相手ハウジングと嵌合可能なハウジングと、前記ハウジングに対して待機位置と検知位置との間を移動可能に装着され、前記両ハウジングの嵌合過程では、前記待機位置に保持され、前記両ハウジングが正規嵌合されるに伴い前記検知位置への移動が許容される嵌合検知部材とを備えたコネクタであって、前記ハウジングと前記嵌合検知部材のいずれか一方には、撓み片が形成され、他方には、干渉部が形成され、前記撓み片には、前記他方とは異なる配色の識別部が形成されており、前記嵌合検知部材が前記待機位置から前記検知位置へ向かう過程では、前記撓み片が前記干渉部と干渉して撓み変形させられ、前記嵌合検知部材が前記検知位置に至るに伴い、前記撓み片が前記干渉部との干渉状態を解除して弾性的に復帰させられるものであり、かつ、前記撓み片の撓み動作の前後で、前記干渉部に対する前記識別部の相対位置が変化することにより、前記識別部が識別位置から露出又は隠蔽されることを特徴とするコネクタ。前記嵌合検知部材の前記検知位置への移動過程では、前記識別部が前記干渉部と干渉し、前記検知位置では、前記識別部が前記干渉部を乗り越えて識別位置から露出されることを特徴とする請求項1記載のコネクタ。前記撓み片の全体が常に外部に露出されていることを特徴とする請求項1又は2記載のコネクタ。前記撓み片が前記ハウジングに形成され、前記撓み片と前記ハウジングの表面との間には、前記嵌合検知部材が挿入されて移動案内されるガイド空間が形成されていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか1項記載のコネクタ。前記ハウジングの表面には、このハウジング内に収容された複数の端子金具を露出させる開口部が形成されており、前記嵌合検知部材において前記ハウジングの表面と対向する位置には、前記待機位置では前記開口部を通して対をなす端子金具と接触し、前記検知位置では前記対をなす端子金具との接触状態を解除するショート端子が収容されていることを特徴とする請求項1ないし4のいずれか1項記載のコネクタ。前記ショート端子が、前記検知位置では検知回路を開成する検知端子を兼用していることを特徴とする請求項5記載のコネクタ。前記待機位置では前記干渉部が前記撓み片と当接することにより、前記嵌合検知部材の前記検知位置への移動が規制されることを特徴とする請求項1ないし6のいずれか1項記載のコネクタ。前記検知位置では前記干渉部が前記撓み片と当接することにより、前記嵌合検知部材の前記待機位置への戻り移動が規制されることを特徴とする請求項1ないし7のいずれか1項記載のコネクタ。前記嵌合検知部材には、前記待機位置から前記検知位置へ向けて押圧される操作面が形成され、前記操作面の側方に前記識別部が位置していることを特徴とする請求項1ないし8のいずれか1項記載のコネクタ。前記撓み片が前記ハウジングの幅方向両端部に対をなして形成され、前記嵌合検知部材には、前記操作面を挟んだ幅方向両側に、前記両撓み片と前記ハウジングの表面との間に形成されたガイド空間に挿入されて移動案内される一対の被ガイド部が形成されていることを特徴とする請求項9記載のコネクタ。ところで、上記従来のコネクタの場合、窓部内の背景色が嵌合検知部材の移動速度に応じて随時変化するものであるため、色変化が緩慢であり、明りょう性に欠ける嫌いがあった。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、嵌合検知部材が検知位置に至ったかどうかを明りょうに識別できるようにすることを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、相手ハウジングと嵌合可能なハウジングと、前記ハウジングに対して待機位置と検知位置との間を移動可能に装着され、前記両ハウジングの嵌合過程では、前記待機位置に保持され、前記両ハウジングが正規嵌合されるに伴い前記検知位置への移動が許容される嵌合検知部材とを備えたコネクタであって、前記ハウジングと前記嵌合検知部材のいずれか一方には、撓み片が形成され、他方には、干渉部が形成され、前記撓み片には、前記他方とは異なる配色の識別部が形成されており、前記嵌合検知部材が前記待機位置から前記検知位置へ向かう過程では、前記撓み片が前記干渉部と干渉して撓み変形させられ、前記嵌合検知部材が前記検知位置に至るに伴い、前記撓み片が前記干渉部との干渉状