"壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記床体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記壁体の面と平行になるように前記接合部内に鋼板が配され、前記接合部内で、前記鋼板の面に前記鋼棒が接合されていることを特徴とする壁床式鉄筋コンクリート構造物。壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記壁体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記床体の面と平行になるように前記接合部内に鋼板が配され、前記接合部内で、前記鋼板の面に前記鋼棒が接合されていることを特徴とする壁床式鉄筋コンクリート構造物。壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記床体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配されるとともに、前記接合部から前記壁体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記床体の面および前記壁体の面とそれぞれ平行になるように前記接合部内に十字断面形鋼が配され、前記接合部内で、前記十字断面形鋼の面に前記鋼棒が接合されていることを特徴とする壁床式鉄筋コンクリート構造物。しかしながら、現場打ちでは強度の異なるコンクリートを使い分けるのが困難であり、特許文献1に記載される方法は施工が非常に難しいという問題がある。したがって、このような高強度コンクリートを用いなくとも壁と床との接合部を補強できる壁床式の構造が望まれていた。本発明が解決しようとする課題は、高強度コンクリートを用いなくとも壁と床との接合部を補強できる壁床式鉄筋コンクリート構造物を提供することにある。上記課題を解決するために本発明に係る壁床式鉄筋コンクリート構造物は、壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記床体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記壁体の面と平行になるように前記接合部内に鋼板が配され、前記接合部内で、前記鋼板の面に前記鋼棒が接合されていることを要旨とするものである。また、本発明に係る他の壁床式鉄筋コンクリート構造物は、壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記壁体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記床体の面と平行になるように前記接合部内に鋼板が配され、前記接合部内で、前記鋼板の面に前記鋼棒が接合されていることを要旨とするものである。また、本発明に係る他の壁床式鉄筋コンクリート構造物は、壁体と床体とにより躯体が構成される壁床式鉄筋コンクリート構造物において、前記壁体と床体との接合部から前記床体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配されるとともに、前記接合部から前記壁体のうち前記接合部に隣接する部分まで延びるように鋼棒が配され、前記床体の面および前記壁体の面とそれぞれ平行になるように前記接合部内に十字断面形鋼が配され、前記接合部内で、前記十字断面形鋼の面に前記鋼棒が接合されていることを要旨とするものである。本発明に係る壁床式鉄筋コンクリート構造物によれば、壁体と床体との接合部から接合部に隣接する部分まで延びるように配された鋼棒により、壁体と床体との接合界面における配筋量を増加させているため、接合界面における引張応力が主筋および鋼棒に分散され、接合界面で主筋に発生する引張応力を低減することができる。これにより、定着不足による主筋の抜け出しやかぶりコンクリートの剥落などの破壊を抑えることができる。また、接合界面における配筋量が増加されたことで、接合界面で主筋が降伏しにくくなり、応力が集中しやすい接合界面ではなく、接合部に隣接する部分における鋼棒の端部が配置される位置でヒンジが発生することとなる。そして、この鋼棒は、接合部内に配された鋼板あるいは十字断面形鋼の面に接合されているため、接合部内での定着力が向上し、挟小な接合部内で確実に定着される。また、鋼板あるいは十字断面形鋼は、鋼棒に発生する引張応力に対して面で抵抗する。これらの結果、引張応力に対する鋼棒の抵抗力を十分に高めることができる。