"自身の内部を第1液室と第2液室とに区画するとともに、それら第1液室と第2液室とを連通する連通穴が形成された区画部と、前記第1液室と連通してその第1液室に作動液を流入させるための流入ポートと、前記第2液室と連通してその第2液室から作動液を流出させるための流出ポートとを有するハウジングと、前記第2液室内に配設され、軸線方向に移動可能、かつ、一端が前記連通穴の開口に着座可能とされたプランジャと、そのプランジャを、前記一端が前記連通穴の開口に接近する方向とその開口から離間する方向との一方に付勢する弾性体と、前記ハウジングの周りに配設され、前記プランジャをそれが前記弾性体によって付勢される方向とは逆方向に移動させるための磁界を形成するコイルとを備えた電磁式リニア弁であって、前記ハウジングが、強磁性体からなり前記第2液室の一部を区画形成するコア部を有し、前記プランジャが、前記コア部に対向してそのコア部と自身との間で磁束が流れるコア部対向部を有し、前記コア部が、前記コア部対向部が臨み入る凹部を有し、そのコア部対向部が、前記凹部の底面に対向するとともにその凹部の内周面に対向するものとされ、前記弾性体が、前記コア部対向部が前記コア部から離間する方向に前記プランジャを付勢するとともに、前記プランジャが、前記コイルに電流が供給された場合に、前記弾性体の付勢力に抗して前記コア部対向部が前記コア部に接近する方向に移動するように構成され、前記コイルに電流が供給されていない場合において、前記コア部対向部の外周面のうちの前記凹部の内周面に対向する部分の表面積である軸線方向対向面積が、前記コア部対向部の径方向に延びる面のうちの前記凹部の径方向に延びる面に対向する部分の表面積である径方向対向面積より小さく、かつ、前記コイルに電流が供給されて前記コア部対向部が前記コア部に最も接近した場合に、前記軸線方向対向面積が、前記径方向対向面積より大きくなるように構成された電磁式リニア弁。当該電磁式リニア弁が、前記コイルに電流が供給されていない場合において、前記軸線方向対向面積が、その軸線方向対向面積と前記径方向対向面積との和の30パーセント以上となるように構成された請求項1に記載の電磁式リニア弁。当該電磁式リニア弁が、前記コイルに電流が供給されていない場合において、前記軸線方向対向面積が、その軸線方向対向面積と前記径方向対向面積との和の40パーセント以下となるように構成された請求項2に記載の電磁式リニア弁。当該電磁式リニア弁が、前記コイルに電流が供給されて前記コア部対向部が前記コア部に最も接近した場合に、前記軸線方向対向面積が、その軸線方向対向面積と前記径方向対向面積との和の60パーセント以下となるように構成された請求項1ないし請求項3のいずれか1つに記載の電磁式リニア弁。前記コア部対向部が、大外径部とその大外径部の前記コア部側にその大外径部より外径の小さな小外径部とを有して段付状に形成されたものであり、前記コア部の前記凹部が、第1凹部とその第1凹部の前記コア部対向部とは反対側にその第1凹部より内径の小さな第2凹部とを有して段付状に形成されたものであり、当該電磁式リニア弁が、前記第1凹部に前記大外径部が臨み入るとともに、前記第2凹部に前記小外径部が臨み入るように構成され、前記コイルに電流が供給されていない場合において、前記大外径部と前記小外径部との段差面である対向部段差面が前記第1凹部と前記第2凹部との段差面である凹部段差面に対向するとともに、前記小外径部の前記コア部側の端面が前記第2凹部の底面に対向し、かつ、前記大外径部の外周面が前記第1凹部の内周面に対向するとともに、前記小外径部の外周面が前記第2凹部の内周面に対向するように構成され、前記軸線方向対向面積が、前記大外径部の外周面のうちの前記第1凹部の内周面に対向する部分の表面積と、前記小外径部の外周面のうちの前記第2凹部の内周面に対向する部分の表面積とを足し合わせたものとなり、前記径方向対向面積が、前記対向部段差面のうちの前記凹部段差面に対向する部分の表面積と、前記小外径部の前記コア部側の端面のうちの前記第2凹部の底面に対向する部分の表面積とを足し合わせたものとなるように構成された請求項1ないし請求項4のいずれか1つに記載の電磁式リニア弁。前記ハウジングが、強磁性体からなり、筒状に形成されたハウジング本体と、強磁性体からなり、そのハウジング本体の一端を塞ぐように設けられた閉塞部材と、非磁性体からなり、筒状に形成されて一端に前記ハウジング本体が嵌入されるとともに他端に前記閉塞部材が嵌入され、それらハウジング本体と閉塞部材とを、それらハウジング本体と閉塞部材との間に間隔が設けられた状態で連結する連結部材とを含んで構成され、前記閉塞部材が、前記第2液室の前記区画部によって区画される部分とは反対側の部分を区画して前記コア部として機能し、前記プランジャの前記一端とは反対側の端である他端が、前記コア部対向部として機能する請求項1ないし請求項5のいずれか1つに記載の電磁式リニア弁。