角度を最適化することが容易となる。このような構成とした結果として、球面収差及びコマ収差をまた良好に補正することが可能となった。また、周辺光束に対しても、第2レンズ群G2が負の屈折力をもつことでコマ収差、特にサジタルコマ収差を効果的に補正できる。その結果、フィルター径を大きくすることなく良好な収差補正を実現できる。また、最も物体側のレンズ面が、物体側に凹面を向けた形状をしていることで前述の効果をより発揮できる。また、本実施形態に係る光学系SLでは、収差補正とのバランスを取りながら、防振時にも良好な性能を発揮できる有効な範囲を規定している前述の条件式1を満足する構成とした。この条件式1は、防振レンズ群である第2レンズ群G2が像面に対してどの程度離れているかを、全系の焦点距離との比で規定している。この条件式1が意味するところは、防振レンズ群第2レンズ群G2が焦点距離に対してあまりにも像面から近い位置や、遠い位置にあると十分な光学性能を、特に防振時に発揮できないからである。従来、本実施形態に係る光学系SLのような広角レンズで防振機構を導入した際の大きな問題として、防振レンズ群である第2レンズ群G2の偏芯時の非点収差の変動補正が困難であった。また、大口径レンズでは防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時の偏芯コマ収差の補正も困難であった。その理由として、防振レンズ群である第2レンズ群G2の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動し、結果として非点収差、コマ収差などのバランスが大きく崩れて補正しきれないことに由来している。そのため、防振レンズ群第2レンズ群G2の屈折力と同じ屈折力を有するレンズ群が比較的多く集まっている箇所であって、それらのうちのいずれかのレンズ群の近傍に防振レンズ群である第2レンズ群G2を配置すると、防振レンズ群第2レンズ群G2とその前後のレンズ群で高次収差の出し引きを行う必要が少なくなるため、この防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時の収差補正に有利である。以上より、本実施形態に係る光学系SLは、防振レンズ群である第2レンズ群G2の負の屈折力と同じ負の屈折力を有するレンズ群が比較的多く集まっている第1レンズ群G1の近傍にこの防振レンズ群である第2レンズ群G2を配置する構成としている。その結果、この防振レンズ群である第2レンズ群G2は全系の焦点距離に比して、この防振レンズ群第2レンズ群G2が像面に対して前述の条件式1を満たす程度離れていることで、良好な収差補正を実現した。また、レトロフォーカスレンズにおいて像面に近い位置に防振レンズ群第2レンズ群G2を配置すると合焦フォーカシングを行う機構を配置することが困難になり易い。なぜならばオートフォーカス機構が可能なフォーカシング部の負荷を考えると、このフォーカシング部は比較的レンズの像面側よりの位置で行うことが有利である。そのため、防振レンズ群である第2レンズ群G2を像面に近い位置に配置しようとするとフォーカシング部と近接した配置を強いられることになる。その結果、合焦レンズ群により近距離物体への合焦を行う際に、移動ストロークを小さくする必要があり、そのためには、第3レンズ群G3の屈折力を強くしなくてはならない。結果として球面収差およびコマ収差の補正が困難となり、好ましくない。同様に防振レンズ群第2レンズ群G2も少ない偏芯量で十分な防振効果を得ようとすると、この防振レンズ群第2レンズ群G2も強い屈折力が必要となり、結果として偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。条件式1の上限値を上回ると、防振レンズ群である第2レンズ群G2がレンズ全体に対して物体側に寄り過ぎるため、レンズの全長が長くなりがちである。その結果、周辺光量が不足するのを防ぐためには第1レンズ群G1の屈折力を収差補正上の最適値よりも強くする必要が生じ、それにより歪曲収差、像面湾曲などが悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の上限値を4.50にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式1の上限値を4.00とすることが好ましい。反対に、条件式1の下限値を下回ると、防振レンズ群である第2レンズ群G2がレンズ全体に対して像面側により過ぎるため、前述のようにこの防振レンズ群第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3ともに強い屈折力を必要とされるため結果として防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1の下限値を2.20にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式1の下限値を2.40とすることが好ましい。あるいは、本光学系SLは、無限遠合焦時の第2レンズ群G2の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、以下の条件式1′を満足することが望ましい。2.60<Σdvr/f<3.601′条件式1′の上限値を上回ると、防振レンズ群である第2レンズ群G2がレンズ全体に対して物体側に寄り過ぎるため、レンズの全長が長くなりがちである。その結果、周辺光量が不足するのを防ぐためには第1レンズ群G1の屈折力を収差補正上の最適値よりも強くする必要が生じ、それにより歪曲収差、像面湾曲などが悪化するため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1′の上限値を3.50にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式1′の上限値を3.40とすることが好ましい。反対に、条件式1′の下限値を下回ると、防振レンズ群である第2レンズ群G2がレンズ全体に対して像面側により過ぎるため、前述のようにこの防振レンズ群第2レンズ群G2及び第3レンズ群G3ともに強い屈折力を必要とされるため結果として防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式1′の下限値を2.70にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式1′の下限値を2.80とすることが好ましい。また、本光学系SLは、無限遠合焦時の第2レンズ群G2の横倍率をβvrとし、無限遠合焦時の第3レンズ群G3の横倍率をβ3としたとき、以下の条件式2を満足することが望ましい。0.15<|1-βvr×β3|<0.502条件式2は、防振レンズ群である第2レンズ群G2の光軸と直交する方向の成分を持つような移動量に対する、像面上で像が光軸と略直交する方向の成分を持つような移動量の割合を規定する条件である。この条件式2の上限値を上回ると、防振レンズ群である第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎ、結果として、偏芯時のコマ収差及び非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。また、条件式2の上限値を上回ると、前述のように防振レンズ群第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎることに加えて第3レンズ群G3の横倍率が大きくなりすぎ、これは第3レンズ群G3の屈折力が適正値よりも強すぎることを意味し、結果として、球面収差、コマ収差なども悪化してしまうため好ましくない。また、第3レンズ群G3の横倍率が適正値よりも高すぎるため防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯にともなう偏芯時のコマ収差、非点収差の変動を拡大しすぎることになり、その結果として、防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の上限値を0.45にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式2の上限値を0.42とすることが好ましい。反対に、条件式2の下限を下回ると、防振制御のために必要な防振レンズ群第2レンズ群G2の移動量が適正値より大きくなってしまい、結果として、この防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。また、防振レンズ群第2レンズ群G2を駆動するためのアクチュエーターなどの駆動手段も大きくなってしまう。その結果、各レンズ群の間隔が適正値より圧迫されるために各レンズ群の屈折力が強くなりすぎ、球面収差、コマ収差なども悪化してしまうため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式2の下限値を0.18にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式2の下限値を0.21とすることが好ましい。