或る波長の光を透過させる光学機能層と、前記光学機能層と向き合い、前記波長の光を吸収する光吸収層と、前記光学機能層と前記光吸収層との間に介在し且つ金属又は合金を含んだ光反射層とを備え、前記光反射層は、前記金属又は合金の溶融によって、前記波長における透過率が高まるように構成されたラベル。前記波長は赤外線領域内にあり、前記光学機能層は黒色層である請求項1に記載のラベル。前記波長は近赤外線領域内にあり、前記光学機能層の前記波長における透過率は30以上であり、前記光学機能層は、近赤外領域の700乃至800nmの波長域と、近赤外領域の800乃至1500nmの波長域でいずれかの波長の透過率差が10以上である請求項2に記載のラベル。前記光学機能層は、前記光反射層を間に挟んで前記光吸収層の一部と向き合った着色パターンであり、前記光吸収層は、前記光学機能層と同じ色の着色層である請求項1乃至3の何れか1項に記載のラベル。前記波長の光を吸収する光吸収パターンを更に備え、前記光吸収パターンは、前記光学機能層と前記光反射層との間に介在しているか、又は、前記光学機能層を間に挟んで前記光反射層と向き合っている請求項1乃至3の何れか1項に記載のラベル。前記光吸収パターンと前記光学機能層とは同じ色である請求項5に記載のラベル。前記光反射層の前面側に設けられ、前記第1波長の光を透過すると共に、可視光領域の光を散乱させる光散乱層を更に備えた請求項1乃至6の何れか1項に記載のラベル。請求項1乃至7の何れか1項に記載のラベルと、前記ラベルの前記光吸収層側の主面と向き合った粘着層とを具備した粘着ラベル。請求項1乃至7の何れか1項に記載のラベルと、前記ラベルの前記光吸収層側の主面と向き合った印刷基材と、前記ラベルと前記印刷基材との間に介在して、前記ラベルを前記印刷基材に貼り付けた粘着層とを具備した印刷物。本発明の目的は、物品に付されたラベルが、その物品の使用期間を終了した後に再使用されるのを抑制可能とすることにある。本発明の第1側面によると、或る波長の光を透過させる光学機能層と、前記光学機能層と向き合い、前記波長の光を吸収する光吸収層と、前記光学機能層と前記光吸収層との間に介在し且つ金属又は合金を含んだ光反射層とを備え、前記光反射層は、前記金属又は合金の溶融によって、前記波長における透過率が高まるように構成されたラベルが提供される。本発明の第2側面によると、前記波長は赤外線領域内にあり、前記光学機能層は黒色層である第1側面に係るラベルが提供される。本発明の第3側面によると、前記波長は近赤外線領域内にあり、前記光学機能層の前記波長における透過率は30以上であり、前記光学機能層は、近赤外領域の700乃至800nmの波長域と、近赤外領域の800乃至1500nmの波長域でいずれかの波長の透過率差が10以上である第2側面に係るラベルが提供される。本発明の第4側面によると、前記光学機能層は、前記光反射層を間に挟んで前記光吸収層の一部と向き合った着色パターンであり、前記光吸収層は、前記光学機能層と同じ色の着色層である第1乃至第3側面の何れか1つに係るラベルが提供される。本発明の第5側面によると、前記波長の光を吸収する光吸収パターンを更に備え、前記光吸収パターンは、前記光学機能層と前記光反射層との間に介在しているか、又は、前記光学機能層を間に挟んで前記光反射層と向き合っている第1乃至第3側面の何れか1つに係るラベルが提供される。本発明の第6側面によると、前記光吸収パターンと前記光学機能層とは同じ色である第5側面に係るラベルが提供される。本発明の第7側面によると、前記光反射層の前面側に設けられ、前記第1波長の光を透過すると共に、可視光領域の光を散乱させる光散乱層を更に備えた第1乃至第6側面の何れか1つに係るラベルが提供される。本発明の第8側面によると、第1乃至第7側面の何れか1つに係るラベルと、前記ラベルの前記光吸収層側の主面と向き合った粘着層とを具備した粘着ラベルが提供される。本発明の第9側面によると、第1乃至第7側面の何れか1つに係るラベルと、前記ラベルの前記光吸収層側の主面と向き合った印刷基材と、前記ラベルと前記印刷基材との間に介在して、前記ラベルを前記印刷基材に貼り付けた粘着層とを具備した印刷物が提供される。本発明によると、物品に貼り付けられたラベルが、その物品の使用期間を終了した後に再使用されるのを抑制することが可能となる。