"ウェブ部と、このウェブ部の両端に連続して形成された一対のフランジ部と、これら一対のフランジ部の先端側に形成された継手部とを有した鋼矢板本体と、前記鋼矢板本体の長手方向先端部における前記一対のフランジ部の先端間に渡って接合され、当該鋼矢板本体の開断面を閉じる閉合鋼材とを備え、前記閉合鋼材の前記鋼矢板本体の長手方向に沿った長さ寸法が、前記ウェブ部からフランジ部先端までの当該鋼矢板本体の断面高さ寸法に対して2倍以上に設定され、前記閉合鋼材の前記長手方向先端と反対側の上端部に形成され、当該閉合鋼材から鋼矢板本体に向かって傾斜した傾斜面が形成されていることを特徴とする鋼矢板。請求項1に記載の閉合鋼材を有した鋼矢板を含む複数の鋼矢板が平面多角形状に連結されるとともに、これらの鋼矢板の上部にコンクリート製フーチングが一体的に形成されたことを特徴とする鋼矢板基礎構造。請求項2に記載の鋼矢板基礎構造において、前記閉合鋼材を有した鋼矢板と前記閉合鋼材を有さない鋼矢板とが所定本数ごとに交互に連結され、前記閉合鋼材を有した鋼矢板の先端が地盤の支持層に貫入され、前記閉合鋼材を有さない鋼矢板の先端が前記支持層に貫入されるか、または前記支持層よりも上方位置で止められることを特徴とする鋼矢板基礎構造。特許文献1記載の鋼矢板併用直接基礎は、鋼矢板の鉛直支持力に期待した構造であるが、ここで用いられる鋼矢板は、フランジ部の継手側が開放された開断面形状であるために、支持層に根入れしても地盤の締め固め効果が極めて低く、先端の閉塞が成立しないことから、鋼矢板の先端支持力は鋼管杭などと比較して極めて小さな支持力しか発揮できない。この際、支持層への根入れ長を長くすることにより先端支持力が増加することも考えられるが、先端部での閉塞が不確実であるために確実な支持力が発現できず、支持構造としては問題である。また、組合せ鋼矢板では、鋼矢板全長にわたり2枚の鋼矢板を溶接加工する必要があるため、加工費が過大となり、コストが高くなるという問題がある。また,特許文献2記載の鋼矢板は、その先端補強のために比較的幅の狭い鋼板を用いて鋼矢板側端部を連結した形状である。すなわち、特許文献2には、鋼矢板の断面高さが135mmに対して、補強板の幅が150mmの例が記載されている。しかしながら、先端部を比較的幅の狭い補強板で連結した鋼矢板を固い地盤に打設した場合には、地盤抵抗が著しく増大するために、鋼矢板の折れ曲がりや補強板のめくれ上がりが生じることが、本件出願人の研究により判明した。さらには、特許文献2記載の鋼矢板では、その打設後の鉛直精度が阻害されることも判明した。従って、特許文献2記載の鋼矢板を支持構造として用いることは困難である。本発明の目的は、打設時の変形や損傷を抑制し、かつ高い鉛直支持力を確実に発揮させることができ、安価な基礎構造を構築することが可能となる鋼矢板および鋼矢板基礎構造を提供することにある。本発明の鋼矢板は、ウェブ部と、このウェブ部の両端に連続して形成された一対のフランジ部と、これら一対のフランジ部の先端側に形成された継手部とを有した鋼矢板本体と、前記鋼矢板本体の長手方向先端部における前記一対のフランジ部の先端間に渡って接合され、当該鋼矢板本体の開断面を閉じる閉合鋼材とを備え、前記閉合鋼材の前記鋼矢板本体の長手方向に沿った長さ寸法が、前記ウェブ部からフランジ部先端までの当該鋼矢板本体の断面高さ寸法に対して2倍以上に設定され、前記閉合鋼材の前記長手方向先端と反対側の上端部に形成され、当該閉合鋼材から鋼矢板本体に向かって傾斜した傾斜面が形成されていることを特徴とする。