"組織除去システムであって、該システムは、携帯式筐体と、該携帯式筐体の遠位部分に連結され、円筒形部分を備える組織収集チャンバと、モータと、関節運動機構であって、該関節運動機構は、外側管状部材と、該外側管状部材の管腔内に配置される内側管状部材とを備えるシャフトであって、該内側管状部材は、該組織収集チャンバの該円筒形部分に連結される、シャフトと、該組織収集チャンバの該円筒形部分と摺動可能に係合され、該外側管状部材に連結されるドラム構成要素と、該ドラム構成要素および該組織収集チャンバの該円筒形部分に回転可能に連結される関節運動駆動部構成要素と、該シャフトに連結され、該モータによって動作可能である組織除去アセンブリとを備える、関節運動機構とを備え、該シャフトは、該関節運動駆動部構成要素を回転させ、該ドラム構成要素を近位方向に並進させることによって関節運動させられてもよい、システム。前記関節運動駆動部構成要素と前記ドラム構成要素とは、相補的なネジ切りによって、相互に連結される、請求項1に記載のシステム。前記ドラム構成要素は、前記組織収集チャンバの円筒形構成要素に対して、回転可能に固定される、請求項1に記載のシステム。関節運動駆動部構成要素は、前記ドラム構成要素に対して、並進可能に固定される、請求項1に記載のシステム。前記内側管状部材は、第1の壁部分を備え、該第1の壁部分は、その中に少なくとも1つの細隙を有する、請求項1に記載のシステム。前記第1の壁部分は、その中に複数の細隙を有する、請求項5に記載のシステム。前記外側管状部材は、第2の壁部分を備え、該第2の壁部分は、その中に少なくとも1つの開口を有する、請求項5に記載のシステム。前記第2の壁部分は、その中に複数の開口を有する、請求項7に記載のシステム。前記シャフトは、約1°から約45°までだけ関節運動するように構成される、請求項1に記載のシステム。椎間板を治療する方法であって、該方法は、請求項1に記載の組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させることと、該標的椎間板組織の第1の部分を該組織除去システムによって除去することと、該組織除去システムのシャフトを関節運動させることと、該シャフトが関節運動させられている間、該標的椎間板組織の第2の部分を該組織除去システムによって除去することとを含む、方法。前記組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させることは、線形挿入軸に沿った同側の位置で行われ、該組織除去システムのシャフトを関節運動させることは、該シャフトの一部を該線形挿入軸から偏向させることを含む、請求項10に記載の方法。前記標的椎間板組織の第2の部分の除去は、前記組織除去システムの同側の位置に対して対側で行われる、請求項11に記載の方法。前記標的椎間板組織の第2の部分は、前記椎間板の対側後方部分である、請求項12に記載の方法。組織除去システムであって、該システムは、携帯式筐体と、遠位部分および近位部分を備える外側シャフトであって、該近位部分は、該携帯式筐体に連結される、外側シャフトと、該外側シャフトの遠位部分に連結される遠位シースと、モータと、該モータに連結される内側シャフトであって、該内側シャフトは、部分的に該外側シャフト内に、および部分的に該遠位シース内に位置する、内側シャフトと、該内側シャフトの遠位部分に連結される先端部分と、該内側シャフトの遠位開口部を通って遠位に延在する細長部材であって、該細長部材は、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備え、該遠位シースは、少なくとも1つの要素を備え、該少なくとも1つの要素は、該先端部分に係合して、該先端部分を該遠位シースに連結する、システム。前記少なくとも1つの要素は、突出を含んでもよく、該突出は、前記遠位シースの内側表面から延在する、請求項14に記載のシステム。前記先端部分と前記遠位シースとの間の前記連結は、少なくとも1つの吸入ポートを画定する、請求項14に記載のシステム。前記遠位シースは壁部分をさらに備え、該壁部分は、それを通る少なくとも1つの開口を有する、請求項14に記載のシステム。組織輸送アセンブリをさらに備え、該組織輸送アセンブリは、前記内側シャフトに連結される螺旋部材を含む、請求項14に記載のシステム。前記内側シャフトは、組織の輸送のための螺旋部材を含む、請求項14に記載のシステム。いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、携帯式筐体の遠位部分に連結され、円筒形部分、モータ、および関節運動機構を備える、組織収集チャンバとを備え得る。関節運動機構は、外側管状部材と、外側管状部材の管腔内に配置される内側管状部材とを備える、シャフトを備えてもよく、内側管状部材は、組織収集チャンバの円筒形部分に連結される。関節部材はまた、組織収集チャンバの円筒形部分と摺動可能に係合され、外側管状部材に連結される、ドラム構成要素と、ドラム構成要素および組織収集チャンバの円筒形部分に回転可能に連結される、関節運動駆動部構成要素と、シャフトに連結され、モータによって動作可能である、組織除去アセンブリとを備え得る。シャフトは、関節運動駆動部構成要素を回転させ、ドラム構成要素を近位方向に並進させることによって、関節運動させられ得る。ある変形例では、関節運動駆動部構成要素およびドラム構成要素は、相補的ネジ切りによって、相互に連結され得る。ある変形例では、ドラム構成要素は、組織収集チャンバの円筒形構成要素に対して、回転可能に固定されてもよく、および/または関節運動駆動部構成要素は、ドラム構成要素に対して、並進可能に固定され得る。内側管状部材は、その中に少なくとも1つの細隙例えば、複数の細隙を有する、第1の壁部分を備え得る。代替として、または加えて、外側管状部材は、その中に少なくとも1つの開口例えば、複数の開口を有する、第2の壁部分を備え得る。シャフトは、約1°~約45°だけ、関節運動するように構成され得る。いくつかの変形例では、椎間板を治療するための方法は、前述の組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させるステップと、標的椎間板組織の第1の部分を組織除去システムによって除去するステップと、組織除去システムのシャフトを関節運動させるステップと、シャフトが関節運動させられている間、標的椎間板組織の第2の部分を組織除去システムによって除去するステップとを含んでもよい。組織除去システムを標的椎間板組織まで前進させるステップは、線形挿入軸に沿って、同じ側の位置で行われてもよく、組織除去システムのシャフトを関節運動させるステップは、シャフトの一部を線形挿入軸から偏向させるステップを含んでもよい。標的椎間板組織の第2の部分の除去は、組織除去システムの同じ側の位置と対側で行われてもよい。標的椎間板組織の第2の部分は、椎間板の対側後方部分であり得る。いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備えてもよく、遠位シースは、先端部分に係合し、遠位シースの先端部分に連結する、少なくとも1つの要素を備える。いくつかの変形例では、要素は、遠位シースの内側表面から延在する、突出であり得る。ある変形例では、複数の突出例えば、4つの突出が、遠位シースの内側表面から延在してもよい。先端部分と遠位シースとの間の連結は、その間に少なくとも1つの吸入ポート例えば、複数の吸入ポートを画定してもよい。遠位シースは、それを通して少なくとも1つの開口例えば、複数の開口、例えば、2つの開口を有する、壁部分を備え得る。いくつかの変形例では、本システムは、先端部分に連結された停止部材を備え得る。ある変形例では、本システムは、組織輸送アセンブリを備え得る。組織輸送アセンブリは、内側シャフトと、内側シャフトに連結された、またはそれと一体型である、螺旋部材とを備え得る。いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備えてもよく、遠位シースは、先端部分を保持するための手段を備える。ある変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、先端部分に連結された停止部材、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材とを備え得る。停止部材は、先端部分の外側表面を囲繞してもよい。いくつかの変形例では、停止部材は、環状であり得る。ある変形例では、停止部材は、斜端であり得る。本システムはさらに、例えば、内側シャフトと、内側シャフトに連結された、またはそれと一体型である、螺旋部材とを備え得る、組織輸送アセンブリを備え得る。いくつかの変形例では、組織除去システムは、携帯式筐体と、遠位部分と、携帯式筐体に連結される、近位部分とを備える、外側シャフトと、外側シャフトの遠位部分に連結される、遠位シースと、モータと、モータに連結される、内側シャフトであって、部分的に、外側シャフト内に、かつ部分的に、遠位シース内に位置する、内側シャフトと、内側シャフトの遠位部分に連結される、先端部分と、内側シャフトの遠位開口部を通して遠位に延在する、細長部材であって、収縮構成および拡張構成を有する、細長部材と、内側シャフトによって、近位移動を制限するための手段とを備え得る。患者内の標的部位にアクセスする方法もまた、本明細書に説明される。患者内の標的部位にアクセスする方法の一変形例は、スタイレット例えば、直線スタイレットをカニューレ例えば、非線形構成を備えるカニューレ内に挿入するステップと、スタイレット-カニューレアセンブリを患者内に挿入するステップ例えば、カニューレは、少なくとも部分的に、直線にされると、実質的に、カニューレを患者内に維持している間、スタイレットをカニューレから除去するステップとを含んでもよい。本方法は、加えて、器具、例えば、組織除去システムをカニューレ内に挿入するステップを含んでもよい。患者の脊椎領域内の標的部位にアクセスする方法もまた、本明細書に説明される。患者の脊椎領域内の標的部位にアクセスする方法の一変形例は、スタイレット例えば、直線スタイレットをカニューレ例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲カニューレ内に挿入し、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、直線遠位部分を伴うを形成するステップを含んでもよい。第1のカニューレ-スタイレットアセンブリは、脊椎領域にアクセスしてもよく、スタイレットは、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。スタイレット例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレットが、カニューレ内に挿入され、第2のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、湾曲遠位部分を伴うを形成してもよい。第2のカニューレ-スタイレットアセンブリは、脊椎領域内の標的部位まで前進させられ得る。ヘルニア状態の椎間板を治療するための方法もまた、本明細書に説明される。ヘルニア状態の椎間板を治療するための方法の一変形例は、スタイレット例えば、直線スタイレットをカニューレ例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲カニューレ内に挿入し、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、直線遠位部分を伴うを形成するステップを含んでもよい。第1のカニューレ-スタイレットアセンブリは、ヘルニア状態の椎間板の椎間板線維輪を穿刺してもよい。スタイレットは、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリから近位に引抜されてもよく、スタイレット例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレットは、カニューレ内に挿入され、第2のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、湾曲遠位部分を伴うを形成してもよい。第2のカニューレ-スタイレットアセンブリは、ヘルニア状態のエリアまで前進させられ得る。スタイレットは、第2のカニューレ-スタイレットアセンブリから近位に引抜されてもよく、組織除去装置が、カニューレ内に挿入され得る。髄核の一部が、組織除去装置を使用して、除去され得る。組織除去装置は、カニューレから近位に引抜されてもよく、スタイレット例えば、直線スタイレットが、カニューレ内に挿入され得る。スタイレットおよびカニューレは、近位に引抜され得る。椎体を治療するための方法が、本明細書に説明される。椎体を治療するための方法の一変形例は、スタイレット例えば、直線スタイレットをカニューレ例えば、湾曲カニューレ内に挿入し、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、直線遠位部分を伴うを形成するステップを含んでもよい。第1のカニューレ-スタイレットアセンブリは、椎体の表面を穿刺してもよく、スタイレットは、第1のカニューレ-スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。スタイレット例えば、湾曲遠位部分を伴う湾曲スタイレットが、カニューレ内に挿入され、第2のカニューレ-スタイレットアセンブリ例えば、湾曲遠位部分を伴うを形成してもよい。第2のカニューレ-スタイレットアセンブリは、椎体内の標的部位に前進させられてもよく、スタイレットは、第2のカニューレ-スタイレットアセンブリから近位に引抜され得る。組織除去装置は、カニューレ内に挿入されてもよく、海綿骨の一部を除去してもよい。組織除去装置は、カニューレから近位に引抜され得る。スタイレット例えば、直線スタイレットが、カニューレ内に挿入されてもよく、スタイレットおよびカニューレは、近位に引抜され得る。図1および2は、脊椎100の腰部領域の概略図である。脊柱管102は、椎体110、112、および114を前方に、椎弓116および118を後方に備える、複数の椎骨104、106、および108によって形成される。上位椎骨104の椎弓および隣接する接続組織は、脊柱管102内の脊髄122をより良好に図示するために、図1では、省略されている。脊椎神経124図2は、脊髄122から両側に分岐し、隣接する椎骨104、106、および108によって形成される、椎間孔126図2および3に最も良く見られるを通して、脊柱管102から退出する。椎間孔126は、典型的には、椎弓根120の内部表面、椎骨104、106、および108の一部、隣接する椎骨の下関節突起128および上関節突起130によって境界される。また、椎弓116および118から突出するのは、椎体106および108の横突起132および後方棘突起134である。椎体110、112、および114間に位置するのは、椎間板123である。図3を参照すると、脊髄122は、包膜嚢136によって被覆される。包膜嚢136と脊柱管102の境界との間の空間は、硬膜上腔138として知られる。硬膜上腔138は、前方および後方に、それぞれ、脊柱管102の縦靭帯140および黄色靱帯142によって、かつ側方に、椎弓116および118の椎弓根120ならびに椎間孔126によって、境界される。硬膜上腔138は、椎間孔126を介して、脊椎傍隙144と連続する。図4Aを参照すると、椎間板150は、典型的には、髄核154として知られるゲル状弾力性物質を封入する、線維輪152として知られる接続組織の外側多層環状帯を備える。髄核154は、脊椎に作用する力に対して、衝撃吸収構造として作用する。線維輪152および髄核154は両方とも、経時的に、弾性が低下し、線維輪152の脆弱化した領域において、髄核を膨隆させ、線維輪152を通して突出させ得る、弾性コラーゲン様構造である。図4Aは、椎間孔126内の線維輪152の壁を穿刺し、脊椎から退出する神経124を圧迫している、髄核154の突出156を図式的に示す。突出156は、残存髄核154と連続したままであるが、突出156は、場合によっては、分裂または分離し、核の一部の隔離をもたらし得る。前述のように、椎間板ヘルニアの治療は、椎間板物質の除去または容積縮小を伴う、罹患椎間板への内部アクセスを伴い得る。これは、膨隆または突出を生じさせる圧力を緩和し、少なくとも部分的に、椎間板の外形を復元させ得る。図4Aでは、例えば、組織除去装置200は、ヘルニア状態の椎間板150から延在する、突出156内に挿入されている。組織除去装置200は、次いで、突出した物質を破壊および除去するように作動される。いくつかの実施形態では、組織除去装置200はさらに、遠位に椎間板150内に挿入され得る。椎間板150内の付加的組織が、次いで、除去され得る。図4Bに示されるように、髄核154の一定の容積を除去し、突出156を生じさせる圧力の一部を緩和させた後、突出156は、椎間板150内に収縮可能となり、それによって、突出経路160を減少させ、脊椎神経124の圧迫を緩和させた。ヘルニア状態の椎間板の対側アクセスが、図4Aに示されるが、同じ側のアクセスもまた、使用され得る。さらに、突出したヘルニア状態の椎間板の直接組織除去もまた、行われてもよい。椎間板切除術または髄核摘出術のための椎間板組織を除去するために使用される装置には、レーザ、椎間板切除装置、トレフィン、バリ、骨鉗子、ラスプ、キュレット、および切断鉗子が含まれ得る。これらの装置の多くは、実質的断面サイズを有し、椎間板内に挿入されると、実質的に、挿入部位における線維輪の完全性を低下させる、挿入導管を作り出す。したがって、いかなる残存髄核物質も、挿入部位を縫合または別様に閉鎖するための措置を講じない場合、挿入部位を通して、突出またはヘルニア化し得、それによって、椎間板切除術または髄核摘出術手技の複雑性を増す。対照的に、組織除去装置は、椎間板内へのアクセス経路を密閉または閉鎖するために、縫合、糊着、または他の手技を必要とすることなく、椎間板に向かって、あるいはその中への低侵襲性挿入のために構成され得る。組織除去装置は、身体の他の領域全体を通した椎間板切除術、髄核摘出術、接着溶解、および他の組織除去手技を含むが、それらに限定されない、種々の手技のいずれかのために使用され得る。図5Aは、筐体6に連結された外側管4を備える、組織除去装置2の一実施形態を示す。静的外側管4は、組織除去アセンブリ8に取り付けられる、回転駆動シャフト図示せずを被覆する。他の実施形態では、組織除去装置2および、必要に応じて、本明細書に説明される他の組織除去装置は、外側管が欠けていてもよく、組織除去装置の駆動シャフトは、カニューレまたは他のアクセス装置の管腔内に挿入され得る。筐体6は、組織除去アセンブリ8および組織除去装置2の他の随意の特徴を制御するように構成される、1つ以上の構成要素を含有する。組織除去アセンブリ8は、その実施例は、以下により詳細に説明されるが、種々の速度で回転させられると、組織を切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に除去するように構成され得る。乳化には、例えば、培地における組織粒子の懸濁の形成が含まれ、培地は、標的部位における既存の液体、組織除去装置を介して追加された液体、および/または組織の減量により生成される液体を含み得る。組織除去装置2および他の本明細書に説明される組織除去装置の随意の構成要素には、組織除去アセンブリを回転または移動するように構成されるモータ、電源または電力インターフェース、モータコントローラ、組織輸送アセンブリ、エネルギー送達または凍結療法アセンブリ、治療剤送達アセンブリ、光源、および1つ以上の流体シールが含まれ得るが、これらに限定されない。随意の組織輸送アセンブリは、吸引アセンブリおよび/または機械的吸入アセンブリを備え得る。これらの構成要素のうちの1つ以上は、組織除去アセンブリおよび/または筐体6の遠位に位置する他の構成要素を操作するために、外側管4を通して、あるいは筐体6から直接、作用してもよい。例えば、組織除去装置2はさらに、吸入または吸引源に取り付けられ、標的部位または患者からの組織または流体の輸送を促進し得る、随意のポート20を備える。吸引源は、例えば、動力真空ポンプ、壁面吸引出口、または注射器であり得る。筐体6はさらに、オンおよびオフ状態を含むが、それらに限定されない、組織除去装置2の電力状態を制御するために使用され得る、制御インターフェース10を備え得る。本特定の実施形態では、制御インターフェース10は、レバーまたは枢動部材を備えるが、他の実施形態では、制御インターフェース10は、押ボタン、摺動、ダイヤル、またはノブを備え得る。いくつかの実施形態では、制御インターフェース10はまた、組織除去アセンブリ8のモータ速度および/または移動方向を変更してもよい。双方向組織除去装置は、例えば、組織除去アセンブリ8が体内組織または構造内で詰まった場合に、潜在的安全特徴として、提供され得る。硬膜上腔内に見出され得る、クモの巣状の接続組織は、バリ装置または他の組織除去装置上に巻き込まれるか、または捕捉され得る。本接続組織は、組織をほどくように回転方向を逆にすることによって、双方向組織除去装置で取り除かれ得る。制御インターフェース10は、アナログまたはデジタルであってもよく、1つ以上の事前設定の選択を促進するために1つ以上の戻り止め位置を備え得る。他の実施形態では、別個のモータ制御インターフェースが、モータの1つ以上の特徴に設けられ得る。さらに他の実施形態では、組織除去装置の他の特徴のための制御インターフェースが、設けられ得る。図6Aおよび6Bを参照すると、組織除去アセンブリ200は、近位区画204および遠位区画206を有する、少なくとも1つの細長部材202を備えてもよく、各区画は、回転可能シャフト208に連結される。細長部材202は、図5Aに示される収縮構成と、図5Bに示される拡張構成とを有する。拡張構成では、少なくとも、細長部材202の部分210は、回転可能シャフト208から、収縮構成における同一の部分210より離れるように変位される。細長部材202の構成を調節するために、細長部材202の近位区画204は、回転可能シャフト208の近位開口部212の内外に摺動し、細長部材202の近位開口部212と遠位開口部214または、遠位区画206の遠位取付部との間の細長部材208の暴露長を改変してもよい。その収縮構成からその拡張構成までの細長部材202の長さの変化率は、約10から約60以上、場合によっては、約20から約40、他の場合では、約15から約20の範囲にあり得る。いくつかの実施形態では、構成間の細長部材202の変形は、近位区画204と近位開口部212との間の移動に加えて、または代わって、その遠位区画206を遠位開口部214内外に摺動させるステップを含んでもよい。組織除去装置200はさらに、図6Aおよび6Bに示されるように、円錐形構成を伴う、遠位ヘッド216を備え得る。卵円構成、ドーム形構成、凹状構成、立体構成等を含むが、それらに限定されない、他のヘッド構成もまた、検討される。ヘッド216は、身体組織、例えば、椎間板の環状壁を穿刺または解離するように構成されてもよく、回転可能シャフト208が回転している間、または回転可能シャフト208が回転していない時、使用され得る。他の実施形態では、ヘッドは、切断、切り取り、研削、バリ取り、粉砕、創傷切除、減量、乳化、分裂、または別様に組織または身体構造を除去するために使用され得る多重点または多重端を備え得る。さらに他の実施形態では、ヘッドは、バリ機構として使われ得るグリットを伴う、表面を備え得る。粒度は約60から約1200以上、場合によっては、約100から約600、他の場合には、約200から約500に及び得る。ヘッドは、随意に、標的部位での吸引または吸入を実施するために、および/または標的部位へ生理食塩水または他の生体適合流体または物質を注ぐために使用され得るポートまたは開口を備え得る。生理食塩水または他の冷却物質または液体の使用は、例えば、除去手技の間に標的部位に印加された摩擦または他の力によって引き起こされ得るいかなる熱の影響も制限するために使用され得る。生理食塩水または他の物質は、冷却されてもよく、または冷却されなくてもよい。他の実施形態では、1つ以上の治療剤が、種々の治療効果のうちのいずれかのために、生理食塩水中または流体中に提供され得る。これらの効果には、抗炎症効果、抗感染効果、抗腫瘍効果、抗増殖効果、止血効果等が含まれ得る。いくつかの実施形態では、回転可能シャフトは、随意に、その外側表面上に1つ以上の陥凹または溝を備え、細長部材202を受容してもよい。例えば、図7は、回転可能シャフト208の近位および遠位開口部212と214との間の単一溝218を示す。溝218の深度および断面形状は、部分的にまたは完全に、細長部材202を受容するように構成され得る。細長部材202は、種々の物質および構造のいずれかを備え得る。例えば、細長部材202は、チタン、ニッケル-チタン合金、ステンレス鋼、コバルト-クロミウム合金、ポリマー例えば、ナイロン、ポリエステル、およびポリプロピレン、またはそれらの組み合わせを備え得る。細長部材202はまた、単一フィラメントまたはマルチフィラメント構造を有し得る。図8は、例えば、マルチフィラメントケーブル302を備える細長部材を伴う、組織除去装置300を示す。いくつかの実施形態では、マルチフィラメント細長部材は、単一フィラメント細長部材より大きい可撓性および/または応力耐性を提供し得る。マルチフィラメント細長部材は、約2フィラメントから約50フィラメント以上、場合によっては、約3フィラメントから約10フィラメント、他の場合では、約5フィラメントから約7フィラメントの任意の数のフィラメントを備え得る。いくつかの実施形態では、細長部材は、骨組織、例えば、椎間板に隣接する椎骨終板の曲げ弾性率未満の曲げ弾性率を有する。いくつかの事例では、ある身体構造より低い曲げ弾性率を提供することによって、それらの身体構造への損傷は、低減または実質的に排除され得る。したがって、いくつかの椎間板切除術または髄核摘出術手技では、椎体終板の骨組織の曲げ弾性率および椎間板の環状線維壁の曲げ弾性率未満である曲げ弾性率を有する、細長部材を伴う組織除去装置は、椎間板または椎骨の隣接する壁に損傷を及ぼすことなく、椎間板の内側組織を粉砕することができ得る。いくつかの実施例では、細長部材の曲げ弾性率は、無傷の骨または環状線維組織の曲げ弾性率の約半分未満であり得る一方、他の実施形態では、細長部材の曲げ弾性率は、少なくとも約5倍低く、またはさらに少なくとも約10倍または20倍低い。いくつかの実施形態では、細長部材の曲げ弾性率は、概して、その暴露長に沿って、または回転可能シャフト上のその連結部位間で均一である。例えば、いくつかの実施形態では、曲げ弾性率は、細長部材の長さに沿って約10倍を超える範囲まで変化し得ない一方、他の実施形態では、変化は、約5倍以下の範囲または約2倍以下の範囲となり得る。いくつかの変形例では、本明細書に説明される変形例のいずれの細長部材例えば、マルチフィラメントまたは単一フィラメントも、1つ以上の物質で塗膜または被膜され得る。例えば、細長部材は、ポリイミド、パリレン、シリコーン、もしくはウレタン、または他のポリマーで、または接着剤で、塗膜され得る。物質は、マルチフィラメント細長部材のフィラメントの中または間に穿刺してもよく、また穿刺しなくてもよい。塗膜は、例えば、吹付け塗膜もしくは浸漬塗膜、または他の塗膜方法で塗布され得る。他の実施例では、物質は、フィラメントの暴露外側表面ではないフィラメントの間に提供されてもよく、例えば、物質は、吹付けまたは浸漬後、細長部材の外側表面からの吹込み空気によって、少なくとも一部が拭去または除去され得る。他の変形例では、塗膜物質は、長部材202に糊着または加熱収縮されたシースまたは管を備え得る。いくつかの変形例では、外筒または塗膜は、約0.001から約0.01インチ、約0.002から約0.008インチ、または約0.003から約0.005インチの範囲の平均厚さを有する。塗膜、シース、または管はさらに、1つ以上の支持構造、例えば、部分的にまたは完全に、塗膜、シース、または管内に埋め込まれる、あるいは塗膜、シース、または管の内側および/または外側表面に接着される、螺旋L304ステンレス鋼ワイヤを備え得る。塗膜または外筒は、暴露された、あるいは暴露可能細長部材またはケーブルの全長を被覆してもよく、もしくは被覆しなくてもよく、また、細長部材またはケーブルの非暴露部分を被覆してもよい。いくつかの変形例では、塗膜または外筒は、細長部材の近位、中間、または遠位部分の一部を被覆してもよく、例えば、約10、約20、約30、約40、約50、約60、約70、約80、約90、または約100等、細長部材またはケーブルの全体的に暴露された、あるいは暴露可能な長さに対する被覆率として、特徴付けられ得る。細長部材202は、収縮構成および拡張構成を有し得るが、細長部材202は、他の構成と比較して細長部材202に作用する応力が軽減される、自然または基本構成を有し得る。本自然構成は、該当する場合、収縮構成、拡張構成、または収縮構成と拡張構成の間の構成であり得る。したがって、自然構成内の細長部材202に作用する応力は、収縮構成もしくは拡張構成のいずれか、あるいは収縮構成または拡張構成とは異なる第3の構成よりも小さくなり得る。いくつかの実施形態では、拡張構成と類似した自然構成は、その拡張構成にある時、細長部材202に作用するよりも小さい基礎応力が、その破断点を超えて細長部材202に応力を加える前に、組織または骨への衝撃からのより大きい応力耐性を提供し得るという理由で、有益であり得る。細長部材202をその収縮構成に調節することは、細長部材202に作用するより大きな応力をもたらし得るが、応力は、使用の間、細長部材202に作用する衝撃応力を伴わずに、組織除去装置200の挿入および除去の間のみ生じ得る。特定の自然構成を伴う細長部材202を生成するために、製造ステップは、使用される特定の物質または組成物に応じて、変化し得る。細長部材202が、ステンレス鋼例えば、304Lまたは316Lステンレス鋼またはニッケル-チタン合金を備える実施形態では、例えば、一連の変形ステップおよび熱焼鈍ステップが、自然拡張構成における細長部材202を形成するために使用され得る。細長部材202は、例えば、正方形、長方形、台形、円形、楕円形、多角形、および三角形形状、を含むが、それらに限定されない、種々の断面形状のいずれかを有し得る。断面形状および/またはサイズは、その長さに沿って均一であってもよく、または1つ以上の区画に沿って変化してもよい。一実施例では、細長部材は、テーパ構成を有してもよく、断面積は、その近位区画からその遠位区画へ、またはその遠位区画からその近位区画へと減少する。いくつかの実施形態では、細長部材202は、金属ワイヤまたは、約0.2mmから約1.5mm以上、場合によっては、約0.3mmから約1mm、他の場合では、約0.3mmから約0.5mmの範囲内の直径または最大断面容積のある他の伸長構造を備え得る。いくつかの実施形態では、細長部材は、マイクロ研磨され得る。マイクロ研磨は、より固いか、またはより緻密な身体構造または組織を創傷清拭するために使用される時に、削取または断片形成の危険性を軽減する場合もあるが、またはそうではない場合もある。他の実施形態では、細長部材は、その長さの1つ以上の部分に沿ったグリット面または刃先を備え得る。例えば、細長部材は、約90度から約10度、場合によっては、約75度から約15度、他の場合では、約60度から約30度、さらに他の場合では、約45度から約40度の範囲のエッジ角度のある刃先を備え得る。細長部材面の構成は、細長部材の反対側では、同一または異なり得る。例えば、細長部材の後面と比較して、先行面で異なる構成を有することは、その回転の方法に応じて、細長部材202の特性を切断、切り取り、創傷清拭、または乳化することにおいて変化をもたらし得る。他の実施形態では、先行および後面は、いずれの回転方向でも、概して、同一特徴を有し得、類似の性能を有し得るが、1つの面が摩耗した場合に、ユーザに1つの面から他の面に切り替えることを可能にし得る。さらに他の実施形態では、回転方向は、除去される組織の相対的位置および任意の限界解剖構造に応じて、ユーザ選択であり得る。例えば、回転方向は、刃先が組織または構造を捉える場合、組織分裂要素が、該当する場合、臨界解剖学的構造から離れて回転させられるように、選択され得る。図6Bに示されるように、細長部材202は、概して、類似の長さと、概して、直線構成を伴う、近位および遠位区画204および206と、それらの間に湾曲または角度付けられた中間部分210とを有し得る。しかしながら、図9は、凹状構成の近位および遠位区画314および316と、凸状構成の中間区画318とを伴う、細長部材312を備える、組織除去装置310の別の実施形態を示す。種々の線形、湾曲、または角度付けられた区画のいずれかを備え、かつ対称または非対称構成を備える、他の構成もまた、検討される。図9に示される実施形態では、回転可能シャフト326の近位および遠位開口部322と324との間の縦距離320は、約4mmから約30mm以上、場合によっては、約6mmから約15mm、他の場合では、約9mmから約12mmの範囲内であり得る。それぞれ、近位および遠位開口部322および324から細長部材302のピーク変位距離332までの縦距離328および330は、類似していても異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、距離328および330は、約2mmから約20mm以上、場合によっては、約3mmから約10mm、他の場合では、約4mmから約6mmの範囲内であり得る。中間区画318と回転可能シャフト326との間のピーク変位距離332は、細長部材の特定の構成に応じて、変化し得る。中間区画の最小変位距離図示せずは、細長部材が、回転可能シャフトに対して、その全長に沿って、完全に収縮しない実施形態におけるように、ゼロである必要はない。いくつかの実施形態では、変位距離318は、約2mmから約10mm以上、場合によっては、約3mmから約8mm、他の場合では、約4mmから約6mmの範囲内であり得る。いくつかの実施形態では、ピーク変位距離322は、ピーク距離に対する縦距離320または近位または遠位距離328および330に相対的として特徴付けられ得る。例えば、ピーク変位距離対縦距離の比率は、約0.2から約1以上、場合によっては、約0.3から約0.8、他の場合では、約0.4から約0.5の範囲内であり得る。回転可能シャフトの遠位開口部324と遠位ヘッド336との間の距離334は、約0.5mmから約5mm以上、場合によっては、約1mmから約4mm、他の場合では、約2mmから約3mmの範囲内であり得る。