画像安定化処理を実行可能な画像形成装置であって、回転駆動され、露光によって導電性が変化する感光体ドラムと、感光体ドラム表面を一様に帯電させる帯電手段と、一様に帯電した感光体ドラム表面に静電潜像を形成する露光手段と、画像安定化処理に先立つ、感光体ドラムの回転停止時において、感光体ドラム表面の帯電手段に対向する範囲を特定する特定手段と、像流れが発生し得る条件下では、画像安定化処理において、感光体ドラム表面の前記対向範囲外に静電潜像を形成するように、露光手段を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。感光体ドラムの回転停止時間を計測する計時手段を備え、前記計時手段にて計測された感光体ドラムの回転停止時間が所定時間以上となった後、最初に行われる画像安定化処理であれば、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段は露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。感光体ドラムの累積使用量を記録する累積使用量記録手段を備え、累積使用量記録手段にて記録された感光体ドラムの累積使用量が所定使用量よりも多いと、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段は露光手段を制御することを特徴とする請求項1または2に記載の画像形成装置。装置内の湿度を計測する計測手段を備え、前記計測手段にて計測された装置内の湿度が所定湿度よりも高いと、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段は露光手段を制御することを特徴とする請求項1から3の何れかに記載の画像形成装置。感光体ドラムの回転開始からの回転量を記録する回転量記録手段と、を備え、感光体ドラムの回転開始からの回転量が所定量よりも少ないことを条件として、前記制御手段は露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。画像安定化処理に用いる検知パターンの静電潜像を前記露光手段に形成させるパターン形成手段を備え、前記制御手段は、検知パターンの静電潜像が、分割されることなく形成されるように、前記露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。画像安定化処理に用いる一連の検知パターンからなる検知パターンセットの静電潜像を前記露光手段に形成させる検知パターンセット形成手段を備え、前記制御手段は、検知パターンセットの静電潜像が、分割されることなく形成されるように、前記露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。画像安定化処理に用いる一連の検知パターンからなる検知パターンセットの静電潜像を前記露光手段に形成させる検知パターンセット形成手段を備え、前記対向位置が前記露光手段による露光位置を通過した後、次に露光位置に達するまでの、感光体ドラムの周方向における長さよりも、前記検知パターンセットの先頭から末尾までの長さのほうが大きい場合には、前記制御手段は、検知パターン毎の静電潜像が分割されることなく形成されるように、かつ、前記検知パターンセットの静電潜像を分割して形成するように、前記露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。画像安定化処理において、中間調部分を有する検知パターンを形成する中間調パターン形成手段と、画像安定化処理において、中間調部分の有さない検知パターンを形成する非中間調パターン形成手段と、を備え、前記制御手段は、中間調パターン形成手段が検知パターンを形成する場合に、露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。画像安定化処理において、中間調部分を有する検知パターンを形成する中間調パターン形成手段と、画像安定化処理において、中間調部分の有さない検知パターンを形成する非中間調パターン形成手段と、感光体ドラムの回転量を記録する回転量記録手段と、を備え、前記制御手段は、感光体ドラムの回転量が所定量よりも少ない場合で、かつ、中間調パターン形成手段が検知パターンを形成する場合に、露光手段を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。中間調パターン形成手段が、中間調部分を有する検知パターンを形成するのに先立って、非中間調パターン形成手段が、中間調部分の有さない検知パターンを形成することを特徴とする請求項9または10に記載の画像形成装置。しかしながら、例えば、カラー画像形成装置においては、モノクロ画像形成装置と比較して、画像濃度を精度良く調整する必要があり、さまざまな濃度のテストパターンを形成して、現像条件と検出濃度との関係式から新たな現像条件が決定される。そのようなテストパターンの一部が、放電生成物の影響下にある箇所に形成されて参酌の対象から除外されると、新たな現像条件を正しく決定することができなくなって、画像濃度を精度良く調整できない。図8は、現像バイアス電圧Vdcと画像濃度との関係を例示するグラフである。