以上の本発明によれば、鋼矢板本体の開断面を閉じる閉合鋼材の長さ寸法が鋼矢板本体の断面高さ寸法に対して2倍以上に設定されていることで、支持層などの硬質な地盤に鋼矢板の先端部を打ち込む場合でも、閉合鋼材のめくれ上がりが防止できるとともに、鋼矢板本体の変形を防止して打設後の鉛直精度も確保できる。そして、鋼矢板本体と閉合鋼材とによって先端部が閉断面形状となった鋼矢板を地盤に打設することで、閉断面部分に入り込んだ土塊が締め固められて鋼矢板の先端部が閉塞されることによって、その閉塞部分の断面積投影面積に応じた高い先端支持力を得ることができる。従って、支持層としての硬質な地盤に確実に打設して高い先端支持力が得られることから、支持構造として利用する場合に確実な鉛直支持力を発揮させることができ、本発明の鋼矢板を用いた安価な基礎構造を構築することができる。また、閉合鋼材の上端部に傾斜面が形成されていることで、曲げ変形に抵抗する補強リブとして作用するために、鋼矢板本体や閉合鋼材の折れ曲がりを抑制することができる。この際、本発明の鋼矢板では、前記閉合鋼材の長さ寸法が前記鋼矢板本体の断面高さ寸法に対して7倍以下に設定されていることが好ましい。このような構成によれば、閉合鋼材の長さ寸法を鋼矢板本体の断面高さ寸法に対して2倍以上かつ7倍以下に設定したことで、前述のように地盤への打設時のめくれ上がりを防止しつつ、打設時の摩擦抵抗を抑制して施工性を向上させることができる。さらに、全長に渡って2枚の鋼矢板を溶接接合した組合せ鋼矢板のように加工費が過大となることがなく、材料コストや製造コストを抑制することができる。また、本件出願人の研究により、閉合鋼材の長さ寸法を鋼矢板本体の断面高さ寸法の7倍程度に設定した場合に、鋼矢板先端部における地盤の閉塞効果が一定値に漸近することが判明したため、閉合鋼材の長さ寸法を鋼矢板本体の断面高さ寸法の7倍以下に設定することで、施工性および低コスト化とバランスさせて閉塞効果を効率よく発揮させることができる。また、本発明の鋼矢板では、前記閉合鋼材が前記鋼矢板本体のウェブ部およびフランジ部と面対称な略コ字形断面を有して形成されていることが好ましい。ここで、閉合鋼材としては、鋼板を溶接により加工して製作してもよいが、鋼矢板本体と同一断面を有した部材から継手部を切断したものを用い、この部材を鋼矢板本体と面対称に接合することが好ましい。このような構成によれば、閉合鋼材が鋼矢板本体と面対称な略コ字形断面を有していることで、閉合鋼材と鋼矢板本体とで形成される閉断面部分の断面積を拡大することができ、この断面積に応じて得られる先端支持力を増大させることができる。さらに、本発明の鋼矢板では、前記閉合鋼材における前記鋼矢板本体に面した側の表面に突起が形成されていることが好ましい。このような構成によれば、鋼矢板本体に面した側の表面つまり閉合鋼材の内側表面に突起を形成したことで、鋼矢板本体と閉合鋼材とで形成された閉断面部分に入り込んだ土塊と閉合鋼材との摩擦抵抗を大きくすることができ、鋼矢板先端部の閉塞効果を高めることができる。また、本発明の鋼矢板では、前記鋼矢板本体および前記閉合鋼材の少なくとも一方における長手方向先端には、当該閉合鋼材から鋼矢板本体に向かって先端方向に傾斜した傾斜面が形成されていることが好ましい。このような構成によれば、鋼矢板本体や閉合鋼材の先端部に傾斜面を形成したことで、鋼矢板を地盤特に支持層などの硬質な地盤に打ち込む際に、閉合鋼材に作用する地盤抵抗によるモーメントと、傾斜面に作用する地盤抵抗によるモーメントとが逆向きになり、これらのモーメントが互いに打ち消し合うことで鋼矢板本体に生じる曲げ応力を低減させることができるために、鋼矢板本体および閉合鋼材の変形をより効果的に防止することができ、鋼矢板を精度よく施工することができる。