ヘッド336の長さ338は、約2mmから約15mm以上、場合によっては、約3mmから約10mm、他の場合では、約4mmから約5mmの範囲内であり得る。円錐形またはテーパヘッドを備える実施形態では、ヘッド構成の角度340は、約10度から約90度以上、場合によっては、約20度から約60度、他の場合では、約30度から約45度の範囲内であり得る。回転可能シャフト326および/またはヘッド336の直径342または、最大横半径方向寸法は、約0.5mmから約5mm以上、場合によっては、約1mmから約3mm、他の場合では、約1mmから約2mmの範囲であり得る。シャフト326およびヘッド336の直径は、類似していても異なっていてもよい。近位および遠位開口部の最大断面寸法は、同一であっても異なっていてもよく、約0.1mmから約1.5mm以上、場合によっては、約0.2mmから約1mm、他の場合では、約0.4mmから約0.8mmの範囲であり得る。回転可能シャフト326の溝344の幅は、該当する場合、約0.2mmから約1.5mm以上、場合によっては、約0.3mmから約1mm、他の場合では、約0.4mmから約0.7mmの範囲であり得る。溝344の幅はまた、細長部材の直径または幅の率として特徴付けられ得、約80から約400以上、場合によっては、約105から約300、他の場合では、約150から約200の範囲であり得る。前述のように、溝344の深さは、細長部材312の最大横寸法未満、それと同様、またはそれを上回ってもよい。いくつかの実施形態では、溝深さまたは平均溝深さは、約0.2mmから約2mm以上、場合によっては、約0.4mmから約1mm、他の場合では、約0.6mmから約0.8mmの範囲であり得る。他の実施形態では、溝の深さは、約20から約200以上、場合によっては、約50から約125、他の場合では、約40から約100の範囲の細長部材の深さの割合であり得る。単一の細長部材202が、図6Aに示される組織除去装置200に提供されるが、他の実施形態は、2つ以上の細長部材を備え得る。しかしながら、いくつかの実施形態では、単一の細長部材は、複数の細長部材を伴う組織除去装置と比較して、減少した表面抵抗により、より高い回転速度を可能にし得る。複数の細長部材を伴う実施形態では、細長部材は、回転可能シャフトの周縁の周囲に均一または非均一に分散され得る。いくつかの実施形態では、各細長部材は、その独自の近位および遠位開口部を有し得るが、他の実施形態では、2つ以上の細長部材は、近位および/または遠位開口部を共有し得る。近位および/または遠位開口部は、回転可能シャフト上の同一のまたは異なる縦位置に位置し得、各細長部材は、同一のまたは異なる長さあるいは構成を有し得る。細長部材は、独立して、調節可能であっても、群で調節可能であってもよい。図10を参照すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置352の細長部材350は、可撓性の細長部材350に取り付けまたは連結された他の構造354、356、および358を備え得る。これらの構造は、管、ロッド、バー、切断ディスク、または他の切断部材、ビーズあるいは他の構造を含む、種々の構造のいずれかを備え得る。図10に示される具体的実施例では、細長部材352は、可撓性区分360、362、364、および366間に交互する、剛体区画354、356、および358を備える。1つ以上の可撓性区分はまた、機械的継手、例えば、ピン継手または蝶番継手で取り替えられ得る。いくつかの実施形態では、可撓性細長区分360、362、364、および366は、各剛体区画354、356、および358の管腔を通過する、または各剛体区画354、356、および358に連結された、単一連続可撓性細長部材の一部である。他の実施形態では、可撓性区分360、362、364、および366のうちの1つ以上は、別個であって、2つのみの剛体区画354、356、および358または1つの剛体区画と、回転可能シャフト368またはその中の構造とを相互接続する。剛体区分および可撓性区分の特定の数、形状、可撓性/剛性、長さ、ならびに位置は、変化してもよく均一または対称である必要はない。いくつかの実施形態では、完全拡張細長部材の長さに沿った対可撓性区画に対する剛体区画の比率は、約0から約99、場合によっては、約50から約95、他の場合では、約75から約90の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、可撓性区分の長さは、隣接する剛体区分の長さの約75未満、場合によっては、約50未満、他の場合では、約20または約10未満であり得る。図10に示される実施例では、組織除去装置352は、他の剛体区画356および358より大きい、1つの剛体区画354を備える。細長部材350のピーク変位距離に位置する区画は、図10に示されるように可撓性区分362であるか、または他の実施形態では、剛体区画であり得る。剛体区画354、356、および358は、概して、線形形状であるが、また、湾曲または角度付けられるか、あるいは任意のそれらの組み合わせであり得る。図10における細長部材350はまた、概して、収縮および拡張構成の両方において、単一平面内にあるように構成されるが、他の実施形態では、1つ以上の剛体または可撓性区画は、収縮および/または拡張構成において、面外に配向され得る。図10にさらに図示されるように、シャフト368は、溝369、または狭小な直径または半径方向横寸法を伴う、シャフトの領域を備えてもよく、収縮構成にある時、細長部材352がより小さく突出することを可能にすることによって、組織除去装置352の全体の断面積を縮小し得る。図10に示されるように、拡張状態における細長部材350は、その近位および遠位開口部370および372の付近に、可撓性区画366および360を有し得る。しかしながら、他の実施形態では、細長部材は、拡張状態において、近位または遠位開口部付近に、剛体区画または他の構造を有し得る。図11では、例えば、組織除去装置380は、可撓性ケーブル388によって相互接続された近位および遠位剛体部材384および386を伴う、略対称細長部材382を備える。拡張構成では、剛体部材384および386は、部分的に、回転可能シャフト394の近位および遠位開口部390および392内に位置しているか、または嵌め込まれる。いくつかのさらなる実施形態では、近位および遠位開口部390および392に剛体部材384および386を有することは、シャフト394に対する細長部材382の傾斜または屈曲を低減し得る。細長部材382が制限される程度は、例えば、開口部390および392および剛体部材384および386の幅、シャフト394の外側および内側の剛体部材384および386の長さ396および398、可撓性区分の長さ400、およびシャフト394の全体的直径、ならびに剛体部材384および386の剛性の程度に依存し得る。図11にさらに示されるように、シャフト394はさらに、溝400、あるいは縮小直径または横半径方向寸法を伴う他の構成を備え得る。溝400または構成の少なくとも一部は、近位および遠位開口部390と392との間に位置するが、溝400または構成はまた、開口部390の近位または開口部392の遠位に位置し得る。図12Aおよび12Bに示されるように、いくつかの実施形態では、組織除去装置420は、回転可能シャフト426の縦長に沿った異なる円周方向位置に位置する、近位および遠位開口部422および424を有し、および/または細長部材428は、回転可能シャフト426に対して、螺旋構成、捻じられた構成、または歪曲構成を有する、少なくとも1つの区画を備え得る。図12Aは、収縮または圧潰構成における、組織除去装置420を示す一方、図12Bは、拡張または拡大構成における組織除去装置400を示す。シャフト426の近位開口部422を通して、細長部材408を延在させることによって、細長部材426は、軸方向に圧縮され、シャフト426から半径方向外向きに拡大されるようになり得る。細長部材の構造は、回転方向で変化し得る。例えば、細長部材は、右または左巻の螺旋配向すなわち、時計回りまたは反時計回り配向を有し得る。図12Aおよび12Bでは、例えば、細長部材428は、左巻または反時計回りの螺旋配向を有する組織除去装置420の近位端から見て。細長部材428の螺旋配向は、シャフト426の回転方向と同一であっても、回転方向と逆であってもよい。細長部材428の螺旋構成は、種々の方法の任意のものにおいて特徴付けられ得る。例えば、細長部材における回転の絶対数は、約0例えば、線形細長部材から約4回転以上、場合によっては、約1/4回転から約1と1/2回転、他の場合では、約1/2回転から約1回転の範囲のうちのいずれかであり得る。他の実施形態では、螺旋構成は、その回転率によって特徴付けられ、ミリメートルまたはセンチメートルあたりの回転数として特徴付けられ得る。いくつかの実施形態では、回転率は、約0.3回転/cmから約2回転/cm以上、場合によっては、約0.7回転/cmから約1.5回転/cm、および他の場合では、約0.9回転/cmから約1回転/cmの範囲であり得る。細長部材428は、そのピッチ角度によって特徴付けられ、約0度から約90度、場合によっては、約5度から約90度、および他の場合では、約45度から約85度の範囲であり得る。細長部材の螺旋構成は、概して、その長さに沿って湾曲され得るが、また、その間に角度付けられた、または湾曲した屈曲を伴う、複数の線形区分を備え得る。収縮および拡張構成における螺旋細長部材の構成は、細長部材の可撓性、細長部材の1つ以上の端部が、回転可能シャフトに取り付け、または固定される様式および角度、ならびに細長部材の本来の構成に応じて、変化し得る。図13Aから13Cに示されるように、螺旋細長部材452を伴う組織除去装置450はまた、回転可能シャフト456上に1つ以上の溝454を備え得る。溝454は、その収縮構成において、細長部材452の着座および/または固着を促進し得る。図13Cから分かるように、細長部材452および溝454の螺旋構成は、回転可能シャフト456の長さに沿って均一でなくてもよい。遠位開口部460に隣接する遠位溝458は、中間溝462の1/2回転よりも約50短い縦距離に沿って、約1/2回転を備える一方、中間溝462と近位開口部466との間の近位溝464は略線形である。いくつかの実施形態では、回転率の変化は、約0から約4回転/cm以上、場合によっては、約0から約1回転/cm、他の場合では、約0から約0.5回転/cmの範囲であり得る。図13Aから13Cに示される特定の実施形態では、細長部材452の遠位部分468は、拡張構成では、細長部材452の近位部分470は、半径方向外向きに曲がるが、概して、遠位溝458内のシャフト456の周囲に巻かれたままである。図13Cから分かるように、この特定の構成では、細長部材452のピーク変位距離472は、遠位開口部460よりシャフト456の近位開口部466により近接して位置する。近位および遠位開口部466および460は、シャフト456の外側表面に垂直に配向され得、あるいは、シャフト456の外側表面に対して、ある角度においてまたは接して配向され得、これは、開口部460および466において、細長部材452に付与される応力を低減させ得る。溝454の縁はまた、その長さにそって、または少なくとも、開口部460および466付近で丸くされ得る。しかしながら、細長部材は、近位と遠位開口部との間、または、遠位開口部の遠位および/または近位開口部の近位に延在する任意の位置に、ピーク変位距離を伴って構成され得る。他の実施形態では、細長部材はさらに、複数のピーク変位距離例えば、拡張構成における、多角、波状、または正弦曲線の細長部材を備え得る。いくつかの実施形態では、ピーク変位距離472は、シャフト456の直径または横半径方向寸法よりも約0.5から約10倍、場合によっては、約1倍から約5倍、他の場合では、約2倍から約3倍の範囲である。ピーク距離の縦位置は、近位から遠位開口部への相対的位置として特徴付けられ、約-20以下、約-10、約0、約10、約20、約30、約40、約50、約60、約70、約80、約90、約100、約110、または約120以上であり得る。次に、図14Aおよび14Bを参照すると、いくつかの実施形態では、組織除去装置480は、狭小領域484を伴う、シャフト482を備え得る。狭小部484の少なくとも一部は、そこから細長部材490が突き出る近位および遠位取付部または開口部486と488との間に位置し得るが、他の実施形態では、狭小部484の少なくとも一部は、開口部486の近位または開口部488の遠位であり得る。図14Aに示されるように、シャフト482の狭小部484は、薄型収縮構成を促進し得るが、また、切り取られた組織または付着生体物質が占有するための追加の空間を提供し得る。これは、例えば、図14Bの細長部材490が図14Aの収縮構成内に収縮される時、または長期手技の間に、発生し得る。この追加の空間は、組織除去装置を内視鏡検査器具またはカニューレから引き抜く時、有益であり得る。図14Aおよび14Bにさらに図示されるように、取付部または開口部486および488は、図12Aおよび12Bに示された組織除去装置420の開口部422および424の表面配向ではなく、横軸配向を有し得る。図14Aおよび14Bの狭小部484は、均一直径および構成を有しているが、他の実施形態では、図15の組織除去装置492等、狭小部494は、可変の直径または構成を有するテーパ構成を有し得る。再び14Aおよび14Bを参照すると、狭小部494の縦軸は、シャフト482の残りの軸と同軸であり得るが、いくつかの実施形態では、縦軸は、異なり、例えば、偏心または可変であり得る。図16では、例えば、組織除去装置496は、螺旋またはコルクネジ構成を備える非線形縦軸を伴う、狭小部498を備える。また、組織除去装置496のこの実施例は、同一の螺旋配向を伴って、狭小部498および細長部材399を有するが、他の実施例では、螺旋配向は、異なることも、反対であることもある。次に、図5Bを参照すると、図5Aの組織除去装置2は、種々の内部構成要素を示すために、筐体6の一部分が除去されて図示されている。この実施形態では、組織除去装置2はさらに、組織除去アセンブリ8を駆動するモータ14に電力を供給するために、電池12を備える。他の実施形態では、電池12に加え、またはその代わりに、外部電源へのコネクタが、設けられ得る。提供される電池および電力のタイプは、モータおよび/または組織除去装置2の他の構成要素の特定の電力要求に応じて異なり得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置2のモータ14は、DCモータであるが、他の実施形態では、モータ14は、ACまたは汎用モータを含むが、それらに限定されない、種々の構成のいずれかを有し得る。モータ14は、トルク式、ブラシ式、ブラシレス式、またはコアレス式のモータであり得る。いくつかの実施形態では、モータ14は、約500rpmから約200,000rpm以上、場合によっては、約1,000rpmから約40,000rpm、他の場合では、約5,000rpmから約20,000rpmの回転速度を提供するように構成され得る。モータ14は、外側管4を介して、または外側管4内に位置している駆動部材によって、組織除去アセンブリ8に作用し得る。いくつかのさらなる実施形態では、流体シール16が、モータ14および/または筐体6の他の構成要素を、任意の流体または外側管4もしくは筐体開口部18を通って輸送され得る他の物質から保護するために使用され得る。いくつかの実施形態では、コネクタまたはシールは、筐体開口部18付近で設けられることにより、套管針、導入器、カニューレ、または組織除去アセンブリ8および外側管4が挿入された他の管状部材に筐体6を連結することを可能にし得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、約0.01cmから約1.5cm以上、場合によっては、約0.1cmから約1cm、他の場合では、約2mmから約6mmの外径を有する導入器またはカニューレと使用され得る。図5Aおよび図5Bに示されるように、組織除去装置2は、組織除去装置2と吸入源または吸引源とを接続するために使用され得る導管24をさらに備え得る。吸入源または吸引源は、例えば、外側管の管腔または導管を通して、または外側管4が挿入される管状部材を通して、流体または物質を輸送するために使用され得る。特定の一実施形態では、導管24は、ある長さの管22介して流体シール16と連通するポート20を備える。流体シール16は、外側管4と管22との間の流体または物質の流動を可能にするとともに、モータ14に連結される外側管4またはその中の駆動部材の移動を可能にするように構成される。他の実施形態では、導管24は、流体または物質トラップを含むがこれらに限定されない追加の構成要素をさらに備え、このトラップは、筐体6内に位置し、もしくは筐体6に取り付けられるか、またはポート20もしくは管22に取り付けられ、あるいは組織除去アセンブリ8から吸引源までの経路に沿った他の任意の位置に位置し得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置2を使用して物質を標的部位に吹き込みまたは注入するために、別々のポートを設け得る。他の実施形態では、導管24は、物質および/または流体の引き込みおよび吹き込みの両方のため、あるいは吹き込みのみのために使用され得る。組織除去装置の構造に応じて、引き込みおよび/または吹き込みは、外側管4の遠位端において、および/または組織除去アセンブリ8の1つ以上の開口部を介して起こり得る。他の実施形態では、ポートは、凝固カテーテル、焼灼カテーテル、または他のエネルギー送達デバイスを標的部位に挿入するために使用され得る。いくつかの実施形態では、外側管は、少なくとも1つの管腔を伴う外側管状部材と、モータを組織除去アセンブリに機械的に連結するように構成された細長い駆動部材とを備える。他の実施形態では、外側管は、例えば、組織除去アセンブリの構成を調節または制御するために、追加の部材を含み得る。いくつかの実施形態では、外側管4は、制御ワイヤを含む1つ以上の管腔を備え、これは、外側管の遠位端の偏向を操作するために使用され得る。外側管および随意の駆動部材は、剛体または可撓性であり得る。外側管は、線形または非線形構成で事前に成形され得る。いくつかの実施形態では、外側管および構成要素は、ユーザによって変形可能であるように構成され、特定の標的部位へのアクセスを促進し得るが、または1つ以上の引張ワイヤまたは張力要素を備える操縦機構を使用して、ユーザによって操縦可能であり得る。いくつかの実施形態では、補強ワイヤまたは要素が、追加の剛性を組織除去装置に提供するために、外側管に挿入され得る。組織除去要素とモータまたは筐体との間の外側管の長さは、いくつかの実施形態では、約0cmから約30cm以上、場合によっては、約4cmから約20cm、他の場合では、約10cmから約14cmで変化し得る。他の実施形態では、組織除去装置は、モータのシャフトに取り外し可能に取り付け可能であり得るか、またはモータに連結され得る組織除去アセンブリを備え得る。さらに他の実施形態では、組織除去装置は、シャフトに連結される組織除去アセンブリを備え、この場合、シャフトは、モータまたはモータに連結されたシャフトに取り外し可能に取り付け可能であり得る。いくつかの実施形態では、筐体6は、組織除去装置2の携帯式の使用を可能にするサイズおよび/または形状で構成され得る。他の実施形態では、組織除去装置2は、ユーザによる取り扱いを促進するために、外側管4を中心として位置するグリップまたは構造を備え、一方で、外側管4の近位端は、例えば、卓上用もしくはカート式の機械、または搭載もしくは固定機械に取り付けられる。これらの実施形態では、グリップは、モータ等、組織除去装置のいずれかの他の構成要素を含んでも、含まなくてもよく、一方で、外側管4の近位端における機械は、例えば、吸引システムまたは種々の無線周波数焼灼構成要素等の1つ以上の他の構成要素を含み得る。いくつかの実施形態では、筐体6は、約1cmから約12cm以上、場合によっては、約2cmから約8cm、および他の場合では、約3cmから約5cmの長さを有し得る。筐体の平均直径または、筐体の縦軸に対する他の横寸法は、約1cmから約6cm以上、場合によっては、約2cmから約3cm、他の場合では、約1.5cmから約2.5cmであり得る。筐体6はさらに、1つ以上のリッジ、陥凹、またはスチレンブロックコポリマーもしくは他のポリマー表面を含むがこれらに限定されないテクスチャ加工面もしくは摩擦面の区画を備え得る。図17に図示されるように、組織除去装置は、随意に、外側管4内またはそれに沿った組織の輸送または除去を促進するために使用され得る、組織輸送アセンブリ68を備え得る。示される特定の実施形態では、組織輸送アセンブリ68は、回転し得る駆動部材78上に搭載される螺旋状部材70を備える。駆動部材78の作動によって、外側管4の導管または管腔72内の組織または他の材料の近位移動が、螺旋状部材70の回転により、機械的に促進され得る。作動した駆動部材78はまた、遠位のバリ要素または他の組織除去装置8を回転させるであろう。いくつかの実施形態では、組織輸送アセンブリ68の使用は、組織減量が同時に実施されない時、より遅い回転速度で実施され得る。反対方向に回転すると、螺旋状部材70は、外側管4からの、または筐体6の吹き込みポートに供給される組織、流体、または他の物質もしくは薬剤を放出するか、もしくは遠位に輸送するために使用され得る。いくつかの実施形態では、螺旋状部材70は、約2mmから約10cm以上、場合によっては、約3mmから約6cm、他の場合では、約4mmから約1cmの縦寸法を有し得る。他の実施形態では、螺旋状部材70の縦寸法は、外側管4の縦寸法の率とされ得して特徴化され、外側管4の縦寸法の約5から約100、場合によっては、約10から約50以上、他の場合では、約15から約25の範囲であってもよく、さらに他の場合では、約5から約15であり得る。図17に示される螺旋状部材70は、共通構造である駆動部材78上に搭載または連結されていることから、組織除去アセンブリと同じ率で回転するが、他の実施形態では、螺旋状部材は、駆動部材から分離して回転するように構成され得る。例えば、螺旋状部材は、外側管の管腔の少なくとも近位部分に沿って位置するが、駆動部材上に搭載されない螺旋状コイルを備え得る。この特定の実施例では、螺旋状部材は、駆動部材から独立して回転し得る。さらに他の実施形態では、螺旋状部材70は、管腔72の表面上に搭載され得、駆動部材78または組織除去アセンブリから独立して、外側管4の回転によって、管腔72に沿って組織または物質を輸送するために使用可能である。螺旋状部材70は、連続構造として示されるが、いくつかの実施形態では、螺旋状部材70は、1つ以上の位置において中断され得る。また、螺旋状部材70の詰まりの程度または角度は、約0.5巻/mmから約2巻/mm、場合によっては、約0.75巻/mmから約1.5巻/mm、および他の場合では、約1巻/mmから約1.3巻/mmで変化し得る。螺旋状部材70の断面形状は、図17に示されるように概して、丸くあり得るが、他の実施形態では、1つ以上の縁を有し得る。螺旋状部材70の一般的な断面形状は、円形、楕円形、三角形、台形、四角形、長方形、または任意の他の形状であり得る。螺旋状部材70の巻きの詰まり具合および断面形状または断面積は、均一であっても、その長さに沿って変化してもよい。いくつかの実施形態では、複数の螺旋状部材70は、外側管4内において平行にまたは連続的に提供され得る。いくつかの実施形態では、駆動部材78は、約0.004インチから約0.8インチ以上、場合によっては、約0.008インチから約0.6インチ、他の場合では、約0.01インチから約0.4インチの長さだけ、外側管4から遠位に拡張および収縮するように構成され得る。いくつかの実施形態では、螺旋状部材70は、約0.004インチから約0.8インチ以上、場合によっては、約0.008インチから約0.6インチ、他の場合では、約0.01インチから約0.4インチの距離において、組織除去アセンブリに対して近位に位置する。いくつかの実施形態では、駆動部材78が外側管4から最大限に拡張する時、螺旋状部材70は、約0.004インチから約0.8インチ以上、場合によっては、約0.004インチから約0.4インチ、他の場合では、約0.1インチから約0.2インチの縦寸法だけ、外側管4から突出し得る。いくつかの実施形態では、駆動部材78および/または螺旋状部材70の拡張の程度は、組織輸送アセンブリによる組織輸送の程度に影響を及ぼし得る。図18Aおよび18Bを参照すると、別の実施形態では、組織除去装置500は、筐体502および外側シャフト504を備える。筐体502には、可変長の組織除去アセンブリの収縮および拡張を調節するように構成された指回し式円形板506を有する調節機構が含まれ得る図示せず。指回し式円形板506は、可変長の組織除去アセンブリに連続変化範囲を提供し得るが、他の実施形態では、指回し式円形板506の回転は、1つ以上の所定の位置を提供するつめまたは戻り止めを伴って構成され得る。前述のように、種々の他の制御機構およびインターフェースのうちのいずれかが、使用され得る。調節機構は、可変長の組織除去アセンブリの過剰拡大に抵抗または阻止するために、1つ以上の制止要素または他の調節制限構成を備え得る。例えば、制限構造は、可変長の組織除去アセンブリの過剰拡大に抵抗するために、筐体502内に提供され得る図示せず。この特定の実施形態では、組織除去装置500は、ロッカー型電源スイッチ508によって制御可能に、固定回転速度で組織除去アセンブリを回転させるように構成される。しかしながら、前述のように、種々の電力および/または速度制御機構のうちのいずれかが使用され得る。図18Cは、筐体502内の内部構成要素の構成要素図であって、一方で、図18Dは、筐体502の一部分が除去された内部構成要素の概略断面図である。図18Cに示されるように、駆動部材510は、組織除去装置500の外側シャフト504内に回転可能に常駐する。駆動部材510の遠位端図示せずは、組織除去アセンブリ図示せずに連結される一方、駆動部材510の近位端512は、駆動シャフト516の遠位端514に連結される。駆動シャフト516の近位端518は、直接または連結器522を通してのいずれかによって、モータ520に連結され得る。連結器522は、駆動シャフト526のいくつかの軸方向移動を可能にするように構成され得る。調節部材526の近位端524は、駆動部材512の近位端510から突出し、駆動キー528に取り付けられる。駆動キー528は、駆動シャフト516の近位および遠位端518と514との間に摺動可能に位置する、フランジ530を備え得る。指回し式円形板506は、指回し式円形板506の回転が、推力部材532の軸方向移動をもたらすように、推力部材532に移動可能に連結され得る。いくつかの実施形態では、推力部材532は、指回し式円形板506のネジ式管腔に相補的である螺旋状ネジで構成され得る。しかしながら、他の実施形態では、推力部材は、摺動部材、旋回部材、または他の連結構造を備え得る。推力部材532は、推力部材532と駆動キー528を移動可能に連結する保持構造534を通って、駆動キー528を軸方向に摺動させるように構成され得る。保持構造534は、モータ520によって、駆動シャフト516の回転を可能にする一方、また、推力部材532の軸方向移動を駆動キー528に連結し、それによって、シャフト504の遠位端に位置する組織除去アセンブリの調節を可能にするとともに、駆動部材510の回転する能力の維持を可能にする。推力部材532は、保持構造534内で推力部材532の保持を促進するフランジ536を備え得る。フランジ536は、回転しないフランジ536に対する駆動キー528の回転を促進するために、1つ以上の軸受部を備え得る。保持構造534はまた、駆動キー528に対する駆動シャフト516の回転を促進するために、1つ以上の軸受部538を含み得る一方、いくらかの軸力を駆動キー528に伝達する。保持構造534は、随意に、組織除去アセンブリの過剰な拡張または収縮を制限するために使用され得る、1つ以上の制限器540を設けられる。シール542が、筐体502の内容物を保護するために、外側シャフト504の周囲に設けられ得る。図18Dに図示するように、組織除去装置500は、電池コネクタ546を使用してモータ520に連結する電池544を使用して、電力を供給され得る。図18Cに図示するように、電池544は、9ボルト電池等、標準電池であり得るが、特注生産電池でもあり得る。使用され得る駆動シャフト連結および調節機構の他の実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第5,030,201号に開示されている。本明細書に説明される種々の実施例では、組織除去装置の外側管および駆動シャフトは、剛体構造および物質を備え得るが、また、随意に、依然として、駆動シャフトの回転を可能にしながら、屈曲し得る、少なくとも1つの可撓性領域を備え得る。使用され得る可撓性駆動シャフトの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第5,669,926号および第6,053,907号に開示されている。いくつかの実施例では、可撓性領域は、駆動シャフトおよび外側管の実質的部分または全部を備え得る。可撓性領域を伴う組織除去装置は、椎間孔を通して、身体のある領域、例えば、中央脊柱管へのアクセスを促進し得る。いくつかの実施例では、可撓性組織除去装置は、可撓性領域の遠位に取り付けられ、近位筐体内の操縦部材によって操縦される1つ以上の操縦ワイヤを使用する、操縦アセンブリを備え得る。カテーテルおよび他の細長器具と使用される他の操縦機構もまた、使用され得る。他の実施例では、能動的操縦機構は、可撓性組織除去装置上に提供されないが、可撓性組織除去装置は、その中に組織除去装置が挿入された、内視鏡器具によって操縦され得る。操縦可能内視鏡器具のいくつかの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、出願第12/199,706号に開示されている。図19Aから19Cは、組織除去装置600の筐体606内に位置する可撓性領域602および操縦アセンブリ604を有する組織除去装置600の1つの実施形態を示す。加えて、筐体606は、外側管612内に位置する駆動シャフト図示せずを回転させる、モータ610を作動させる、電源スイッチ608と、装置600の遠位端の付近に、流体を注入するため、または吸引を提供するために使用され得る、潅注管614とを含む。図19Bに示されるように、操縦アセンブリ604は、筐体606から突出する2つのアーム618および620を伴う、旋回レバー616を備える。他の実施形態では、操縦アセンブリ604は、単一アームレバー、スライダ、ノブ、または他のタイプのアクチュエータを備え得る。操縦アセンブリ604は、随意に、解放されると、レバー616のスプリングバックを促進し得る、1つ以上のバネまたは付勢構造を備え得る。操縦アセンブリ604はまた、随意に、解放可能係止機構を備え、操縦アセンブリを特定の構成に維持し得る。係止機構は、例えば、摩擦締まり嵌めまたは相互係止機構であり得る。2つの操縦要素またはワイヤ622および624が、レバー616に連結され、外側管614内で摺動可能に移動可能であり、可撓性領域602の遠位部位に遠位に連結される。操縦ワイヤ622および624は、別個のワイヤであるか、またレバー616を通してループ状にされた同一のワイヤの2つの区分であり得る。操縦ワイヤ622または624が、レバーアーム618および620のうちの1つを作動させることによって、張力がかけられると、可撓性領域602は、湾曲または屈曲するであろう。可撓性領域は、種々のポリマーまたは金属構造のうちのいずれかを含む、種々の可撓性物質および/または可撓性構造のいずれかを備え得る。示される実施形態では、可撓性領域602は、屈曲特性を増補し得る複数の随意のスロット626を備えるが、他の実施形態では、アコーディオンのような構成または他のタイプの屈曲構成の構成が、設けられ得る。図19Cに図示されるスロット626の端部628は、随意の拡張弓状構成を有し、これは、可撓性領域602に作用し得る、屈曲力の少なくともいくらかを再分配し得、裂傷に抵抗し得、または可撓性領域に対する結果として生じる損傷のいくらかを軽減し得る。可撓性領域の長さは、約0.04インチから約8インチ以上、場合によっては、約0.2インチから約2インチ、他の場合では、約0.3インチから約0.8インチの範囲であり得る。スロット626の端部628の幅は、組織除去装置の縦軸に沿って、非屈曲構成で測定されたとして、約0.02インチから約0.15インチ以上、場合によっては、約0.04インチから約0.1インチ、他の場合では、約0.04インチから約0.07インチの範囲であり得る。さらに他の実施形態では、可撓性領域は、特定の構成を欠如し得るが、外側管の他の部分よりも低い硬度を有する可撓性物質を備える。屈曲最大度は、ある特定の実施形態では、約5度から約10度以上、場合によっては、約15度から約25度以上、および他の場合では、約45度から約75度以上、さらに約90度から約105度以上で変化し得る。その中立軸からの双方向操縦を有する組織除去装置の実施形態では、それぞれの方向での屈曲最大度は、同一であり得る、または異なり得る。図19Cに図示するように、可撓性の細長部材630の暴露した近位および遠位端646および648は、近位および遠位端646および648の円周方向面に位置している開口部または取り付け部位のいずれかを通って、回転可能シャフトアセンブリ632に連結され得る。可撓性の細長部材630の一方または両方の端と連結され得る他の部位は、該当する場合、テーパ領域642および644、または回転可能シャフトアセンブリ632の縦軸に対して横配向の少なくともいくらかの程度を有する、任意の他の表面を含むがそれらに限定されない。さらに他の連結部位は、縮径中核634、基部636および穿刺要素640を含み得る。操縦可能組織除去装置は、例えば、剛体組織除去装置と比較して、除去される組織の領域または量を増加させるために、いくつかの手技中に使用され得る。いくつかの事例では、解剖制限または傷害の危険性の増加は、剛体組織除去装置が操作され得る範囲を限定し得る。図20Aおよび20Bは、例えば、操縦可能組織除去装置650で達成され得る、移動軸および潜在的組織除去区域のうちのいくつかを図式的に示す。ここでは、拡張可能ケーブル652を伴う操縦可能組織除去装置650が、椎間板653内に挿入され得る。