図8において、横軸は現像バイアス電圧Vdcの高低を表わし、縦軸は現像バイアス電圧Vdc毎の画像濃度を表す。また、墨付きの菱形801、802は、感光体ドラムに放電生成物が付着していない場合における現像バイアス電圧Vdc毎の画像濃度を例示しており、白抜きの菱形803は、感光体ドラムの放電生成物が付着した場所における現像バイアス電圧Vdc毎の画像濃度を例示する。図8に示されるように、感光体ドラムに放電生成物が付着していない場合に、テストパターンの画像濃度として菱形801、802が検出されると、これらのデータから現像バイアス電圧Vdcと画像濃度との関係を表すグラフ811が得られる。このグラフ811によれば、例えば、画像濃度I1を得るために必要な現像バイアス電圧VdcはV1ということになる。これに対して、感光体ドラムの表面に放電生成物が付着している場合には、当該箇所に形成されたテストパターンの画像濃度として菱形803が検出される。すると、菱形802と合わせて、現像バイアス電圧Vdcと画像濃度との関係を表すグラフ813が得られる。グラフ813によれば、例えば、画像濃度I1を得るために必要な現像バイアス電圧VdcはV3となり、上記V1よりもかなり高い現像バイアス電圧Vdcが必要であると誤認される結果となる。また、菱形802、803にて表わされる画像濃度が検出された場合に、上述のような従来技術を適用すると、菱形803に係るテストパターンは放電生成物の影響下にあるので、データとして参酌されない。このため、菱形802のみから現像電位と画像濃度との関係を表すグラフ812が得られることになる。グラフ12によっても、例えば、画像濃度I1を得るために必要な現像バイアス電圧V2となり、現像バイアス電圧V3ほどではないが、正しい現像バイアス電圧V1よりも高くなってしまう。正しい現像バイアス電圧V1よりも高いバイアス電圧Vdcを選ぶと濃度が高くなってしまうので、トナーの消費量が増大したり、色合いが狙いよりずれたり、また、感光体ドラムへのトナー付着量が多くなることによって1次転写や2次転写の際にトナーの飛び散りが多くなったりする等の不具合が発生する。本発明は、上述のような問題に鑑みて為されたものであって、放電生成物による像流れが生じうる場合でも、作像開始までの遅延時間の増大を抑えながら、かつ、精度良く画像安定化処理を行う画像形成装置を提供することを目的とする。上記目的を達成するため、本発明に係る画像形成装置は、画像安定化処理を実行可能な画像形成装置であって、回転駆動され、露光によって導電性が変化する感光体ドラムと、感光体ドラム表面を一様に帯電させる帯電手段と、一様に帯電した感光体ドラム表面に静電潜像を形成する露光手段と、画像安定化処理に先立つ、感光体ドラムの回転停止時において、感光体ドラム表面の帯電手段に対向する範囲を特定する特定手段と、像流れが発生し得る条件下では、画像安定化処理において、感光体ドラム表面の前記対向範囲外に静電潜像を形成するように、露光手段を制御する制御手段と、を備えることを特徴とする。このようにすれば、感光体ドラム表面の帯電手段に対向する範囲では像流れが発生し易いところ、そのような範囲を避けて、画像安定化処理に必要な静電潜像を形成するで、画像安定化処理の精度を向上させることができる。従来技術では、前回の画像安定化処理で得られた制御値を記憶しておき、今回の画像安定化処理で得られた制御値が前回制御値から大きくずれている場合には、画像安定化処理を再実行したり、再実行時にはより細かいテストパターンを形成したりすることによって、画像安定化処理の精度向上を図っている。画像安定化処理を再実行すると、印字を開始するまでに要する待機時間やトナーの消費量の増大を招いていしまう。一方、本発明によれば、画像安定化処理を再実行する必要が無いので、再実行に伴う不都合も発生しない。また、作像開始前に放電生成物を除去する処理を追加すると、遅延時間が増大するだけでなく、感光体の回転時間がその分だけ多くなるので、感光体や感光体を清掃するクリーニングブレードが磨耗して寿命が短くなるおそれがある。また、像流れが生じ得る領域にテストパターンを形成したり、そのために画像安定化処理に失敗して、再度テストパターンを形成するリトライが発生したりすると、トナー消費量が増大するという問題も発生する。このような問題に対しても、本発明は有効である。なお、帯電手段は、主帯電装置や転写帯電装置、除電帯電装置を含んでいる。この場合に、感光体ドラムの回転停止時間を計測する計時手段を備え、前記計時手段にて計測された感光体ドラムの回転停止時間が所定時間以上となった後、最初に行われる画像安定化処理であれば、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段が露光手段を制御しても良い。回転停止時間が長いほど帯電装置に付着した放電生成物が拡散して感光体ドラム表面に付着、蓄積する時間が長くなるので、そのような場合に感光体ドラム表面の帯電装置に対向する範囲を避けて静電潜像を形成すれば特に好適である。また、環境条件が同じであれば感光体ドラム表面が経時劣化するほど像流れを起こし易くなるので、感光体ドラムの累積使用量を記録する累積使用量記録手段を備え、累積使用量記録手段にて記録された感光体ドラムの累積使用量が所定使用量よりも長いと、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段が露光手段を制御するのが望ましい。