"閉位置では周辺パネルの面内に並んで配置され、開位置では周辺パネルのパネル面に重なるように開閉移動する可動パネルを有する窓装置において、前記周辺パネルの面内から閉位置にある前記可動パネルの上下まで延設した一対の案内軌道部と、前記可動パネルの左右上下に夫々、前記案内起動部に向けて設けられたピン部材と、前記案内軌道部は、左右一方の上下ピン部材を前記周辺パネルのパネル面側から周辺パネルの面内から円弧状にずれるように案内する円弧経路と、左右他方の上下ピン部材を周辺パネルの面内から傾斜状にずれるように案内する傾斜経路と、前記円弧経路及び傾斜経路の夫々に続いて前記周辺パネルに沿って前記周辺パネルに重ねる引込経路とを有し、前記円弧経路には、さらに前記左右一方の上下ピン部材を受け、円弧中心を中心軸として揺動して当該ピン部材を対応する前記引込経路に渡すキャッチ部材と、前記傾斜経路が前記引込経路に至る長さは、可動パネルの閉位置においてピン部材が前記円弧経路内で位置する点と当該ピン部材が引き込む経路に至るときに位置する点を結んだ弦よりも長いことを特徴とする窓装置。請求項1記載の窓装置において、前記可動パネルが閉位置に到達したときに前記キャッチ部材を弾圧力で位置保持し、ピン部材が前記円弧経路から前記引込経路へ移動した時点で前記キャッチ部材を位置保持する位置保持力付与部を有することを特徴とする窓装置。請求項2記載の窓装置において、前記位置保持力付与部は、前記キャッチ部材と一体状に形成された弾性変形可能な係合腕部と、前記円弧経路内で前記可動パネルが閉位置に到達された時点、及び、ピン部材が前記円弧経路から前記引込経路へ移動した時点の夫々において、前記係合腕部がこれの変形による弾性力で圧接することにより、前記キャッチ部材に位置保持力を付与する被係合面とからなっていることを特徴とする窓装置。請求項3記載の窓装置において、上記被係合面は、前記係合腕部が圧接する位置に凹面であることを特徴とする窓装置。請求項1項に記載された窓装置において、前記可動パネルは、四角状の枠部と、該枠部の四隅箇所に位置された隅部材とからなっていることを特徴とする窓装置。上記した従来の窓装置においては、可動パネルを開放或いは閉鎖するさいに、上記したように第一~第三の複数の操作を行う必要がある。また摘み部の位置が決められており、どの位置からでも窓を掴んで開けたいという要望には答えられない。本発明は上記のような事情に鑑みて創案されたものであり、その目的とするところは、可動パネルが周囲面と同一平面内に位置される構成の窓装置であって、閉位置の可動パネルに開位置へ向かう一方向への操作力を付与することで、可動パネルを開位置に移動させることが可能な窓装置を提供することにある。上記課題を解決するため、本発明に係る自動車などの窓装置は、閉位置では周辺パネルの面内に並んで配置され、開位置では周辺パネルのパネル面に重なるように開閉移動する可動パネルを有する窓装置において、前記周辺パネルの面内から閉位置にある前記可動パネルの上下まで延設した一対の案内軌道部と、前記可動パネルの左右上下に夫々、前記案内起動部に向けて設けられたピン部材と、前記案内軌道部は、左右一方の上下ピン部材を前記周辺パネルのパネル面側から周辺パネルの面内から円弧状にずれるように案内する円弧経路と、左右他方の上下ピン部材を周辺パネルの面内から傾斜状にずれるように案内する傾斜経路と、前記円弧経路及び傾斜経路の夫々に続いて前記周辺パネルに沿って前記周辺パネルに重ねる引込経路とを有し、前記円弧経路には、さらに前記左右一方の上下ピン部材を受け、円弧中心を中心軸として揺動して当該ピン部材を対応する前記引込経路に渡すキャッチ部材と、前記傾斜経路が前記引込経路に至る長さは、可動パネルの閉位置においてピン部材が前記円弧経路内で位置する点と当該ピン部材が引き込む経路に至るときに位置する点を結んだ弦よりも長いことを特徴とする。本発明によれば、閉位置の可動パネルに開位置へ向かう一方向への操作力を付与することで、可動パネルを開位置に移動させることができる。また、可動パネルに操作力を付与するための位置は固定した場所である必要は無い。以下、図面を参照して本発明の実施例を説明する。図1は、窓装置101が組み込まれた車両を示している。