"ポリアリーレンスルフィドの硬化を促進する方法であって、iポリアリーレンスルフィドを硬化促進剤とブレンドして、促進剤の質量パーセントが、ブレンドの全質量の0.2から15.0である混合物を形成する工程と、ii混合物を、320°C以上で少なくとも20分間硬化させる工程とを含み;硬化促進剤が、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびこれらの混合物からなる群から選択される化合物である方法。混合物を硬化させる工程が、少なくとも30分間行われる、請求項1に記載の方法。混合物を硬化させる工程が、少なくとも40分間行われる、請求項2に記載の方法。混合物を硬化させる工程が、少なくとも60分間行われる、請求項3に記載の方法。硬化促進剤が、ブレンドの全質量の1から10で存在する、請求項1に記載の方法。ポリアリーレンスルフィドが、ポリフェニレンスルフィドである、請求項1に記載の方法。本発明は、衝撃強度および靭性などの、架橋に関連した、改善された物理的特性を有するPAS含有組成物を提供する。本発明は、ポリアリーレンスルフィドの硬化を促進させる方法であって、iポリアリーレンスルフィドを硬化促進剤とブレンドして、促進剤の質量パーセントがブレンドの全質量の0.2から15.0である混合物を形成する工程と、ii混合物を320°C以上で少なくとも20分間硬化させる工程とを含む方法に関する。硬化促進剤は、アイオノマー、ヒンダードフェノール、多価アルコール、ポリカルボキシレート、およびこれらの混合物からなる群から選択される化合物である。混合物を硬化させる工程が、少なくとも30分間行われる、請求項1に記載の方法。さらなる実施形態において、硬化の工程は、少なくとも、40分間、または60分間も行われる。本方法のなおさらなる実施形態において、硬化促進剤は、ブレンドの全質量の1から10で存在する。なおさらなる実施形態において、ポリアリーレンスルフィドは、ポリフェニレンスルフィドである。本発明は、改善された衝撃強度を有するポリフェニレンスルフィド系組成物に関する。本発明は、より正確には、ポリフェニレンスルフィドと、アイオノマーとの架橋から得られる生成物とを含有する組成物に関する。本発明はまた、これらの組成物を調製する方法に関する。以下の定義が本明細書で使用され、特許請求の範囲および明細書の解釈のために参照されるべきである。PASという用語は、ポリアリーレンスルフィドを意味する。PPSという用語は、ポリフェニレンスルフィドを意味する。本明細書で使用される場合、熱安定性という用語は、無酸素の状況で高温によって引き起こされる、PASポリマーの質量平均分子量の変化の程度を指す。所与のPASポリマーの熱安定性が改善するにつれて、ポリマーの質量平均分子量が時間とともに変化する程度は低下する。一般に、無酸素の状況では、分子量の変化は、一般的にPASポリマーの分子量を低減させる、鎖の切断が大きな原因であると考えられることが多い。本明細書で使用される場合、熱酸化安定性という用語は、酸素の存在下で高温によって引き起こされる、PASポリマーの質量平均分子量の変化の程度を指す。所与のPASポリマーの熱酸化安定性が改善するにつれて、ポリマーの質量平均分子量が時間とともに変化する程度は低下する。一般に、酸素の存在下では、分子量の変化は、ポリマーの酸化と鎖の切断との組合せが原因の場合がある。ポリマーの酸化は一般的には、分子量を増加させる架橋をもたらし、鎖の切断は一般的には分子量を低下させるので、酸素の存在下での高温でのポリマーの分子量の変化は、解明することが難しいものである場合がある。ポリアリーレンスルフィドPASには、アリーレンスルフィド単位を含む、直鎖、分枝または架橋ポリマーが含まれる。ポリアリーレンスルフィドポリマーおよびこれらの合成は、当技術分野で公知であり、このようなポリマーは市販されている。本発明で有用な例示的ポリアリーレンスルフィドは、式-[Ar1n-X]m-[Ar2i-Y]j-Ar3k-Z]l-[Ar4o-W]p-式中、Ar1、Ar2、Ar3、およびAr4は、同じかまたは異なり、6から18個の炭素原子のアリーレン単位であり;W、X、Y、およびZは、同じかまたは異なり、-SO2-、-S-、-SO-、-CO-、-O-、-COO-から選択される二価の連結基であるかまたは1から6個の炭素原子のアルキレンもしくはアルキリデン基であり、ここで連結基の少なくとも1個は-S-であり;n、m、i、j、k、l、o、およびpは、独立してゼロまたは1、2、3、もしくは4であり、それらの総計は2以上であるとの但し書きに従うの繰返し単位を有するポリアリーレンチオエーテルを含む。