なお、累積使用量記録手段は、感光体ドラムの累積走行距離や累積回転数、累積駆動時間、帯電装置の累積放電時間などを記録することによって累積使用量を記録する。また、放電生成物は吸湿により像流れを引き起こすので、装置内の湿度を計測する計測手段を備え、前記計測手段にて計測された装置内の湿度が所定湿度よりも高いと、像流れが発生し得る条件を満たすとして、前記制御手段が露光手段を制御すれば好適である。また、感光体ドラム表面に常にクリーニングブレードが当接している場合には、感光体ドラムを回転させると放電生成物が削り取られるので、感光体ドラムの回転開始からの回転量を記録する回転量記録手段を備え、感光体ドラムの回転開始からの回転量が所定量よりも少ないことを条件として、前記制御手段が露光手段を制御しても良い。また、本発明に係る画像形成装置は、画像安定化処理に用いる検知パターンの静電潜像を前記露光手段に形成させるパターン形成手段を備え、前記制御手段は、検知パターンの静電潜像が、分割されることなく形成されるように、前記露光手段を制御することを特徴とする。このようにすれば、検知パターンが分割されないので、その後、センサにて検知パターンを検出する精度を高く維持することができる。また、画像安定化処理に用いる一連の検知パターンからなる検知パターンセットの静電潜像を前記露光手段に形成させる検知パターンセット形成手段を備え、前記制御手段は、検知パターンセットの静電潜像が、分割されることなく形成されるように、前記露光手段を制御しても良い。このようにすれば、検知パターンセット内で検知パターンどうしの位置関係が固定されるので、検知パターンの検出を容易にすることができる。なお、検知パターンセットを分割することなく形成するためには、像流れが発生するおそれが少ない場合の画像安定化処理において形成される検知パターンセットと比較して、検知パターンセットを構成する検知パターンの個数を少なくしたり、検知パターンの位置関係を変更したりしても良い。この位置関係の変更は、例えば、検知パターン間の距離を大きくして、感光体ドラム表面の帯電手段に対向する範囲に検知パターンが形成されるのを回避することを含んでいる。また、感光体ドラムの外径によっては、検知パターンセット全体が、感光体ドラム表面において停止時に帯電手段に対向していた領域を通過してから次に当該領域に到達するまでの範囲に入り切らない場合が有り得るので、画像安定化処理に用いる一連の検知パターンからなる検知パターンセットの静電潜像を前記露光手段に形成させる検知パターンセット形成手段を備え、前記対向位置が前記露光手段による露光位置を通過した後、次に露光位置に達するまでの、感光体ドラムの周方向における長さよりも、前記検知パターンセットの先頭から末尾までの長さのほうが大きい場合には、前記制御手段は、検知パターン毎の静電潜像が分割されることなく形成されるように、かつ、前記検知パターンセットの静電潜像を分割して形成するように、前記露光手段を制御しても良い。また、後述のように、像流れは、露光位置と非露光位置とが隣接する箇所では、電位差の大きいため発生し易くなる。このため、網点で表現され中間調部分において像流れが顕著になり易い。これに対して、画像安定化処理において、中間調部分を有する検知パターンを形成する中間調パターン形成手段と、画像安定化処理において、中間調部分の有さない検知パターンを形成する非中間調パターン形成手段と、を備え、前記制御手段が、中間調パターン形成手段が検知パターンを形成する場合に、露光手段を制御とすれば好適である。また、感光体ドラム表面における放電生成物の付着量を考慮すれば、画像安定化処理において、中間調部分を有する検知パターンを形成する中間調パターン形成手段と、画像安定化処理において、中間調部分の有さない検知パターンを形成する非中間調パターン形成手段と、感光体ドラムの回転量を記録する回転量記録手段と、を備え、前記制御手段は、感光体ドラムの回転量が所定量よりも少ない場合で、かつ、中間調パターン形成手段が検知パターンを形成する場合に、露光手段を制御とするのが望ましい。また、画像安定化処理中においても、感光体ドラムが回転駆動されることによって、クリーニングブレードが放電生成物を削り取ることを考慮して、中間調パターン形成手段が、中間調部分を有する検知パターンを形成するのに先立って、非中間調パターン形成手段が、中間調部分の有さない検知パターンを形成するのが望ましい。以下、本発明に係る現像装置及び画像形成装置の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。[1]画像形成装置の構成まず、本実施の形態に係る画像形成装置の構成について説明する。図1は、本実施の形態に係る画像形成装置の主要な構成を示す図である。図1に示されるように、画像形成装置1は、原稿読取部100、画像形成部110及び給紙部120を備えている。原稿読取部100は、原稿台トレイに載置された原稿を自動原稿搬送装置ADFAutomaticDocumentFeederにて搬送し、光学的に読み取って画像データを生成する。画像データは後述の制御部112に記憶される。画像形成部110は作像部111Y~111K、制御部112、中間転写ベルト113、2次転写ローラ対114、タイミングローラ対115、クリーナ116、定着装置117、排紙ローラ対118、排紙トレイ119、濃度センサ102及び1次転写ローラ103Y~103Kを備えている。