第1側面に係るラベルでは、光反射層の少なくとも一部について、加熱により金属又は合金を溶融させる処理以下、無効化処理というを行うと、その箇所において、光反射層の上記波長以下、第1波長というにおける透過率が高くなる。その結果、このラベルでは、無効化処理の前後において、第1波長の光で照明した場合の分光特性が変化する。それ故、例えば、このラベルを貼り付けた物品がその使用期間を終了したときに、上記の無効化処理を行うことにより、第1波長の光で照明した場合の分光特性を変化させることができる。したがって、真正品であるかが不明の物品に貼り付けられたラベルについて、第1波長の光で照明した場合の分光特性を測定することにより、先の物品の真偽を判定することができる。第2側面に係るラベルでは、第1波長は赤外線領域内にある。即ち、第1波長は、可視光領域以外の領域に属している。また、このラベルでは、光学機能層は黒色層である。例えば、光学機能層が光反射層の全面を被覆している場合、光学機能層が黒色層であれば、ラベルに無効化処理が施されているか否かを肉眼によって把握することは、不可能であるか又は極めて困難である。それ故、この場合、上記のラベルが特殊な構成を有していることを悟られ難い。その結果、ラベル自体の偽造を抑止することができる。第3側面に係るラベルは、第2側面に係るラベルのうち、第1波長が近赤外線領域内にあり、光学機能層の第1波長における透過率が30以上であり、前記光学機能層は、近赤外領域の700乃至800nmの波長域と、近赤外領域の800乃至1500nmの波長域でいずれかの波長の透過率差が10以上であるものである。即ち、光学機能層の近赤外線領域における透過スペクトルは、第1波長において高い透過率を示し、前記近赤外領域の700乃至800nmの波長域と、近赤外領域の800乃至1500nmの波長域でいずれかの波長の透過率差が10以下となる。従って、真偽判定に第1波長の光を利用することを知らない者にとっては、無効化処理を行う前のラベルと無効化処理を行った後のラベルとの相違を判別することは不可能であるか又は困難である。それ故、上記の無効化処理を利用した偽造防止対策を講じていることは、不正行為を行う者に悟られ難い。第4側面に係るラベルは、第1乃至第3側面の何れかに係るラベルのうち、光学機能層は着色パターンであり、光吸収層は光学機能層と同じ色の着色層であるものである。先に説明した通り、このラベルでは、上記の無効化処理により、ラベルの少なくとも一部において、光吸収層が可視化される。ここで、光学機能層が形成しているパターンと光吸収層とが同じ色であれば、上記の処理により、光学機能層が形成していたパターンが観察できなくなるか、又は、観察が極めて困難となる。例えば、光学機能層を一次元又は二次元コード状に設けていた場合、上記無効化処理により、当該コードを観察できなくすることができる。その結果、ラベルに無効化処理が施されていることを、肉眼によって明瞭に把握することが可能となる。それ故、ラベルの再貼付などによって偽造を行う行為を抑制することが可能となる。第5側面に係るラベルは、第1波長の光を吸収する光吸収パターンを更に備えている。この光吸収パターンは、光学機能層と光反射層との間に介在していてもよく、光学機能層を間に挟んで光反射層と向き合っていてもよい。このような構成を採用した場合、ラベルを第1波長において観察すると、上記の光吸収パターンに対応した像が観察される。他方、上記の無効化処理を施した後では、光吸収層における第1波長の光の吸収に起因して、光吸収パターンに対応した像が観察できなくなる。それ故、このような構成を採用すると、第1波長における像の観察に基づいて、真偽判定を比較的簡易に行うことが可能となる。第6側面に係るラベルは、第5側面に係るラベルのうち、光吸収パターンと光学機能層とが同じ色のものである。それ故、ラベルを肉眼で観察した場合に、光吸収パターンの存在が悟られ難い。よって、このような構成を採用すると、ラベル自体の偽造を抑止することが可能となる。第7側面に係るラベルは、光反射層の前面側に設けられ、第1波長の光を透過すると共に、可視光領域の光を散乱させる光散乱層を更に備えている。このような構成を採用すると、ラベルを肉眼で観察した場合に、光反射層が含んでいる金属又は合金に起因した金属光沢が視認され難くなる。その結果、ラベルが金属又は合金を含んだ層を含んでいることが悟られ難くなる。それ故、こうすると、ラベルの偽造を更に困難とすることができる。