操縦可能組織除去装置650および剛体線形組織除去装置は、その縦軸654に対して、並進および回転し得るが、組織除去装置650の外側管658の剛体部分の旋回範囲656および、剛体組織除去装置上の対応する構造は、外側管658の小規模角運動でさえ、外側管658のより近位部分の実質的な絶対変位を必要とするため、実質的に限定され得る。しかしながら、この変位は、身体組織と外側管658の剛体部分の近位端図示せずおよび遠位端660との間の構造の量、位置、および/またはコンプライアンスによって制限されるであろう。対照的に、遠位に位置する可撓性区分662を伴う組織除去装置650は、外側管658の剛体部分の実質的変位またはてこの作用を必要とすることなく、組織除去装置650の縦軸654からのある範囲の角形成または屈曲664を可能にする。したがって、可撓性区分662は、少しの身体的努力で、縦軸654から離れて間隔があけられた組織に達することが可能であり得、外側管658の剛体部分を旋回させることによって、達成されることができない組織に到達することさえ可能となり得る。可撓性部分662の屈曲に加えて、操縦可能組織除去装置650はまた、その拡張範囲665に沿って、拡張可能ケーブル652の拡張を増加させることによって、縦軸654から離れて位置する組織にアクセスし得る。拡張範囲665は、拡張可能ケーブル652が連結される中核区画668の縦配向に垂直な寸法として特徴付けられ得る。例えば、約0.04インチ直径中核を伴い、中核から約0.1インチ離れた垂直距離に調節され得る拡張可能なケーブルで構成された組織除去装置は、その最大直径において、約0.27インチすなわち、0.04インチシャフト回転細長部材の0.1インチの2倍である区域内の組織を除去することができる。拡張可能なケーブルがより大きな程度で拡張された実施形態では、組織除去のさらに大きな量または区域が達成され得る。したがって、ケーブル拡張の程度を操作することによって、実施され得る組織除去の体積または範囲は、そのシャフトに回転力を与えるか、またはその操縦機構該当する場合を使用することのいずれかによって、組織除去装置を再配置することを必要とせずに調節され得る。図20Aおよび20Bの特定の組織除去装置650は、可撓性区分662が、可撓性または屈曲可能な駆動シャフト図示せずを提供することによって、屈曲される間、拡張可能なケーブル652の作動を可能にするので、組織除去区域670は、縦軸654から離れて変位され得る。さらに、前述の移動の各々は、1つ以上の他の移動と相乗的に結合され得るため、さらに大きな組織除去区域が達成され得る。例えば、外側管658の剛体部分にトルクを与えることによる縦軸654周りの屈曲した組織除去装置650の回転672は、さらに大きな組織除去区域674を達成し得る。屈曲した組織除去装置650の回転672は、拡張可能なケーブル652が回転させられている間、またはケーブル652が回転していない時、発生し得る。回転672の量は、約1度から約360度以上の範囲のいずれかであり得る。ケーブル拡張、可撓性区域屈曲、ならびに外側管回転および並進の種々の組み合わせの任意のものが、所望の組織除去を達成するために使用され得る。いくつかの組織除去手技では、1つ以上の関節運動組織除去装置またはシステムが、使用され得る。図44Aは、組織除去システム4400の例示的実施形態を示す。そこに示されるように、組織除去システム4400は、シャフト4404を備える、関節運動機構4402を備える。図44Aでは、組織除去システム4400は、非関節運動構成にある。言い換えると、シャフト4404の遠位部分4412は、非関節運動状態または直線である。図44Bでは、組織除去システム4400は、関節運動構成にあって、遠位部分4412は、関節運動または湾曲される。シャフト4404による関節運動の量は、例えば、患者の生理機能、除去されるべき組織の量、および/または除去されるべき組織の位置に基づいて、選択され得る。いくつかの実施形態では、シャフト4404は、関節運動する時、約1.00インチから約1.75インチの曲率半径を有し得る。代替として、または加えて、シャフト4404は、その直線または非関節運動構成に対して、約1°~約45°だけ例えば、約10°、約20°、約30°、約45°、関節運動し得る。関節運動可能なシャフト4404の部分は、シャフト4404の長さの少なくとも約15および/または最大約40に沿って、延在し得る。関節運動機構4402は、以下にさらに詳細に説明されるが、シャフトが、所望に応じて、直線化または関節運動させられ得るように、オペレータが、シャフト4404を操作するように構成される。関節運動シャフト4404の存在は、組織除去システム4400が、システムが関節運動シャフトを含まない場合より大量の組織を除去すること、および/またはより多くの標的組織例えば、反対側の組織を含む、標的椎間板組織を除去することを可能にし得る。例えば、組織除去システム4400は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許第4,573,448号に説明される手技を使用して、患者に挿入され得る。システム4400は、最初、その挿入部位に対して、椎間板の同じ側の部分から組織を除去するために使用され得る。システム4400のさらなる前進および操作は、椎間板の前部正中線領域に制限されるが、椎間板の反対側に向かってのシステム4400の偏向によって、さらなる前進および組織除去が、椎間板の反対側後方部分からの組織除去を含め、達成され得る。関節運動機構4402はまた、直線カニューレに沿ったシステム4400の挿入を可能にするが、関節運動機構4402がカニューレの遠位端から出現した後、線形挿入軸から偏向を可能にする。さらに、関節運動シャフト4404は、オペレータに、組織除去手技の高度な制御を提供し、オペレータが、手技の過程にわたって、関節運動の範囲を調節することを可能にし得る。加えて、いくつかの実施形態では、オペレータは、組織除去手技において、それぞれ異なる量の湾曲を有する、複数のシステムまたは装置を使用するのではなく、単一の関節運動組織除去システムのみの使用を必要とし得る。したがって、システムまたは装置経路の数が減少され得、ひいては、全体的手技時間およびコストの削減をもたらし得る。組織除去システム4400は、組織除去システム4400がその非関節運動または直線構成において挿入され得るので、比較的に小さいアクセス管を使用して、椎間板内に挿入可能であり得る。アクセス管またはカニューレの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国公開第2010/0121153号に説明されている。標的部位にくると、関節運動機構4402は、作動され、システムが関節運動可能ではない場合より大きな組織除去を可能にし得る。組織除去システム4400は、開胸術および経皮的手技の両方における使用のために好適であって、制限された空間を通して、完全椎間板アクセスのための単一システムを使用するための能力を提供し得る。再び、図44Aおよび44Bを参照すると、システム4400はさらに、シャフト4404に連結されたハンドル筐体4406を備える。加えて、組織除去システム4400は、その遠位部分4410内に組織除去アセンブリ4408を備える。組織除去アセンブリ4408は、例えば、本明細書に説明される他の組織除去アセンブリの1つ以上の特徴を備え、シャフト4404の関節運動に先立って、その間、および/またはその後、起動され得る。図45Aおよび45Bは、それぞれ、その非関節運動構成における、関節運動機構4402の陰影図および線画図である一方、図45Cおよび45Dは、それぞれ、その関節運動構成における、関節運動機構4402の陰影図および線画図を提供する。加えて、図45Eは、関節運動機構4402の一部の例証的断面図を提供し、図45Fは、関節運動機構4402のある構成要素の分解図を提供する。図45A~45Fに示されるように、シャフト4404は、外側管状部材4416内に配置される、内側管状部材4414を備える。内側および外側管状部材は、その遠位端において、相互に連結される例えば、はんだ付け、スナップ係止等。関節運動は、内側管状部材4414の相対的位置を維持しながら、外側管状部材4416を効果的に引き、それによって、内側および外側管状部材を屈曲させることによって達成され得る。組織除去システムの他の実施形態では、関節運動は、内側管状部材を押しながら、外側管状部材を引きまたは、その逆、あるいは内側管状部材または外側管状部材を押すことによって達成され得る。シャフト4404を備えることに加え、関節運動機構4402は、本明細書に説明される他の収集チャンバに関して論じられるように、組織を収集するように構成される、収集チャンバ4418を備える。収集チャンバ4418は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、1つ以上のポリマー例えば、ポリカーボネートを備え、例えば、射出成形プロセスを使用して、形成され得る。収集チャンバ4418は、内側管状部材4414が接合される例えば、1つ以上の接着剤、例えば、シアノアクリレート、またはUV硬化接着剤を使用して、管状円筒形部材4422を備える。関節運動機構4402はさらに、外側管状部材4416に連結され例えば、1つ以上の接着剤によって収集チャンバ4418の円筒形部材4422に沿って摺動するように構成される外側管状部材捕捉ドラム4420を備える。ドラム4420はまた、図49A~49Cに示されるが、金属、金属合金例えば、ステンレス鋼、およびポリマー例えば、ポリカーボネートを含むが、それらに限定されない、任意の適切な物質または複数の物質を備え、任意の適切なプロセス、例えば、ネジ-機械加工または成形例えば、射出成形を使用して、形成され得る。円筒形部材4422は、ドラム4420内の1つ以上の例えば、2つの対応する溝および/またはスロットと連動indexあるいは係合するように構成される、1つ以上の例えば、2つの突出を有する。突出は、例えば、概して、直角平行6面体の形状または任意の他の好適な形状であり、円筒形部材4422の長さにそって、またはより短い距離にわたって、延在し得る。円筒形部材4422とドラム4420との間の連動の結果、ドラム4420は、円筒形部材4422上を前後に摺動可能であるが、円筒形部材の周囲を回転することは不可能である。円筒形部材4422は、1つ以上の突出を備え、ドラム4420は、1つ以上の対応する溝および/またはスロットを備えるが、システムの他の実施形態では、円筒形部材は、代替として、または加えて、1つ以上の溝および/またはスロットを備え、および/またはドラムは、代替として、または加えて、1つ以上の突出を備え得る。さらに、円筒形部材およびドラムはまた、1つ以上の他の方法において、相互に係合または連動され得る。関節運動機構4402はさらに、ドラム4420および円筒形部材4422の両方に連結された関節運動駆動部4444を備える。関節運動駆動部4444はまた、図48A~48Cに示されるが、金属、金属合金例えば、ステンレス鋼、およびポリマー例えば、ポリカーボネートを含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質または複数の物質を備え、任意の適切なプロセス、例えば、ネジ-機械加工または成形例えば、射出成形を使用して、形成され得る。ドラムおよび関節運動駆動部が、相互に連結され得るように、関節運動駆動部4444は、内部メス型ネジ切りを有し、ドラム4420は、対応する外部オス型ネジ切りを有する。加えて、関節運動駆動部4444は、係止タブ4446および4448を介して、円筒形部材4422に連結される。係止タブ4446および4448は、関節運動駆動部4444の近位部分4449内に位置するスロット4447を通して、ならびに円筒形部材4422の近位部分4453内に位置する溝4451内に嵌まるように構成される図45E。係止タブ4446および4448は、関節運動駆動部4444の軸方向移動を防止するすなわち、関節運動駆動部4444が並進しないように防止するために使用され得る一方、関節運動駆動部4444を回転させ、それによって、ドラム4420を前遠位におよび後近位にに駆動させることを可能にする。示されるように、関節運動機構4402はさらに、随意の関節運動ノブ4450例えば、人間工学的に設計されるを備える。関節運動ノブ4450はまた、図47A~47Cに示されるが、収集チャンバ4418の遠位に位置し、使用の間、円筒形部材4422、ドラム4420、および関節運動駆動部4444を被覆する。関節運動ノブ4450は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、1つ以上のポリマー例えば、ポリカーボネートを備えてもよく、例えば、射出成形プロセスを使用して、形成され得る。関節運動機構4402を動作させる際、オペレータは、関節運動ノブ4450を回転させることによって、シャフト4404を関節運動させ得る。これは、関節運動駆動部4444を回転させ、ドラム4420を遠位または近位に並進させる。ドラム4420の近位並進は、外側管状部材4416を引き、それによって、シャフト4404の関節運動をもたらす。オペレータは、関節運動ノブ4450を調節することによって、手技全体を通して、シャフト4404の関節運動の量を調節し得る。いくつかの実施形態では、関節運動ノブ4450は、関節運動ノブの過剰回転を防止する、1つ以上の特徴を備え得る。実施例として、関節運動ノブ4450は、収集チャンバ4418上の対応する要素に接触するように構成される例えば、ノブが、ある量だけ、時計回りに回転させられた後、1つ以上のタブおよび/または他の停止要素を含み得る。関節運動ノブは、時計回り、反時計回り、または両方向に回転するように構成され得る。図46Aおよび46Bは、それぞれ、陰影図および線画図において、内側および外側管状部材4414および4416、ならびに組織除去アセンブリ4408を示す。図46Cは、図46Aの領域46Cの拡大図を提供する一方、図46Dは、図46Bの領域46Dの拡大図を提供する。加えて、図46Eは、組織除去アセンブリが異なる配向を有するときの内側および外側管状部材ならびに組織除去アセンブリの縦断面図を提供する。図46Aおよび46Bに示されるように、内側管状部材4414は、長さ4415を有し、外側管状部材4416は、長さ4417を有する。いくつかの実施形態では、長さ4415および/または長さ4417は、約20センチメートルから約27センチメートルであり得る。示されるように、長さ4415は、長さ4417を上回ってもよいが例えば、内側管状部材4414が収集チャンバ4418内に延在することを可能にするために、他の実施形態では、異なる寸法が採用され得る。内側および外側管状部材4414および4416は、同一の物質または複数の物質を備えてもよく、または異なる物質を備えてもよい。内側管状部材4414および/または外側管状部材4416に好適であり得る物質の実施例は、金属および金属合金、例えば、ステンレス鋼を含む。いくつかの実施形態では、内側および/または外側管状部材のために使用される物質または複数の物質は、剛性と可撓性との間の望ましい均衡を達成するように選択され得る。図46Cおよび46Dに示されるように、内側管状部材4414は、その壁部分4604内に細隙4602を備え、外側管状部材4416は、その壁部分4608内に開口4606を備える。使用の間に、関節運動ノブ4450が回転させられると、内側および外側管状部材4414および4416は、相互に対して並進し、それによって、シャフト4404の全体的関節運動をもたらしてもよい。細隙4602は、例えば、内側管状部材4414が関節運動させられるときにさえ、良好な剛性および形状を維持することを可能にし得る。その結果、シャフト4404は、例えば、骨との接触時に偏向する可能性が低くなり得る。細隙4602および/または開口4606は、任意の適切な方法、例えば、レーザ切断を使用して形成されてもよい。細隙および開口は、任意の好適なサイズおよび/または形状であってもよく、いくつかの実施形態では、異なるサイズおよび/または形状の組み合わせが使用されてもよい。ある実施形態では、細隙4602のうちの1つ以上は、約0.250インチから約0.300インチの巻回寸法すなわち、測定は、内側管状部材4414の円周に沿って行われるおよび/または約0.005インチから約0.015インチの幅を有し得る。代替として、または加えて、開口4606のうちの1つ以上は、約0.320インチから約0.360インチの長さおよび/または約0.050インチから約0.090インチの巻回寸法すなわち、測定は、外側管状部材4416の円周に沿って行われるを有し得る。図46Fおよび46Gは、関節運動機構4402がその関節運動構成にあるときの内側および外側管状部材4414および4416ならびに組織除去アセンブリ4408を示す。加えて、図50Aおよび50Bは、関節運動機構4402がその関節運動構成にあるときの外側管状部材4416を示し、図51Aおよび51Bは、関節運動機構4402がその関節運動構成にあるときの内側管状部材4414を示す。関節運動組織除去装置またはシステムのある変形例が説明されたが、他の変形例も、代替として、または加えて、組織除去手技において使用されてもよい。関節運動組織除去装置またはシステムは、本明細書に説明される特徴のうちの少なくとも1つ、および/または1つ以上の他の特徴を有してもよい。実施例として、いくつかの変形例では、関節運動組織除去システムは、湾曲遠位部分を有するシャフト例えば、金属合金、例えば、ニチノールから形成されるを備えてもよい。このシステムはさらに、直線管状部材、例えば、シャフトの遠位部分を徐々に直線化するために、シャフトを覆って遠位に前進させられ得るシースまたは被覆管例えば、金属合金、例えば、ステンレス鋼から形成されるを備えてもよい。ある変形例では、直線管状部材はまた、シャフト関節運動の範囲が、手技の間、所望に応じて調節され得るように、近位並進のために構成されてもよい。直線管状部材は、例えば、作動機構、例えば、直線管状部材を前進させるために使用され得る回転可能ノブに連結されてもよい。関節運動組織除去システムおよび装置の他の変形例もまた、組織除去手技において採用されてもよい。組織除去装置またはシステムについての種々の可撓性、操縦可能、関節運動、および剛体の実施形態が、前述のように、より大量の組織を除去するために使用され得るが、他の実施形態では、組織除去装置またはシステムは、組織の局所減量を実施するために使用され得る。例えば、組織除去装置のある実施形態の小規模の形状断面および/または操縦可能な特性を利用することによって、組織除去装置は、身体構造内の特定の標的部位により正確に配置され得るか、または操縦され得る。いくつかの事例では、特定の標的位置での組織のより低い容量の除去が、一般の標的位置からの組織のより大量の除去と比較して、所望の成果を達成するために使用され得る。さらに、組織除去装置のシャフトに対してケーブルまたは組織除去要素を調節することによって、機械的な組織除去の量は、シャフトの再配置を必要とすることなく、シャフトに対して調節され得る。ヘルニア形成を軽減するためにより少ない椎間板組織を除去することによって、例えば、より大量の非病理性の椎間板組織および椎間板の構造的完全性が保護され得る。いくつかの事例では、椎間板組織の比較的大きな保護は、より少ない程度の組織保護と比較して、さらなる椎間板変性および再ヘルニア形成の速度を遅くし得る。一実施例では、ヘルニア状椎間板は、内視鏡でアクセスされ、可視化され得る。操縦可能な組織除去装置は、例えば、椎間板の中心よりはむしろ、椎間板の中に挿入されて、ヘルニア形成の領域に向かって操縦され得る。拡張可能なケーブルまたは他の調節可能な組織除去要素は、ヘルニア形成の領域において組織の初期量を粉砕するために作動し、刃先で除去される。いくつかの実施形態では、制御された組織粉砕量を促進するために、回転可能シャフトへの拡張可能なケーブルの連結の間の距離は、約0.4インチ未満、場合によっては、約0.3インチ未満、他の場合では、約0.2インチ未満であり得る。粉砕化された組織の正確な除去を促進するために、組織除去装置の遠位吸引開口部は、延在されたケーブルの近位連結から約0.4インチ未満、場合によっては、約0.3インチ未満、他の場合では、約0.2インチまたは約0.1インチ未満離れて位置付けられ得る。拡張可能なケーブルの初期作動後、ヘルニア形成は、内視鏡で見直しされ、ケーブル拡張の程度は、段階的な方法でより高く調節されてもよく、ヘルニア形成における所望の軽減が達成されるまで見直しされ得る。組織除去装置のいくつかの用途では、操縦可能なおよび操縦不可能なおよび、関節運動および非関節運動構成の両方において、組織除去区域は、線維輪等、構造体の近くに位置付けされてもよく、椎体終板は、無意識的に損傷または接触され得る。組織除去装置が、前述のように、これらの構造体に対する著しい損傷を制限または回避するために構成された実施形態では、より大きな組織除去は、例えば、組織除去装置が椎間板の内側に位置している間に、内視鏡が硬膜上腔内に位置付けされるとき等、組織除去装置の遠位端が直接的に可視されない場合でも、安全に達成され得る。いくつかの事例では、組織除去装置の実施形態は、回転し拡張された細長部材の組織除去の最大直径または最大断面積と、組織除去装置または組織除去装置によって形成された組織経路の外側管の直径または断面積との比率によって特徴付けられ得る。前述の実施例では、外側管の直径に対するその回転展開構成の細長部材の直径は、約7:1の比率である。いくつかの実施形態では、この比率は、少なくとも約3:1以上であるが、他の実施形態では、比率は少なくとも約5:1以上、さらにある実施形態では、約10:1以上または約20:1以上である。他の実施例では、組織除去装置は、細長部材が拡張され得る最大垂直距離によって、または外側管の直径または軸横断寸法に対するこの距離の比率によって特徴付けられ得る。いくつかの実施例では、この比率は、少なくとも約3:1以上、場合によっては、5:1以上、またはさらに約7:1または10:1以上である。脊椎にアクセスするために使用され得る手技の実施例は、参照することによって全体が本明細書に組み込まれる米国特許第7,108,705号、米国特許第4,573,448号、米国特許第6,217,5009号、および米国特許第7,273,468号に開示されている。本明細書に開示される組織除去装置の種々の実施形態は、椎間板切除術または髄核摘出術を実施するために使用され得るが、また、脊椎内および脊椎の外側での種々の組織除去手技のいずれかを実施するために使用されてもよい。組織除去装置は、開腹手術またはアクセス制限処置と同様に、低侵襲性手技において使用され得る。これらの手技は、層間、経層、髄板アクセス手技が含まれ得るが、それらに限定されない。1つの特定の実施形態では、患者は、腰椎前彎を制限するために、腹部の下方に枕または他の構造を用いて腹臥位になるようにされ得る。患者は、通常の無菌服が用意され、羽織らされ、全身、広域、局所麻酔での麻酔がなされる。蛍光誘導下、尖った先端の誘導ワイヤまたは誘導ワイヤを有する針が、正中線に対して側方に約2インチから約6インチの範囲にある位置で、患者の背中の後方または後外側位置から脊椎傍隙または硬膜上腔の中に挿入され得る。いくつかの事例では、誘導ワイヤ挿入は、針を最初に組織の中に挿入することによって促進され得る。代替実施形態では、腹腔または前方頸部を通っての前方手技が実施され得る。標的位置へのアクセスが確認されると、拡張器が挿入経路を拡大するために、誘導ワイヤと併用されてもよい。次いで、導入器またはカニューレが、誘導ワイヤを覆って挿入されてもよく、続いて、その後に誘導ワイヤが除去され、導入器またはカニューレ内に内視鏡が挿入され得る。代替として、内視鏡が、誘導ワイヤを覆って挿入され得る。内視鏡は、椎間板、神経、または組織除去の他の隣接する構造体および部位等、関連構造体を直接的に可視または識別するために、操作または操縦され得る。患者が局所または広域麻酔下にあるいくつかの実施形態では、疑わしい神経侵害衝突衝撃は、内視鏡または内視鏡を通って挿入された他の装置で、疑わしい神経と接触または操作することによって、および患者の反応または症状を判断することによって確認され得る。使用され得る内視鏡の一実施形態は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国特許出願第12/199,706号に説明されている。標的領域が評価されると、組織除去装置は、ヘルニア状椎間板環状壁を穿刺するために、脊椎アクセス装置または内視鏡を通して挿入され得る。挿入されると、組織除去装置は、細長部材を拡張または展開構成に操作され、細胞核線維の組織を乳化または粉砕するために作動される。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、約5秒から約90秒以上、場合によっては、約15秒から約60秒、他の場合では、約30秒から約60秒の範囲の間、作動され得る。粉砕された物質は、次いで、装置を通って吸引されてもよく、次いで、組織除去の効果が、内視鏡または他の可視機構によって再評価され得る。いくつかの実施形態では、液体または潤滑剤が、治療部位の中に注入または吹き込まれ得る。いくつかの実施例では、液体または潤滑剤は、乾燥され得る椎間板を含むが、それに限定されない粉砕された物質の除去を促進することに有用であり得る。他の実施例では、液体または潤滑剤は、組織除去装置の作動前または作動中に、注入または吹き込まれ得る。いくつかの実施例では、液体または潤滑剤は、蛍光透視法、X線、CT、MRI、超音波検査、または他の画像診断法での組織部位図を促進し得る造影剤を備え得る。造影剤は、誘導ワイヤまたは組織除去装置配置の確認を含むが、それらに限定されない、手技の間、随時または複数回使用されてもよく、また、組織除去の量および/または位置を検証するために使用され得る。いくつかの具体的実施形態では、組織除去装置の作動は、椎間板の線維輪または椎体の皮質骨が危険にさらされていないかを検証するために停止され得る。また、いくつかの実施例では、造影剤は、組織粉砕および吸入機構を含むが、それらに限定されない装置の適切な動作を査定するために、装置作動後に、注入および撮像され得る。作動中、組織除去装置は、適所に保持されてもよく、または治療部位の周囲に移動されてもよい。移動は、装置をその挿入アクセスに沿って前後に、左右に、上下に、公転運動で時計回りまたは反時計回り、またはそれらのいずれかの組み合わせの動きが含まれ得る。回転可能シャフトからのケーブル変位の範囲はまた、装置作動中は、循環的に変化し得る。循環運動は、触覚フィードバックまたは装置の回転抵抗に基づいて実施され得、例えば、約0.5秒から約4秒、約1秒から約2秒、または約0.5秒から約1.5秒毎の1つの全体運動の範囲内の平均振動数での反復運動で実施され得る。それぞれの循環期間の継続期間は、例えば、約1秒から約30秒以上、約3秒から約20秒、約5秒から約10秒の範囲であり得る。吸引および吸入は、粉砕および除去された組織の量を査定するために、それらの運動中に適用され得る。組織除去装置の作動は、所望に応じて、椎間板物質を除去するために反復され得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、椎間板から引抜され、直接、突出した椎間板物質内またはそれに対して再挿入され、作動されてもよい。組織除去が完了すると、組織除去装置は、引抜されてもよい。環状壁内の穿刺部位は、約0.003インチ2以下、場合によっては、約0.0016インチ2以下、他の場合では、約0.001インチ2以下の断面積を有してもよく、したがって、接着剤、縫合、または凝固探針による穿刺位置の治療を必要とすることなく自己密閉し得る。身体位置は、出血の発生あるいは椎間板または脊椎神経の完全性が危険にさらされていないかを検証するために、内視鏡または脊椎アクセス装置によって再検査されてもよく、次いで、内視鏡または脊椎アクセス装置は、身体から除去され、皮膚アクセス部位は包帯される。前述の実施形態は、石炭化組織または骨組織を実質的に除去せず、軟組織を除去するために使用され得るが、他の実施形態では、組織除去装置は、骨を除去するように構成されてもよい。いくつかの実施例では、これは、種々の骨除去塗膜および/またはより速い回転速度によって、組織除去装置を構成することを含み得る。塗膜は、窒化チタン、クロム合金塗膜、炭化タングステン、ダイヤモンドグリット、炭化ケイ素グリット、セラミック、または他の適切な物質を含むが、それらに限定されない物質で作られたより粗いグリット構造を備え得る。螺旋ケーブルは、骨を吸引できるより小さな断片に刃先で研磨するために高速度例えば、約10,000rpmから約30,000rpm以上で回転させられ得る。生理食塩水潅注は、螺旋ケーブルおよび/または周囲組織を清潔にするため、および/または冷却するために使用され得る。いくつかのさらなる構成では、組織除去装置は、海綿骨を差動除去する一方、概して、緻密骨を保護するようにさらに構成されてもよい。そのような組織除去装置は、例えば、骨構造の外側表面の完全性を崩壊することなく、椎体または長骨内に通路または空洞を形成するために使用され得る。一実施例では、中空針または套管針は、その先端が骨折椎骨内に精密に位置付けされるまで、棘筋を貫通し得る。これは、外部の画像誘導下で例えば、蛍光透視法、CT、または超音波検査、または内視鏡検査システムを使用して実施され得る。他の実施例では、骨内静脈造影が、他の可視モダリティと併用して実行され得る。いくつかの事例では、骨内静脈造影は、椎体静脈叢または傍脊椎静脈を可視化するために、およびそれらの構造への偶発的な進入をできる限り、回避するために使用され得る。椎体の外側表面に達すると、組織除去装置の遠位端例えば、図8の組織除去装置300の遠位ヘッド336は、その内部へのアクセスを提供するために、椎体の緻密骨を穿刺するために使用され得る。他の実施形態では、トレフィンまたはバリ等、骨穿刺装置が、椎体への導管または通路を形成するために使用され得る。骨穿刺装置は、次いで、除去され、ケーブルベースの組織除去装置が、通路および椎体の中に挿入され得る。他の実施形態では、組織除去装置は、円錐形ヘッドではなく、遠位バリまたはドリルヘッドが設けられてもよい。いくつかの実施例では、螺旋ケーブルは、回転が開始される前に、半径方向外向きに変位される一方、他の実施例では、螺旋ケーブルが繰り出される前に、最初に回転が開始される。椎体形成術のいくつかの実施例では、螺旋ケーブルは、約0.15インチ、約0.2インチ、約0.25インチ、約0.28インチ、または約0.4インチ以上の最大半径変位を有し得る。いくつかの実施例では、組織除去装置によって形成された空間の体積は、図20Aおよび20Bに図示される環状組織の除去のために開示された組織除去の範囲と類似して、より増加し得る。前述のように、螺旋ケーブルは、螺旋構成として、方向が回転させられ得るが、また、反対方向に回転させられてもよい。螺旋ケーブルは、単一のフィラメントまたはマルチフィラメントであり得る。各フィラメントは、同一または異なる物質または構成を備え得る。いくつかの実施例では、各フィラメントは、ケーブル内に巻着されたステンレス鋼例えば、304、316、または17-4ステンレス鋼を備える。ケーブルの剛性は、巻きの堅さ、フィラメントの数、および/またはフィラメントの厚さの変化によって変更され得る。これらの特性のうちの1つ以上は、随意のグリット表面と組み合わせて、組織除去装置の好ましい研削特性を調節するために使用され得る。いくつかの手技では、緻密骨を保護しながら海綿骨を優先的に切断することによって、緻密骨殻または椎骨の構造もしくは他の骨は、殻の外側または表面に位置している軟組織構造を保護し得る。緻密骨殻または構造はまた、標的部位内に注入される任意の骨セメントの流入を制限し得る。いくつかの実施例では、造影剤または他の可視剤が、セメント注入または他の治療に先立って、標的部位の完全性を査定するために、標的部位に注入されてもよい。図21A~21Dおよび図22に示される別の実施例では、細胞除去システム700は、鈍的遠位端704を有する拡張可能な螺旋ケーブル702を備え得る。いくつかの事例では、鈍的遠位先端704は、通路または導管が以前に形成されているとき、あるいは鈍的切開が十分であるときに使用され得る。例えば、椎間板切除術または椎体形成術手技の間、鋭的遠位端708を有する取り外し可能な栓塞子を含有するカニューレ706が、図23に示されるように、脊椎を包囲する組織を通って、および/または椎骨の表面を通って、通路または導管を形成するために使用され得る。栓塞子は、組織除去システム700に挿入するために、カニューレ706から除去され得る。他の実施例では、鋭的遠位端を有する套管針が、通路を形成するために使用されてもよく、次いで、組織除去システム700の挿入を可能にするために除去され得る。代替として、モータで駆動または手動で稼動されるトレフィンまたは骨バリは、栓塞子に加えて、または栓塞子の代わりにカニューレ706と併用されてもよい。カニューレ706は、取り外し可能に栓塞子および/または組織除去システム700に連結するために、ルアーロック等、随意の近位コネクタ709を備えてもよい。組織から脊椎および/または椎骨の表面を通して、通路を作成するために使用され得るカニューレおよびスタイレットの付加的変形例は、後述される。拡張位置内の螺旋ケーブル702を図示する図21A、および収縮位置内の螺旋ケーブル702を図示する図21Bから21Dを参照すると、ケーブル702は、鈍的遠位端704に遠位に、および基部710に近位に取り付けられる。ケーブル702は、部分的に、先端704および基部710の導管712および714内に嵌め込まれてもよい。先端704と基部710との間には、先端704および/または基部710よりも小さい断面サイズを有するケーブルシャフト716がある。他の実施形態では、ケーブルシャフトは、先端704または基部710と同様またはそれを上回る断面サイズを有してもよい。ケーブルシャフトはまた、収縮位置にあるとき、少なくとも部分的にケーブル704を保持するための随意の溝または陥凹を備えてもよい。図21A~21Dはさらに、刃先720を有する外側管状シャフト718を備える組織除去システム700の随意の特徴を示す。この特定の実施例では、刃先720は、斜端縁であって、少なくとも部分的に鋭利であってもよく、または鋭利でなくてもよい。他の実施例では、刃先は、鋭利であるが、斜端でなくてもよい。図21A~21Dにさらに示されるように、外側管状シャフト718内に位置している内側シャフト722は、標的部位からの除去のために、流体および/または他の物質を外側管状シャフト718内に引き込むように構成された少なくとも1つの随意の螺刻構造724を備えてもよい。斜端縁または鋭利縁はさらに、螺刻構造724によって、外側管状シャフト718に入れられる物質をせん断または分裂し得る。