環状に形成された紐状体もしくは帯状体である巡回体と、前記巡回体に取り付けられ、流水のエネルギーを受けて前記巡回体を巡回させる受圧体と、前記流水の上流側に配置され、前記巡回体に接触し前記巡回体の巡回に伴い軸周りに自在に回動する上流側回転体と、前記上流側回転体に接触しつつ前記上流側回転体に対し自在に回動可能であり、前記上流側回転体を前記流水に抗して一定の位置に係留する上流側係留体と、前記巡回体に駆動され回動する前記上流側回転体の回転エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機とを備え、前記受圧体は、前記流水の上流側から下流側へ向かって巡回している間は前記流水のエネルギーを受けて開状態の形状で維持され、前記流水の下流側から上流側へ向かって巡回している間は前記流水のエネルギーを受けて、前記開状態の形状における前記受圧体の前記流水を受ける面積よりも前記流水を受ける面積が狭い閉状態の形状で維持され、前記開状態の形状は、前記流水の流れの方向を含む一の平面に対し対称な形状である流水発電装置。前記流水の下流側に配置され、前記巡回体の自在な巡回を許容しつつ前記巡回体に接触し、前記流水における下流側において前記巡回体を支持する下流側支持体を備える請求項1に記載の流水発電装置。前記受圧体は可撓性のシートおよび前記可撓性のシートを支持する支柱を有する請求項1または2に記載の流水発電装置。前記上流側係留体の前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する始点となる領域に配置された、前記受圧体を前記閉状態の形状から前記開状態の形状へと導くレールを備える請求項1乃至3のいずれかに記載の流水発電装置。前記下流側支持体の前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する終点となる領域に配置された、前記受圧体を前記開状態の形状から前記閉状態の形状へと導くレールを備える請求項2に記載の流水発電装置。前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する始点となる領域の前記巡回体の内側の部分に、前記巡回体の外側を流れる前記流水を導く流路を備える請求項1乃至5のいずれかに記載の流水発電装置。前記上流側係留体は、1の円柱と当該1の円柱と同心で当該1の円柱の側面を周りから覆うように配置された1以上の円筒、もしくは2以上の同心の円筒を有し、前記上流側回転体は2以上の同心の円筒を有し、前記上流側回転体の前記2以上の円筒の各々の内側面と、前記上流側係留体の前記1の円柱と前記1以上の円筒、もしくは前記2以上の円筒のいずれかの外側面とは、複数のボールベアリングもしくは車輪を介して接する請求項1乃至6のいずれかに記載の流水発電装置。前記下流側支持体の前記流水の下流側のいずれかの部分に配置され、前記流水の中における前記下流側支持体の位置を安定させるためのフィンを備える請求項2に記載の流水発電装置。ところで、地球温暖化や地震による原子力発電所の機器の不具合などの問題が生じ得る現状においては、比較的大きな発電量を常時得られる自然エネルギー発電装置に対するニーズが存在する。そこで、本発明は、比較的流速が遅くても大きな出力が得られ、環境に応じて規模を自由に調整可能な流水発電装置を提供することを目的とする。本発明は、上記の目的に鑑みて想到されたものであり、環状に形成された紐状体もしくは帯状体である巡回体と、前記巡回体に取り付けられ、流水のエネルギーを受けて前記巡回体を巡回させる受圧体と、前記流水の上流側に配置され、前記巡回体に接触し前記巡回体の巡回に伴い軸周りに自在に回動する上流側回転体と、前記上流側回転体に接触しつつ前記上流側回転体に対し自在に回動可能であり、前記上流側回転体を前記流水に抗して一定の位置に係留する上流側係留体と、前記巡回体に駆動され回動する前記上流側回転体の回転エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機とを備え、前記受圧体は、前記流水の上流側から下流側へ向かって巡回している間は前記流水のエネルギーを受けて開状態の形状で維持され、前記流水の下流側から上流側へ向かって巡回している間は前記流水のエネルギーを受けて、前記開状態の形状における前記受圧体の前記流水を受ける面積よりも前記流水を受ける面積が狭い閉状態の形状で維持され、前記開状態の形状は、前記流水の流れの方向を含む一の平面に対し対称な形状である流水発電装置を提供する第1の実施態様。