第8側面に係る粘着ラベルは、第1乃至第7側面の何れか1つに係るラベルを含んでいる。粘着ラベルは、先のラベルを物品に貼り付ける場合に利用可能な一形態である。第9側面に係る印刷物は、第1乃至第7側面の何れか1つに係るラベルを含んでいる。この印刷物は、その使用期間を終了した後にラベルが再使用される可能性が低い。以下、本発明の態様について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、各図において、同様又は類似した機能を発揮する構成要素には同一の参照符号を付し、重複する説明は省略する。また、ここで近赤外線領域とは、700nm乃至1500nmの波長域を意味している。図1は、本発明の一態様に係るラベルを概略的に示す平面図である。図2は、図1に示すラベルのII-II線に沿った断面図である。図1及び図2に示すラベル1は、基材11と、光吸収層15と、光反射層12と、光学機能層13とを含んでいる。光吸収層15、光反射層12及び光学機能層13は、この順で基材11上に積層されている。ラベル1は、光学機能層13側の面が前面であり、基材11側の面が背面である。光学機能層13、光反射層12及び光吸収層15は、この順で基材11上に積層されていてもよい。この場合、ラベル1は、基材11側の面が前面であり、光吸収層15側の面が背面である。基材11は、例えば、樹脂からなるフィルムである。この樹脂としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリプロピレン、ポリカーボネート及びポリエチレンなどのプラスチックを使用することができる。基材は、典型的には透明であるが、アルミニウム箔のように不透明であってもよい。但し、ラベル1の基材11側の面を前面とする場合、基材11としては、第1波長の光を、典型的には互いに異なる第1及び第2波長の光を透過させるものを使用する。基材11は、単層構造を有していてもよく、多層構造を有していてもよい。基材11は省略することができる。光吸収層15は、基材11の一方の主面上に設けられている。光吸収層15は、第1波長の光を吸収する。具体的には、光吸収層15の第1波長における吸収率は、ラベル1の製造直後における光反射層12の第1波長における吸収率及び光学機能層13の第1波長における吸収率と比較してより大きい。第1波長の光に対する光吸収層15の吸収率は、例えば70以上であり、典型的には90以上である。第1波長が近赤外線領域内にある場合、光吸収層15は、例えば、近赤外線吸収剤と樹脂とを含有している。この近赤外線吸収剤としては、例えば、プロセス墨インキに用いられているカーボンブラックを使用することができる。この樹脂としては、例えば、プロセスインキにおいて一般に使用されているものを使用することができる。光吸収層15は、例えば、印刷法により形成する。この印刷法としては、例えば、オフセット印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、及びフレキソ印刷法が挙げられる。光吸収層15の厚みは、例えば0.5乃至10μmの範囲内とし、典型的には0.5乃至5μmの範囲内とする。光反射層12は、光吸収層15の上に設けられている。光反射層12は、金属又は合金を含んでいる。光反射層12は、少なくともラベル1の完成から無効化処理が施されるまでの期間に亘り、第1波長の光を反射する。そして、この光反射層12は、上記の金属又は合金を溶融させる処理を行うことにより、当該処理が施された位置において、金属又は合金の分布が不均一化することにより、第1波長における透過率が高まるように構成されている。ラベル1の製造直後において、第1波長の光に対する光反射層12の反射率R1は、例えば、30乃至70の範囲内にあり、典型的には40乃至60の範囲内にある。また、無効化処理後において、第1波長の光に対する光反射層12の反射率R2は、例えば、0乃至30の範囲内にあり、典型的には0乃至10の範囲内にある。そして、反射率R2と反射率R1との比は、例えば、1.0未満の範囲内にあり、典型的には0.33以下の範囲にある。光反射層12は、上述した通り、金属又は合金を含んでいる。この金属又は合金の融点は、例えば300°C以下であり、典型的には180乃至250°Cの範囲内にある。こうすると、比較的低い温度で、金属又は合金の溶融による無効化を行うことが可能となる。