"空気を圧縮する圧縮機本体と、前記圧縮機本体で圧縮された空気を貯留する空気タンクと、前記圧縮機本体の駆動を制御する制御部とを備え、前記制御部は、前記圧縮機が停止してから、起動して、次に停止するまでの運転サイクル時間が所定時間以上になるように前記圧縮機本体を制御することを特徴とする空気圧縮機。前記制御部は、前記空気タンク内の圧力が上限圧力以上になった場合に前記圧縮機本体で圧縮された空気を大気に開放するアンロード運転を行うことを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮機。前記制御部は、アンロード運転を行った場合、前記圧縮機本体を停止させてから前記所定時間以上が経過すると前記圧縮機本体を停止させることを特徴とする請求項2に記載の空気圧縮機。前記制御部は、前記圧縮機本体を起動させてから所定の基準圧力以上になってから停止させることを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮機。前記圧縮機本体を駆動する電動機に温度センサを設け、前記制御部は前記温度センサの温度が所定値以上である場合、前記運転サイクル時間をを長くすることを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮機。前期制御部は、前記圧縮機本体を再起動させる圧力である復帰圧力に対して、前記運転サイクル時間を変えることを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮機。前記制御部は、前記圧縮機本体が生成する空気量に対する使用空気量の比である使用空気量比から前記運転サイクル時間を変えることを特徴とする請求項1に記載の空気圧縮機。空気を圧縮する圧縮機本体と、前記圧縮機本体で圧縮された空気を貯留する空気タンクと、前記圧縮機本体の起動と停止を制御する制御部とを備え、前記制御部は、前記圧縮機本体を停止させてから再起動させた後、前記圧縮機本体の停止させてからの経過時間が所定時間以上で前記空気タンク内の圧力が所定の基準圧力以上の場合、前記圧縮機本体を停止させることを特徴とする空気圧縮機。前記制御部は、前記圧縮機本体の停止させてから所定時間が経過する前に前記空気タンクないの圧力が上限圧力以上になった場合に前記圧縮機本体で圧縮された空気を大気に開放するアンロード運転を行うことを特徴とする請求項8に記載の空気圧縮機。前記制御部は、アンロード運転を行った場合、前記圧縮機本体を停止させてから前記所定時間以上が経過すると前記圧縮機本体を停止させることを特徴とする請求項9に記載の空気圧縮機。特許文献1における空気圧縮機は、圧縮機を停止させる基準となるタンクの圧力の上限値が一定であるため、運転と停止の間隔が十分に空いている場合であってもタンク内の圧力を必要以上に上昇させてしまい、消費電力を十分に低減させることができなかった。特許文献2における空気圧縮機は、圧縮部の駆動時間しか計測しておらず、圧縮部の停止時間は計測していない。従って、例えば、圧縮空気の消費量が少なく、圧縮部の駆動時間が短い場合には、圧縮部の停止時間が長く、圧縮部の運転停止の切り替えの回数が全体としては多くない。特許文献2では、このような場合にも、圧縮部の駆動時間が短いために駆動時間が所定時間に達するまで圧縮部を運転し続けているため、消費電力を十分に低減させることができなかった。また、圧縮空気の消費量が少ない場合であっても、圧縮部の駆動時間と停止時間の合計時間が短い場合には、圧縮部の運転停止の切り替えの回数が全体として多くなることもある。特許文献2では、このような場合にも、圧縮部の駆動時間が所定時間達したと判断して圧縮部を停止させているため、単位時間あたりの運転停止の切り替えの回数が多くなり、電動機や電子部品の寿命を確保することができなかった。本発明は、上記問題点に鑑み、消費電力を低減しつつ、電動機や電子部品の寿命を確保することができる空気圧縮機を提供することを目的とする。上記課題を解決するため、本発明は、空気を圧縮する圧縮機本体と、前記圧縮機本体で圧縮された空気を貯留するタンクと、前記圧縮機本体の駆動を制御する制御部とを備え、前記制御部は、前記圧縮機が停止してから、起動して、次に停止するまでの運転サイクル時間が所定時間以上になるように前記圧縮機本体を制御することを特徴とする空気圧縮機を提供する。本発明によれば、消費電力を低減しつつ、電動機や電子部品の寿命を確保することができる空気圧縮機を提供することができる。空気圧縮機の運転制御方式には、断続運転制御方式と連続運転制御方式が知られている。図5,6を用いて、両方式を説明する。