"内部に内溶液が収納される容器と、この容器の口筒部から上方付勢状態で上下動可能に起立されたノズルと、このノズルの上下動に連係して作動するポンプ機構と、が備えられ、前記ノズルの基端側にその径方向外方に突設された押下プレートを指で押圧してこのノズルを押し下げることにより、前記ポンプ機構の作用で容器内の内溶液がノズルの先端から噴出されるスプレー容器であって、前記押下プレートが、指で押圧してノズルを押し下げるときの突出位置と、この突出位置よりも前記ノズルの径方向内方に位置する収納位置と、の間で移動可能となるように、前記押下プレートを前記ノズルに連結する連結機構を備え、前記連結機構が、前記ノズルの起立方向に延びる回動軸線を中心として前記押下プレートを回動させるように構成されていることを特徴とするスプレー容器。ところで、この種のスプレー容器は、例えば携行して外出時において使用すること等があるため、その小型化の要求が高まっている。しかしながら、上記従来のスプレー容器においては、押下プレートがノズル本体に一体に形成されているため、小型化を図ろうとすると、使用時において手指を押し当てる押下プレートの面積が不十分となり、押下げしにくくなるという問題がある。一方、ノズルを押し下げやすくするように押下プレートを大きく形成すると、スプレー容器の小型化が困難となる。本発明は、前述の事情に鑑みてなされたものであって、小型化を図りながら容易に内溶液を噴出させることができるスプレー容器を提供することを目的とする。この課題を解決するために、本発明のスプレー容器は、内部に内溶液が収納される容器と、この容器の口筒部から上方付勢状態で上下動可能に起立されたノズルと、このノズルの上下動に連係して作動するポンプ機構と、が備えられ、前記ノズルの基端側にその径方向外方に突設された押下プレートを指で押圧してこのノズルを押し下げることにより、前記ポンプ機構の作用で容器内の内溶液がノズルの先端から噴出されるスプレー容器であって、前記押下プレートが、指で押圧してノズルを押し下げるときの突出位置と、この突出位置よりも前記ノズルの径方向内方に位置する収納位置と、の間で移動可能となるように、前記押下プレートを前記ノズルに連結する連結機構を備え、前記連結機構が、前記ノズルの起立方向に延びる回動軸線を中心として前記押下プレートを回動させるように構成されていることを特徴とする。この構成のスプレー容器を使用する際には、押下プレートをノズルに対して移動させて突出位置に配置すればよい。この状態においては、押下プレートを収納位置に配置した場合と比較して、ノズルから突出する押下プレートの突出長さが長くなるため、指を押し当てる押下プレートの面積を十分に確保することができる。したがって、容器やノズルの小型化を図っても容易に内溶液を噴出させることが可能となる。一方、スプレー容器を携行する際には、押下プレートを移動させて収納位置に配置しておけばよい。この状態においては、押下プレートを突出位置に配置した場合と比較して、ノズルから突出する押下プレートの突出長さが短くなるため、スプレー容器の小型化を図って携行性を向上させることができる。なお、スプレー容器を出荷する際にも押下プレートを収納位置に配しておくことで、より多くのスプレー容器を同時に出荷することが可能となる。本発明によれば、連結機構を設けることで押下プレートの突出長さを変えることができるため、スプレー容器の小型化を図ると同時に内溶液を容易に噴出させることが可能となる。以下に、本発明の実施形態について添付した図面を参照して説明する。図1に、本発明を説明するための参考例1である鼻薬用容器スプレー容器Aを示す。この鼻薬用容器Aは、容器1と、この容器1の口筒部2に被着される取付キャップ10と、取付キャップ10上に配されて上方付勢状態で上下動可能に起立されたノズル20と、取付キャップ10に装着されると共にノズル20の上下動に連係して作動するポンプ機構30と、を備えている。口筒部2は、液状の鼻薬内溶液が収納される容器1の胴部3から軸線L1に沿って上方に延びるように突出しており、その外周面に雄ネジ2Aが形成されている。取付キャップ10は、口筒部2の雄ネジ2Aに螺合可能な雌ネジ11Aが形成された被着筒部11と、この被着筒部11の外周端側の上端に連設されて軸線L1に沿って上方に向けて延びる案内筒部12と、被着筒部11の内周端側の上端部に連設されて軸線L1に沿って上方に向けて延びる係合筒部13と、を備えている。案内筒部12は、その外周面が被着筒部11の外周面と略同一の径寸法となるように形成されているが、被着筒部11よりも薄肉に形成されている。また、係合筒部13は、その内周面が前記雌ネジ11Aの頂部と略同一の径寸法と略同等に形成されているが、被着筒部11よりも薄肉に形成されている。そして、これら案内筒部12及び係合筒部13は相互に離間するように形成されている。