光反射層12の材料としての金属又は合金は、例えば、スズ、亜鉛、インジウム、ビスマス、鉛、はんだ、及び無鉛はんだからなる群より選択される。光反射層12は、典型的には、スズを含んでいる。光反射層12は、典型的には、金属又は合金からなる薄膜である。或いは、光反射層12は、鱗片状の金属又は合金と、それを分散させるバインダとを含んだ層であってもよい。金属又は合金の溶融により透過率が高くなる機構には、特に制限はないが、例えば、以下のような機構が想定される。即ち、金属又は合金を溶融させた場合、その後の冷却過程において、溶融した金属又は合金の凝集が生じる。その結果、これら金属又は合金がボール状の粒子となる。これに起因して、光反射層12のうち合金又は金属が溶融した位置において、空洞が生じる。それ故、光反射層12の透過率が向上する。光反射層12は、例えば、蒸着法又はスパッタ法により形成する。光反射層12の厚みは、例えば50乃至300nmの範囲内とし、典型的には50乃至100nmの範囲内とする。光学機能層13は、光反射層12の上に設けられている。光学機能層13は、第1波長の光を透過させる。第1波長の光に対する光学機能層13の透過率は、例えば30以上であり、典型的には30乃至60の範囲内にある。図1及び図2に示す例では、光学機能層13は、パターン状に形成されている。図1及び図2には、一例として、光学機能層13によるパターンが一次元コードを構成している場合を描いている。このパターンは、二次元コードを構成していてもよい。或いは、このパターンは、文字、記号、模様及び図形などの他のパターンを構成していてもよい。光学機能層13は、着色していてもよい。例えば、光学機能層13は着色パターンであってもよい。光学機能層13が着色パターンである場合、光学機能層13と光吸収層15とは同じ色であることが好ましい。光学機能層が形成しているパターンと光吸収層とが同じ色であれば、上記の無効化処理の後において、光学機能層が形成していたパターンが観察できなくなるか、又は、その観察が極めて困難となる。その結果、ラベルに無効化処理が施されていることを、肉眼によって明瞭に把握することが可能となる。それ故、ラベルの再貼付などによって偽造を行う行為を、心理的に抑制することが可能となる。光学機能層13は、典型的には、黒色層である。例えば、光学機能層13が光反射層12の全面を被覆している場合、光学機能層13が黒色層であれば、ラベルに無効化処理が施されているか否かを肉眼によって把握することは、不可能であるか又は極めて困難である。それ故、この場合、上記のラベルが特殊な構成を有していることを悟られ難い。その結果、ラベル自体の偽造を抑止することができる。なお、ここで黒色とは、正反射光の強度を測定したときに、波長が400nm乃至700nmの範囲内にある全ての光成分について、反射率が10以下であることを意味している。第1波長が近赤外領域内にある場合、光学機能層13として、第1波長における透過率は30以上であり、前記光学機能層は、近赤外領域の700乃至800nmの波長域と、近赤外領域の800乃至1500nmの波長域でいずれかの波長の透過率差が10以上であるものを使用してもよい。即ち、光学機能層13は、近赤外領域における透過スペクトルが、第1波長において高い透過率を示し、他の多くの波長で低い透過率を示すものであってもよい。ここでは、一例として、光学機能層13は、このような光学特性を有していることとする。また、ここでは、第2波長も近赤外領域内にあり、第2波長における光学機能層13の透過率は、第1波長における光学機能層13の透過率と比較してより低いこと、例えば、第1波長における光学機能層13の透過率の80以下であることとする。上記の光学特性、即ち、近赤外領域内の光のうち、一部の波長域の光を選択的に透過させ、残りの光を吸収する光学特性を有している光学機能層13は、例えば、所定の近赤外線吸収剤と樹脂とを含んでいる。この近赤外線吸収剤は、例えば、上記第2波長の光を吸収する。この近赤外線吸収剤としては、例えば、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物、アントラキノン化合物、ジイモニウム化合物、及びシアニン化合物からなる群より選択される少なくとも1つを使用することができる。また、樹脂としては、例えば、プロセスインキにおいて一般に使用されているものを使用することができる。