自身の内部を第1液室と第2液室とに区画するとともに、それら第1液室と第2液室とを連通する連通穴が形成された区画部と、前記第1液室と連通してその第1液室に作動液を流入させるための流入ポートと、前記第2液室と連通してその第2液室から作動液を流出させるための流出ポートとを有するハウジングと、前記第2液室内に配設され、軸線方向に移動可能、かつ、一端が前記連通穴の開口に着座可能とされたプランジャと、そのプランジャを、前記一端が前記連通穴の開口に接近する方向とその開口から離間する方向との一方に付勢する弾性体と、前記ハウジングの周りに配設され、前記プランジャをそれが前記弾性体によって付勢される方向とは逆方向に移動させるための磁界を形成するコイルとを備えた電磁式リニア弁であって、前記ハウジングが、強磁性体からなり前記第2液室の一部を区画形成するコア部を有し、前記プランジャが、前記コア部に対向してそのコア部と自身との間で磁束が流れるコア部対向部を有し、前記コア部が、前記コア部対向部が臨み入る凹部を有するものであり、前記コア部対向部が、前記凹部の底面に対向するとともにその凹部の内周面に対向し、前記コア部と前記コア部対向部との少なくとも一方が、前記凹部の内周面と前記コア部対向部の外周面との径方向におけるクリアランスが、他の部分のクリアランスと異なるクリアランス相違部を有する電磁式リニア弁。前記コア部と前記コア部対向部とのいずれかに欠肉部が形成され、その欠肉部が前記クリアランス相違部として機能し、そのクリアランス相違部が、前記凹部の内周面と前記コア部対向部の外周面との径方向におけるクリアランスが、他の部分のクリアランスより大きくされたものである請求項7に記載の電磁式リニア弁。前記コア部対向部が、大外径部とその大外径部の前記コア部側にその大外径部より外径の小さな小外径部とを有して段付状に形成されたものであり、前記コア部の前記凹部が、第1凹部とその第1凹部の前記コア部対向部とは反対側にその第1凹部より内径の小さな第2凹部とを有して段付状に形成されたものであり、当該電磁式リニア弁が、前記第1凹部に前記大外径部が臨み入るとともに、前記第2凹部に前記小外径部が臨み入るように構成され、前記コア部の前記第1凹部の内周面に前記欠肉部が形成され、その欠肉部が前記クリアランス相違部として機能する、あるいは、前記コア部対向部の前記大外径部の外周面に前記欠肉部が形成され、その欠肉部が前記クリアランス相違部として機能する請求項8に記載の電磁式リニア弁。前記コア部と前記コア部対向部との少なくとも一方が、その一方の軸線と前記クリアランス相違部とを含む平面での断面形状が、その軸線に対して非対称となるように構成された請求項7ないし請求項9のいずれか1つに記載の電磁式リニア弁。前記クリアランス相違部が、それの円周方向の寸法が、前記コア部が有するものである場合に、前記凹部の内周の10パーセント以上とされ、前記コア部対向部が有するものである場合に、そのコア部対向部の外周の10パーセント以上とされた請求項7ないし請求項10のいずれか1つに記載の電磁式リニア弁。上記構造の電磁式リニア弁においては、プランジャがハウジング内で弾性体によって支持されていることから、弁の開閉に伴って自励振動が生じる虞がある。プランジャの自励振動の発生要因としては種々のものが考えられているが、例えば、高圧側の作動液路からハウジング内に流入する作動液のプランジャへの作用が自励振動の発生要因の1つとして考えられている。本発明は、そのような実情に鑑みてなされたものであり、プランジャの自励振動を効果的に抑制可能な電磁式リニア弁を提供することを課題とする。上記課題を解決するために、第1の発明の電磁式リニア弁は、弾性体が、プランジャをコア部対向部がコア部から離間する方向に付勢するとともに、プランジャが、コイルに電流が供給された場合にコア部対向部がコア部に接近する方向に移動するように構成され、コイルに電流が供給されていない場合において、コア部対向部の凹部内周面に対向する部分の表面積である軸線方向対向面積が、コア部対向部の凹部底面に対向する部分の表面積である径方向対向面積より小さく、かつ、コイルに電流が供給されてコア部対向部がコア部に最も接近した場合に、軸線方向対向面積が径方向対向面積より大きくなるように構成される。また、第2の発明の電磁式リニア弁は、コア部とコア部対向部との少なくとも一方が、径方向における凹部内周面とコア部対向部外周面とのクリアランスが、他の部分のクリアランスと異なるクリアランス相違部を有することを特徴とする。第1の発明の電磁式リニア弁においては、軸線方向対向面積がプランジャの移動可能範囲において比較的大きくされており、コイルによって形成される磁束によってプランジャに生じる力の径方向軸線方向に直角な方向の成分が比較的大きい。つまり、第1発明の電磁式リニア弁によれば、ハウジングとプランジャとの間に生じる摩擦力が比較的大きくされ、その大きくされた摩擦力によって、プランジャの自励振動を効果的に抑制することが可能である。また、第2の発明の電磁式リニア弁においては、クリアランス相違部の存在によって、コア部とコア部対向部との間に生じる力の径方向成分の大きさが、軸線の右側と左側とで互いに異なる箇所が存在する。