また、上記の第1の実施態様において、前記流水の下流側に配置され、前記巡回体の自在な巡回を許容しつつ前記巡回体に接触し、前記流水における下流側において前記巡回体を支持する下流側支持体を備える構成を採用してもよい第2の実施態様。また、上記の第1または2の実施態様において、前記受圧体は可撓性のシートおよび前記可撓性のシートを支持する支柱を有する構成を採用してもよい第3の実施態様。また、上記の第1乃至3のいずれかの実施態様において、前記上流側係留体の前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する始点となる領域に配置された、前記受圧体を前記閉状態の形状から前記開状態の形状へと導くレールを備える構成を採用してもよい第4の実施態様。また、上記の第2の実施態様において、前記下流側支持体の前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する終点となる領域に配置された、前記受圧体を前記開状態の形状から前記閉状態の形状へと導くレールを備える構成を採用してもよい第5の実施態様。また、上記の第1乃至5のいずれかの実施態様において、前記受圧体が前記流水の流れに乗って移動する始点となる領域の前記巡回体の内側の部分に、前記巡回体の外側を流れる前記流水を導く流路を備える構成を採用してもよい第6の実施態様。また、上記の第1乃至6のいずれかの実施態様において、前記上流側係留体は、1の円柱と当該1の円柱と同心で当該1の円柱の側面を周りから覆うように配置された1以上の円筒、もしくは2以上の同心の円筒を有し、前記上流側回転体は2以上の同心の円筒を有し、前記上流側回転体の前記2以上の円筒の各々の内側面と、前記上流側係留体の前記1の円柱と前記1以上の円筒、もしくは前記2以上の円筒のいずれかの外側面とは、複数のボールベアリングもしくは車輪を介して接する構成を採用してもよい第7の実施態様。上記の第2の実施態様において、前記下流側支持体の前記流水の下流側のいずれかの部分に配置され、前記流水の中における前記下流側支持体の位置を安定させるためのフィンを備える構成を採用してもよい第8の実施態様。本発明の第1の実施態様にかかる流水発電装置によれば、比較的流速が遅くても大きな出力が得られ、設備の規模や強度次第で発電量を大幅に拡大することができる。その際、流水の流れ方向に対し例えば左右に対称に受圧体が開くため、巡回体が歪む等の問題が生じず、効率的に発電容量が拡大される。本発明の第2の実施態様にかかる流水発電装置によれば、巡回体を支持する下流側支持体を備えるので、巡回体が好適な形状を維持しながら巡回することができる。本発明の第3の実施態様にかかる流水発電装置によれば、受圧体が可撓性のシートおよび当該可撓性のシートを支持する支柱を有しているので、簡易な構成によって比較的大きな前面投影面積を得ることができ、その結果として流水から大きな動力を得ることができる。本発明の第4の実施態様にかかる流水発電装置によれば、受圧体を閉状態の形状から開状態の形状へと導くレールを備えているので、受圧体が流水から有効な圧力を受け始める始点での開状態への移行がスムーズなものとなる。本発明の第5の実施態様にかかる流水発電装置によれば、受圧体を開状態の形状から閉状態の形状へと導くレールを備えているので、受圧体が流水から有効な圧力を受ける終点での閉状態への移行がスムーズなものとなる。本発明の第6の実施態様にかかる流水発電装置によれば、所定の適切な位置に流路を備えているので、主として上流側回転体および上流側係留体により流れが妨げられる巡回体の内側においても受圧体に適度な流量が供給され好適である。本発明の第7の実施態様にかかる流水発電装置によれば、上流側回転体と上流側係留体とが複数のボールベアリングを有する多重圧力壁を介して回動可能に係合しているので、比較的軽量な構成によって各要素の強度を保ちつつ本来の機能を果たすことができる。