態を解除して弾性的に復帰させられるものであり、かつ、前記撓み片の撓み動作の前後で、前記干渉部に対する前記識別部の相対位置が変化することにより、前記識別部が識別位置から露出又は隠蔽されるところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記嵌合検知部材の前記検知位置への移動過程では、前記識別部が前記干渉部と干渉し、前記検知位置では、前記識別部が前記干渉部を乗り越えて露出されるところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項1又は2に記載のものにおいて、前記撓み片の全体が常に外部に露出されているところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1ないし3のいずれか1項に記載のものにおいて、前記撓み片が前記ハウジングに形成され、前記撓み片と前記ハウジングの表面との間には、前記嵌合検知部材が挿入されて移動案内されるガイド空間が形成されているところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1ないし4のいずれか1項に記載のものにおいて、前記ハウジングの表面には、このハウジング内に収容された複数の端子金具を露出させる開口部が形成されており、前記嵌合検知部材において前記ハウジングの表面と対向する位置には、前記待機位置では前記開口部を通して対をなす端子金具と接触し、前記検知位置では前記対をなす端子金具との接触状態を解除するショート端子が収容されているところに特徴を有する。請求項6の発明は、請求項5に記載のものにおいて、前記ショート端子が、前記検知位置では検知回路を開成する検知端子を兼用しているところに特徴を有する。請求項7の発明は、請求項1ないし6のいずれか1項に記載のものにおいて、前記待機位置では前記干渉部が前記撓み片と当接することにより、前記嵌合検知部材の前記検知位置への移動が規制されるところに特徴を有する。請求項8の発明は、請求項1ないし7のいずれか1項に記載のものにおいて、前記検知位置では前記干渉部が前記撓み片と当接することにより、前記嵌合検知部材の前記待機位置への戻り移動が規制されるところに特徴を有する。請求項9の発明は、請求項1ないし8のいずれか1項に記載のものにおいて、前記嵌合検知部材には、前記待機位置から前記検知位置へ向けて押圧される操作面が形成され、前記操作面の側方に前記識別部が位置しているところに特徴を有する。請求項10の発明は、請求項9に記載のものにおいて、前記撓み片が前記ハウジングの幅方向両端部に対をなして形成され、前記嵌合検知部材には、前記操作面を挟んだ幅方向両側に、前記両撓み片と前記ハウジングの表面との間に形成されたガイド空間に挿入されて移動案内される一対の被ガイド部が形成されているところに特徴を有する。<請求項1の発明>撓み片の撓み動作によって識別部が識別位置から露出又は隠蔽されるため、識別部の配色が迅速に変化することになり、嵌合検知部材が検知位置に至ったかどうかを明りょうに識別できる。<請求項2の発明>検知位置では識別部が干渉部を乗り越えて識別位置から露出されるため、嵌合検知部材が検知位置に至ったかどうかをより明りょうに識別できる。<請求項3の発明>撓み片の全体が常に外部に露出されているため、撓み片が撓んだままの状態であることを確認することにより、嵌合検知部材が検知位置に至っていないと判断できる。<請求項4の発明>撓み片とハウジングの表面との間に形成されたガイド空間に嵌合検知部材が挿入されて移動案内されるため、撓み片とは別に嵌合検知部材のガイド構造が形成されるよりも、構成が簡素化される。<請求項5の発明>嵌合検知部材にショート端子が装着されているため、嵌合検知部材の移動動作に伴って対をなす端子金具の短絡状態を解除させることができる。その結果、相手ハウジングに短絡状態を解除するための解除構造を設ける必要がない。<請求項6の発明>ショート端子が検知端子を兼用しているため、検知端子が別に設けられるよりも、構成が簡素化される。<請求項7の発明>待機位置では干渉部が撓み片と当接することにより、嵌合検知部材の検知位置への移動が規制されるため、嵌合検知部材の検知位置への移動規制構造を別に設ける必要がない。なお、別に移動規制構造が設けられる場合には、嵌合検知部材を待機位置に移動規制状態で保持する際の信頼性が高められる。