図5に示す断続運転制御方式は、空気タンクの圧力が上限圧力に達すると圧力開閉器がOFFし、電動機を停止させ、下限圧力に達すると圧力開閉器がONし、電動機が起動する制御方式である。図6に示す連続運転制御方式は空気タンクの圧力が上限圧力に達すると、例えば吸込み弁を開放して電動機の負荷を軽減した無負荷アンロード運転を行い、下限圧力に達すると吸込み弁を閉じて通常の負荷運転に戻す制御方式である。両方式の特徴と問題点は以下の通りである。断続運転制御方式図5に示すように空気タンク内の圧力が上限圧力に達すると電動機を停止させるため、無駄な電力を消費しない。しかし下限圧力で改めて電動機を起動するため、電動機が頻繁に運転停止を繰り返すと、電動機が過熱し易い、電気部品の寿命が短くなるという問題がある。連続運転制御方式図6に示すように空気タンク内の圧力が上限圧力に達した場合でも電動機は停止させず空気弁を開放するなどして負荷を軽減させる方式である。この場合空気を吐出しないアンロード動力、すなわち無駄な電力を消費している。電動機はアンロード運転しているため、電動機や電気部品への負荷は軽くなる。一方で、アンロード運転でも電力を消費するため、空気の圧縮に寄与しない無駄な電力を消費するという問題がある。上記の通り、それぞれの制御方式には特徴がある。しかしながら、空気圧縮機の運転条件を的確に判断していずれかの制御方式を選択することは容易ではない。空気圧縮機において、消費電力を抑えるには、上記で述べた断続運転制御方式として、極力運転を停止させ、さらに制御圧力の上限値が低いほど効果的である。これは図7に示すように圧縮機の運転圧力の上昇とともに動力が上昇するためである。一方、断続運転制御方式において、使用設備で最低限必要な下限圧力に対し、上限圧力を低くしすぎると、使用空気量によっては圧縮機の運転サイクルが短くなりすぎ、過度に圧縮機が起動停止して電動機が過熱劣化してしまう。そこで、使用空気量に応じて、上限圧力や運転制御方式を適切に選択して、消費電力を低減しつつ、電動機や電子部品の寿命の向上を図る必要がある。上記課題に鑑みなされた本発明の実施例1について図1,図2,図3,図4-1、図4-2、図4-3を用いて説明する。図1に空気圧縮機の一例として、往復動圧縮機の全体構成を示す。空気を吸込み圧縮する圧縮機本体2において圧縮された空気、空気タンク1に貯留される。圧縮機本体2にはシリンダヘッド15が組み付けられており、シリンダヘッド15には、図2に示す吸い込み弁12およびアンローダピストン13が組み付けられている。空気タンク1と圧縮機本体2との間には3方電磁弁3を有するアンローダ配管4が設けられている。ロード状態とアンローダ状態について図2を用いて説明する。3方電磁弁3を通電することにより、圧縮機本体2の吸い込み弁12を操作するアンローダピストン13に空気タンク1内の圧力を加えて強制的に図2の右側に示すようなアンローダ吸込み弁開放状態にする。これにより、圧縮機本体2が起動しても吸込み弁12が開放されているため、圧縮機本体2で圧縮された空気は、空気タンク1に貯留されず、大気に開放される。一方、3方電磁弁3の通電を断つことで図2の左側に示すようなアンローダピストン13に圧力が加わらない状態ロード状態として、吸い込弁12に通常の開閉動作を行わせるようになっている。これにより、ロード状態においては、圧縮機本体2が起動すると、圧縮空気は空気タンク1に貯留される。図3に本実施例における配線図を示す。電磁接触器5は、3方電磁弁3とともに制御部としての制御基板6に接続され、3方電磁弁3とともに制御基板6により制御される。制御基板6は、圧力センサ11により空気タンク1の圧力を検知しその圧力により電磁接触器5を作動させる信号を電子回路から流すことで電動機9の運転、停止の制御行い、また、3方電磁弁3に信号を流すことでアンローダピストン13の作動を行い、アンローダ状態、ロード状態の制御を行う。制御基板6にはディスプレイ7が組みつけられており、設定圧力などを表示させる。図3および図4-1、図4-2、図4-3を参照して、本実施例における制御部としての制御基板6による圧縮機の制御の内容を説明する。運転スイッチ8を操作しない状態では、電動機9の電源が断たれているため、圧縮機が停止状態となっている。空気タンク1は大気圧または空気タンク1内に残った空気の圧力となり、3方電磁弁3が通電されていない状態では、アンローダ配管4が大気圧状態となって、アンローダ状態から開放されるため、吸込み弁2がロード状態圧縮運転しうる状態となっている。運転スイッチ8を押すと、制御基板6からの信号により、電磁接触器5が作動し接点10が閉じられて電動機9が起動する。