"画像を投影する画像投影装置であって、前記画像投影装置の転倒を検知する転倒検知手段と、前記画像投影装置の転倒方向を検知する転倒方向検知手段と、前記転倒検知手段が前記画像投影装置の転倒を検知し、かつ、前記転倒方向検知手段の検知した転倒方向が前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない場合に、前記画像投影装置の画像投影を継続し、前記転倒検知手段が前記画像投影装置の転倒を検知し、かつ、前記転倒方向検知手段の検知した転倒方向が前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向である場合に、前記画像投影装置の画像投影を停止する制御手段とを備えたことを特徴とする画像投影装置。請求項1に記載の画像投影装置において、前記転倒方向検知手段は、前記画像投影装置の転倒が投影方向か当該投影方向と逆方向かを検知し、前記制御手段は、前記投影方向への転倒を前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない転倒として制御を行い、前記投影方向と逆方向への転倒を前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向の転倒として制御を行うことを特徴とする画像投影装置。請求項1に記載の画像投影装置において、前記転倒方向検知手段は、前記画像投影装置の周辺に存在する人物の位置を検知する検知手段を有し、前記画像投影装置の転倒が前記検知手段の検知した人物の位置の方向か否かを検知し、前記制御手段は、前記人物の位置の方向以外の方向への転倒を前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない転倒として制御を行い、前記人物の位置の方向への転倒を前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向の転倒として制御を行うことを特徴とする画像投影装置。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の画像投影装置において、前記制御手段は、前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない転倒である場合に、転倒後の時間を計測し、転倒後の経過時間が所定値を越えた場合に前記画像投影装置の画像投影を停止することを特徴とする画像投影装置。請求項1乃至4のいずれか一項に記載の画像投影装置において、更に前記画像投影装置内部の温度を計測する温度計測手段を備え、前記制御手段は、前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない転倒である場合に、前記温度計測手段の検知温度が所定値を越えた場合に前記画像投影装置の画像投影を停止することを特徴とする画像投影装置。上述したように、従来の画像投影装置では転倒を検知した場合に強制的に投影を停止するものであったため、画像投影装置を元の姿勢に戻して投影しなおす際に、再び使用可能になるまでに時間がかかるという問題があった。これは、一般的な画像投影装置では、いったん投影を停止すると再度投影を開始するまでに一定の時間がかかるからである。本発明は上記の従来の問題点に鑑み提案されたものであり、その目的とするところは、画像投影装置の転倒時における画像投影の停止を最小限にすることで、利便性の高い画像投影装置を提供することにある。上記の課題を解決するため、本発明にあっては、画像を投影する画像投影装置であって、前記画像投影装置の転倒を検知する転倒検知手段と、前記画像投影装置の転倒方向を検知する転倒方向検知手段と、前記転倒検知手段が前記画像投影装置の転倒を検知し、かつ、前記転倒方向検知手段の検知した転倒方向が前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない場合に、前記画像投影装置の画像投影を継続し、前記転倒検知手段が前記画像投影装置の転倒を検知し、かつ、前記転倒方向検知手段の検知した転倒方向が前記画像投影装置の投射光が観察者を向く方向である場合に、前記画像投影装置の画像投影を停止する制御手段とを備える。本発明の画像投影装置にあっては、画像投影装置の転倒時における画像投影の停止を最小限にすることで、投影再開に要する待ち時間をなくし、利便性を高めることができる。以下、本発明の好適な実施形態につき説明する。なお、画像投影装置として縦型の超短焦点プロジェクタを例として説明するが、これに限らず、任意のプロジェクタを対象とすることができる。