さらに、本発明の鋼矢板では、前記鋼矢板本体の先端が前記閉合鋼材の先端よりも先端方向に突出して形成されていることが好ましい。このような構成によれば、鋼矢板本体の先端を閉合鋼材よりも突出させたことで、鋼矢板を地盤特に支持層などの硬質な地盤に打ち込む際に、閉合鋼材に作用する地盤抵抗によるモーメントに対し、鋼矢板本体の突出部が地盤に引っ掛かって回転抵抗として機能することで、鋼矢板本体に生じる曲げ応力を低減させることができるために、鋼矢板本体および閉合鋼材の変形をより効果的に防止することができ、鋼矢板を精度よく施工することができる。一方、本発明の鋼矢板基礎構造は、前記いずれかの閉合鋼材を有した鋼矢板を含む複数の鋼矢板が平面多角形状に連結されるとともに、これらの鋼矢板の上部にコンクリート製フーチングが一体的に形成されたことを特徴とする。このような本発明によれば、前述したように高い鉛直支持力を発揮できる鋼矢板によってコンクリート製フーチングの自重およびフーチングに作用する上部構造の荷重を確実に支持することができ、鋼矢板を用いた安価な基礎構造を構築することができる。この際、本発明の鋼矢板基礎構造では、前記閉合鋼材を有した鋼矢板と前記閉合鋼材を有さない鋼矢板とが所定本数ごとに交互に連結され、前記閉合鋼材を有した鋼矢板の先端が地盤の支持層に貫入され、前記閉合鋼材を有さない鋼矢板の先端が前記支持層に貫入されるか、または前記支持層よりも上方位置で止められることが好ましい。このような構成によれば、閉合鋼材を有した鋼矢板と閉合鋼材を有さない鋼矢板とを用い、閉合鋼材を有した鋼矢板を支持層に貫入させることで、前述のように高い先端支持力を得ることができる。一方、閉合鋼材を有さない鋼矢板に関しては、必要に応じて支持層に貫入させるか、または支持層よりも上方で止めることで、施工手間や鋼矢板の鋼材量を削減することができ、施工性や低コスト化を一層向上させることができる。以上のような本発明の鋼矢板および鋼矢板基礎構造によれば、鋼矢板の先端から所定の区間に閉合鋼材を配置したことで、鋼矢板の打設時の変形や損傷を抑制し、かつ飛躍的に高い支持力を確実に発揮させることができ、安価で優れた支持力を発揮する支持構造を構築することができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明には含まれないが後述する本発明の実施形態で参照する第1参考形態に係る鋼矢板1を示す正面図および側面図である。図2は、前記第1参考形態の鋼矢板1を示す断面図であり、図2は、図1に矢視IIAIIA線で示す断面図であり、図2は、図1に矢視IIBIIB線で示す断面図である。図3は、図2とは異なる第1参考形態の鋼矢板1を示す断面図であり、図3は、図1に矢視IIIAIIIA線で示す断面図であり、図3は、図1に矢視IIIBIIIB線で示す断面図である。図1~図3において、鋼矢板1は、鋼矢板本体2と、この鋼矢板本体2の長手方向軸方向先端部地盤に貫入される先端側に接合された閉合鋼材3とを有して構成されている。鋼矢板本体2は、図2および図3に示すように、熱間圧延で製造され、断面中央に位置するウェブ部21と、このウェブ部21の両端に連続して形成された一対のフランジ部22,22と、これら一対のフランジ部22,22の先端側に形成された継手部23,23とを有して形成されている。