<請求項8の発明>検知位置では干渉部が撓み片と当接することにより、嵌合検知部材の待機位置への戻り移動が規制されるため、嵌合検知部材の待機位置への戻り移動規制構造を別に設ける必要がない。なお、別に戻り移動規制構造が設けられる場合には、嵌合検知部材を検知位置に戻り移動規制状態で保持する際の信頼性が高められる。<請求項9の発明>操作面を押圧することで嵌合検知部材を検知位置に至らすことができる。この場合に、操作面の側方に識別部が位置しているため、識別部に指等が干渉するのが回避される。また、識別部が作業者の押圧方向に位置しているため、識別位置作業者の立ち位置から識別部を目視し易い。<請求項10の発明>嵌合検知部材には、操作面を挟んだ幅方向両側に、一対の被ガイド部が形成され、両被ガイド部が両撓み片とハウジングの表面との間に形成されたガイド空間に挿入されて移動案内されるため、押圧された嵌合検知部材が位置ずれせずに検知位置に円滑かつ確実に至らしめられる。<実施形態1>本発明の実施形態1を図1ないし図9によって説明する。本実施形態に係るコネクタ10は、ハウジング20、嵌合検知部材50、端子金具80、及びショート端子90を備えている。ハウジング20は相手ハウジング100に嵌合可能とされている。なお、以下の説明において前後方向については、両ハウジング20、100の相互の嵌合面側を前方とする。相手ハウジング100は合成樹脂製であって、図7に示すように、角筒状のフード部110を有し、フード部110に取り付けられた金属製のペグ図示せずを介してプリント回路基板200の表面に半田付けして固定されている。フード部110の奥壁には、複数の雄端子金具300が貫通して装着されている。雄端子金具300の一端部はフード部110内に突出して配置され、両ハウジング20、100の嵌合時に相手の端子金具80と電気的に接続される。また、雄端子金具300の他端部はフード部110の後方に突出して配置され、プリント回路基板200の表面に形成された図示しない導電路に電気的に接続される。フード部110の奥壁の幅方向略中央部には、左右一対の解除片120が前方へ突出して形成されている。さらに、フード部110の上壁の幅方向略中央部には、ロック孔130が貫通して形成されている。ロック孔130は、前後方向に延出して後端に開口する形態とされている。ロック孔130の前面は、後述するロックアーム31を係止可能な被ロック面131とされている。ハウジング20は合成樹脂製であって、角ブロック状のハウジング本体21を有し、フード部110内に嵌合可能とされている。ハウジング本体21内には、各雄端子金具300と対応する位置に、複数のキャビティ22が形成されている。各キャビティ22は、ハウジング本体21の幅方向両端部では上下2段で構成され、ハウジング本体21の幅方向中央部では下段1段で構成されている。各キャビティ22の内壁下面には、ランス23が前方へ突出して形成されている。各キャビティ22内には後方から端子金具80が挿入され、正規挿入された端子金具80がランス23によって弾性的に抜け止めされるようになっている。端子金具80は導電性の金属板を曲げ加工等して一体に成形され、図5に示すように、ほぼ角筒状の端子本体81と、端子本体81の後方に連なるオープンバレル状のバレル部82、83とを有している。端子本体81内には、両ハウジング20、100の嵌合時に、相手の雄端子金具300が挿入されて接続される。そして、端子本体81には、ランス23に係止される被係止部84が下方へ突出して形成されている。バレル部82、83は、電線400の端末部における芯線410にかしめられるワイヤバレル82と、電線400の端末部における被覆420にかしめられるインシュレーションバレル83とからなる。なお、上段のキャビティ22内に挿入される端子金具80は、バレル部82、83の底部87を上方ハウジング本体21の上壁側へ向けて配置される。ハウジング本体21の下面には、リテーナ装着孔25が開口して形成されている。リテーナ装着孔25は、各キャビティ22に通じる深さを有し、内部にリテーナ500を挿入可能とされている。ここで、端子金具80は、ランス23によって弾性的に抜け止めされた後、リテーナ装着孔25に挿入されたリテーナ500によって二重に抜け止めされるようになっている。