<基本的な考え方>従来の画像投影装置では転倒を検知した場合に強制的に投影を停止するものであったのに対し、本発明では、転倒した結果、画像投影装置の投射光が観察者を向く方向であるか否かを投影を停止するか否かの判断に用いている。すなわち、画像投影装置が転倒した場合に、画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない場合には、投射光が人の目に入ることはなく、観察者をまぶしがらせることはないため、即座に画像投影を停止する必要はない。短時間であれば冷却機構の不具合による温度上昇も小さく、機器が壊れる恐れは少ない。画像投影を停止せずに継続させることで、転倒した画像投影装置を元の姿勢に戻すだけで画像投影を継続することができ、投影再開に要する待ち時間をなくし、利便性を高めることができる。反対に、画像投影装置の投射光が観察者を向く方向である場合には、投射光が人の目に入ることになり、観察者をまぶしがらせることになるため、即座に画像投影を停止するものとしている。また、画像投影装置が転倒した場合に、画像投影装置の投射光が観察者を向く方向でない場合であっても、長時間にわたって画像投影を継続することは、冷却機構の不具合による温度上昇も大きくなり、機器が壊れる恐れがあるため、転倒からの経過時間が処置時間を経過した後、または機器内部の温度が所定温度に達した場合に、画像投影を停止するようにしている。<第1の実施形態>図1は第1の実施形態にかかる画像投影装置1の外観の例を示す図である。本実施形態の画像投影装置1は、装置上面の投射口2より光を出射し、スクリーン6に画像を投影する。画像投影装置1は、投影画面サイズは一般のプロジェクタと同様であるが、投影面までの距離が短いことを特徴としている。このような超短焦点を実現する技術として、例えば特開2007-316674公報に記載されている投射光学系がある。また、画像投影装置1は、縦型の形状であることも特徴としている。縦型にすることで設置スペースを小さくできるという利点がある。装置上面に配置された操作部3は、複数のボタンで構成されており、電源のON/OFFや各種設定の操作、入力信号の切り替えなどに使用することができる。装置側面には、接続端子4や通気口5が配置されている。接続端子4には、コンピュータやDVDプレーヤなどの各種映像機器からのケーブルを接続し、映像信号を入力することができる。また、通気口5では、内部のファンを用いて外気との間で吸排気する。これにより、筐体内のランプや光学系などの冷却を行う。図2は画像投影装置1の配置の例を示す図であり、会議室等を側面から見た図である。画像投影装置10は、比較のために示した通常の焦点距離のプロジェクタである。通常の焦点距離の場合、スクリーン6からある程度離れた位置図ではテーブル8の中央付近に設置する必要がある。これに対し、本実施形態の画像投影装置1は、焦点距離が短いので、スクリーン6の近傍図では台9の上に設置することができる。通常の画像投影装置10の場合、テーブル8上に設置スペースを確保する必要がある。また、説明者はスクリーン6の前に立って説明するので、画像投影装置10からの投射光をまぶしく感じたり、投射光を体の一部でさえぎってしまって投影画像の一部が見えなかったりといった問題が発生する。また、会議などの参加者はテーブル8の周囲に座るので、画像投影装置10からの発熱や騒音が問題になる。画像投影装置1の場合、スクリーン6の近傍に設置するので、テーブル8上に設置スペースを用意する必要がない。また、説明者は画像投影装置1の前に立って説明できるので、投射光をまぶしく感じたり、投射光をさえぎったりすることがない。画像投影装置1は参加者からも離れているので、発熱や騒音に悩まされることもない。また、縦型であるため、設置スペースを小さくすることができる。画像投影装置1は更に背の高い縦型とすることもでき、設置スペースをより小さくすることができる。ただし、縦型のため、横型のプロジェクタに比べると転倒する可能性が高くなる。転倒方向としては、大きく分けてスクリーン6側の方向Aとそれとは逆にテーブル8側の方向Bが考えられる。投影中に方向Bに転倒した場合、参加者に投射光が当たる可能性がある。そのため、速やかに投影を中止することが望ましい。方向Aに転倒した場合は投射光が壁面に当たるため、投影を中止する必要はない。一般的に、プロジェクタは、一度投影を中止すると再度投影を開始するまでに時間がかかる。そのため、必要な場合以外は投影を継続する方が、ユーザの利便性を向上することができる。ただし、転倒したまま投影を継続していると、機器内が高温になり、部品が故障する可能性がある。機器の冷却機構は、機器が正常な稼働状態にあるという前提で設計されており、それ以外の状態では冷却機構が正常に動作しないからである。そのため、転倒した状態で投影を継続するにしても、転倒が一定時間以上続く場合は投影を中止した方がよいと考えられる。