さらに、係合筒部13の先端には、その内周端から径方向内方に突出する環状の係止部13Aが形成されており、この係止部13Aは口筒部2の上端面の上方に配されるようになっている。ここで、口筒部2の上端面には、その周方向にわたって環状のパッキンPが配されており、このパッキンPと前記係止部13Aとの間には、後述するポンプ機構30のシリンダー31を固定するための固定部材14が取り付けられている。この固定部材14は、下端の外周端から径方向外方に突出してパッキンPと前記係止部13Aとの間に嵌合される嵌合突起14Aを有して軸線L1に沿って上方に延びる第1筒部14Bと、この第1筒部14Bの上端から径方向内方に延び、第1筒部14Bとの間に隙間を空けて軸線L1に沿って下方に延びる第2筒部14Cと、を備えており、全体として平面視で略環状に形成されている。ポンプ機構30は、従来公知のものであり、シリンダー31内に上下摺動可能に設けられたピストン部材不図示を設けると共に、これらピストン部材とシリンダー31内の下端との間にコイルスプリング不図示を設けて構成されている。シリンダー31の上端部は、固定部材14の第1筒部14Bと第2筒部14Cとの間に嵌合されており、シリンダー31の下端には、吸い込みパイプ32が垂設されている。また、ピストン部材は、コイルスプリングによってシリンダー31の上方に付勢されている。そして、このポンプ機構30では、ピストン部材をコイルスプリングの付勢力に抗して押し下げることで、容器1を構成する胴部3に収納された鼻薬を吸い上げるようになっている。さらに、ピストン部材の上端にはステム33が嵌合されており、ステム33の外周面は固定部材14の第2筒部14Cの内周面に当接している。したがって、このステム33はピストン部材の上下動に連係して第2筒部14Cの内周面に対して上下方向に摺動することになる。また、第2筒部14Cよりも下方に位置するステム33の下端部には、その外周面から径方向外方に突出して第2筒部14Cの下端に係止される係止突起33Aが形成されており、上方付勢状態とされたピストン部材がシリンダー31から上方に抜け出ることを防止している。ノズル20は、取付キャップ10の直上に配される外筒部21と、外筒部21の上端に形成される略環状の天板部22と、天板部22の内周端から軸線L1に沿って上方に延びるノズル本体23と、天板部22の内周端から軸線L1に沿って下方に延びる内筒部24と、を備えている。外筒部21は、その外径が取付キャップ10の案内筒部12の内径と略同一の径寸法とされて、ノズル20が取付キャップ10に対して軸線L1方向に摺動可能となるように形成されている。ノズル本体23は、略筒状に形成され、その内部空間が内筒部24に連通している。また、ノズル本体23の先端には噴出孔23Aが穿孔されており、さらに、内筒部24はノズル本体23と同軸上に配置されている。そして、内筒部24の内径はステム33の上端部の外径と略同一の径寸法となっており、ステム33の上端部の外周面は内筒部24の内周面に摺動可能に嵌合している。なお、ノズル本体23の内径はステム33の上端部の外径よりも小さく形成されている。また、ノズル本体23内の先端部には、図示されないノズルチップが設けられている。したがって、以上のように構成されたノズル20を下方に押し下げた際には、ステム33の上端がノズル本体23の下端に当接するまで、外筒部21が案内筒部12の内周面に対して軸線L1に沿って下方に摺動し、内筒部24がステム33の外周面に対して、軸線L1に沿って下方に摺動する。そして、ステム33の上端がノズル本体23の下端に当接した状態から、さらにノズル20を下方に押し下げた際には、ステム33及びピストン部材がノズル20と共にコイルスプリングの付勢力に抗して下方に押し下げられ、前述したポンプ機構30の作用で容器1内の鼻薬がノズル20の噴出孔23Aから噴出されることになる。このノズル20の天板部22の上面には、略板状に形成された連結板41が重ねて配されており、連結板41には、その厚さ方向に貫通する挿通孔41Aが形成されている。そして、連結板41は、その挿通孔41Aにノズル本体23を挿通させることで、挿通孔41Aがノズル本体23の基端に嵌合して天板部22の上面に固定されるようになっている。また、連結板41は、平面視で略正方形状に形成されており、平面視略円形状に形成された天板部22の外周端よりも内側に配されるようになっている。この連結板41の相対する2つの辺には、それぞれヒンジ機構42,42を介して略板状の押下プレート43,43が1つずつ連結されているが、これら連結板41及び一対の押下プレート43,43は同一材料によって一体に形成されている。そして、各ヒンジ機構42,42は、天板部22の外周端よりも内側に配されており、ノズル20の起立方向軸線L1方向に直交して延びる回動軸線L2を中心として押下プレート43,43を連結板41に対して回動させるように構成されている。