なお、当該多重圧力壁の数を増やせば増やすほどに、各要素の強度を高めることができるので、高出力の発電にも対応可能である。本発明の第8の実施態様にかかる流水発電装置によれば、下流側支持体を支持するフィンを備えているので、下流側支持体の位置を安定させることができる。実施例以下、本発明の一具体例である実施例を、図面を用いて説明する。図1は、本実施例にかかる流水発電装置1の外観を上から見た概略図である。また、図2は、本実施例にかかる流水発電装置1の外観を側面から見た概略図である。また、図3は、本実施例にかかる流水発電装置1の上流側付近の外観を背面下流側から見た概略図である。流水発電装置1は、流水と接触しながら巡回する巡回体101と、巡回体101を巡回させるための受圧体102と、巡回体101の巡回に伴い軸周りに自在に回動する上流側回転体103と、上流側回転体103を流水に抗して一定の位置に係留する上流側係留体104と、流水の下流側に配置されて巡回体101を支持する下流側支持体105と、上流側回転体103の回転エネルギーを電気エネルギーに変換する発電機106と、受圧体102を閉状態の形状から開状態の形状へと導く上流側レール構造107と、受圧体102を開状態の形状から閉状態の形状へと導く下流側レール構造108と、所定の位置にある受圧体102の内側に流水を導く流路109と、流水の中における下流側支持体105の位置を安定させるためのフィン110とを備えている。巡回体101は、環状に形成された高強度フラットケーブルである。巡回体101は、上流側回転体103および下流側支持体105に張架されて流水の持つエネルギーによって巡回する。巡回体101は、例えばベルト状の合成樹脂の上側縁部、上下方向の中央部、下側縁部の各々に長手方向に延伸するワイヤーロープを配置した構造を有している。巡回体101は、例えば、長手方向の長さが一周ぐるりで100メートルであり、長手方向と垂直な短手方向の長さが1.5メートルであり、厚さが5センチメートルである。巡回体101は、例えば、長手方向における5メートルおきに合計20個の受圧体102が取り付けられており、受圧体102が流水から受ける力によって巡回する。受圧体102の数を20個としたのは、下流側にある受圧体102が上流側にある受圧体102の後流の影響を受けないようにするためである。また、巡回体101は、例えば所定の水平面内において巡回する。そこで、巡回体101は、流水に浮かんだ状態で上部のみフロートが取り付けられており、水中で直立する。図4は、巡回体101の一部分および開状態における受圧体102の外観を示した概略図である。受圧体102は、可撓性のシート1021および可撓性のシート1021を支持する支柱1022を有している。支柱1022は、例えば、ステンレス製であり、10本1組で一つの受圧体102を構成する。10本1組の支柱1022のうちの2本支柱1022-1は、巡回体101の進行方向前側において巡回体101の右側および左側の各々に、巡回体101を挟んで上下方向に配置されている。支柱1022-1は、例えば長手方向の長さが1.5メートルである。10本1組の支柱1022のうちの他の2本支柱1022-2は、巡回体101の進行方向後側において巡回体101の右側および左側の各々に、巡回体101を挟んで上下方向に配置されている。支柱1022-2もまた、例えば長手方向の長さが1.5メートルである。10本1組の支柱1022のうちのさらに他の2本支柱1022-3は、支柱1022-1の各々に取り付けられた可撓性のシート1021の後側縁部に各々上下方向に取り付けられている。支柱1022-3は、例えば長手方向の長さが2メートルである。10本1組の支柱1022のうちの残りの4本支柱1022-4は、支柱1022-3と支柱1022-2とをそれらの上側および下側で各々連結するように配置されている。支柱1022-4は、例えば長手方向の長さが3メートルである。支柱1022-4と支柱1022-2との連結部は、支柱1022-2の長手方向、すなわち上下方向を軸とする軸周りに支柱1022-4が自在に回動可能な構造を備えている。