さらに、上記接合部にせん断力が作用した場合には、鋼板あるいは十字断面形鋼の面に接合された鋼棒が鋼板あるいは十字断面形鋼に対するアンカーとして作用し、鋼棒を介して鋼板あるいは十字断面形鋼にせん断力が十分に伝達されるようになり、接合部のせん断耐力が向上する。以下に、本発明の実施形態について詳細に説明する。図1は、本発明の一実施形態に係る壁床式鉄筋コンクリート構造物の全体構造を示す模式図であり、前面を切り欠いて示したものである。図2は、図1の構造物の部分Aにおける要部の一例を示す拡大断面図である。図3は、図2の補強構造に用いる第1形態の補強ユニットを示す模式図である。図4,5は、図2の補強構造による作用効果を説明する図である。図1に示すように、本発明の一実施形態に係る壁床式鉄筋コンクリート構造物10以下、本構造物10ということがある。は、壁体12と床体14とにより躯体が構成されたものである。本構造物10は、柱および梁を用いないで壁体12と床体14とにより躯体にかかる力を支えるものである。床体14は水平方向に沿って配置され、壁体12は垂直方向に沿って配置されている。壁体12および床体14は、現場打ちにより一体的に打設された鉄筋コンクリートで構成されている。床体14内には、上側面に沿って複数本の床主筋が平行に並ぶように配筋されているとともに、下側面に沿って複数本の床主筋が平行に並ぶように配筋されている。また、壁体12内には、左側面に沿って複数本の壁主筋が平行に並ぶように配筋されているとともに、右側面に沿って複数本の壁主筋が平行に並ぶように配筋されている。本構造物10において、構造物の内部には、壁体12と床体14とが十字状に交差する部分Aが存在する。また、構造物の周縁部には、壁体12と床体14とがT字状あるいは横倒しのT字状に交差する部分Bが存在する。構造物の角部には、壁体12と床体14とがL字状に交差する部分Cが存在する。壁体12と床体14とが十字状に交差する部分Aでは、図2に示すように、壁体12と床体14との接合部壁体12と床体14との重なり部分16と、この接合部16に隣接する上下左右4つの隣接部18a~18dが存在する。この接合部16には、床主筋20a,20bおよび壁主筋22a,22bが通し配筋されている。図2に示す構造例では、鋼板24と鋼棒26とで構成される第1形態の補強ユニット28が、接合部16および接合部16の左右に隣接する隣接部18c~18dを含む領域の鉄筋コンクリート内に埋設されており、この第1形態の補強ユニット28により接合部16が補強されている。第1形態の補強ユニット28は、図3に示すように、1枚の鋼板24と、この鋼板24の両面からそれぞれ起立するように配置された複数本の鋼棒26とを備えている。これら複数本の鋼棒26は、頭付きスタッドで構成されており、鋼板24に対してスタッド溶接されることで接合されている。頭付きスタッドは、スタッドの頭部30が軸部32よりも径方向に膨らんでいるものであり、これによって頭部30はアンカー機能を発揮する。複数本の鋼棒26のうち、鋼板24の一方の面にスタッド溶接されているもの26aと、鋼板24の他方の面にスタッド溶接されているもの26bとは、鋼板24を挟んで対称となる位置に配置されている。第1形態の補強ユニット28の鋼板24は、接合部16内において、床体14の上側の床主筋20aと下側の床主筋20bとの間かつ壁体12の左側の壁主筋22aと右側の壁主筋22bとの間で、壁体12の面と平行になるように配置されており、接合部16に沿って構造物の奥行き方向に連続している。第1形態の補強ユニット28の鋼棒26は、鋼板24との溶接部34が接合部16内に配置され、鋼板24の面から起立された先の端部スタッドの頭部30が、接合部16に隣接する左右の隣接部18c,18dにそれぞれ配置されており、接合部16から壁体12の面に沿って配置された複数本の壁主筋22a-22a間あるいは22b-22b間を通って床体14のうち接合部16に隣接する部分隣接部18c,18dまで延びるように配置されている。このような図2に示す接合部16の補強構造によれば、図4に示すように、鋼棒26により壁体12と床体14との接合界面Xにおける配筋量が増加されている。このため、矢印で示すように、応力が集中しやすい接合界面Xでは、これまで床主筋20a,20bに生じていた引張応力が鋼棒26に分散される。これにより、接合界面Xで床主筋20a,20bに発生する引張応力が低減される。そして、応力が集中しやすい接合界面Xで床主筋20a,20bに発生する引張応力が低減されたことにより、接合部16内で発生しやすかった床主筋20a,20bの定着不足による床主筋20a,20bの抜け出しやかぶりコンクリートの剥落などの破壊が抑えられるようになる。