いくつかの実施例では、螺刻構造724の回転方向は、螺旋ケーブル702と同一であってもよいが、他の実施例では、螺刻構造724および螺旋ケーブル702は、反対回転方向であってもよい。螺刻構造724は、内側シャフト722および/または外側管状シャフト718と同一または異なる物質で作られ得る。いくつかの実施例では、螺刻構造724と外側管状シャフト718との間の異なる物質の使用は、2つの構造間の相対的回転から摩耗効果を低減または排除し得る。いくつかの事例では、摩耗は、粉砕物質を着色し得る、暗いまたは黒色物質を生み出し得る。この色素沈着は、粉砕物質の種々の分析および/または粉砕した組織上の組織除去装置の熱関連の影響をユーザが査定する能力を妨害し得る。具体的実施例の1つでは、外側管状シャフト718は、304ステンレス鋼を備えてもよい一方、螺刻構造724は、17-4ステンレス鋼を備えてもよい。螺刻構造724は、内側シャフト722と一体的に形成される、例えば、基礎ハイポ管構造から削成または形成されてもよいが、他の実施例では、螺刻構造724は、溶接、接着、または他の取付プロセスによって、内側シャフト722に取り付けられてもよい。例えば、螺刻構造724は、内側シャフト722のその全長に沿って、エポキシを使用して取り付けられ得る、または、例えば、螺刻構造724の近位端および遠位端等、ある位置に取り付けられ得る、コイル状ステンレス鋼またはパリレンワイヤを備えてもよい。いくつかの事例では、シャフト722への螺刻構造724の部分的取付は、内側シャフト722と比較して、螺刻構造724のより大きい伸長または圧縮ひずみを可能にすることによって、組織除去システム700のより大きな撓曲またはその区画の他の変形を可能にし得る。このより大きな撓曲はまた、螺刻構造724と内側シャフト722との間の発熱も低減し得る。図21Eは、図21A~21Dに示されるように、外側管状シャフト718の遠位開口部に位置している刃先720の代わりに、組織除去システムは、内的切断または骨折機構750を備え得る切断機構の別の実施例を図式的に示す。この機構は、外側管状シャフト752に進入し得るいずれかのより大きな組織片を、分割、切断、または別様に破壊するために、外側管状シャフト752の内側管腔756に突出し、内側管状シャフト760上の円周方向溝または陥凹758と協働する内側切断または骨折機構754を有する外側管状シャフト752を備える。内側切断構造754は、異なるすくい角および/または表面構成を含む、種々の構成のいずれかを有し得る。内側管状シャフト760上の陥凹758の構成は、幅および断面形状が変化し得る。単一の内部機構750のみが図示されているが、他の実施例では、複数の機構がシャフト752および760に沿って提供され得る。いくつかのさらなる実施例では、内部機構750は、図21A~21Dに図示される先端ベースの機構と併用されてもよい。図22はさらに、光学透過チャンバ726を備える組織除去システム700の別の随意の特徴を示す。図22における光学透過チャンバ区画726は、外側管状シャフト718の取付部に遠位に位置するが、他の実施例では、光学透過筐体チャンバ726は、より近位位置に位置してもよい。光学透過筐体区画726は、遠位に注入されるか、または近位に除去される流体および/または物質が、ユーザによって視認され得るように、外側管状シャフト718の管腔と連通する光学的に透明な通路または空洞を備える。いくつかの事例では、通路または空洞は、少なくとも約0.5立方センチメートル、場合によっては、約1立方センチメートル、他の場合では、約2立方センチメートルまたは15立方センチメートル以上の容量を有してもよい。光学透過チャンバ内に含有され得る流体または組織の量は、チャンバの総容量以下であり得る。例えば、光学透過チャンバの総容量は、約15.0立方センチメートルであってもよいが、最大10.0、12.0、または14.0立方センチメートルの物質を収集するように構成されてもよい。光学透過筐体チャンバ726はまた、例えば、注入または潅注を吸引した、またはそれらに備えて、物質の容量を識別するためにマーキングを備えてもよい。光学透過チャンバ726はまた、チャンバ726の中身を空にするため、目詰まりを低減するため、または診断用組織サンプルを収集するために、取り外し可能なキャップを有するポートを特徴とし得る。いくつかの実施例では、組織除去システムは、基部に1つ以上の開口部を有する1つ以上の注入管腔、ケーブルシャフト、および/または外側管状シャフト718の遠位端に加え、またはその代わりに使用され得る組織除去システムの遠位先端を有してもよい。他の実施例では、組織除去システムは、椎体から除去されてもよく、分離注入器は、治療薬または物質を送達するために使用され得る。組織除去装置の別の変形例は、図35Aに示される。この組織除去装置3500は、ハンドル3502と、ハンドル3502の遠位部分に位置する収集チャンバ3504と、ハンドルから収集器3504を通して延在する外側管3508と、外側管3508にわたって摺動可能な進行制限器3506と、外側管3508の遠位部分に取り付けられた組織除去アセンブリ3510とを備える。組織除去アセンブリ3510はさらに、前述のように、細長部材3511を備える。他の実施形態では、収集チャンバは、ハンドルに対して、いずれかの場所に位置してもよく、あるいはハンドルのポートまたは導管に別個に取り付け可能であってもよい。組織除去アセンブリおよび構成の付加的変形例は、後述される。外側管3508は、それを通る縦管腔を介して、遠位組織除去アセンブリ3510と収集チャンバ3504および/またはハンドル3502との間に導管を提供するために使用されてもよい。前述のように、外側管は、遠位組織除去アセンブリを標的組織に指向するために、必要に応じて、可撓性、操縦可能、変形可能、および/または屈曲可能であってもよい。異なる外側管の可撓性および湾曲は、組織除去装置が、脊椎および/または椎骨組織、あるいは身体の別の特定の領域にアクセスするのに役立ち得る。例えば、外側管3508は、その長さに沿って、1つ以上の可鍛性または可撓性領域を有し、付加的操縦能力を施術者に提供し得る。いくつかの変形例では、管の屈曲または撓曲を促進する、外側管に沿った1つ以上のスロット付き領域が存在してもよい。スロット、例えば、横方向スロット、角度付けられたスロット、軸方向スロット等の配向は、外側管を優先的にある方向に屈曲するように提供し得る。外側管3508は、実質的に直線であるように示されるが、他の変形例では、外側管は、1つ以上の事前に成形された曲線を有してもよく、曲線は、実質的に剛性または実質的に可撓性であってもよい。例えば、標的組織への直線または湾曲アクセス経路は、加えて、外側管の湾曲によって調節および/または成形されてもよい。いくつかの変形例では、標的組織へのアクセスは、直線または湾曲カニューレを通して提供されてもよい。1つ以上の可撓性湾曲領域を有する外側管は、それを直線カニューレ内に摺動させることによって、直線化されるか、または湾曲カニューレ内に摺動させることによって、撓曲されてもよい。代替として、剛体湾曲領域を有する外側管は、屈曲可能可撓性カニューレ内に挿入され、湾曲領域に沿って湾曲させてもよい。他の変形例では、外側管は、前述のように、操縦機構を使用して、撓曲されるか、または別様に操作されてもよい。外側管3508は、約2500MPaから約4500MPaの引張係数と、約60MPaを上回る引張強度とを有してもよい。外側管は、約1mmから約1.5mm、例えば、1.25mmの内径と、約1.3mmから約1.6mm、例えば、1.4mmの外径とを有してもよい。外側管壁の厚さは、約0.05mmから約1mm、例えば、0.075mmであってもよい。外側管は、約100mmから約500mmの組織除去アセンブリからハンドル筐体までの長さ、例えば、少なくとも、約300mmまたは約400mm等の長さを有してもよい。外側管3508上の進行制限器3506の位置および外側管の長さは、組織除去装置3500の作業長を決定し得る。例えば、進行制限器3506は、組織除去装置が、4インチから20インチ、例えば、6.5インチまたは7インチの作業長を有するように、外側管3508に沿った位置に位置してもよい。外側管のいくつかの変形例は、手技、例えば、椎間板切除術が、直接、可視化され得るように、それを通して、内視鏡の挿入のために好適な直径を有してもよい。例えば、外側管は、それを通して内視鏡が挿入され得る管腔を有してもよい。1つ以上の可視化管腔は、外側管と平行に位置してもよく、または外側管の内部管腔であってもよい。いくつかの外側管変形例は、ハイポ管あるいはマルチフィラメント編組またはコイル状ケーブルであってもよい。外側管内のコイルまたは編組のフィラメントは、約0.001インチから約0.007インチの幅、および約0.01mmから約0.1mmの厚さであってもよい。外側管3508は、金属、例えば、304ステンレス鋼、金属合金、例えば、ニッケルチタン合金、またはポリマー、例えば、ポリイミド、またはそれらの組み合わせから作られてもよく、種々の構造構成のいずれかを備えてもよい。例えば、外側管は、編組または押出成形ポリイミドを備えてもよい。外側管のある変形例は、付加的物質で塗膜され、摩耗の影響を防止するのに役立ち得、および/または熱絶縁を提供し、任意の組織構造への熱損傷を防止するのに役立ち得る。ハンドル3502は、組織除去装置3500の電力状態および使用を制御するために使用され得る、制御インターフェースを備えてもよい。制御インターフェースは、図35Aおよび35Bに図示されるように、スライダ3522およびロッカー型電源スイッチ3524を備えてもよい。スライダ3522は、組織除去アセンブリ3510の構成および使用を調整してもよい。他のハンドル変形例は、1つ以上の押ボタン、スライダ、ダイヤル、またはノブを備えてもよい。ハンドル筐体3530は、制御インターフェースの種々の構成要素が、ユーザによって容易にアクセスおよび作動され得るように、人間工学的に定寸および成形されてもよい。例えば、ハンドル筐体3530は、第1の陥凹領域3526および第2の陥凹領域3528を有し、第1および第2の陥凹領域は、スライダ3522および電源スイッチ3524が同一の手の指によって作動され得るように、手で保持するために好適であるように位置する。ハンドル筐体3530はまた、1つ以上のリッジ、陥凹、またはテクスチャ加工または摩擦表面の区画を備えてもよく、前述のハンドルの変形例と同様の構成要素および寸法を有してもよい。図36A~36Eは、ハンドル筐体3530の一部が除去された、ハンドル3500の斜視図と、ハンドル3500の内部機構の種々の構成要素図を示す。機構は、種々の機能のいずれかを果たしてもよい。例えば、いくつかの機構は、組織除去アセンブリ3510のナビゲーションを制御し、かつ収縮状態と拡張状態との間の細長部材の構成を制御してもよい。モータによって回転させられている間、細長部材を収縮状態から拡張状態に遷移させるために使用され得る機構の1つは、図18Cおよび18Dに前述されている。そのような機構の別の変形例は、図36A~36Eに示され、後述される。図36Aは、組織除去アセンブリを前述の回転速度で回転させるように構成されるモータ3604に連結された回転可能シャフト3606を図示する。モータ3604は、電池3602、例えば、9ボルト電池によって給電されてもよく、または外部電源に連結されてもよい。モータ3604の動作範囲は、1.5から4.5ボルト、公称上、3ボルトの定電圧であってもよい。組織除去装置は、回転可能シャフトに、遠位に位置する細長部材3511の構成を変更するために、軸方向に拡張可能および収縮可能機構を提供するように構成されてもよい。例えば、回転可能シャフト3606は、第1のボール軸受3610および第2のボール軸受3612とともに、ハンドル内に回転可能に維持されてもよい。ボール軸受は、回転可能シャフト3606の回転を促進するように構成されてもよい。第2のボール軸受3612は、ハンドル筐体3530に添着される保持構造3613内に保持される一方、第1のボール軸受3610は、摺動アクチュエータ3522に添着される保持構造3614内に移動可能に保持されてもよい。連結器3608は、回転可能シャフト3606に沿って提供されてもよく、連結器3608は、回転可能シャフト3606の長さに沿って摺動し、可動第1のボール軸受2610とインターフェースをとるように構成される。第1のボール軸受3610によるシャフト3504に沿った連結器3608の変位は、回転可能シャフト内の構造の移動を提供する一方、また、第1のボール軸受3610内の連結器3608およびシャフト3606の回転を可能にする。ともに、この構成は、回転の間、回転可能シャフト3606内の細長部材の軸方向並進を可能にする。いくつかの変形例では、連結器3608は、組織除去アセンブリ3510の細長部材3511の近位区画に取り付けられてもよく、それによって、摺動アクチュエータ3522の操作は、回転しながら、収縮状態と拡張状態との間の細長部材3511の再構成をもたらす。図36B~36Eは、それによって、回転可能シャフト3606内に格納される細長部材が、回転の間、拡張と収縮構成との間で遷移され得る、機構の付加的詳細を提供する。図36Bおよび36Cは、細長部材が収縮構成にあるときの機構の側面図および側面斜視図を示す。回転可能シャフト3606は、第2のボール軸受3612から、第1のボール軸受3610を通して延在し、モータコネクタ3605を介して、モータ3604に近位に接続される。回転可能シャフト3606は、モータコネクタ3605にはんだ付け、溶接、ろう接、熱接合、化学的接合、スナップ嵌合、機械的取り付け例えば、固定ネジ、締まり嵌め、加締、圧着等、または別様に、固着かつ固定するように取り付けられてもよい。前述のように、連結器3608は、回転可能シャフト3607に沿って、摺動可能であってもよく、回転可能シャフトがモータによって回転させられるにつれて、細長部材が回転するように、ピン3609によって、シャフト図示せず内の細長部材をシャフトに連結してもよい。例えば、シャフト内の細長部材は、回転可能シャフト3606内に摺動可能に配置される、金属つまみを介して、ピン3609に連結されてもよい。回転可能シャフト3606は、シャフトの長さに沿って延在する、縦スロット3607を備えてもよい。スロット3607の長さは、連結器3608の移動範囲を提供し、約0.25インチから約2インチ、例えば、0.6インチであってもよい。スライダ3522を矢印3630の方向に摺動させることは、保持構造3614によって保持される第1のボール軸受3610を同一の方向に押動させる。第1のボール軸受3610は、次いで、同様に、スロット3607に沿って、矢印3630の方向に押勢される摺動可能連結器3608を押動させる。摺動可能連結器3608の遠位への変位は矢印3630によって図示されるように、回転可能シャフト3600内の細長部材の遠位変位をもたらす。図36Dおよび36Eは、スライダ3522の最大遠位作動後のスロット3607の最遠位位置における連結器3608を示す。スライダ3522はまた、近位に移動され矢印3632によって図示されるように、細長部材を収縮構成に戻るように遷移させてもよい。ハンドル筐体3530に取り付けられ得る随意のバネ部材3603は、スライダ3522を遠位または近位位置に付勢してもよく、および/またはスライダが、矢印3630に従って押勢されるにつれて、スライダ3522を適所にスナップさせるのに役立ち得る組織除去装置3500はまた、前述のように、光学透過チャンバを備えてもよい。例えば、図37に示されるように、組織除去装置3500は、収集チャンバ3504を備える。収集チャンバ3504は、取り外し可能なキャップまたはプラグを有する1つ以上の収集ポート3702を備えてもよい。収集ポート3702は、円形であるように示されるが、必要に応じて、長方形、三角形、六方晶等であってもよい。収集ポート3702は、約0.06インチから約0.28インチ、例えば、約0.07インチから約0.25インチの直径を有してもよい。組織および/または流体は、標的組織部位から、組織輸送アセンブリを介して、収集器3504に送達されてもよく、その一変形例は、前述されており、付加的変形例は、後述される。代替として、または加えて、真空源が、標的組織部位から、収集器に、組織および/または流体を引き込むために使用されてもよい。随意に、収集チャンバ3504の一部は、任意の収集されたサンプルを視覚的に検査するために使用され得る、拡大レンズとして構成されてもよい。いくつかの変形例では、収集ポートプラグまたはキャップ自体が、拡大レンズであってもよい。組織除去装置3500はまた、図37に示されるように、図38Aに拡大される、進行制限器3506を備えてもよい。進行制限器は、患者内に挿入された後、組織除去装置の軸方向および回転移動の範囲を制約および/または画定するために使用されてもよい。例えば、進行制限器は、外側管の遠位に位置する、組織除去アセンブリの位置および配向を調整および/または制限するように構成されてもよい。進行制限器のいくつかの変形例は、その周囲に組織除去アセンブリが位置付けられ得る、基準点として作用し得る、アクセスカニューレに固定して接続されるように構成されてもよい。進行制限器は、組織除去装置に可変運動度をもたらす、いくつかの構成を有してもよい。例えば、第1の構成では、組織除去装置の遠位部分は、最大13.5mmの軸方向移動に制約されてもよく、第2の構成では、組織除去装置は、最大18.5mmの軸方向移動に制約されてもよい。第3の構成では、組織除去装置は、任意の軸方向移動から制限されてもよい。ある構成では、進行制限器は、組織除去アセンブリの位置および/または配向が、2以上の自由度に沿って調節される、例えば、軸方向におよび/または装置の縦軸に垂直に調節され、および/または装置の縦軸の周りに回転させられることを可能にしてもよい。他の構成では、進行制限器は、再位置付けできないように、装置を固定してもよく、または1自由度、例えば、装置の縦軸に垂直にのみ、再位置付けされ得るように、装置の移動を制約してもよい。患者内への挿入後、組織除去装置の移動を固定または制約することは、装置の偶発的引抜、あるいは周辺組織および神経構造に損傷を及ぼし得る、位置または配向における非意図的偏移を防止するのに役立ち得る。例えば、椎間板手技の間、組織除去装置の移動を制限することは、組織除去アセンブリを非意図的に捻転、回転、引張、または押動することによって、近傍神経の損傷に対する望ましい安全対策であり得る。進行制限器3506の一変形例は、溝付き管3802と、溝付き管3802にわたって摺動可能であるラッチ3806と、ラッチ3806によってもたらされるように、溝付き管3802の本体にわたって摺動可能である、摺動管3808とを備える。摺動管3808はまた、溝付き管3802の周囲を回転してもよい。摺動管3808はまた、所望に応じて、カニューレ、スタイレット、管等の取付のために構成される、コネクタ3810を備えてもよい。コネクタ3810を介して、摺動管3808に取り付けられるカニューレは、摺動管3808と併せて移動してもよく、例えば、摺動管3808の摺動および/または回転はまた、カニューレを摺動および/または回転させてもよい。他の変形例では、カニューレは、固適所にあってもよく、進行制限器のカニューレとの固定係合は、組織除去装置が、カニューレ位置に対して、摺動および回転することを可能にしてもよい。コネクタ3810は、摩擦嵌合、スナップ嵌合、ネジ嵌合、またはLuer-LokTM型コネクタであってもよい。摺動管3808は、周縁の周囲に1つ以上のグリップ3812を備え、ユーザが、溝付き管3802にわたって、摺動管3808を並進させることを可能にする。コネクタ3810は、外側管3508を摺動管3808に通過させるように構成される、開口および/または導管を有してもよい。コネクタ導管は、摺動管管腔3814内の摺動管3808の長さを横切って、部分的または全体的に延在してもよい。摺動管3808の構成要素斜視図は、管腔3814の円周の周囲に配列された内向きに指向する鋸歯状係止特徴3816とともに、摺動管管腔3814を示す、図38Bに図示される。任意の好適な数の鋸歯状係止特徴3816、例えば、摺動管3808と溝付き管3802との間の相対的運動を制限するために使用され得る、2、3、4、5、6、8、9、10、12、15、16、20等の鋸歯状の縁が存在してもよい。溝付き管3802は、管本体3820の遠位部分に取り付けられた管停止部3822を伴う、管本体3820を備える。溝付き管3802の近位部分は、収集器3504の遠位部分に固定されるように取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、溝付き管および収集器は、一体的に形成されてもよい。溝付き管本体3820は、1つ以上の溝、例えば、第1の溝3804および第2の溝3805と、管本体を通る溝付き管管腔3818とを有してもよい。管管腔3818は、摺動管3808を通して挿入され得る、外側管3508を受容するように位置し、成形されてもよい。溝は、管本体の周縁の周囲に、例えば、管本体3820の外側表面に沿って、延在してもよい。溝付き管3802にわたる摺動管3808の軸方向移動は、以下に詳細に説明されるように、部分的に、第1と第2の溝との間の間隔によって、決定され得る。第1の溝3804と第2の溝3805との間の間隔は、約1mmから約10mm、例えば、5mmであってもよい。管停止部3822は、摺動管3808の係止特徴3816に係合するように構成される、1つ以上の係止特徴噛合部3818を有してもよい。管停止部3822は、2つの係止特徴噛合部38181つ目は、図38Bに示され、2つ目は、1つ目の係止特徴噛合部と正反対に位置するを有するが、他の変形例は、1、3、5、6、8、9、10、12、15、16、20等の係止特徴噛合部を有してもよい。係止特徴3816が、係止特徴噛合部3818と係合されると、摺動管3808は、溝付き管3802の周囲を回転しないように制限される。例えば、係止特徴3818が、係止特徴3816の鋸歯状の縁間に係合されると、摺動管3808は、溝付き管3802と回転可能に係止される、すなわち、摺動管は、溝付き管の周囲をもはや回転可能ではない。摺動管3808および溝付き管3802は、摺動管が、溝付き管に沿って摺動する、および/またはそれにわたって回転し得るように、定寸ならびに成形されてもよい。例えば、摺動管3808は、長さL1L1は、約0.5インチから約2インチであると、第1の直径D1D1は、約0.35インチから約1.5インチであるとを有してもよい。管腔3814は、D1以下の直径を有してもよい。管腔に対する開口部3824は、第2の直径D2D2は、D1未満、例えば、約0.2インチから約1インチを有してもよい。管停止部3822は、直径D3D3は、摺動管3808の直径D1以下であるが、開口部3824の直径D2を上回り得るを有する。直径D3は、約0.3インチから約1.25インチ、例えば、0.44インチであってもよい。管本体3820は、直径D4、D4は、開口部3824の直径D2以下であり得るを有する。直径D4は、約0.1インチから約1インチ、例えば、0.34インチであってもよい。図38Aに示される進行制限器3506の変形例では、コネクタ3810、摺動管3808、および溝付き管3802は、図38Cに示されるように構成されてもよい。コネクタ3810および収集器導管3824は、摺動管3808内に添着されてもよい。この変形例では、溝付き管本体直径D4は、摺動管開口部直径D2未満であって、摺動管3808が、溝付き管3802にわたって摺動することを可能にしてもよい。コネクタ導管3824は、溝付き管管腔3818内に挿入され得るように、溝付き管本体直径D4より小さい直径D5を有してもよい。しかしながら、管停止部直径D3は、溝付き管3802が、摺動管の管腔内に保持されるように、開口部直径D2より大きくてもよい。摺動管が、溝付き管に対して移動され、管停止部によって制限され得る、他の配列もまた、使用されてもよい。いくつかの変形例では、1つ以上の外筒が、摺動管3808の適所において、外側管3508を囲繞してもよい。外筒または複数の外筒は、例えば、摺動管による移動例えば、摺動を制御するのに役立ち得る。ある変形例では、そのような外筒は、長さ約20mmから約40mm例えば、30mm、内径約0.03インチから約0.07インチ例えば、0.05インチ、および/または外径約0.04インチから約0.08インチ例えば、0.058インチを有してもよい。そのような外筒に適切であり得る、例示的物質は、金属合金、例えば、ステンレス鋼例えば、グレード304ステンレス鋼を含む。外筒は、当然ながら、必要に応じて、本明細書に説明される他の組織除去装置内で使用されてもよい。摺動管3808および溝付き管3802は、丸く、かつ円筒形の構成を備えてもよいが、摺動管および溝付き管の他の変形例は、他の好適な幾何学形状、例えば、三角形、長方形、六方晶、八角形等を有してもよい。いくつかの変形例では、摺動管3808は、光学透過物質、例えば、テレフタル酸ポリエチレンPET、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレン、アクリロニトリルブタジエンスチレンABS、ポリプロピレン、および同等物から作られてもよい一方、他の変形例では、摺動管は、光学的に不透過性であってもよい。随意に、摺動管および溝付き管の表面は、表面間の摩擦を増加または減少させるかのいずれかであり得る、摩擦改良剤で塗膜されてもよい。いくつかの変形例では、摺動表面間の摩擦力を増加させ、滑脱を防止するのに役立てることが望ましくあり得る一方、他の変形例では、摩擦力は、摺動管の調節を促進するように減少されてもよい。進行制限器3506の斜視図は、図38Dに示されており、摺動管3808は、前述のように、溝付き管3802にわたって摺動可能に連結される。加えて、ラッチ3806は、溝付き管3802にわたって摺動可能に連結される。溝付き管3802の長さに沿ったラッチ3806の位置は、摺動管と溝付き管との間の相対的移動の範囲を画定し得る。例えば、組織除去装置3500の摺動管3808は、患者内に挿入されるアクセスカニューレに固定されるように取り付けられてもよい。ハンドルに固定されるように取り付けられ得る、溝付き管3802に沿ったラッチ3806の位置は、アクセスカニューレに対する組織除去装置の移動範囲を画定する。ラッチ3806は、ラッチ基部3830の2つのプレート間に嵌合される、円形ブラケット3828を備えてもよい。ラッチ基部3830はまた、図38Eに図示されるように、溝付き管3802にわたって嵌合するように定寸および成形される、ラッチ基部管腔3836を備えてもよい。円形ブラケット3828およびラッチ基部3830は、円形ブラケット内の第1の開口3838を通して、ラッチ基部内の第1のピン偏移開口を通して、ピン導管を通して、円形ブラケット内の第2の開口に挿入される、ピン3842によって連結されてもよい。第1のピン偏移開口3846の一部は、図38Eに示される進行制限器3506の背面斜視図に示される。ラッチ3806は、円形ブラケット3828上の第1のリッジ付き領域3826と、ラッチ基部3830上の第2のリッジ付き領域3827とを有してもよい。第1のリッジ付き領域3826および第2のリッジ付き領域3827を相互に向かって押下することは、ピン偏移開口およびピン導管内の円形ブラケット3828およびピン3842の位置を調節し得る。ラッチのいくつかの変形例は、ラッチを係止構成または非係止構成に付勢する機構を備えてもよい。そのような付勢機構は、施術者が圧力をラッチに絶えず印加することなく、進行制限器が組織除去装置の運動および/または位置を制約することを可能にする。付勢機構の一実施例は、円形ブラケット3828の第1のリッジ付き領域3826とラッチ基部3830の上部との間に位置し得る、バネ3832を備えてもよい。バネ3832は、ラッチ基部3830に対して、円形ブラケット3828およびピン3842の位置を付勢してもよい。例えば、バネ3832は、ピン3842が、ピン導管の上部に付勢されるように、円形ブラケット3828およびラッチ基部3830に対して押圧することによって、進行制限器を係止構成に付勢してもよい。種々のラッチ構成は、後述される。図38Fおよび38Gは、係止構成および非係止構成を有する、ラッチの一変形例を図示する、斜視図構成要素図である。ラッチが、完全に組み立てられると、ピン3842は、第1の開口3838から、ラッチ基部3830内の第1のピン偏移開口3846およびピン導管2844を通して、第2の開口3840へと挿入されてもよい。円形ブラケット3828は、ピン3842を介して、ラッチ基部3830に連結され、また、遠位基部プレート3829および近位基部プレート3831によって、適所に保持される。ラッチ基部管腔3836は、溝付き管本体3820の直径D4と等しい、または幾分大きい、直径を有してもよい。ピン導管3844を通して挿入されるピンのある区分が、ラッチ基部管腔3836に進入することを可能にする、ピン導管切り欠き3834が存在してもよい。図38Gは、円形ブラケット3828およびラッチ基部3830の斜視側面図を示す。ピン偏移開口3826およびピン導管3844の断面は、細長く丸い形状を有してもよい。ピン偏移開口およびピン導管断面は、形状の底部が、ラッチ基部管腔3836の底部の下方となり、形状の上部が、ラッチ基部管腔の底部の上方となるような任意の好適な形状であってもよい。例えば、ラッチが、非係止構成にあるとき、ピン導管3844を通して挿入されるピンは、ピン導管3844の底部に位置付けられ、完全に、ラッチ基部管腔3836の外側にあってもよい。非係止構成では、ラッチは、溝付き管にわたって、自由に摺動してもよい。係止位置では、ピンは、ピン導管の上部に位置付けられ、ピンのある区分は、ピン導管切り欠き3834を介して、ラッチ基部管腔3836に進入し、溝付き管にわたるラッチ3806の摺動を妨害してもよい。本明細書に説明されるラッチ3806の変形例では、係止構成にあるとき、ピンは、係止構成における溝付き管の溝の内の1つ内に係合し、管に沿って、ラッチの位置を固定してもよい。いくつかの変形例では、ラッチは、係止構成または非係止構成のいずれかに付勢されてもよい。例えば、図38Eに示されるように、バネ3832は、円形ブラケット3828を上向きに押動することによって、ラッチを係止位置に付勢する。バネ3832が圧縮されると、ピン3842は、溝から係脱され、ピン導管3844の底部に押勢される。これは、ラッチ3806を係止解除し、溝付き管にわたって摺動することを可能にし得る。溝付き管3802に沿ったラッチ3806の位置は、摺動管3808の移動範囲を制限し得る。カニューレ、スタイレット、または他のツールが、外側管3508にわたって、コネクタ3810に取り付けられる場合、摺動管の移動は、取り付けられたツールの移動を決定する。図38Aに戻って参照すると、ラッチ3806は、第2の溝3805にわたって係止されるように示される。本明細書に示される構成では、摺動管上の鋸歯状係止特徴3816は、溝付き管上の係止特徴噛合部3818と係合され、摺動管および取り付けられた管が回転しないように防止し、また、軸方向移動を制限する。ラッチ3806が、第1の溝3804に係止されると、鋸歯状係止特徴3816は、係止特徴噛合部3818から係脱され、摺動管および取り付けられたツールが、回転し、かつ軸方向に移動することを可能にしてもよい。進行制限器の一変形例の構成要素および構成は、前述されている。進行制限器3506は、2つの均等に離間した溝を有するが、他の変形例は、3つ以上の溝を有してもよく、溝間の間隔は、変化してもよい。例えば、溝は、進行制限器の近位部分よりも、進行制限器の遠位部分に向かって、より密接に離間されてもよい。示されるような進行制限器3506は、1つのラッチ3806を有するが、しかしながら、他の進行制限器は、2つ以上のラッチを有してもよい。例えば、第1のラッチは、摺動管に対して近位に位置付けられ得る一方、第2のラッチは、摺動管に対して遠位に位置付けられてもよい。これらの随意の特徴は、進行制限器が、摺動管に対して、組織除去装置の軸方向および回転移動の一方または両方を制限することを可能にし得る。例えば、摺動管が、アクセスカニューレに固定されるように取り付けられると、摺動管に対する組織除去装置の移動は、溝付き管上のラッチ位置によって制約され得る。前述の進行制限器構成要素の任意の組み合わせが、組織除去装置の遠位部分の位置および/または配向を制御ならびに調整するために使用されてもよい。ハンドル筐体の任意の適切な実施形態が、本明細書に説明される組織除去システムと併用されてもよい。例えば、図42Aおよび42Bはケーブルを備える収縮可能かつ回転可能組織除去要素4208を備える、組織除去筐体4206の遠位に連結された外側シャフト4204を備える、組織除去システム4202の一実施例を示す。シャフト4204は、近位筐体またはハンドル筐体4210の近位に連結されてもよい。ハンドル筐体4210は、調節アクチュエータ4212および電力アクチュエータ4214を含んでもよい。調節アクチュエータ4212は、組織除去システム4202の組織除去要素4208を拡張および収縮させるように構成され、以下により詳細に説明される。図42Bに示される電力アクチュエータ4214は、システム4202をオンおよびオフにする、オン/オフスイッチを備える。他の実施例では、速度アクチュエータ、例えば、システム4202の回転速度を調節するためのスライダまたはダイヤルが、設けられてもよい。いくつかのさらなる実施例では、電力アクチュエータおよび速度アクチュエータは、ともに組み込まれてもよく、例えば、オフ位置は、ゼロの回転速度を備える。いくつかのさらなる実施例では、速度アクチュエータはまた、回転速度を反対方向にさせ、回転機構によって捕捉された任意の物質の放離を促進してもよい。さらに他の実施例では、システム4202は、調節アクチュエータ4212の起動に伴って、オンにされてもよい。回転は、調節アクチュエータ4212の進行範囲の開始または終了時、あるいはその間の任意の時点に始動されてもよい。内部電源スイッチは、調節アクチュエータ4212の所望のトリガ位置で起動するように構成されてもよい。図4Aにおけるハンドル筐体4210はさらに、組織除去筐体4206から輸送される任意の流体または粒子状物質を保持するように構成される、トラップ空洞4216を備えてもよい。トラップ空洞4216はさらに、その中の任意の物質のサンプリングまたは除去を可能にするためのキャップ4218aを備えてもよい。キャップ4218aはさらに、トラップ空洞4216に取り付けられ、キャップ4218aの偶発的喪失を回避するためのテザー4218bを備えてもよい。いくつかのさらなる変形例では、トラップ空洞4216は、光学透過物質を備え、その内容物の視認を促進してもよく、さらに、空洞物質の拡大視認を可能にする、トラップ空洞4216の側壁に位置する、図42Bに示されるレンズ要素4220を備えてもよい。