つまり、第2発明の電磁式リニア弁によれば、プランジャをハウジング内において一定の方向に傾倒させ、プランジャとハウジングとの間の摩擦力を安定させることができ、その安定した摩擦力によりプランジャの自励振動を効果的に抑制することが可能である。以下、請求可能発明の実施例およびいくつかの変形例を、図を参照しつつ詳しく説明する。なお、本請求可能発明は、下記実施例の他、前記発明の態様の項に記載された態様を始めとして、当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を施した種々の態様で実施することができる。<電磁式リニア弁の構成>請求可能発明の実施例である電磁式リニア弁10を、図1に示す。本電磁式リニア弁10は、高圧側の作動液路12および低圧側の作動液路14に接続されており、通常時において高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れを禁止する、いわゆる常閉弁である。そして、後に詳しく説明するが、本電磁式リニア弁10は、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れを許容し、その際の高圧側の作動液路12内の液圧と低圧側の作動液路14内の液圧との差圧を制御可能に変更することが可能とされている。本電磁式リニア弁10は、図1に示すように、中空形状のハウジング20と、そのハウジング20内に軸線方向に移動可能に設けられたプランジャ22と、ハウジング20の外周に設けられた円筒状のコイル24とを備えている。ハウジング20は、概して円筒状に形成されて内部においてプランジャ22の軸線方向の移動を案内するハウジング本体としてのガイド筒26と、そのガイド筒26の上端を塞ぐにようにして設けられた閉塞部材28と、ガイド筒28の下端部に嵌入された有蓋円筒状の弁部材30とを有している。ガイド筒26と閉塞部材28とは、強磁性体により形成されたものであり、それらガイド筒26と閉塞部材28とは、非磁性体により形成された連結部材としての円筒状のスリーブ32によって連結されている。詳しくは、スリーブ32の上端に閉塞部材28が嵌入され、スリーブ32の下端にガイド筒26が嵌入され、閉塞部材28の下端面とガイド筒26の上端面との間に間隔が設けられた状態で連結されている。なお、閉塞部材28は、後に詳しく説明するが、プランジャ22を引きつける力である吸引力を発生させる主体となるコア部として機能する。なお、以下の説明において、その閉塞部材28を、コア28と呼ぶ場合がある。また、弁部材30は、ハウジング20内を第1液室40と第2液室42とに区画しており、ハウジング20の区画部として機能するものとなっている。その弁部材30には、軸線方向に貫通し、第1液室40と第2液室42とを連通する連通穴44が設けられている。その連通穴44の上方側の開口46はテーパ状に形成されている。弁部材30は、換言すれば、ハウジング20の第1液室40は、下方に開口しており、その開口50が流入ポートとして機能することで、高圧側の作動液路12と連通している。一方、ハウジング20の第2液室42は、ガイド筒26とコア28と弁部材30とによって区画されており、ガイド筒26の外壁面に設けられた開口52が流出ポートとして機能することで、第2液室42は、低圧側の作動液路14と連通している。プランジャ22は、強磁性体によって形成されたプランジャ本体60と、非磁性体により形成されてプランジャ本体60の下端に固定的に嵌合されたロッド62とを含んで構成されている。ロッド62の下端は、半球状に形成されており、弁部材30に形成された連通穴44の開口46に向かい合うようにされている。つまり、そのロッド62の下端が、弁体として機能し、連通穴44の開口46が、弁座として機能し、ロッド62の下端が、開口46に着座することで、連通穴44が塞がれる。プランジャ22は、コア28との間に配設されたコイルスプリング64によって、コア28から離れる方向下方向に向かって付勢されている。つまり、弾性体としてのコイルスプリング64は、ロッド62の下端を、連通穴44の開口46に接近させる方向に付勢し、連通穴44をプランジャ22によって塞ぐようになっている。プランジャ本体60の上端部は、段付形状に形成されている。詳しくは、プランジャ本体60は、それの上端に、他の部分に比較して外径の小さな小外径部70が形成されており、段付形状とされている。一方、コア28の下端には、段付形状に形成された凹部72が設けられている。詳しくは、その凹部72は、コア28の下端面に第1凹部74が形成されるとともに、その第1凹部74の上方にその第1凹部74より内径の小さな第2凹部76が形成されて、段付形状とされている。そして、そのコア28の凹部72に、プランジャ本体60の上端部が臨み入るようになっている。詳しく言えば、第2凹部76に、プランジャ本体60の小外径部70が臨み入り、第1凹部74に、プランジャ本体60の小外径部70の下方に連続する部分が臨み入っている。