また、本光学系SLは、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとし、第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、以下の条件式3を満足することが望ましい。-0.35<f/f2<-0.073条件式3は、防振レンズ群である第2レンズ群G2の焦点距離f2を規定するための条件式である。この条件式3の上限値を上回ると、防振レンズ群第2レンズ群G2の屈折力が弱くなりすぎるため、防振制御のために必要なこの防振レンズ群第2レンズ群G2の移動量が適正値より大きくなってしまい、結果として、この防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。また、この防振レンズ群第2レンズ群G2を駆動するためのアクチュエーターなどの駆動手段も大きくなってしまう。その結果、各レンズ群間隔が適正値より圧迫されるために各レンズ群の屈折力が強くなりすぎるため球面収差、コマ収差なども悪化してしまうため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の上限値を-0.10にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式3の上限値を-0.12とすることが好ましい。反対に、条件式3の下限値を下回ると、防振レンズ群第2レンズ群G2の屈折力が強くなりすぎてしまい、結果としてこの防振レンズ群第2レンズ群G2の偏芯時のコマ収差、非点収差の変動ともに補正が困難になり好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式3の下限値を-0.31にすることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式3の下限値を-0.28とすることが好ましい。一般的に、開口絞りに対してコンセントリックな光学面は非点収差を発生させにくいことが知られている。広い画角の光学系で防振機構を導入した際の大きな問題として、偏芯時の非点収差、及びこの非点収差の変動が挙げられる。その理由として、防振レンズ群の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動し、結果として非点収差、コマ収差などのバランスが大きく崩れて補正しきれないことに由来している。そのため、本実施形態に係る光学系SLでは、開口絞りSに対してコンセントリックな光学面とし、偏芯時も防振レンズ群第2レンズ群G2の各屈折面に対して、周辺像高の光線が入射する角度が偏芯時に大きく変動しないようにした。その結果、偏芯時の非点収差、コマ収差変動が良好に補正された。このように、本実施形態の光学系SLにおいて、開口絞りSは、第2レンズ群G2よりも像側に配置されることが望ましく、また、開口絞りSは、第3レンズ群G3内に配置されることがより望ましい。この場合、開口絞りSの前後にレンズ成分を配置することが望ましい。この光学系SLにおいて、防振レンズ群である第2レンズ群G2を射出した光線は発散光となる。ここで、第2レンズ群G2と開口絞りSとの間にレンズ群が存在しない場合は開口絞りSを通過した光線は開口絞りSより像面側のレンズ群に対して高い入射高さをもつことになる。その結果球面収差やコマ収差が悪化するため、第2レンズ群G2と開口絞りSとの間にレンズ成分を有することが望ましい。なお、上記の観点では第2レンズ群G2と開口絞りSとの間のレンズ成分は正の屈折力を有することがより望ましい。また、開口絞りSより像面側にもレンズ成分を有することで開口絞りS前後で収差を補正することが可能になるため、第3レンズ群G3は開口絞りSの前後にレンズ成分を有することが好ましい。この構成により、球面収差、コマ収差を良好に補正できる。上記の観点では開口絞りSより像面側のレンズ成分は正の屈折力を有することがより望ましい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。また、本実施形態の光学系SLは、近距離物体への合焦に際し、第3レンズ群G3が物体側に移動することが望ましい。広い画角の光学系の合焦方法として、開口絞りSより像面側だけを移動させるいわゆるリアフォーカスタイプが知られている。しかし、大口径な広い画角の光学系においては球面収差、コマ収差、像面湾曲の変動が大きく望ましくない。そのため、本実施形態に係る光学系SLでは、第3レンズ群G3は開口絞りSの前後にレンズ成分を有することで、近距離物体に対しての合焦でも球面収差とコマ収差及び像面湾曲の変動を少なく抑えることが可能となった。また、このように開口絞りSの前後にレンズ成分があることにより、上述のように、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。図25に、上述の光学系SLを備える光学機器として、一眼レフカメラ1以後、単にカメラと記すの略断面図を示す。このカメラ1において、不図示の物体被写体からの光は、撮影レンズ2光学系SLで集光されて、クイックリターンミラー3を介して焦点板4に結像される。そして、焦点板4に結像された光は、ペンタプリズム5中で複数回反射されて接眼レンズ6へと導かれる。これにより、撮影者は、物体被写体像を接眼レンズ6を介して正立像として観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー3が光路外へ退避し、撮影レンズ2で集光された不図示の物体被写体の光は撮像素子7上に被写体像を形成する。これにより、物体被写体からの光は、当該撮像素子7により撮像され、物体被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ1による物体被写体の撮影を行うことができる。なお、図25に記載のカメラ1は、光学系SLを着脱可能に保持するものでも良く、光学系SLと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ1は、いわゆる一眼レフカメラでも良い。また、クイックリターンミラーを有しないカメラであっても、上記カメラと同様の効果を奏することができる。なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。本実施形態では、3群構成の光学系SLを示したが、以上の構成条件等は、4群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、若しくは光軸と略直交成分を持つように移動するか否かで分離された少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の超音波モーター等のモーター駆動にも適している。特に、前述したように第3レンズ群G3を合焦レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動揺動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第2レンズ群G2の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズGRINレンズ或いはプラスチックレンズとしても良い。また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下、本実施形態の光学系SLの製造方法の概略を、図26を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備するステップS100。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、両凸レンズL14と両凹レンズL15との接合レンズ、及び、両凸レンズL16を配置して第1レンズ群G1とし、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズを配置して第2レンズ群G2とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL37を配置して第3レンズ群G3とする。この際、第2レンズ群G2は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動するように配置するステップS200。そして、これらのレンズ群を、無限遠合焦時の第2レンズ群G2の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離をΣdvrとし、無限遠合焦時の全系の焦点距離をfとしたとき、前述の条件式1を満足するよう配置するステップS300。以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図1、図4、図7、図10、図13、図16、図19及び図22は、各実施例に係る光学系SLSL1~SL8の構成を示す断面図である。図1及び図4に示すように、第1及び第2実施例に係る光学系SL1及びSL2は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3とから構成されている。