発熱体を冷却する冷媒が流れる流路を内部に有し、該流路は互いに対向する2つの流路壁面を有するヒートシンクにおいて、前記発熱体が取り付けられる側の一方の前記流路壁面には、複数の柱状フィンが立設されており、該複数の柱状フィンは、長柱状フィンと短柱状フィンを含み、他方の前記流路壁面には、前記長柱状フィンの先端部が挿入される凹部が設けられていることを特徴とするヒートシンク。前記長柱状フィンは、前記一方の前記流路壁面上で、前記冷媒の主流方向と交わる所定方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列を形成しており、前記凹部は、前記他方の前記流路壁面上で、前記所定方向に延びており、前記凹部内には、前記長柱状フィン列の各長柱状フィンの先端部が挿入される請求項1に記載のヒートシンク。前記複数の柱状フィンは、前記一方の前記流路壁面上で、千鳥配置されている請求項1または2に記載のヒートシンク。前記長柱状フィンは、前記一方の前記流路壁面上で、前記冷媒の主流方向と交わる所定方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列を形成しており、前記長柱状フィン列は、複数設けられており、前記冷媒の主流方向視において、一の前記長柱状フィン列の各長柱状フィンは、少なくとも一部が他の一の前記長柱状フィン列の複数の長柱状フィンに重ならない位置に配置されている請求項1~3のいずれか一項に記載のヒートシンク。前記長柱状フィンは、前記一方の前記流路壁面上で、前記冷媒の主流方向と斜めに交わる所定方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列を形成している請求項1~4のいずれか一項に記載のヒートシンク。請求項1~5のいずれか一項に記載のヒートシンクと、該ヒートシンクに取り付けられる電子部品とを有するヒートシンク付き電子部品。しかしながら、特許文献1に記載のヒートシンクでは、対向面に設けられる複数の波状突起の谷部である凹部内に、冷媒の流れを妨げる障害物がないので、冷媒が凹部内を流れやすい。そのため、対向面付近において、冷媒の流れを妨げる効果が十分ではなく、冷却性能が十分でなかった。また、特許文献2に記載のヒートシンクでは、下記の1~2の問題がある。1冷却面には、突起がないか、突起があっても縦断面形状が三角形状であるので、ヒートシンクの冷媒への熱伝達面積が小さい。2対向面と冷却面の両方に突起を設けて流路を狭くする場合、流路の寸法誤差に対する流速の変化量が大きく、冷却性能のバラツキや圧力損失のバラツキが大きくなる。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであって、冷却性能に優れたヒートシンクを提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は、発熱体を冷却する冷媒が流れる流路を内部に有し、該流路は互いに対向する2つの流路壁面を有するヒートシンクにおいて、前記発熱体が取り付けられる側の一方の前記流路壁面には、複数の柱状フィンが立設されており、該複数の柱状フィンは、長柱状フィンと短柱状フィンを含み、他方の前記流路壁面には、前記長柱状フィンの先端部が挿入される凹部が設けられていることを特徴とするヒートシンクを提供する。本発明によれば、冷却性能に優れたヒートシンクを提供することができる。以下、本発明を実施するための形態について図面を参照して説明する。なお、各図面において、同一のまたは対応する構成には、同一のまたは対応する符号を付して説明を省略する。第1の実施形態図1は、第1の実施形態によるヒートシンク付き電子部品を示す図2のI-I断面図である。図2は、図1のII-II断面図である。図2において、図面を見やすくするため、長柱状フィンを黒色で示し、短柱状フィンを白色で示す。ヒートシンク10は、発熱体である電子部品2を冷却する冷媒4が流れる流路11を内部に有している。電子部品2は、半導体素子などを含み、作動時に発熱する。電子部品2の具体例としては、例えばIGBTなどの電力変換用半導体素子を含むパワーモジュールが挙げられる。なお、本実施形態のヒートシンク10は、電子部品2以外の発熱体の冷却にも使用可能である。冷媒4は、流路11を通って外部に移動することで、ヒートシンク10の熱、ひいては、電子部品2の熱を外部に放出する。冷媒4は、外部に移動した後、冷却器によって冷却され、再び、流路11に還流されてもよい。冷媒4としては、例えば水、不凍液などの液体、空気などの気体が用いられる。ヒートシンク10は、樹脂、金属、セラミックスなどの材料で構成される。樹脂は成形性や軽量性に優れ、金属は伝熱性に優れ、セラミックスは耐熱性に優れている。