アリーレン単位Ar1、Ar2、Ar3、およびAr4は、選択的に置換されていても、非置換であってもよい。有利なアリーレン系は、フェニレン、ビフェニレン、ナフチレン、アントラセンおよびフェナントレンである。ポリアリーレンスルフィドは一般的には、少なくとも30モル、特に少なくとも50モル、より特定的には少なくとも70モルのアリーレンスルフィド-S-単位を含む。好ましくは、ポリアリーレンスルフィドポリマーは、2つの芳香族環に直接結合した、少なくとも85モルのスルフィド連鎖を含む。有利には、ポリアリーレンスルフィドポリマーは、その構成要素としてフェニレンスルフィド構造-C6H4-Sn-ここで、nは、1以上の整数であるを有すると本明細書で定義される、ポリフェニレンスルフィドPPSである。主たる構成要素として1種類のアリーレン基を有するポリアリーレンスルフィドポリマーを、好ましく用いることができる。しかし、加工性および耐熱性を考慮すると、2つあるいはそれ以上の種類のアリーレン基を有するコポリマーを用いることもできる。主たる構成要素として、p-フェニレンスルフィド繰返し単位を含むPPS樹脂は、優れた加工性を有し、工業的に容易に得られるので、特に好ましい。さらに、ポリアリーレンケトンスルフィド、ポリアリーレンケトンケトンスルフィド、ポリアリーレンスルフィドスルホンなどを用いることもできる。可能なコポリマーの具体例としては、p-フェニレンスルフィド繰返し単位およびm-フェニレンスルフィド繰返し単位を有するランダムまたはブロックコポリマー、フェニレンスルフィド繰返し単位およびアリーレンケトンスルフィド繰返し単位を有するランダムまたはブロックコポリマー、フェニレンスルフィド繰返し単位およびアリーレンケトンケトンスルフィド繰返し単位を有するランダムまたはブロックコポリマー、およびフェニレンスルフィド繰返し単位およびアリーレンスルホンスルフィド繰返し単位を有するランダムまたはブロックコポリマーが挙げられる。ポリアリーレンスルフィドは、場合によって、その所望の特性に悪影響を与えない他の成分を含みうる。追加の成分として用いることができる例示的物質には、限定されるものではないが、抗菌剤、顔料、酸化防止剤、界面活性剤、ろう、流動促進剤、粒子状物、およびポリマーの加工性を向上させるために添加される他の物質が含まれる。これらおよび他の添加物は、従来の量で用いることができる。上記の通り、PPSは、ポリアリーレンスルフィドの一例である。PPSは、その高い耐化学薬品性、優れた機械的特性、および良好な熱特性のために、フィルム、繊維、射出成形、および複合材料の用途に広く使用されているエンジニアリング熱可塑性ポリマーである。しかし、PPSの熱および酸化安定性は、空気の存在下および高温条件でかなり低下する。これらの条件下で、深刻な劣化が起こり、PPS材料の過酷化および強度の重大な減少をもたらし得る。高温および空気の存在下でのPPSの熱および酸化安定性の改善が求められている。本発明によって用いることができるPPSの製造の方法は、周知である。それらはすべて、用いることができる。方法は、アルカリ金属スルフィド大部分の場合、硫化ナトリウム水和物を極性溶媒中で、それから水和の水を除去するために加熱し、続いて、ジハロゲン化芳香族化合物、特にp-ジクロロベンゼンを添加し、比較的高い温度で重合させる工程を含む例えば、米国特許第3,354,129号明細書PhillipsPetroleumを参照。得られたPPSの分子量は、分枝の生成物をもたらす酸化後処理によって、または高分子量の直鎖生成物をもたらす、重縮合混合物への分子量を増加させる公知の作用物質水、エステル、無水物、ならびにアルカリ金属カルボキシレートおよびスルホネートなどの添加によって、公知の方法で増加させることができる。本発明によって用いることができるPPSは、本発明による組成物の特性に有害でない量で従来の添加物を含み得る。