"電気信号に応じた音波を発生するドライバと、当該ハウジング内が前記ドライバを挟んで前方のフロントキャビティと後方のバックキャビティとに隔てられるように前記ドライバを収納するハウジングと、前記フロントキャビティを前記ハウジングの外部の空間に連通させる管体とを具備することを特徴とするイヤホン。前記管体は、前記フロントキャビティを囲む壁の外表面、前記バックキャビティを囲む壁の外表面、または、前記フロントキャビティと前記バックキャビティとを囲む壁の外表面に巻回されていることを特徴とする請求項1に記載のイヤホン。前記管体は、前記フロントキャビティを囲む壁の内表面、前記バックキャビティを囲む壁の内表面、または、前記フロントキャビティと前記バックキャビティとを囲む壁の内表面に巻回されていることを特徴とする請求項1に記載のイヤホン。前記ドライバに電気信号を供給する信号線が前記管体内を通って前記ハウジングの外部に引き出されていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1の請求項に記載のイヤホン。前記管体は螺旋状をなしており、前記ドライバに電気信号を供給する信号線が前記管体の螺旋の中を通っていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1の請求項に記載のイヤホン。前記管体の管長、断面積、または、管長と断面積の両方を調整できるように構成されていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれか1の請求項に記載のイヤホン。しかしながら、空間Xと外の空間との間を連通させる孔7に音響抵抗体Zを装填した構成の場合、イヤホンとイヤホンが挿入された外耳道とからなる空間における低域の落ち込みを抑えることは可能ではあるものの、低域の利得を持ち上げることまではできない。このため、この構成では、低域から高域まで広帯域に亙って平坦な周波数特性を得ることが難しいという問題があった。本発明は、このような背景の下に案出されたものであり、イヤホンの装着時における利用者の圧迫感を軽減するとともに、イヤホンとイヤホンが挿入された外耳道とからなる音響系の周波数応答を所望の特性にすることを可能にする技術的手段を提供することを目的とする。本発明は、電気信号に応じた音波を発生するドライバと、当該ハウジング内が前記ドライバを挟んで前方のフロントキャビティと後方のバックキャビティとに隔てられるように前記ドライバを収納するハウジングと、前記フロントキャビティを前記ハウジングの外部の空間に連通させる管体とを具備するイヤホンを提供する。本発明は、イヤホンのハウジングの内部のフロントキャビティとハウジングの外部とを連通させる孔をハウジングに設けた場合、イヤホンと外耳道からなる音響系を、同イヤホンのフロントキャビティと外耳道内の空間とからなる空間をキャビティとし、孔をネックとするヘルムホルツ共鳴器モデルにより表すことができる、という発明者らの発見に基づくものである。このヘルムホルツ共鳴器の共鳴周波数frは、次式1により表すことができる。式1において、cは音速であり、Vはイヤホンのフロントキャビティと外耳道内の空間とからなるキャビティの容積であり、Spはネックである孔の断面積であり、Lpは孔の深さであるネック長である。fr=c/2πSp/LpV12...1本発明では、ハウジングに管体を接続し、この管体の中を通る孔をハウジング内のフロントキャビティと連通させ、ヘルムホルツ共鳴器のネックとして用いる。この構成によれば、イヤホンのイヤピースが外耳道内に押し込まれる過程において、外耳道内の空気が管体の中の孔を通って外部に移動し、イヤピースが外耳道内から引き抜かれる過程において、外部の空気が管体の中の孔を通って外耳道内に移動する。よって、本発明によると、イヤホンの着脱時における利用者の圧迫感が軽減される。また、前掲式1のVに相当するフロントキャビティ及び外耳道の合計容積を大きくするか、式1のLpに相当する管体の長さを大きくするか、式1のSpに相当する管体内の孔の断面積を小さくすることにより、イヤホンと当該イヤホンが挿入された外耳道とからなる音響系における共鳴周波数frを低域にシフトさせることができる。V、Lp、及びSpに相当する3種類の寸法のうちVの調整はイヤホンの構造上の制約から難しいが、LpやSpの調整は管体を長くしたりその断面積を広くすればよいので容易である。よって、イヤホンを外耳道EACに装着した状態におけるイヤホンと外耳道EACとからなる音響系の周波数応答を所望の特性にすることができる。特に、本発明では、イヤホンのハウジングに孔があるため低域に大きな落ち込みが発生する場合があるが、このような落ち込みが予想される帯域と共鳴周波数frとが重なるように管体の長さや管体内を通る孔の断面積の寸法を設計することにより、低域から高域までに亙る平坦な周波数応答を得ることができる。以下、図面を参照しつつ本発明の実施形態について説明する。第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態であるカナル型イヤホン1001を利用者の耳に装着した状態を示す図である。カナル型イヤホン1001は、ドライバ11と、このドライバ11を収容するハウジング12と、当該カナル型イヤホン1001を利用者の耳の外耳道EACに装着するための部材であるイヤピース13とを有する。ドライバ11は、円盤状の振動板14とこの振動板14を駆動する駆動回路15とを有する。このドライバ11は、与えられた電気信号に応じた音振動音波を発生する。ハウジング12は、中空な略卵状をなしている。ハウジング12における外耳道EACに装着される側の端部はノズル状に突出して音道16を形成している。ハウジング12における音道16の出口の部分にはイヤピース13が連結されている。イヤピース13は利用者の耳の外耳道EAC内に密接している。ハウジング12における外耳道EACに装着される側の反対側の端部にはブッシング17が設けられている。ブッシング17からはケーブル18が引き出されている。ケーブル18内の信号線はハウジング12内のドライバ11における駆動回路15と携帯音楽プレーヤ不図示とを接続している。ハウジング12内におけるドライバ11は、当該ドライバ11の振動板14における放音面19を音道16に向けた姿勢でハウジング12の内表面23に固定されている。ハウジング12内の空間は、このドライバ11によって、音道16を含む外耳道EAC側の空間であるフロントキャビティ20とその反対側の空間であるバックキャビティ21とに隔てられている。