ハウジング本体21の上面の幅方向略中央部には、図9に示すように、幅方向両端部より一段低くされた凹所26が形成されている。凹所26は、上段の各キャビティ22と同じ高さ位置でかつ上段の各キャビティ22間に配置され、前後方向に延出して後端に開口する形態とされている。ハウジング本体21の上面前端部には、凹所26の前方を塞ぐようにして板状の基壁27が形成されている。基壁27の後面の幅方向両端部には、一対の弾性係止部28が後方凹所26内へ突出して形成されている。そして、弾性係止部28の先端部の下面には、図7に示すように、保持突起29が形成されている。ハウジング本体21の凹所26内には、両弾性係止部28の間に、ロックアーム31が収容されている。ロックアーム31は、基壁27の上端から一体に立ち上がったあと後方へ延出するアーム本体32と、アーム本体32の後端部自由端部において一段高くされた操作部33と、アーム本体32の上面の長さ方向中央部に突成されたロック突部34とからなる。ここで、両ハウジング20、100の嵌合過程では、ロック突部34がフード部110の上壁の前端部と干渉することにより、アーム本体32が基壁27との連結部位を支点として凹所26内に撓み変形させられる。その後、両ハウジング20、100が正規嵌合されると、アーム本体32が弾性的に復帰して、ロック突部34がロック孔130内に下方から嵌り込み、これによって両ハウジング20、100が嵌合状態に保持される。一方、操作部33を凹所26内へ押圧することにより、アーム本体32が撓み変形させられて、ロック突部34がロック孔130から解離し、もって両ハウジング20、100を互いに引き離すことが可能とされている。また、ハウジング本体21の上面の幅方向両側縁には、図3に示すように、前後方向に延出する左右一対のガイドリブ35が形成され、かつ両ガイドリブ35と略直交しつつ幅方向に延出する一対の突条部36が形成されている。ハウジング本体21の上面のうち、両突条部36よりも後方の部分は、前方の部分より一段低くされた摺動面37とされ、ここに嵌合検知部材50が摺動可能とされている。ハウジング本体21の摺動面37には、図8に示すように、左右一対の開口部38が開口して形成されている。両開口部38は幅方向に延出する形態とされ、上段の各キャビティ22は開口部38を通して外部に露出されている。そして、上段の各キャビティ22内に挿入された端子金具80の底部87は、開口部38に臨むように配置されるようになっている。ハウジング本体21の摺動面37には、開口部38の前端縁に向けて次第に下り勾配となる乗り上げ案内面38が形成されている。乗り上げ案内面38にはショート端子90が摺動し、これによってショート端子90の摺動面37への乗り上げ動作が案内されるようになっている。また、ハウジング本体21の上面には、左右一対の撓み片41が一体に形成されている。両撓み片41は、摺動面37の幅方向両側縁から立ち上がる基端部42と、基端部42の上端からハウジング本体21の幅方向中央側へ突出する撓み片本体43とを有している。撓み片本体43は、基端部42を支点として上下方向高さ方向に撓み変形可能とされている。そして、両撓み片41は、ハウジング20の上面に常時露出して配置されている。両撓み片本体43は、その突出端へ行くに従って次第に前後幅を減ずる平板状をなし、その突出端が凹所26の近傍に配置されている。両撓み片本体43の後端縁には、後述する干渉部63が進入可能な逃がし凹部44が切り欠いて形成されている。そして、基端部42、撓み片本体43、及びハウジング本体21の摺動面37で区画される内側空間は、図9に示すように、前後両方向に開放されたガイド空間45とされている。ガイド空間45には後方から嵌合検知部材50が挿入され、嵌合検知部材50が撓み片本体43に当接することで上方への抜けが規制され、嵌合検知部材50が基端部42に当接することで側方への遊動が規制されるようになっている。両撓み片本体43の突出端部の後縁には、識別部46が下方ガイド空間45内に突出して形成されている。識別部46は、背面視略方形状をなし、後方から見て容易に目視可能とされている。続いて嵌合検知部材50について説明すると、嵌合検知部材50は合成樹脂製であって、その全体にハウジング20とは異なる配色が施されている。後述するように、作業者の立ち位置識別位置からコネクタ10を見ると、識別部46とハウジング20との間で配色のコントラストを識別できるようになっている。