また、応力が集中しやすい接合界面Xで床主筋20a,20bに発生する引張応力が低減されたことにより、接合界面Xでは床主筋20a,20bが降伏しにくくなる。そして、接合界面Xに代わり、床体14のうち接合部16に隣接する部分における鋼棒26の端部が配置される位置Yで床主筋20a,20bが降伏し得ることとなる。すなわち、応力が集中しやすい接合界面Xではなく鋼棒26の端部が配置される位置Yでヒンジが発生することとなる。そして、この鋼棒26は、接合部16内に配された鋼板24の面に溶接により接合されているため、接合部16内での定着力が向上し、挟小な接合部16内で確実に定着される。これにより、引張応力に対する鋼棒26の抵抗力が高まる。また、この鋼棒26は、頭付きスタッドで構成されており、床体14のうち接合部16に隣接する隣接部18c,18dでもスタッドの頭部30により定着力が向上する。このように、鋼棒26の複数箇所で定着力が向上されたことにより、引張応力に対する鋼棒26の抵抗力がさらに高まる。加えて、鋼棒26が接合された鋼板24の面が引張応力がかかる方向に向けられている。このため、鋼棒26に発生する引張応力に対して面で抵抗できる。これにより、引張応力に対する鋼棒26の抵抗力がより一層高まる。さらに、図5に示すように、接合部16にせん断力が作用した場合には、鋼板24の面に接合された鋼棒26が鋼板24に対するアンカーとして作用し、鋼棒26を介して鋼板24にせん断力が十分に伝達されるようになるため、接合部16のせん断耐力が向上される。図2に示す接合部16の補強構造に対し、第1形態の補強ユニット28により接合部16が補強されていない従来構造の場合には、図18aに示すように、床主筋20a,20bが降伏する位置は応力が集中しやすい接合界面Xとなるが、接合部16内において床主筋20a,20bの定着長さを十分に確保することができないため、図示するように、床主筋20a,20bが降伏する前に抜け出しが発生するおそれがある。この場合、構造物は、設計した曲げ耐力を発現することができない。次に、壁体12と床体14とが横倒しのT字状に交差する部分Bの構造について説明する。図6は、図1の構造物の部分Bにおける要部の一例を示す拡大断面図である。図7は、図6の補強構造に用いる第2形態の補強ユニットを示す模式図である。図8,9は、図6の補強構造による作用効果を説明する図である。壁体12と床体14とが横倒しのT字状に交差する部分Bでは、図6に示すように、壁体12と床体14との接合部壁体12と床体14との重なり部分16と、この接合部16に隣接する上下右3つの隣接部18a,18b,18dが存在する。この接合部16においては、壁主筋22a,22bが通し配筋され、床主筋20a,20bが折り曲げ定着されている。図6に示す構造例では、鋼板24と鋼棒26とで構成される第2形態の補強ユニット36が、接合部16および接合部16に隣接する隣接部18dを含む領域の鉄筋コンクリート内に埋設されており、この第2形態の補強ユニット36により接合部16が補強されている。第2形態の補強ユニット36は、図7に示すように、1枚の鋼板24と、この鋼板24の片面から起立するように配置された複数本の鋼棒26とを備えている。これら複数本の鋼棒26は、頭付きスタッドで構成されており、鋼板24に対してスタッド溶接されることで接合されている。第2形態の補強ユニット36の鋼板24は、接合部16内において、折り曲げ定着されている床体14の上側の床主筋20aと下側の床主筋20bの間かつ壁体12の左側の壁主筋22aと右側の壁主筋22bの間で、壁体12の面と平行になるように配置されており、接合部16に沿って構造物の奥行き方向に連続している。第2形態の補強ユニット36の鋼棒26は、鋼板24との溶接部34が接合部16内に配置され、鋼板24の面から起立された先の端部スタッドの頭部30が、接合部16の右側に隣接する隣接部18dに配置されており、接合部16から壁体12の面に沿って配置された複数本の壁主筋22b-22b間を通って床体14のうち接合部16に隣接する部分隣接部18dまで延びるように配置されている。このような図6に示す接合部16の補強構造によれば、図8に示すように、鋼棒26により壁体12と床体14との接合界面Xにおける配筋量が増加されている。このため、矢印で示すように、応力が集中しやすい接合界面Xでは、これまで床主筋20a,20bに生じていた引張応力が鋼棒26に分散される。これにより、接合界面Xで床主筋20a,20bに発生する引張応力が低減される。このため、図2に示す接合部16の補強構造と同様の上記作用効果を奏する。また、図6に示すようなT字状に交差する部分Bでは、床主筋20a,20bが通し配筋されないことから、図2に示すような十字状に交差する部分Aと比べて、特に床主筋20a,20bの定着が不足しやすい。