そして、図2に示す鋼矢板本体22Aは、所謂U形鋼矢板と呼ばれるもので、一対のフランジ部22,22の先端同士が略平行に設けられた略U字形の断面形状を有したものである。一方、図3に示す鋼矢板本体22Bは、所謂ハット形鋼矢板と呼ばれるもので、一対のフランジ部22,22の先端同士がハ字形に開くとともに、継手部23,23が側方に延びて設けられたハット形の断面形状を有したものである。これらの鋼矢板本体22A,2Bでは、ウェブ部21からフランジ部22先端までのウェブ部21に直交する長さ寸法が、当該鋼矢板本体2の断面高さ寸法hとされている。閉合鋼材3は、鋼矢板本体2の長手方向先端部における一対のフランジ部22,22の先端間に渡り、鋼矢板本体2の開断面を閉じて閉断面を形成するように接合されている。そして、図2に示す閉合鋼材33Aは、U形鋼矢板である鋼矢板本体2Aを所定の長さ寸法Lに切断して形成されたものである。一方、図3に示す閉合鋼材33Bは、ハット形鋼矢板である鋼矢板本体2Bを所定の長さ寸法Lに切断するとともに、その継手部23,23を切断して断面略コ字形に形成されたものである。このような閉合鋼材3は、鋼矢板本体2のウェブ部21およびフランジ部22,22と面対称になるように、鋼矢板本体2の継手部23,23に溶接接合されている。また、閉合鋼材3における鋼矢板本体2の長手方向に沿った長さ寸法Lは、鋼矢板本体2の断面高さ寸法hに対して2倍以上かつ7倍以下2.0h≦L≦7.0hに設定されている。図4は、本発明には含まれないが後述する本発明の実施形態で参照する第2参考形態に係る鋼矢板1を示す正面図および側面図である。図5は、前記第2参考形態の鋼矢板1を示す断面図であり、図5は、図4に矢視VAVA線で示す断面図であり、図5は、図4に矢視VBVB線で示す断面図である。図6は、図5とは異なる第2参考形態の鋼矢板1を示す断面図であり、図6は、図4に矢視VIAVIA線で示す断面図であり、図6は、図4に矢視VIBVIB線で示す断面図である。図4~図6において、閉合鋼材33Cは、平板状の鋼板から構成され、鋼矢板本体22A,2Bのフランジ部22,22の先端間に渡り、鋼矢板本体2の開断面を閉じて閉断面を形成するように溶接接合されている。そして、閉合鋼材3における鋼矢板本体2の長手方向に沿った長さ寸法Lは、鋼矢板本体2の断面高さ寸法hに対して2倍以上かつ7倍以下2.0h≦L≦7.0hに設定されている。また、図5に示す鋼矢板本体2Aは、図2と同様のU形鋼矢板を用いたもので、図6に示す鋼矢板本体2Bは、図3と同様のハット形鋼矢板を用いたものである。以上の鋼矢板1を地盤に打設した際に得られる支持力地盤抵抗に関して実施した実験について図7に基づいて説明する。この実験では、前記閉合鋼材3の長さ寸法Lと鋼矢板本体2の断面高さ寸法hとの寸法比L/hを、0倍つまり閉合鋼材3を設けない場合から10倍までL/h=1.0,2.0,4.0,6.0,10の各ケースについて実施した。図7は,本実験の結果を表すグラフであって、横軸が閉合鋼材3の長さ寸法Lと鋼矢板本体2の断面高さ寸法hとの寸法比L/hで、縦軸が得られる支持力P地盤抵抗の最大支持力Pmに対する比P/Pmである。ここで、最大支持力Pmとしては、寸法比L/hが10倍L/h=10の場合の地盤抵抗値を用いた。この実験結果から以下のことが判明した。1閉合鋼材3を配置しない場合すなわちL/h=0の場合には、最大支持力Pmの約33の支持力Pしか発揮しないが、閉合鋼材3の長さ寸法Lが長くなると支持力Pが次第に増加する。