支柱1022-2、支柱1022-3、支柱1022-4は、巡回体101の右側および左側の各々において、概ね矩形状の枠を形成するが、当該枠の前方側の辺、すなわち支柱1022-3により構成される辺は、遊びの部分として、上下各々の方向に0.25メートルだけ他の辺との連結部分から外側に延伸した部分を有している。当該遊びの部分は、後述するように上流側レール構造107および下流側レール構造108の間に受容される部分である。可撓性のシート1021は、巡回体101の右側および左側に各々配置されている計2枚のシートであり、例えばポリエチレン製である。可撓性のシート1021の各々は、例えば矩形状を有しており、上下方向の長さが1.5メートル、当該上下方向と垂直な方向の長さが3メートルである。可撓性のシート1021の前側の縁部は、支柱1022-1に取り付けられている。可撓性のシート1021の後側の縁部は、支柱1022-3に取り付けられている。以上のような構成を有することにより、受圧体102が流水の上流側から下流側に移動する際には、図4に示すように、可撓性のシート1021が流水の圧力を受けて開く開状態。開状態の受圧体102は、上から見た場合、流水を受ける可撓性のシート1021が巡回体101のラインを中心として左右方向に対称に開いている。なお、受圧体102の流水の流れに対する前面投影面積は、例えば、縦1.5メートル×横4メートル=6平方メートルとなる。図5は、巡回体101の一部分および閉状態における受圧体102の外観を示した概略図である。上述したような構成を有する受圧体102は、受圧体102が流水の下流側から上流側に移動する際には、図5に示すように、可撓性のシート1021が流水の圧力を受けて閉じる閉状態。すなわち、閉状態の受圧体102は、上から見た場合、流水を受ける可撓性のシート1021が巡回体101のラインを中心として一体化したように閉じている。図6は、上流側回転体103および上流側係留体104の概略を示す平面図である。上流側回転体103は、流水の上流側に配置され、巡回体101に接触し巡回体101の巡回に伴い軸周りに自在に回動する。この場合の軸は、重力の方向、すなわち上下方向である。上流側回転体103は、例えばステンレス製である。上流側回転体103は、直径5メートルの円筒状の部材である外側円筒部1031と、外側円筒部1031の内側に同心に配置される直径2メートルの円筒状の部材である内側円筒部1032と、外側円筒部1031と内側円筒部1032とをそれらの上面において互いに連結するように固定された6枚の板状部材であるブリッジ部1033と、ブリッジ部1033の下面に固定され外側円筒部1031と内側円筒部1032との間に同心に配置される互いに異なる直径の3つの円筒状の部材である中間円筒部1034とを有している。なお、3つの中間円筒部1034の各々を区別する場合、それらを内側から順に中間円筒部1034-1、中間円筒部1034-2、中間円筒部1034-3、とする。内側円筒部1032と中間円筒部1034-1の隙間、中間円筒部1034-1と中間円筒部1034-2の隙間、および中間円筒部1034-2と中間円筒部1034-3の隙間は、それらの大きさが等しく、それらの隙間には後述する上流側係留体104の円筒部1042-1、円筒部1042-2、円筒部1042-3が各々挿入される。外側円筒部1031はその厚みが0.5メートルであり、中空構造を備えている。外側円筒部1031がこのように中空となっているため、上流側回転体103の水中における重量が軽くなり、上流側回転体103が回転する際に、以下に説明する上流側係留体104との間に生じる摩擦抵抗が低減される。内側円筒部1032は、その内側面上に、後述する発電機106が有する増速器のギアと係合する外側ギアが設けられている。上流側係留体104は、上流側回転体103に接触しつつ上流側回転体103に対して相対的に回動することが可能であり、上流側回転体103を流水に抗して一定の位置に係留する。すなわち、上流側係留体104は、流水の中において係留されているブイに取り付けられており、所定の位置に浮かんだ状態で回転しないように固定されている。なお、所定の位置とは流水中の上部という意味であり、上流側係留体104の上面が水面と略同じくらいの位置に配置されれば好適である。上流側係留体104は、例えばステンレス製である。