また、画像形成部110にはYイエロー、Mマゼンタ、Cシアン、Kブラック各色のトナーカートリッジ101Y~101Kが装着されている。トナーカートリッジ101Y~101Kからそれぞれトナーの供給を受けて、作像部111Y~111Kは、制御部112の制御の下、それぞれYMCK各色のトナー像を形成する。1次転写ローラ103Y~103Kは、これらのトナー像が重なり合うように中間転写ベルト113に静電転写1次転写する。中間転写ベルト113は無端状の回転体であって、矢印A方向に回転し、1次転写されたトナー像を2次転写位置まで搬送する。中間転写ベルト113の材料としては、ポリカーボネートやポリテトラフルオロエチレンPTFEpolytetrafluoroethylene、或いはポリイミドを主原料としてカーボンを分散させた半導電性の材料を用いれば良い。給紙部120は、記録紙Pを紙サイズ毎に格納する給紙カセット121を備え、画像形成部110に記録紙Pを1枚ずつ供給する。供給された記録紙Pは、中間転写ベルト113がトナー像を搬送するのに並行して搬出され、タイミングローラ対115を経由して、2次転写ローラ対114まで搬送される。タイミングローラ対115は1対のローラからなっており、記録紙Pが2次転写ローラ対114に到達するタイミングを調整する。2次転写ローラ対114は転写電圧を印加された1対のローラからなっており、このローラ対は互いに圧接して転写NIP部を形成している。この転写NIP部において中間転写ベルト113上のトナー像が記録紙P上に静電転写2次転写される。トナー像を転写された記録紙Pは定着装置117へ搬送される。また、2次転写後、中間転写ベルト113上に残った残留トナーは、更に矢印A方向に搬送された後、クリーナ116によって掻き取られ、廃棄される。定着装置117は記録紙Pに担持されたトナー像を加熱、溶融して、記録紙Pに圧着する。トナー像を融着された記録紙Pは排紙ローラ対118によって排紙トレイ119上に排出される。なお、制御部112は、上記を含む画像形成装置1の動作を制御する。制御部112は、パソコンPCPersonalComputerなど、他の装置との間で画像データを送受信したり、プリントジョブを受け付けたりもする。また、画像形成装置1は、形成する画質を安定させるために画像安定化処理を実行する。濃度センサ102は、対象物を照明してその反射光量により濃度を計測する反射型濃度センサであって、画像安定化処理の際に中間転写ベルト113上に形成されたテストパターンを光学的に検出する。なお、トナー像を転写するに当たっては、転写ローラに代えて転写チャージャや転写ベルトを用いても良い。また、中間転写ベルト113上の残留トナーを除去する際に、クリーナ116クリーニングブレードに代えて、クリーニングブラシやクリーニングローラ等を用いても良い。定着装置117についても電磁誘導加熱方式に代えて、ハロゲンランプや抵抗発熱体を熱源に用いても良い。また、定着加熱体はローラ形状であってもベルト形状であっても良い。[2]作像部111の構成次に、作像部111Y~111Kの構成の構成について説明する。なお、作像部111Y~111Kは何れも同様の構成を備えているので、以下では、トナー色を表わすYMCKの文字を省いて、単に111と表わす。図2は、作像部111の主要な構成を示す図である。図2に示されるように、作像部111は感光体ドラム201、帯電装置202、露光装置203、現像装置204及び清掃装置205を備えており、感光体ドラム201の外周に帯電装置202、露光装置203、現像装置204及び清掃装置205の順に配設されている。感光体ドラム201は不図示の駆動手段によって回転駆動され、矢印B方向に回転する。感光体ドラム201は、アルミニウム管の外周面上に下引き層、電荷発生層、電荷輸送層及びオーバーコート層を順次積層した積層方感光体であって、電荷輸送層は厚さ約25μmである。また、オーバーコート層は2~3μmであって、感光層の磨耗速度を遅らせることで長寿命化が図られる。帯電装置202はコロナ放電によって感光体ドラム201の外周面を一様に帯電させる。帯電装置202は、いわゆるスコロトロン帯電装置であって、放電電極、安定板及びメッシュ状のグリッド電極を備えており、安定板に外囲された放電電極に-4~-6kV程度の高電圧を印加すると共にグリッド電極に、例えば、-600Vのグリッド電圧Vgを印加することによってコロナ放電を発生させる。また、感光体ドラム201の周方向についての帯電装置202の開口幅は20mmである。なお、帯電装置202には、不図示の排気装置が接続されており、帯電装置202内部に滞留する基体が排気される。露光装置203は半導体レーザ素子を有しており、一様に帯電した感光体ドラム201の外周面上に、制御部112の制御下、レーザ光を照射することによって、感光体ドラム201の外周面上に静電潜像を形成する。現像装置204は、トナーカートリッジ101からトナーホッパー図示省略を経由して現像剤の供給を受けると、現像剤を攪拌スクリュー211にて攪拌してトナーを帯電させ、現像ローラ206まで搬送する。なお、攪拌スクリュー211は矢印E方向に、供給スクリュー210は矢印D方向にそれぞれ回転し、現像ローラ206は矢印C方向に回転する。