軸受によって回転可能に軸支された回転軸と、該回転軸の軸端に設けられたタービンディスク、及び該タービンディスクから径方向外方へ突設された複数の動翼からなるタービンホィールと、該タービンホィールを覆うように配置され、該タービンホィールの周方向に旋回流を形成するスクロール部と、該スクロール部で形成された旋回流を該タービンホィールの軸方向へ導く円筒部とからなるタービンハウジングとを備えた過給機用タービンにおいて、前記動翼が前記円筒部に配置されると共に、前記スクロール部は、その内部流路が前記円筒部の動翼上流側流路空間に連通すると共に、流路断面がタービンホィールの周方向に沿って漸減するように形成され、前記動翼上流側流路空間を形成するタービンハウジングの隔壁は、タービンホィール周方向に沿って動翼側に徐々にせり出すように形成され、せり出し部の終端は前記スクロール部の連通部より動翼側に接近した位置までせり出していることを特徴とする過給機用タービン。前記せり出し部の終端が前記動翼に隣接するまでせり出していることを特徴とする請求項1に記載の過給機用タービン。前記タービンハウジングの動翼上流側隔壁に該動翼が通過可能な開口が形成され、該開口を遮蔽する遮蔽壁が該タービンハウジングに着脱可能に装着されていることを特徴とする請求項1又は2に記載の過給機用タービン。前記タービンハウジングの動翼上流側流路空間を形成する隔壁の表面に、該隔壁の表面に沿って流れ前記動翼の翼根領域に流入する旋回流の流れ方向を動翼に対する衝突角を小さくする方向に修正するリブを突設したことを特徴とする請求項1又は2に記載の過給機用タービン。請求項1又は2に記載の過給機用タービンを組み込んだ過給機の組立方法において、一端にタービンホィールが設けられた回転軸を軸受ハウジングに組み付ける第1ステップと、前記回転軸の他端にコンプレッサホィールを固定する第2ステップと、前記第2ステップの後で、前記回転軸の回転バランスを修正する第3ステップと、コンプレッサハウジング及びタービンハウジングを前記軸受ハウジングに取り付ける第4ステップとからなることを特徴とする過給機の組立方法。特許文献1及び2に開示された過給機用タービンは、動翼のせり出し部位をなくし、動翼の前縁に傾斜角を設けたため、動翼の面積が縮小する。そのため、スクロール室sから流入する旋回流の旋回力が動翼に効率良く伝達できなくなり、過給機の効率が低下するという問題がある。過給機の効率を回復するためには、動翼の面積を後縁側で増大させるか、あるいはスクロール部150を大型化して、旋回流の旋回エネルギを大きくする必要があるが、これは過給機の小型軽量化のニーズに逆行する。一方、軸流タービンはタービンハウジングの内部に静翼が付設されているので、組立て時、タービンハウジングより先にタービンホィールを装着できない。そのため、タービンハウジングを軸受ハウジングに装着した後で、タービンホィール付き回転軸を軸受ハウジングに装着せざるを得ない。従って、回転軸の取り付けや回転軸の回転バランス試験を、タービンハウジングの取付け後に行わざるを得ず、これらの作業が困難になるという問題がある。本発明は、かかる従来技術の課題に鑑み、自動車用過給機等に要求されるレスポンス性等の性能を高く維持しながら、小型軽量化を可能にし、かつ組立てを容易にした過給機用タービンを実現することを目的とする。かかる目的を達成するため、本発明の過給機用タービンは、軸受によって回転可能に軸支された回転軸と、回転軸の軸端に設けられたタービンディスク、及びタービンディスクから径方向外方へ突設された複数の動翼からなるタービンホィールと、タービンホィールを覆うように配置され、タービンホィールの周方向に旋回流を形成するスクロール部と、スクロール部で形成された旋回流をタービンホィールの軸方向へ導くタービンハウジングとを備えた過給機用タービンにおいて、動翼が円筒部に配置されると共に、スクロール部は、その内部流路が円筒部の動翼上流側流路空間に連通すると共に、流路断面がタービンホィールの周方向に沿って漸減するように形成され、動翼上流側流路空間を形成するタービンハウジングの隔壁は、タービンホィール周方向に沿って動翼側に徐々にせり出すように形成され、せり出し部の終端はスクロール部の連通部より動翼側に接近した位置までせり出すように構成されている。