上流側係留体104は、直径4メートルの円盤状の部材である基板1041と、基板1041の上に固定され同心に配置される互いに異なる直径の3つの円筒状の部材である円筒部1042とを有している。なお、3つの円筒部1042の各々を区別する場合、それらを内側から順に円筒部1042-1、円筒部1042-2、円筒部1042-3、とする。これら3つの円筒部1042の各々の外側面上には複数のボールベアリング1043が取り付けられている。円筒部1042-1と円筒部1042-2の隙間、円筒部1042-2と円筒部1042-3の隙間は、それらの大きさが等しく、それらの隙間には上流側回転体103の中間円筒部1034-1、中間円筒部1034-2が各々挿入される。また、円筒部1042-3の外側には、上流側回転体103の中間円筒部1034-3が配置される。上流側係留体104の上に、上流側回転体103の中心が上流側係留体104の中心と一致するように、上流側回転体103を被せると、上述したように、上流側回転体103の中間円筒部1034の各々が上流側係留体104のボールベアリング1043を挟んで円筒部1042の各々の外側に配置された状態となる。そのように上流側回転体103と上流側係留体104が組み立てられることにより、上流側回転体103が上流側係留体104に対して軸周りに自在に回動可能となる。なお、上流側回転体103と上流側係留体104が各々有する複数の円筒部材がボールベアリングを介して互いに接する構造を、以下、多重圧力壁と呼ぶことにする。上流側回転体103および上流側係留体104が上述したような多重圧力壁を備える結果、巡回体101が流れから受ける力により下流方向に引かれる上流側回転体103を上流側係留体104が係留する際に上流側回転体103と上流側係留体104との間に生じる力が多数のボールにより分散されるため、上流側回転体103が大きな力で巡回体101により引かれても、ボールが変形等することにより上流側回転体103の回動が不能になるといった問題が回避される。なお、上流側回転体103および上流側係留体104は中密な構造ではないため、比較的軽量であり、軽い構造を実現することができる。上流側回転体103および上流側係留体104は、流水中の上部に配置されることが多いと考えられるので、全体として軽い構造を有することは重要である。上流側係留体104の基板1041の中心付近円筒部1042-1の内側には、発電機106が固定されている。その機能について以下に簡単に説明する。巡回体101から受ける摩擦力によって上流側回転体103が上流側係留体104に固定されている発電機106に対して回動する。そして、ファラデーの電磁誘導の法則コイルを貫く磁界に変化を与えると起電力が発生するにしたがって、この回動のエネルギーが電力に変換される。なお、発電機106は増速機を有しており、多様なギアによって適切なトルクや回転数を得られるようになっている。以上、発電機106の機能についての説明を終わる。下流側支持体105は、流水の下流側に配置され、巡回体101の水平方向の自在な巡回を許容しつつ巡回体101に接触し、流水における下流側において巡回体101を支持する。下流側支持体105は、例えば縦1.5メートル×横5メートルの矩形状のスチール製の板を湾曲させて半円筒形状にしたものであり、巡回体101と接触する部分、すなわち外側面上にはボールベアリングが設けられている。下流側支持体105は、例えば係留されておらず、フリーな状態で巡回体101を支持している。そして、上述のボールベアリングの複数のボールが回転することによって巡回体101の巡回を妨げないようにしている。下流側支持体105がフリーな状態であっても、上流側から下流側への流水の流れによって巡回体101に生ずる抵抗力は、後述するように開状態のラインと閉状態のラインとでバランスがとれるため、流水発電装置1は図1に示されるように、開状態のラインと閉状態のラインとの対称の形状が概ね維持される。なお、下流側支持体105は、巡回体101の長手方向を概ね水平に保つために流水中の上部に浮いていることが望ましい。そのために、例えば上述の半円筒形状の部材の内側の所定の位置にブイが取り付けられている。また、下流側支持体105の例えば半円筒形状の部材の下流側には、フィン110が設けられている。