また、ハウジング12からはハウジング12の外の空間に向かって管体26が延在している。この管体26内には、ハウジング12内のフロントキャビティ20とハウジング12の外部の空間とを連通させる孔が通っている。以上が、本実施形態におけるカナル型イヤホン1001の構成の詳細である。本実施形態では、カナル型イヤホン1001のイヤピース13が外耳道EAC内に押し込まれる過程において、外耳道EAC内の空気が管体26の中の孔を通って外部に移動し、イヤピース13が外耳道EAC内から引き抜かれる過程において、外部の空気が管体26の中の孔を通って外耳道EAC内に移動する。よって、本実施形態では、カナル型イヤホン1001の着脱時における利用者の圧迫感が軽減される。また、本実施形態では、カナル型イヤホン1001を外耳道EACに装着した状態において、イヤピース13、外耳道EAC、及び鼓膜DRMによって囲まれた空間をキャビティとし、管体26をネックとするヘルムホルツ共鳴器が形成される。このヘルムホルツ共鳴器の共鳴現象の発現により、カナル型イヤホン1001と外耳道EACとを含む音響系の周波数応答におけるヘルムホルツ共鳴周波数frを含む帯域の利得が大きくなる。この共鳴周波数frは、イヤピース13、外耳道EAC、及び鼓膜DRMによって囲まれた空間の容積を大きくするか、管体26の長さを大きくするか、管体26の中の孔の断面積を小さくすることにより低域にシフトさせることができる。これらのうち、イヤピース13、外耳道EAC、及び鼓膜DRMによって囲まれた空間の容積を調整することはイヤホン1001の構造上の制約から難しいが、管体26の長さや管体26の中の孔の断面積の調整は容易である。よって、本実施形態によると、カナル型イヤホン1001を外耳道EACに装着した状態におけるカナル型イヤホン1001と外耳道EACとからなる音響系の周波数応答を所望の特性にすることができる。特に、本実施形態では、カナル型イヤホン1001のハウジング12に孔があるため低域に大きな落ち込みが発生する場合があるが、このような落ち込みが予想される帯域と共鳴周波数frとが重なるように管体26の長さや管体26内を通る孔の断面積の寸法を構成することにより、低域から高域までに亙る平坦な周波数応答を得ることができる。ここで、本願発明者は、本実施形態の効果を確認するため、次のような検証を行った。まず、カナル型イヤホンを外耳道EAC内に挿入した状態におけるイヤホンと外耳道EACとからなる音響系の模型をイヤシミュレータに装着した。その上で、この模型におけるフロントキャビティと外耳道EACとからなる空間の容積V、フロントキャビティにおける管体の中の孔の断面積Sp、及び管体の長さLpの寸法を表1のように変更し、各々の場合における周波数応答を測定した。より具体的は、容積V,断面積Sp,及び長さLpを表1のようにした各イヤホンのドライバに疑似ランダムノイズを入力してその応答を鼓膜DRMの位置で採取し、各々の周波数応答RNONE,R0,R7,R35,R70,R141,R282を計算した。図2は、この第1の検証において計算した周波数応答RNONE,R0,R7,R35,R70,R141,R282を示す図である。図2に示す周波数応答を参照すると、管体の長さLpを0にした場合における1000Hz以下の帯域の利得が低下しており、管体の長さLpが長くなるに従ってこの1000Hz以下の帯域の利得が大きくなっている。また、管体の長さLpを282mmとした場合の周波数応答R282では、低域から高域までの全帯域において、管体を設けない場合の周波数応答RNONEと同程度の利得が得られている。このことから、カナル型イヤホンでは、管体の長さが長いほど再生音の1000Hz以下の利得の落ち込みが抑えられることが分かる。第2実施形態図3は、本発明の第2実施形態であるカナル型イヤホン1002を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図4は、カナル型イヤホン1002の外観を示す斜視図である。図3及び図4において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図3及び図4に示すように、このカナル型イヤホン1002では、ハウジング7002の内表面23における音道16の基端部の近傍の位置とハウジング7002の外表面24におけるその位置の裏側の位置との間に孔5002がある。この孔5002からはハウジング7002の外の空間に向かって管体5102が延在している。管体5102はハウジング7002の外表面24におけるフロントキャビティ20を包囲する部分に螺旋状に巻回されている。本実施形態によっても、上記第1実施形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施形態によると、共鳴周波数frを充分に低い周波数まで下げるのに必要な管長Lpを持った管体5102を嵩張ることなくハウジング7002の周囲に配置することができる。第3実施形態図5は、本発明の第3実施形態であるカナル型イヤホン1003を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図6は、カナル型イヤホン1003の外観を示す斜視図である。図5及び図6において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図5及び図6に示すように、このカナル型イヤホン1003では、ハウジング7103の内表面23における音道16の基端部の近傍の位置とハウジング7103の外表面24におけるその位置の裏側の位置との間に孔5203がある。この孔5203からはハウジング7103の外の空間に向かって管体5303が延在している。管体5303はハウジング7103の外表面24における音道16を包囲する部分に螺旋状に巻回されている。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第4実施形態図7は、本発明の第4実施形態であるカナル型イヤホン1004を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図7において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図7に示すように、このカナル型イヤホン1004では、ハウジング7204の内表面23における放音面19の前方の位置とハウジング7204の外表面24におけるその位置の裏側の位置との間に孔5404がある。