したがって、供給スクリュー210は現像ローラ206に対して逆方向に回転することになる。現像ローラ206は、固定配置された磁石ローラを、回転自在なスリーブローラに内包した構造となっており、磁石ローラは矢印C方向に沿って順にN1、S1、N2、N3及びS2の5つの磁極を有している。これら5つの磁極のうち、主磁極N1は感光体ドラム201と対向する位置に配置されている。また、現像装置204の内部側に向いている磁極N2、N3は、スリーブローラ上の現像剤を剥離するために反発磁界を発生させる。このような構成を備える現像ローラ206は、トナーとキャリアとを攪拌、混合した現像剤を磁気吸着する。規制板212は現像ローラ206に磁気吸着された現像剤の穂立ち高さを規制して、トナーのかぶりや飛散を防止する。現像ローラ206は不図示の電源から現像バイアスとして交流バイアス例えば、Vb=-400V、Vpp=1.5kV、3kHzが印加される。この現像バイアスによって静電引力が作用し、現像装置204から感光体ドラム201の外周面上にへトナーが供給され、静電潜像が現像顕像化される。感光体ドラム201の外周面上に形成されたトナー像は、不図示の1次転写ローラによって押圧された中間転写ベルト113に接触し、1次転写ローラに印加された1次転写バイアスにより形成される転写電界により、中間転写ベルト113上に転写される。清掃装置205は、クリーニングブレード208を感光体ドラム201の外周面に当接させることによって、1次転写後に感光体ドラム201の外周面上に残留するトナーを機械的に掻き取って清掃する。掻き取られたトナーは、スクリュー209により廃トナーとして排出される。イレーサランプLEDLightEmittingDiode207は、クリーニングブレード208と帯電装置202との隙間から、残留トナーを清掃された感光体ドラム201の外周面を露光する。これによって、感光体ドラム201の外周面が除電され、例えば、-30V程度の一様な電位とされる。その後、以上のような動作を繰り返すことによって、次々と作像が実行される。なお、感光体ドラム201に代えて感光体ベルトを用いても良い。また、帯電装置202についても、コロナ放電方式に代えてローラ帯電方式や帯電ブレード、帯電ブラシ、近接帯電部材等を用いても良い。また、清掃装置205はクリーニングブレード208に代えて、ブラシやローラ等を用いても良い。また、現像装置204を用いて残留トナーを回収しても良い。[3]制御部112次に、制御部112の主要な構成について説明する。図3は、制御部112の主要な構成を示すブロック図である。図3に示されるように、制御部112は、CPUCentralProcessingUnit301、ROMReadOnlyMemory302及びRAMRandomAccessMemory303を備えており、CPU301は起動時にROM302から制御プログラムを読み出し、RAM303を作業用記憶領域として、当該制御プログラムを実行する。これによって、CPU301は、ステッピングモータ310を制御して、感光体ドラム201を回転駆動したり、露光装置203を制御して、感光体ドラム201の外周面上の後述する位置に静電潜像を形成したりする。また、CPU201は、画像安定化処理時には濃度センサ102の出力を参照する。[4]画像安定化処理次に、本実施の形態に係る画像安定化処理について、画像形成装置1がスリープ状態で印字要求を受け付けた場合を例にとって説明する。図4は、制御部112が画像安定化処理において実行する主要な処理を示すフローチャートである。画像形成装置1がスリープ状態で印字要求を受け付けと、制御部112は、図4に示されるように、まず、ステッピングモータ310の回転角度を記録するモータカウンタを0に初期化するS401。感光体ドラム201の帯電装置202に対向する位置から露光装置までの角度は固定であるので、ステッピングモータ310の起動前にモータカウンタを0に初期化すれば、前記対向位置が露光位置に到達するまでのモータカウンタ値も固定値に等しくなる。図5は、ステッピングモータ310の起動前における感光体ドラム201、帯電装置202及び露光装置203の位置関係を示す模式図である。図5に示されるように、ステッピングモータ310の起動前には、帯電装置202に対向する感光体ドラム201の外周面以下、停止時対向領域という。上に放電生成物501が付着している。また、感光体の周方向について、帯電装置202と露光装置203とがなす角の大きさθは常に一定であり、感光体ドラム201が角度θだけ回転して、放電生成物501が露光装置203による露光位置に到達するまでに要するモータカウンタのカウント値はθの大きさによって決まる。したがって、ステッピングモータ310の起動前にモータカウンタを0に初期化すれば、モータカウンタのカウント値から放電生成物501が付着している停止時対向領域が露光位置を通過するタイミングを特定することができる。次に、ステッピングモータ310を起動しS402、上述のように、感光体ドラム201を所定カウントだけ回転させながら帯電と除電とを行って、帯電電位を安定させるS403。そして、画像安定化処理のためにテストパターンを形成する際に、停止時対向領域が露光位置に重なる場合にはS404:YES、テストパターンを形成するための露光を保留してS405、感光体ドラム201の回転駆動を継続する。