ここで使用する近赤外線吸収剤は、典型的には、光吸収層15において使用する近赤外線吸収剤とは、近赤外線領域の吸収スペクトルが異なっている。例えば、ここで使用する近赤外線吸収剤は、光吸収層15において使用する近赤外線吸収剤と比較して、第1波長の光に対する吸収率がより小さい。或いは、この近赤外線吸収剤として、光吸収層15において使用する近赤外線吸収剤の近赤外線領域の吸収スペクトルを異ならせる前提の上で、光吸収層15が含有し得る近赤外線吸収剤として例示した化合物を使用してもよい。光学機能層13は、例えば、印刷法により形成する。この印刷法としては、例えば、オフセット印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、及びフレキソ印刷法が挙げられる。光学機能層13の厚みは、例えば0.5乃至10μmの範囲内とし、典型的には0.5乃至3μmの範囲内とする。以上において説明したラベル1の真偽判定は、典型的には、機械読み取りにより行う。例えば、この真偽判定は、特定の波長域の光を検出可能なセンサー、又は、所定の波長域の光を透過するバンドパスフィルタを備えたCCDChargeCoupledDeviceカメラを用いて行うことができる。図1及び図2に示すラベル1を第1波長の光で照明した場合、この光は、光学機能層13を透過し且つ光反射層12によって反射される。よって、この場合、ラベル1は、第1波長の光で照明すると、光反射層12からの反射光に基づいて、光学機能層13に特有の分光特性を示す。この分光特性は、ラベル1の具体的な構成に対応した特異的なものである。よって、この分光特性を測定することにより、ラベル1の真偽を判定することができる。加えて、このラベル1には、以下で説明する無効化処理を施すことができる。このような処理を施すことにより、ラベル1の不正な再利用を抑止することができる。図3は、図1及び図2に示すラベルの無効化処理法の一例を概略的に示す図である。図4は、無効化処理が施されたラベルの一例を概略的に示す平面図である。図5は、図4に示すラベルのV-V線に沿った断面図である。図3に示す無効化処理法では、サーマルヘッド41をラベル1に接触あるいは走査させて、光反射層12の少なくとも一部を加熱する。これにより、光反射層12の加熱された部分が含んでいる金属又は合金の少なくとも一部を溶融させる。この無効化処理を行うと、サーマルヘッド41がラベル1と接触した位置で、第1波長における光反射層12の透過率が高まる。その結果、図5に示すように、光反射層12内に、第1波長における光反射層12の透過率が無効化処理前のままである第1領域12aと、第1波長における光反射層12の透過率が無効化処理前と比較してより高い第2領域12bとが生じる。ラベル1のうち第2領域12bに対応した部分では、第1波長の光は、光学機能層13及び光反射層12の双方を透過する。そして、この第1波長の光は、光吸収層15によって吸収される。よって、この場合、ラベル1のうち第2領域12bに対応した部分は、第1波長の光で照明すると、主に、光吸収層15における吸収に起因した分光特性を呈する。その結果、この部分では、光学機能層13に特有の分光特性は検出できないか、又は、検出することが極めて困難となる。即ち、無効化処理の前後における当該部分の分光特性は、互いに異なっている。よって、この分光特性の差異に基づいて、ラベル1に上記処理が施されているか否かを判定することができる。光反射層12における金属又は合金の溶融による透過率の変化は、不可逆変化である。したがって、いったん無効化処理を施されたラベル1を、処理前の状態に戻すことは不可能である。それ故、ラベル1に上記処理を施すことにより、ラベル1の不正な再利用を確実に抑止することが可能となる。なお、ラベル1の真偽判定は、複数の波長の光を用いて行ってもよい。例えば、ラベル1の真偽判定は、第1波長の光と、第1波長とは異なった第2波長の光とを用いて行ってもよい。或いは、ラベル1の真偽判定は、第1波長の光と、第1波長とは異なった2つ以上の波長の光とを用いて行ってもよい。真偽判定に用いる波長の数は、例えば1乃至5の範囲内とし、好ましくは2乃至5の範囲内とする。真偽判定に用いる波長の数が多すぎると、ラベル1の真偽判定に要する時間が過度に長くなる可能性がある。上述したラベル1には、様々な変形が可能である。図6は、図1及び図2に示すラベルの一変形例を概略的に示す平面図である。図7は、図6に示すラベルのVII-VII線に沿った断面図である。