一方、図7、図10、図13、図16、図19及び図22に示すように、第3~第8実施例に係る光学系SL3~SL8は、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3とから構成されている。また、各実施例において、第2レンズ群G2は光軸と略垂直方向の成分を持つように移動し像を変位させる防振レンズ群である。開口絞りSは、第3レンズ群G3内に配置し、開口絞りSの前後に正の屈折力を持つレンズ成分を有し第8実施例を除く、近距離物体への合焦に際し、第3レンズ群G3が物体側に移動する。各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをyとし、高さyにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離サグ量をSyとし、基準球面の曲率半径近軸曲率半径をrとし、円錐定数をκとし、n次の非球面係数をAnとしたとき、以下の式aで表される。なお、以降の実施例において、E-nは×10nを示す。Sy=y2/r/{11-κ×y2/r212}A4×y4A6×y6A8×y8aなお、各実施例において、2次の非球面係数A2は0である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に印を付している。第1実施例図1は、本願の第1実施例に係る光学系SL1の構成を示す図である。この図1の光学系SL1において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、両凸レンズL14と両凹レンズL15との接合レンズ、及び、両凸レンズL16から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第1実施例においては、防振係数は0.306であり、焦点距離は28.50mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.14mmである。以下の表1に、第1実施例の諸元の値を掲げる。この表1において、fは焦点距離、FNOはFナンバー、2ωは画角、Bfはバックフォーカスをそれぞれ表している。また、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれd線λ=587.6nmに対する値を示している。全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第1面から像面Iまでの光軸上の距離を表している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般にmmが使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0000はレンズ面の場合は平面を示し、開口絞りの場合は開口を示す。また、空気の屈折率100000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。表1f2850FNO1452ω756像高216全長1333面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数18425224017410052672302846243574772101772504960436791020155389380953250612476498367633174400447975470013015269953008320562020984738536174806500010139358500117541813014874970401253719298183400371613118654144517137616968055521512194402016399376091696805552171367880201813844713016200436301927404500200000667開口絞りS212264013017847225682265850567177250496023592941142425666460017410052672537599020265632242517725049612731870[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群173343第2レンズ群1114194第3レンズ群144252この第1実施例において、第5面、及び、第23面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表2に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表2κA4A6A8第5面0042900654648E08107103E09203329E12第23面19496500212065E06380233E08528645E11この第1実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d13、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表3に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表3β無限遠00333d13755652Bf38113914次の表4に、この第1実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表4において、Σdvrは無限遠合焦時の第2レンズ群G2の最も像側のレンズ面から全系の近軸像面までの光軸上の距離を、βvrは無限遠合焦時の第2レンズ群G2の横倍率をβvrを、β3は無限遠合焦時の前記第3レンズ群の横倍率を、fは全系の焦点距離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離を、それぞれ表している。また、条件式1′は条件式1と同じである。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。表41Σdvr/f=3072|1-βvr×β3|=0313f/f2=020この第1実施例の無限遠合焦状態の収差図を図2aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図3aに示す。また、第1実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図2bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図3bに示す。各収差図において、FNOはFナンバーを、NAは開口数を、Yは像高を、Aは主光線の入射角を、Dはd線λ=587.6nmを、Gはg線λ=435.6nmを、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差において破線はサジタルの横収差図を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第1実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第2実施例図4は、本願の第2実施例に係る光学系SL2の構成を示す図である。この図4の光学系SL2において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズL15との接合レンズ、及び、両凸レンズL16から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第2実施例においては、防振係数は0.306であり、焦点距離は27.99mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.12mmである。以下の表5に、この第2実施例の諸元の値を掲げる。表5f2799FNO1452ω767像高216全長1333面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数16758324017410052672300546933683412101772504960436441020155389380953358512506176482398174400447976111113015259953318288957020915026555017480650001078414500116396613014874970401268577282183400371613186927143929742316968055521510359902016390216421696805552171488310201811377113016126644461926212500200000701開口絞りS212212213017847225682249850535177250496023537841792440763260017550052312536823020265196441817725049612731344[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群185875第2レンズ群1114198第3レンズ群144351この第2実施例において、第5面、及び、第23面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表6に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表6κA4A6A8第5面0016000867227E07262240E10158840E12第23面19875800908714E07551987E08797050E11この第2実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d13、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表7に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表7β無限遠00333d13781674Bf38123918次の表8に、この第2実施例における各条件式対応値を示す。