ヒートシンク10は、電子部品2などが取り付けられる放熱板12と、放熱板12に対向する対向板13と、放熱板12と対向板13との間に設けられる側壁14図2参照とを一体的に有する。放熱板12に取り付けられる電子部品2の数は、図1では1つであるが、複数でもよい。また、放熱板12と電子部品2とが一体成形されていてもよい。放熱板12、対向板13、および側壁14は、別々に作製された後、結合されてもよいし、放熱板12と側壁14が一体成形されたものに、対向板13が結合されてもよい。また、対向板13と側壁14が一体成形されたものに、放熱板12が結合されてもよい。結合方法としては、ボルト結合、カシメ結合などがある。結合部位には、冷媒4の漏出を防止するため、シール材が配されてよい。シール材としては、例えば、ゴムや金属、固体ガスケットや粘性ガスケット、Oリングなどが用いられる。放熱板12、対向板13、および側壁14は、流路11を囲んでいる。流路11は、互いに対向する2つの流路壁面11a、11bを有している。2つの流路壁面11a、11bのうち、電子部品2が取り付けられる側の一方の流路壁面冷却面11aは、放熱板12の内側面で構成される。また、冷却面11aと対向する流路壁面対向面11bは、対向板13の内側面で構成される。冷却面11aには、ヒートシンク10の冷媒4への熱伝達面積を増やし、冷却性能を高めるため、複数の柱状フィン21、22が立設されている。複数の柱状フィン21、22は、放熱板12と一体成形されてもよいし、放熱板12と別に作製されたうえで、結合されてもよい。各柱状フィン21、22は、放熱板12と一体成形される場合、成形型から抜けやすくなるように、先細りのテーパ形状を有してよい。各柱状フィン21、22の横断面形状は、例えば、図2に示すように、円形である。柱状フィン21、22は、形状が単純なので、従来のように縦断面形状が三角形の突起を蛇行するようにまたはジグザグに配列する場合に比べて、成形性が良い。加えて、柱状フィン21、22は、形状が単純なので、従来に比べて、寸法形状やピッチなどの設計変更が容易である。複数の柱状フィン21、22は、長柱状フィン21と、長柱状フィン21よりも長さの短い短柱状フィン22を含んでいる。長柱状フィン21と短柱状フィン22は、同じ材料で構成されてもよいし、異なる材料で構成されてもよい。長柱状フィン21の先端部21aは、対向面11bに形成された凹部31内に挿入されている。長柱状フィン21の先端部21aは、凹部31の内底面31bとの間に、ヒートシンク組立時の干渉防止用の間隙を形成している。一方、短柱状フィン22の先端部22aは、対向面11bに対向して配置されている。短柱状フィン22の先端部22aは、対向面11bとの間に、ヒートシンク組立時の干渉防止用の間隙を形成している。本実施形態では、長柱状フィン21の先端部21aが、対向面11bに形成された凹部31内に挿入されているので、流動抵抗が大きくなり、凹部31内を冷媒4が流れ難い。そのため、冷媒4は対向面11b付近を流れ難くなり、冷却面11a付近を流れやすくなるので、放熱板12の冷却性能が向上する。また、本実施形態では、冷媒4が対向面11b付近を流れ難くなるので、対向面11bと冷却面11aとの間において、冷媒4の流れを分散することができ、上記干渉防止用の間隙のバラツキに対する、冷却性能のバラツキや圧力損失のバラツキが低減される。また、冷媒4の流れを分散することができるので、最大圧力損失が低減される。さらに、本実施形態では、対向面11bに対向する短柱状フィン22が設けられているので、短柱状フィン22がない場合に比べて、ヒートシンク10の冷媒4への熱伝達面積が増え、冷却性能が向上する。図2に示すように、長柱状フィン21は、冷却面11a上において、冷媒4の主流方向図中、矢印A方向と直交する方向図中、矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列41を形成している。長柱状フィン列41は、矢印A方向に間隔をおいて複数並んでいる。同様に、短柱状フィン22は、冷却面11a上において、矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、短柱状フィン列42を形成している。短柱状フィン列42は、矢印A方向に間隔をおいて複数並んでいる。長柱状フィン列41と、短柱状フィン列42は、矢印A方向に交互に並んでいる。また、矢印A方向視において、長柱状フィン21は、短柱状フィン22と重ならない位置に配置されている。このようにして、複数の柱状フィン21、22は、冷却面11a上において、千鳥配置されている。