近位端および遠位端を有するハンドル本体であって、前記ハンドル本体の前記近位端と前記遠位端との間に通路が延在している、ハンドル本体と、前記ハンドル本体の前記遠位端から突出する保持機構であって、使用時に、カテーテルシースとカテーテルの偏向スタイレットの少なくとも一部とを取り付ける保持機構と、前記ハンドル本体に配置され前記ハンドル本体と前記保持機構との間に介挿された調整ユニットであって、前記スタイレットの遠位部の偏向と前記スタイレットの前記遠位部の偏向の程度とのうちの少なくとも一方を調整するように、前記偏向スタイレットに作用するギア機構を備えた、調整ユニットと、を具備することを特徴とするカテーテルハンドルアセンブリ。請求項1に記載のアセンブリにおいて、前記調整ユニットが、前記スタイレットの前記遠位部の偏向および前記偏向のサイズの両方を調整するように構成されていることを特徴とするアセンブリ。請求項2に記載のアセンブリにおいて、前記保持機構が、偏向ユニットおよびサイズ選択ユニットを備えることを特徴とするアセンブリ。請求項3に記載のアセンブリにおいて、前記偏向ユニットが第1チューブを備え、前記サイズ選択ユニットが第2チューブを備え、前記チューブが、互いに対してかつ前記ハンドル本体の前記遠位端に対して入れ子式に配置されていることを特徴とするアセンブリ。請求項4に記載のアセンブリにおいて、前記ギア機構が、前記第1チューブによって保持される第1駆動ギア要素と、前記第2チューブによって保持される第2駆動ギア要素とを備え、前記ギア機構が、前記スタイレットの前記遠位部の偏向をもたらすように前記第1駆動ギア要素によって駆動される、前記ハンドル本体に配置された第1従動ギアアセンブリと、前記スタイレットの偏向の前記サイズの選択をもたらすように前記第2ギア要素によって駆動される、前記ハンドル本体に配置された第2従動ギアアセンブリとをさらに備えることを特徴とするアセンブリ。請求項5に記載のアセンブリにおいて、前記第1駆動ギア要素および前記第2駆動ギア要素の各々がラックを備えることを特徴とするアセンブリ。請求項6に記載のアセンブリにおいて、各ラックが、その関連するチューブの近位端から近位方向に突出することを特徴とするアセンブリ。請求項6または7に記載のアセンブリにおいて、各従動ギアアセンブリが、従動ギアおよび二次ラックを備えることを特徴とするアセンブリ。請求項8に記載のアセンブリにおいて、各二次ラックが、前記スタイレットの一部を取外し可能に取り付ける取付構造を保持することを特徴とするアセンブリ。請求項8または9に記載のアセンブリにおいて、使用時、前記スタイレットの前記遠位部が非偏向状態にある時、前記第1従動ギアアセンブリの前記従動ギアが、その関連するラックの両端の内側に位置し、それにより、前記スタイレットの前記遠位部の双方向偏向が、前記偏向ユニットの適切な操作によって行われることが可能になることを特徴とするアセンブリ。請求項1乃至10の何れか1項に記載のアセンブリにおいて、前記ハンドル本体が、前記ハンドル本体を形成するように互いに嵌合する複数の部品を備え、前記部品が、再処理する目的で前記ハンドル本体の内側にアクセスすることができるように互いから分離可能であることを特徴とするアセンブリ。請求項1乃至11の何れか1項に記載のカテーテルハンドルアセンブリと、前記ハンドル本体の前記遠位端から延在するカテーテルシースであって、少なくとも1つの内腔を画定するカテーテルシースと、前記ハンドル本体から延在し、前記カテーテルシースの前記少なくとも1つの内腔に受け入れられる偏向スタイレットと、を具備することを特徴とするカテーテルアセンブリ。図面において、参照数字10は、全体的にカテーテルアセンブリの実施形態を示す。カテーテルアセンブリ10はハンドルアセンブリ12を備えている。カテーテルシース14が、ハンドルアセンブリの遠位部16から延在している。カテーテルシース14は、複数の内腔18、20および22図4を画定している。内腔18は、偏向スタイレット24を受け入れる偏向スタイレット用内腔である。内腔20は、導体用内腔であり、複数の導体26熱電対導体を含むを受け入れている。導体26は、カテーテルシース14の遠位部30に保持される電極から、カテーテルシース14の近位端に向かって延在している。導体26は、ハンドル12を通って、ハンドルアセンブリ12の近位端34に配置された電気コネクタ32図1までさらに延在している。カテーテルシース14は、ハンドルアセンブリの遠位部16に切離し可能に接続されている。シース14およびハンドル12は、各々、カテーテルシース14からカテーテルハンドルの遠位端16に導体を接続するために好適なコネクタ詳細には図示せずを備えている。スタイレットは、カテーテルシース14およびハンドルの遠位端16のコネクタを通って偏向ステイレット内腔18に収まるように配置されている。内腔22は、カテーテルシース14の遠位部30における電極28に灌流流体を提供する灌流用内腔である。内腔22は流体導管36図1と連通している。