"角筒状の一方のフレーム材の側面に、角筒状の他方のフレーム材の端面を突き当てた状態で、その突き当て部を溶接することにより、フレーム構造体を組立てるフレーム構造体の組立方法であって、前記他方のフレーム材の端面の周縁を構成する辺のうち、長さの長い長辺を溶接する際には、その長辺の長さを二つ以上に分割して溶接することを特徴とするフレーム構造体の組立方法。前記長辺の溶接は、該長辺の一方の端部から中央部にかけて溶接した後に、該長辺の他方の端部から中央部にかけて溶接を行うことを特徴とする請求項1記載のフレーム構造体の組立方法。しかしながら、フレーム構造体の変形の抑制と、必要な接合強度の確保との両方を満足することは難しいという問題があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、角筒状のフレーム材同士を突き合わせて溶接を施すにあたり、溶接に伴う変形を抑制するとともに、溶接部の接合強度を確保することができるフレーム構造体の溶接方法を提供することを目的とする。本発明は、角筒状の一方のフレーム材の側面に、角筒状の他方のフレーム材の端面を突き当てた状態で、その突き当て部を溶接することにより、フレーム構造体を組立てるフレーム構造体の組立方法であって、前記他方のフレーム材の端面の周縁を構成する辺のうち、長さの長い長辺を溶接する際には、その長辺の長さを二つ以上に分割して溶接することを特徴とする。溶接部の入熱量及び熱溶融領域は、溶接長が長くなるにつれて増えていく。このため、溶接長が長くなるとフレーム材への入熱量が増え、フレーム材の溶接部とそれ以外の部分との温度差が大きくなるとともに、熱溶融領域が広くなり、変形ゆがみが生じ易い。長辺部分の溶接を二つ以上に分割して行うことにより、フレーム材への入熱量を小さくでき、熱溶融領域を減らすことができるので、溶接に伴う変形を抑制できるとともに、連続で溶接したときと同等以上の接合強度を確保することができる。本発明のフレーム構造体の組立方法において、前記長辺の溶接は、該長辺の一方の端部から中央部にかけて溶接した後に、該長辺の他方の端部から中央部にかけて溶接を行うとよい。このように、溶接部のエンド部を、長辺の中央部に配置して接合することで、さらに溶接に伴う変形を低減することができる。本発明によれば、溶接長が長くなるフレーム材の長辺を、二つ以上に分割して溶接を行うことで、フレーム材への入熱量を小さくでき、熱溶融領域を減らすことができる。したがって、溶接に伴う変形を抑制するとともに、連続で溶接したときと同等以上の接合強度を確保することができる。以下、本発明のフレーム構造体の組立方法の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態のフレーム構造体の組立方法は、図1に示すように、断面が口型の角筒状に形成された一方のフレーム材10以下、サイドフレームの側面に、同じく角筒状に形成された他方のフレーム材20以下、クロスフレームの端面を突き当てた状態で、その突き当て部を溶接することにより、サイドフレーム10とクロスフレーム20とを接合し、フレーム構造体100を組み立てる方法である。サイドフレーム10及びクロスフレーム20は、アルミニウム合金の押出成形によって角筒状に形成されており、例えば、高さH:100mm、幅W:30mm、厚さt:2.5mmとされている。フレーム構造体100を組み立てるにあたり、図1及び図2に示すように、サイドフレーム10の側面にクロスフレーム20の端面21を突き当て、クロスフレーム20の端面21の周縁を構成する辺のうち、長さの長い辺長辺S1が垂直になるように配置する。そして、所定の位置に配置した状態でクランプ等の治具図示略により拘束する。次に、サイドフレーム10とクロスフレーム20との突き当て部に、例えば、電子ビーム溶接による溶解溶接法により溶接を行う。溶接条件としては、使用するフレーム材の条件によって設定が異なるが、本実施形態では、溶接電流160A、溶接速度100cm/minに設定する。また、図2に示す破線矢印1~5は、溶接順序及び溶接の方向を示しており、クロスフレーム20の端面21の周縁を構成する辺のうち溶接長の長い長辺S1から順に溶接する。この際、垂直に配置された長辺S1を、二つ以上に分割して溶接する。例えば、図2に破線矢印1,2で示すように、長辺S1の下端部から中央部に向かって溶接上進溶接した後に、長辺S1の上端部から中央部に向かって溶接下進溶接することにより、長辺S1を二分割して溶接する。次に、長辺S1の反対側の長辺S1も同様に、下端部から中央部に向かって溶接し破線矢印3、その後に上端部から中央部に向かって溶接する破線矢印4ことにより、溶接を施す。両長辺S1の溶接終了後、上側の短辺S2を溶接し破線矢印5、フレーム構造体100の組み立てを完了させる。なお、両長辺S1の溶接により必要な接合強度が得られれば、短辺S2は必ずしも溶接することを必要としない。このように、本実施形態のフレーム構造体の組立方法によれば、溶接長が長くなる長辺S1の溶接を二分割して行うことにより、サイドフレーム10及びクロスフレーム20への入熱量を小さくでき、熱溶融領域を減らすことができる。したがって、溶接に伴うフレーム構造体100の変形の発生を低減することができるとともに、溶接部15の接合強度を確保することができる。なお、長辺を二分割して溶接する場合には、長辺の端部から中央部へ向けての溶接だけでなく、中央部から端部へ向けての溶接後述する図6の試料7、いずれも同一方向へ行う溶接後述する図6の試料8のいずれをも採用することができる。