このような添加物としては、特に酸化防止剤および熱安定剤、例えば、ヒンダードフェノール、チオエステルおよびホスファイトなど、UV防止剤、例えば、レゾルシノール、ベンゾトリアゾールおよびベンゾフェノンなど、難燃剤、例えば、アンチモン塩、アリールクロロホスフェートおよび塩素化パラフィンなど、帯電防止剤、例えば、ドデシルベンゼンスルホネートおよびポリアルキレングリコールなど、潤滑剤、例えば、グラファイト、二硫化モリブデンおよびシリコーンなど、腐食防止剤、例えば、アルカリ金属カーボネートなど、顔料、例えば、二酸化チタンおよび硫化亜鉛など、加工助剤、例えば、リン酸芳香族エステルおよびマイクロタルクなど、架橋度調節剤、例えば、過酸化物など、架橋促進剤、例えば、チオホスフィン酸の金属塩など、架橋防止剤、例えば、ジアルキルスズジカルボキシレートまたはアミノトリアゾールなどを挙げることができる。少量の他のポリマーをPPSに添加してもよい。本発明の使用に適したアイオノマーは、中和されていない、またはアルカリ金属、遷移金属、アルカリ土類金属、もしくはこれらの2種以上の組合せを含む金属イオンによってカルボン酸基が部分的に中和された、エチレン酸コポリマー由来の繰返し単位を含み得る。中和は、0から約100、30から90、または60から80もしくは90、もしくはさらに100であり得る。金属の例としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、亜鉛、またはこれらの2種以上の組合せが含まれる。金属化合物としては、金属イオンのギ酸塩、酢酸塩、硝酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、酸化物、水酸化物、アルコキシド、またはこれらの2種以上の組合せを挙げることができる。酸コポリマーは、エチレン、α,β-不飽和C3~C8カルボン酸、および場合によって、コモノマー由来の繰返し単位を含み得る。好ましいα,β-不飽和C3~C8カルボン酸には、アクリル酸、メタクリル酸、またはこれらの組合せが含まれる。コモノマーは、エチレン性不飽和ジカルボン酸、例えば、無水マレイン酸、マレイン酸水素エチル、イタコン酸、CO、グリシジルメタアクリル酸もしくはそのアルキルエステル、またはこれらの2種以上の組合せを含めて、約3から約25質量存在し得る。酸コポリマーは、E/X/Yコポリマーここで、Eはエチレンであり、Xは、α,β-エチレン性不飽和カルボン酸であり、Yはコモノマーであるとして記述され得る。Xは、ポリマーの3から30または4から25、もしくは5から20質量で存在することができ、Yは、ポリマーの0から30または0から25質量で存在することができる。具体的な酸コポリマーとしては、エチレン/メタアクリル酸コポリマー、エチレン/メタアクリル酸/n-ブチルメタアクリレートコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/イソ-ブチルメタアクリレートコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/メチルメタアクリレートコポリマー、エチレン/メタアクリル酸/エチルメタアクリレートコポリマー、またはこれらの2種以上の組合せを含むことができる。このようなアイオノマーを調製する方法は、周知である。例えば、それらの開示が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第3,264,272号明細書、米国特許第4,351,931号明細書、および米国特許第5,028,674号明細書を参照されたく、その方法の説明は、簡潔にするために省略する。市販のアイオノマーの一例は、E.I.duPontdeNemoursandCompanyDuPontより入手できるSurlyn登録商標である。2種以上のアイオノマーをブレンドして、アイオノマー成分として用いることができる。例えば、すべて質量によって、約10から約40質量の亜鉛中和アイオノマーと約60から約90質量のナトリウム中和アイオノマーとのブレンドを用いて、例えば、約80のポリアミド、15のナトリウム中和アイオノマー、および5の亜鉛中和アイオノマーを含む最終組成物を生成させることができる。