ハンドル筐体4210はさらに、1つ以上のリッジ4210a、陥凹、あるいはスチレンブロックコポリマーまたは他のポリマー表面を含むが、それらに限定されない、テクスチャ加工または摩擦表面の区画を備えてもよい。図42A~42Cに示されないが、組織除去システム4202は、随意に、図38A~38Gに示される進行制限器システムを含むが、それらに限定されない、進行制限器機構を備えてもよい。組織除去アセンブリ、例えば、前述の変形例は、標的組織の幾何学形状、稠度、位置、およびサイズに従って、変化し得る。組織除去アセンブリの別の変形例は、図39A~39Cに図示される。組織除去アセンブリ3510は、外側管3508の遠位に取り付けられた管停止部3912と、管停止部3912を通して延在する、回転可能駆動部材3922と、回転可能ケーブルシャフト3900を通して螺入される、回転可能駆動部材3922から延在する、ケーブル3910と、を備える。回転可能ケーブルシャフト3900は、遠位導管3908を伴う遠位先端3904と、近位導管3906を伴うシャフト基部3902と、シャフト基部および遠位先端を接続する、シャフト本体3901とを備えてもよい。回転可能ケーブルシャフト基部、本体、および遠位先端は、一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、組み立てられてもよい。ケーブル3910は、ハンドル3502から、回転可能駆動部材3922を通して、近位導管3906を通して、回転可能ケーブルシャフト3900の周囲から、遠位先端3904内に螺入され、遠位先端3904内に取り付けられてもよい。ケーブル3910は、図39Aに示されるような拡張構成を有してもよく、ケーブル3910の少なくとも一部は、収縮構成における同一の部分より回転可能ケーブルシャフト3900から離れるように変位される。ケーブル3910構成は、ケーブル3910を近位導管3906内外に摺動させることによって調節されてもよい。組織除去アセンブリ3510の1つ以上の構成要素は、放射線不透過性物質から作られてもよい。収縮と拡張構成との間のケーブルの移動に関する他の詳細は、前述されている。管停止部3912は、外側管3508の直径と同様の直径を有する、管状本体と、外側管直径より大きくあり得る直径を有する、辺縁3913とを備える。より大きな直径辺縁3913は、組織除去装置の近位部分近傍の外側管3508にわたって螺入され得る、任意の装置が、非意図的に、組織除去アセンブリに向かって摺動し、回転構成要素の機能を中断させ得ないように防止するのに役立ち得る。随意に、管停止部3912の一部、例えば、辺縁3913は、1つ以上の刃先を備えてもよく、これは、組織輸送アセンブリ3920によって近位に輸送されるにつれて、組織を分解するのに役立ち得る。管停止部3912の管状本体は、直径約0.02インチから約0.5インチ、例えば、0.05インチを有してもよく、前述のように、任意の好適な金属またはポリマー物質から作られてもよい。例えば、管停止部3912は、ステンレス鋼またはチタン合金から作られてもよく、外側管3508上にはんだ付け、溶接、またはろう接されてもよい。本明細書に説明される組織除去アセンブリの変形例では、回転可能ケーブルシャフト3900は、管停止部3912の遠位、例えば、組織輸送アセンブリ3920に取り付けられる。他の変形例では、回転可能ケーブルシャフト3900は、直接、管停止部3912に添着されてもよい。図39Aおよび39Bに見られるように、回転可能ケーブルシャフト基部3902は、回転可能駆動部材3922に取り付けられてもよい。シャフト基部3902は、前述のように、はんだ付け、溶接、ろう接、熱接合、化学接合、他の接着剤接合の形態、スナップ嵌合、および同等物によって、駆動部材3922に取り付けられてもよい。図39Aは、回転可能シャフト3900が、管停止部3912および外側管3508の遠位の駆動部材3922に取り付けられるように示すが、他の変形例では、回転可能シャフトは、より近位位置、例えば、管停止部内、外側管内において、駆動部材に取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、回転可能ケーブルシャフト3900は、回転可能駆動部材3922と一体的に形成されてもよい。回転可能ケーブルシャフトは、ケーブルが、拡張、収縮、および/または回転可能であるように、ケーブルを保持するために定寸および成形されてもよい。種々の特徴が、回転可能ケーブルシャフト上に設けられ、ケーブルの適正な取付をもたらす一方、ケーブルを回転させることから生じ得る、力および熱を消散および/または安定化させてもよい。これらの熱消散および力安定化特徴は、周囲組織構造への外傷を防止するのに役立ち得る。回転可能ケーブルシャフト3900は、近位シャフト基部3902および遠位先端3904を接続する、シャフト本体3901を備えてもよい。シャフト本体3901は、直径約0.010インチから約0.030インチ、または0.025インチ、および長さ約0.1インチから約0.2インチ、例えば、0.3インチを有してもよい。シャフト本体3901は、使用の間、ケーブル3910の摩滅を低減させるのに役立ち得る、金属および/またはポリマー物質、例えば、ステンレス鋼17-4、303、304、316、400系、コバルトクロム、チタン合金、PEEK、PEBAX、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド等の物質から作られてもよい。いくつかの変形例では、シャフト本体は、収縮構成にあるケーブルを位置付け、安定化させるのに役立ち得る、突出、蛇行性溝、陥凹、または他の表面特徴を備えてもよい。随意に、シャフト本体は、組織および/または流体の吸入および収集ならびに流体または治療剤の注入のための1つ以上のポート、導管、スロット、開口、開口部等を有してもよい。例えば、遠位先端部分3904近傍のシャフト本体3901上に1つ以上の吸入窓が存在してもよい。遠位先端3904は、示されるように、非外傷性形状、例えば、鈍的または丸い構成を有してもよい。他の非外傷性構成は、前述に説明および描写されている。非外傷性幾何学形状は、組織除去アセンブリが、標的組織領域に前進させられるにつれて、組織損傷を防止または低減させるのに役立ち得る。いくつかの変形例では、遠位先端は、角度付けられた、尖頭、またはテーパ構成を有してもよい。これらの構成は、遠位先端が、例えば、組織襞、管状構造、および同等物間のより緻密な組織領域に進入するのに役立ち得る。随意に、遠位先端は、組織または身体構造を分断あるいは別様に除去するために使用され得る、複数の点または縁を備えてもよい。例えば、遠位先端の表面は、バリ機構として使用され得るグリットを備える、表面を備えてもよい。遠位先端3904は、シャフト本体3901より大きな直径を有してもよく、例えば、遠位先端は、直径約0.025インチから約0.040インチ、または0.033インチを有してもよい。いくつかの変形例では、遠位先端は、組織および/または流体を組織輸送アセンブリに引き込むために使用され得る、1つ以上の開口を有してもよく、組織および/または流体は、回転可能駆動部材3922上に搭載された螺旋状部材3924によって、近位に輸送され得る。遠位先端3904は、使用の間、ケーブル3910の摩滅を低減させるのに役立ち得る、金属および/またはポリマー物質、例えば、PEEK、PEBAX、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド等の物質から作られてもよい。回転可能ケーブルシャフト3900は、ケーブルシャフト本体3901、遠位先端3904、および/またはシャフト基部3902に沿って、1つ以上の事前に形成された陥凹または溝を有し、ケーブル3910を受容し、その拡張または収縮構成のいずれかにケーブルを安定化させてもよい。いくつかの変形例では、シャフト本体3901に沿って事前に形成された陥凹または溝は、ケーブルシャフト3900にかかる限局性の力または応力を低減させるように、角度付けられ、かつ位置付けられてもよい。例えば、遠位導管3908および/または近位導管3906は、ケーブルシャフト本体3901に対して、ある角度で形成され、ケーブル3910の湾曲により良好に対応してもよい。ケーブルシャフト本体の縦軸に対する、遠位導管3908および近位導管3906の角度は、類似または異なってもよく、約5°から約170°、例えば、約45°または約135°であってもよい。遠位導管3908および近位導管3906は、実質的に、ケーブルシャフト3900の外側表面に沿って整列させられてもよく、または相互に対して回転位置にあってもよく、例えば、近位導管3906は、遠位導管3908の位置から、ケーブルシャフト本体の周囲に、約10°から約359°で位置してもよい。図39A~Cに示されるように、遠位導管3908は、遠位先端3904の最遠位部分に取り付けられる前に、少なくとも部分的に、遠位先端3904の外側表面に沿って巻着してもよい。ケーブル3910の湾曲および運動に対応する、任意の数および構成のテーパ領域、蛇行性溝、陥凹、突出、およびケーブルシャフト表面特徴が存在してもよい。前述のような表面輪郭はまた、ケーブルが、使用の間、動的張力下、滑動しないように防止するのに役立ち得る。回転可能ケーブルシャフト3900は、金属合金、例えば、ステンレス鋼、チタン合金等を含む、ポリマーおよび/または金属物質から作られてもよい。ケーブル3910は、細長部材のために使用される物質と同様の任意の物質から作られてもよい。例えば、ケーブル3910は、以下の金属および/またはポリマー物質のうちの1つ以上から作られてもよい:ポリイミド、ステンレス鋼、チタン合金、コバルトクロム、タングステン、ポリエチレン、ナイロン、炭素繊維、ウレタン、ポリアラミド、PEEK、および/またはポリエステル。ケーブル3910はまた、組織を除去するために適切であり得る、任意の直径を有してもよい。例えば、ケーブル3910は、直径約0.1mmから約0.5mm、例えば、約0.25mmから約0.35mm、約0.2mmから約0.35mmを有してもよく、あるいは0.25mmまたは約0.3mmであってもよい。ケーブル3910は、マルチフィラメントケーブル、例えば、金属ケーブル、例えば、304ステンレス鋼ケーブル、または316LVMステンレス鋼であってもよく、ケーブル3910は、あるフィラメントの直径の約2から12倍、例えば、2から4倍、または3倍の直径を有してもよい。フィラメントは、S撚り配向に組み立てられ、ケーブルを形成してもよい。ケーブルが、複数のポリマーフィラメントから作られる場合、ケーブル直径は、あるポリマーフィラメントの直径の約25倍、50倍、または100倍であってもよい。フィラメントは、約0.25mmから約6mm、例えば、約0.75mmから約3mm、約0.75mmから約1mmのピッチで、中核フィラメントの周囲に捻転されてもよく、編成または織成されてもよい。いくつかの変形例では、ケーブル3910は、引張係数約2000MPaから約5000MPa、例えば、約2500MPaから約4500MPa、および引張強度約60MPa超を有し得る、シースによって封入されてもよい。シースは、ポリイミドから作られてもよく、厚さ約0.075mmを有してもよい。シースは、その中に鋼鉄編組またはコイルを有してもよく、編組またはコイルフィラメントは、約0.025mmから約0.18mm幅、または約0.012mmから約0.12mm厚、例えば、0.1mm厚であってもよい。ケーブルの少なくとも一部に沿った随意に、ケーブルの全長に沿ったケーブルシースは、ケーブル3910が、回転可能ケーブルシャフト3900に沿って滑動し、非意図的に、組織除去アセンブリ3510の配向を変更し得ないように防止するのに役立ち得る。ケーブル3910は、前述の細長部材と同様のシース構成、表面修飾および塗膜、断面形状、ならびに物質特性、例えば、曲げ弾性率を有してもよい。ケーブル3910の近位端および遠位端は、ケーブルの物質組成物および取り付けられる構造に適切な任意の方法を使用して、モータおよび組織除去アセンブリに取り付けられてもよい。例えば、金属ケーブルの遠位部分は、回転可能ケーブルシャフト3900の遠位先端3904にはんだ付け、溶接、またはろう接されてもよく、取付は、随意に、リングによって補強されてもよく、リングは、金属、例えば、ステンレス鋼、および/またはポリマー、例えば、PEEK、ポリイミドから作られてもよい。金属ケーブルの近位部分もまた、同様に、シャフト基部3902において、回転可能駆動部材3922の遠位部分に、および/またはハンドル3502内の構成要素に、例えば、連結器3608、回転可能シャフト3606、ピン3609、回転可能シャフト内に配置されるピン3609に連結された摺動可能金属つまみ等に取り付けられてもよい。ポリマーケーブルは、例えば、エポキシを使用して、前述の構成要素に接着接合されてもよく、随意に、金属および/またはポリマーリングによって補強されてもよい。ケーブル3910は、近位導管3906から延在し、遠位導管3908に沿って挿入される回転可能ケーブルシャフト3900に巻着するにつれて、1つ以上の事前に形成された曲線を有してもよい。いくつかの変形例では、ケーブルは、取付点3905において、遠位導管内またはその周囲に取り付けられてもよい。事前に形成された曲線の幾何学形状、サイズ、および位置は、組織除去アセンブリの切断容積および幾何学形状を画定するのに役立ち得る。組織除去アセンブリ内のケーブルと併用され得る、事前に形成された曲線は、可撓性であってもよく、事前に形成された曲線は、張力が印加されると、直線になってもよい。例えば、収縮構成では、近位位置からケーブルに印加される張力は、ケーブルが、回転可能ケーブルシャフトの表面に沿って追従するように、ケーブルを直線化するよう作用してもよい。張力が解放されると、ケーブルは、事前に形成された曲線に沿って旋回してもよく、ケーブルがさらに、拡張構成に押勢されるにつれて、事前に形成された曲線の角度は、より鋭的となってもよい。可変のコンプライアンスの程度を有するケーブル物質が、ケーブルの湾曲を向上または制限するために使用され得る。例えば、より剛性の物質は、ケーブル湾曲に上限を課し得る一方、可撓性物質は、事前に形成された曲線の湾曲を超えた角度まで、ケーブルを撓曲可能にし得る。事前に形成された曲線の実施例は、図39A~39C、および図40D~40Fに示される。第1の事前に形成された曲線3930は、ケーブル3910の一部に沿って形成されてもよく、曲線角度A1を有してもよく、A1は、約30°から約75°であってもよく、ケーブル3910の任意の所望の長さに沿って、ピークを形成してもよい。ケーブル3910は、ケーブルシャフト3900から、ケーブルシャフト3900の縦軸に対して、角度A7において、第1の事前に形成された曲線3930に向かって、延在してもよい。ケーブル3910は、角度A3において、第1の事前に形成された曲線3930から、ケーブルシャフト3900に向かって戻るように延在してもよく、角度A3は、角度A7と異なってもよい。角度A7は、実質的に、ケーブルシャフト3900に垂直であってもよく、および/または約20°から約110°、例えば、85°、90°であってもよい。角度A3は、約2°から約100°、例えば、30°、45°であってもよい。曲線3930は、ケーブル3910の長さに沿って、中心に位置してもよく、角度A7およびA3は、ケーブルが、例えば、正規曲線と同様に、拡張構成において対称であり得るように、実質的に、相互に等しい。代替として、湾曲ケーブル3910は、対称でなくてもよく、例えば、曲線3930は、図39Aに示されるように、ケーブル3910の遠位部分に向かって付勢される、またはそこに位置してもよい。他の変形例では、非対称ケーブルは、ケーブルの近位部分に向かって付勢される、またはそこに位置する、曲線を有してもよい。第2の事前に形成された曲線3932は、第1の曲線3930の遠位にある、ケーブル3910の一部に沿って形成されてもよく、遠位導管3908に沿って、シャフトを横断し、巻着するにつれて、ケーブルシャフト本体3901とある角度を形成してもよい。ケーブル3910は、ケーブルシャフト3900の縦長L10に巻着してもよく、L10は、ケーブルシャフト3900の長さの約10から約50、例えば、約0.25mmから約2.5mm、例えば、1mmであってもよい。第2の曲線3932は、約100°から約170°であってもよい。シャフト本体3901および遠位先端3904の周囲に巻着するケーブルの部分は、約0.1インチから約0.2インチであり得る、角度A2の頂点と遠位取付部3905との間に長さL2を有してもよい。長さL2は、部分的に、ケーブル回転の間、遠位先端物質および/または取付が故障するまで、遠位先端3904および遠位取付部3905によって持続することができる最大圧力によって決定され得、例えば、故障は、反り、変形、離脱、過熱等に起因する。例えば、長さL2を延在させることは、回転可能ケーブルシャフト3900のより大きな領域にわたって、回転力を分散させ得、使用の間、組織除去アセンブリの故障率を低減させるのに役立ち得る。いくつかの変形例では、ケーブルシャフト3900の周囲に巻着される、および/またはそれに接触する、ケーブル3910の長さは、拡張構成におけるケーブル3910の総長の10、20、25、35等であってもよい。例えば、拡張構成では、ケーブル3910は、総長約10mmから約15mmを有してもよく、ある変形例では、ケーブルシャフト3900に接触し、および/またはそれに巻着する、ケーブルの長さは、約0.1mmから約4mmであってもよい。ケーブルシャフト3900の周囲のケーブル3910の旋回度は、約180度/巻から約360度/巻であってもよい。ケーブル3910は、シャフト本体3901の円周の周囲において、約10°から約540°、例えば、約200°から約350°、または約340°から約370°巻着するように、ケーブルシャフト3900の周囲に巻着されてもよい。随意に、第3の事前に形成された曲線3934図39Bが、第1の曲線3930の近位にあるケーブル3910の一部に沿って形成されてもよく、第3の曲線3934は、約100°から約170°であってもよい。拡張構成における、ケーブル3910の事前に形成された曲線の別の図は、図39Cに示される。ケーブル3910は、近位導管3906から延在し、第1の曲線3930に沿って遠位でピーク変位に到達し、次いで、下向きに角度を付け、第2の曲線3932に沿って、シャフト本体3901の周囲に螺着し、遠位先端表面にわたって、かつそれに沿って、遠位導管3908内へと横断する。いくつかの変形例では、ケーブルは、拡張または収縮構成のいずれかにおいて、遠位先端3904を越えて延在してもよく、例えば、ケーブルは、遠位先端3904から約0.5mmから5mm、例えば、1mmから約5mm、または約2mm離れて、変曲点を有してもよい。収縮構成において、組織除去アセンブリの遠位先端を越えて、ケーブルを延在させることは、ケーブルが、拡張または拡張構成において、より大きな外形をとることを可能にし得る。ケーブル3910は、前述の細長部材の特性、例えば、巻数、旋回の配向、旋回率、変曲点、ピッチ角度、旋回長等のいずれかを有してもよい。ケーブルは、製造時、ケーブルを狭半径で屈曲させることによって、あるいは締め付け装置を使用して、ケーブルを圧着または捩れさせることによって、前述の曲線、旋回、変曲点等を有するように成形されてもよい。回転可能ケーブルシャフト3900は、収縮および拡張構成の両方におけるケーブルの旋回ならびに曲線に対応する、溝、陥凹、起伏、および/または曲線を有してもよい。前述の組織除去アセンブリのいくつかの変形例では、ケーブルは、近位位置から、回転可能ケーブルシャフトを退出し、それが回転可能ケーブルシャフトから出た場所の遠位の位置に取り付けられる。例えば、ケーブル3910は、近位導管3906から退出し、遠位先端3904における遠位取付部3905に取り付けられ、遠位先端3904は、近位導管3906の遠位にある。組織除去アセンブリの他の変形例では、ケーブルは、それがシャフトから出た場所の近位にある位置において、回転可能ケーブルシャフトに取り付けられてもよい。この構成は、収縮構成における組織除去アセンブリの外形を縮小させるのに役立ち得、緻密組織領域、例えば、椎体にアクセスするための組織除去装置の能力を向上させ得る。回転可能ケーブルシャフトの遠位部分および種々のケーブル構成の実施例は、図39D~39Fに示される。例えば、図39Dでは、ケーブル3962は、回転可能ケーブルシャフト3960に沿って延在し、遠位出口位置3967から退出し、近位取付部3966に取り付けられる。そこに示されるように、ケーブル3962は、ループ3964状に巻かれ、次いで、近位取付部3966において、回転可能ケーブルシャフト3960に取り付けられる、直線部分3965内に延在する、湾曲部分3963を備える。ループ3964は、湾曲部分3963および直線部分3965と連続である、および/または一体型であってもよく、あるいは曲線部分3963と連続であって、直線部分3965に掛合されてもよい。ケーブルの遠位出口位置3967は、回転可能ケーブルシャフト3960の断面に沿って、中心にあってもよい。図39Eは、遠位出口位置3977が、回転可能ケーブルシャフト3970の断面に対してオフセットされる、組織除去アセンブリの変形例を示す。そこに示されるように、ケーブル3972は、オフセットされた遠位出口3977から退出し、近位取付部3976において、回転可能ケーブルシャフト3970に取り付けられる。ケーブル3972は、変曲接合点3974において、直線部分3875に遷移する、湾曲部分3972を有してもよい。ケーブル3972はまた、斜端および/またはテーパ遠位先端3979を有する、回転可能ケーブルシャフト3978と併用されてもよく、ケーブル3980は、遠位出口3980において、回転可能ケーブルシャフト3978から退出し、近位取付部3981において、回転可能ケーブルシャフト3978に取り付けられてもよい。湾曲部分、変曲接合点、および直線部分とともに構成されるケーブルを有する、組織除去アセンブリは、ある領域に位置する組織を除去するのに役立ち得る一方、実質的に、他の領域における組織を保存する。例えば、ヘルニアを治療するための椎間板切除術または髄核置換術において、このケーブル構成は、髄核を切断および除去するが、概して、軟骨性終板を保存するために使用されてもよい。いくつかの変形例では、回転可能ケーブルシャフトは、吸入、治療剤の注入、ならびに組織および/または流体収集のための1つ以上のポートまたは窓を有してもよい。遠位ポートおよび少なくとも1つの側部窓を伴う、回転可能ケーブルシャフトの一実施例は、図39Gに示される。組織除去アセンブリ3940は、外側管3950の遠位部分に添着される、内側管3944と、外側管内にあって、内側管を通して延在する、回転可能駆動部材3942と、内側管3944を覆って組み立てられる回転可能ケーブルシャフト3942と、内側管3944を通して延在し、回転可能ケーブルシャフト3942内の遠位ポート3941から退出し、近位取付部3947において、回転可能ケーブルシャフトに取り付けられる、回転可能駆動部材3948内のケーブル3946とを備えてもよい。回転可能ケーブルシャフト3942は、回転可能ケーブルシャフト窓3943を有してもよく、内側管3944は、対応する内側管窓3945を有してもよく、両窓の少なくとも一部は、整列させられてもよい。組織は、回転可能ケーブルシャフト窓3943を通して、内側管窓3945を通して、回転可能駆動部材3948によって、収集器へと近位に輸送され得る。使用の間、モータは、回転可能駆動部材3948、回転可能ケーブルシャフト3942、およびケーブル3946を回転させ、組織を切断、乳化、および/または除去してもよい。回転可能ケーブルシャフト窓3943および内側シャフト窓3945が、例えば、回転の過程において、軸方向に整列させられると、回転可能駆動部材3948は、組織を引き込むように暴露されてもよく、次いで、収集器に輸送されてもよい。組織および/または流体はまた、遠位ポート3941を通して、吸引される、および/または別様に引き込まれてもよい。回転ケーブル3946による、組織の切断、乳化等に加え、遠位ポート3941、回転可能ケーブルシャフト3942、内側管3944、回転可能駆動部材3948、および他の特徴は、鋭利縁および同等物を有し、さらに、前述のように、回転可能駆動部材に沿って、近位に引き込まれている組織を切断または破壊してもよい。組織除去アセンブリの他の変形例は、図40A~40Eに示されるように、複数の吸入開口を有してもよい。組織除去アセンブリ4000は、外側管4002の遠位に取り付けられた管状部材4004と、管状部材4004を通して延在する、回転可能駆動部材4030と、回転可能駆動部材4030の遠位に取り付けられた回転可能ケーブルシャフト4010と、前述のように、説明および構成される細長部材とを備える。管状部材4004は、複数の開口、例えば、第1の開口4006と、第1の開口の真向かいに位置する、第2の開口4008とを備えてもよい。これらの開口は、組織輸送アセンブリ4034によって、収集器に輸送され得る、それを通る組織の通路のために定寸および成形されてもよい。例えば、除去される組織は、第1および第2の開口4004および4008を介して、標的組織部位から離れるように輸送されてもよい。管状部材4004は、約4mmから約5mm、例えば、約4.7mm長であってもよく、外径約1mmから約1.5mm、例えば、約1.4mm、および内径約0.5mmから約1mm、例えば、約0.9mmを有してもよい。第1および第2の開口4004および4008は、楕円形として成形されてもよく、長さ約1.25mmから約1.75mm、例えば、約1.7mmである。楕円形に成形された開口の丸い端部は、曲率半径約0.45mmを有してもよい。開口の他の変形例は、任意の好適な形状、例えば、円形、長方形等を有してもよく、それを通して組織または流体を引き込むために、必要に応じて、スロット付きであってもよい。管状部材4004は、前述のような金属および/またはポリマー物質のいずれかから作られてもよく、例えば、不動態化された、または電解研磨した17-4ステンレス鋼から作られてもよい。回転可能シャフト4010は、遠位導管4016を伴う遠位先端4018と、近位導管4014を伴うシャフト基部4020とを備えてもよい。遠位先端4018は、円筒形形状を有してもよく、最遠位先端は、丸い縁を伴う、平坦である。図40Bに図示されるように、シャフト基部4020および遠位先端4018の直径は、シャフト本体4012の直径と同様であってもよいが、しかしながら、他の変形例では、シャフト基部の直径は、遠位先端の直径より大きいまたは小さくてもよい。例えば、シャフト本体4012は、直径約0.010インチから約0.030インチ、または約0.025インチを有してもよい一方、遠位先端4018および/またはシャフト基部4020は、直径約0.025インチから約0.040インチ、または約0.033インチを有してもよい。回転可能シャフト4010は、0.3インチから約0.4インチ、例えば、約.335インチまたは約0.353インチの長さL4を有してもよい。シャフト基部4020は、約0.100インチの長さL5を有してもよい。遠位先端4018は、約0.05インチの長さL7を有してもよい。シャフト基部4020は、約0.20インチの長さL6だけ、遠位先端4018から分離されてもよい。随意に、シャフト基部4020は、回転可能シャフト4010を駆動部材4020に取り付けるのに役立ち得る、シャフト基部より大きい直径を有する、辺縁を有してもよい。回転可能シャフト4010は、前述の金属および/またはポリマー物質のいずれかから作られてもよく、例えば、不動態化された、または電解研磨した17-4ステンレス鋼から作られてもよい。図40Aおよび40Cの両方に見られるように、遠位導管4016および近位導管4014は、回転可能シャフトの表面、例えば、実質的に、回転可能シャフト4010の縦軸に平行なそれらの間の線に沿って整列させられるように位置してもよい。他の変形例では、遠位導管4016および近位導管4014は、相互に対して、ある角度でオフセットされてもよく、例えば、近位導管は、回転可能シャフト4010の表面に沿って、回転位置に位置してもよく、回転度は、約10°から約359°であってもよい。遠位導管4016および近位導管4014は、シャフト本体4012の縦軸に対して、ある角度で形成されてもよい。これらの導管と関連付けられた角度溝および陥凹は、ケーブルの曲線および配向に対応し得、回転可能シャフト4010にかかる限局性の力および/または負荷を低減させるように、ケーブルを位置付けるのに役立ち得る。例えば、遠位導管4016で終端する、遠位先端4018に沿った遠位陥凹4017は、シャフト本体4012に対して、角度A4で位置してもよく、角度A4は、約90°から約170°、例えば、約135°であってもよい。近位導管4014は、遠位導管4016と関連付けられた遠位陥凹4017の角度A4より大きい、それと等しい、またはそれより小さい角度で形成されてもよい。陥凹4017の幅は、部分的に、前述のように、ケーブルの幅および/または直径によって決定され得、回転可能シャフト4010の表面に沿って、ケーブルを誘導するために好適な任意の幅を有してもよい。遠位陥凹4017は、前述のように、任意の旋回率において、回転可能シャフト4010の表面に沿って、湾曲してもよい。随意に、例えば、近位導管4014と関連付けられる、シャフト本体4012またはシャフト基部4020に沿って、1つ以上の類似陥凹が存在してもよい。図40D~40Fは、拡張構成における、ケーブル4050を伴う、組織除去アセンブリ4000の斜視図、前方立面図、および側面図を示す。ケーブル4050は、前述の拡張構成のいずれかをとってもよく、例えば、ケーブル4050は、図39A~39Cに示されるように、構成されてもよい。シャフト基部4020は、回転可能シャフト4010を組織輸送アセンブリに取り付けるために、はんだ付け、溶接、接着剤接合、または任意の物質に適切な技法によって、組織輸送アセンブリ4034に遠位に取り付けられてもよい。組織除去アセンブリと併用され得る組織輸送アセンブリの一変形例は、図41Aに示される。組織輸送アセンブリ4034は、回転可能駆動部材4030と、回転可能駆動部材4030の少なくとも一部上に搭載される螺旋状部材4032と、駆動部材4030の遠位部分に取り付けられる管状キャップ4036とを備えてもよい。回転可能駆動部材4030は、組織除去アセンブリから収集器へと、組織を近位に引き込むために好適な1つ以上のポリマーおよび/または金属物質から作られてもよい。例えば、回転可能駆動部材4030は、ステンレス鋼、ニッケルチタン合金、炭素繊維、高密度分子量ポリエチレン、および同等物から作られてもよい。回転可能駆動部材4030の内径は、約0.010インチから約0.020インチ、例えば、0.015インチであってもよい。回転可能駆動部材4030の外径は、約0.0350インチから約0.0450インチ、例えば、0.0407インチであってもよい。螺旋状部材4032は、回転可能駆動部材4030と一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、駆動部材に取り付けられてもよい。螺旋状部材4032のピッチP1は、約0.010インチから約0.100インチ、例えば、0.030インチから約0.25インチ、または約0.060インチから約0.100インチ、または0.030インチ、または0.080インチであってもよい。螺旋状部材のピッチP1は、モータによって駆動される回転速度に従って、または組織除去アセンブリから収集器へ輸送される組織の所望の率に従って調節されてもよい。螺旋状部材4032は、回転可能駆動部材4030と同様の物質から作られてもよく、随意に、表面修飾、例えば、除去された組織を収集器に輸送するのに役立ち得る、摩擦低減塗膜、流体力学的導管等を含んでもよい。螺旋状部材4032は、組織輸送のために、必要に応じて、右巻または左巻であってもよい。いくつかの実施例では、螺旋状部材4032は、駆動部材の回転と同一方向に巻回されてもよい。螺旋状部材の断面は、組織輸送に好適な任意の形状を有してもよい。螺旋状部材4032の断面は、円形であるが、他の変形例では、断面は、三角形、長方形、正方形、または卵形であってもよい。ある変形例では、回転可能駆動シャフトは、管の外側表面に沿って巻かれた螺旋状部材とともに、一体的に形成される管、例えば、織成または編成されていない物質の固体シートから形成される管であってもよい。他の変形例では、回転可能駆動シャフトは、緻密に巻回されたコイル状部材の複数の層から作られてもよく、コイル状部材の内側層は、第1のピッチを有してもよく、コイル状部材の外側層は、第2のピッチを有してもよい。例えば、コイル状部材のピッチは、最内層から最外層へと変化してもよく、例えば、最内コイル層は、最緻密ピッチを有してもよく、最外層は、最高ピッチを有してもよい。この変形例では、ポリマーまたは他の接着剤、例えば、エポキシ、パリレン、ポリウレタン、および同等物が、コイル状層間に、または外側塗膜として、塗布され、最外コイル状部材の次の内側コイル状層への螺着を固着してもよい。これらの接着塗膜および層は、コイル状層が相互に分離し、剥離しないように防止するのに役立ち得る。一般に、組織輸送アセンブリ4034は、所望に応じて、組織輸送を助長させ得る1つ以上の陥凹、溝、導管、突出、および同等物を備えてもよい。駆動部材および螺旋状部材の他の特性は、前述されており、また、組織輸送アセンブリ4034と併用されてもよい。管状キャップ4036は、回転可能駆動部材4030と一体的に形成されてもよく、または別個に形成され、回転可能駆動部材4030上に搭載されてもよい。管状キャップ403の最遠位部分は、それを通してケーブルおよび/または組織輸送アセンブリを通過させるように構成される1つ以上の開口を有してもよい。管状キャップ4036は、はんだ付け、溶接、接着剤接合、摩擦嵌合、スナップ嵌合、および同等物によって、回転可能駆動部材4030に取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、管状キャップ4036は、1つ以上のポリマー物質、例えば、ポリエチレン、ナイロン、炭素繊維、ウレタン、ポリエステル、ポリアラミド、PEEK、ポリイミド、および他の類似物質から作られる。回転可能シャフト4010は、前述の好適な方法のいずれかによって、管状キャップ4036に取り付けられてもよい。随意に、組織輸送アセンブリはまた、回転可能駆動部材4030の少なくとも一部を封入するシース図示せずを備えてもよい。