このように、タービンホィールの周方向に沿って漸減するスクロール部に歩調を合わせて、円筒部の動翼上流側流路空間を漸減させることで、スクロール部から該動翼上流側流路空間に流入する旋回流の旋回エネルギを、減衰させることなく動翼に作用させることができる。そのため、静翼を設けなくても、動翼に大きな回転力を付与できる。また、動翼の表面積を増加させたり、あるいは径方向外方へせり出し部位を設ける必要がなくなるので、タービンハウジングの小型軽量化及び低コスト化を達成できる。また、動翼上流側流路空間を漸減させることで、タービン前縁の空間を有効利用できると共に、スクロール部の大きさを縮小できる。また、動翼に径方向外方へせり出すせり出し部位を設ける必要がないため、動翼に大きな慣性モーメントが発生しない。そのため、過給機のレスポンスを良好に維持できる。また、タービンハウジングの動翼上流側隔壁に形成されたせり出し部の終端は、スクロール部の連通部より動翼側に接近した位置までせり出すように構成されているので、スクロール部内の旋回流がスクロール部に残留せず、旋回流をすべて動翼へ向けて送り出すことができる。本発明において、タービンホィールの隔壁に形成されるせり出し部の終端が動翼に隣接するまでせり出すようにするとよい。これによって、動翼に流入する旋回流の旋回エネルギを最大限動翼に付与でき、過給機の効率をさらに向上できる。本発明において、タービンハウジングは、動翼の上流側に動翼が通過可能な開口が形成され、この開口を遮蔽する遮蔽壁がタービンハウジングに着脱可能に装着されているとよい。これによって、タービンホィールは、動翼の上流側からタービンハウジングの内外に出し入れ可能になり、過給機の組立てが容易になる。なお、動翼の外径を円筒部の内壁面より小さくすれば、タービンホィールを軸方向両側からタービンハウジングの内外へ出し入れ可能になり、過給機の組立がさらに容易になる。本発明において、タービンハウジングの動翼上流側流路空間を形成する隔壁の表面に、該隔壁の表面に沿って流れ動翼の翼根領域に流入する旋回流の流れ方向を動翼に対する衝突角を小さくする方向に修正するリブを突設するとよい。これによって、リブを通り動翼の翼根領域に流入する旋回流によって動翼を効率良く回転できるようになり、過給機の効率がさらに向上する。そのため、タービンハウジングのさらなる小型軽量化が可能になる。本発明の過給機の組立方法は、本発明の過給機用タービンを組み込んだ過給機の組立方法であり、一端にタービンホィールが設けられた回転軸を軸受ハウジングに組み付ける第1ステップと、回転軸の他端にコンプレッサホィールを固定する第2ステップと、第2ステップの後で、回転軸の回転バランスを修正する第3ステップと、コンプレッサハウジング及びタービンハウジングを前記軸受ハウジングに取り付ける第4ステップとからなるものである。本発明の過給機用タービンは、静翼をなくすことができるため、軸受ハウジングへのタービンホィール付き回転軸の取付けを、軸受ハウジングへのタービンハウジングの取付けより前に行うことができる。そのため、回転軸の取付けが容易になる。また、タービンホィール及びコンプレッサホィールを取り付けた後の回転軸の回転バランス試験を、タービンハウジング及びコンプレッサハウジングを軸受ハウジングに取り付ける前に行うことができる。従って、回転バランス試験を容易に行うことができると共に、精度良い試験が可能になるので、回転バランスの修正を容易かつ精度良く行うことができる。本発明の過給機用タービンによれば、円筒部の動翼上流側流路空間を形成するタービンハウジングの隔壁が、スクロール部の形状に合わせてタービンホィール周方向に沿って動翼側に徐々にせり出すように形成されているので、スクロール部の旋回流の旋回力を、減衰させることなく動翼に作用させることができる。