嵌合検知部材50は、ハウジング20に後方から装着され、摺動面37に沿って待機位置と検知位置との間を前後方向に移動可能とされている。具体的には嵌合検知部材50は、図3に示すように、凹所26内に進入可能な検知本体51と、検知本体51の幅方向両端縁から側方に張り出す一対の被ガイド部52とからなる。検知本体51は、前後方向に略平行に延出する一対の側枠部53と、両側枠部53の前端同士を連ねる前枠部54と、両側枠部53の後端同士を連ねる後枠部55とを有し、これらの内側に、略方形の逃がし孔56が貫通して形成されている。両ハウジング20、100の嵌合過程でロックアーム31が撓み変形した場合に、アーム本体32が逃がし孔56内に進入可能とされている。また、両側枠部53の前端には、左右一対の略角柱状の当止部57が前方へ突出して形成されている。両当止部57が弾性係止部28の保持突起29に後方から当接することにより、嵌合検知部材50の検知位置への移動が規制されるようになっている。後枠部55の上面の前端部には、左右一対の撓み規制部58が突出して形成されている。嵌合検知部材50が検知位置に至ると、両撓み規制部58がロックアーム31の操作部33の下方に進入し、これによってロックアーム31の不用意な撓み動作が規制されるようになっている。また、後枠部55の上面の後端部には、平板状の被覆部59が立ち上げ形成されている。被覆部59は、背面視略矩形状をなし、ハウジング20への装着時に、ロックアーム31の操作部33の後方を覆うように配置される。被覆部59の後面は操作面60とされ、ここを前方へ押圧することで、嵌合検知部材50が検知位置に押し込まれるようになっている。両側枠部53の上面には、左右一対の側面部61が形成されている。両側面部61は、高さ方向及び前後方向に沿った平板状をなし、その後端縁が被覆部59の前面に一体に連なっている。被ガイド部52は、両側面部61の外面の高さ方向略中央部から両側方に張り出す平板状の形態とされ、ロックアーム31を挟んだ左右両側に対をなして配置されている。具体的には両被ガイド部52は、ハウジング本体21の摺動面37のほぼ全体を覆うことが可能な平面視略矩形状をなしている。両被ガイド部52の下面には、図5に示すように、複数のショート端子90が装着される有底の装着凹部62が形成されている。ショート端子90は金属板製であって、図1に示すように、連結部91と、連結部91の幅方向両端から突出する左右一対の接触片92とを有し、装着凹部62内に連結部91が圧入保持されるようになっている。嵌合検知部材50が待機位置にあるときに、両接触片92のそれぞれは、上段のキャビティ22内に挿入された端子金具80のうち対をなす端子金具80ここでは幅方向で隣接する端子金具80に接触させられる。これにより、対をなす端子金具80は、ショート端子90を介して互いに短絡される。一方、嵌合検知部材50が検知位置にあるときに、両接触片92のそれぞれは、対をなす端子金具80から離間して配置される。このため、検知位置では、対をなす端子金具80の短絡状態が解除される。なお、本実施形態の場合、ショート端子90は4つ配置されており、上段のキャビティ22内に挿入された全ての端子金具80にショート端子90が作用するようになっている。さて、両被ガイド部52の上面の後端縁には、左右一対の干渉部63が突出して形成されている。干渉部63は、幅方向に延びるリブ状の形態をなし、嵌合検知部材50がハウジング本体21に装着された状態では、撓み片41の識別部46と干渉可能とされている。また、両被ガイド部52の上面には、干渉部63の直前方でかつ識別部46と対応する位置に、係合凹部64が凹み形成されている。嵌合検知部材50が待機位置にあるときには、係合凹部64内に識別部46が嵌合されて係止可能とされている。次に、本実施形態に係るコネクタ10の作用効果を説明する。ハウジング20に後方から嵌合検知部材50を挿入する。すると、検知本体51が凹所26内に挿入されるとともに、両被ガイド部52がガイド空間45内に挿入されて摺動面37を覆うように配置される。これにより、開口部38が被ガイド部52で閉止される。嵌合検知部材50が待機位置に至ると、両当止部57が両弾性係止部28の保持突起29に後方から当接するとともに、両干渉部63が逃がし凹部44に後方から進入して両撓み片41の識別部46に後方から当接し、これによって嵌合検知部材50のそれ以上前方への押し込みが規制される図3及び図7を参照。