シースは、ポリマーおよび/または金属物質、例えば、ステンレス鋼編組を伴うポリイミドから作られてもよい。ステンレス鋼編組は、約0.0005インチ×約0.0025インチのリボンを使用して形成され、編組密度約80picを有してもよい。シースは、約0.035インチから約0.050インチ、例えば、0.0420インチの内径を有してもよい。シースは、約0.040インチから約0.055インチ、例えば、0.048インチの外径を有してもよい。シースの壁厚は、約0.0030インチであってもよい。いくつかの変形例では、シースは、約10.00インチから約20.00インチ、例えば、12.00インチ、または12.25インチの長さを有してもよい。溝および陥凹はまた、任意の組織または流体が標的組織部位から近位収集器まで引き込まれるように促すことに役立ち得る。組織輸送アセンブリ4100の別の実施例は、図41Bに示される。そこに見られるように、組織輸送アセンブリ4100は、その遠位端においてインペラ4106に取り付けられる駆動部材4102と、駆動部材4106の少なくとも一部上に搭載される螺旋状部材4104とを備える。インペラ4106の近位部分は、螺旋ケージ4108を備えてもよく、遠位部分は、インペラキャップ4110を備えてもよい。インペラキャップ4110は、ポリマー物質、例えば、PEEK、PEBAX、ナイロン、ポリエチレン、ポリイミド、および同等物から作られてもよく、約0.150インチから約0.300インチ、例えば、0.235インチの長さL8を有してもよい。インペラ4106はまた、1つ以上の溝および/または切り欠き領域、例えば、インペラキャップ4110上の傾斜溝4112および切り欠き領域4114を備えてもよい。傾斜溝4112および/または切り欠き領域4114は、前述のように、回転可能シャフトと併用され得る溝および陥凹と同様に、インペラ4106の表面にわたって、ケーブルを通過させるために定寸および成形されてもよい。いくつかの変形例では、絶縁塗膜が、インペラの一部に設けられ、手技の間、熱による神経傷害の危険性を低減させるのに役立ててもよい。螺旋ケージ4108は、金属物質、例えば、ステンレス鋼、またはポリマー物質、例えば、PEEKから作られてもよい。インペラのある変形例は、編組4107と同様に、2つ以上の編組を備えてもよい。図41Cに見られるように、インペラ4106は、約30°から約60°、例えば、35°の時計回りピッチ角度を有する3つの編組を備えてもよい。編組4107は、約3巻/インチから約5巻/インチ、例えば、4.5巻/インチの螺旋ケージ4108の長さL9に沿った旋回率を有してもよい。螺旋ケージ4108の長さL9は、約0.150インチから約0.300インチ、例えば、0.230インチであってもよい。編組4107は、幅約0.015インチから約0.030インチ、例えば、0.028インチを有してもよい。螺旋ケージ4108は、組織を組織除去アセンブリから収集器に引き込むために有用であり得る任意の数の編組、編組ねじり角度、または表面構造、例えば、鋸歯状の縁、リッジ等を有してもよい。インペラキャップ4110はまた、組織をインペラに向かって引き込むことに役立ち得る1つ以上の湾曲、丸い、角度付けられたテーパ等の縁を有してもよい。例えば、図41Dに示されるインペラ4140の変形例は、角度付けられた遠位先端を有するインペラキャップ4148と、螺旋ケージ4147とを備えてもよい。螺旋ケージ4147は、第1の編組4142と、第2の編組4144と、第3の編組4146とを有してもよい。編組のうちの1つ以上は、鋸歯状の縁を有してもよく、単一編組上に任意の数の鋸歯状の縁が存在してもよい。例えば、第3の編組4146は、2つの鋸歯状の縁4141、4143を有してもよい。図41Eに示されるインペラ4150の別の変形例では、編組4156は、3つの鋸歯状の縁4151、4153、および4155を有してもよい。インペラ4150の編組は、約40°の編組ねじり角度を有してもよい。図41Fは、約30°の編組ねじり角度を有する3つの編組を有するインペラ4160を示す。編組4166は、3つの鋸歯状の縁4161、4163、および4165を有してもよい。図41Gは、ねじり角度約50°を有する3つの編組を有するインペラ4170を示す。編組4176は、3つの鋸歯状の縁4171、4173、および4175を有してもよい。例えば、図41Hに示されるインペラ4136等の他の変形例では、全ての編組4132、4134、4146が、1つ以上の鋸歯状の縁、例えば、3つの鋸歯状の縁4131、4133、4135を有する。鋸歯状の縁は、編組角度および回転方向によって決定されるように、各編組の前縁上に位置してもよい。鋸歯状の縁は、標的組織部位から離れるように近位に引き込まれるにつれて、組織をさらに破壊するのに役立ち得る。鋸歯状の縁は、正のすくい角例えば、約30°から40°または負のすくい角を有してもよく、および/またはある角度で傾斜されてもよく、例えば、傾斜角度は、約20°から約40°および/または約60°から約80°であってもよい。鋸歯状の縁4131、4133、4135間の角度A7は、約80°から150°、例えば、105°、または104.6°であってもよい。鋸歯状の縁の鋭的または尖頭部分は、角度A8を有してもよく、A8は、約45°から120°であってもよい。鋸歯状の縁4131、4133、4135の縁は、組織を切断または粉砕するために好適な任意の長さ、例えば、約0.001インチから約0.004インチ、例えば、0.002インチであってもよい。鋸歯状の縁の他の変形例は、より大きくてもよく、約0.01インチから約0.02インチの縁長を有する。鋸歯状の縁の2つの縁は、第1の短縁と、第2の長縁とを有してもよい一方、他の変形例では、縁は、同一の長さであってもよい。鋸歯状の縁は、約0.01インチから約0.2インチ、例えば、0.04インチであり得る幅W1を有してもよい。鋸歯状の縁のいくつかの変形例は、C形状であってもよく、および/または鋭的旋回縁を有する他の角幾何学形状を有してもよい。他の切断特徴または縁は、例えば、組織を破壊し、収集器へのその輸送を促し得る、鋭的螺旋状部材、酵素塗膜等が、インペラおよび/または駆動シャフトに設けられてもよい。組織除去装置またはシステムのある実施形態が説明されたが、組織除去装置またはシステムの他の実施形態が、組織除去手技において使用されてもよい。組織除去システムの実施形態の一実施例は、図43Aに示される。そこに示されるように、組織除去システム4302は、携帯式筐体4306に連結された外側シャフト4304と、組織除去アセンブリ4308とを備える。外側シャフト4304は、任意の好適な物質または物質の組み合わせを備えてもよい。いくつかの変形例では、外側シャフト4304は、少なくとも部分的に、1つ以上の層、例えば、編組ポリイミド層によって被覆されてもよい。層は、例えば、約2インチから約18インチ例えば、4インチ、9インチ、12インチ、14インチ、15インチの長さ、約0.04インチから約0.06インチ例えば、0.0495インチの内径、および/または約0.045インチから約0.065インチ例えば、0.0580インチの外径を有してもよい。ある変形例では例えば、頸部用途に対して、層は、約4インチ長の長さを有してもよい。いくつかの変形例では例えば、内視鏡用途に対して、層は、約14インチの長さを有してもよい。他の好適な層または物質、あるいはそれらの組み合わせが、代替として、または加えて、使用されてもよい。筐体4306は、組織除去アセンブリ4308および組織除去システム4302の他の随意の特徴を制御するように構成される1つ以上の構成要素例えば、モータを含有する。図43Bは、図43Aの領域43Bすなわち、組織除去システム4302の遠位部分の拡大図を提供し、図43Cは、遠位部分のさらなる拡大図を提供する。図43Bおよび43Cに示されるように、静的外側シャフト4304は、回転駆動シャフト4305を部分的に被覆する。回転駆動シャフト4305は、組織除去手技の間、組織の輸送に役立てるために使用され得る螺旋状部材4307に連結されるか、またはそれと一体型である。回転駆動シャフトおよび螺旋状部材は、ともに組織輸送アセンブリを形成する。螺旋状部材4307は、例えば、図17の螺旋状部材70を参照して前述の特徴のうちの1つ以上を有してもよい。回転駆動シャフト4305はまた、遠位ヘッド4316で終端する先端部分4330に連結される。遠位ヘッド4316は、具体的形状および構成を有するが、他のヘッド形状および構成もまた、検討される。組織除去アセンブリ4308は、近位区画4374および遠位区画4376を有する少なくとも1つの細長部材4372を備えてもよく、各区画は、先端部分4330に連結される。より具体的には、細長部材4372は、先端部分4330における近位開口部4378を通して、先端部分4330における遠位開口部4380内へと延在する。いくつかの実施形態では、近位開口部4378および/または遠位開口部4380は、丸いかまたは平滑な縁を有してもよい。これは、例えば、縁が、使用の間、偶発的に、組織を捕捉しないように防止し得る。図43Bに示されるように、細長部材4372の一部は、随意の保護装置4373によって囲繞され、例えば、細長部材のその部分を補強し、破損を防止してもよい。装置の他の変形例として、2つ以上のそのような保護装置、より長いまたは短い保護装置、あるいは保護装置が全くないものが挙げられ得る。細長部材4372は、その拡張構成において、図43Bおよび43Cに示されるが、細長部材はまた、他の細長部材実施形態例えば、細長部材202に関して前述のものと同様に、収縮構成図示せずを有する。いくつかの実施形態では、細長部材4372は、ケーブルまたは螺旋ワイヤを備えてもよい。他の適切な物質もまた、使用されてもよい。また、次に、図43Dから43Jを参照すると、組織除去システム4302はさらに、部分的に、回転駆動シャフト4305を被覆する、遠位シース4332を備える。遠位シース4332は、金属合金、例えば、ステンレス鋼例えば、17-4ステンレス鋼または300系ステンレス鋼例えば、304または316またはニッケル-チタン合金例えば、ニチノールを含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質または複数の物質から形成されてもよい。遠位シース4332は、第1の開口4336と、第1の開口と反対側の第2の開口4337図43Gおよび43Kとを有する壁部分4334を備える。壁部分4334内の第1および第2の開口は、例えば、組織除去システム4302の組織除去能力を向上させ得る。例えば、第1および第2の開口は、側方吸入ポートとして機能し、組織が除去されるにつれて、回転駆動シャフト4305上に向かう標的部位からの組織の、例えば、収集チャンバ内への近位輸送を補助してもよい。第1および第2の開口は、ここでは、同じ、幾分、長方形形状を有するように示されるが、異なる形状例えば、円形、三角形、卵形、正方形等を有する開口が、代替として、または加えて、組織除去システムの遠位シース内で使用されてもよいことを理解されたい。さらに、開口サイズおよび形状の任意の好適な組み合わせが、採用されてもよく、任意の適切な数の開口例えば、1、2、3、4、5または10が、同様に、遠位シース内で使用されてもよい。図43Dは、先端部分4330と遠位シース4332との間の連結の断面図を提供する。そこに示されるように、遠位シース4332上の突出4350および4354は、先端部分4330を保持することに役立つ。図43Eおよび43Fも、同様に、遠位シース4332と先端部分4330との間の連結を示す。そこに示されるように、遠位シース4332の遠位面4338は、吸入ポート4342、4344、および4346ならびに、図からは見えない、第4の吸入ポートが、遠位シースと先端部分4330との間に形成されるように、クローバ形状の開口部4340を有する。吸入ポート4342、4344、および4346は、例えば、物質、例えば、乳化または粉砕された髄核線維輪を吸引するように構成されてもよい。図43Gから43Jは、それぞれ、遠位シース4332の斜視図、側面図、正面図、および背面図を示す。そこに示されるように、遠位シース4332は、そこから延在する4つの突出4350、4352、4354、および4356を有する内側表面4348を備え、それによって、クローバ形状の開口部4340を形成する。このクローバ形状の開口部4340は、先端部分4330の保持を補助し得る。例えば、開口部4340の形状は、先端部分4330の近位部分4331を遠位シース4332の遠位部分4333内に固着するように埋め込むことに役立ち図43Eおよび43F参照、それによって、先端部分4330が、使用の間、遠位シース4332から分離する可能性を制限し得る。同時に、先端部分4330は、回転駆動シャフト4305の回転に併せて、自由に回転し続けることが可能であり得る。先端部分4330が、回転駆動シャフト4305より可撓性が低い場合には、遠位シース4332と先端部分4330との間の連結は、比較的に可撓性の駆動シャフトから比較的に剛体の先端部分への遷移を促進するための補強を提供し、破損を制限し得る。再び、図43Iを参照すると、遠位シース4332は、外径4444および内径4446を有する。いくつかの実施形態では、外径4444は、約0.040インチから約0.180インチであってもよく、および/または内径4446は、約0.020インチから約0.176インチであってもよい。加えて、ある実施形態では、次に、図43Hを参照するが、遠位シース4332は、約0.15インチから約0.25インチ例えば、0.185インチの長さ4329を有してもよい。開口部4340は、クローバ形状として説明されたが、組織除去システムの他の実施形態は、異なるタイプの先端部分保持特徴、例えば、異なるサイズおよび/または形状開口部を有する遠位シースを備えてもよい。実施例として、遠位シースは、より多いまたは少ない突出、複数の異なるタイプの突出例えば、異なる形状および/またはサイズを有する突出を有するか、あるいは突出が全くない開口部を有してもよい。例えば、ある場合には、突出は、丸い形状、三角形断面を有する形状、不整形形状等を有してもよい。さらに、これらの特徴の一部または全部は、代替として、または加えて、遠位シース内にさらに位置してもよい。いくつかの実施形態では、他の遠位シース保持特徴が、1つ以上の突出の代替として、またはそれに加えてのいずれかにおいて、使用されてもよい。ある実施形態では、遠位シースは、先端部分上への把持に役立ち得る高摩擦の内側表面を有してもよく、または、その長さに沿って、複数の一式の突出、例えば、異なる一式の突出を備えてもよい。加えて、ある実施形態では、先端部分は、組織除去装置の遠位シースによる先端部分の保持を向上させる1つ以上の特徴を備えてもよい。実施例として、先端部分4330は、図43Dに示され、保持に役立ち得るリング4994を備える。ある場合には、先端部分および遠位シースは両方とも、保持特徴を備えてもよい一方、他の場合には、先端部分または遠位シースのうちの1つのみ、1つ以上の保持特徴を備えてもよい。ある変形例では、先端部分は、遠位シース内の溝と連結するように構成される一方、依然として、先端部分の回転を可能にするか、またはその逆の突出を有してもよい。例えば、スナップ係止連結、摩擦嵌合連結、および同等物を含む先端部分と遠位シースとの間の他の好適な連結が、使用されてもよい。先端部分4330は、図43Qおよび43Rにさらに詳細に示される。そこに示されるように、先端部分4330は、近位部分4331と、遠位ヘッド4316を備える遠位部分4335とを備える。加えて、近位および遠位開口部4378および4380が示される。図43Rに示されるように、先端部分4330は、例えば、約0.3インチから約0.45インチ例えば、0.381インチであり得る長さ4370を有する。先端部分4330の長さは、ある場合には、治療されている標的部位の特性に基づいて選択されてもよい。例えば、より長い先端部分は、より小さい先端部分よりも、より大きな標的部位に対してより好適であり得る。図43Qおよび43Rに示されるように、先端部分4330は、可変断面直径を有する。すなわち、その近位部分4331および遠位部分4335は、その中間部分4390よりも大きい断面直径を有する。示される変形例では、先端部分4330の中間部分4390は、近位部分4331の断面直径4392、4393、および4394、ならびに遠位部分4335の断面直径4395よりも小さい断面直径4391を有する。いくつかの実施形態では、断面直径4391は、断面直径4392よりも約15から約90例えば、42小さく、断面直径4393よりも約10から約85例えば、31小さく、断面直径4394よりも約5から約80例えば、22小さく、および/または断面直径4395よりも約5から約80例えば、22小さくてもよい。ある実施形態では、断面直径4391は、約0.015インチから約0.150インチであってもよく、断面直径4392は、約0.025インチから約0.175インチであってもよく、断面直径4393は、約0.020インチから約0.170インチであってもよく、断面直径4394は、約0.020インチから約0.170インチであってもよく、および/または断面直径4395は、約0.020インチから約0.170インチであってもよい。代替として、または加えて、近位部分4331の長さ4385は、約0.1インチから約0.15インチ例えば、0.125インチであってもよく、中間部分4390の長さ4383は、約0.15インチから約0.25インチ例えば、0.191インチであってもよく、および/または遠位部分4335の長さ4381は、約0.03インチから約0.08インチ例えば、0.051インチであってもよい。これらの寸法は、いくつかの要因のうちのいずれか、例えば、その長さに沿った先端部分4330の所望の可撓性に基づいて選択されてもよい。先端部分4330は、ステンレス鋼例えば、17-4PHステンレス鋼、300系ステンレス鋼、例えば、304または316を含むが、それらに限定されない、任意の好適な物質またはそれらの組み合わせを備えてもよい。再び、図43Bおよび43C、ならびに図43Kおよび43Lを参照すると、組織除去システム4302はまた、遠位シース4332の遠位の先端部分4330の周囲に円周方向に位置付けられた環状停止部材4360を備える。ある場合には、使用の間、駆動シャフト4305は、近位に移動してもよい。環状停止部材4360の存在は、駆動シャフト4305による実質的に近位の移動の発生を防止し得る。典型的には、駆動シャフト4305が、近位に移動を開始する場合、環状停止部材4360は、遠位シース4332の遠位面4338に接触し、それによって、駆動シャフト4305による任意のさらなる近位移動を制限または防止し得る。環状停止部材4360は、任意の適切な物質または複数の物質、例えば、金属および/または金属合金例えば、ステンレス鋼を備えてもよい。図43M、43N、43O、および43Pは、それぞれ、環状停止部材4360の側面斜視図、正面図、背面図、および側面図を示す。そこに示されるように、環状停止部材4360は、平坦側面4362および斜端側面4364を有する。加えて、環状停止部材4360は、外径4366および内径4368を有する。いくつかの実施形態では、外径4366は、約0.04インチから約0.06インチ例えば、0.050インチであってもよい。代替として、または加えて、内径4368は、約0.02インチから約0.05インチ例えば、0.033インチであってもよい。図43Pは、環状停止部材4360の付加的寸法を示す。いくつかの実施形態では、寸法4388は、約0.005インチから約0.015インチ例えば、0.010インチであってもよく、および/または寸法4389は、約0.003インチから約0.012インチ例えば、0.006インチであってもよい。代替として、または加えて、角度4387は、約35°から約55°例えば、45°であってもよい。当然ながら、環状停止部材が示されるが、任意の好適な停止部材、停止特徴、あるいは停止部材および/または停止特徴の組み合わせが、組織除去装置上で採用されてもよい。例えば、非斜端環状部材、複数の環状部材、角部材、突起、フック、テクスチャ加工表面、および/または任意の他の適切な特徴あるいは特徴の組み合わせが使用されてもよい。加えて、停止部材は、装置の周囲に円周方向に配置されてもよく、または配置されなくてもよい。停止部材、例えば、環状停止部材4360は、組織除去装置の先端部分または他の構成要素と一体型であってもよく、あるいは先端部材または他の構成要素から別個に形成され、後にそこに連結例えば、接合されてもよい。ある場合には、停止部材は、組織除去装置の先端部分または他の構成要素上に機械加工されてもよい。図21A~22、および35A~43Rに示される組織除去システムならびに装置は、椎間板切除術および椎体形成術を含む、種々の組織除去手技のいずれかのために使用されてもよい。例えば、図24A~24Cを参照すると、椎体730は、本明細書に説明される種々のアクセス手技のいずれかによってアクセスされてもよい。実施例として、組織除去システム700は、椎骨組織を除去し、骨セメントを椎体730に塗布するために使用されてもよい。シャフト718正確な縮尺で描かれていないが、椎体の内部に挿入され図24A、次いで、延在されたケーブル702とともに回転させられ、椎体730内に空洞732を形成してもよい図24B。組織除去システム700は、海綿骨の適正な除去が達成されるまで、さらに操作されてもよい。図24Cに示されるように、組織除去システム700は、次いで、空洞732に送達される骨セメント734が装填されてもよい。いくつかの実施例では、骨セメント734は、物質、例えば、ポリメタクリル酸メチルヒドロキシアパタイトを備えてもよく、または種々の他の骨セメントあるいは他の固化可能もしくは硬化可能物質のいずれかも、套管針を通して注入され、組織除去システム700によって生成された空洞を充填することができる。組織除去システム700のケーブル702は、治療剤の送達の間、収縮または拡張されてもよい。いくつかの事例では、延在されたケーブル702は、空洞壁に対して、治療剤を再分配してもよく、これは、空洞からの漏出の危険性を低減させ得る。前述の手技のいくつかでは、椎体内の空洞は、治療剤の送達の前に形成されるが、他の手技では、治療剤の送達は、同時に、生じてもよい。空洞が最初に形成される手技では、空の空洞を充填することは、初期充填圧力を低減させ得る。いくつかの事例では、充填圧力が低いほど、漏出の危険性を低減させ得る。いくつかの実施例では、組織除去システムは、ユーザによって使用され得るか、あるいは特定の圧力限界に到達すると、治療剤の送達または加圧を自動的に遮断するように構成され得る圧力センサを備えてもよい。本明細書に説明される実施例のいくつかは、椎間板骨折の治療を対象とするが、他の実施例では、組織除去システムは、椎骨または他の身体の骨内に位置する骨病変を治療あるいは診断するために使用されてもよい。骨病変の診断は、骨の生検を含んでもよい。これらの骨病変は、骨腫、骨肉腫、および転移巣を含む、潜在的に、癌性骨病変、ならびに結核を含む、潜在的に、感染性骨病変を含み得るが、それに限定されない。骨セメント他の治療剤、例えば、抗悪性腫瘍剤および抗感染症薬を伴う、または伴わないは、空洞内に注入されてもよく、または注入されてなくてもよい。本明細書に説明される手技は、異なる位置における椎骨組織を標的としてもよく、したがって、アクセス部位および経路は、適宜、変化し得る。前述の組織除去装置は、1つ以上のアクセス装置と併用されてもよく、組織除去装置を標的組織部位に指向することに役立ち得る。アクセス装置、例えば、カニューレが、標的椎骨組織の位置に応じて、異なる入射角で位置付けられてもよい。好適な入射角の範囲は、少なくとも部分的に、皮膚表面に対する脊椎構造の位置によって制約され得る。例えば、前述のような直線カニューレが好適な入射角の範囲内に位置付けられ、皮膚表面上のアクセス部位から、アクセス部位と同一線上にある、脊椎組織の標的領域へと延在する、線形アクセス経路を生成してもよい。湾曲カニューレは、好適な入射角範囲内のアクセス部位と同一線上にない場合がある、組織にアクセスするための湾曲経路を生成するために使用されてもよい。湾曲経路は、椎骨組織に増加した近接性をもたらし得るが、施術者は、付加的訓練を受け、湾曲経路に沿って、傷つきやすい解剖学的構造を分断しないよう練習する必要があり得る。アクセス装置のいくつかの変形例として、直線構成および湾曲構成を有し得る屈曲可能な可撓性湾曲可能カニューレが挙げられ得る。カニューレは、皮膚表面上のアクセス部位から、標的椎骨組織近傍へと、実質的に、直線状アクセス経路を生成するために、直線構成において使用されてもよい。初期アクセス経路が生成されると、カニューレは、標的組織に接触するために、湾曲構成において使用されてもよい。いくつかの変形例では、カニューレの湾曲は、部分的には、それを通して挿入されるスタイレットの湾曲によって決定され得る。例えば、1つ以上の曲線を有するスタイレットを屈曲可能可撓性カニューレ内に挿入することは、カニューレが対応する曲線を有するようにさせ得る。いくつかの変形例では、屈曲可能カニューレは、1つ以上の事前に形成された曲線を有してもよく、屈曲可能カニューレは、それを通して直線スタイレットを挿入することによって直線にされ得る。代替として、実質的に、直線である、屈曲可能カニューレは、それを通して湾曲スタイレットを挿入することによって、湾曲されてもよい。屈曲可能カニューレを通した種々のスタイレットの挿入は、施術者が、皮膚上の1つのアクセス部位を介して、異なる位置において、脊椎組織にアクセスすることを可能にし得る。これは、カニューレを本体から引抜し、付加的アクセス部位を介して身体に再進入し、異なる組織領域にアクセスする必要性を低減させ得る。例えば、カニューレおよびスタイレットは各々、スタイレットがカニューレを通して挿入されると、対応する曲線が一直線に揃えられ得るような1つ以上の対応する曲線を有してもよい。これは、第1の組織位置から第2の組織位置までより容易に移動され得るように、カニューレの湾曲を硬化または補強するように作用し得る。例えば、椎間板線維輪内のある組織位置上で実施される手技は、湾曲カニューレを椎間板線維輪から除去せずに、別の組織位置において反復されてもよい。第1の組織位置にある間に、湾曲または直線スタイレットは、カニューレ内に再挿入されてもよく、これは、第2の組織位置へのカニューレの調節および位置付けを容易にし得る。直線スタイレットの挿入は、カニューレの湾曲部分を直線化し、カニューレ-スタイレットアセンブリが治療された部位から比較的離れた標的部位まで前進させられることを可能にし得る。比較的僅かなカニューレ再位置付けが含まれる他の実施形態では、湾曲スタイレットが、椎間板内の第2の標的部位へのアクセスを得るために使用され得る。直線にされ、および/または剛性化されたカニューレ-スタイレットアセンブリは、向上した応答性および操縦性をもたらし、したがって、椎間板エリア内のカニューレの操作を容易にし得、および患者からの装置の安全な除去を促進し得る。スタイレットの長さは、対応するカニューレの長さよりも大きいか、または実質的に等しくてもよい。例えば、カニューレ内に挿入されるスタイレットの遠位部分は、カニューレの遠位部分から延在あるいは突出してもよく、および/またはカニューレの遠位部分と同一平面にあってもよく、および/またはさらに、所望に応じて、カニューレ内に引き込まれていてもよい。同様に、組織除去装置の組織除去アセンブリは、カニューレの遠位部分から延在されるか、および/またはその中に引き込まれてもよい。カニューレとスタイレット、および/またはカニューレと組織除去装置の進行制限器との間の相対的な縦方向位置は、調節および/または係止されてもよい。いくつかの変形例では、カニューレおよびスタイレットにおける1つ以上の曲線の相互に対する配向は、スタイレットを回転させることによって調節されてもよく、随意に、所望の配向が得られると、係止されてもよい。カニューレおよびスタイレットは各々、それらがともに前進させられ、ナビゲートされ得るように、それらをともに連結するために使用され得る相補的近位コネクタを備えてもよい。随意に、近位コネクタは、カニューレとスタイレットとを相互に対して回転可能および/または縦方向に係止してもよい。カニューレおよび/またはスタイレットのいくつかの変形例は、患者の身体に挿入された後に、施術者が、装置の1つ以上の曲線の配向、またはスタイレットの1つ以上の鋭的縁の配向を識別することに役立ち得る配向インジケータを有してもよい。例えば、カニューレシャフトの縦軸に対するカニューレの遠位曲線の配向は、配向インジケータの構成を観察することによって明白となり得る。配向インジケータはまた、施術者が、スタイレットの湾曲を、それを通して挿入されるカニューレの湾曲と一致させることに役立ち得る。このように、施術者は、スタイレットの屈曲配向を近位に調節し、それによって、スタイレットがカニューレ屈曲を通って容易に通過することを可能にしてもよい。配向インジケータの形状は、カニューレおよび/またはスタイレットの1つ以上の曲線の配向を施術者に伝達し得る。例えば、配向インジケータは、1つ以上のテーパ領域を有する形状を有してもよく、テーパの平面は、遠位曲線の平面を示す。いくつかの変形例では、配向インジケータは、複数の平面内の複数の曲線と整列させられる複数の頂点を有してもよく、施術者が、所望に応じて、組織除去装置の遠位部分を位置付け、配向することに役立ち得る。配向インジケータは、はんだ付け、溶接、接着剤接合例えば、UV硬化し得る、3311UV接着剤、スナップ嵌合、または他の適切な方法によって、カニューレおよび/またはスタイレットに取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、配向インジケータは、カニューレおよび/またはスタイレットの近位コネクタに取り付けられる、あるいはそれと一体的に形成されてもよい。これは、特定の配向において、ともに連結されるカニューレおよびスタイレットのための機構を提供し得る。カニューレおよびスタイレットは各々、それらを相互に連結する近位コネクタを有してもよい。カニューレの近位コネクタはまた、それを組織除去装置、例えば、収集器ポートおよび/または進行制限器と連結するために使用されてもよい。コネクタは、任意の標準コネクタ例えば、任意のルアー型コネクタ、ネジ型コネクタ、テーパすり合わせ等であってもよく、または専用コネクタであってもよい。いくつかの変形例では、カニューレは、メス型コネクタを有するスタイレットまたは組織除去装置と接続するように構成されるオス型コネクタを有してもよい。カニューレ、スタイレット、および/または組織除去装置の近位コネクタの係合は、装置間の相対的移動を防止し得る。いくつかの変形例では、スタイレットがカニューレに接続されると、スタイレットは、カニューレ内を縦方向に移動可能ではないが、カニューレ内を軸周りに回転可能であってもよい。これは、施術者が、身体内へのカニューレおよびスタイレットの挿入の間、カニューレとスタイレットとの間の整列を調節することを可能にし得る。代替として、または加えて、カニューレとスタイレット、またはカニューレと組織除去装置の進行制限器との間の近位コネクタの係合は、装置間の相対的な縦方向および軸方向運動を防止し得る。カニューレとスタイレットおよび/またはカニューレと進行制限器との間の配向および位置を係止することは、手技の間の偶発的な装置不整列または移動を防止するのに役立ち得る。いくつかの実施例では、カニューレおよび/またはスタイレットの遠位領域は、放射線不透過性構造例えば、リングまたはバンドを備え、放射線不透過性撮像を使用して、その位置の確認を促進してもよい。他の実施例では、別個の放射線不透過性マーカ器具を使用して、カニューレ留置の確認および評価をしてもよい。図27A~27Eに図示される一実施形態では、放射線不透過性マーカ2700は、そこに遠位に取り付けられた一片のワイヤ2720例えば、マルチフィラメントまたは固体を有する細長シャフト2710を備える。ワイヤ2720は、収縮構成および展開または拡張構成を備えてもよい。図27Aに図示されるように、ワイヤがその収縮構成に置かれると、カニューレ内のマーカの留置および/または縦方向移動が、妨害または別様に干渉されないように、マーカシャフト2710の遠位端近傍に配置される。図27B~27Eに図示されるように、ワイヤ2720がその展開または拡張構成に置かれると、ワイヤ2720は、マーカシャフト2710の遠位端ににおいて半径方向および遠位の可動域を備えてもよい。展開または拡張ワイヤは、半円形例えば、図27B、円形の一部例えば、図27Cおよび27D、または楕円形例えば、図27E、あるいは任意の他の線形、非線形、もしくは角度付けられた形状を含むが、それらに限定されない任意の好適な幾何学的構成を備える。マーカシャフト2710の中心軸に対する拡張ワイヤの半径方向変位2722は、約0.07インチから約0.25インチ以上、場合によっては、約0.1インチから約0.2インチ、他の場合では、約0.15インチから約0.18インチであってもよい。マーカシャフト2710の遠位端に対する拡張ワイヤの遠位変位2724は、約0.07インチから約0.25インチ以上、場合によっては、約0.1インチから約0.2インチ、他の場合では、約0.15インチから約0.18インチであってもよい。いくつかの実施形態では、他のタイプの拡張可能構造、例えば、バルーンが、放射線不透過性マーカ内で使用されてもよい。いくつかの実施形態では、シャフト2710の遠位端は、丸いかまたは別様に鈍的であって、マーカの挿入およびワイヤの展開の間、組織の分断を低減させ得る。マーカシャフト2710および遠位ワイヤ2720の遠位端は両方とも、放射線不透過性であって、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導下において、観察可能にしてもよい。放射線不透過性マーカ2700はまた、マーカをカニューレに係止する相補的近位コネクタを備えてもよい。放射線不透過性マーカ2700はまた、マーカシャフト2710の中心軸に対する展開ワイヤの配向を示すインジケータを備えてもよい。放射線不透過性マーカは、その収縮構成において、遠位ワイヤとともに、カニューレ内に挿入されてもよい。シャフト2710の遠位端がカニューレの遠位端に到達すると、ワイヤは、展開ワイヤによって画定される可視化区域内またはその近傍の関連構造を識別するか、またはカニューレの留置を評価するかのいずれかのために展開されてもよい。いくつかの実施形態では、カニューレは、より良好な標的部位アクセスを促進するように、再位置付けされてもよい。屈曲可能カニューレおよびスタイレットの実施例および変形例が、本明細書に説明される。