図3は第1の実施形態にかかる画像投影装置1のハードウェア構成例を示す図である。画像投影装置1は、ランプ104、照明光学系103、光変調器102、投射光学系101を備える。ランプ104から出た光は、照明光学系103のレンズやミラーを介して、光変調器102に照射される。光変調器102は液晶パネルやデジタルミラーデバイスDMD:DigitalMicroMirrorDeviceにより構成されるもので、外部から入力された映像信号を元に画像を形成することができる。光変調器102で変調された光は投射光学系101のレンズやミラーを介して、スクリーン6図1、図2に投影される。また、画像投影装置1は電源105を備え、ランプ104や光変調器102、ファン118などに電力を供給する。光変調器102、ランプ104、電源105には、それぞれの動作を制御する制御ユニット106、107、108が設けられ、それらはシステム制御ユニット109にて統括的に制御される。システム制御ユニット109は、CPUCentralProcessingUnitやメモリなどで構成され、各種入力情報を元に画像投影装置1全体の動作を制御するものである。外部からの映像信号は、外部インターフェイス115を介して画像投影装置1に入力される。映像信号は、映像信号処理ユニット114およびシステム制御ユニット109で処理した後、光変調器制御ユニット106に命令が送られ、光変調器102の動作に反映される。ユーザが画像投影装置1を操作する場合、操作パネル111もしくはリモコン113を使用する。操作パネル111での操作は直接にシステム制御ユニット109に通知される。また、リモコン113での操作はリモコン受信機112を介してシステム制御ユニット109に通知される。通知を受けたシステム制御ユニット109は、通知に対応した処理を実施する。また、ユーザは表示装置110を介して、画像投影装置1の状態を知ることができる。表示装置110は例えばLEDLightEmittingDiodeなどで構成されている。表示装置110は、画像投影装置1の電源のON/OFFやエラー発生などに応じて、システム制御ユニット109からの通知を受け、LEDをON/OFFすることで、ユーザに機器状態を通知することができる。また、画像投影装置1は、加速度センサ116、温度センサ117といった各種センサを備える。加速度センサ116は画像投影装置1の傾きを測定することができる。測定した傾き情報はシステム制御ユニット109に通知され、投写画像の台形歪み補正に使用することができる。また、傾き角度が大きい場合は、画像投影装置1が倒れていると考えられ、転倒検知に利用することもできる。複数軸の加速度を測定可能な加速度センサを用いることで、どの方向に転倒しているか検知することもできる。温度センサ117は画像投影装置1内の温度を測定することができる。測定した温度情報はシステム制御ユニット109に通知され、画像投影装置1内を適切な温度状態にするため、ファン118の回転数を変更したり、温度が高すぎる場合はシステム異常として投影を中止したりするなどの制御を行う。ファン118は、画像投影装置1内部と外部の空気の吸気排気に使用する。また、筐体内の空気の流れを制御し、高温の部品に空気を当てて、適切な温度になるよう冷却を行う。図4は第1の実施形態にかかる画像投影装置1の制御系の機能構成の例を示す図である。制御系は、投影制御部121と光変調器制御部122とランプ制御部123と表示制御部124と映像入力部125と傾き検知部126とを備えている。投影制御部121は、映像入力部125からの映像情報を元に画像の投影を制御する。また、投影制御部121は、傾き検知部126からの傾き情報を元に、投影画像の台形歪み補正を行う。光変調器制御部122は、投影制御部121から通知された画像データを元に、光変調器102図3の動作を制御する。ランプ制御部123は、投影制御部121からの通知に基づき、ランプ104図3の光量やON/OFFを制御する。表示制御部124は、投影制御部121から通知された情報に基づき、表示装置110図3のLEDのON/OFFなどを制御する。映像入力部125は、外部の映像機器からの映像信号を処理する。傾き検知部126は、加速度センサ116図3の測定値を元に機器の傾き角度および傾き方向を定期的に検知し、検知した情報を投影制御部121に通知する。図5は第1の実施形態にかかる画像投影装置1の処理例を示すフローチャートである。画像投影装置1の電源投入もしくは処理再開により処理を開始すると、投影制御部121は、傾き検知部126からの傾き角度情報に基づき、機器が転倒しているかどうかチェックするステップS11。例えば、傾き角度が一定値以上になった場合、機器が転倒したと判断する。図6は加速度センサ116による転倒の判断の例を示す図である。