よって、図2に示すように、各柱状フィン21、22の周囲を、冷媒4が迂回して流れるので、各柱状フィン21、22の周りの熱伝達性が良い。また、長柱状フィン21は、冷媒4の主流方向図中、矢印A方向と交わる方向図中、矢印B方向に間隔をおいて複数並んでいるので、対向面11b付近における冷媒4の流れを、流れの幅方向複数箇所で妨げることができる。図2に示すように、対向面11bに形成される凹部31は、矢印B方向に延びており、1つの凹部31内に、1つの長柱状フィン列41の各長柱状フィン21の先端部21aがまとめて挿入されている。よって、長柱状フィン列41における長柱状フィン21同士のピッチのバラツキの許容範囲が広がり、ヒートシンク10の組立性が向上する。なお、本実施形態では、長柱状フィン21、短柱状フィン22の横断面形状が円形であるとしたが、三角形や四角形などの多角形、楕円形であってもよく、特に限定されない。例えば、図3に示す長柱状フィン121、短柱状フィン122のように、横断面形状が冷媒4の主流方向矢印A方向に長い矩形であってもよい。長柱状フィン121の形状に合わせて、凹部131の幅が設定される。第2の実施形態上記第1の実施形態では、複数の柱状フィン21、22が千鳥配置されるように、長柱状フィン列41と短柱状フィン列42が、冷媒4の主流方向矢印A方法に交互に並んでいる。これに対し、本実施形態では、複数の柱状フィンが千鳥配置されるように、2つの短柱状フィン列からなる列群と、1つの長柱状フィン列とが、矢印A方向に交互に並んでいる。以下、図4~図6に基づいて、本実施形態のヒートシンクの構成について説明するが、柱状フィンの配列以外の構成については、第1の実施形態と同様であるので、説明を省略する。図4は、第2の実施形態によるヒートシンク付き電子部品を示す図5のIV-IV断面図である。図5は、図4のV-V断面図である。図5において、図面を見やすくするため、長柱状フィンを黒色で示し、短柱状フィンを白色で示す。図6は、冷媒の主流方向視における、2つの長柱状フィン列の長柱状フィンの位置関係を示す図である。本実施形態のヒートシンク110は、第1の実施形態と同様に、長柱状フィン21-1、21-2と短柱状フィン22を有している。長柱状フィン21-1、21-2は、冷却面11a上において、冷媒4の主流方向図中、矢印A方向と直交する方向図中、矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列141-1、141-2図5参照を形成している。同様に、短柱状フィン22は、冷却面11a上において、矢印A方向と直交する矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、短柱状フィン列142図5参照を形成している。本実施形態では、複数の柱状フィン21-1、21-2、22が冷却面11a上において千鳥配置されるように、2つの短柱状フィン列142からなる列群143と、1つの長柱状フィン列141-1141-2とが、矢印A方向に交互に並んでいる。そのため、図6に示すように、矢印A方向視において、一の長柱状フィン列141-2の各長柱状フィン21-2は、少なくとも一部が、隣り合う他の一の長柱状フィン列141-1の複数の長柱状フィン21-1に重ならない位置に配置されている。その結果、対向面11b付近を流れる冷媒4は、一の長柱状フィン列141-1において、複数の長柱状フィン21-1の間を通り抜けた後、他の一の長柱状フィン列141-2において、各長柱状フィン21-2に衝突する。よって、対向面11b付近における冷媒4の流れを、流れの幅方向全体に亘って均等に妨げることができる。第3の実施形態上記第1の実施形態では、複数の柱状フィン21、22が千鳥配置されるように、長柱状フィン列41と短柱状フィン列42が、冷媒4の主流方向矢印A方法に交互に並んでいる。これに対し、本実施形態では、複数の柱状フィンが千鳥配置されるように、2つの長柱状フィン列からなる列群と、1つの短柱状フィン列とが、矢印A方向に交互に並んでいる。以下、図7および図8に基づいて、本実施形態のヒートシンクの構成について説明するが、柱状フィン21、22の配列および凹部以外の構成については、第1の実施形態と同様であるので、説明を省略する。図7は、第3の実施形態によるヒートシンク付き電子部品を示す図8のVII-VII断面図である。図8は、図7のVIII-VIII断面図である。図8において、図面を見やすくするため、長柱状フィンを黒色で示し、短柱状フィンを白色で示す。なお、冷媒の主流方向視における、2つの長柱状フィン列の長柱状フィンの位置関係を示す図は、図6と同様であるので、図示を省略する。本実施形態のヒートシンク210は、第1の実施形態と同様に、長柱状フィン21-1、21-2と短柱状フィン22を有している。