窓装置101は、周辺パネル3と可動パネル4とを備えている。周辺パネル3及び可動パネル4は、何れも、ガラス又は合成樹脂材などからなる板状体である。周辺パネル3は、窓枠c2に固定されており、開口3aを有している。一方、可動パネル4は、閉位置d1において開口3aの内周囲に隙間を置いて配置され、閉位置d1と開位置d2との間を移動する。尚、図中、d1は閉位置に配置された可動パネル4の前後方向中央位置を示し、d2は開位置にある可動パネル4の前後方向中央位置を示している。可動パネル4が閉位置d1にあるとき、その周囲の周辺パネル3と可動パネル4と同一面内に並んで配置されている。図2において図2Aは車両内側から見た窓装置101であり、図2Bは車両外側から見た窓装置101である。周辺パネル3の内面には、可動パネル4を開閉移動させるための案内軌道部材5が、接着剤などを介して可動パネル4から開位置d1から閉位置d2まで固定されている。案内軌道部材5の延在範囲は、開位置d1にあっては可動パネル4の上下の範囲であり、閉位置d2の範囲は可動パネル4が周辺パネル3に重なる範囲である。案内軌道部材5はアルミ材又は合成樹脂材などで形成された上下一対の案内条部材5a、5bからなり、これら一対の案内条部材5a、5bは透孔3aの上下側箇所に配置される。尚、図中e1は可動パネル4の閉側を示し、e2は可動パネル4の開側を示している。図3に、案内軌道部材5の下側の案内条部材5bを示す。上側の案内条部材5aも同様な構成であるので説明は省略する。案内条部材5bは、上面に案内軌道として2つの溝部6、7がその長さ方向に形成されている。図の紙面上、左を閉側、右を開側、上を車両外側、下を車両内側として説明する。溝部6は、図中右の案内条部材5bの端部近傍に、紙面上から下へ傾斜された傾斜経路6aが形成されている。傾斜経路6aよりも左側にはこれに続いて開閉方向左右方向に沿った引込経路6cを有している。また、傾斜経路6aよりも右側にも、短小ではあるが開閉方向に沿った経路6bを有している。一方、溝部7は開口3aの紙面左側の位置に、紙面上から下へ円弧を描く経路7aを形成され、これに続いて左側には開閉方向左右方向に沿った引込経路7bを有している。円弧経路7aは4分の1円弧程度である。傾斜経路6aと円弧経路7aは、閉位置d1では周辺パネル3の面内に並んで配置された可動パネル4を、周辺パネル3のパネル面に重なるように周辺パネル3の面内からずらすものである。傾斜経路6aが引込経路6cに至る長さは、緩やかなほうが、開閉方向に操作しやすいが、少なくとも円弧経路7aの始点と終点を直線で結んだ弦の長さよりも長い。本実施例においては、左右方向において、傾斜経路6aが経路6bに至る長さb1は、経路7aが経路7bに至る長さb2よりも長く設定されている。そして溝部6の短小直線経路6b内の紙面右には可動パネル4の閉位置d1への移動に対するストッパーとして機能するストッパーラバー8aが充填されている。経路7bの開位置側d2側の端部には可動パネル4の移動に対するストッパーとして機能するストッパーラバー8bが溝部7の内面に接着されている。溝部6の経路6cの一部と、溝部6の経路7aを形成する中間案内溝部材12について、図4を用いてさらに説明する。中間案内溝部材12は、本体フレーム部材16及びキャッチ部材17を備えている。本体フレーム部材16には経路6cの一部と経路7aとなる溝が形成されている。また本体フレーム部材16の中央部にはキャッチ部材17が内装される室部16aが後側b02の溝部7と連通された状態に形成されている。そして本体フレーム部材16とキャッチ部材17との間に、キャッチ部材17に適当な大きさの位置保持力を付与する位置保持力付与部18が形成されている。キャッチ部材17は板状体であって、本体フレーム部材16に装着された軸部材19を中心として水平方向の揺動可能に装着されている。軸部材19は、円弧経路7aの円弧中心の位置である。このキャッチ部材17は弾性を有する合成樹脂材又は金属材などで形成されるもので、可動パネル4と同体状に設けられたピン部材22図8において後述が係合される凹み箇所i1を具備した基体部17aと、この基体部17aから同体に円弧状に延出された係合腕部17bとを備えている。