この孔5404からはハウジング7204の外の空間に向かって管体5504が延在している。管体5504はハウジング7204の外表面24におけるバックキャビティ21を包囲する部分に螺旋状に巻回されている。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第5実施形態図8は、本発明の第5実施形態であるカナル型イヤホン1005を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図8において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図8に示すように、このカナル型イヤホン1005では、ハウジング7305の内表面23における音道16の基端部の近傍の位置とハウジング7305の外表面24におけるその位置の裏側の位置との間に孔5605がある。この孔5605からはフロントキャビティ20に向かって管体5705が延在している。図示の例では、管体5705は、ハウジング7304の内表面23上をドライバ11に向かって螺旋状に3周している。管体5705における孔5605の反対側の端部501は、ドライバ11の放音面19の近傍においてフロントキャビティ20内に開放されている。本実施形態によっても、第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第6実施形態図9は、本発明の第6実施形態であるカナル型イヤホン1006を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図9において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図9に示すように、このカナル型イヤホン1006では、ハウジング7406の内表面23における音道16の先端部の近傍の位置とハウジング7406の外表面24におけるその位置の裏側の位置との間に孔5806がある。この孔5806からは管体5906が延在している。図示の例では、管体5906はハウジング7406の内表面23上をドライバ11に向かって螺旋状に3周している。管体5906における孔5806の反対側の端部502は、音道16の基端部の近傍においてフロントキャビティ20内に開放されている。本実施形態によっても、第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第7実施形態図10は、本発明の第7実施形態であるカナル型イヤホン1007を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図10において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。図10に示すように、このカナル型イヤホン1007では、ハウジング7507の内表面23とドライバ11との間に孔6007がある。この孔6007からはバックキャビティ21に向かって管体6107が延在している。図示の例では、管体6107はハウジング7507の内表面23上をブッシング17に向かって螺旋状に3周している。管体6107における孔6007の反対側の端部503はブッシング17の近傍においてバックキャビティ21の外の空間に開放されている。本実施形態によっても、第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第8実施形態図11は、本発明の第8実施形態であるカナル型イヤホン1008の斜視図である。このカナル型イヤホン1008は、第2実施形態のカナル型イヤホン1002における管体5102を管体6208により置き換えたものである。このカナル型イヤホン1008における管体6208は、ハウジング7002の外表面24におけるフロントキャビティ20及びバックキャビティ21を包囲する部分のほぼ全面を覆うようにして同面24に固定されている。より具体的に説明すると、この管体6208は、ハウジング7002の孔5002からブッシング17に向かって延在し、ブッシング17の近傍で右に折り返されて音道16に向かって延在し、音道16の基端部の近傍で再び右に折り返されてブッシング17に向かって延在し...といようにハウジング7002の外表面24上を蛇行するようにして同面24を覆っている。本実施形態によっても、第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第9実施形態図12は、本発明の第9実施形態であるカナル型イヤホン1009の斜視図である。このカナル型イヤホン1009は、第3実施形態のカナル型イヤホン1003における管体5303を管体6309により置き換えたものである。このカナル型イヤホン1009における管体6309は、ハウジング7103の外表面24における音道16を包囲する部分のほぼ全面を覆うようにして同面24に固定されている。より具体的に説明すると、この管体6309は、孔5203から音道16の先端部に向かって延在し、音道16の先端部の近傍で右に折り返されて音道16の基端部に向かって延在し、音道16の基端部の近傍で再び右に折り返されて音道16の先端部に向かって延在し...といようにハウジング7103の外表面24上を蛇行するようにして同面24を覆っている。本実施形態によっても、第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第10実施形態図13Aは、本発明の第10実施形態であるカナル型イヤホン1010を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図13Bは、図13Aのカナル型イヤホン1010を矢印B方向から見た図である。図13A及び図13Bにおいて、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1010のハウジング7610は2つの碗状部材7710及び7810から構成されている。碗状部材7710は半卵状をなしている。碗状部材7710の一端部にはブッシング17が設けられており、このブッシング17からはケーブル18が引き出されている。碗状部材7710の他端部には開口がある。この開口はドライバ11の振動板14とほぼ同じ直径を持った円状をなしている。