2寸法比L/hが6.4倍以上L/h≧6.4の場合には、最大支持力Pmと同等の支持力Pを発揮することができる。3寸法比L/hが1.0倍L/h=1.0の鋼矢板1では、寸法比L/hが2.0倍L/h=2.0の場合よりも大きな支持力Pを発揮したが、実験後に鋼矢板1を調査した結果、先端部分で折れ曲がりが発生していた。以上の実験結果から、閉合鋼材3の長さ寸法Lが鋼矢板本体2の断面高さ寸法hの2倍よりも小さいL/h<2.0と、先端部での折れ曲がりの危険性があり、支持力Pを確実に発揮することができないことが明らかである。また、閉合鋼材3の長さ寸法Lを鋼矢板本体2の断面高さ寸法hの6.4倍以上としても、最大支持力Pm以上に支持力が増加しないことが明らかである。そして、閉合鋼材3は、部材を切断して溶接加工により配置されるものであるため、その長さ寸法Lを小さくすることが経済的であることから、余裕長を考慮して閉合鋼材3の長さ寸法Lは、鋼矢板本体2の断面高さ寸法hの7倍以下であることが最適である。以上のような第1および第2参考形態の鋼矢板1によれば、以下の作用、効果が得られる。すなわち、閉合鋼材3を鋼矢板本体2の先端部に接合して鋼矢板本体2の開断面を閉じて閉断面形状としたことで、鋼矢板1を地盤に打設した際に、閉断面部分に入り込んだ土塊が締め固められて鋼矢板1の先端部が閉塞されることによって、その先端閉塞部分の投影面積に応じた高い先端支持力を得ることができる。そして、閉合鋼材3の長さ寸法Lが鋼矢板本体2の断面高さ寸法hに対して2倍以上に設定されていることで、支持層などの硬質な地盤に鋼矢板1の先端部を打ち込む場合でも、閉合鋼材3のめくれ上がりが防止できるとともに、鋼矢板本体2の変形を防止して打設後の鉛直精度が確保できる。さらに、閉合鋼材3の長さ寸法Lが鋼矢板本体2の断面高さ寸法hに対して7倍以下に設定されていることで、打設時の摩擦抵抗を抑制して施工性を向上させることができる。従って、支持層としての硬質な地盤に確実に打設して高い先端支持力が得られることから、支持構造として利用する場合に確実な鉛直支持力を発揮させることができ、鋼矢板1を用いた安価な基礎構造を構築することができる。図8は、本発明の第1実施形態に係る鋼矢板1を示す正面図および側面図である。図8において、本実施形態の鋼矢板1は、前記第1または第2の参考形態と同様な基本構成を有するが、鋼矢板1の先端部、すなわち鋼矢板本体2の先端部および閉合鋼材3の先端部には、閉合鋼材3側から鋼矢板本体2側に向かって先端方向下方に傾斜した傾斜面24,31が形成されている。また、閉合鋼材3の上端部には、閉合鋼材3側から鋼矢板本体2側に向かって上方に傾斜した傾斜面32が形成されている。なお、図8に示す鋼矢板本体2は、図2と同様のU形鋼矢板鋼矢板2Aを用いたものでもよく、図3と同様のハット形鋼矢板鋼矢板2Bを用いたものでもよい。次に、前記第1参考形態の鋼矢板1に傾斜面を形成した例を図9に示す。ここで、図9は、前記第1参考形態の鋼矢板1の側面図であり、図9は、鋼矢板本体2の先端部に傾斜面24を形成した鋼矢板1の側面図であり、図9は、鋼矢板本体2の先端部および閉合鋼材3の先端部に傾斜面24,31を形成した鋼矢板1の側面図であり、図9は、閉合鋼材3の先端部に傾斜面31を形成した鋼矢板1の側面図であり、図9は、鋼矢板本体2の先端部および閉合鋼材3の先端部に傾斜面24,31を形成しかつ閉合鋼材3の上端部に傾斜面32を形成した鋼矢板1の側面図である。図9では、図9の鋼矢板1が、本発明の実施形態である。