このような状況においても、床主筋20a,20bの定着不足による床主筋20a,20bの抜け出しやかぶりコンクリートの剥落などの破壊が抑えられる。また、図2に示す接合部16の補強構造と同様、鋼棒26は、接合部16内に配された鋼板24の面に溶接により接合されているため、接合部16内での定着力が向上し、挟小な接合部16内で確実に定着される。これにより、引張応力に対する鋼棒26の抵抗力が高まる。加えて、鋼棒26が接合された鋼板24の面が引張応力の方向に向けられている。このため、鋼棒26に発生する引張応力に対して面で抵抗できる。これにより、引張応力に対する鋼棒26の抵抗力がより一層高まる。さらに、図9に示すように、接合部16にせん断力が作用した場合には、図2に示す接合部16の補強構造と同様、鋼板24の面に接合された鋼棒26が鋼板24に対するアンカーとして作用し、鋼棒26を介して鋼板24にせん断力が十分に伝達されるようになるため、接合部16のせん断耐力が向上される。図6に示す接合部16の補強構造に対し、第2形態の補強ユニット36により接合部16が補強されていない従来構造の場合には、図18bに示すように、床主筋20a,20bが降伏する位置は応力が集中しやすい接合界面Xとなるが、接合部16内において床主筋20a,20bの定着長さを十分に確保することができないため、図示するように、床主筋20a,20bが降伏する前に抜け出しが発生したり、折り曲げ定着部の支圧破壊図18b中の斜線部が発生するおそれがある。この場合、構造物は、設計した曲げ耐力を発現することができない。次に、壁体12と床体14とがL字状に交差する部分Cでは、図10に示すように、壁体12と床体14との接合部壁体12と床体14との重なり部分16と、この接合部16に隣接する下右2つの隣接部18b,18dが存在する。図10に示す構造例においては、床体14から上方に張り出した位置のコンクリート内で壁主筋22a,22bが折り曲げ定着され、接合部16内で床主筋20a,20bが折り曲げ定着されている。図10に示す構造例では、図7に示す第2形態の補強ユニット36が、接合部16および接合部16に隣接する隣接部18dを含む領域の鉄筋コンクリート内に埋設されており、この第2形態の補強ユニット36により接合部16が補強されている。図6に示す接合部16の補強構造と同様、図10に示す接合部16の補強構造においても、第2形態の補強ユニット36の鋼板24は、接合部16内において、折り曲げ定着されている床体14の上下の床主筋20a,20bの間かつ折り曲げ定着されている壁体12の左右の壁主筋22a,22bの間で、壁体12の面と平行になるように配置されており、接合部16に沿って構造物の奥行き方向に連続している。また、第2形態の補強ユニット36の鋼棒26は、鋼板24との溶接部34が接合部16内に配置され、鋼板24の面から起立された先の端部が、接合部16の右側に隣接する隣接部18dに配置されており、接合部16から壁体12の面に沿って配置された複数本の壁主筋22b-22b間を通って床体14のうち接合部16に隣接する部分隣接部18dまで延びるように配置されている。接合部16の補強構造としては、上記する補強構造以外の補強構造を採用することができる。壁体12と床体14とが十字状に交差する部分Aにおいては、図11aに示すように、第1形態の補強ユニット28の鋼棒26を壁体12に沿って配置する構造を例示することができる。また、図11bに示すように、第3形態の補強ユニット38を用い、鋼棒26を壁体12および床体14の両方に沿って配置する構造を例示することができる。第3形態の補強ユニット38は、図12に示すように、十字断面形鋼40と、十字断面形鋼40の各面からそれぞれ起立するように配置された複数本の鋼棒26とを備えている。これら複数本の鋼棒26は、頭付きスタッドで構成されており、鋼板24に対してスタッド溶接されることで接合されている。第3形態の補強ユニット38において、接合部16から床体14のうち接合部16に隣接する隣接部18c~18dに延びる鋼棒26に作用する引張応力に対しては、接合部16から壁体12のうち接合部16に隣接する隣接部18a~18bに延びる鋼棒26が定着を高めるものとなり、接合部16から壁体12のうち接合部16に隣接する隣接部18a~18bに延びる鋼棒26に作用する引張応力に対しては、接合部16から床体14のうち接合部16に隣接する隣接部18c~18dに延びる鋼棒26が定着を高めるものとなり、互いの鋼棒26が補強し合う形になっており、特に補強効果に優れる。