碗状部材7810は半卵状をなしている。碗状部材7810の一端部はノズル状に突出して音道16を形成し、その先端にはイヤピース13が連結されている。碗状部材7810の他端部には開口がある。この開口はドライバ11の振動板14とほぼ同じ直径を持った大径の円とそれよりも十分に小さな直径を持った小径の円とを繋げた形状をなしている。碗状部材7710と碗状部材7810は、碗状部材7710の開口と碗状部材7810の開口における大径の円の部分とによりドライバ11を前後から挟むようにして接合されている。そして、ドライバ11により隔てられた碗状部材7810内の空間及び碗状部材7710内の空間がフロントキャビティ20及びバックキャビティ21を構成している。また、この接合状態において、碗状部材7810の開口における小径の円の部分は碗状部材7710の開口の外側に食み出して孔506を形成している。この孔506からは管体507が突出している。管体507は柔軟性を有する素材により形成されている。管体507は、碗状部材7710に沿ってブッシング17に到達し、その先の部分はブッシング17から離れる方向に向かって延在している。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第11実施形態図14Aは、本発明の第11実施形態であるカナル型イヤホン1011を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図14Bは、図14Aのカナル型イヤホン1011を矢印B方向から見た図である。図14A及び図14Bにおいて、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1011では、ドライバ11とドライバ11が嵌め込まれた碗状部材8011との間に隙間が形成されている。そして、ドライバ11の駆動回路15への電気信号の供給路をなすケーブル18がバックキャビティ21からこの隙間を通ってフロントキャビティ20側に引き出され、管体509の内部を通って管体509の末端の外に延在している。また、この隙間の内周径とケーブル18の外周径は同じになっており、バックキャビティ21とフロントキャビティ20とは非連通状態になっている。ここで、ケーブル18の太さは管体509の内周よりも細くなっている。このため、ケーブル18が通された状態における管体509内には、フロントキャビティ20を外側の空間に連通する役割を果たす隙間が確保される。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第12実施形態図15は、本発明の第12実施形態であるカナル型イヤホン1012を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図15において、第10実施形態図13と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。管体601は、ハウジング7610の孔506から音道16の方向と逆の方向に向かって直線状に延在し、直線状の部分の先の部分は螺旋状に巻回されている。このカナル型イヤホン1012では、ドライバ11とドライバ11が埋め込まれた碗状部材7710との間に隙間が形成されている。そして、ドライバ11の駆動回路15への電気信号の供給路をなすケーブル18がバックキャビティ21からこの隙間を通ってフロントキャビティ20側に引き出され、管体601の内部を通って管体601の外に延在している。また、この隙間の内周径とケーブル18の外周径は同じになっており、バックキャビティ21とフロントキャビティ20とは非連通状態になっている。ここで、ケーブル18の太さは管体601の内周よりも細くなっている。このため、ケーブル18が通された状態における管体601内には、フロントキャビティ20を外側の空間に連通する役割を果たす隙間が確保される。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第13実施形態図16は、本発明の第13実施形態であるカナル型イヤホン1013を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図16において、第10実施形態図13と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。管体602はハウジング7610の孔506から碗状部材7710に沿ってブッシング17に到達し、その先の部分は螺旋状になっている。そして、ブッシング17から引き出されたケーブル18は管体602の螺旋の中を通って管体602の末端の外に延在している。本実施形態によっても、上記第2実施形態と同様の効果を得ることができる。第14実施形態図17は、本発明の第14実施形態であるカナル型イヤホン1014の斜視図である。図17において、第2実施形態図3及び図4と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1014は、第2実施形態におけるカナル型イヤホン1002のハウジング7002にアタッチメント部材8814を装着することにより、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体5102の管長を調整できるように構成されている。図17において、アタッチメント部材8814は、半割部材8914と半割部材9014とからなる。半割部材8914及び9014の各々は、ハウジング7002の外表面24の3周分に相当する長さの螺旋状の管をその螺旋の中心を通る面を切断面として2等分したような形状をなしている。半割部材8914及び9014は、ハウジング7002の外表面24におけるバックキャビティ21の裏側の部分を両側から挟むようにして同面24に装着される。この装着状態において、半割部材8914の6つの孔のうち1つの孔は管体5102の末端の孔605と連結され、半割部材8914における残り5つの孔は半割部材9014における対向する5つの孔の各々と連結される。この連結状態では、ハウジング7002の孔5002からアタッチメント部材5102に至る管路が形成され、前掲式1のパラメータLpがアタッチメント部材8814を装着しない状態よりも大きくなる。よって、本実施形態によると、アタッチメント8814の着脱によって、カナル型イヤホン1014と外耳道EACとからなる音響系の周波数応答を所望の特性にすることができる。