フィン110は、流水の抵抗を受けることにより、当該流水中における下流側支持体105の位置を安定させる。図7は、上流側レール構造107の外観を示す概略図である。上流側レール構造107は、例えばステンレス製である。上流側レール構造107のレール1071は、上流側係留体104における受圧体102が流水の流れに乗って移動する始点となる領域に配置され、受圧体102を閉状態の形状から開状態の形状へと導く。レール1071は、図7に示されるように、ハの字形をなす2本1対のレールが、巡回体101の上側および下側の各々に配置された構造を備えている。各々のレールはその長手方向に垂直な面における断面がコの字形であり、これらのレールのコの字形の溝に上述の支柱1022-3の遊びが嵌りながら移動することで、受圧体102が閉状態から開状態へと変形される。より具体的には、図7の受圧体102の矢印の部分がレール1071の溝の中を通過することによって、受圧体102が徐々に閉じた状態から開いた状態へと形状を変化させていく。なお、受圧体102の構造は図8に例示するように様々なバリエーションを取り得るが、例えば図8cおよび図8dの例においては、最も外側の支柱のみがこの遊びを有する。下流側レール構造108は、例えばステンレス製である。下流側レール構造108のレール図示せずは、下流側支持体105における受圧体102が流水の流れに乗って移動する終点となる領域に配置され、受圧体102を開状態から閉状態へと導く。流路109は、受圧体102が流水の流れに乗って移動する始点となる領域における巡回体101の内側の部分に、巡回体101の外側を流れる流水、例えば流れの下流側から上流側に移動してくる閉状態の受圧体102が上流側回転体103に到達する位置付近の水深深くからの流水を導く。このように巡回体101の外側から導かれる流水により、上流から流れてくる流水が上流側回転体103および上流側係留体104により遮られることにより巡回体101の内側に生じる淀みが解消される。以上のように構成される流水発電装置1を、流水の速度が1メートル/秒である海の沖合において運転させた場合の例について説明する。上流側係留体104は例えば海底に一方の端部が固定された複数のワイヤーロープの他方の端部に取り付けられたブイに固定されている。そのため、下流側支持体105はブイに取り付けられてフリーに移動できるような状態で海面のすぐ下に浮いている。そして、巡回体101は、上流側係留体104に水平方向にぶら下がるようにして、下流側支持体105を介して略水平方向の流水の流れに引っ張られる。そして、フィン110の向きによって、巡回体101の引っ張られる向きが適切となるように微調整される。巡回体101は、上述したように、上流側から下流側へと水圧を受けながら流れていく一連の受圧体102上述のように、5メートルおきに1個であるから片側で約10個となるの受ける力と、下流側から上流側へと水圧を受けながら流れていく一連の受圧体102同様に、約10個となるの受ける力とがバランスし、上から見て左右対称な細長い矩形状もしくは楕円形状を維持しながら巡回する。なお、両者の力がバランスするとは、両者の受ける流水の抵抗力の差が電力を発生するための動力と等しくなるということである。巡回体101の巡回によって上流側回転体103が上流側係留体104に対して回動し、その動力を発電機106が電力へと変換する。変形例上述した実施例は本発明の技術的思想の範囲内において様々に変形が可能である。すなわち、流水発電装置1の各構成要素を特定する数値、形状、素材、個数などはあくまでも一例であって、特に問題がなければその他の数値、形状、素材、個数などが用いられてもよい。上述した上流側レール構造107は、ハの字形に配置されたレールを有するレール1071を備えることで、受圧体102を閉状態から開状態へと移行させるものとしたが、本発明はこれに限られるものではない。例えば、ハの字形に代えて、Yの字形にレールを配置することによっても、受圧体102を閉状態から開状態へ移行させることができる。その際、Yの字形の下端においてレールに受容された受圧体102の2本の支柱1022-3が、Yの字形の中腹部において左右方向に分離される。