電動機9の起動により圧縮機本体2が運転されて空気タンク1内の圧力が上昇していく。圧力が予め決められた停止圧力Poff0任意に設定に達し、圧力センサ11に検知されると、この検出信号が制御基板6に入力され、制御基板6からの信号により、電磁接触器5の通電が断たれ、電動機9は停止し、圧縮機本体2も停止する。圧縮機本体2の停止後、止め弁14に接続された顧客の機器の作動により空気が消費され、空気タンク1内の圧力が低下する。空気タンク1の圧力が所定の基準圧力復帰圧力Ponを下回り、圧力センサ11により検知されると、制御基板6からの信号により、電磁接触器5に通電され接点が閉じて、電動機9が再度起動し、圧縮機本体2が運転を再開する。断続運転制御方式ではこのような制御により圧縮機本体2の運転停止を制御する。ここで、本実施例では、上述の断続運転制御に加え、ロード状態アンローダ状態をを制御する連続運転制御を行う。断続運転制御と連続運転制御との切り替えについて説明する。断続運転制御方式において、圧縮機本体2の運転サイクル時間T圧縮機本体2が停止してから起動して次に停止するまでの1周期の時間は、使用空気量比圧縮機本体2が生成する空気量に対する使用空気量の比が50運転と停止の時間が同じ場合が最も多くなる。これは、使用空気量が多い場合は、空気タンク1の圧力が上昇しにくく、圧縮機本体2が運転している時間が長くなり、使用空気量が少ない場合は、空気タンク1の圧力が低下しにくく、圧縮機本体2が停止している時間が長くなるためである。そこで、本実施例では、圧縮機本体2の運転サイクル時間Tが所定の基準運転サイクル時間T0以上となるように断続運転制御と連続運転制御とを切り替えることで、電動機9や電子部品の寿命の向上を図る。本実施例における圧縮機本体2の運転サイクル時間Tが所定の基準運転サイクル時間T0以上となるように断続運転制御と連続運転制御とを切り替える制御について図4-1を用いて説明する。まず、圧縮機本体2の運転開始後、空気タンク1内の圧力が上昇していく。圧力が予め決められた停止圧力Poff0になると、電動機9は停止させ、制御基板6内のタイマー図示せずが運転サイクル時間Tの計測を開始させる。圧縮機本体2の停止後、止め弁14に接続された顧客の機器の作動により空気が消費され、空気タンク1内の圧力が復帰圧力Ponを下回り、圧力センサ11に検知されると、電動機9が再度起動し、圧縮機本体2が運転を再開する。圧縮機本体の運転再開後、タイマーが基準運転サイクル時間T0電動機、電気部品等の寿命を確保可能な時間として予め決められた運転サイクル時間:図示せずになると、停止圧力Poff0に達していなくても電動機9を停止させ、圧縮機本体2の運転を停止させる。ここで、タイマーの計測をリセットし、運転サイクル時間Tの計測を再開し、同様の制御を繰り返す。これにより、圧縮機本体2の無駄な運転時間を減らすことができ、消費電力を低減することができる。圧縮機本体の運転再開後、タイマーが基準運転サイクル時間T0になる前に空気タンク1内の圧力が停止圧力の上限値最高上限圧力Pmaxに達した場合、圧縮機本体の運転を停止させると、電動機9、制御基板6の切り替えの間隔が短くなり、電動機9や他の電子部品の寿命の向上を図れない。そこで、本実施例では、制御基板6から3方電磁弁3に信号を流し、アンローダ状態として、連続運転制御方式にする。これにより、電動機や電子部品の過熱を防止し、電動機9や他の電子部品の寿命の向上を図ることができる。一方、タイマーが基準運転サイクル時間T0になると、圧縮機本体2を停止させ、3方電磁弁3への通電を遮断することにより、アンローダ状態からロード状態にする。即ち、連続運転制御方式から断続運転制御方式に切り替える。ここで、タイマーの計測をリセットし、運転サイクル時間Tの計測を再開し、同様の制御を繰り返す。これにより、圧縮機本体2のの無駄な運転時間を減らすことができ、消費電力を低減することができる。なお、上記のような制御をした場合、例えば、使用空気量が少ない場合、圧縮機本体2の停止後、圧縮機本体2を再起動させる前、または、再起動させて空気タンク1内の圧力が十分に上昇する前に基準運転サイクル時間T0を経過してしまう。この場合、上記の制御だと、圧縮機本体2を再起動させた後すぐに圧縮機本体2を停止させ、すぐに圧縮機本体2を再起動させることになるが、一時的に電動機9、制御基板6の切り替えの間隔が短くなりすぎる。そこで、少なくとも停止圧力の上限値最高上限圧力Pmaxと復帰圧力Ponの間にある所定の基準圧力P0までは、圧縮機本体2を運転させることにより、一時的に電動機9、制御基板6の切り替えの間隔が短くなりすぎることを防止することができる。