以上の各図に示されるように、鋼矢板本体2および閉合鋼材3の両方に傾斜面24,31が形成されてもよく、あるいは鋼矢板本体2および閉合鋼材3のいずれか一方に形成されてもよい。さらに、閉合鋼材3に傾斜面31および傾斜面31,32を形成する場合には、傾斜面31,32以外の直線部分の長さが前記長さ寸法L以上となるように設定されている。また、前記第2参考形態の鋼矢板1に傾斜面を形成した例を図10に示す。ここで、図10は、前記第2参考形態の鋼矢板1の側面図であり、図10は、鋼矢板本体2の先端部に傾斜面24を形成した鋼矢板1の側面図である。この図10に示す鋼矢板1においても、閉合鋼材3の長さが前記長さ寸法L以上となるように設定されている。さらに、鋼矢板1において、鋼矢板本体2の先端が閉合鋼材3の先端よりも下方に突出して形成されていてもよい。この場合、下方に突出した鋼矢板本体2の先端に図9,,あるいは図10のように、傾斜面24が形成されていてもよいし、図1や図4のように、傾斜面24が形成されずに略水平に切断されていてもよい。以上のような第1実施形態の鋼矢板1によれば、前記第1および第2の参考形態で得られる作用、効果に加えて、以下の作用、効果が得られる。すなわち、鋼矢板1を地中に打設する際に鋼矢板本体2に作用する曲げモーメントを低減させることができ、鋼矢板1の先端部に変形や折れ曲がりを防止しつつ施工することができるために、鋼矢板1の施工精度を向上させることができる。具体的には、鋼矢板1の先端閉塞部分に作用する上向きの地盤抵抗と鋼矢板1の施工荷重力とが偏心することから閉合鋼材3の上部位置における鋼矢板本体2に曲げモーメントが作用することになる。しかし、鋼矢板1の先端部に傾斜面24,31を形成したことで、この傾斜面24,31に作用する斜め上向きの地盤抵抗によって、前記偏心による曲げモーメントを打ち消す方向に作用する曲げモーメントが生じ、これによって鋼矢板本体2に作用する曲げモーメントを低減させることができる。さらに、鋼矢板本体2の先端が閉合鋼材3の先端よりも下方に突出して形成されていれば、この突出した鋼矢板本体2の先端が地盤に引っ掛かって回転抵抗として機能することで、前記偏心による曲げモーメントに抵抗することができ、鋼矢板本体2に生じる曲げ応力を低減させて鋼矢板本体2や閉合鋼材3の変形をより効果的に防止することができる。また、図9および図8,に示すように、閉合鋼材3の上端部に傾斜面32が形成されていると、曲げ変形に抵抗する補強リブとして作用するために、鋼矢板本体2や閉合鋼材3の折れ曲がりを抑制することができる。また、本発明の鋼矢板1において、鋼矢板本体2および閉合鋼材3には、以下の図11、図12に示すような突起25,32,33が形成されていることが好ましい。ここで、図11は、前記実施形態の変形例に係る鋼矢板1の鋼矢板本体2を示す正面図である。図12は、変形例に係る鋼矢板1の閉合鋼材3を示す正面図である。図11において、鋼矢板本体2の先端部におけるウェブ部21の内面、つまり閉合鋼材3と対向する側の面には、複数の棒状鋼材を溶接固定した突起25が形成されている。これらの突起25は、閉合鋼材3の長さ寸法Lの範囲内、つまり鋼矢板1を地盤に打設した際に先端閉塞部分となる位置に設けられ、鋼矢板本体2の長手方向に直交して形成されている。一方、図12において、閉合鋼材3の内面、つまり鋼矢板本体2のウェブ部21と対向する側の面には、転造により形成した複数の平行線状の突起32図12、あるいは転造により形成した複数のチェッカー状突起33図12が形成されている。