つまり、プランジャ本体60の小外径部70と、そのプランジャ本体60の凸部70の下方に連続する部分とが、コア部対向部として機能し、そのプランジャ本体60の凸部70の下方に連続する部分を、コア部対向部の大外径部78と呼ぶこととする。なお、本発明の電磁式リニア弁10は、コア28とプランジャ22とがラップする部分に特徴を有するものであるため、その特徴については、後に詳しく説明することとする。ちなみに、第2凹部76の底面には、有底穴80が形成されており、その有底穴80の内部に上述のコイルスプリング64が配置されている。つまり、コイルスプリング64は、その有底穴80の底面図に示す上面と、プランジャ22の小外径部70の上面との間に挟まれる状態で配設されている。また、そのコイルスプリング64の内側には、ストッパ82が配置されており、プランジャ22のコア28へ接近する方向の移動が制限されるようになっている。さらに、プランジャ本体60は、自身を軸線方向に貫通して自身の上方側と下方側とを連通する複数の連通路90を有している。詳しく言えば、プランジャ22は、第2液室72内に配設されており、その第2液室42が、プランジャ22のロッド62の周りに形成された区画部側液室92と、プランジャ22の上端部と第1凹部74との間に形成された第1コア部側液室94と、プランジャ22の小外径部70と第2凹部76との間に形成された第2コア部側液室96とを含んで構成される。上記の複数の連通路90の各々は、区画部側液室92と、2つのコア部側液室94,96とを連通するものであり、それらの各々の上方側の端は、2つのコア部側液室94,96の両方に開口するものとなっている。つまり、連通路90によって、2つのコア部側液室94,96の両方に入り込んだ気泡を、区画部側液室92に排出させることが可能とされている。プランジャ本体60には、非磁性体により円筒状に形成されたプランジャスリーブ100が外嵌されている。プランジャ22が着座した状態でハウジング20内で傾いた場合、そのプランジャスリーブ100の上端において、ガイド筒26の内面に当接することなる。つまり、プランジャ22は、そのプランジャスリーブ100の下端とロッド62の下端との2点において支持されるようになっている。また、プランジャ22が離座した状態でハウジング20内で傾いた場合には、プランジャスリーブ100の上端と下端とにおいてガイド筒26の内面に当接し、プランジャ22は、それらプランジャスリーブ100の上端と下端との2点において支持されるようになっている。コイル24は、ハウジング20の上部外周面に固定されたコイルケース110内に収容されている。そのコイルケース110は、強磁性体によって形成されており、上端部がコア28に固定され、下端部がガイド筒26に固定されている。そのような構成により、磁路が形成される。具体的には、図2の拡大した正面断面図,図3の平面断面図図2におけるA-A断面および図4のプランジャ22の斜視図に示すように、本電磁式リニア弁10においては、プランジャ22の大外径部78に、円形を切り欠いたような欠肉部120が形成されている。つまり、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22とハウジング20とを同軸的に配置した場合に、第1凹部74の内周面と大外径部78との径方向におけるクリアランスが全周において等しくされておらず、一部のクリアランスが他の部分に比較して大きくされている。つまり、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22のコア部対向部が、そのコア部対向部の外周面と凹部72の内周面との径方向におけるクリアランスが、他の部分のクリアランスと異なるクリアランス相違部を有するものとなっている。<電磁式リニア弁の作動>次に、本実施例の電磁式リニア弁10の特徴を説明する前に、本電磁式リニア弁10の作動について説明する。電磁式リニア弁10は、コイル24に電流が供給されていないときには、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れを禁止しており、コイル24に電流が供給されることによって、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れを許容し、高圧側の作動液路12内の液圧と低圧側の作動液路14内の液圧との差圧を制御可能な構造とされている。詳しく説明すれば、コイル24に電流が供給されていない場合には、コイルスプリング64の弾性力によって、プランジャ22のロッド62の先端が高圧側の作動液路12に繋がる連通穴44の開口46を塞ぐことで、電磁式リニア弁10は、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れを禁止している。この際、ロッド62の先端には、高圧側の作動液路12内の液圧以下、高圧側作動液圧という場合があると低圧側の作動液路14内の液圧以下、低圧側作動液圧という場合があるとの差に基づく力F1が作用している。