第15実施形態図18は、本発明の第15実施形態であるカナル型イヤホン1015を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図18において、第3実施形態図5及び図6と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1015は、第3実施形態におけるカナル型イヤホン1003のハウジング7103にアタッチメント部材9115を装着することにより、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体5303の管長を調整できるように構成されている。図18において、アタッチメント部材9115は、半割部材9215と半割部材9315とからなる。半割部材9215及び9315の各々は、ハウジング7103の外表面24の1周分に相当する長さの環状の管をその中心を通る面を切断面として2等分したような形状をなしている。半割部材9215及び9315は、ハウジング7103の外表面24における音道16の部分を両側から挟むようにして同面24に装着される。この装着状態において、半割部材9215の一方の孔は管体5303の末端の孔606と連結され、半割部材9215におけるもう一方の孔は半割部材9315における一方の孔と連結される。この連結状態では、ハウジング7103の孔5203からアタッチメント部材9115に至る管路が形成され、前掲式1のパラメータLpがアタッチメント部材9115を装着しない状態よりも大きくなる。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第16実施形態図19は、本発明の第16実施形態であるカナル型イヤホン1016を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図19において、第10実施形態図13と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1016は、第10実施形態におけるカナル型イヤホン1010の管体507の先端にアタッチメント部材508を接続することにより、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体507の管長を調整できるように構成されている。図19において、アタッチメント部材508は、管体507と同じ内周径を持った長尺な筒状をなしている。管体507の末端部とアタッチメント部材508の先端部とを接続するための機械的な構成としては、例えば、図19の枠内に示す2つの態様が考えられる。第1の態様では、管体507の末端部の内周面を内側に凸ませて係合部9516を構成するとともに、アタッチメント部材508の先端部の外周面を外側に凸ませて係合部9616を構成し、係合部9516及び9616同士を係合させる。第2の態様では、管体507の末端部の内周面にネジ溝9716を設けるとともに、アタッチメント部材508の先端部の外周面にネジ溝9816を設け、管体507内にアタッチメント部材508を嵌め込む。本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第17実施形態図20は、本発明の第17実施形態であるカナル型イヤホン1017を耳に装着した状態を示す図である。図20において、第13実施形態図16と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1017は、第13実施形態におけるカナル型イヤホン1013の管体602の先端にアタッチメント部材609を接続することにより、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体602の管長を調整できるように構成されている。図20において、アタッチメント部材609は螺旋状をなしている。管体602とアタッチメント部材609とは、第16実施形態図19における第1及び第2の態様の機械的構成によって接続される。管体602とアタッチメント部材609とが接続された状態において、ブッシング17から引き出されたケーブル18は管体602の螺旋の中を通ってその螺旋の外側に延在する。本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第18実施形態図21は、本発明の第18実施形態であるカナル型イヤホン1018を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図21において、第12実施形態図15と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1018では、ハウジング7610の孔600から緩やかに湾曲した管体610が突出している。そして、このカナル型イヤホン1018は、管体610の先端に管体610と同じ内径を有するアタッチメント部材611を接続することにより、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体610の管長を調整できるように構成されている。図21において、管体610とアタッチメント部材611とは、第16実施形態図19における第1及び第2の態様の機械的構成によって接続される。そして、ハウジング7610の孔600から管体610内に引き出されたケーブル18は、管体610及びアタッチメント部材611の中を通ってアタッチメント部材611の末端の孔の外側に延在している。ここで、ケーブル18の太さは、管体610及びアタッチメント部材611の内周よりも細くなっている。このため、ケーブル18が通された状態における管体610及びアタッチメント部材611の中には、フロントキャビティ20を外側の空間に連通する役割を果たす隙間が確保される。本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第19実施形態図22は、本発明の第19実施形態であるカナル型イヤホン1019を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図22において、第12実施形態図15と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1019は、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管体601の管長を調整できるように構成されている。