即ち、本実施例では、圧縮機本体2を停止させてから再起動させた後の経過時間が基準運転サイクル時間T0以上でありかつ、所定の基準圧力P0以上になった場合に圧縮機本体2を停止させている。ここまで、タイマーにより、運転サイクル時間Tが所定時間以上となるように断続運転制御と連続運転制御とを切り替える制御について説明してきた。本実施例では、タイマーで基準運転サイクル時間T0を計測する制御に替えて、圧縮機本体2を停止させる停止圧力Poffを計算する制御を行ってもよい。圧縮機本体2を停止させる停止圧力Poffを計算する制御について図4-2を用いて説明する。図4-2に示すように、圧縮機本体2が停止しており、空気タンク1内の圧力が下降し、基準圧力P1になったとき、タイマーにより計測を開始する。空気タンク1内の圧力が復帰圧力Ponになると圧縮機本体1は再起動し、再び基準圧力P1になったときにタイマーによる計測を中止する。ここで、P1からP1になるまでの時間をTとして、基準運転サイクル時間T0と比較し、計算する。これにより、PoffからPoffになるまでの時間が基準運転サイクル時間T0となるため、基準運転サイクル時間T0にて運転する停止圧力Poffを求めることができる。なお、計算により求めた停止圧力Poffが停止圧力の上限値最高上限圧力Pmaxよりも大きくなった場合は、図4-3に示すとおり、タイマーで基準運転サイクル時間T0を計測する制御と同様に制御基板6から3方電磁弁3に信号を流し、アンローダ状態として、連続運転制御方式にする。この場合も、図4-3に示すT3の間はアンローダ状態として、タイマーが基準運転サイクル時間T0になり、空気タンク1内の圧力が所定の基準圧力P1以上の場合は、圧縮機本体2を停止させ、3方電磁弁3への通電を遮断することにより、アンローダ状態からロード状態にする。圧縮機本体2を停止させる停止圧力Poffを計算する制御は、使用空気量の変化が少ない場合、停止圧力Poffを安定させることができる。また、停止圧力Poffを運転サイクル時間Tを基準運転サイクル時間T0よりも余裕を持って長い時間に設定することで、急激に使用空気量が変化しても運転サイクル時間Tが基準運転サイクル時間T0よりも短くなることを防止することができる。ここで、タイマーにより、運転サイクル時間Tが所定時間以上となるように断続運転制御と連続運転制御とを切り替える制御と圧縮機本体2を停止させる停止圧力Poffを計算する制御とを組み合わせてもよい。例えば、使用空気量の変化が少ない場合には、圧縮機本体2を停止させる停止圧力Poffを計算する制御を行い、使用空気量が変化が大きくなり、運転サイクル時間Tが所定時間を下回りそうになった場合は、タイマーにより、運転サイクル時間Tが所定時間以上となるように断続運転制御と連続運転制御とを切り替える制御を行ってもよい。この場合、それぞれの制御を行うため、タイマーを2つ用いることになる。なお、止め弁14と空気タンク1との間に流量センサ図示せずを設け、流量センサの値と停止圧力Poffとの関係を格納したデータベースから対応する停止圧力Poffを決定してもよい。本実施例によれば、運転サイクル時間Tを基準運転サイクル時間T0よりも長くすることができ、電動機や電子部品の寿命を確保することができる。また、圧縮機本体2の無駄な運転時間を減らすことができ、消費電力を低減することができる。本発明の実施例2について説明する。ここで、実施例1と同一の構成については、その説明を省略する。本実施例は、電動機9の外皮もしくは内部部品に温度センサを取付け、温度センサの信号を検出し、冷却不足等で検出した温度が所定値以上の場合、基準運転サイクル時間T0を延ばすものである。これにより、温度センサで検出した温度が高い場合は、電動機9や電子部品の温度が上昇した場合でも寿命を確保することができる。一方、検出した温度が低い場合は、電動機9、電子部品への負荷が低くなっているので、基準運転サイクル時間T0が短くても、電動機9、電子部品の寿命には影響がなく、基準運転サイクル時間T0が短いまま制御することで、消費電力を抑えることができる。ここで、本実施例では、実施例1と同様に、基準運転サイクル時間T0に達しても、少なくとも停止圧力Poff0と復帰圧力Ponの間にある所定の基準圧力までは、圧縮機本体2を運転させるが、基準運転サイクル時間T0に加えて、この基準圧力を温度センサで検出した温度によって変えてもよい。これにより、温度センサで検出した温度が高い場合は、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を高くすることで、圧縮機本体2が停止してから再起動するまでの時間を十分に確保でき、電動機9や電子部品の温度が上昇した場合でも寿命を確保することができる。