この圧力差に基づく力F1とコイルスプリング64の弾性力F2とは互いに逆向きに作用するが、弾性力F2は圧力差に基づく力F1と比較してある程度大きくされているため、電磁式リニア弁10は、コイル24への電流非供給時には開弁しないようになっている。一方、コイル24に電流が供給されると、磁界の形成に伴って、磁束が、コイルケース110,コア28,プランジャ22,ガイド筒26を通過する。そして、ロッド62の先端が連通穴44の開口46から離間する方向以下、離間方向という場合がある、換言すれば、コア部対向部であるプランジャ22の上端をコア28に接近させる方向に、プランジャ22を移動させようとする磁気力が生じる。コイル24に電流が供給されて磁界が形成されている際に、プランジャ22には、圧力差に基づく力F1と、磁気力によってプランジャ22が上方に付勢される力F3なお、その力は、コア28がプランジャ22を引き付ける力であるため、以下の説明において吸引力F3と呼ぶ場合があるとの和と、コイルスプリング64の弾性力F2とが互いに逆向きに作用する。この際、圧力差に基づく力F1と吸引力F3との和が、弾性力F2より大きい間は、ロッド62の先端によって塞がれていた開口46が開き、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14へ作動液が流れるのである。そして、高圧の作動液が低圧側の作動液路14へ流れることで、低圧側作動液圧が増加し、圧力差に基づく力F1が減少する。その圧力差に基づく力F1が減少することで、圧力差に基づく力F1と吸引力F3との和が、弾性力F2より小さくなれば、電磁式リニア弁10は閉弁され、高圧側の作動液路12から低圧側の作動液路14への作動液の流れが阻止される。このため、低圧側作動液圧は、圧力差に基づく力F1と吸引力F3との和が弾性力F2より小さくなった時点の低圧側作動液圧に維持される。つまり、コイル24への通電量を制御することで、低圧側作動液圧と高圧側作動液圧との圧力差を制御することが可能となり、低圧側作動液圧を目標とする作動液圧まで増加させることが可能となっている。<電磁式リニア弁の特徴>上述したように、本実施例の電磁式リニア弁10は、コア28とプランジャ22とのラップ部分に特徴を有するものであるため、そのコア28とプランジャ22とのラップ部分を拡大した断面図である図2を参照しつつ、本電磁式リニア弁10の特徴について、詳しく説明する。先にも述べたように、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22が着座している状態コイル24に電流が供給されていない状態においても、段付形状に形成されたプランジャ22の上端が、コア28の段付形状に形成された凹部72に臨み入っている。詳しく言えば、第1凹部74に大外径部78が臨み入るととともに、第2凹部76に小外径部70が臨み入っている。さらに詳しく言えば、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22が着座している状態において、小外径部70のコア28側の端面が第2凹部74の底面に対向するとともに、小外径部70と大外径部78との段差面である対向部段差面が第1凹部74と第2凹部76との段差面である凹部段差面に対向するだけでなく、小外径部70の外周面が第2凹部76の内周面に対向するとともに、大外径部78の外周面が第1凹部74の内周面に対向している。つまり、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22が着座している状態において、径方向においてラップするだけでなく、軸線方向においても常にラップした構成となっている。なお、図2には、それらのラップ部分を、網目状のハッチで示している。そして、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22が着座している場合における、プランジャ22の側面軸線方向に延びる面のうちの凹部72の内周面に対向する部分の表面積である軸線方向対向面積Srが、比較的大きくされている。具体的には、本発明の電磁式リニア弁10は、軸線方向対向面積Srが、プランジャ22の径方向軸線方向に直角な方向に延びる面のうちの凹部72の底面に対向する部分の表面積である径方向対向面積Stと軸線方向対向面積Srとの和である総対向面積SAの約37パーセントとされている。なお、本電磁式リニア弁10においては、軸線方向対向面積Srは、小外径部70の外周面のうちの第2凹部76の内周面に対向する部分の表面積Sr1と、大外径部78の外周面のうちの第1凹部74の内周面に対向する部分の表面積Sr2との和である。また、径方向対向面積Stは、小外径部70のコア28側の端面のうちの第2凹部74の底面に対向する部分の表面積St1と、上記対向部段差面のうちの凹部段差面に対向する部分の表面積St2との和である。本電磁式リニア弁10を、コアの下端部が段付形状とされてない従来の電磁式リニア弁130と比較する。