導管36の近位端に、灌流流体供給源図示せずに接続するためにルアーコネクタ38が配置されている。ここで、図面の図2を参照してハンドルアセンブリ12の実施形態についてより詳細に説明する。ハンドルアセンブリ12は、コネクタ32が組み込まれている近位端34と遠位端42とを画定する管状ハンドル本体40を備えている。ハンドル本体40の遠位端42から保持機構44が突出している。保持機構44は、後により詳細に説明するように、歪み軽減ユニット46を介してカテーテルシース14と、偏向スタイレット24の近位領域の少なくとも一部とを取り付ける。ハンドル本体40の通路50に、調整ユニット48が配置されている。保持ユニット44は、第1管状部材またはチューブ52の形態の偏向ユニットを備え、チューブ52の遠位端には調節つまみ54が配置されている。保持機構44は、第2環状部材またはチューブ56の形態のサイズ選択ユニットをさらに備えている。この場合もまた、第2チューブ56は、チューブ56の遠位端に調節つまみ58を保持している。チューブ52および56は、互いに対して、かつハンドル本体40の遠位端42に対して入れ子式に配置されている。したがって、後により詳細に説明するように、チューブ52および56を、矢印60および62図1の方向に、互いに対して、かつ互いに独立して軸方向に摺動させることができる。調整ユニット48は、チューブ52に関連する第1ギア機構62と、第2チューブ56に関連する第2ギア機構64とを備えている。偏向スタイレット24は管状部材66を備え、管状部材66には、その遠位端に近接して曲げ促進bend-enhancing部図示せずがある。ワイヤの形態であり得るアクチュエータ68が管状部材66内に受け入れられ、アクチュエータ68の遠位端が、管状部材66の曲げ促進部の遠位で、管状部材66の遠位部に締結されている。曲げ促進部は、曲げ促進部の周囲の曲げを可能にするようにカテーテルの遠位部に脆弱ゾーンを形成する、あらゆる好適な曲げ促進領域を含むことができる。たとえば、曲げ促進部は、スロット群、長手方向に延在する波形のscalloped領域等であり得る。スタイレット24は、スリーブ70の形態のサイズ選択器をさらに備え、それは、曲げ促進部と相互作用して、曲げ促進部のサイズを増大または低減するように、かつそうする際にスタイレット24が受け入れられるカテーテルシース14の遠位部30の湾曲度を制御するように、スタイレット24の管状部材66に対して変位可能に配置されている。これを、カテーテルシース14の遠位部30の偏向のサイズ選択可能性または程度を示す図面の図3により詳細に示す。スリーブ70は、図示する実施形態では、管状部材66の上に取り付けられているように示されている。しかしながら、スリーブ70を、管状部材66とアクチュエータ68との間に介挿されるように管状部材66内に受け入れることができることが理解されよう。第1ギア機構62は、偏向ユニット44のチューブ52の近位端から近位方向に延在しているラック72の形態の駆動ギアを備えている。ラック72は、ハンドル本体40の通路50に回転可能に受け入れられたピニオン74と、ハンドル本体40の通路50に摺動可能に配置された第2ラック76とを備える、従動ギアアセンブリと協働する。ラック76は、アクチュエータ68の近位端を取り付ける。スタイレット24の管状部材66は、ハンドル本体50内に係留されている。したがって、偏向ユニット52および54を矢印61図1の方向に変位させることにより、管状部材66とアクチュエータ68との間の相対移動が発生し、その結果、カテーテルシース14の遠位部30が偏向する。図示するように、遠位部30は、図面の図3に示す方向に、またはカテーテルシースの長手方向軸の反対方向であるが、図3が位置するページの平面内における偏向ユニット52および54の適切な操作により、偏向することができる。面内偏向は、スタイレット用内腔18をカテーテルシース14内に偏心的に配置することによって促進される。カテーテルシース14の遠位部30の双方向偏向を容易にするために、偏向ユニット52が、静止位置、すなわち図面の図3において参照数字33の点線参照引出線によって示すように遠位部30が長手方向に延在する位置にある時、ピニオン74は、ラック72および76に実質的に中心に、すなわちラック72および76の端部の内側に配置される。これにより、双方向偏向が発生するように、アクチュエータ68の矢印61図1の方向における押し-引きプッシュ-プル移動が可能になる。サイズ選択チューブ56に関連するギア機構64は、チューブ56の近位端から近位方向に突出するラック78の形態の第2駆動ギアを備えている。この場合もまた、ラック78は、ハンドル本体40の通路50に回転可能に取り付けられたピニオン80と、ハンドル本体40の通路50内に摺動可能に配置された第2ラック82とを備えた従動ギアアセンブリと協働する。ラック82は、サイズ選択スリーブ70の近位端を取り付ける。