すなわち、この参考例1においては、押下プレート43,43がヒンジ機構42,42及び連結板41を介してノズル20に連結されており、これらヒンジ機構42,42及び連結板41が、押下プレート43,43をノズル20に連結する連結機構をなしている。一対の押下プレート43,43は、ノズル20の基端側においてその径方向外方に突設された状態において、これを指で下方に押圧することでノズル20を押し下げるものである。そして、各押下プレート43,43は、前述のヒンジ機構42によって、指で押圧してノズル20を押し下げるときの突出位置図1において符号43で示す二点鎖線部分と、この突出位置よりもノズル20の径方向内方に位置する収納位置図1において符号43で示す実線部分との間で移動可能となっている。なお、この参考例1では、各押下プレート43,43が突出位置に配された状態において、押下プレート43,43の基端部が天板部22の上面に当接するため、押下プレート43,43の面方向が天板部22の上面と略一致する、すなわち軸線L1に直交する方向と略一致することになる。また、この状態においては、各押下プレート43,43の先端部が天板部22の外周端、取付キャップ10の外周端、及び、容器1を構成する胴部3の外周面よりも径方向外方に突出することになる。そして、この参考例1では、各押下プレート43,43が収納位置に配された状態において、天板部22の外周端よりも径方向内方に配されることになる。すなわち、この状態においては、各押下プレート43,43の全体が天板部22の上に収納され、各押下プレート43,43は軸線L1に沿って上方に延びるようにノズル20の起立方向に沿って配されている。なお、この鼻薬用容器Aは、取付キャップ10及びノズル20をこれらの上方から覆う有底筒状のオーバーキャップ50も備えており、その外形寸法は胴部3と略同等となっている。すなわち、このオーバーキャップ50を取り付ける際には、一対の押下プレート43,43を収納位置に配しておけばよい。なお、オーバーキャップ50の開口端には、取付キャップ10の被着筒部11の下端に係合する係合部50Aが形成されており、オーバーキャップ50が不意に外れてしまうことを防止している。以上のように構成された鼻薬用容器Aを使用して点鼻する際には、オーバーキャップ50を取り外し、一対の押下プレート43,43を収納位置からノズル20に対して回動させて突出位置に配すればよい。そして、この状態において、ノズル本体23の先端部分を鼻孔直下に位置させ、或いは鼻孔内に挿入して、各押下プレート43,43に手指を押し当てることでノズル20を押し下げればよい。これにより、ポンプ機構30の作用で容器1内の鼻薬がノズル本体23の噴出孔23Aから鼻孔内に噴出されることになる。一方、この鼻薬用容器Aを携行する際には、一対の押下プレート43,43を突出位置からノズル20に対して回動させて収納位置に配すると共に、オーバーキャップ50を取り付ければよい。以上説明したように、参考例1による鼻薬用容器Aによれば、押下プレート43,43を突出位置に配置しておくことで、収納位置に配置した場合と比較してノズル20から径方向外方に突出する押下プレート43,43の突出長さが長くなるため、指で押し当てる押下プレート43,43の面積を十分に確保することができる。したがって、容器1やノズル20の小型化、特に小径化を図っても点鼻を容易に行うことが可能となる。また、容器1やノズル20の小型化を図ることで、鼻薬用容器Aの使用時において周囲の人に気づかれることも回避することができる。また、押下プレート43,43を収納位置に配置しておくことで、突出位置に配置した場合と比較して、ノズル20から径方向外方に突出する押下プレート43,43の長さを短くなるため、鼻薬用容器Aの小型化を図って携行性を向上させることができる。なお、この鼻薬用容器Aの出荷時においても、押下プレート43,43を収納位置に配置しておくことで、より多くの鼻薬用容器Aを同時に出荷することが可能となる。さらに、押下プレート43,43を収納位置に配置した状態においては、押下プレート43,43が、ノズル20を構成する天板部22の外周端や、取付キャップ10の外周端、容器1を構成する胴部3の外周面から径方向外方に突出しないため、また、オーバーキャップ50によって押下プレート43,43が覆い隠されるため、押下プレート43,43が携行時や出荷時における妨げになることを防止して、携行時や出荷時において鼻薬用容器Aを容易に取り扱うことが可能となる。次に、本発明を説明するための参考例2である鼻薬用容器Bについて説明する。