図22において、管体601とアタッチメント部材615とは、第16実施形態図19における第1及び第2の態様の機械的構成によって接続される。そして、ハウジング7610の孔600から管体601内に引き出されたケーブル18は、管体601及びアタッチメント部材615の中を通ってアタッチメント部材615の末端の孔の外側に延在している。ここで、ケーブル18の太さは、管体601及びアタッチメント部材615の内周よりも細くなっている。このため、ケーブル18が通された状態における管体601及びアタッチメント部材615の中には、フロントキャビティ20を外側の空間に連通する役割を果たす隙間が確保される。本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第20実施形態図23は、本発明の第20実施形態であるカナル型イヤホン1020を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図23において、第10実施形態図13と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1020は、第10実施形態における管体507の長さをその途中にある伸縮機構900により調整するものである。伸縮機構900の機械的な構成としては、例えば、図23の枠内に示す3つの態様が考えられる。第1の態様では、管体507における伸縮機構900を収容部3520と被収容部3620とにより構成する。収容部3520は被収容部3620の外周径とほぼ同じ内周径を有している。被収容部3620は収容部3520内に収容されている。この収容状態において、被収容部3620の外周面は収容部3520の内周面に対して弱い摩擦力を持って接触している。よって、第1の態様では、収容部3520に矢印A方向の力を加えると管体507の管長が長くなり、その逆の方向の力を加えると管体507の管長が短くなる。第2の態様では、管体507における伸縮機構900を収容部3720と被収容部3820とにより構成する。被収容部3820の外周にはねじ溝が形成されている。収容部3720は被収容部3820の外周径とほぼ同じ内周径を有しており、収容部3720の内周にはねじ溝が形成されている。被収容部3820は収容部3720内に収容されている。この収容状態において、収容部3720のねじ溝と被収容部3820のねじ溝は噛み合っている。よって、第2の態様では、収容部3720を被収容部3820に対して矢印B方向に回転させると管体507の管長が短くなり、その逆の方向に回転させると管体507の管長が長くなる。第3の態様では、管体507における伸縮機構900が蛇腹により構成されている。よって、第3の態様では、管体507における蛇腹の先の部分に矢印C方向の力を加えると管体507の管長が長くなり、逆の方向の力を加えると管体507の管長が短くなる。本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第21実施形態図24は、本発明の第21実施形態であるカナル型イヤホン1021を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図24において、第1実施形態図1と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1021のハウジング3921では、内表面23におけるフロントキャビティ20を包囲する部分と当該ハウジング3921の外表面24との間に孔4021が設けられている。この孔4021には大小の管路長を持ったN図24の例では、N=3組のアタッチメント部材4121、4121’、4321、4321’、4521、及び4521’のうちいずれかが装着される。より詳細に説明すると、アタッチメント部材4121は半割部材4621と半割部材4721とからなる。半割部材4621及び4721の各々は、ハウジング3921の外表面24の3周分に相当する長さの螺旋状の管をその螺旋の中心を通る面を切断面として2等分したような形状をなしている。アタッチメント部材4121’は半割部材4621’と半割部材4721’とからなる。半割部材4621’及び4721’の各々は、ハウジング3921の外表面24の2周分に相当する長さの螺旋状の管をその螺旋の中心を通る面を切断面として2等分したような形状をなしている。アタッチメント部材4121における半割部材4621及び4721は、ハウジング3921の外表面24におけるフロントキャビティ20の裏側の部分を両側から挟み込むようにして同面24に装着される。アタッチメント部材4121’における半割部材4621’及び4721’は、ハウジング3921の外表面24におけるフロントキャビティ20の裏側の部分を両側から挟み込むようにして同面24に装着される。アタッチメント部材4321は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3021の先に管体3121を設けたものである。アタッチメント部材4321’は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3021’の先に管体3121よりも短い管長を持った管体3121’を設けたものである。アタッチメント部材4521は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3421の先に螺旋状の管体3521を設けたものである。アタッチメント部材4521’は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3421’の先に管体3521よりも短い管長を持った螺旋状の管体3521’を設けたものである。本実施形態では、NN=3組の各々における管長の長い方を装着した場合は、管長の短い方を装着した場合に比べて、前掲式1のパラメータLpが大きくなる。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第22実施形態図25は、本発明の第22実施形態であるカナル型イヤホン1022を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図25において、第21実施形態図24と同じ要素には同じ符号を付する。