その比較例の電磁式リニア弁130は、図5に示すように、プランジャ140が着座している場合、プランジャ140の上端に形成された小外径部142が、ハウジング144のコア146に形成された凹部148に臨み入る状態となっている。しかしながら、その小外径部142の外周面は、凹部148の内周面に、ほとんどラップしておらず、軸線方向対向面積Srは、ほぼ0とされている。つまり、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22が着座している状態から、吸引力の径方向の成分が大きく、その吸引力の径方向成分に依拠するプランジャ22とハウジング20と間の摩擦力が大きくなるのである。また、比較例の電磁式リニア弁130においては、コイルに電流が供給されると、コア146からプランジャ140に流れる磁束は、コア146の凹部148からプランジャ140の小外径部142への流れが主体となる。それに対して、本電磁式リニア弁10においては、図5に示すように、コア28からプランジャ22に流れる磁束は、コア28の第1凹部74からプランジャ22の大外径部78への流れと、コア28の第2凹部76からプランジャ22の小外径部70への流れの2箇所が主体となる。このため、コイルからコアへ同じ量の磁束が流れた場合には、コアからプランジャに流れる磁束の量は、本電磁式リニア弁10の方が比較例の電磁式リニア弁130より多くなる。つまり、コイルへの通電量が同じであっても、本電磁式リニア弁10のコア28がプランジャ22を吸引する吸引力は、比較例の電磁式リニア弁130の吸引力より大きくなるのである。次に、軸線方向対向面積Srの総対向面積SAに対する割合=Sr/SAがそれぞれ異なる電磁式リニア弁10,150,152,154を比較する。図6に、それら複数の電磁式リニア弁10,150,152,154のコア部とコア部対向部とのラップ部分を拡大して示す。その図6示すように、電磁式リニア弁150は、プランジャが着座した状態においてプランジャの大外径部と第1凹部とがラップしておらず、軸線方向対向面積の割合が10パーセントとされたものである。また、電磁式リニア弁152は、軸線方向対向面積の割合が28パーセントとされたものであり、電磁式リニア弁154は、軸線方向対向面積の割合が46パーセントとされたものである。図7には、それらの電磁式リニア弁を減圧用の電磁弁とした場合において、それら電磁式リニア弁の各々における、プランジャとハウジングとの間に作用する摩擦力の大きさと、自励振動が発生する際の第1液室40の液圧を示している。この図7に示すように、軸線方向対向面積の割合が小さいほど、自励振動が発生する液圧が低くなる。つまり、軸線方向対向面積の割合が小さい場合には、差圧が大きな場合だけでなく、差圧が小さな場合にも、自励振動が発生してしまうのである。換言すれば、軸線方向対向面積の割合が大きな場合には、差圧が大きな場合にのみ、自励振動が発生するのである。そして、自励振動が発生する液圧は、12MPa以上であることが望ましく、軸線方向対向面積の割合は、25パーセント以上であることが望ましい。ただし、電磁式リニア弁は、組み付け等により誤差が生じる虞もあるため、軸線方向対向面積の割合は、30パーセント以上であることが、より望ましい。図8には、上記の複数の電磁式リニアにおける開弁電流の大きさを示している。この図8に示すように、軸線方向対向面積の割合が大きくなりすぎると、軸線方向の磁気力が不十分となり、開弁電流が急激に増加すると考えられる。そのため、軸線方向対向面積の割合は、45パーセント以下であることが望ましい。上述したように、電磁式リニア弁は、組み付け等により誤差が生じる虞もあるため、軸線方向対向面積の割合は、40パーセント以下であることが、より望ましい。これらのことを考慮して、本電磁式リニア弁10は、軸線方向対向面積の割合が37パーセントされているのである。なお、従来の電磁式リニア弁130のハウジング144は、強磁性体からなる有蓋円筒形状の部材で、その一部が円環状に非磁性へと改質されたものであり、その非磁性へと改質された部分の上方側の一端部がコア部として機能するものとされていた。それに対して、本実施例の電磁式リニア弁10のハウジング20は、先にも述べたように、円筒状に形成された強磁性体のハウジング本体26と、そのハウジング本体26の一端を塞ぐように設けられてコア部として機能する強磁性体の閉塞部材28と、それらハウジング本体26と閉塞部材28とを連結する連結部材としての非磁性体のスリーブ32とから構成されている。従来の電磁式リニア弁130においては、一部材からなるハウジング144の一部を非磁性へと改質していたため、その改質される部分には、ばらつきが生じていた。それに対して、本電磁式リニア弁10は、コア部として機能する閉塞部材28を分割したため、プランジャ22とコア28との軸線方向対向面積Srが、精度良く設定されたものとなっているのである。電磁式リニア弁では、プランジャの吸引に伴って、プランジャがコアに向かって移動し、プランジャの小外径部がコアの凹部に進入していくことになる。