従って、Yの字形の中腹部において、レールに緩やかな湾曲を設ければ、閉状態から開状態への移行がスムーズなものとなり望ましい。また、流路109は、受圧体102が流水の流れに乗って移動する始点となる領域における巡回体101の内側の部分に、上流側回転体103に対し受圧体102が閉状態で到達する位置付近の水深深くから流水を導くものとしたが、本発明はこれに限られるものではない。すなわち、流路109は、巡回体101の外側を流れる流水上流側から下流側への流速が流水発電装置1によって減じられていない位置の流水を巡回体101の当該内側の部分に導くものであれば、その位置や形状は任意に変更可能である。また、流水発電装置1の主要な要素はステンレス製であるものとしたが、本発明はこれに限られず、それらの要素がステンレス以外の金属などによって作られていてもよい。また、巡回体101は長手方向における5メートルおきに合計20個の受圧体102が取り付けられているものとしたが、本発明はこれに限られるものではない。したがって、上流側の巡回体101の後流の影響などを考慮して、できれば実際に試験を繰り返した後に最適な受圧体102の個数を決定することが望ましい。ここで、最適な受圧体102の個数とは、発電機106において最終的に得られる電力を最大にする個数という意味である。図8は、巡回体101に対し取り付けられる受圧体102の密度や前面投影面積を変化させた例を示した図である。例えば、図8bに示す受圧体102は、図8aに示す受圧体102よりも高密度で巡回体101に対し取り付けられている。このように、受圧体102の密度を高めることで、巡回体101の巡回方向に対し斜めに流れ込む流水のエネルギーをより多く巡回体101に伝達することが可能となり、より高出力の流水発電装置を実現することができる。また、図8cに示す受圧体102は、図8bに示す受圧体102と密度の点では同一であるが、開状態におけるシート1021の翼形状の端部に加え中腹部において支柱により巡回体101もしくは隣接するシート1021に連結されている。このように、シート1021を巡回体101に連結する支柱や隣接するシート1021間を連結する支柱の数を増やすことで、受圧体102の強度が増すとともに、シート1021が開いた際の形状を望ましい形状に維持することができ、流れによりシート1021が撓んで前面投影面積が狭くなる、という問題を軽減することができる。また、図8dに示す受圧体102は、図8cに示す受圧体102に用いられている支柱よりもさらに多くの支柱を用いることで、その前面投影面積が広く確保されている。このように、全面投影面積を広くすることで、巡回体101の巡回方向に沿った流れの流水のエネルギーをより多く巡回体101に伝達することが可能となり、より高出力の流水発電装置を実現することができる。また、巡回体101は、ベルト状の合成樹脂の上側縁部、上下方向の中央部、下側縁部の各々に長手方向に延伸するワイヤーロープを配置した構造を有するものとしたが、他の構造のベルトまたはロープが巡回体101として採用されてもよい。また、巡回体101は水平面内において巡回するものとしたが、本発明はこれに限られるものではない。したがって、巡回の回転軸が水平方向であってもよく、その場合、巡回体101における受圧体102の閉状態での移動は水面よりも上の位置で行われてもよい。なお、巡回体101の巡回の回転軸はいかなる方向を向いていてもよいが、その場合の受圧体102の開状態の形状は、流水の流れの方向を含む一の平面に対し概ね対称な形状である。また、可撓性のシート1021はポリエチレン製であるとしたが、特に問題がなければポリエチレン以外のいかなる素材によって作られていてもよい。また、上流側係留体104は流水の中において係留されているブイに取り付けられており所定の位置に浮かんだ状態で留められているものとしたが、本発明はこれに限られるものではない。したがって、上流側係留体104は、例えば海底や川底、海岸などに直接固定されてもよい。また、上流側係留体104と上流側回転体103とは、複数のボールベアリングを有する円筒状の内壁面多重圧力壁を介して相対的に回動可能としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、両者がいかなる構成によって互いに回動可能であってもよい。