このカナル型イヤホン1022は、電気信号に応じた音波を発生するドライバ11と、当該ハウジング12内がドライバ11を挟んで前方のフロントキャビティ20と後方のバックキャビティ21とに隔てられるようにドライバ11を収納するハウジング3921であって、当該ハウジング3921の内壁面23におけるフロントキャビティ20を囲む部分と当該ハウジング3921の外壁面24との間を貫通する孔4021を有するハウジング3921と、フロントキャビティ20をハウジング3921の外部に連通させる管体700であって、ハウジング3921の孔4012からハウジング3921の外側に向かって延在し且つ当該管体700における内周面と外周面との間を貫く複数個図25の例では3個の孔701,702,703が設けられた管体700と、これらの孔701,702,703を塞ぐ栓Pとを具備する。本実施形態では、管体700における孔701,702,703、704のうちの何れを栓Pにより塞いで何れを開放させるかによって、前掲式1のパラメータLpが変化する。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第23実施形態図26は、本発明の第23実施形態であるカナル型イヤホン1023を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図26において、第21実施形態図24と同じ要素には同じ符号を付する。このカナル型イヤホン1023は、電気信号に応じた音波を発生するドライバ11と、当該ハウジング3921内がドライバ11を挟んで前方のフロントキャビティ20と後方のバックキャビティ21とに隔てられるようにドライバ11を収納するハウジング3921であって、当該ハウジング3921の内壁面23におけるフロントキャビティ20を囲む部分と当該ハウジング3921の外壁面24との間を貫通する孔4021を有するハウジング3921と、フロントキャビティ20をハウジング3921の外部に連通させる管体705であって、孔4021からハウジング3921の外側に向かって延在してから複数個図26の例では3個に分岐し、分岐した先に異なる長さを持った管路706,707,708が形成された管体705と、各管路706,707,708の末端の孔1706,1707,1708を塞ぐ栓Pとを具備する。本実施形態では、管体705における孔706,707,及び708のうちの何れを栓Pにより塞いで何れを開放させるかによって、前掲式1のパラメータLpが変化する。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第24実施形態図27は、本発明の第24実施形態であるカナル型イヤホン1024を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図27において、第21実施形態図24と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1024は、前掲式1のパラメータSpを決める寸法である管体709の断面積を調整できるように構成されている。より詳細に説明すると、このカナル型イヤホン1024では、ハウジング3921の孔4021における外表面24の側から管体709が突出している。管体709内には、管体709よりも小さな内周径を持った管体710が挿入される。本実施形態では、管体709内への管体710の着脱により、前掲式1のパラメータSpが変化する。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第25実施形態図28は、本発明の第25実施形態であるカナル型イヤホン1025を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図28において、第21実施形態図24と同じ要素には同じ符号を付し、再度の説明を割愛する。このカナル型イヤホン1025では、ハウジング3921の孔4021の内側に、大小の肉厚を持ったM図28の例では、M=3組の管状のアタッチメント部材4121、4121、4321、4321、4521、及び4521のうち1つが装着される。より詳細に説明すると、アタッチメント部材4121における半割部材4621及び4721とアタッチメント部材4121における半割部材4621及び4721は、ハウジング3921の外表面24の3周分に相当する長さの螺旋状の管をその螺旋の中心を通る面を切断面として2等分したような形状をなしている。半割部材4621及び4721の中を貫く孔の断面積は半割部材4621及び4721の中を貫く孔の断面積よりも大きくなっている。アタッチメント部材4321は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3021の先に弾性体からなる管体3121を設けたものであり、アタッチメント部材4321は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3021の先に弾性体からなる管体3121を設けたものである。アタッチメント部材4321における接続孔3021及び管体3121の中を貫く孔の断面積はアタッチメント部材4321における接続孔3021及び管体3121の中を貫く孔の断面積よりも大きくなっている。アタッチメント部材4521は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3421の先に螺旋状の管体3521を設けたものであり、アタッチメント部材4521は、ハウジング3921の孔4021に接続される接続口3421の先に螺旋状の管体3521を設けたものである。アタッチメント部材4521における接続孔3421及び管体3521の中を貫く孔の断面積はアタッチメント部材4521における接続孔3421及び管体3521の中を貫く孔の断面積よりも大きくなっている。本実施形態では、MM=3組の各々における孔の断面積が小さい方を装着した場合は断面積が大きい方を装着した場合に比べて、前掲式1のパラメータSpが小さくなる。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。また、本実施形態では、前掲式1のパラメータLpを決める寸法である管長は、アタッチメント部材4321及び4321<アタッチメント部材4112及び4112<アタッチメント部材4521及び4521の順に長くなっている。