比較例の電磁式リニア弁130が、プランジャ140の小外径部142がコア146の凹部148に臨み入る状態となっているのに対して、本電磁式リニア弁10は、大外径部78が第1凹部74に臨み入るとともに、小外径部70が第2凹部76に臨み入る状態となっている。平たく言えば、比較例の電磁式リニア弁130が、コアに対してプランジャの1箇所のみが進入するのに対して、本電磁式リニア弁10は、2箇所が進入することになる。そして、図2に示すように、比較例の電磁式リニア弁130が、小外径部142の外周面と凹部148の内周面とがラップする部分の面積が増加するのに対して、本電磁式リニア弁10は、小外径部70の外周面のうちの第2凹部76の内周面に対向する部分の表面積Sr1と、大外径部78の外周面のうちの第1凹部74の内周面に対向する部分の表面積Sr2との両者が増加する。つまり、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22の上方へのストローク量が増加するほど、コア28からプランジャ22へ流れる磁束の量が増加するのであり、そのストローク量に対するコアからプランジャへの磁束の増加量は、本実施例の電磁式リニア弁10の方が比較例の電磁式リニア弁130より多いのである。したがって、本電磁式リニア弁10は、比較例の電磁式リニア弁130に比較して、吸引力の径方向成分が大きく、プランジャ22とハウジング20と間の摩擦力が大きくなるのである。以上述べたように、本電磁式リニア弁10は、プランジャ22の移動中においても、吸引力の径方向成分に依拠する大きな摩擦力が作用し、プランジャ22の自励振動を効果的に抑制することが可能とされているのである。なお、本電磁式リニア弁10は、コイル24に電流が供給されてプランジャ22がコア28に最も接近した場合において、軸線方向対向面積Srの総対向面積SAに対する割合Sr/SAは58パーセントとなり、軸線方向対向面積Srが径方向対向面積Stより大きくなるように構成されている。さらに、本実施例の電磁式リニア弁10は、先にも述べたように、コア部対向部がクリアランス相違部を有するものとされており、欠肉部120が形成された箇所の径方向におけるクリアランスが、他の部分のクリアランスより大きくされている。つまり、図3に示すように、プランジャ22の欠肉部120が形成されている箇所に作用する磁気力は、その欠肉部120の軸線に対して反対側の箇所に作用する磁気力より小さくなる。そして、本電磁式リニア弁10においては、コイル24に電流が供給されると、クリアランス相違部の存在によって、プランジャ22が、欠肉部120が形成された箇所が、第1凹部74の内周面から離れるようにして、ハウジング20内で傾倒することになるのである。したがって、本電磁式リニア弁10においては、ハウジング20内でのプランジャ22が傾倒する方向が定まるため、コイル24に電流が流された場合に形成される磁界が安定するのである。本電磁式リニア弁10によれば、ハウジング20とプランジャ22との間の摩擦力も安定し、その安定した摩擦力によって、プランジャ22の自励振動を効果的に抑制することが可能とされているのである。<変形例>上記実施例の電磁式リニア弁10においては、クリアランス相違部がプランジャ22のコア部対向部に設けられていたが、図9ないし11に示す変形例の電磁式リニア弁180においては、クリアランス相違部がコア部に設けられている。図9は、変形例の電磁式リニア弁180のコア部とコア部対向部とが対向する箇所を拡大して示す正面断面図であり、図10は、平面断面図図9におけるB-B断面であり、図11は、コアの斜視図である。変形例の電磁式リニア弁180は、上記実施例の電磁式リニア弁10とほぼ同様の構成であるが、プランジャ182に、欠肉部は形成されておらず、コア184の第1凹部186にそれの一部を切り欠いたような欠肉部188が形成されている。つまり、変形例の電磁式リニア弁180においても、その欠肉部188が形成された箇所とプランジャ182との間に作用する磁気力が、他の部分とプランジャ182との間に作用する磁気力より小さくされている。そして、変形例の電磁式リニア弁180においても、クリアランス相違部の存在によって、プランジャ182が、第1凹部186の欠肉部188が形成された箇所から離れるようにして、ハウジング20内で傾倒することになる。したがって、変形例の電磁式リニア弁180によれば、上記実施例の電磁式リニア弁10と同様に、安定した摩擦力によって、プランジャ182自励振動を効果的に抑制することが可能とされているのである。上記の第1実施例の電磁式リニア弁10は、常閉弁であったが、第2実施例の電磁式リニア弁200は、常開弁とされている。その第2実施例の電磁式リニア弁200を、図12の正面断面図を参照しつつ、詳しく説明する。なお、本実施例の電磁式リニア弁200の説明においては、第1実施例の電磁式リニア弁10と同じ構成要素については、同じ符号を用いて対応するものであることを示し、それらの説明は省略するあるいは簡略に行うものとする。