また、停止時対向領域が露光位置から外れている場合にはS404:NO、感光体ドラム201を回転させながら露光を実行してテストパターンを形成するS406。そして、すべてのテストパターンを形成し終えたらS407:YES、画像安定化処理処理を完了し、続けて作像を実行する。また、未だ形成していないテストパターンがある場合にはS407:NO、ステップS404へ進んで上記の処理を繰り返す。図6は、テストパターンを例示する図である。図6aは、放電生成物が付着していない場合に形成されるテストパターン601a~606aであって、6段階の異なる濃度のテストパターンが等間隔に形成されている。現像効率は、環境や使用履歴、或いは現像剤のトナー濃度Tc現像剤中に占めるトナー重量の高低などにより変化する。このような影響を排して、現像トナー付着量を略一定に調整するために、テストパターン601a~606aを形成する際には、所定面積率のパターン15mm×15mmを副走査方向に所定間隔5mmで、かつ一定光量で露光した静電潜像が形成される。この静電潜像は、テストパターン毎に-200Vから50Vずつ-450Vまで現像バイアスDCバイアスを6段階に変化させて現像される。この場合において、帯電装置202のグリッド電圧Vgは、感光体ドラム201の帯電電圧Voと現像バイアス電圧Vdcとの差が一定電圧150Vになるように、切り替えられる。このようにして得られたテストパターン601a~606aのトナー像顕像は、中間転写ベルト113上に転写され、濃度センサ102にて濃度を計測される。制御部112は、個々のテストパターンについて所定の時間間隔で濃度センサ102の出力を複数回参照し、それぞれ平均濃度を算出する。こうして得られたテストパターン毎の平均濃度と現像バイアス電圧Vdcとの関係からトナー濃度が所望値となる現像バイアス電圧Vdcが得られる。また、この現像バイアス電圧Vdcを用いれば、現像効率の変動に関わらず所望の濃度の画像を得ることができる。次に、図6bには、停止時対向領域610の有無にかかわらず形成されたテストパターン601b~606bが示されている。停止時対向領域610の幅は、帯電装置202の開口幅20mmに対して、放電生成物が拡散するためやや広く25mm程度になっている。テストパターン602b、603bは、停止時対向領域610に形成されたために像流れが発生し、本来、図6aのテストパターン602a、603aと同じ濃度を示すべきところ、濃度が低くなっている。このため、テストパターン601b~606bを用いると、精度良く画像安定化処理を実行することができない。これに対して、図6cには、本実施の形態に係る画像形成装置1が形成するテストパターン601c~606cが示されている。図4のフローチャートに示したように、本実施の形態においては、停止時対向領域610に露光位置がある場合には露光を保留するので、テストパターン603cは露光位置が停止時対向領域610を通過した後に形成される。また、テストパターン604c~606cはテストパターン603cに引き続いて形成される。したがって、テストパターン602c~606cが形成される位置は、テストパターン602a~606aとは異なるものの、放電生成物の影響を避けて、同様の濃度を得ることができる。なお、停止時対向領域610は感光体ドラム201が1周するたびに現れるので、露光可能な領域の長さは感光体ドラム201の外径によって異なる。また、一般的に、感光体ドラムの周囲には主帯電装置の他、除電帯電装置や転写帯電装置などが配設されており、これらの位置によっても露光可能な領域の長さは異なる。また、外径が60mmから80mmの中径感光体ドラムや、外径が100mmから130mmの大径感光体ドラムでは、外径が24mmから30mmの小径感光体ドラムとは異なって、露光可能な領域を長くとることができるので、帯電装置に対向していた領域からずらしてテストパターンを形成したり図6d、テストパターンを簡素化して当該領域を避けたりしても良い。また、感光体ドラム201の停止時において帯電装置に対向する領域は画像形成装置の設計時に分っているので、当該領域対応する範囲をブランクとした図6cに示されるようなテストパターンを用意しておいても良い。[5]変形例以上、本発明を実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明が上述の実施の形態に限定されないのは勿論であり、以下のような変形例を実施することができる。1上記実施の形態においては、画像形成装置1の起動時に露光の保留の要否を判断してテストパターンを形成する場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて次のようにしても良い。例えば、画像形成装置1の起動時であっても、画像形成装置1の停止時間が短い場合例えば、3時間以内。には、放電生成物があまり感光体ドラムの外周面上に付着していないと考えられるので、露光を保留しなくても良い。また、像流れは、帯電器に蓄積された放電生成物が拡散して感光体表面に付着し、付着した放電生成物が水分を吸収して感光体の表面抵抗を低下させることが原因となっている。このため、像流れの発生の有無には湿度による影響も大きい。また、感光体や帯電器の劣化、放電生成物の蓄積量による影響も無視できない。