したがって、矢印60の方向における選択チューブ56の適切な操作により、カテーテルシース14の遠位部30の偏向の異なるサイズの湾曲を選択することができる。チューブ56が近位方向にチューブ52内に完全に引込められると、ラック78は、ピニオン80および従動ラック82を駆動して、スリーブ70をカテーテルシース14のスタイレット用内腔18内に押し込み、スタイレット24の曲げ促進部の一部を閉塞し、その結果、図面の図3において86に示すようにより急な曲率半径をもたらす。逆に、チューブ56がチューブ52に対して遠位方向に伸ばされると、ラック78はピニオン80および駆動ラック82を駆動してスタイレット用内腔18からスリーブ70を引き抜き、スタイレット24の曲げ促進部をより多くを露出させ、図面の図3において84に示すようにより大きい曲率半径を可能にする。ハンドル本体40は、嵌合部品から構成されており、それにより、部品を、ハンドル本体40の通路50へのアクセスを得ることができるように分離することができる。アクチュエータ68の近位端は、ラック76に切離し可能に取り付けられ、スタイレット24の管状部材66は、同様に、ハンドル本体40の通路50内に切離し可能に取り付けられている。切離し可能接続は、好ましくは、ラック76に、アクチュエータ68の近位端を堅固に取り付けることができるスロットまたは別の同様の受入構造を成形することにより構成される。同様に、ハンドル本体40は、スタイレット24の管状部材66の近位端をハンドル本体内に堅固にただし切離し可能に取り付けるように、通路50に成形されたスロットまたは別の好適な受入構造を備えている。アクチュエータ68の近位端および管状部材66の近位端は、各々、それぞれの近位端における拡大取付具等、取付構造図には示さずを有している。取付構造は、ラック76およびハンドル本体40における対応する受入構造における滑り嵌合体snugfitである。スリーブ70は、スリーブ70に対して好適な受入構造を有する駆動ラック82に、同様に取り付けられている。1つまたは複数のねじを用いて、カテーテルが使用されている間に、アクチュエータ68、管状部材66およびスリーブ70が堅固に係留されることを確実にすることができる。本発明の代替実施形態では、スリーブ70は、サイズ選択チューブ56に直接接続されており、それにより、調整ユニットは、カテーテルシース14の遠位端を偏向させる1つのギア機構62のみを備える。この実施形態では、サイズ選択ユニット56および制御つまみ58を矢印60図1の方向に変位させることにより、スリーブ70がカテーテルシース14内で直接変位する。ハンドル本体40を、嵌合部品を分離することによって開放することができ、偏向スタイレット24の構成部品を調整ユニット48から分離することができ、偏向スタイレット24を除去することができる。同様に、カテーテルシース14は、ハンドルアセンブリ12の遠位端16に取外し可能に取り付けられる。したがって、カテーテルシース14を、ハンドルアセンブリ12から取り除くことも可能である。このように、ハンドル本体12、偏向スタイレット24およびカテーテルシース14を含むカテーテルアセンブリ10の構成部品を、再処理および/または交換のために取り除くことができる。一般に、ハンドル本体12および偏向スタイレットを、20回から50回の間、再処理することができ、一方でカテーテルシース14を、およそ5回の再使用のために再処理することができると想定される。これに関して、再処理するという用語および派生語は、再処理する、再製造する、改造等を含むように広い意味で理解されるべきである。このように、開示した実施形態の利点は、再処理に役立つモジュール式カテーテルアセンブリ10が示されている、ということである。当業者には、カテーテルの製造コストが著しいため、カテーテルを一度しか使用しないことは非常にコストのかかる処置であることが理解されよう。カテーテルを再処理しその構成部品を複数回使用することにより、医療機関に対し、最終的な結果としてカテーテルを使用する患者に対し、コストの実質的な低減を達成することができる。開示した実施形態のさらなる利点は、偏向およびサイズ選択を行うために、確動機構、すなわちギア機構を有するハンドルアセンブリ12が開示されているということである。確動機構を使用することにより、偏向およびサイズ選択に対するより正確な制御がもたらされ、臨床医に対する触知性が向上する。本明細書を通して一実施形態、いくつかの実施形態または実施形態を言及する場合、それは、その実施形態に関連して記載されている特定の特徴、構造または特性が本発明の少なくとも1つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書を通してさまざまな場所に一実施形態において、いくつかの実施形態においてまたは実施形態においてという句が現れる場合、それは、必ずしもすべて同じ実施形態を指しているとは限らないが、指している場合もある。