表81Σdvr/f=3182|1-βvr×β3|=0313f/f2=020この第2実施例の無限遠合焦状態の収差図を図5aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図6aに示す。また、第2実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図5bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図6bに示す。各収差図から明らかなように、第2実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第3実施例図7は、本願の第3実施例に係る光学系SL3の構成を示す図である。この図7の光学系SL3において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14、及び、両凹レンズL15から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第3実施例においては、防振係数は0.306であり、焦点距離は28.44mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.13mmである。以下の表9に、この第3実施例の諸元の値を掲げる。表9f2844FNO1452ω758像高216全長1333面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数110000024017410052672304726113618202101772504960440528020155389380953499611066230000800174397448578502702088429048917439744859199472500107441213014874970411155716299180100349612131420134460536116968055521410832902015384316091696805552161592420201711684713016200436301826190500190000656開口絞りS202317022917618226562148664600177250496022613501402329851160017291654662439601020256316244417725049612633521[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群155308第2レンズ群1014223第3レンズ群134302この第3実施例において、第5面、及び、第22面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表10に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表10κA4A6A8第5面0116100806560E07169170E09157780E12第22面17884100286500E06291840E08377560E11この第3実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d12、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表11に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表11β無限遠00333d13747645Bf38323934次の表12に、この第3実施例における各条件式対応値を示す。表121Σdvr/f=3132|1-βvr×β3|=0313f/f2=020この第3実施例の無限遠合焦状態の収差図を図8aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図9aに示す。また、第3実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図8bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図9bに示す。各収差図から明らかなように、第3実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第4実施例図10は、本願の第4実施例に係る光学系SL4の構成を示す図である。この図10の光学系SL4において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL14と両凸レンズL15との接合レンズ、及び、両凸レンズL16から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第4実施例においては、防振係数は0.290であり、焦点距離は24.70mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.04mmである。以下の表13に、この第4実施例の諸元の値を掲げる。表13f2470FNO1442ω837像高216全長1333面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数17026024017410052672285261193388442682101772504960450722020155389380954192112506298509227175520275878820475017439744858821340209622415501772504961107370775001196957130158313593812440043721834003716131287811447455303169680555215908370201633070562168692550017440765020186644213016398034561923078500200000845開口絞りS212097713017847225682251753409177250496023482621072436230459617410052672534691020264977345117725049612728781[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群111153第2レンズ群1114713第3レンズ群144248この第4実施例において、第5面、及び、第23面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表14に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表14κA4A6A8第5面0041600301610E06130950E10150790E12第23面23208700621040E06101630E07181570E10この第4実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d13、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表15に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表15β無限遠00333d13630547Bf31473229次の表16に、この第4実施例における各条件式対応値を示す。表161Σdvr/f=3192|1-βvr×β3|=0293f/f2=017この第4実施例の無限遠合焦状態の収差図を図11aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図12aに示す。また、第4実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図11bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図12bに示す。