図6に示すように、例えば画像投影装置1に対し加速度センサ116を45度傾けて垂直に配置した状態とする。加速度センサ116は、X軸方向の加速度gX、Y軸方向の加速度gYを測定できる。このとき、傾斜角度θX軸からY軸方向へ重力がなす角度は、加速度値gX、gYを使って、次式で計算できる。θ=tan-1gY/gX画像投影装置1が、図6に示すように水平θ=45度に設置されている場合の加速度センサ116の計測値をgX,gY=0.707,0.707とすると、画像投影装置1が方向Aスクリーン方向に転倒して図7aに示すような状態θ=135度になった場合はgX,gY=-0.707,0.707になり、方向Bスクリーンと逆方向に転倒して図7bに示すような状態θ=315度になった場合はgX,gY=0.707,-0.707になる。このようにgX、gYの値を計測することで、画像投影装置1の傾き角度および傾き方向を検知することができる。図5に戻り、機器が転倒していないと判断した場合ステップS11のNO、特に何もせず、一定時間経過後に再び機器が転倒しているかチェックするステップS11。機器が転倒していると判断した場合ステップS11のYES、傾き検知部126からのX軸、Y軸それぞれの加速度情報により、機器がスクリーン方向方向Aと、スクリーンと逆方向方向Bのどちらに転倒しているのか判断するステップS12。スクリーン方向に転倒していると判断した場合ステップS12のYES、直前に転倒していると判断してから一定時間経過したかどうか判断するステップS13。スクリーン方向に転倒している場合、投射光が観察者の目に入ることはないため、すぐに投影を中止する必要はない。ただし、機器の冷却を考えると投影し続けることは危険なため、一定時間経過したかどうか判断する。一定時間経過していないと判断した場合ステップS13のNO、機器が転倒しているかのチェックステップS11に戻る。再び転倒のチェックに戻るのは、ユーザが倒れた機器を元の状態に戻すことが期待されるためである。機器がスクリーンと逆方向に転倒していると判断した場合ステップS12のNO、もしくは、スクリーン方向に転倒していても一定時間経過した場合ステップS13のYES、投影を中止するステップS14。すなわち、投影制御部121は、光変調器制御部122、ランプ制御部123、表示制御部124に投影中止を通知する。通知を受けた光変調器制御部122は、投影画像がOFFされるように光変調器102を動かす。また、ランプ制御部123はランプ104をOFFする。表示制御部124は表示装置110のLEDをON/OFFし、ユーザに転倒により投影が中止されたことを通知する。なお、上述した例では、スクリーン方向に転倒した場合に、転倒からの経過時間で投影の継続/中止を判断しているが、温度センサ117を用いて、機器内の温度が一定値以上になったかどうかをチェックし、投影の継続/中止を判断温度が一定値以上にならない場合は投影の継続、一定値以上になった場合は投影の中止と判断してもよい。<第2の実施形態>図8は第2の実施形態にかかる画像投影装置1の外観の例を示す図である。本実施形態の画像投影装置1はカメラ7を備える。カメラ7はスクリーン6と逆方向に配置されており、スクリーン6と逆方向を撮影可能とする。また、加速度センサ116以外にジャイロセンサ120を備える。ジャイロセンサ120は、鉛直方向を軸とした角速度ωを計測できるものとする。これにより、画像投影装置1のスクリーン方向の傾きだけでなく、画像投影装置1が鉛直方向にどの程度回転したかも把握することができる。他の構成は図1に示したものと同様である。図9は第2の実施形態にかかる画像投影装置1のハードウェア構成例を示す図である。本実施形態の画像投影装置1はカメラユニット119とジャイロセンサ120が追加されている。カメラユニット119は、カメラ7に相当する機構部および回路部を備え、撮影した画像を解析し、人物を識別できるものとする。ジャイロセンサ120は、画像投影装置1の鉛直方向の角速度を計測し、画像投影装置1の回転角度を検出できるものとする。他の構成は図3に示したものと同様である。図10は第2の実施形態にかかる画像投影装置1の制御系の機能構成の例を示す図である。本実施形態の画像投影装置1は人物検知部127と角度検知部128が追加されている。人物検知部127は、画像投影中、カメラ7を使用して定期的に撮影を実施する。また、カメラ7で撮影した画像を解析し、人物を識別する。識別した情報から、人物の画像投影装置1に対する位置情報を取得する。角度検知部128は、画像投影中、ジャイロセンサ120を使用して定期的に画像投影装置1が回転していないか計測する。回転した場合、何度回転したか計測する。他の構成は図4に示したものと同様である。