なお、図12に示す閉合鋼材3の平行線状の突起としては、棒状鋼材を溶接固定したものでもよい。以上のような突起25,32,33が形成されていれば、地盤との摩擦力が増加するために、地盤の閉塞性がさらに向上して先端支持力を確実に発揮させることができる。次に、本発明の鋼矢板基礎構造について、前記参考形態を参照しながら図13~図16に基づいて説明する。図13は、鋼矢板基礎構造を示す垂直方向の断面図であり、図14は、鋼矢板基礎構造を示す側面図である。図15は、鋼矢板基礎構造を示す水平方向の断面図である。図16は、鋼矢板基礎構造の変形例を示す側面図である。図13~図15において、鋼矢板基礎構造は、前記第1~第2の参考形態または第1実施形態の鋼矢板1と、他の形態の鋼矢板1Aとを含む複数の鋼矢板1,1Aを地盤Gに貫入するとともに平面多角形状に連結した上部に、コンクリート製フーチングFを一体的に構築して構成され、フーチングFの上側に構築される橋脚等の上部構造Sの荷重を支持するものである。ここで、他の形態の鋼矢板1Aとしては、前記鋼矢板1の鋼矢板本体2のみから構成され、つまり閉合鋼材3が接合されていない通常のU形鋼矢板やハット形鋼矢板である。そして、本実施形態では、閉合鋼材3を有した鋼矢板1と、閉合鋼材3を有さない鋼矢板1Aとが1枚ごとに交互に連結されるとともに、これらの鋼矢板1,1Aの先端が地盤Gにおける支持層G1に貫入されており、この支持層G1への貫入深さは、前記閉合鋼材3の長さ寸法Lと略同一か、閉合鋼材3の長さ寸法L以上に設定されている。一方、図16に示す鋼矢板基礎構造では、閉合鋼材3を有した鋼矢板1の先端は、支持層G1に貫入されるものの、閉合鋼材3を有さない鋼矢板1Aの先端は、支持層G1に貫入されずに、支持層G1よりも上方位置例えば、中間層で止められている。以上のような鋼矢板基礎構造によれば、以下の作用、効果が得られる。すなわち、前述したように鋼矢板1によって高い支持力が得られることから、従来の鋼矢板を連続閉合した基礎構造と比較して、飛躍的に大きな支持力を発揮することができるために、基礎構造の寸法例えば、フーチングFの底面積を縮小することができ、基礎の施工スペースの縮小を図るとともに、施工コストを縮減することができる。さらに、基礎構造として必要な支持力が確保可能なように、閉合鋼材3を有する鋼矢板1を適宜用いることにより、さらに経済性に優れる基礎構造を提供することができる。閉合鋼材3を有さない鋼矢板1Aの先端を中間層で止めるようにすれば、その打設に要する施工手間や施工コスト、材料コストを節約することができるとともに、硬質な支持層G1への打設に伴う鋼矢板1Aの変形を防止して施工精度を向上させることができる。なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。例えば、前記実施形態においては、鋼矢板1の鋼矢板本体2としてU形鋼矢板やハット形鋼矢板を利用したが、鋼矢板本体2に用いる鋼矢板は、ウェブ部21、フランジ部22および継手部23を有したものであればよく、その形態は特に限定されない。また、閉合鋼板3に用いる部材も、U形鋼矢板やハット形鋼矢板を用いた閉合鋼材3A,3Bや、平板状の鋼板からなる閉合鋼材3Cに限らず、任意の形態のものが利用可能である。その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。従って、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。"