各収差図から明らかなように、第4実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第5実施例図13は、本願の第5実施例に係る光学系SL5の構成を示す図である。この図13の光学系SL5において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、及び、両凸レンズL14から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズから構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸レンズL31と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズL32、開口絞りS、両凹レンズL33と両凸レンズ形状の非球面正レンズL34との接合レンズ、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズL36から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第5実施例においては、防振係数は0.272であり、焦点距離は28.08mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.26mmである。以下の表17に、この第5実施例の諸元の値を掲げる。表17f2808FNO1842ω764像高216全長1245面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数1699462401741005267225426500345000210177250496042691502015538938095235661379657582475190366313173917634008655391301558574521956097360174397448510836329114988064717410052671237637130200069254613619301101140000500開口絞りS1526632250176182265616691095841772504960171100001441814803730217291654661944972020208764238217725049602131772[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群116953第2レンズ群816395第3レンズ群114215この第5実施例において、第5面、及び、第17面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表18に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表18κA4A6A8第5面0043300868000E07324000E09256000E12第17面3855700123000E05212000E09165000E11この第5実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d10、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表19に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表19β無限遠00333d13865748Bf38103927次の表20に、この第5実施例における各条件式対応値を示す。表201Σdvr/f=3112|1-βvr×β3|=0273f/f2=017この第5実施例の無限遠合焦状態の収差図を図14aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図15aに示す。また、第5実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図14bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図15bに示す。各収差図から明らかなように、第5実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第6実施例図16は、本願の第6実施例に係る光学系SL6の構成を示す図である。この図16の光学系SL6において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL14、及び、両凸レンズL15から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL21と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL22との接合レンズ、両凹レンズL23、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL24から構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第6実施例においては、防振係数は0.290であり、焦点距離は29.0mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.22mmである。以下の表21に、この第6実施例の諸元の値を掲げる。表21f2900FNO1452ω747像高216全長1341面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数1589892401741005267229526692372211210177250496043804102015538938095350561250643678398174400447874328202089196655017480650009104422359105500025114874970401141353150151742523112634310201312576413014874970401441948033154378733518340037161693370174042542316968055521814595502019383686261696805552201600730202126323613016126644462226332500230000500開口絞りS2425587130178472256825439365351772504960268308122327344521442175500523128502430202910261247317725049613033734[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群187469第2レンズ群1015004第3レンズ群174327この第6実施例において、第5面、及び、第26面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表22に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表22κA4A6A8第5面0155400209390E07801120E10197890E12第26面39109400505950E06286350E08443890E11この第6実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d16、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表23に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表23β無限遠00333d16974870Bf37323836次の表24に、この第6実施例における各条件式対応値を示す。表241Σdvr/f=3022|1-βvr×β3|=0293f/f2=019この第6実施例の無限遠合焦状態の収差図を図17aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図18aに示す。また、第6実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図17bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図18bに示す。各収差図から明らかなように、第6実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第7実施例図19は、本願の第7実施例に係る光学系SL7の構成を示す図である。