本実施例の電磁式リニア弁200は、第1実施例の電磁式リニア弁10と同様に、ハウジング210と、そのハウジング210内に軸線方向に移動可能に設けられたプランジャ212とを備えている。ハウジング210は、概して円筒状に形成されて内部においてプランジャ212の軸線方向の移動を案内するハウジング本体としてのガイド筒220と、そのガイド筒220の上端を塞ぐにようにして設けられた有蓋円筒状のスリーブ222と、ガイド筒220の下端部に嵌入された有蓋円筒状の弁部材30とを有している。ガイド筒220とは、強磁性体により形成されたものであり、スリーブ222は、非磁性体により形成されたものである。プランジャ212は、強磁性体によって形成されたプランジャ本体230と、非磁性体により形成されてプランジャ本体230の下端に固定的に嵌合されたロッド232とを含んで構成されている。プランジャ212は、弁部材30との間に配設されたコイルスプリング234によって、弁部材30から、詳しくは、連通穴44の開口46から離れる方向上方向に向かって付勢されている。なお、上記のガイド筒220には、プランジャ212のロッド232を挿通させる小径部240が形成されている。一方、プランジャ本体230は、その小径部240の内径より大きな外径とされており、小径部240の上端面と、プランジャ本体230の下端面とが向かい合うように構成されている。そして、コイル24に電流が供給された場合には、磁界の形成に伴って、磁束が、ガイド筒220,プランジャ212,コイルケース110を通過する。そして、ロッド232の先端が連通穴44の開口46に接近する方向に、プランジャ212を移動させようとする磁気力が生じる。つまり、小径部240は、コイル24に電流が供給された場合に、プランジャ212を引き付ける力を発生させる主体となるコア部として機能し、プランジャ本体230の下端部は、コア部対向部として機能する。プランジャ本体230の下端部は、段付形状に形成されている。詳しくは、プランジャ本体230は、それの下端に、大外径部250と、その大外径部250の下側に小外径部252有しており、段付形状とされている。一方、ガイド筒220の上端には、段付形状に形成された凹部254が設けられている。詳しくは、その凹部254は、ガイド筒220の上端面に第1凹部256が形成されるとともに、その第1凹部256の下方にその第1凹部256より内径の小さな第2凹部258が形成されて、段付形状とされている。そして、そのガイド筒220の凹部254に、プランジャ本体230の下端部が臨み入るようになっている。詳しく言えば、第2凹部258に、プランジャ本体230の小外径部252が臨み入り、第1凹部256に、プランジャ本体230の大外径部250が臨み入っている。本実施例の電磁式リニア弁200は、コア部対向部であるプランジャ本体230がコア部であるガイド筒220から最も離間している状態コイル24に電流が供給されていない状態においても、段付形状に形成されたプランジャ本体230の下端が、ガイド筒220の段付形状に形成された凹部254に臨み入っている。詳しく言えば、本電磁式リニア弁200は、コイル24に電流が供給されていない状態において、小外径部252の下面が第2凹部258の底面に対向するとともに、小外径部252と大外径部250との段差面である対向部段差面が第1凹部256と第2凹部258との段差面である凹部段差面に対向するだけでなく、小外径部252の外周面が第2凹部258の内周面に対向するとともに、大外径部250の外周面が第1凹部256の内周面に対向している。つまり、本電磁式リニア弁200は、コイル24に電流が供給されていない状態において、第1実施例の電磁式リニア弁10と同様に、径方向においてラップするだけでなく、軸線方向においても常にラップした構成となっている。そして、本発明の電磁式リニア弁200は、コイル24に電流が供給されていない状態において、軸線方向対向面積Srが、総対向面積SAの約37パーセントとされている。また、コイル24に電流が供給されてプランジャ212が着座している状態において、軸線方向対向面積Srの総対向面積SAに対する割合は55パーセントとなり、軸線方向対向面積Srが径方向対向面積Stより大きくなるように構成されている。したがって、本実施例の電磁式リニア弁200は、第1実施例の電磁式リニア弁10と同様に、吸引力の径方向成分に依拠するプランジャ212とハウジング210と間の摩擦力が大きくされており、プランジャ212の自励振動を効果的に抑制することが可能である。また、本電磁式リニア弁10においては、プランジャ212の大外径部250に、円形を切り欠いたような欠肉部260が形成されており、プランジャ212のコア部対向部が、クリアランス相違部を有するものとなっている。つまり、本実施例の電磁式リニア弁200は、第1実施例の電磁式リニア弁10と同様に、ハウジング210内でのプランジャ222が傾倒する方向が定まるため、ハウジング210とプランジャ212との間の摩擦力も安定し、その安定した摩擦力によってプランジャ212の自励振動を効果的に抑制することが可能である。"