本明細書でヒンダードフェノールによって、フェノール環およびそのフェノールの2または6位における第三級ブチル基を有する任意の化合物が意味される。例としては、Irganox登録商標1330およびIrganox登録商標1010という商標の下でBASFにより市販されるIrganox登録商標系列の製品がある。3個以上のヒドロキシル基を有する多価アルコールの例としては、限定されるものではないが、トリオール、例えば、グリセロール、トリメチロールプロパン、2,3-ジ-2’-ヒドロキシエチル-シクロヘキサン-1-オール、ヘキサン-1,2,6-トリオール、1,1,1-トリス-ヒドロキシメチルエタン、3-2’-ヒドロキシエトキシ-プロパン-1,2-ジオール、3-2’-ヒドロキシプロポキシ-プロパン-1,2-ジオール、2-2’-ヒドロキシエトキシ-ヘキサン-1,2-ジオール、6-2’-ヒドロキシプロポキシ-ヘキサン-1,2-ジオール、1,1,1-トリス-[2’-ヒドロキシエトキシ-メチル]-エタン、1,1,1-トリス-[2’-ヒドロキシプロポキシ-メチル]-プロパン、1,1,1-トリス-4’-ヒドロキシフェニル-エタン、1,1,1-トリス-ヒドロキシフェニル-プロパン、1,1,3-トリス-ジヒドロキシ-3-メチルフェニル-プロパン、1,1,4-トリス-ジヒドロキシフェニル-ブタン、1,1,5-トリス-ヒドロキシフェニル-3-メチルペンタン、ジ-トリメチロプロパン、トリメチロールプロパンエトキシレート、またはトリメチロールプロパンプロポキシレート;ポリオール、例えば、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、およびトリペンタエリトリトール;およびさらに2個のヒドロキシル基を有する糖類、例えば、シクロデキストリン、D-マンノース、グルコース、ガラクトース、スクロース、フルクトース、キシロース、アラビノース、D-マンニトール、D-ソルビトール、D-またはL-アラビトール、キシリトール、イジトール、タリトール、アリトール、アルトリトール、ギルトールguilito、エリトリトール、トレイトール、およびD-グロン-y-ラクトンなどが含まれる。好ましい多価アルコールとしては、少なくとも1個の原子で互いに分離されているそれぞれの炭素原子に結合している一対のヒドロキシル基を有するものが含まれる。特に好ましい多価アルコールは、一対のヒドロキシル基が、ただ1個の炭素原子で互いに分離されているそれぞれの炭素原子に結合しているものである。好ましくは、1つまたは複数の多価アルコールは、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトール、ジ-トリメチロプロパン、D-マンニトール、D-ソルビトール、キシリトールおよびこれらの混合物から独立して選択される。より好ましくは、1つまたはそれ以上の多価アルコールは、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトール、ペンタエリトリトールおよびこれらの混合物から独立して選択される。なおより好ましくは、1つまたはそれ以上の多価アルコールは、ジペンタエリトリトールおよび/またはペンタエリトリトールである。ポリカルボキシレートの例としては、主鎖上にまたは主鎖に結合した基に付加した多数のカルボキシル基を含む任意のポリマー分子がある。例としては、限定されるものではないが、ポリメチルメタクリレート、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、Nucrel登録商標ポリアクリル酸と、ポリエチレンとのコポリマー、Surlyn登録商標、ポリアクリルアミドおよびポリメタクリルアミドが含まれる。本発明は、以下の実施例でさらに例証される。材料以下の材料を実施例に使用した。特に断りのない限り、市販の材料はすべて、受け入れたまま使用した。Fortron登録商標309ポリフェニレンスルフィドおよびFortron登録商標317ポリフェニレンスルフィドは、TiconaFlorence、KYから入手した。Surlyn登録商標9910は、DuPontPackagingandIndustrialPolymersWilmington、DEから入手した。