図6及び図7に示すラベル1は、光学機能層13が光反射層12の主面全体を被覆していること、及び、ラベル1が光学機能層13を間に挟んで光反射層12と向き合った光吸収パターン14を更に備えていることを除いては、図1乃至図5を参照しながら説明したラベルと同様の構成を有している。光吸収パターン14は、第1波長の光を吸収する。光吸収パターン14の材料としては、例えば、先に光吸収層15について説明したのと同様のものが挙げられる。図6及び図7に示す例では、光吸収パターン14は、一次元コードを構成している。光吸収パターン14は、二次元コードを構成していてもよい。或いは、光吸収パターン14は、文字、記号、模様及び図形などの他のパターンを構成していてもよい。光吸収パターン14は、光学機能層13と同色にするか、又は、第1波長の光に対して十分な吸収率を示す限り、薄い色にすることが好ましい。こうすると、ラベル1を肉眼で観察した場合に、光吸収パターン14の存在が分かり難くなる。光吸収パターン14は、光反射層12に対応した領域のほぼ全体に亘って分布していることが望ましい。こうすると、光学機能層13の分光特性の解析を困難とすることができる。光吸収パターン14は、例えば、印刷法により形成する。この印刷法としては、例えば、オフセット印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、及びフレキソ印刷法が挙げられる。或いは、光吸収パターン14は、熱転写リボン、インクジェット印字法、レーザー印字法を用いて形成してもよい。光吸収パターン14の厚みは、例えば0.5乃至10μmの範囲内とし、典型的には0.5乃至2μmの範囲内とする。図6及び図7に示すラベル1も、第1波長の光で照明したときに、上述した無効化処理の前後において、互いに異なった分光特性を示す。それ故、この分光特性の差異を検出することにより、真偽判定を行うことができる。図8は、図1及び図2に示すラベルの他の変形例を概略的に示す断面図である。図8に示すラベル1は、光吸収パターン14が光学機能層13と光反射層12との間に介在していることを除いては、図6及び図7を参照しながら説明したラベルと同様の構成を有している。図8に示すラベル1も、第1波長の光で照明したときに、上述した無効化処理の前後において、互いに異なった分光特性を示す。それ故、この分光特性の差異を検出することにより、真偽判定を行うことができる。また、図8に示すラベル1では、光学機能層13を着色層とすることにより、特には光学機能層13を黒色層とすることにより、光吸収パターン14の存在を悟られ難くすることができる。図9は、図1及び図2に示すラベルの他の変形例を概略的に示す断面図である。図9に示すラベル1は、光学機能層13と光反射層12との間に介在した光散乱層16を更に備えていることを除いては、図1乃至図5を参照しながら説明したラベルと同様の構成を有している。光散乱層16は、光反射層12の前面側に設けられている。光散乱層16は、第1波長の光を透過すると共に、可視光領域の光を散乱させる。これにより、ラベル1を肉眼で観察した場合に、光反射層12の存在に起因した金属光沢を視認され難くすることができる。よって、このような構成を採用すると、ラベル1が金属又は合金を含んだ層を備えていることを悟られ難くなる。それゆえ、このような構成を採用すると、ラベル1の偽造を更に困難とすることができる。光散乱層16は、例えば、白色インキを含んでいる。次に、上述したラベル1を含んだ粘着ラベル及び印刷物を説明する。図10は、粘着ラベルの一例を概略的に示す断面図である。図10に示す粘着ラベル10は、図1及び図2を参照しながら説明したラベル1と、粘着層2とを含んでいる。粘着層2は、ラベル1の背面上に設けられている。この粘着ラベル10は、例えば、真正品であることを確認可能であることが望まれる物品に貼り付ける。なお、粘着ラベル10は、粘着層2の表面を剥離可能に被覆した剥離紙を更に含んでいてもよい。図11は、印刷物の一例を概略的に示す平面図である。図12は、図11に示す印刷物のXII-XII線に沿った断面図である。図11及び図12に示す印刷物100は、図1及び図2を参照しながら説明したラベル1と、粘着層2と、印刷物本体3とを含んでいる。印刷物本体3は、印刷基材3aと印刷層3bとを含んでいる。ラベル1は、粘着層2を介して印刷基材3aに貼り付けられている。