カニューレおよびスタイレットの変形例は、必要に応じて、前述の特徴、例えば、コネクタ、配向インジケータ、放射線不透過性マーカ等の任意の組み合わせを有してもよい。前述のように、種々の脊椎手技のための脊椎へのアクセスは、鋭的端部を有する栓塞子を含有するカニューレを使用して達成されてもよい。脊椎へのアクセスはまた、カニューレおよびスタイレットを使用して得られてもよい。図25Aは、カニューレ2510と、カニューレの管腔を通る取り外し可能なスタイレット2520とを備えるカニューレ-スタイレットアセンブリ2500を図式的に図示する。カニューレ2510は、スタイレット2520を受容するように構成される1つ以上の管腔を有してもよい。カニューレ2510の近位コネクタ2530およびスタイレット2520の近位コネクタ2533は、カニューレ2510をスタイレット2520に取り外し可能に連結してもよい。カニューレ2510は、直線構成を有するが、他の変形例は、1つ以上の湾曲領域を備えてもよい。カニューレ2510の遠位端2512は、丸いかまたは鈍的であってもよく、および/またはアセンブリ2500が、標的部位に前進させられるとき、周囲組織への偶発的な損傷を低減させ得る丸縁を有してもよい。カニューレ2510は、随意の近位コネクタ2530を備えてもよく、コネクタは、前述のように、標準または専用コネクタであってもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット2520は、誘導ワイヤのための管腔を備え、患者の身体内のスタイレットの留置を促進してもよい。直線カニューレ2510は、約4インチから約12インチ以上、場合によっては、約5インチから約10インチ、他の場合では、約6インチから約9インチの近位コネクタ2530の遠位部分からカニューレ2531の遠位部分までの長さを有してもよい。直線カニューレ2510の外径は、約0.05インチから約0.08インチ以上、場合によっては、約0.06インチから約0.07インチ、他の場合では、約0.064インチから約0.066インチであってもよい。カニューレ2510の内径例えば、スタイレット2520を受容するためのカニューレ管腔の直径は、約0.04インチから約0.07インチ以上、場合によっては、約0.05インチから約0.06インチ、他の場合では、約0.055インチから約0.057インチであってもよい。直線カニューレ2510は、任意のタイプの剛性または半剛性の物質、例えば、金属または金属合金例えば、冷間圧延304/416ステンレス鋼、硬質17-4ステンレス鋼、および400系ステンレス鋼、ニッケルチタン合金等を含むが、それらに限定されない、ステンレス鋼から作られてもよい。カニューレの近位コネクタ2530は、金属またはプラスチック物質から作られてもよい。直線スタイレット2510は、細長シャフト2521と、カニューレ遠位部分2531から遠位に延在し得る遠位先端2522とを備えてもよい。直線スタイレット2520は、組織/骨を穿刺、切断、解離、または別様に分断するために使用され、それによって、標的部位への通路または作業導管を形成してもよい。スタイレットの遠位先端2522は、鋭的であってもよく、随意に、図25Bに図示されるように、斜端縁2524を備えてもよい。いくつかの実施形態では、斜端は、約10°から約45°、場合によっては、約20°から約30°、他の場合では、約23°から約26°であってもよい。いくつかの変形例では、遠位先端2522は、複数の斜端縁、例えば、2つ、3つ、4つ以上の縁を有してもよい。遠位先端2522は、種々の形状および幾何学形状を有してもよい。例えば、遠位先端は、錐体円錐形構成2532例えば、図25Cまたは円錐形構成2542例えば、図25Dを有してもよい。他の実施形態では、スタイレット先端2552は、丸くてもよい例えば、図25E。いくつかの実施例では、丸いまたは鈍的先端は、スタイレットが、カニューレから延在するとき、周囲組織への偶発的損傷を低減させ得、あるいは組織平面に沿った鈍的切開を促進し得る。近位コネクタ2533の遠位部分からスタイレットの遠位先端2522までの直線スタイレットの長さは、カニューレの長さと同一、または幾分長くてもよい。スタイレットは、約4インチから約12インチ以上、例えば、約4.01インチから約12.01インチ、または約6.01インチから約9.01インチの長さを有してもよい。いくつかの変形例では、スタイレットは、スタイレットが、カニューレ内に挿入され、近位コネクタ2530、2533を介して連結されると、スタイレットの遠位先端2522が、カニューレ遠位部分2531から遠位に延在するように、実質的に、カニューレより長くてもよい。スタイレットは、カニューレの遠位端から、約0.05インチから約0.5インチだけ延在してもよく、さらに、カニューレから1インチを上回って、例えば、1.5インチまたは3インチだけ延在してもよい。このように、スタイレットおよびカニューレは、アセンブリとして、標的エリアにともに前進させられる。スタイレット2520が、斜端遠位先端2524を備えるいくつかの実施形態では、スタイレット2520の斜端縁2524全体が、カニューレ2510の遠位端2512に対して遠位に露出されてもよい図25Bに図示されるように。他の実施形態では、スタイレット2520がカニューレ2510に近位に連結されると、斜端縁2524の一部のみが露出される。直線スタイレットの外径は、カニューレを通して摺動可能に挿入され得るようなものであってもよく、カニューレの内径と同一またはそれ未満であってもよい。例えば、直線スタイレットの外径は、約0.03インチから約0.067インチ、場合によっては、約0.05インチから約0.06インチ、他の場合では、約0.05インチから約0.054インチであってもよい。直線スタイレットは、直線カニューレ、例えば、ステンレス鋼等と同様に、剛性または半剛性物質から作られてもよい。スタイレットの遠位先端および/またはシャフトは、放射線不透過性であって、カニューレ内側のスタイレットの留置を促進してもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット2520は、近位配向インジケータを備えてもよく、配向インジケータの位置および配向は、スタイレット2520の中心軸に対する遠位先端の1つ以上の斜端縁の配向に対応する。一実施形態では、配向インジケータは、その近位端近傍のスタイレットのシャフト2521および/または近位コネクタ2533上のマーカであってもよい。別の実施形態では、スタイレットのシャフト2521および/または近位コネクタ2533は、斜端の配向を示す突出または溝を備えてもよい。施術者は、シャフトおよび/または近位コネクタ上の突出または溝の位置を観察することによって、スタイレット斜端の配向を決定してもよい。他の実施形態では、任意の他の好適な当業者に公知の任意の他の好適な指示機構が、スタイレット斜端の配向を示すために使用されてもよい。いくつかの手技では、直線アクセスは、標的部位への所望のアプローチ角度を達成し、および/またはいくつかの解剖学的構造からの干渉を回避するために、より長い挿入距離を含み得る。例えば、図26Bに図示されるように、椎間板線維輪2630を通して椎間板2641内のヘルニア状態の領域2640への直接アクセスを有するために、直線カニューレ-スタイレットアセンブリ2600は、横棘突起2642を回避するために、患者の背中の正中線2644から離れた進入点から進入する必要があり得る。その結果、ヘルニア状態の椎間板2641へのそのような直線アクセスは、より長い挿入経路を含み得、したがって、より高い組織分断の程度を生じさせ得る。加えて、直線アセンブリ2600は、椎間板領域内への線形アクセスのみをもたらすので、椎間板内に複数のヘルニア状態の地点が存在し、その地点が直線状経路に沿って配置されていない場合、アセンブリ2600は、全地点を治療するためには、除去され、再挿入される必要があり得る。その結果、いくつかの手技では、湾曲アクセスがより短い挿入経路を提供し、および/または直線アクセスによって到達が困難である標的部位例えば、椎間板内領域に到達するために望ましくあり得る。いくつかの実施形態では、屈曲可能可撓性湾曲カニューレが、脊椎領域への湾曲アクセスを得るために、直線スタイレットまたは湾曲スタイレットのいずれかと関連付けられて使用されてもよい。湾曲アクセス経路は、1つの標的部位におけるより大きな組織除去区域をもたらすだけではなく、また、1つ以上のヘルニア状態の椎間板内の複数の標的部位への可撓性アクセスを提供し得る。屈曲可能可撓性湾曲カニューレによって提供され得る、湾曲または非直線状アクセス経路は、直線状アクセス経路よりも短くてもよく、周囲組織構造に対する破壊性が少なくあり得る。また、直線状アクセス経路と比較して、椎間板の中央に向かうより良好な配向を提供し得る。図29A~29Cは、湾曲カニューレ2910と、カニューレ2910の湾曲を調節する、例えば、カニューレの湾曲部分を直線化するために使用され得る直線スタイレット2920のアセンブリ2900を図式的に図示する。図29Aに図示されるように、湾曲カニューレ2910は、直線近位部分2912および湾曲遠位部分2914を備えてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ2910の湾曲遠位部分2914は、事前に形成されてもよい。カニューレ2910は、湾曲カニューレ2910内への直線スタイレット2920の挿入が、図29Bに図示されるように完全に直線化されなくても、ある程度、湾曲遠位部分2914を直線化し得るように、可撓性または半可撓性物質から作られ得る。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ2910は、形状記憶物質から作られてもよい。カニューレ2910は、直線スタイレット2920が挿入されると、直線にされてもよいが、スタイレットが除去されると、図29Cに図示されるように、実質的に、その湾曲構成を復元してもよい。好適なカニューレ物質の非限定的実施例として、形状記憶金属合金例えば、ニッケル-チタン合金および形状記憶ポリマーが挙げられる。いくつかの変形例では、形状記憶金属合金は、湾曲カニューレが故障することなく、65°Fから100°Fの温度において、直線スタイレットの挿入に対応することを可能にする一方、曲線を維持するために、それらの温度において、十分に剛性のままであるオーステナイト仕上温度を有してもよい。適切なオーステナイト仕上温度の実施例は、約15°Fから約25°Fであってもよい。随意に、直線または湾曲カニューレのいずれかの表面は、酸化を低減させるか、および/または摩擦力、ならびにカニューレを通して挿入される組織除去装置からの任意の回転または軸方向運動から生じ得る摩滅の影響を低減させるために、塗膜、例えば、銀仕上で修飾されてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲遠位部分2914は、カニューレ2910の縦方向長さに沿って、均等にまたは不均等にのいずれかで離間された複数のスロット2916あるいは他のタイプの陥凹構造を備えてもよい。これらの構造は、屈曲特性を向上させ、および/または任意の圧縮力の再分配も促進し、それによって、反復される屈曲および直線化によって生じる遠位湾曲部分2914への損傷を低減させ得る。湾曲カニューレの屈曲範囲は、約10度から約80度、場合によっては、約20度から約70度、他の場合では、約30度から約60度、さらに他の場合では、約40度から約50度の範囲内であり得る。湾曲遠位部分2914は、約0.5センチメートルから約30センチメートルの曲率半径、場合によっては、約1センチメートルから約20センチメートル、場合によっては、約5センチメートルから約15センチメートル、他の場合では、約8センチメートルから約10センチメートルを備えてもよい。湾曲遠位部分が直線にされると、湾曲カニューレは、約4インチから約12インチ以上の長さ、場合によっては、約5インチから約10インチ、他の場合では、約6インチから約9インチを備えてもよい。湾曲遠位部分直線時2914の長さと直線近位部分2912の長さの比率は、約0.1から約0.9、場合によっては、約0.2から約0.8、他の場合では、約0.4から0.6であってもよい。湾曲カニューレの外径は、約0.05インチから約0.08インチ以上、場合によっては、約0.06インチから約0.07インチ、他の場合では、約0.063インチから約0.065インチであってもよい。湾曲カニューレの内径例えば、スタイレット2920を受容するための湾曲カニューレ2910管腔の直径は、約0.04インチから約0.07インチ以上、場合によっては、約0.05インチから約0.06インチ、他の場合では、約0.055インチから約0.057インチであってもよい。いくつかの実施形態では、同一のサイズのスタイレットと併用されるとき、湾曲カニューレは、スタイレットが、湾曲カニューレの内側表面への損傷を回避するために、湾曲カニューレ内側にナビゲートするためのより多くの余地を必要とし得るので、直線カニューレよりも若干大きい内径を備えてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット2920は、非斜端または別様に鈍的遠位先端を備え、カニューレ2910の内部を損傷する危険性を低減させてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ2910および直線スタイレット2920は、相補的コネクタ、例えば、前述のものによって近位に接続されてもよい。スタイレット2920の最遠位端2922とカニューレ2910の最遠位端2918との間の距離は、約0.02インチから約0.4インチ、場合によっては、約0.04インチから約0.3インチ、他の場合では、約0.07インチから約0.2インチの範囲内であり得る。いくつかの変形例では、湾曲カニューレと併用され得る直線スタイレットは、図34Aに示されるように、屈曲可能および/または偏向可能領域を有してもよい。直線スタイレットの屈曲可能偏向可能領域は、それを損傷することなく、湾曲カニューレを通して、スタイレットの移動を促進する一方、湾曲カニューレを直線にするための十分な剛性を提供し得る。スタイレット3400は、近位コネクタ3406と、そこから延在する細長本体3408とを有する。細長本体3408は、遠位先端3402および偏向可能領域3404を備え、偏向可能領域3404は、遠位先端3402の近位に位置してもよい。偏向可能領域3404は、スタイレット3400の遠位部分にある程度の付加的な可撓性を提供し得る。偏向可能領域3404は、カニューレの湾曲に従って、屈曲、撓曲一致、および/または偏向するように構成される。遠位先端3402、細長本体3408、および変形可能領域3404は、同一の物質、例えば、不動態化された304ステンレス鋼硬調質またはニチノールから作られてもよく、蛍光下、放射線不透過性であってもよい。代替として、細長本体3408は、20GaFEP熱収縮管から作られてもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域3404は、細長本体物質より可撓性の弾性係数を有する物質、例えば、シリコーン、ナイロン、PEEK、PEBAX、またはポリエチレンから作られてもよい。代替として、または加えて、偏向可能領域3404は、細長本体3408より薄くてもよく、細長本体からテーパ状にまたは薄くされてもよい、すなわち、偏向可能領域は、細長本体の他の領域よりもより小さい、すなわち、より狭い直径を有してもよい。細長本体3408は、約0.030インチから約0.060インチの直径、例えば、0.039インチまたは0.045インチまたは0.060インチの直径を有してもよく、約0.004インチから約0.010インチ、例えば、0.008インチの壁厚を有してもよい。細長本体3408の長さは、約6インチから約9インチ、例えば、8インチに変化してもよい。前述のように、スタイレットの外径は、約0.04インチから約0.07インチ以上、例えば、0.054インチであってもよい一方、偏向可能領域3404は、約0.015インチから約0.035インチ、例えば、0.023インチであってもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域の直径は、その長さを横断して変化してもよく、例えば、直径は、偏向可能領域の中央に向かって減少し、偏向可能領域の端部に向かって増加してもよい。偏向可能領域3404は、湾曲カニューレを通して追従するための十分な可撓性を提供する、任意の好適な長さ、例えば、約0.02インチから約0.15インチ、例えば、0.085インチであってもよい。スタイレット3400の全体長は、約7インチから約9インチ、例えば、8.05インチであってもよい。偏向可能領域3404は、遠位先端3402の最遠位部分からある長さ、例えば、約0.05インチから約0.3インチ、例えば、0.204インチ離れて位置してもよい。偏向可能領域の減少寸法は、例えば、蛍光可視化の間、基準マーカとして使用されてもよい。故に、偏向可能領域の長さ、偏向可能領域の直径、および遠位先端の最遠位部分からの偏向可能領域の距離は、具体的寸法測定または基準を提供するように変化してもよい。偏向可能領域3404は、実質的に、直線であってもよい一方、偏向可能領域は、1つ以上の事前に形成された曲線を有してもよい。いくつかの変形例では、偏向可能領域3404は、遠位先端3402および/または偏向可能領域の近位の細長本体3408の部分と一体的に形成されてもよい。代替として、偏向可能領域3404は、別個に形成され、遠位先端3402および細長本体3408の近位部分に取り付けられてもよい。偏向可能領域3404は、前述の物質のいずれか、例えば、剛性または半剛性物質、例えば、ステンレス鋼またはニッケルチタン合金から作られてもよい。遠位先端3402は、類似物質から作られてもよく、前述のように、任意の幾何学形状を有してもよい。遠位先端3402のいくつかの変形例は、鈍的であってもよい一方、他の変形例は、鋭的であってもよい。例えば、図34Aに示されるように、遠位先端3402は、鋭的最遠位先端を有する斜端円錐形形状を有する。例えば、遠位先端3402は、三面斜端先端であってもよい。遠位先端3402は、約0.150インチから約0.300インチ、例えば、0.204インチの長さを有してもよい。スタイレットの近位部分では、近位コネクタ3406が、前述のように、組織除去装置の種々のコネクタとインターフェースをとり、それに取り付けられることが可能であってもよい。例えば、近位コネクタ3406は、相補的Luer-LokTM型コネクタを伴う、カニューレに接続し得る、Luer-LokTM型コネクタであってもよい。いくつかの変形例では、近位コネクタ3406は、ポリマー物質、例えば、ABSまたはナイロンから作られてもよい。図34Bは、直線部分3432と、直線部分3432の遠位の湾曲部分3434とを備える湾曲カニューレ3430の一変形例を示す。随意に、深度インジケータ、例えば、調節可能フランジ、バンド、またはシリコーングロメットが、湾曲カニューレの外径に設けられ、使用の間、カニューレの挿入深度を参照してもよい。湾曲カニューレ3430は、ナイロンから作られ得るコネクタ3416、例えば、メス型Luer-LokTMコネクタを有する近位ハブ3420を有してもよい。近位ハブはさらに、図34Bおよび34Cに示される配向インジケータ3417を備えてもよい。配向インジケータ3417は、丸い頂点3420へとテーパ状になる形状を有してもよく、頂点3420の平面は、湾曲部分3434の平面と整列させられる、および/またはそれと同一平面である。湾曲カニューレのシャフトは、304ステンレス鋼またはニチノールから作られてもよい。直線部分3432は、長さL11を有してもよく、L11は、約3インチから約6インチ、例えば、4.36インチであってもよい。湾曲部分3434は、長さL12を有してもよく、L12は、約2インチから約3インチ、例えば、2.5インチであってもよい。湾曲部分と総長の割合は、約1:20から約1:2、例えば、約1:10、または1:5、または1:3であってもよい。いくつかの変形例では、スタイレットの全長が、湾曲されてもよい。カニューレ3430は、任意の好適な直径、例えば、16ゲージを有してもよく、または外径約0.068インチ、内径約0060インチを有してもよい。カニューレ3430の総長は、約6インチから約8インチ、例えば、7.21インチであってもよい。類似直線カニューレは、総長約7インチを有してもよい。湾曲部分3434は、直線部分3432に対して、角度A5で湾曲してもよく、A5は、約25°から約50°、例えば、約35°から約45°、または40°であってもよい。代替として、または加えて、湾曲部分3434の曲率半径は、約3インチから約4.5インチ、例えば、3.5インチであってもよい。湾曲カニューレ3430は、約0.050インチから約0.075インチ、例えば、0.068インチの直径を有してもよい。随意に、長さの漸増の境界を画定する1つ以上のマーキング3435が存在してもよい。例えば、マーキング3435は、1.0センチメートルの長さを示してもよい。マーキング3435は、例えば、0.2インチと0.06インチとが交互する可変の厚さを有してもよい。湾曲カニューレの変形例では、遠位湾曲部分3434の長さL12は、直線部分3432の長さL11の約40から60であるが、他の変形例では、湾曲部分と直線部分の長さの割合は、変化してもよい。直線スタイレットは、前述のように、1つ以上の変形可能領域を有し、湾曲カニューレの湾曲部分の位置、長さ、および角度に対応してもよい。いくつかの変形例では、湾曲カニューレ3430は、304ステンレス鋼、ニチノール、または直線スタイレットが、それを通して挿入されると、湾曲部分3434を直線化することが可能であり得る、任意の好適な物質から作られる。他の変形例では、スタイレットは、対応するカニューレの湾曲に一致するように定寸および成形されてもよい。例えば、カニューレ上の曲線に対応する曲線を有するスタイレットの挿入は、カニューレの湾曲を強化および維持し、カニューレの再位置付けおよび/または操作を促進し得る。いくつかの変形例では、スタイレットに沿った変形可能領域の位置、ならびに変形可能領域の長さおよび可撓性は、部分的に、カニューレの長さおよび/または湾曲によって決定され得る。図30A~30Bは、湾曲カニューレ3010および湾曲スタイレット3020を備える、別のカニューレ-スタイレットアセンブリ3000を図式的に図示する。湾曲スタイレット3020は、直線近位部分3022および湾曲遠位部分3024を備えてもよく、その2つは、屈曲3026を介して継合される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット3020は、スタイレット3020の挿入が、スタイレット3020の遠位先端3024が、湾曲カニューレ部分3014を通って通過するとき、カニューレ3010の内部を損傷し得ないように、丸いかまたは別様に鈍的遠位先端3024を備えてもよい。いくつかの実施形態では、鈍的遠位先端は、カニューレ-スタイレットアセンブリが、標的部位へまたはそれの近傍をナビゲートするとき、組織分断の危険性を低減させ得るが、依然として、軟組織または骨例えば、髄核または海綿骨を通して穿刺する能力を提供する。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットの遠位先端は、鋭的であって、その穿刺能力を向上させてもよい。屈曲3026は、カニューレ屈曲3016のものと実質的に同一である屈曲半径および屈曲範囲を有するように事前に形成されてもよい。この方式において、湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3000は、図30Bに図示されるように、実質的に相互に整列させられたカニューレ3010の屈曲3016およびスタイレット3020の屈曲3026を有するように形成されてもよい。湾曲スタイレット3020は、湾曲カニューレ3010内への湾曲遠位部分3024の挿入が、スタイレット3020を直線にし得るが、スタイレットが、カニューレ屈曲3016を通って通過するにつれて、スタイレット3020が、実質的に、その湾曲構成を復元し得るように可撓性形状記憶物質から作られてもよい。好適なスタイレット物質の非限定的実施例として、形状記憶金属合金例えば、ニッケル-チタン合金および形状記憶ポリマーが挙げられる。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットは、湾曲スタイレットが、実質的に、同一の屈曲範囲および/または屈曲半径を有する湾曲カニューレのみと併用され得るように、固定の屈曲範囲および/または屈曲半径を備える。他の実施形態では、湾曲スタイレットは、スタイレットが、湾曲カニューレの湾曲部分を通って通過するとき、スタイレットが、圧縮応力下において変形し、湾曲カニューレのものと実質的に同一の屈曲構成をとり得るように、可撓性および/または可鍛性物質から作られてもよい。そのような実施形態では、湾曲スタイレットは、ある範囲の屈曲構成例えば、屈曲半径、屈曲範囲等を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレットは、直線時約4インチから約12インチ以上、場合によっては、約5インチから約10インチ、他の場合では、約6インチから約9インチの長さを備えてもよい。湾曲スタイレットが、事前に形成された屈曲を備える実施形態では、湾曲遠位部分直線時の長さと直線近位部分の長さとの間の比率は、約0.1から約0.9、場合によっては、約0.2から約0.8、他の場合では、約0.4から0.6であってもよい。湾曲スタイレットの外径は、約0.04インチから約0.07インチ以上、場合によっては、約0.05インチから約0.06インチ、他の場合では、約0.05インチから約0.054インチであってもよい。湾曲スタイレットの屈曲範囲および/または屈曲半径は、部分的に、それとともに湾曲スタイレットが使用されるであろう、湾曲カニューレの構成に基づいて選択されてもよい。例えば、図34Cは、直線部分3442と、直線部分3442の遠位の湾曲部分3444とを備える、湾曲スタイレット3440の一変形例を示す。直線部分3442は、長さL13を有してもよく、L13は、約4.5インチから約7インチ、例えば、5.92インチであってもよい。湾曲部分3444は、長さL14を有してもよく、L14は、約2.5インチから約4インチ、例えば、2.5インチであってもよい。スタイレット3440の総長は、約7インチから約10インチ、例えば、8.37インチであってもよく、カニューレに挿入されると、スタイレット先端は、カニューレの遠位端から突出してもよい。湾曲スタイレットは、約0.030インチから約0.060インチ、例えば、0.039インチまたは0.054インチの直径を有してもよい。湾曲部分3444は、直線部分3442に対して、角度A6で湾曲してもよく、A6は、約25°から約50°、例えば、約35°から約45°、または40°であってもよい。代替として、または加えて、湾曲部分3444の曲率半径は、約3インチから約4.5インチ、例えば、3.5インチであってもよい。湾曲スタイレット3440のシャフトは、ステンレス鋼304、316、17-4、コバルトクロム、チタン合金、ニチノールから作られてもよく、フッ素ポリマーで被覆されてもよく、あるいはパリレン、または類似機械的特性を有する物質で塗膜されてもよい。随意に、湾曲スタイレット3440の近位部分は、コネクタ、例えば、LuerLockTMコネクタと、後述される、曲線配向インジケータとを備えてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレ3010および湾曲スタイレット3020は、近位に連結され、湾曲スタイレット3020の遠位端3024は、湾曲カニューレ3010の遠位端3018の遠位の固適所に配置されてもよい。湾曲スタイレット3020の最遠位端部3024と湾曲カニューレ3010の最遠位端部3018との間の距離は、約0.02インチから約0.4インチ、場合によっては、約0.04インチから約0.30インチ、他の場合では、約0.07インチから約0.2インチの範囲内であり得る。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット3020が、湾曲カニューレ3010に近位に接続されるとき、スタイレット3020は、独立して、カニューレ3010の内側で回転させられてもよい。いくつかの実施形態では、湾曲カニューレおよび湾曲スタイレットは、近位コネクタによって連結および/または係止されることにより、いかなる相対的運動も防止されてもよい。これは、使用の間、アセンブリ3000のいかなる偶発的不整列も防止することに役立ち得る。カニューレが、標的組織に位置付けられ、随意に、撮像技法によって確認されると、スタイレットは、カニューレから引抜されてもよく、組織除去装置は、カニューレを介して、標的組織まで前進させられてもよい。図32A~32Cは、湾曲カニューレ3110内へのケーブルベースの組織除去装置3150の挿入を図式的に図示する。ケーブルベースの組織除去装置3150は、シャフト3152および遠位組織除去部分3154を備える。いくつかの実施形態では、組織除去装置3150のシャフト3152は、湾曲カニューレ3110の屈曲3116と実質的に同一の屈曲特性例えば、屈曲範囲、屈曲半径等を備え得る屈曲3156を有するように事前に形成された湾曲構成を備えてもよい。そのような事例では、湾曲組織除去装置3150は、一致する屈曲を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。他の実施形態では、組織除去装置3150のシャフト3152は、組織除去装置3150が湾曲カニューレ3110を通って通過するとき、シャフト3152が湾曲構成をとり、湾曲カニューレ3110と実質的に同一の屈曲3156を形成し得るように、可撓性、半可撓性物質例えば、形状記憶合金または形状記憶ポリマー、または別様に、可鍛性物質から作られてもよい。これらの実施形態では、可撓性組織除去装置3150は、異なる屈曲特性例えば、屈曲範囲、屈曲半径等を有する湾曲カニューレと併用されてもよい。加えて、または代替として、そのような可撓性組織除去装置はまた、直線カニューレと併用されてもよい。直線カニューレおよび直線スタイレットは、椎間板切除術および椎体形成術を含むが、それらに限定されない、種々の脊椎手技および外科手術、ならびに診断手技において使用されてもよい。患者内への組織除去装置の挿入に先立って、装置は、適切な回転および軸方向運動を確認するために、オンにされ、および回転可能ケーブルが、収縮構成と拡張構成との間を適切に遷移することを確実にしてもよい。進行部材は、遠位位置に係止されるべきである。患者が、前述のように、外科手術のために準備されると、標的椎間板レベルが、蛍光透視法または別の適切な撮像モダリティを使用して識別されてもよい。罹患椎間板へのアクセスは、直線カニューレまたは湾曲カニューレのいずれかを使用して達成されてもよい。直線カニューレで罹患椎間板にアクセスするために、鋭的スタイレットが、直線カニューレ内に挿入され、次いで、例えば、LuerLokTMコネクタによって、その近位ハブにおいて一緒に固定されるように取り付けられてもよい。直線カニューレ-鋭的スタイレットアセンブリは、画像誘導下において、罹患椎間板内に前進させられてもよい。例えば、カニューレは、椎間板終板と平行に位置付けられてもよい。カニューレ先端は、所望の組織除去区域の近位位置において、椎間板随核内に静置するように調節されてもよい。随意に、シリコーンマーカまたはグロメットが、直線および湾曲カニューレ上に設けられ、カニューレ深度をマークしてもよい。直線カニューレの先端が、椎間板の内側にあることが確認されると、鋭的スタイレットは、カニューレが適所に保持されるにつれて、除去されてもよい。湾曲カニューレで罹患椎間板にアクセスするために、鋭的スタイレットが湾曲カニューレに挿入され、次いで、例えば、LuerLokTMコネクタによって、その近位ハブにおいて、一緒に固定されるように取り付けられてもよい。湾曲カニューレ-鋭的スタイレットアセンブリは、画像誘導下において、罹患椎間板内に前進させられてもよい。湾曲カニューレの先端が、椎間板の内側にあることが確認されると、曲線の配向もまた、湾曲カニューレの近位部分における翼形状の配向インジケータに従って調節されてもよい。随意に、シリコーンマーカまたはグロメットが直線および湾曲カニューレ上に設けられ、カニューレ深度をマークしてもよい。鋭的スタイレットは、湾曲カニューレを適所に残して除去されてもよい。次いで、湾曲スタイレットは、スタイレット曲線が、カニューレ曲線に一致する、すなわち、湾曲スタイレットの翼形状の配向インジケータが、湾曲カニューレの翼形状の配向インジケータの配向に一致するように、湾曲カニューレに挿入されてもよい。画像誘導下において、湾曲カニューレ-湾曲スタイレットアセンブリは、所望の位置まで前進させられてもよい。湾曲カニューレが、所望の位置にあることが確認されると、湾曲スタイレットは、カニューレが適所に保持されるにつれて、引抜されてもよい。直線または湾曲カニューレのいずれかが、椎間板領域を通して前進させられるにつれて、施術者は、任意の好適な撮像モダリティを使用して、カニューレまたは、関連付けられたスタイレットを、遠位環状壁内またはそれを通して前進させないようにしてもよい。椎間板へのカニューレ穿刺後、施術者が、代替カニューレが標的部位へのより良好なアクセスのために使用されるべきであると決定する場合、交換ワイヤが、第2のアクセス部位を生成することなく、元のカニューレを引抜し、代替カニューレを挿入するために使用されてもよい。カニューレ内への組織除去装置の挿入に先立って、約0.5cc食塩水がカニューレを通して椎間板中に注入されてもよい。画像誘導下において、組織除去装置が、進行制限器がカニューレの近位ハブに到達するまで、カニューレを通して挿入されてもよい。進行制限器は、ハンドルを時計回り方向に回転させることによって、カニューレの近位ハブに取り付けられてもよい。係止リングを解放し、それを中間位置に係止することによって、組織除去装置の遠位先端は、カニューレの遠位先端を越えて最大13.5mmだけ前進可能となり得る。係止リングを遠位位置に固着させることによって、組織除去装置の遠位先端は、カニューレの先端を越えて最大18.5mmだけ前進可能となり得る。施術者は、必要に応じて、係止リングの位置を調節してもよい。各調節後、施術者は、進行制限器の構成によって課される制約内において、カニューレの遠位端が、依然として、椎間板随核内にあることを確認してもよい。