さらに、1つまたは複数の実施形態において、当業者には本開示から明らかであるように、特定の特徴、構造または特性をあらゆる好適な方法で結合することができる。本明細書において、共通の対象を述べるための順序を表す形容詞第1、第2、第3等の使用は、特に指定されていない限り、単に、同様の対象の異なる例が言及されていることを示し、そのように述べられている対象が、時間的に、空間的に、順位において、または他の何らかの方法で所与の順序でなければならないことを意味するようには意図されていない。以下の特許請求の範囲および本明細書において、具備するあるいは備えるcomprising、から構成されるcomprisedofまたは具備する~、あるいは備える~whichcomprisesという用語のいずれも、少なくとも後続する要素/特徴を含むが他を排除しないことを意味する、非限定用語opentermである。したがって、具備する、備えるという用語は、特許請求の範囲で使用される場合、その後に列挙されている手段または要素またはステップに対して限定するものと解釈されるべきではない。たとえば、AおよびBを具備する装置という表現の範囲は、要素AおよびBのみからなる装置に限定されるべきではない。本明細書における含むincludingまたは含む~whichincludes、thatincudesという用語のいずれもまた、少なくともその用語に続く要素/特徴を含むが他を排除しないことを意味する非限定的用語である。したがって、含むとは具備する、備えると同義であり、それを意味する。本発明の例示的な実施形態の上記説明において、本発明のさまざまな特徴が、開示を簡素化しさまざまな発明の態様のうちの1つまたは複数の理解に役立つ目的で、単一の実施形態、図面またはその説明において合わせてグループ化されている場合があることが理解されるべきである。しかしながら、この開示の方法は、請求項に記載の発明が各請求項において明示的に列挙されているより多くの特徴を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、本発明の態様は、単一の前述の開示した実施形態のすべての特徴にあるとは限らない。したがって、発明を実施するための形態に続く特許請求の範囲は、本明細書において、この発明を実施するための形態に明示的に組み込まれており、各請求項は、本発明の別個の実施形態として独立している。さらに、本明細書に記載したいくつかの実施形態は、他の実施形態に含まれるいくつかの特徴を含むが他の特徴を含まない一方で、当業者には理解されるように、種々の実施形態の特徴の組合せが、本発明の範囲内にあるように意図されており、かつ種々の実施形態を形成する。たとえば、以下の特許請求の範囲において、請求項に記載されている実施形態のいずれをいかなる組合せで使用することも可能である。本明細書に提供する説明において、多数の所定の詳細が示されている。しかしながら、本発明の実施形態を、これらの所定の詳細なしに実施することができることが理解される。他の場合では、本明細書の理解を不明瞭にしないために、周知の方法、構造および技法は詳細には示していない。同様に、結合されたcoupledという用語は、特許請求の範囲で使用される場合、直接的な接続のみに限定されるものと解釈されるべきではないことが留意されるべきである。結合されたおよび接続されたという用語が、それらの派生語とともに使用される場合がある。これらの用語は、互いに対して同義語として意図されていないことが理解されるべきである。したがって、装置Bに結合された装置Aという表現の範囲は、装置の出力が装置Bの入力に直接接続されている装置またはシステムに限定されるべきではない。それは、Aの出力とBの入力との間に、他の装置または手段を含む経路であり得る経路が存在することを意味する。結合されたとは、2つ以上の要素が直接物理的にまたは電気的に接触していることか、または2つ以上の要素が互いに直接接触していないが、依然として互いに協働するかあるいは相互作用することを意味する場合がある。したがって、本発明の好ましい実施形態であると考えられるものについて説明したが、当業者は、本発明の趣旨から逸脱することなく、それに対して他のおよびさらなる変更を行うことができ、こうした変形および変更を本発明の範囲内にあるものとして請求することが意図されていることを理解するであろう。たとえば、上に示したいかなる手順formulaも、単に、使用することができる手続きを代表するものである。ブロック図に機能を追加するかまたはブロック図から機能を削除することができ、機能ブロックの間で動作を入れ替えることができる。本発明の範囲内に記載されている方法に対してステップを追加するかまたは削除することができる。当業者により、広く説明した本開示の範囲から逸脱することなく、所定の実施形態に示す開示に対して、多数の変形および/または変更を行うことができることが理解されよう。したがって、本実施形態は、すべての点において限定するものとしてではなく例示するものとしてみなされるべきである。