このため、画像形成装置1の起動時以外でも湿度の高低や駆動時間の長短によって露光の保留の要否を判断しても良い。駆動時間は、例えば、制御部112にて管理され、記録される。図7は、露光の保留の要否を判断するための条件を例示する表である。画像形成装置1内の相対湿度を検出する湿度センサを配設すると共に、感光体ドラム201の寿命時間に対する駆動時間の割合を算出し、図7aに示されるような表を参照すれば、相対湿度と寿命との関係から露光の保留の要否を判定することができる。すなわち、図7aに示されるような表を予めRAM303等に記憶しておき、取得した相対湿度と駆動時間の割合とに対応する欄を参照して、露光の保留の要否を判定することができる。なお、図7aにおいて、×印は露光を保留すべきことを表わし、○印は露光の保留を要しないことを表わしている。さらに、前回の作像から今回の作像指示までの放置時間や、放置中の湿度履歴から露光保留の要否を判断するための複数のテーブルを設けて詳細な制御を行っても良い。また、上記実施の形態において述べたように、感光体ドラム201にはクリーニングブレード208が常に当接しているので、感光体ドラム201が回転駆動されると、停止時対向領域がクリーニングブレード208を通過する。すると、クリーニングブレード208のブレードエッジに蓄積されたトナーやトナーから離脱した外添剤によって感光体ドラム201の外周表面が研磨され、放電生成物が徐々に削り取られるので、感光体ドラム201の駆動距離が大きくなるに従って、放電生成物の影響が軽減されてゆく。画像安定化処理においては、通常の画像形成時と同様に、帯電電圧を安定させるたり、濃度センサ102の発光光量を調整するための準備工程などで感光体ドラム201を回転させる必要があるので、やはり放電生成物が徐々に削り取られる。この回転回数が多い場合には、画像安定化処理に影響を与えない程度にまで放電生成物が除去され得るので、テストパターンを形成するに至るまでの感光体ドラム201の回転回数の多寡によって露光保留の要否の判断を変更しても良い。図7bに示される表には、図7aの表のように相対湿度と寿命とに加えて、テストパターンの形成前における感光体ドラム201の回転回数が示されている。このため、図7aの表においては×印、すなわち、露光保留とされている場合であっても、テストパターンの形成前における感光体ドラム201の回転回数が表中に示される回数を超えている場合には、露光を保留しない。例えば、図7bにおいて、相対湿度が85RH異常、寿命が90~100の範囲内にある場合には、感光体ドラム201の回転回数が90回以上でなければ露光が保留される。このようにすれば、感光体ドラム201の回転回数によっては、露光を保留しないので、画像安定化処理に要する時間を短縮することができる。なお、図7bに示される表についても、画像形成装置1が予めRAM303等に記憶しておき、取得した相対湿度と駆動時間の割合とに対応する欄を参照し、感光体ドラム201の回転数と表の回転回数とを比較することによって、露光の保留の要否を判定することができる。また、放電生成物が付着することによって発生する像流れは、感光体ドラム201の外周表面における高電位部暗部電位と低電位部明部電位との間に放電生成物が介在して電荷を移動させ、コントラストが低下することによって生じる。従って、黒べた画像やある程度太い線画像は、多数のドット網点からなる中間調に比べて、高電位部と低電位部との境界部分が少ないので、像流れが発生し難い。図7cは、画像形成前における感光体ドラム201の回転回数と像流れの現れ方の関係を画像の種類毎に示す表である。図7cに示されるように、ハーフ25の中間調よりも幅6ドットの線画の方に像流れが現れ難く、べた画像では更に像流れが現れ難い。また、ハーフと線画とでは、感光体ドラム201の回転回数が少ないほど、像流れが現れ易くなる一方、べた画像では回転回数に関わりなく像流れは殆ど発生しない。画像安定化処理は、様々な処理が組み合わせて実行されることが多い。そのような処理のうち、例えば、トナー付着量の調整処理ではべた画像や中間調画像が形成される。また、光量調整処理や濃度補正処理では中間調画像が形成され、主走査/副走査レジスト調整処理では線画像が形成される。上述のように、像流れの影響は画像の種類によって異なるので、できるだけ露光を保留せずに画像安定化処理を実行するためには、像流れの影響を受け難い画像を形成する処理から順に実行すると有効である。例えば、一般的に、レジスト調整は、作像のための条件現像バイアス、帯電グリッド電圧、露光LDLaserDiode発光量を調整した後で実施されることが多く、aセンサ調整処理白べた画像、b現像トナー付着量調整処理黒べた画像または中間調画像、cLD露光量調整処理中間調画像、d濃度補正処理中間調画像、eレジスト調整処理線画像の順に実行される。これに対して、aセンサ調整処理、b現像トナー付着量調整処理、eレジスト調整処理、cLD露光量調整処理、d濃度補正処理の順に実行すれば、中間調画像を形成しなければならない処理を後回しにするので、露光を保留せずに済み、画像安定化処理に要する時間を短くすることができる可能性が高くなる。この場合において、LD露光量が未調整の場合には、前回の画像安定化処理において決定したLD露光量で露光しても良いし、LDの最大露光量で露光しても良い。