長柱状フィン21-1、21-2は、冷却面11a上において、冷媒4の主流方向図中、矢印A方向と直交する方向図中、矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列241-1、241-2図8参照を形成している。同様に、短柱状フィン22は、冷却面11a上において、矢印B方向に間隔をおいて複数並んで、短柱状フィン列242図8参照を形成している。本実施形態では、複数の柱状フィン21-1、21-2、22が冷却面11a上において千鳥配置されるように、2つの長柱状フィン列241-1、241-2からなる列群243と、1つの短柱状フィン列242とが、矢印A方向に交互に並んでいる。そのため、矢印A方向視において、一の長柱状フィン列241-2の各長柱状フィン21-2は、少なくとも一部が他の一の長柱状フィン列241-1の複数の長柱状フィン21-1に重ならない位置に配置されている。その結果、対向面11b付近を流れる冷媒4は、一の長柱状フィン列241-1において、複数の長柱状フィン21-1の間を通り抜けた後、他の一の長柱状フィン列241-2において、各長柱状フィン21-2に衝突する。よって、対向面11b付近における冷媒4の流れを、流れの幅方向全体に亘って均等に妨げることができる。また、本実施形態では、図8に示すように、対向面11bに形成される1つの凹部231内に、1つの列群243の各長柱状フィン21-1、21-2の先端部21-1a、21-2aがまとめて挿入されている。よって、凹部231が幅広になるので、長柱状フィン列241同士のピッチのバラツキの許容範囲が広がり、ヒートシンク210の組立性が向上する。第4の実施形態上記第1~第3の実施形態では、長柱状フィン21および短柱状フィン22は、それぞれ、冷媒4の主流方向矢印A方向と直交する方向矢印B方向に間隔をおいて複数並んで列を形成している。これに対し、本実施形態では、長柱状フィン21および短柱状フィン22が、それぞれ、冷媒4の主流方向矢印A方向と斜めに交わる方向矢印C方向に間隔をおいて複数並んで列を形成している。以下、図9および図10に基づいて、本実施形態のヒートシンクの構成について説明するが、柱状フィンの配列および溝部以外の構成については、第1の実施形態と同様であるので、説明を省略する。図9は、第4の実施形態によるヒートシンク付き電子部品を示す図10のIX-IX断面図である。図10は、図9のX-X断面図である。本実施形態のヒートシンク310は、第1の実施形態と同様に、長柱状フィン21と短柱状フィン22を有している。長柱状フィン21は、冷却面11a上において、冷媒4の主流方向図中、矢印A方向と斜めに交わる方向図中、矢印C方向に間隔をおいて複数並んで、長柱状フィン列341図10参照を形成している。長柱状フィン列341は、矢印C方向と交わる方向矢印D方向に間隔をおいて複数並んでいる。同様に、短柱状フィン22は、冷却面11a上において、矢印C方向に間隔をおいて複数並んで、短柱状フィン列342図10参照を形成している。短柱状フィン列342は、矢印D方向に間隔をおいて複数並んでいる。本実施形態では、長柱状フィン列341が、冷媒4の主流方向矢印A方向と直交する方向ではなく、斜めに交わる方向に延びているので、矢印A方向視において、各長柱状フィン列341における長柱状フィン21同士の間隙が狭くなる。例えば、矢印A方向視において、各長柱状フィン列341における長柱状フィン21同士が連続的に重なる。よって、対向面11b付近における冷媒4の流れを、流れの幅方向全体に亘って均等に妨げることができる。矢印C方向と矢印A方向とのなす角は、長柱状フィン21同士のピッチ、長柱状フィン21の断面形状に応じて設定されるが、例えば30~60°であってよい。本実施形態では、長柱状フィン列341が矢印C方向に延びているので、対向面11bに形成される凹部331が矢印C方向に延びている。1つの凹部331内には、1つの長柱状フィン列341の各長柱状フィン21の先端部21aがまとめて挿入される。以上、本発明の第1~第4の実施形態について詳説したが、本発明は、上記の実施形態に制限されない。本発明の範囲を逸脱することなく、上記の実施形態に種々の変形および置換を加えることができる。例えば、上記の第2および第3の実施形態では、2つの長柱状フィン列141-1、141-2の位置関係を規定したが、この位置関係は、複数の柱状フィン21-1、21-2、22が千鳥配置されない場合に適用されても良い。また、この位置関係は、長柱状フィン21および短柱状フィン22が、それぞれ、冷媒4の主流方向矢印A方向と斜めに交わる方向矢印C方向に間隔をおいて複数並んで列を形成する場合に適用されても良い。