そのため、静翼を設けなくても、動翼に大きな旋回力を付与できるため、タービンハウジングの小型軽量化と低コスト化を達成できる。また、動翼にせり出し部位を設ける必要がないため、動翼の慣性モーメントを低減でき、そのため、過給機のレスポンスを良好に維持できる。また、動翼上流側流路空間を漸減させることで、タービン前縁の空間を有効利用できると共に、スクロール部の大きさを縮小できる。本発明の過給機の組立方法によれば、タービンホィール付き回転軸及びコンプレッサホィールの取付け、及び回転軸の回転バランス試験をタービンハウジング及びコンプレッサハウジングを組み立てる前に行うことができる。そのため、タービンホィール付き回転軸やコンプレッサホィールの取付け、及び回転バランス試験が容易になると共に、精度良い試験が可能になるので、回転バランスの修正を容易かつ精度良く行うことができる。以下、本発明を図に示した実施形態を用いて詳細に説明する。但し、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対配置などは特に特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではない。実施形態1本発明の過給機用タービンを自動車用過給機に適用した第1実施形態を図1及び図2に基づいて説明する。図1において、本実施形態の過給機用タービン10Aは、回転軸12の軸端にタービンホィール14が装着されている。タービンホィール14は、回転軸12に固定されたタービンディスク15と、タービンディスク15から径方向外側へ等間隔で突設された複数の動翼16とから構成されている。動翼16の外側にタービンホィール14を覆うようにタービンハウジング18が設けられている。動翼16の先端の大きさは、円筒部22の内壁の径より小さく形成され、動翼16は円筒部22の内部に配置されている。タービンハウジング18は、渦巻き形状をしたスクロール部20と円筒部22とから構成されている。タービンハウジング18は軸受ハウジング2にキャップ28で結合されている。スクロール部20の内部に形成されるスクロール室s1は、動翼16の上流側円筒部22に位置する連通部dで円筒部22に連通している。動翼16の上流側のタービンハウジング14は、動翼16が通過可能な開口oが設けられ、開口oを遮蔽するバックプレート24がタービンハウジング18及び軸受ハウジング26に対して着脱可能に取り付けられている。スクロール室s1に流入した排ガスeは、タービンホィール14の周方向に向かう旋回流cを形成し、動翼16の上流側円筒部22に流入する。円筒部22に流入した排ガスeは、旋回力を保持したまま動翼16に達し、動翼16を回転軸Rを中心に矢印f方向へ回転させる図2参照。図1は、スクロール室s1を流れる排ガスeの旋回方向上流側から下流側へ向かって順々に裁断した断面図である。図1のAからCに示すように、スクロール室s1の断面積は、徐々に縮小し、図1Dに示すように、最後は消滅する。円筒部22の動翼上流側流路空間s2は、バックプレート24によって形成される。流路空間s2も、スクロール室s1の容積の縮小に合わせ、排ガスeの旋回方向上流側から下流側へ向かって徐々に縮小する。即ち、図1に示すように、バックプレート24がスクロール室s1の容積の縮小に合わせ、排ガスeの旋回方向上流側から下流側へ向かって徐々に動翼側にせり出すように形成されている。バックプレート24のせり出し量は、連通部dを超えて動翼16に接近し、図1Fに示すように、終端においては、動翼16の前縁16aに隣接する位置まで達している。そのため、流路空間s2は該終端で実質的に消滅している。かかる構成において、スクロール室s1で旋回流となった排ガスeは、連通部dから円筒部22の動翼上流側流路空間s2に流入する。流路空間s2でバックプレート24が旋回流cの旋回方向に沿って徐々にせり出しているため、排ガスeはその旋回力が減衰しないまま動翼16の前縁16aから後縁16bまで動翼16の表面に沿って流れ、その間に動翼16に回転力を付与し、動翼16を回転させる。