この係合腕部17bは弾性体であり、室部16aの側部内面i2側に向けて弾發する。室部16aの側部内面i2は係合腕部17bの先部が弾圧状に係合される円弧状の面であり、係合腕部17bの先部を部分的に嵌合する2つの凹み面i21、i22が、間隔を置いて形成されている。位置保持力付与部18は凹み面i21、i22と係合腕部17bからなり、可動パネル4が閉位置d1に到達したとき凹み面i21において係合腕部17bを弾圧力で位置保持し、ピン部材22が円弧経路から前記引込経路へ移動したとき凹み面i22で係合腕部17bを位置保持する。図2に戻り、可動パネル4は、四角形状の枠部20に取り付けられており、枠部20の四隅には、夫々隅部材20Aが設けられている。図5は、隅部材20Aを詳細に説明する図である。隅部材20Aは、概略L形の本体フレーム21と、溝部6または7に嵌挿され案内されるピン部材22と、案内条部材5a、bに当接する当接部材23とを備えている。当接部材23は本体フレーム21から延在した部材であり、本体フレーム21と案内条部材5aまたは案内条部材5bとの間に挟まれたとき、両者を互いに離す方向図中、矢印イに付勢する。次に上記した窓装置101の使用例及び各部の作用について説明する。先ず、可動パネル4が閉位置d1にあるときの各部の状態を説明する。可動パネル4の右側の角上下の隅部材20Aのピン部材22は、案内条部材5a,bのストッパーラバー8aに押し当てられた状態となっている。一方、可動パネル4の左の下側の隅部材20Aのピン部材22は図6Aに示すように下側の案内条部材5bの溝部7の右側に位置している。この位置においては、係合腕部17bが凹み面i21に嵌合しており、キャッチ部材17に位置保持された状態となっている。また可動パネル4の左上側の隅部材20Aのピン部材22も同様にキャッチ部材17に位置保持された状態となっている。このとき、隅部材20Aの当接部材23は、本体フレーム21と案内条部材5a或いは5bとの間に位置する。案内条部材5a或いは5bに向けて当接部材23が弾発することにより、可動パネル4は案内条部材5aと5bの間に支持され、車両走行時の振動に対して、案内軌道部材5上でのガタツキやこれに伴う騒音が抑制される。4本のピン部材22が案内軌道部材5上で上記のように位置すると、可動パネル4は経路6a、7aが車両外側に向いている傾斜或いは円弧である為、可動パネル4の外面は周辺パネル3の外面と同一の平面上に位置した状態となる。尚、可動パネル4が周辺パネル3の面内に位置した状態とは、可動パネル4と周辺パネル3とがその厚みの範囲で重なっている状態をいう。次に閉位置d2にある可動パネル4を開位置d2に移動させるときの使用例及び各部の作用について説明する。図6Bにおいて、操作者は可動パネル4に対して開位置d2へ向かう一方向の操作力を付与する。操作者が可動パネル4を保持する箇所はどこでも良い。これにより、可動パネル4がピン部材22を介して案内軌道部材5に案内されつつ閉位置d2へ移動される。この移動の開始時点では、キャッチ部材17の係合腕部17bが凹み面i21に弾圧状に嵌合しているため、この嵌合により生成される可動パネル4に対する位置保持力より大きな開側e2への操作力が必要となる。この移動の初期段階では、キャッチ部材17が可動パネル4の左側の上下の隅部材20Aのピン部材22を介して左側への操作力を受けることにより回転力を付与される。このため、係合腕部17bが被係合面i2との係合により弾性変形されて被係合面i2の前側b01の凹み面i21から抜け出る。続いてキャッチ部材17は矢印方向n1へ揺動される。また可動パネル4の右側の上下の隅部材20Aのピン部材22は溝部6の傾斜角度の緩い傾斜経路6a上を漸次に車両内側へ寄りつつ開位置d2側へ移動される。一方、可動パネル4の左側の隅部材20Aのピン部材22は、溝部7の円弧経路7a上をキャッチ部材17の凹み箇所i1に嵌合されたまま軸部材19回りの矢印方向n1へ移動されることにより、可動パネル4の左側の縁部は、右側の縁部が経路6bに到達するよりも早く溝部7の経路7bに到達する。この到達時点までの移動中には可動パネル4は車両内外に対し幾分、傾斜した状態となる。