図11は第2の実施形態にかかる画像投影装置1の処理例を示すフローチャートである。画像投影装置1の電源投入もしくは処理再開により処理を開始すると、人物検知部127は、カメラ7で撮影した情報を元に人物の位置を識別するステップS21。図12はカメラユニット119による人物の位置の識別の例を示す図であり、カメラ7で撮影した画像の例を示している。ここでは、テーブルに3人の人物が座っており、スクリーンに向かって右手側方向Dに2人人物11、12、中央に1人人物13、という配置であるとする。左手側方向Cには誰もいないものとする。人物検知部127は、カメラ7で撮影した画像から、人の顔のパターン楕円形の輪郭に、目、鼻、口等のパーツが所定範囲に存在等とマッチングを行うことで、人物を解析する。この場合、方向Dに人物11~13が配置していることを知ることができる。図13は図12の場合に会議室の様子を上から見た図である。ここで、画像投影装置1が方向Dに転倒した場合1の状態の場合、方向Dには人物がいるので、転倒を検知したら即座に消灯するのが望ましい。また、画像投影装置1が方向Cに転倒した場合1の状態の場合、方向Cには人物はいないので、即座に消灯する必要はない。図11に戻り、投影制御部121は、傾き検知部126からの傾き角度情報に基づき、機器が転倒しているかどうかチェックするステップS22。機器が転倒していないと判断した場合ステップS22のNO、特に何もせず、一定時間経過後に再び人物の位置の識別ステップS21を行う。機器が転倒していると判断した場合ステップS22のYES、角度検知部128からの回転角度情報と人物検知部127の人物の位置情報から、機器が人物のいない方向に転倒しているのか判断するステップS23。人物のいない方向に転倒していると判断した場合ステップS23のYES、直前に転倒していると判断してから一定時間経過したかどうか判断するステップS24。人物のいない方向に転倒している場合、投射光が観察者の目に入ることはないため、すぐに投影を中止する必要はない。ただし、機器の冷却を考えると投影し続けることは危険なため、一定時間経過したかどうか判断する。一定時間経過していないと判断した場合ステップS24のNO、機器が転倒しているかのチェックステップS22に戻る。再び転倒のチェックに戻るのは、ユーザが倒れた機器を元の状態に戻すことが期待されるためである。人物のいる方向に転倒していると判断した場合ステップS23のNO、もしくは、人物のいない方向に転倒していても一定時間経過した場合ステップS24のYES、投影を中止するステップS25。すなわち、投影制御部121は、光変調器制御部122、ランプ制御部123、表示制御部124に投影中止を通知する。通知を受けた光変調器制御部122は、投影画像がOFFされるように光変調器102を動かす。また、ランプ制御部123はランプ104をOFFする。表示制御部124は表示装置110のLEDをON/OFFし、ユーザに転倒により投影が中止されたことを通知する。なお、上述した例では、人物のいない方向に転倒した場合に、転倒からの経過時間で投影の継続/中止を判断しているが、温度センサ117を用いて、機器内の温度が一定値以上になったかどうかをチェックし、投影の継続/中止を判断温度が一定値以上にならない場合は投影の継続、一定値以上になった場合は投影の中止と判断してもよい。また、上述した例では、カメラ7を使用して、撮影した画像を解析し、画像投影装置1周辺の人物の位置を検知するようにしているが、これに代え、赤外線センサを用いて人物の位置を検出するようにしてもよい。<総括>以上説明したように、本実施形態によれば、次のような利点がある。1画像投影装置の転倒が投射光が人物を向く方向である場合に画像投影を停止し、投射光が人物を向く方向でない場合には画像投影を継続するので、画像投影の停止を最小限にすることができ、投影再開に要する待ち時間をなくして利便性を高めることができる。2画像投影装置の転倒が投射光が人物を向く方向でない場合であっても、所定時間の経過または機器温度が所定温度に達することで画像投影を停止するので、冷却機構が正常に動作せずに機器が故障することを防ぐことができる。3縦型の超短焦点プロジェクタに適用することが最も好ましいが、固定タイプでない画像投影装置であれば常に転倒する可能性があり、その意味で縦型の超短焦点プロジェクタに限らずに適用することができ、上記の利点を発揮することが期待される。以上、本発明の好適な実施の形態により本発明を説明した。ここでは特定の具体例を示して本発明を説明したが、特許請求の範囲に定義された本発明の広範な趣旨および範囲から逸脱することなく、これら具体例に様々な修正および変更を加えることができることは明らかである。すなわち、具体例の詳細および添付の図面により本発明が限定されるものと解釈してはならない。"