この図19の光学系SL7において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL14と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL15との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL16から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズで構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31、両凸レンズL32、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL33、開口絞りS、両凹レンズL34と両凸レンズ形状の非球面正レンズL35との接合レンズ、両凸レンズL36、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL37から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第7実施例においては、防振係数は0.30であり、焦点距離は30.87mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.26mmである。以下の表25に、この第7実施例の諸元の値を掲げる。表25f3087FNO1452ω713像高216全長1350面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数154000240174100526723005711013296733210177250496044796602015538938095421697576266310006841744004478746891130152599533181396430209639435501748065000105875968510118079313014874970401251576305183400371613111029143956142616968055521512286402016388316041696805552171524890201821432214516126644461924780500200000507開口絞りS212387713017847225682240125600177250496023683162732427044660017550052312543519020269235853117725049612735520[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群168801第2レンズ群1114658第3レンズ群144320この第7実施例において、第5面、及び、第23面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表26に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表26κA4A6A8第5面0678900481790E07978310E10173750E13第23面30523200170060E06419410E08589620E11この第7実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d13、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表27に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表27β無限遠00333d13639528Bf38323943次の表28に、この第7実施例における各条件式対応値を示す。表281Σdvr/f=2872|1-βvr×β3|=0303f/f2=021この第7実施例の無限遠合焦状態の収差図を図20aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図21aに示す。また、第7実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図20bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図21bに示す。各収差図から明らかなように、第7実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。第8実施例図22は、本願の第8実施例に係る光学系SL8の構成を示す図である。この図22の光学系SL8において、第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL12と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズL13との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL14、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL15から構成されている。第2レンズ群G2は、物体側から順に、両凹レンズL21と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL22との接合レンズで構成されている。第3レンズ群G3は、物体側から順に、開口絞りS、両凸レンズL31と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL32との接合レンズ、両凹レンズL33と両凸レンズ形状の非球面正レンズL34との接合レンズ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL35、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL36から構成されている。なお、全系の焦点距離がfで、防振係数ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比がKのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群をftanθ/Kだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第7実施例においては、防振係数は0.27であり、焦点距離は28.00mmであるので、0.70°の回転ぶれを補正するための第2レンズ群G2の移動量は1.26mmである。以下の表29に、この第8実施例の諸元の値を掲げる。表29f2800FNO1842ω765像高216全長1245面番号曲率半径面間隔屈折率アッベ数1100000240174100526722594750034607721017725049604285970201553893809523872901687112361190366313171864895202085832638119036631319250749400107009113016061437901148211402174397448512986837130000010開口絞りS14593495591741005267154597413020006925461661044160517250652501846662378181189198001772504960197176512320109608293172916546621458390202215667046718040046572332339[レンズ群焦点距離]レンズ群始面焦点距離第1レンズ群124033第2レンズ群1015294第3レンズ群134175この第8実施例において、第5面、及び、第19面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表30に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径R、円錐定数κ及び各非球面定数A4~A8の値を示す。表30κA4A6A8第5面0105300144211E06386598E09608176E13第19面3354500114404E05295647E09875837E12この第8実施例において、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3との軸上空気間隔d12、及び、バックフォーカスBfは、変倍に際して変化する。次の表31に、無限遠及び撮影倍率-0.0333倍での各焦点距離における可変間隔を示す。表31β無限遠00333d12808728Bf38203926次の表32に、この第8実施例における各条件式対応値を示す。表321Σdvr/f=3172|1-βvr×β3|=0273f/f2=018この第8実施例の無限遠合焦状態の収差図を図23aに示し、中間焦点距離状態の収差図を図24aに示す。また、第8実施例の無限撮影状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図23bに示し、中間焦点距離状態において0.70°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図24bに示す。各収差図から明らかなように、第8実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。