また、現像トナー付着量調整処理にて中間調画像を形成する場合には、先にレジスト調整処理を行えば、同様の効果を高めることができる。また、現像バイアスのリーク検知調整処理は、白べた画像に対して現像ローラに印加する現像バイアスのVppPeaktoPeakVoltageを変化させて現像電流の変化をみることによりVppを調整する処理であり、上述のように、白べた画像は像流れの殆ど影響を受けないので、センサ調整処理の前に実行すれば好適である。このように、まず白べた画像を形成する処理を行い、次いで、黒べた画像、線画像、中間調画像の順に形成されるように画像安定化処理を行えば、像流れの影響を受け難くなり、露光を保留しなければならない可能性を低くすることができるので、画像安定化処理に要する時間を最小限に短縮することができる。2上記実施の形態においては、帯電装置としてスコロトロン方式の帯電装置を用いる場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、コロトロン方式の転写帯電装置や除電用帯電装置においても安定板に蓄積した放電生成物が画像形成装置の停止中に拡散して同様の問題を発生させるのだが、このような問題に対しても本発明を適用すれば、同様の効果を得ることができる。なお、複数の帯電装置が発生させる放電生成物による問題に対処する場合には、感光体ドラム複数の帯電装置に対向する領域に対して、テストパターンを形成するための露光を保留することになる。また、帯電ローラを用いた接触帯電方式の帯電装置においても、帯電ローラと感光体ドラムとのニップ部に放電生成物がが滞留して像流れが発生する場合がある。また、近接帯電方式の帯電装置においても同様の問題がある。これら接触帯電方式や近接帯電方式の帯電装置を用いた場合においても、本発明を適用して、その効果を得ることができる。3上記実施の形態においては、中間転写ベルト113上に転写されたテストパターンを濃度センサ102により検出することによって画像安定化処理を行う場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて、或いは、これと共に、感光体ドラム201の外周面上に形成された静電潜像を検出することによって画像安定化処理を行っても良い。放電生成物に起因する像流れは、静電潜像に対して発生するものであるので、静電潜像を検出する場合においても本発明は有効である。4上記実施の形態においては、ひと組のテストパターン全体よりも露光可能領域の方が長い場合に、ひと組のテストパターン全体で露光の保留の有無を判断する場合についても説明したが、ひと組のテストパターン全体が露光可能領域よりも長い場合には、次のようにしても良い。すなわち、個々のテストパターンの大きさを変えることなく、ひと組のテストパターンを構成するテストパターンの個数を少なくすることによって、ひと組のテストパターン全体の長さが露光可能領域よりも短くなるようにしても良い。この場合において、画像安定化処理を精度良く行うためには、ひと組のテストパターンにおけるテストパターンの個数を少なくしても、最高濃度と最低濃度とは変えず、かつ、テストパターン間の濃度差が等間隔になるようにすると良い。換言すると、最高濃度と最低濃度との濃度差をテストパターンの個数で割って得られる濃度差とテストパターン間の濃度差がほぼ等しくなるようにするのが望ましい。5上記実施の形態においては、ステッピングモータ310を用いて、感光体ドラム201の姿勢を検出したり、制御したりする場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて次のようにしても良い。例えば、感光体ドラム201の回転駆動時間を監視することによって、感光体ドラム201の姿勢を検出、制御しても良い。また、感光体ドラム201の回転軸方向における一端の外周面上に所定のマークを設け、当該マークを検出しても良い。感光体ドラム201の姿勢を検出したり、制御したりする方法の如何に関わらず本発明の効果を得ることができる。6上記実施の形態においては、画像形成装置がスリープ状態で印字要求を受け付けて画像安定化処理を実行する場合について説明した。このようにすれば、印字を開始するまでの待機時間を削減することができるので、印字を要求したユーザの利便性に資することができる。しかしながら、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、これに代えて、或いは、これに加えて以下のようにしても良い。例えば、画像安定化処理の実行中に印字要求を受け付けた場合も、本発明を適用すれば、画像安定化処理に要する時間を短縮することができるので、ユーザの待ち時間を削減することができる。更に、電源投入時に本発明を適用しても同様の効果を得ることができるのだが、画像安定化処理においてテストパターン形成の再実行リトライが必要になるような無駄処理を省くことができるので、トナー消費を低減することもできる。7上記実施の形態においては、多機能型の画像形成装置MFPMultiFunctionPeripheralに本発明を適用する場合について説明したが、本発明がこれに限定されないのは言うまでもなく、プリンタ装置や複写装置、或いはファクシミリ装置のような単機能機に対しても本発明を適用して効果を得ることができる。