なお、参考例1と同一の構成要素には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図2及び図3に示すように、参考例2の鼻薬用容器スプレー容器Bは、参考例1の鼻薬用容器Aと同様に、容器1、取付キャップ60、ノズル70、ポンプ機構80及びオーバーキャップ50を備えており、取付キャップ60は、参考例1の取付キャップ10及び固定部材14を一体に形成したものと同等の機能を有している。すなわち、ポンプ機構80を構成するシリンダー81の上端部は、パッキンPと取付キャップ60の係合筒部64との間に嵌合されるようになっている。また、ポンプ機構80を構成するピストン部材不図示の上端に嵌合されるステム部83は、取付キャップ60の係合筒部64の内周端に対して上下方向に摺動可能となっている。さらに、ステム部83に形成された係止突起83Aは、係合筒部64の上端部において係止されており、これによって上方付勢状態とされたポンプ機構80のピストン部材がシリンダー81から上方に抜け出ることを防止している。また、この鼻薬用容器Bを構成するノズル70は、参考例1のノズル20と同様に、外筒部71、天板部72、ノズル本体73及び内筒部74を備えているが、ノズル本体73の中心軸線L3が内筒部74の中心軸線をなす軸線L1から径方向外方にずれた位置に配置されている。ただし、ノズル本体73及び内筒部74の内部空間は相互に連通している。そして、ノズル70の内筒部74は、ステム部83の上端部の外径と略同一の径寸法とされており、ステム部83の上端部の外周面が内筒部74の内周面に摺動可能に嵌合している。また、この内筒部74の下端は、これとの摺接部分よりも下方に形成されたステム部83の段差面83Bに当接している。したがって、この構成のノズル70を下方に押し下げた際には、ステム部83及びピストン部材がノズル70と共にコイルスプリングの付勢力に抗して下方に押し下げられ、前述したポンプ機構80の作用で容器1内の鼻薬がノズル70の噴出孔73Aから噴出されることになる。そして、このノズル70の天板部72の外周端には、参考例1と同様のヒンジ機構42を介して略板状の押下プレート45が1つ連結されており、この参考例2においては、ヒンジ機構42が回動軸線L2を中心として押下プレート45を天板部72に対して回動させる連結機構をなしている。また、ヒンジ機構42は、天板部72の外周端のうちノズル本体73と共に軸線L1を挟み込む位置に配されている。すなわち、押下プレート45は、天板部72の外周端のうちノズル本体73から最も離れた位置に取り付けられている。この押下プレート45は、平面視で天板部72と略同一の外径寸法を有する略円形状に形成されており、その先端部には先端に向けて開口する平面視円弧状の切欠部45Aが形成されている。すなわち、押下プレート45は、平面視で略円弧状に形成されている。なお、切欠部45Aの内径寸法は、ノズル本体73の基端の外径寸法と略同一、或いは同外径寸法よりも僅かに小さくなっている。この押下プレート45は、前述のヒンジ機構42によって天板部72の上に位置する収納位置図2と、天板部72の外周端から径方向外方に突出する突出位置図3との間で移動可能となっている。そして、押下プレート45が収納位置に配されている状態においては、押下プレート45の一方の主面45Bが隙間を介して天板部72の上面に対向配置され、また、ノズル本体73の基端が押下プレート45の切欠部45A内に入り込むことになる。なお、切欠部45Aの内径寸法がノズル本体73の基端の外径寸法よりも僅かに小さい場合には、ノズル本体73の基端が切欠部45Aに嵌合するため、押下プレート45をノズル本体73に固定することができる。そして、押下プレート45の基端には、その他方の主面45Cから垂直に延びる回動規制突起46が形成されている。この回動規制突起は、図2に示すように、押下プレート45を収納位置に配した状態において、軸線L1に沿って上方に延びるように形成されており、ヒンジ機構42を形成した天板部72の外周端の内側に配されるようになっている。したがって、押下プレート45を収納位置に配した状態においては、参考例1と同様にオーバーキャップ50を取り付けることができる。また、押下プレート45を収納位置から180度回動して、図3に示すように、突出位置に配した状態においては、前述の回動規制突起46がノズル70を構成する外筒部71の外周面に当接して、押下プレート45の面方向が天板部72の上面と略一致することになる。なお、この押下プレート45の外周端には、回動規制突起46と同じ向きに突出するリブ47が回動規制突起46に連ねて形成されており、鼻薬用容器Bの使用時に手指を押下プレート45に押し当てても押下プレート45が変形することを防止している。以上説明したように、参考例2による鼻薬用容器Bによれば、参考例1の鼻薬用容器Aと同様の効果を奏する。また、押下プレート45を収納位置に配した状態においては、押下プレート45の一方の主面45Bが隙間を介して天板部72の上面に対向配置されるため、オーバーキャップ50を取り付けなくても、鼻薬用容器Bの携行時や出荷時において押下プレート45が他の物品等に引っかかる等して回動してしまうことを抑制できる。