本実施形態によれば、旋回流cの旋回方向に沿って、バックプレート24が徐々に動翼側にせり出すように形成されているので、流速が増大した旋回流cを、旋回力を減衰させることなく動翼16に当てることができる。これによって、動翼16を効率良く回転でき、過給機の効率を向上できる。そのため、静翼を不要にでき、低コスト化できると共に、動翼16の表面積を増加させたり、あるいは径方向外方へせり出し部位aを設ける必要がなくなるので、タービンハウジング18の小型軽量化及び低コスト化を達成できる。また、動翼上流側流路空間s2を漸減させることで、タービン前縁の空間を有効利用できると共に、スクロール部20の大きさを縮小できる。即ち、従来のラジアルタービンのスクロール部20’の大きさに対して本実施形態のスクロール部20を図1Aに示すように縮小できる。本実施形態では、図1Fに示すように、せり出し部の終端でせり出し部を動翼16に隣接するまでせり出しているので、過給機の効率を最大限まで向上できる。また、従来のラジアルタービンのように、動翼16に径方向外側にせり出すせり出し部位aを設ける必要がないため、動翼16に大きな慣性モーメントが発生しない。そのため、過給機のレスポンスを良好に維持できる。また、タービンホィール14をタービンハウジング18に対して軸方向の両方向に出し入れ可能であり、これによって、過給機の組立てが容易になる。次に、第1実施形態の変形例を図3により説明する。本変形例に係る過給機用タービン10A’は、動翼16’の前縁16a’は、前記第1実施形態と比べて、上流側に延設され、かつ前縁16a’の外側先端は、円筒部22の内壁のカーブに沿って外方へ突き出ている。これによって、前縁16a’の先端径は円筒部22の内壁の径より大きくなるが、開口oの径より小さい。そのため、タービンホイール14は、タービンハウジング18に対して開口o側からの出し入れのみが可能になる。動翼の後縁16b’は第1実施形態の動翼16の後縁16bと同一の形状をしている。その他の構成は第1実施形態と同一である。本変形例によれば、動翼16’の前縁16a’が上流側に延設され、かつ前縁16a’の外側先端の径を大きくしているので、第1実施形態と比べて、慣性モーメントの増大を抑制しつつ、旋回流cに大きな旋回力を付与できる。また、タービンホイール14を開口oから出し入れ可能であるので、過給機の組立を容易にしている。実施形態2次に、本発明の過給機用タービンを自動車用に適用した第2実施形態を図4~図7により説明する。本実施形態の過給機用タービン10Bは、第1実施形態の過給機用タービン10Aの構成をすべて備えている。加えて、以下に説明する構成を有する。図5に示すように、流路空間s2を形成するバックプレート24の表面に、等間隔に4個の旋回防止リブ30が固設されている。なお、図6は、旋回防止リブ30を1枚のみ図示し、他の旋回防止リブ30の図示を省略している。旋回防止リブ30は、バックプレート24の外端から中心に向かって配置され、曲率半径が大きい曲面を有している。スクロール室s1から流路空間s2に流入し、バックプレート24の表面近傍を通る旋回流c2図4、5参照は、旋回防止リブ30がないとき、破線c2’の方向へ向かう。旋回防止リブ30があると、旋回流c2は、バックプレート24の中心側実線c2の方向に向くように修正される。図7Aは、動翼16の翼端領域に流入する旋回流c1の流入方向及び流入速度を示す。旋回流c1は絶対速度Cで動翼16の前縁16aに流入するが、動翼16の先端領域は周速U1で回転しているため、実際には、旋回流c1は前縁16aに対して相対速度Wに示す方向及び大きさで流入する。翼端領域では、絶対速度Cに比して周速U1が大きいため、旋回流c1は小さい衝突角θ動翼16の中心線Oを前縁16aから上流側へ伸ばした線とのなす角度で前縁16aに流入する。そのため、旋回流c1から動翼16に効率良く回転力を付与できる。