施術者はまた、装置が進行制限器によって決定された軸方向長さに沿って軸方向に前進させられ、および引抜されるにつれて、組織除去アセンブリの回転可能ケーブルが近位または遠位線維輪に接触しないことを確認してもよい。画像誘導を使用して、施術者は、組織除去装置の先端を完全に突入深度まで前進させ、先端が安全位置内にあることを確認してもよい。組織除去装置は、次いで、オンにされてもよく、回転可能ケーブルの構成は、ハンドル上のスライダアクチュエータによって調節されてもよく、例えば、回転可能ケーブルは、収縮構成から拡張または拡張構成に遷移されてもよい。いくつかの変形例では、拡張構成における回転可能ケーブルの掃引径は、約7mmである。組織除去装置がオンにされ、カニューレの位置が固着されている間、組織除去装置は、前進および後退され、組織除去を促進するのに役立ち得る。組織除去の過程における装置の留置は、蛍光透視法または別の適切な撮像モダリティによって断続的に確認されてもよい。組織除去装置は、十分な組織物質が除去されるまで、または収集器が満杯になるまで使用されてもよい。いくつかの変形例では、負圧源が、収集器に連結されてもよく、これは、組織除去を促すのに役立ち得る。収集器上のマーキングは、除去される組織の量を示す。組織除去装置は、オンにされ、約0.5秒から約6.0分、例えば、2.0分間、連続して使用されてもよい。十分な量の組織物質が除去されると、組織除去装置は、オフにされてもよく、回転可能ケーブルは、その収縮構成に遷移されてもよい。進行制限器の係止リングは、遠位位置に固着されてもよい。進行制限器は、カニューレの近位ハブから係脱されてもよく、次いで、組織除去装置は、引抜されてもよい。前述のステップは、所望の量の組織が除去されるまで、反復されてもよい。付加的治療が、椎間板内で必要とされる場合、直線または湾曲スタイレットは、カニューレに再挿入され、カニューレは、再位置付けされてもよい。いくつかの手技では、組織除去装置の総稼働時間を約6.0分以下に制限することが望ましくあり得る。直線スタイレットは、カニューレに挿入され、近位ハブにおいて、固定されるように取り付けられてもよい。次いで、カニューレ-直線スタイレットアセンブリは、アクセス部位から引抜されてもよい。いくつかの変形例では、組織除去装置の電池が除去され、地域の規制に従って廃棄されてもよい。前述のカニューレ、スタイレット、および組織除去装置はまた、椎間板切除術を実施するために使用されてもよい。装置は、低侵襲性手技または開胸外科手術手技において使用されてもよい。カニューレ-スタイレットアセンブリは、脊椎領域内の標的部位近傍の組織を通る通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。例えば、椎間板切除術手技を実施するために、患者は、側臥位または腹臥位において、通常の無菌服が用意され、羽織らされる。全身、広域、局所麻酔での麻酔が達成される。鋭的遠位先端を有する直線スタイレットが、直線カニューレの管腔内に挿入されてもよい。アセンブリは、次いで、患者の背中の後方または後外側進入点を通して、経皮的に挿入されてもよい。カニューレ-スタイレットアセンブリはさらに、アセンブリの進入点に応じて、硬膜上腔または脊椎傍隙内に挿入されてもよい。代替として、アセンブリは、直接、患者の背中の正中線から離れた進入点から、椎間板線維輪を穿刺するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、アセンブリは、神経衝突が識別された同じ側から、患者の背中に対して約25度から約45度の角度において導入されてもよい。他の手技では、対側アプローチおよび/または異なる角度が使用されてもよい。代替実施形態では、前頸部領域の腹腔を通した前方手技が、実施されてもよい。カニューレ-スタイレットアセンブリは、前述のように、標的組織部位に対してともに前進させられてもよい。アセンブリの挿入の間、スタイレットは、オペレータが、周囲組織、骨、または他の解剖学的構造を通して通路を形成するために、スタイレットの随意の斜端縁の配向を調節し得るように、独立して回転可能であってもよい。カニューレ-スタイレットアセンブリの挿入は、外部撮像および/または可視化技法の誘導下において、実施されてもよい。図26Aおよび26Bは、直線カニューレ-スタイレットアセンブリ2600による椎間板エリアへの直線アクセスの一実施形態を図式的に図示する。図26Aは、アクセスの側面裁断図であり、図26Bは、アクセスの上面裁断図である。カニューレ2610およびスタイレット2620は、比較的に剛性の物質例えば、ステンレス鋼を備える場合、アセンブリ2600は、より長い挿入距離にわたって近位に操作されると、増加した触覚応答性、トルク伝達性、および/または押動性を提供し得る。いくつかの実施形態では、直線カニューレ2610および直線スタイレット2620のアセンブリは、直接、椎間板線維輪2630に挿入されてもよい。スタイレットの鋭的遠位先端2622は、椎間板線維輪2630を穿刺することによって、ヘルニア状態のエリア2640へのアクセスを得ることを促進し得る。ヘルニア状態のエリアへのアクセスが、蛍光透視法あるいは他のタイプ撮像または可視化技法によって確認されると、スタイレット2620は除去され、その後、組織除去装置が挿入されてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置が挿入される前に、内視鏡が標的部位アクセスを評価するために使用されてもよい。カニューレ-スタイレットアセンブリと併用され得る内視鏡システムの実施例は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる、米国出願第11/362,431号、米国出願第11/373,059号、米国出願第12/199,706号、および米国出願第61/106,914号に説明されている。内視鏡は、関連構造、例えば、椎間板、神経、または除去組織に他の隣接する構造および部位の直接可視化ならびに識別を促進し得る。内視鏡は、スタイレットの除去後に、カニューレに挿入されてもよく、またはカニューレ内の付加的管腔を通して導入されてもよい。他の実施例では、誘導ワイヤが、カニューレに挿入されてもよく、カニューレは、誘導ワイヤを使用して内視鏡の位置付けを可能にするために除去される。図26Cに戻って参照すると、標的部位におけるカニューレ留置が確認されると、遠位ヘッド2651図26Dを有する組織除去装置2650は、カニューレ2610に挿入され、椎間板2641の随核2640内に前進させられてもよい。組織除去装置2650は、前述のように、バリ、トレフィン、またはケーブルベースの組織除去装置を含むが、それらに限定されない、モータ駆動または手動で起動され得る機械的組織除去装置であってもよい。他の実施例では、組織除去装置は、エネルギーベースの装置例えば、レーザ、RF、高密度焦点式超音波または化学ベース例えば、硬化剤または化学的アブレーション剤の注射または注入であってもよい。組織除去装置は、随核の解離、吸引、溶解、または収縮のいずれかによって、椎間板物質を除去するために使用されてもよい。具体的実施例の1つでは、ケーブルベースの組織除去装置2650は、カニューレ2610内に挿入され、ヘルニア状態のエリア2640まで前進させられてもよい。組織除去装置2650の遠位部分は、放射線不透過性であって、装置が、外部撮像誘導下において、前進することを可能にしてもよい。装置2650は、装置2650のカニューレ2610への取り外し可能取付けを可能にする近位コネクタを備えてもよい。図26Dは、展開構成において、螺旋ケーブル2654によってカニューレ2610に近位に取り付けられた組織除去装置2650の詳細図である。いくつかの実施形態では、装置2650がカニューレ2610に近位に取り付けられると、それを通してケーブル2654が装置2650に近位に取り付けられるポート2652が、カニューレ2610の遠位端2612の遠位に配置される。これは、ケーブル2654の展開が、カニューレ2610によって干渉されないことを確実にする。いくつかの実施形態では、組織除去装置2650は、螺旋ケーブル2654によって破壊および除去された乳化または粉砕随核線維を吸引するように構成される吸入ポート2656を備えてもよい。いくつかの実施形態では、装置2650がカニューレ2610に取り付けられると、吸入ポート2656は、ポート2656がより大きな椎間板物質片によって塞栓されないように、少なくとも部分的に、カニューレ2610によって被覆されてもよい。図26Dでは、組織輸送アセンブリ2658は、吸入ポート2656から延在して示される。いくつかの実施形態では、組織除去装置2650がカニューレ2610に近位に取り付けられた後に、装置2650は、展開されたケーブル2654の運動によって画定される組織除去区域を拡大するために、カニューレ2610内にさらに前進させられてもよい。いくつかの実施例では、進行制限器は、前述のように、カニューレ2610の遠位端に対して、組織除去装置2650の遠位進行を制限するために採用されてもよい。組織除去装置の最大遠位進行距離は、約2センチメートル未満、場合によっては、約1センチメートル未満、他の場合では、約0.5センチメートル未満であってもよい。進行制限器はまた、組織装置があまりに遠くまで進行し、それによって、ヘルニア状態のエリアを離れることを防止するために使用されてもよい。カニューレ内の組織除去装置2650の前進は、蛍光透視法または他のタイプの撮像誘導下において、監視されてもよい。組織除去装置2650は、カニューレ2610の内径よりも小さい螺旋ケーブル2654が収縮させられた任意の最大横軸寸法であってもよい。いくつかの実施形態では、ケーブル2654が拡張または展開されると、ワイヤ2654の最大半径方向変位は、約0.07インチから約0.2インチの範囲内、場合によっては、約0.09インチから約0.2インチの範囲内、他の場合では、約0.1インチから約0.15インチの範囲内であり得る。図26Dに戻って参照すると、組織除去装置2650の留置が確認されると、ケーブル2654は、展開され、椎間板の組織を乳化または粉砕するように作動されてもよい。装置2650の位置は、組織除去区域を遠位に拡大するために、ある作動セッションの間、カニューレ2610に対して、調節例えば、前進および後退されてもよい。他の実施形態では、装置2650の位置は、装置の作動セッション間の間隔の間、調節されてもよい。蛍光透視法および/またはCTスキャンが、手技の前、その間、および/またはその後、使用され、患者の生体構造、器具の位置、組織除去後の構造的変化を査定し、および/または椎間板の完全性を検証してもよい。いくつかの実施形態では、少量の放射線不透過性造影剤が、可視化を向上させるために、椎間板腔に注入されてもよい。そのような注入は、注入または潅注導管を通して、あるいは吸入ポートを通して、組織除去装置によって実施されてもよい。他の実施形態では、カニューレは、造影剤を導入するための注入または潅注管腔を備えてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去手技は、光学透過性チャンバまたは収集チャンバを通して、除去される組織の量および/または色によって査定されてもよい。手技の完了に応じて、組織除去装置2650は、近位に引抜され、その後、カニューレ2610が引抜されてもよい。直線カニューレおよび直線スタイレットもまた、椎体形成術のために使用されてもよい。図28A~28Cに図示される具体的実施例の1つでは、直線カニューレ-スタイレットアセンブリ2800は、鋭的かつ随意に斜端のスタイレット先端2822が、着目椎体2830の外側表面に到達するまで、脊椎を囲繞する組織に経皮的に進入させられてもよい。鋭的スタイレット先端2822は、椎体2830の緻密骨を通して通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット2820は、椎体2830の外側表面を穿刺するためのみに使用されてもよい。別の外科手術器具例えば、拡張器または栓塞子が、スタイレット2820の除去後に使用され、穿刺部位を拡大し、通路または作業導管を形成してもよい。椎体の内部へのアクセスを得るためのアセンブリ2800の留置は、蛍光透視法、CT、または超音波によって誘導されてもよい。骨折領域2832へのアクセスが確認されると、スタイレット2820または、通路を形成するために使用される別のツールは、除去されてもよく、組織除去装置2840、例えば、図28Cに示されるケーブルベースの組織除去装置2840がカニューレ2810内に挿入され、疾患骨組織例えば、癌性細胞を除去してもよい。いくつかの実施形態では、ケーブルベースの組織除去装置2840は、空洞2834を形成するために使用されてもよく、その中に、骨セメントまたは他の物質が注入され、骨粗しょう症、腫瘍、または重度の外傷によって生じる骨折を安定化させてもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置2840は、診断または評価のために、疾患骨組織を収集するために使用され得る注入または吸入導管を備えてもよい。そのような注入または吸入導管はまた、組織除去手技の間、除去された骨組織を収集するために使用されてもよい。椎体形成術において、ケーブルベースの組織除去装置を使用するための装置および方法は、前述に詳細に説明されており、簡潔にするために、ここでは反復されない。組織除去手技が完了すると、蛍光透視法またはCTスキャンが実施され、椎体を検査してもよい。いくつかの実施形態では、組織除去装置は、椎体内の内部圧力を読み取るために使用され得る圧力センサを備えてもよい。圧力の読み取りに基づいて、オペレータは、骨折が適正に充填され、および/または椎体の完全性が復元されたことを通知されてもよい。手技の完了に応じて、組織除去装置2840は、カニューレ2810から近位に引抜され、その後、カニューレ2810が引抜されてもよい。椎体形成術は、直線カニューレを使用して実施されてもよいが、屈曲可能可撓性湾曲カニューレもまた、使用されてもよい。前述のように、直線または湾曲スタイレットは、屈曲可能可撓性湾曲カニューレと併用され、カニューレを標的組織部位に位置付けてもよい。図33A~33Dに図示されるように、直線スタイレット3310によって直線化された湾曲カニューレ3310を備える直線カニューレ-スタイレットアセンブリ3300が、最初に、棘筋内に経皮的に進入され、椎体3330の外側表面を通して通路を形成してもよい。初期直線アセンブリ留置は、直線アクセスにおける直線カニューレ-スタイレットアセンブリの初期留置と比較して、椎体の外側表面により近接してもよく、スタイレットの遠位先端は、中心椎体により近接する骨折領域に到達する必要がある図28Bに示されるように。その結果、椎体形成術における湾曲アセンブリの初期留置は、より短く、より直接的な挿入経路を含み得る。椎体3330の内部へのアクセスが確認されると、直線スタイレット3310は、湾曲スタイレット3340と交換されてもよい。湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3301は、相互に近位に連結されたカニューレ3310およびスタイレット3330によって、その湾曲部分が整列させられて形成される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット3340は、海綿骨を十分に穿刺し、それによって、椎体3330内側への湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3301の移動を促進し得る鈍的遠位先端を備えてもよい。他の実施形態では、湾曲スタイレット3340の遠位先端は、その穿刺能力を向上させるために、鋭的であってもよい。湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3301は、直線カニューレ-スタイレットアセンブリによって到達が困難である中心椎体領域にアクセスするために使用されてもよい。標的部位へのアクセスが確認されると、組織除去装置例えば、図33Dに示されるようなケーブルベースの組織除去装置3150が、湾曲スタイレット3330の近位引抜後に挿入されてもよい。組織除去装置は、椎体3330内側に空洞を形成し、疾患組織例えば、癌性細胞を除去し、および/または骨セメントを骨折エリア内に注入し、脊椎支持を補強するために使用されてもよい。組織除去装置はまた、診断のために、吸入および/または注入導管を通して、骨組織を収集するために使用されてもよい。湾曲カニューレの遠位端から延在された組織除去装置3350は、組織除去のためのより大きな到達区域を提供する。例えば、アセンブリ3301の近位挿入は、組織除去装置3350を椎体の中心エリアに向かって前進させ、それによって、より大きな遠位到達距離を提供してもよい。さらに、カニューレ屈曲3116の配向は、直線カニューレシャフト3311の縦軸3313に対して調節され、それによって、組織除去装置3350に、直線アクセスと比較して、向上した角度付きアクセスを提供してもよい。その結果、より大きな空洞が、直線カニューレと併用された同一の装置と比較して、湾曲カニューレ3310と併用された組織除去装置3350によって形成され得る。いくつかの実施形態では、複数の空洞形成が所望される場合、スタイレット直線または湾曲のいずれかが、隣接する標的領域へのアクセスを得るために、組織除去装置の引抜後、湾曲カニューレに再挿入されてもよい。緻密骨の穿刺が伴われ得る、いくつかの実施形態では、直線スタイレットが、最初に、再挿入されてもよく、直線カニューレ-スタイレットアセンブリは、別の標的部位への通路または作業導管を形成するために使用される。直線スタイレットは、次いで、湾曲スタイレットと交換され、標的部位へのより正確なアクセスを得てもよい。第2の標的部位が、緻密骨の穿刺を伴わずに、アクセス可能であり得る他の実施形態では、湾曲スタイレットが組織除去装置の引抜後、直接、再挿入されてもよい。第2の標的部位へのアクセスが確認されると、組織除去装置は、湾曲スタイレットの近位除去後に、再挿入され、骨組織除去を実施してもよい。そのような手技は、複数の標的部位における治療が完了するまで反復されてもよい。前述のように、骨組織除去および/または骨セメント注入の完了に応じて、蛍光透視法またはCTスキャンが実施され、骨の完全性を検査してもよい。いくつかの実施形態では、検査は、近位収集チャンバ内に収集された、除去された骨組織の量、色、および/または質感を検査することによって、実施されてもよい。椎体形成術の完了に応じて、直線スタイレットは、組織除去装置の除去後、湾曲カニューレに挿入されてもよく、カニューレおよびスタイレットは、次いで、ともに近位に引抜されてもよい。図31A~31Cは、湾曲カニューレ3110、直線スタイレット3120、および/または湾曲スタイレット3130を備えるカニューレ-スタイレットアセンブリによる、ヘルニア状態の椎間板3141への湾曲アクセスを図式的に図示する。患者は、椎間板切除術手技のために備えられ、直線カニューレ-スタイレットアセンブリ3100は、直線スタイレット3120を湾曲カニューレ3110に挿入することによって形成され得る。アセンブリ3100は、次いで、患者の背中の後方または後外側の進入点を通して、経皮的に挿入されてもよい。図31Aに示されるように、直線スタイレット3120の挿入は、湾曲カニューレ3110を直線化し、アセンブリ3100を直線構成にする。直線スタイレット3120は、比較的に剛性物質例えば、ステンレス鋼から作られるため、アセンブリ3100は、患者の皮膚、筋肉、および身体組織を穿刺する間、向上したユーザ応答性および操縦性を提供し得る。鋭的遠位先端を有する直線スタイレット3120は、椎間板線維輪を通して通路または作業導管を形成するために使用されてもよい。前述のように、直線アクセスを使用する椎間板切除術手技図26Aおよび26Bに示されるようには、摘出のために、ヘルニア状態のエリアへの十分なアクセスを達成するために、患者の背中の中のより長い経路にわたって、直線カニューレおよび直線スタイレットのアセンブリを挿入することを伴い得る。対照的に、湾曲アクセスを使用する椎間板切除術では、標的部位に対して、より短くおよび/またはより直接的挿入経路がとられ得る。例えば、図31Aに図示されるように、直線カニューレ-スタイレットアセンブリ3100は、スタイレット3120の遠位先端が椎間板線維輪3130を穿刺し、標的ヘルニア状態のエリアに近接したエリアに到達するまで、患者の背中の正中線3144により近い進入点から挿入されてもよい。以下により詳細に論じられるように、湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリは、次いで、治療のために、標的ヘルニア状態のエリアに到達するために使用されるであろう。初期の直線カニューレ-スタイレット留置は、椎間板の外側表面により近いので、湾曲アクセスにおけるカニューレ-スタイレットアセンブリの挿入経路は、直線アクセスにおけるアセンブリの初期留置と比較して、より短くかつより直接的であり得る。直線カニューレ-スタイレットアセンブリ3100が、椎間板の内部に到達すると、直線スタイレット3020は、近位に除去され、湾曲カニューレ3110が、図31Bに示されるように、実質的に、その湾曲構成を復元することを可能にしてもよい。いくつかの実施形態では、直線スタイレット3120を近位に除去する前に、オペレータは、屈曲3116の配向を調節し、直線スタイレット3120が引抜されると、カニューレの遠位部分3112が、ヘルニア状態のエリア3140に向かって屈曲することを確実にしてもよい。直線スタイレット3120の除去後、湾曲スタイレット3130が、カニューレ3110に挿入され、図31Cに図示されるように、湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3101を形成してもよい。湾曲スタイレット3130は、放射線不透過性であり、外部撮像誘導下において、挿入を可能にしてもよい。いくつかの実施形態では、カニューレと一致する事前に形成された屈曲を有するスタイレットが使用されてもよい。そのような事例では、オペレータは、挿入の間、スタイレット屈曲の配向を調節し、スタイレットの屈曲とカニューレの屈曲とが、相互に整列させられることを確実にしてもよい。他の実施形態では、可撓性物質から作られるスタイレットは、スタイレットが湾曲カニューレの湾曲部分を通過するとカニューレと実質的に同一の湾曲構成をとり得るように、使用されてもよい。湾曲スタイレット3130は、湾曲カニューレと近位に取り外し可能に連結されてもよい。いくつかの実施形態では、スタイレット3130が、カニューレ3110に取り付けられると、整列させられたカニューレ-スタイレットアセンブリ3101が、摘出のために、標的部位までともに前進させられ得るように、カニューレ3110に対するスタイレット3130の縦および軸方向の両方の移動が係止される。いくつかの実施形態では、湾曲スタイレット3130は、依然として、随核を穿刺し得、それによって、ヘルニア状態のエリアへのアクセスを得る鈍的遠位先端を備えてもよい。鈍的先端は、特に、湾曲アセンブリ3101が、その挿入の間、誤配置される状況において、組織分断または損傷の危険性を低減させ得る。湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3101が近位に挿入されると、その湾曲遠位端は、ヘルニア状態の椎間板3141の中心部分に向かって側方に前進させられてもよい。そのような椎間板内エリアアクセスは、直線アクセスが使用される場合、困難であり得る。さらに、湾曲アセンブリ3130の挿入の間、オペレータは、屈曲の配向を調節し、椎間板内エリアにおけるアセンブリ3101の遠位先端を操作し、それによって、直線アクセスによって到達困難ないくつかの標的部位へのアクセスを得てもよい。湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリ3101による摘出のための標的部位へのアクセスが、蛍光透視法あるいは他の撮像または可視化技法例えば、内視鏡または放射線不透過性マーカによって確認されると、湾曲スタイレット3130は、近位に引抜され、その後、組織除去装置が挿入されてもよい。図31Dは、湾曲カニューレ3110から遠位に延在されたケーブルベースの組織除去装置3150を図式的に図示する。組織除去装置3150は、相補的近位コネクタを介して湾曲カニューレ3110に近位に取り付けられてもよい。いくつかの実施形態では、取り付けられると、遠位組織除去部分3154は、螺旋ワイヤ3156の展開が、湾曲カニューレ3110の遠位端3112によって阻止または別様に干渉されないように、湾曲カニューレ3110の遠位端3112に対して遠位に露出される。いくつかの実施形態では、組織除去装置3150は、その2つが近位に取り付けられた後、カニューレ3110内側において、遠位にさらに前進させられてもよく、組織除去装置3150の最大進行距離は、進行制限器によって制限されてもよい。前述のように、組織除去装置3150の遠位進行は、吸入ポート3160が組織除去装置3150の挿入の間、少なくとも部分的に湾曲カニューレ3110によって被覆され、吸入導管の閉塞を防止し得るように制御される。組織除去装置3150の留置が確認され、評価される場合、装置3150は、作動され、椎間板組織除去を実施してもよい。湾曲カニューレと併用される組織除去装置は、直線カニューレと併用される同一の組織除去装置と比較して、除去される組織の領域または量を増加させ得る。例えば、図26Cに図示されるように、直線カニューレ2610から延在される組織除去装置2650の組織除去範囲2655は、実質的に、直線カニューレシャフト2611の枢動範囲によって制限される。組織除去装置2650のいかなる小さな環状移動も、カニューレ2610の直線近位部分の実質的側方変位を伴い得、これは、カニューレ2610の挿入経路に沿った身体組織によって制限される。その結果、直線アクセスの組織除去区域2655は、組織除去装置2650の縦軸2653に対して延在されたケーブル2654の回転によって到達することができる範囲によって制限される。対照的に、図31Dに図示されるような湾曲アクセスの間、湾曲カニューレ3110のシャフト3111の回転およびカニューレ屈曲3116の配向の調節は、組織除去装置3150が、カニューレシャフト3111の縦軸3113に対して角度を付けて移動することを可能にし、それによって、延在されたケーブル3154によって到達されることができる範囲を有意に増加させる。さらに、組織除去装置3150の組織除去区域は、湾曲カニューレ3110の遠位端に対する組織除去装置3150の遠位変位によってさらに増加され得る。いくつかの実施形態では、組織除去装置3150の縦軸3151に対して延在されたケーブル3154の垂直変位は、組織除去区域をさらに増加させるように調節されてもよい。前述の移動が組み合わせられる場合、さらに大きな組織除去区域が達成され得る。撮像技法を使用して、所望の程度の組織除去を確認後、組織除去装置は、除去されてもよい。第2の組織部位を治療するために、湾曲または直線スタイレットがカニューレに再導入されてもよい。いくつかの実施形態では、別のヘルニア状態のエリアへのアクセスは、椎間板線維輪からの湾曲カニューレの除去を必要とし得る例えば、標的部位が椎間板の他の側に位置するか、または標的部位が、別の椎間板内にある。このシナリオでは、直線スタイレットが、最初に、組織除去装置に代わるために、カニューレに挿入され、直線カニューレ-スタイレットアセンブリを形成してもよい。オペレータは、次いで、アセンブリを椎間板線維輪から除去し、適切である場合、アセンブリを別の進入点から椎間板線維輪に再挿入し、それによって、第2の標的部位へのアクセスを得てもよい。線維輪が穿刺された後に、直線スタイレットは、湾曲スタイレットと交換されてもよく、湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリが、椎間板内の第2の標的部位に留置されるように形成されてもよい。カニューレの留置が付加的組織部位において確認されると、スタイレットは、近位に引抜されてもよく、組織除去装置は、再導入されてもよく、前述のような組織除去手技が反復されてもよい。付加的標的部位における治療の完了に応じて、別の蛍光透視法またはCTスキャンが実施され、結果を検査し、および/または任意の他の椎間板内領域が、付加的組織除去を必要とするかどうか検査してもよい。全ヘルニア状態のエリアが治療されると、組織除去装置は、近位に除去されてもよい。いくつかの実施形態では、直線スタイレットが、最初に、湾曲カニューレに挿入され、直線カニューレ-スタイレットアセンブリを形成してもよい。アセンブリは、次いで、患者の背中から近位に除去されてもよい。湾曲カニューレ-スタイレットアセンブリと組織除去装置との併用は、1つ以上の標的部位において、精密なアクセスおよび組織除去をもたらし得る。腫瘍によって罹患された標的部位へのアクセスを含む場合、本明細書に説明される湾曲アクセスは、特に、標的部位を囲繞するエリアが腫瘍によって非常に複雑になっているとき、望ましくあり得る。健康な組織を保存しながらの疾患骨組織の精密な除去は、骨セメント漏出および/または癌性細胞拡散等、ほとんど合併症をもたらさないであろう。脊椎手技例えば、椎間板切除術および椎体形成術におけるカニューレ-スタイレットアセンブリと併用される機械的に動作されるケーブルベースの組織除去装置が、本明細書に詳細に説明されるが、他のタイプの機械的組織除去装置例えば、バリ、トレフィン等またはエネルギーベースの組織除去装置が、使用されてもよく、脊椎エリアへの直線アクセスまたは湾曲アクセスのいずれかにおいて使用するために検討されることを理解されたい。インペラの変形例が、回転可能ケーブルシャフト、管状部材等の変形例と併用されるように説明されたが、インペラの変形例は、回転可能ケーブルシャフト、管状部材等の他の変形例と併用されてもよいことを理解されたい。加えて、回転可能ケーブルシャフトの異なる変形例もまた、異なるケーブル構成および駆動シャフトと併用されてもよい。前述の構成要素の複数の変形例は、ある手技のために、必要に応じて、組み合わせられ、組み立てられてもよい。種々のカニューレ、スタイレット、組織除去装置を備え得る、低侵襲性椎間板切除術を実施するために使用され得るシステムおよびキットの実施例が、本明細書に説明される。類似システムおよびキットが、概して、腰椎における手技の間、椎間物質を切断、研磨、および吸引するために使用されてもよい。低侵襲性椎間板切除術のためのキットの一変形例は、直線カニューレ、直線スタイレット、および組織除去装置を備えてもよい。キットの別の変形例はさらに、鋭的スタイレット、湾曲カニューレ、第2の直線スタイレット、湾曲スタイレット、交換ワイヤ、および組織除去装置を備えてもよい。カニューレは、16ゲージであってもよく、スタイレットは、カニューレを通して前進させられ得るように、適切に定寸および成形されてもよい。交換ワイヤは、約0.054インチの直径を有し、約17インチの長さ、または椎間板内の組織の領域に低侵襲性的にアクセスするために適切な任意の長さであってもよい。交換ワイヤは、304ステンレス鋼または他の同等物質から作られてもよい。組織除去装置は、ハンドルと、ハンドルの遠位部分に連結された収集器と、収集器に遠位に取り付けられた進行制限器と、収集チャンバと遠位組織除去アセンブリとの間に導管を提供する外側管とを備えてもよい。組織除去アセンブリは、収縮構成および拡張構成を有する回転可能ケーブルを有してもよい。進行制限器の係止リングは、外側管の軸に沿って、遠位位置、中間位置、および近位位置を有してもよく、1つ以上の位置に係止するように構成されてもよい。外側管は、7インチの作業長を提供する長さを有してもよい。低侵襲性椎間板切除術のためのキットの個々の装置および構成要素は、滅菌されたパッケージ内に提供されてもよい。いくつかの変形例では、装置は、使用後、再滅菌されなくてもよい一方、他の変形例では、ある装置、例えば、カニューレ、スタイレットは、別の患者において使用するために、再滅菌されてもよい。本発明が特定の例示的実施形態に限定されず、当然ながら、変化し得ることを理解されたい。また、本明細書において使用される用語は、特定の実施形態のみを説明する目的のものであり、本発明の範囲が、添付の請求項のみによって限定されることから、限定することを意図しないことも理解されたい。ある範囲の値が提供される場合、その範囲の上限と下限との間に介在する各値、つまり文脈上他に明示しない限り、下限の単位の10分の1までの値も具体的に開示されることを理解されたい。記述された範囲における任意の記述された値または介在する値と、その範囲における任意の他の記述された値または介在する値との間の各小さい方の範囲は、本発明内に包含される。これらの小さい方の範囲の上限および下限は、独立してその範囲に含まれてもよく、または除外されてもよく、片方もしくは両方の限界が小さい方の範囲に含まれるか、または両方ともその範囲に含まれない各範囲も、記述された範囲の任意の具体的に除外された限界を前提として、本発明に包含される。記述された範囲が、片方または両方の限界を含む場合、これら含まれる片方または両方の限界を除外する範囲もまた本発明に含まれる。他に規定のない限り、本明細書において使用する全ての技術用語および科学用語は、本発明が所属する当業者によって一般的に理解されるものと同一の意味を有する。本明細書に説明する方法および材料に類似または同等の任意の方法および材料を、本発明の実施または試験に使用することが可能であるが、ここではいくつかの潜在的および好適な方法および材料について説明している。本明細書において記述する全ての刊行物は、刊行物の引用に関連する方法および/または材料を開示および説明するために、参照により本明細書に組み込まれる。矛盾がある場合、この開示が、組み込まれた刊行物のいかなる開示にも優先することを理解されたい。本明細書および添付の請求項において使用する際、単数形は、文脈上他に明示しない限り、複数の指示対象を含むことに留意されたい。したがって、例えば、刃を言及することは、複数のこのような刃を含み、エネルギー源を言及することは、1つ以上のエネルギー源および当業者に既知であるその同等物等を言及することを含む。本明細書に論じる刊行物は、単にその開示のために提供されている。本明細におけるいかなるものも、本発明が、先行発明によるこのような刊行物に先行する権利を持たないという承認として解釈されるべきではない。さらに、提供する刊行物の日付がもし存在するのであれば、これは、実際の刊行日とは異なる場合があり、個別に確認する必要があり得る。"