また、待機位置では、両撓み片41の識別部46が両被ガイド部52の係合凹部64に上方から弾性的に嵌合され、これによって嵌合検知部材50の後方への抜けが規制される。このとき、嵌合検知部材50の後端部は、ハウジング20の後端面より後方へ突出して配置される。さらに、待機位置では、両被ガイド部52に装着された各ショート端子90が対をなす端子金具80に跨るように配置され、各接触片92が開口部38を通してキャビティ22内に進入する。これにより、各接触片92が対をなす端子金具80の底部87に接触し、もって対をなす端子金具80同士が短絡状態となる図5を参照。この場合、両被ガイド部52が上段の各キャビティ22の全体を覆うため、上段の各キャビティ22に挿入された全ての端子金具80が短絡させられる。続いて、ハウジング20と相手ハウジング100とを互いに正対させ、その状態から両ハウジング20、100を互いに嵌合させる。両ハウジング20、100の嵌合過程では、ロックアーム31が撓み変形させられ、両ハウジング20、100が正規嵌合されると、ロック突部34がロック孔130に嵌り込み、これによって両ハウジング20、100の離脱が規制される。この場合に、ロックアーム31のアーム本体32が嵌合検知部材50の逃がし孔56内に変位するため、ロックアーム31と嵌合検知部材50とが互いに干渉するのが回避される。そして、両ハウジング20、100が正規嵌合されると、端子金具80が相手の雄端子金具300と正規深さで電気的に接続される。また、両ハウジング20、100が正規嵌合されると、相手ハウジング100の両解除片120が両弾性係止部28の保持突起29に前方から当接し、弾性係止部28が上方へ撓み変形させられる。これにより、保持突起29と当止部57との係止状態が解除され、嵌合検知部材50の検知位置前方への移動が許容される。一方、両ハウジング20、100が正規嵌合されずに半嵌合状態のまま留め置かれると、両解除片120が弾性係止部28の保持突起29に当接する位置に到達せず、保持突起29と当止部57との係止状態が維持される。このため、嵌合検知部材50の検知位置への移動が規制され、嵌合検知部材50は待機位置に留め置かれたままとなる。つまり、嵌合検知部材50の検知位置への移動が可能であれば、両ハウジング20、100が正規嵌合されたと判断でき、嵌合検知部材50の検知位置への移動が規制されるならば、両ハウジング20、100が正規嵌合されていないと判断できる。両ハウジング20、100が正規嵌合されたら、続いて、被覆部59の操作面60を後方から押圧し、嵌合検知部材50を検知位置に至らす。検知位置への移動過程では、両被ガイド部52がガイド空間45内で移動案内されつつ摺動面37を摺動し、これによって嵌合検知部材50の移動動作が円滑になされる。また、嵌合検知部材50の検知位置への移動に伴って各ショート端子90も追従変位し、各接触片92が開口部38から退避して乗り上げ案内面38に案内されつつハウジング20の摺動面37に乗り上げられる図6を参照。これにより、対をなす端子金具80同士の短絡状態が解除される。なお、ショート端子90が検知回路に設けられる場合には、嵌合検知部材50が待機位置にある状態では、対をなす端子金具80及びショート端子90を介して検知回路が閉成され、嵌合検知部材50が検知位置にある状態では、対をなす端子金具80の短絡状態が解除されるに伴い検知回路が開成される。したがって、ショート端子90を検知端子として兼用させることが可能となる。また、嵌合検知部材50が検知位置に至る過程の終盤段階では、両撓み片41の識別部46が両干渉部63と干渉して、両撓み片41の撓み片本体43が上方へ撓み変形させられる。そして、嵌合検知部材50が検知位置に至ると、両識別部46が両干渉部63を乗り越えて、両撓み片本体43が弾性的に復帰し、もって両識別部46が干渉部63に後方から当接可能に配置される図2及び図4を参照。これにより、嵌合検知部材50の待機位置への戻り移動が規制される。また、検知位置では、両被ガイド部52の前端縁が両突条部36に後方から当接して、嵌合検知部材50のそれ以上前方への押し込みが規制される。さらに、検知位置では、両撓み規制部58がロックアーム31の撓み空間内に進入して、ロックアーム31の撓み動作が規制される。