従って、十分な強度が確保されるのであれば、例えば上流側係留体104を単純な車軸とし、上流側回転体103をその周りを自在に回転する滑車とする構成が採用されてもよい。また、上流側係留体104と上流側回転体103とは、各々3つの円筒を有する多重圧力壁により回動可能に係合するものとしたが、本発明はこれに限定されるものではなく、各々3つ以外の数の円筒を有する多重圧力壁が採用されてもよい。なお、当該多重圧力壁の円筒の数を増やせば増やすほど、その強度を高めることができるので、高出力の発電にも対応可能である。また、上述した上流側係留体104と上流側回転体103とにおいて採用されている多重圧力壁では、複数のボールベアリングにより隣接する壁面が互いに多点で接するものとしたが、これに代えて、複数の車輪によりそれらの隣接する壁面が互いに多点で接する構成が採用されてもよい。より具体的には、上流側係留体104の円筒の外側面上においてそれらの円筒の軸に平行な軸の軸周りに自在に回転する車輪を複数、上流側係留体104に取り付けた構成が採用されてもよい。また、上述した上流側係留体104と上流側回転体103とにおいて採用されている多重圧力壁では、上流側係留体104の円筒の外側面上に複数のボールベアリングが配置されるものとしたが、それに代えて、上流側回転体103の円筒の内側面上に複数のボールベアリングもしくは車輪が配置される構成が採用されてもよい。その場合も、多重圧力壁の互いに隣接する壁面間が自在に回転する多点で接するため、軸周りの回転が阻害されることなく大きな力を支えることが可能となる。また、下流側支持体105は矩形状の板を湾曲させて半円筒形状にされるものとしたが、本発明はこれに限られず、特に問題がなければ下側支持体105はいかなる形状および構成を有していてもよい。また、場合によっては、下流側支持体105は、設けられなくてもよい。下流側支持体105がなくても流水発電装置1の形状のバランスがとれる場合もあり得るからである。また、下流側支持体105はフリーな状態で巡回体101を支持するものとしたが、本発明はこれに限られず、下流側支持体105は流水中において移動しないものに対して係留されていてもよい。例えば、下流側支持体105は、海底や川底に固定されたワイヤーロープに繋がれているブイに固定されてもよいし、海底や川底、海岸などに直接固定されていてもよい。また、フィン110は、特に問題がなければいかなる形状を有していてもよく、また場合によってはなくてもよい。また、上述した流水発電装置1の運転例の説明はあくまでも一例であって、他のいかなる方法によって用いられてもよい。また、上述した外側円筒部1031は厚さが0.5メートルの中空構造であるものとしたが、その厚さや構造はこれに限られない。例えば、外側円筒部1031の厚さを0.1メートル程度に薄くし、中密構造が採用されてもよい。また、外側円筒部1031の厚さを1.5メートル程度に厚くし、中空構造を採用することで、上流側回転体103の水中における重量をより軽量化してもよい。その場合、上流側回転体103の浮力が大きく、上流側回転体103が水面上に浮くようであれば、上流側回転体103の中空部に適量の水を収容させて、上流側回転体103の浮力を上流側回転体103の重量とバランスさせる上流側回転体103の水中の重量をゼロにすることで、上流側回転体103と上流側係留体104との間の摩擦力を低減する構成が採用されてもよい。また、上流側回転体103の中間円筒部1034および円筒部1042が上流側係留体104の基板1041と接する部分と、上流側係留体104の円筒部1042が上流側回転体103のブリッジ部1033と接する部分に、上流側回転体103が上流側係留体104に対し回動する際の摩擦力を低減するためのボールベアリングもしくは車輪を配置する構成が採用されてもよい。なお、上述した実施例にかかる流水発電装置1の規模は一例であって、その規模、すなわち上流側回転体103や上流側係留体104の直径、巡回体101の総延長、受圧体102の数当は様々に変更可能である。従って、例えば上流側回転体103の直径が100メートル、巡回体101の総延長が2キロメートルのような大規模な流水発電装置1が実施されてもよい。