可動パネル4の移動の過程において、左側のピン部材22が図6Cに示すように前後方向経路7bの前端位置近傍に到達したとき、キャッチ部材17はその揺動範囲の後端に到達する。この時点で、キャッチ部材17の係合腕部17bの先部は係合腕部17bの弾性力で被係合面i2の後側b02の凹み面i22に弾圧状に嵌合され、この嵌合によりキャッチ部材17を位置保持させる。この状態となったキャッチ部材17は、以後、可動パネル4の左側のピン部材22を介して揺動力を受けるまで同じ位置を保持し続ける。この後の可動パネル4の開位置d2への移動においては、右側上下のピン部材22、22は経路6cを、また左側の上下のピン部材22は経路7bを移動する状態となる。可動パネル4がその移動範囲の終端に近づくと、可動パネル4のピン部材22、22溝部6、7の後端に装着されたストッパーラバー8bに当接する。このとき、可動パネル4は図2Cに示すように開位置d2に位置して全開状態となる。このとき、可動パネル4は周辺パネル3に対して車両内側に平行な姿勢となる。こうして開位置d2に位置された可動パネル4を閉位置d1に移動において、可動パネル4の左側上下のピン部材22がキャッチ部材17の凹み箇所i1に到達したとき、ピン部材22にキャッチ部材17に位置保持力より大きな操作力を付与されていると、キャッチ部材17の係合腕部17bの先部が被係合面i2の後側b02の凹み面i22から離脱する。可動パネル4がさらに閉位置d1へ移動されると、この移動過程で、これら上下左側のピン部材22はキャッチ部材17の凹み箇所i1に嵌合されたままキャッチ部材17と共に軸部材19回りにn1と逆方向に案内される。これにより、左側の上下のピン部材22で車両外側へ寄せられる。そして、動パネル4が閉位置d1に到達したとき、係合腕部17bの先部が凹み面i21に嵌合する。上記のような可動パネル4の開閉移動中、可動パネル4は案内条部材5a、5bの間に当接部材23の弾発により支持される。これにより、可動パネル4は上下方向の遊隙に起因したガタツキやガタツキ音を抑制される。また可動パネル4に対して左右の摩擦力が発生させ、車両の走行中に通常の振動が発生しても可動パネル4が開閉しないように作用する。また可動パネル4の左右移動範囲の任意位置において、キャッチ部材17の係合腕部17bの先部が、被係合面i2に常に弾圧されるようになるが、これによりキャッチ部材17や軸部材19は本体フレーム16との間に遊隙を有していても、この遊隙に起因したガタツキやガタツキ音を抑制する。尚、図10中、2点破線k2は可動パネル4が開閉されるときの可動パネル4の後端の移動軌跡を示している。本実施例においては、右側を傾斜経路6aとし、左側を円弧経路7aとしたため、周辺パネル3の開口3aを可動パネル4の大きさに近づけることができる。具体的には、可動パネル4の右側は、開位置d2に移動する際には、周辺部と離れる方向であるので、可動パネル4と周辺パネル3の開口3aの端同士が接触するまで近接して配置することが可能である。一方、可動パネル4の左側は、傾斜経路6aと同じ傾斜経路であると、周辺パネル3の厚みと干渉してしまうため、可動パネル4と周辺パネル3の開口3aの端同士を離して配置しなければならないが、本実施例では、傾斜経路6aの移動距離であるb1よりも短いb2で経路7bへ達する経路7aであるので、可動パネル4と周辺パネル3の開口3aの端同を近づけることができる。結果として、周辺パネル3の開口3aを可動パネル4の大きさに近づけることができるのである。本実施例においては、可動パネル4を閉位置d1から開位置d2へ移動させる際には可動パネル4を保持する箇所はどこでも良いとしたが、可動パネル4の右端を把持して移動させた方が、左端を保持するよりも操作力は小さくてすむ。傾斜経路6aの移動距離は円弧経路7aよりも長くb1>b2一方向への操作が左右方向に多く働くからである。このため、可動パネル4に把持部を設ける際には、可動パネル4の右端に設けるのが良い。上記実施例では、可動パネル4を、周辺パネル3の開口3aから内側に移動させる構成としたが、これに限定するものではなく、可動パネル4をその周辺に引き込んで、或いは引き出して開位置とする構成とすることも差し支えない。また本実施例では車両に適用したが、これに代えて、船体とか、飛行機の機体などに実施してもよい。"