さらに、ノズル本体73を軸線L1から径方向外方にずれた位置に配し、かつ、ヒンジ機構42を天板部72の外周端のうちノズル本体73と共に軸線L1を挟み込む位置に配しているため、押下プレート45の基端から切欠部45Aまでの長さを拡大することができる。すなわち、手指で押し当てる押下プレート45の面積をさらに拡大することができるため、点鼻をさらに容易に行うことが可能となる。次に、本発明の実施形態である鼻薬用容器Cについて説明する。なお、参考例1と同一の構成要素には、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。図4に示すように、本実施形態の鼻薬用容器スプレー容器Cは、参考例1の鼻薬用容器Aと同様の容器1、取付キャップ10、ノズル20、ポンプ機構30及びオーバーキャップ50を備えている。そして、ノズル20を構成する天板部22には、その厚さ方向軸線L1方向に貫通する一対の係合孔22A,22Aが形成されており、これら一対の係合孔22A,22Aは、軸線L1を径方向に挟んで相互に反対となる位置に形成されている。また、天板部22の上面には、略円弧状に形成された一対の押下プレート48,48が重ねて配されており、各押下プレート48,48は、円環状の天板部を周方向に4つ等分割した形状と略同等に形成されている。また、各押下プレート48の周方向の一端部には、天板部22の係合孔に挿通する筒状の回転軸48Aが垂設されており、各回転軸48Aの下端には、天板部22の各係合孔22Aの開口周縁に係合して回転軸48Aの抜け止めをなす係合突起48Bが形成されている。これら回転軸48A及び係合孔22Aは、ノズル20の起立方向軸線L1方向に延びて回転軸48Aの中心をなす回動軸線L4を中心として各押下プレート48を天板部22に対して回動させる回動機構49を構成しており、この回動機構49が押下プレートをノズル20に連結する連結機構をなしている。なお、以上のようにして天板部22に取り付けられる各押下プレート48は、軸線L1を径方向に挟んで相互に反対となる位置に配することが可能となる。そして、各押下プレート48は、この回動機構49によって、指で押圧してノズル20を押し下げるときの突出位置図4において符号48で示す二点鎖線部分と、この突出位置よりもノズル20の径方向内方に位置する収納位置図4において符号48で示す実線部分との間で移動可能となっている。なお、この実施形態では、各押下プレート48が天板部22の上面に摺接した状態で回動軸線L4を中心に回動可能となっている。また、これら一対の押下プレート48,48を収納位置に配した状態においては、天板部22の外周端よりも径方向内方に配されることになる。すなわち、この状態においては、各押下プレート48の全体が天板部22の上面に重ねて配されるため、第1実施形態と同様にオーバーキャップ50を取り付けることができる。以上説明したように、本実施形態による鼻薬用容器Cによれば、参考例1の鼻薬用容器Aと同様の効果を奏する。また、各押下プレート48を収納位置に配した状態においては、その全体が天板部22の上面に重ねて配されるため、オーバーキャップ50を取り付けなくても、押下プレート48が他の物品等に引っかかることを確実に防止でき、鼻薬用容器Bの携行時や出荷時における取り扱いがさらに容易にとなる。以上、本発明の実施形態である鼻薬用容器Cについて説明したが、本発明の技術的範囲はこれに限定されることはなく、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。すなわち、押下プレート48は、回動機構49によりノズル20に対して回動するようにノズル20に連結されるとしたが、少なくともノズル20に対して突出位置と収納位置との間で移動可能となっていればよい。また、押下プレート48の突出位置及び収納位置は、上述した実施形態に限ることはなく、少なくとも押下プレートの収納位置が突出位置よりも径方向内方に位置していればよい。さらに、上記実施形態においては、鼻薬を収納した鼻薬用容器Cについて説明したが、これに限ることはなく、本発明は他の薬用液等の内溶液を充填したスプレー容器に適用することができる。また、本発明のスプレー容器は点鼻以外の用途でも使用することが可能である。なお、本実施形態においては、押下プレート48が、ノズル20とは別個の部材によって形成されるとしたが、これに限ることはなく、例えばノズル20に一体に形成するとしても構わない。この場合には、例えば天板部22の外周端と押下プレート48とを参考例2と同様のヒンジ機構42により連結すればよい。また、本実施形態においては、押下プレート48が一対形成されるとしたが、少なくとも1つだけ形成されていればよい。"