次に、本発明のフレーム構造体の組立方法に係る実施例について説明する。図5に示すように、高さ長辺H:100mm、幅W短辺:30mm、厚さt:2.5mmの角筒状のフレーム材で形成された長さL1:300mmのサイドフレーム10と、長さL2:270mmのクロスフレーム20とを用意し、図6に示す溶接方法で試料1~9のフレーム構造体100を組立て、各フレーム構造体100の変形の大きさ及び接合強度破断強度を確認した。なお、フレーム材の材料には、JIS規格における6000系合金のアルミニウムを使用した。また、各フレーム構造体100の溶接は、電子ビーム溶接による溶解溶接法を用い、溶接条件としては、溶接電流160A、溶接速度100cm/minとした。図6の溶接方法に示す矢印1~4は、溶接順序及び溶接の方向を示している。例えば、試料1~4の溶接条件は、各長辺を一度に連続して溶接したことを表している。また、試料1~3は、長辺の全長100mmの全域を溶接したことを示し、試料4は、長辺の両端部を残した内側80mmの領域に溶接を施したことを示す。試料5~9においては、各長辺を二分割して溶接したことを表している。例えば、試料5は、長辺の上端部から中央部に向かって溶接した後に矢印1、長辺の下端部から中央部に向かって溶接することにより矢印2、長辺を二分割して溶接した。また、試料7は、長辺の中央部から上端部に向かって溶接した後に矢印1、長辺の中央部から下端部に向かって溶接することにより矢印2、長辺を二分割して溶接した。また、変形の大きさは、クロスフレーム20との接合面12とは反対側のサイドフレーム10の側面測定面11において、サイドフレーム10とクロスフレーム20との溶接前後の各測定点M1~M6の変位量を測定することにより確認した。各測定点M1~M6の変位量の測定は、図3に示すように、測定ブロック30の90°で交差する基準面31A,31Bにクロスフレーム20の二面を突き当てることにより、サイドフレーム10を上方に配置するとともに、クロスフレーム20を垂直に立てた状態とし、クロスフレーム20の上面測定面11を測定することにより行う。測定面11の測定は、図4に示すように、6点の測定点M1~M6を測定することにより行う。これら測定点M1~M6の測定は、測定面11の中央に設定された基準点M0を基準ゼロ点として行う。なお、基準点M0は、測定面11の裏面側に配置されたクロスフレーム20の端面21中央位置に重なる点に設定されている。また、図6に示すひずみの総和は、測定点M1~M6の溶接前後における変位量の絶対値の総和を算出したものである。接合強度は、図5に示すように、接合後のフレーム構造体100のサイドフレーム10を垂直に立てた状態に治具図示略で固定し、水平状態に配置されたクロスフレーム20に荷重Fを加え、サイドフレーム10とクロスフレーム20との溶接部15に破断が生じるまで荷重Fを加え続け、その際に記録された最大荷重の大きさにより評価した。各フレーム構造体の最大荷重の測定結果を図6に示す。なお、荷重Fは、サイドフレーム10とクロスフレーム20との接合面からの180mm距離Dの位置で加えた。また、図6の立ち上がり剛性は、弾性範囲内で、荷重Fを加えた部位の沈み込み量mmに対する荷重kNの比率荷重/沈み込み量を示しており、値が大きくなる程、剛性が高いことを表す。図6に示すとおり、長辺の全長に連続して溶接を施した試料1~3では、ひずみの総和が4mmを超え、変形量が大きくなった。一方、同様に長辺の全長に溶接を施したが、長辺の全長を二分割して溶接した試料5~8では、ひずみの総和が3mm台に抑えられ、全長を連続して溶接した場合と比べて変形量を抑えることができた。さらに、試料5~8は、接合強度においても、全長を連続して溶接した試料1~3と同等以上の強度を得られることが確認できた。また、長辺の全長を二分割して溶接した試料5~8のうち、長辺の一方の端部から中央部にかけて溶接した後に、長辺の他方の端部から中央部にかけて溶接を行うことにより、溶接部のエンド部を長辺の中央部に配置した試料5及び試料6においては、他の場合と比べてさらに変形量を低減でき、接合強度を高くできることがわかった。また、長辺の両端部を残し、内側80mmの領域に溶接を施した試料4と、長辺の両端部及び中央部を残すとともに、二分割して溶接を施した試料9においては、ひずみの総和が2mm台となり、変形量を大幅に抑えることができた。しかし、溶接部の面積が小さくなるため、長辺の全長を溶接した場合と比べて最大荷重が小さくなり、両長辺の接合だけでは必要な接合強度が得られないことがわかった。さらに、長辺を二分割して溶接した場合には、連続して溶接した場合と比較して、立ち上がり剛性が高くなることがわかった。以上のように、溶接長が長くなる長辺の溶接を二分割して行うことにより、溶接に伴うフレーム構造体の変形を低減できるとともに、連続で溶接したときと同等以上の接合強度を確保することができる。なお、本発明は上記実施形態の構成のものに限定されるものではなく、細部構成においては、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。例えば、上記実施形態においては、長辺を二分割して溶接を行ったが、二つ以上に分割して多分割の溶接を行ってもよい。また、上記実施形態においては、電子ビーム溶接による溶解溶接法により溶接を行ったが、これに限定されるものではない。例えば、レーザー溶接法、アーク溶接等によっても行うことができる。また、サイドフレーム及びクロスフレームを構成するフレーム材は、断面が口型の角筒状のものに限定されるものではない。"