そして、検知位置では、ロックアーム31の操作部33の後方が被覆部59で完全に覆われるとともに、被覆部59の操作面60がハウジング20の後端面にほぼ面一で連なるようになる。さて、本実施形態の場合、嵌合検知部材50とハウジング20とは互いに異なる配色が施されている。このため、作業者の立ち位置を識別位置とすると、嵌合検知部材50が待機位置にあるときには、識別位置から見て、嵌合検知部材50の操作面60を挟んだ幅方向両側に、被ガイド部52干渉部63を含むの後端縁の全体を目視できるが、識別部46を目視することはできない。つまり、識別部46は被ガイド部52の向こうに隠れた状態になる。そして、嵌合検知部材50が待機位置から移動して検知位置に至ると、識別部46がその弾性復帰動作によって一気に被ガイド部52の手前側に露出され、識別部46を目視することができるようになる。この場合、識別部46は背景色となる被ガイド部52の配色との相違によって識別位置から明りょうに目視可能とされる。したがって、本実施形態によれば、識別位置から識別部46を目視できることにより、嵌合検知部材50が検知位置に至っていると判断することができる。その結果、嵌合検知部材50の検知位置への移動操作のし忘れが防止される。また、撓み片41の弾性復帰動作に伴って識別部46が迅速に露出されるため、識別部46の視認性が良好となり、嵌合検知部材50が検知位置に至ったかどうかを明りょうに識別できる。この場合、検知位置では識別部46が干渉部63を乗り越えて識別位置から露出されるため、嵌合検知部材50が検知位置に至ったかどうかをより明りょうに識別できる。また、撓み片41の全体が常に外部に露出されているため、撓み片41が撓んだままの状態であることを確認することによっても、嵌合検知部材50が検知位置に至っていないと判断できる。また、ハウジング20の摺動面37と撓み片41との間に形成されたガイド空間45に嵌合検知部材50が挿入されて移動案内されるため、撓み片41とは別に嵌合検知部材50のガイド構造が形成されるよりも、構成が簡素化される。しかも、嵌合検知部材50には、操作面60を挟んだ幅方向両側に、一対の被ガイド部52が形成され、両被ガイド部52が左右一対のガイド空間45に挿入されて移動案内されるため、押圧された嵌合検知部材50が位置ずれせずに検知位置に円滑かつ確実に至らしめられる。また、嵌合検知部材50にショート端子90が装着されているため、嵌合検知部材50の移動動作に伴って対をなす端子金具80の短絡状態を解除させることができる。その結果、相手ハウジング100に短絡状態を解除するための解除構造を設ける必要がない。しかも、ショート端子90が検知端子を兼用しているため、検知端子が別に設けられるよりも、構成が簡素化される。また、待機位置では干渉部63が撓み片41の識別部46に後方から当接することにより、嵌合検知部材50の検知位置への移動が規制されるため、当止部57と弾性係止部28とによる移動規制構造とともに、嵌合検知部材50を待機位置に移動規制状態で保持する際の信頼性が高められる。さらに、検知位置では干渉部63が撓み片41の識別部46に前方から当接することにより、嵌合検知部材50の待機位置への戻り移動が規制されるため、嵌合検知部材50の待機位置への戻り移動規制構造を別に設ける必要がない。さらにまた、操作面60の側方に識別部46が位置しているため、識別部46に指等が干渉するのが回避される。しかも、識別部46が作業者の押圧方向に位置しているため、識別位置作業者の立ち位置から識別部46を目視し易い。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態とは逆に、待機位置では、識別部が識別位置から露出され、検知位置では、識別部が識別位置から隠蔽されるものであってもよい。2上記実施形態とは逆に、撓み片が嵌合検知部材に形成され、干渉部がハウジングに形成されるものであってもよい。3検知位置では、撓み片が元状態に完全に復帰する直前の状態であってもよい。4嵌合検知部材の全体がハウジングと異なる配色では無く、識別部のみがハウジングと異なる配色であってもよい。5検知位置では、干渉部及び撓み片とは別に、嵌合検知部材の待機位置への戻り移動を規制する構造を設けてもよい。こうすると、嵌合検知部材を検知位置に戻り移動規制状態で保持する際の信頼性が高められる。