壁体12と床体14とがT字状に交差する部分Bにおいては、図13aに示すように、第1形態の補強ユニット28の鋼棒26を壁体12に沿って配置する構造を例示することができる。また、図13bに示すように、十字断面形鋼40の4つの面のうちの3つの面から起立するように複数本の鋼棒26がスタッド溶接されてなる第4形態の補強ユニット42を用い、鋼棒26を壁体12の上下方向と床体14の右方向に沿って配置する構造を例示することができる。壁体12と床体14とがL字状に交差する部分Cにおいては、図14aに示すように、第2形態の補強ユニット36の鋼棒26を壁体12の下方向に沿って配置する構造を例示することができる。また、図14bに示すように、十字断面形鋼40の4つの面のうちの2つの面から起立するように複数本の鋼棒26がスタッド溶接されてなる第5形態の補強ユニット44を用い、鋼棒26を壁体12の下方向と床体14の右方向に沿って配置する構造を例示することができる。鋼板と鋼棒とを用いた補強ユニットの構造としては、上記する構造以外の構造を採用することができる。例えば図15aに示すように、鋼棒を異形スタッド46により構成することができる。異形スタッド46は、軸部にコンクリートへの定着を高めるための凹凸形状が形成されたもので構成されている。また、例えば図15bに示すように、鋼棒を鉄筋48により構成することができる。鉄筋48には、全長にわたってねじ加工48aが施されており、ナット50を用いて鋼板24にボルト接合されている。鉄筋48は、予めねじ加工が施されているねじ節鉄筋であっても良い。また、壁体12と床体14とが十字状に交差する部分Aなどにおいては、例えば図16に示すように、第6形態の補強ユニット52を用いて接合部16を補強することもできる。図16に示すように、第6形態の補強ユニット52は、鋼板24と2本の鋼棒26とを備える。鋼棒26には、全長にわたってねじ加工が施されており、鋼板24に挿通され、ナット50を用いて鋼板24にボルト接合されている。鋼棒26は、予めねじ加工が施されているものであっても良い。第1形態の補強ユニット28は、鋼板24が構造物の奥行き方向に連続しており、床体14の厚み方向に鋼棒26が2本配置されるとともに、構造物の奥行き方向にも鋼棒26が複数本配置されている。これに対し、第6形態の補強ユニット52は、鋼板24が構造物の奥行き方向に連続しておらず、床体14の厚み方向に鋼棒26が2本配置されているだけで、構造物の奥行き方向には鋼棒26が配置されていない。第6形態の補強ユニット52は、第1形態の補強ユニット28の単位ユニットのように位置づけされるものであり、例えば、複数の第6形態の補強ユニット52を奥行き方向に沿って配置することにより、第1形態の補強ユニット28と同等の補強性能を発揮させることができる。第6形態の補強ユニット52は、構造物の補強が必要な部分に簡易的に適用することができる。例えば、構造物の奥行き方向の一部のみ補強が必要な場合にも対応することができる。そして、第6形態の補強ユニット52を複数用いることにより、補強を調整することができる。第6形態の補強ユニット52においては、第1形態の補強ユニット28の鋼板24を必要最小限の大きさにすることによって、ユニットの軽量化、コンクリートの充填性の向上を図ることができる。したがって、第6形態の補強ユニット52によれば、施工性が向上する。第6形態の補強ユニット52は、壁体12に設置しても良いし、床体14に設置しても良いし、両方に設置しても良い。壁体12および床体14に設置する場合には、例えば図17に示すように組み合わせることができる。壁体12に設置するユニット52aおよび床体14に設置するユニット52bは、連結しないで施工することができる。これによれば、ユニットの重量が重くなり、施工性が低下するのを防止することができる。なお、強度などの関係で、施工後にこれらのユニットを溶接等によって連結しても良い。鋼棒がスタッド、異形スタッド、鉄筋により構成される場合には、頭付きであっても良いし、頭付きでなくても良い。また、上記鋼板24は平板で構成されているが、鋼棒が接合されるものとしては、鋼板24に代えて、H形鋼やI形鋼などのフランジ部分を有する鋼材であっても良い。また、各補強ユニットは、組み付ける前の部品を施工現場で組み付けながら設置することもできるし、工場などであらかじめ組み付けておき、現場では補強ユニットを設置するのみとすることもできる。後者の場合には、作業を簡便にできる。また、設置の時間が短くなるため、補強ユニットを追加することにより工程時間を長くするおそれもない。以上、本発明の実施の形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の改変が可能である。"