図7Bは、動翼16の翼根領域に流入する旋回流c2の流入方向及び流入速度を示す。旋回防止リブ30がないとき、旋回流c2は絶対速度C2で前縁16aに流入するが、動翼16の翼根領域は周速U2で回転しているため、実際には、旋回流c2は前縁16aに相対速度W2に示す方向及び大きさで流入する。翼根領域では、絶対速度C2に比して周速U2が小さくなるため、旋回流c2の衝突角θ2が大きくなり、旋回流c2から動翼16に効率良く回転力を付与できない。一方、旋回防止リブ30を付設した場合、旋回流c2の方向を旋回防止リブ30で変えることができるため、旋回流c2の衝突角θ1を小さくできる。そのため、旋回流c2から動翼16に効率良く回転力を付与できる。本実施形態によれば、第1実施形態で得られる作用効果に加えて、動翼16の前縁16aに流入する旋回流cの衝突角を小さくでき、これによって、動翼16の翼根領域で旋回流cから動翼16に効率良く回転力を付与できる。なお、本実施形態では、バックプレート24に等間隔に4個の旋回防止リブ30を設けているが、本発明では、旋回防止リブ30の取付け個数及び取付け位置はこれに限定されるものではない。実施形態3次に、本発明に係る過給機の組立方法の一実施形態を図8~図10に基づいて説明する。図8は、本発明の過給機用タービンを組み込んだ組立て後の自動車用過給機40を示す。この過給機40は、中央に設けられた軸受ハウジング42に対して、両側からタービンハウジング44及びコンプレッサハウジング46が装着されている。軸受ハウジング42の内部に設けられた2個の軸受48に、回転軸56が回転可能に支持されている。回転軸56の軸端にタービンホィール50が取り付けられている。タービンホィール50は、回転軸56に固定されたタービンディスク52と、タービンディスク52から径方向外側へ突設された複数の動翼54とから構成されている。回転軸56の他端には、コンプレッサホィール58がボルト60によって装着されている。次に、図9により、本実施形態による過給機40の組立て手順を説明する。図9において、まず、軸受ハウジング42にタービンホィール50を組み付けるステップS10。次に、回転軸56にコンプレッサホィール58をボルト60で装着するステップS12。次に、回転軸56の回転バランス試験を行い、回転軸56の回転バランスを修正するステップS14。次に、コンプレッサハウジング46及びタービンホィール50を軸受ハウジング42に取り付けるステップS16。本実施形態の組立方法によれば、タービンハウジング44に静翼が付設されていないので、タービンハウジング44を取り付ける前に、タービンホィール50が付設された回転軸56を軸受ハウジング42に装着できる。そのため、コンプレッサハウジング46及びタービンホィール50を取り付ける前に、回転軸56の回転バランス試験を行うことができる。従って、回転バランス試験を容易に行うことができると共に、精度良い試験が可能になるので、回転バランスの修正を容易かつ精度良く行うことができる。図10は、比較例として従来の軸流タービンの組立手順を示している。図10において、まず、タービンハウジングを軸受ハウジングに取り付けるステップS20。次に、タービンホィール付き回転軸を軸受ハウジングに回転可能に軸支させるステップS22。次に、回転軸にコンプレッサホィールを固定するステップS24。次に、回転軸46の回転バランス試験を行い、回転軸46の回転バランスを修正するステップS26。次に、コンプレッサハウジングを軸受ハウジングに取り付けるステップS28。軸流タービンはタービンハウジングの内部に静翼が付設されているので、タービンハウジングを軸受ハウジングに取り付けた後で、タービンホィールを取り付ける必要がある。そのため、タービンハウジングを取り付けた後で、回転軸の回転バランス試験を行わざるを得ない。従って、タービンホィール及び回転軸の取付け作業や回転軸の回転バランス試験が困難になる。一方、本実施形態の組立方法によれば、このような困難を解消できる。