印刷基材3aは、例えば、紙、プラスチック、木材、ガラス又は樹脂からなる。印刷基材3aは、単層構造を有していてもよく、多層構造を有していてもよい。印刷基材3aは、層形状を有していてもよく、他の形状を有していてもよい。印刷層3bは、印刷基材3a上に設けられている。印刷層3bは、印刷基材3aの全体を被覆していてもよく、一部のみを被覆していてもよい。この印刷物100について、その使用期間終了後に上記の無効化処理を行うこととする。こうすると、真正品であるかが未知の印刷物について、ラベル1が再使用されたものであるか否かを判別することができる。即ち、真正品であるかが未知の印刷物の真偽判定が可能である。従って、不正行為を行う者を牽制することができ、それ故、物品に貼り付けられたラベルが、その物品の使用期間を終了した後に再使用されるのを抑制することができる。その結果、印刷物100の偽造を抑制することができる。以下に、本発明の例を記載する。<例1>図6及び図7を参照しながら説明したラベル1を、以下の方法により製造した。まず、基材11として、白色の上質紙を準備した。次いで、この基材11の一方の主面の30mm×30mmの領域に、バーコータを用いて、下記に示す組成のインキAを、乾燥膜厚が1μmとなるように塗布した。このようにして、光吸収層15を形成した。光吸収層15の上に、真空蒸着法により、スズからなる薄膜を形成した。このようにして、光反射層12を形成した。なお、この光反射層12の厚みは、80nmとした。光反射層12の上に、オフセット印刷法により、以下に組成を示すインキBを乾燥膜厚が1μmになるよう印刷した。更に、この塗膜に紫外線を照射した。これにより、光学機能層13を得た。その後、光学機能層13上に、下記インキAを乾燥膜厚が1μmになるように印刷して、一次元コードパターンとしての光吸収パターン14を形成した。以上のようにして、ラベル1を完成した。[インキAの組成]FDカルトンACEスミロ東洋インキ製造社製[インキBの組成]有機系青色顔料御国色素社製5質量部有機系赤色顔料御国色素社製7質量部有機系黄色顔料御国色素社製8質量部UV硬化型オフセットインキメジウムFDカルトンACEメジウムロ:東洋インキ製造社製80質量部このようにして得られたラベル1を肉眼で観察したところ、全体が黒色に見えた。即ち、この条件では、光吸収パターン14は視認できなかった。これに対し、近赤外線領域での観察が可能なカメラを用いてラベル1を観察すると、光吸収パターン14を確認することができた。即ち、こうすると、光吸収パターン14としての一次元コードを読み取ることができた。次いで、このラベル1をサーマルヘッドを用いて加熱し、光反射層12を構成しているスズの一部を溶融させた。その後、上記のカメラでラベル1を観察すると、スズを溶融させた領域に対応した位置において、光吸収層15に基づいた像が観察された。その結果、光吸収パターン14の観察が困難となり、光吸収パターン14としての一次元コードを読み取ることができなくなった。即ち、上記の溶融処理により、ラベル1を無効化することができた。<例2>光学機能層13の材料として、上記インキBの代わりに、以下に示す組成のインキCを用いたことを除いては、例1と同様にして、ラベル1を製造した。このインキCは、第2波長の光を吸収する赤外線吸収剤を含んでいる。[インキCの組成]有機系青色顔料御国色素社製5質量部有機系赤色顔料御国色素社製7質量部有機系黄色顔料御国色素社製8質量部赤外線吸収剤YKR-3081:山本化成社製5質量部UV硬化型オフセットインキ用メジウムFDカルトンACEメジウムロ:東洋インキ製造社製75質量部このようにして得られたラベル1を肉眼で観察したところ、全体が黒色に見えた。即ち、この条件では、光吸収パターン14は視認できなかった。また、上記第2波長以外の波長例えば、第1波長のみを透過するバンドパスフィルタを備えたカメラでラベル1を観察したところ、光吸収パターン14を確認することができた。即ち、こうすると、光吸収パターン14としての一次元コードを読み取ることができた。これに対し、近赤外線領域の全体又は第2波長を含んだ波長領域のみを透過するバンドパスフィルタを備えたカメラでラベル1を観察したところ、光学機能層13の存在に起因して、光吸収パターン14の確認が困難となった。その結果、この条件では、光吸収パターン14としての一次元コードを読み取ることができなかった。