一方、検出した温度が低い場合は、電動機9、電子部品への負荷が低くなっているので、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を低くして、一時的に圧縮機本体2が停止してから再起動するまでの時間が短くなっても電動機9、電子部品の寿命には影響がない。この場合、低い圧力で圧縮機本体2を停止させることができるため、消費電力を抑えることができる。本発明の実施例3について説明する。ここで、実施例1、2と同一の構成については、その説明を省略する。本実施例は、使用する圧縮空気の圧力を高くする必要がなく、圧縮機本体2を再起動させる復帰圧力Ponの値を所定値より低く設定した場合、復帰圧力Ponの値が所定値以上の場合よりも基準運転サイクル時間T0の値を短く設定するものである。これにより、圧縮機本体2を再起動させる復帰圧力の値が低い場合は、電動機9、電子部品の負荷が小さくなるため、基準運転サイクル時間T0の値を短くしても、電動機9、電子部品の寿命には影響がなく、全体として、圧縮機本体2が運転する圧力が低くなるため、消費電力を抑えることができる。ここで、本実施例では、実施例1と同様に、基準運転サイクル時間T0に達しても、少なくとも停止圧力Poff0と復帰圧力Ponの間にある所定の基準圧力までは、圧縮機本体2を運転させるが、基準運転サイクル時間T0に加えて、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を復帰圧力Ponに応じて変えてもよい。圧縮機本体2を再起動させる復帰圧力Ponの値が低い場合は、電動機9、電子部品への負荷が低くなっているので、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を低くして、一時的に圧縮機本体2が停止してから再起動するまでの時間が短くなっても電動機9、電子部品の寿命には影響がない。この場合、低い圧力で圧縮機本体2を停止させることができるため、消費電力を抑えることができる。本発明の実施例4について説明する。ここで、実施例1-3と同一の構成については、その説明を省略する。圧縮機本体2が運転を停止する停止圧力Poffと、再起動する復帰圧力Ponを固定した場合において、圧縮機本体2の起動回数は、使用空気量比圧縮空気の生成量に対する使用空気量の比が50時運転と停止の時間が同じ場合が最も多くなる。50未満の場合は運転に対し、停止時間が長くなり、50より多い場合は運転時間の方が停止時間よりも長くなる。ここで、使用空気量比が50より少なくなればなるほど、使用空気量比が50のときと比べて、起動回数が少なくなり、電子部品の負荷が少なくなる。また、使用空気量比が少なけくなればなるほど、空気タンク1内の圧力が低下するのに時間がかかるため、圧縮機本体2を停止している時間が長くなり、電動機9の負荷が少なくなる。本実施例は、上記を考慮して、使用空気量比が50より低い所定値以下の場合は、所定値以上の場合に比べて、基準運転サイクル時間T0を短くするものである。これにより、使用空気量比が50より低い所定値以下の場合は、電動機9および電子部品のへの負荷が少なくなっているので、基準運転サイクル時間T0の値を短くしても、電動機9、電子部品の寿命には影響がなく、全体として、上限圧力値Poffを低くすることができるため、消費電力を抑えることができる。ここで、本実施例では、実施例1と同様に、基準運転サイクル時間T0に達しても、少なくとも停止圧力Poff0と復帰圧力Ponの間にある所定の基準圧力までは、圧縮機本体2を運転させるが、基準運転サイクル時間T0に加えて、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を使用空気量比に応じて変えてもよい。使用空気量比が50より低い所定値以下の場合は、電動機9、電子部品への負荷が低くなっているので、圧縮機本体2の運転を停止させる基準圧力を低くして、一時的に圧縮機本体2が停止してから再起動するまでの時間が短くなっても電動機9、電子部品の寿命には影響がない。この場合、低い圧力で圧縮機本体2を停止させることができるため、消費電力を抑えることができる。これまで説明してきた実施例は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されない。すなわち、本発明はその技術思想、又はその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。また、実施例1乃至4を組み合わせることにより本発明を実施してもよい。"