よって、本実施形態では、アタッチメント部材4321及び4321,アタッチメント部材4112及び4112,及びアタッチメント部材4521及び4521の3組のうち、装着するものの種類を変えることにより、前掲式1のパラメータLpを調整することができる。第26実施形態図29は、本発明の第26実施形態であるカナル型イヤホン1026を利用者の耳に装着した状態を示す図である。図29において、第21実施形態図24と同じ要素には同じ符号を付する。このカナル型イヤホン1026では、電気信号に応じた音波を発生するドライバ11と、当該ハウジング3921内がドライバ11を挟んで前方のフロントキャビティ20と後方のバックキャビティ21とに隔てられるようにドライバ11を収納するハウジング3921であって、当該ハウジング3921の内壁面23におけるフロントキャビティ20を囲む部分と当該ハウジング12の外壁面24との間を貫通する孔4021を有するハウジング3921と、フロントキャビティ20をハウジング3921の外部に連通させる管体711であって、孔4021からハウジング3921の外側に向かって延在してから複数個図29の例では3個に分岐し、分岐した先に異なる断面積を持った管路712,713,714が形成された管体711と、各管路712,713,714の末端の孔1712,1713,1714を塞ぐ栓Pとを具備する。本実施形態では、管体711における孔1712,1713,及び1714のうちの何れを栓Pにより塞いで何れを開放させるかによって、前掲式1のパラメータSpが変化する。よって、本実施形態によっても上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。第27実施形態図30は、本発明の第27実施形態であるカナル型イヤホン1027を示す図である。このカナル型イヤホン1027のドライバ9011はその放音面9019を音波の放音方向と直交する方向に向けるようにしてハウジング9012内に収められている。より詳細に説明すると、カナル型イヤホン1027は、ドライバ9011と、このドライバ9011を収容するハウジング9012と、当該カナル型イヤホン1027を利用者の耳の外耳道EACに装着するための部材であるイヤピース9013とを有する。ドライバ9011は、円盤状の振動板9014とこの振動板9014を駆動する駆動回路9015とを有する。このドライバ9011は、与えられた電気信号に応じた音振動音波を発生する。ハウジング9012における外耳道EACに装着される側の端部はノズル状に突出して音道9016を形成している。ハウジング9012における音道9016の出口の部分にはイヤピース9013が連結されている。イヤピース9013は利用者の耳の外耳道EAC内に密接している。ハウジング9012内におけるドライバ9011は、当該ドライバ9011の振動板9014における放音面9019を音道9016と平行にした姿勢でその端部をハウジング9012の内壁面9023に支持されている。ハウジング9012内の空間は、このドライバ9011によって、音道16を含む外耳道EAC側の空間であるフロントキャビティ9020とその反対側の空間であるバックキャビティ9021とに隔てられている。また、ハウジング9012からはハウジング9012の外の空間に向かって管体9026が延在している。この管体9026内には、ハウジング9012内のフロントキャビティ9020とハウジング9012の外部の空間とを連通させる孔が通っている。本実施形態によっても、上記第14実施形態と同様の効果を得ることができる。以上、この発明の一実施形態について説明したが、この発明には他にも実施形態があり得る。例えば、以下の通りである。1上記第16乃至第26実施形態において、前掲式1における3つのパラメータV、Sp、LpのうちLpを決める管体の管長とSpを決める管体の断面積の双方を調整できる構成としてもよい。この実施形態は、例えば次のようにして実現できる。まず、上記第10実施形態のカナル型イヤホン1010図13におけるハウジング7911の孔508から突出させる管体を、その延在方向に伸長させた場合における可塑性が高く、且つ内部を貫通する孔が潰れ難い性質を持った弾性素材により構成する。そして、この実施形態では、この管体における所望の位置とケーブル18とをクリップにより固定する。この実施形態では、管体におけるクリップで挟む位置を孔508から遠ざけると、当該管体の管長は長くなり、その断面積は狭まる。また、管体におけるクリップで挟む位置を孔508に近づけると、当該管体の管長は短くなり、その断面積は拡がる。よって、この実施形態によると、前掲式1におけるパラメータLpを決める管体の管長とパラメータSpを決める管体の断面積の双方を調整することができる。21の実施形態において、当該実施形態にかかるカナル型イヤホンが利用者の後頭部側に装着するバンドの両端部に固定して利用されるタイプのものである場合、管体における所望の位置とバンドとをクリップにより挟持するようにしてもよい。3上記第1乃至第27実施形態におけるハウジングの形状は半卵状である必要はなく、これと異なる形状にしてもよい。但し、ハウジングを半卵状と異なる形状にする場合、ハウジングにおける音道16と放音面19側の空間との境界の部分の断面形状を円滑にし、音道16と放音面19側の空間とが音響的に1つの空間ヘルムホルツ共鳴器のばね成分とみなせるようにすることが望ましい。その理由は次の通りである。音道16と放音面19側の空間との境界の部分の断面形状が不連続に変化していると、その部分において音響インピーダンスが不連続となって音波の反射が起こるので、音道16と放音面19側の空間を1つのフロントキャビティをみなした周波数応答の設計が難しくなる。これに対し、ハウジングにおける音道16と放音面19側の空間との境界の部分の断面形状を円滑にすれば、音波の反射が発生せず、音道16と放音面19側の空間を1つのフロントキャビティをみなした周波数応答の設計が容易になる。このような理由から、ハウジングを半卵状と異なる形状にする場合はハウジングにおける音道16と放音面19側の空間との境界の部分の断面形状を円滑にすることが望ましい。4上記第1乃至第27実施形態では、ハウジングは、一直線状に延在する音道16を有しており、この音道16の先端にイヤピース13が連結されていた。しかし、ハウジングを、音道16の短い形状や音道を有しない形状にしてもよい。例えば、ハウジングを、中空な半割状体における一端部側に音放出口を設けたものとし、ハウジングにおける音放出口のある側の表面にイヤピース13を接合するようにしてもよい。"