ステアリン酸カルシウム99は、SigmaAldrichSt,Louis、MOから入手した。Surlyn登録商標9910は、本明細書でSurlynとも称される。ステアリン酸カルシウムは、本明細書でCaStとも称される。分析方法:示差走査熱量分析測定DSC:PPS組成物の熱酸化安定性は、空気中の曝露時間の関数として融点Tmの変化を測定することによって評価した。1つの分析法では、固体PPS組成物を空気中250°Cで10日間曝露させた。第2の分析法では、溶融PPS組成物を空気中320°Cで3時間曝露させた。第3の分析法では、溶融PPS組成物を最初に、様々な温度および時間における空気曝露によって前処理した。得られた前処理試料の熱酸化安定性は、その後に250°Cで10日間の空気曝露後の融点の変化を測定することによって決定した。各分析法で、融点保持性を定量化し、ΔTm°Cとして報告した。より低いΔTm°C値では、より高い熱酸化安定性を示した。DSC法A:250°Cでの固体状態の空気老化250°C法では、試料を秤量し、能動的循環を有する250°Cで予熱した対流式オーブンの中間棚上の2インチの円形アルミニウム製パンに入れた。空気老化10日間後、試料を取り出し、示差走査熱量測定DSCによる評価のために保存した。DSCは、機械式冷却器を備えたTA装置Q100を用いて行った。8~12mgの空気老化ポリマーを標準アルミニウム製DSC用パン中に充填し、蓋を圧着することによって、試料を準備した。温度プログラムは、最初に試料を35°Cから320°Cまで10°C/分でその融点を超えて加熱し、次いで、試料を320°Cから35°Cまで10°C/分で冷却する間に再結晶させることによって試料の熱履歴を消去するように設計した。試料を35°Cから320°Cに10°C/分で再加熱することにより、空気老化させた試料の融点が得られ、これを記録し、同じ組成の非老化試料の融点と直接比較した。温度プログラム全体は、窒素パージ下で流量50mL/分で行った。融点はすべて、TAのUniversalAnalysisソフトウェアを用いて、ソフトウェアの線形ピーク積分機能によって定量化した。DSC法B:320°Cでの溶融状態の空気老化320°C法では、蓋なしの標準アルミニウム製DSC用パン中に試料を入れた。DSCは、機械式冷却器を備えたTA装置Q100を用いて行った。温度プログラムは、ポリマーを窒素下で溶融させ、その試料を空気に320°Cで20分間曝露させ、空気曝露させた試料を窒素下で再結晶させ、次いで、試料を再加熱して、融点の変化を特定するように設計した。したがって、各試料を、窒素流量:50mL/分下20°C/分で35°Cから320°Cまで加熱し、320°Cで5分間等温的に保持し、この時点で、パージガスを窒素から空気流量50mL/分に交換する一方、320°Cの温度を180分間保持した。その後、パージガスを空気から窒素流量:50mL/分に交換して戻し、試料を320°Cから35°Cに10°C/分で冷却し、次いで、35°Cから320°Cに10°C/分で再加熱して、空気曝露させた材料の融点を測定した。溶融曲線はすべて、二峰性であった。より低い溶融の融点は、TAのUniversalAnalysisソフトウェアを用いて、ソフトウェアの開始関数の変曲inflectionoftheonsetfunctionによって定量化した。DSC法C:前処理、続いて250°Cでの固体状態の空気老化TA装置Q100DSCを用いて、様々な時間の間、空気中での様々な高温への曝露によって試料を前処理した表1。温度プログラムは、ポリマーを窒素下で溶融させ、その試料を規定の設定温度で特定の時間、空気に曝露させ、空気曝露させた試料を窒素下で再結晶させるように、設計した。このようにして、各試料を、蓋のない標準アルミニウム製DSC用パン中に入れ、窒素下流量:50mL/分で35°Cからその予め規定した設定温度に20°C/分で加熱し、設定温度で5分間等温的に保持し、この時点でパージガスを窒素から空気流量50mL/分に交換し、設定温度を規定の時間保持した。表1は、調査した規定の設定温度および保持時間の概要を示す。その後、パージガスを空気から窒素流量:50mL/分に交換して戻し、試料を320°Cから35°Cに10°C/分で冷却した。この前処理計画に続いて、前処理試料が入っている各アルミニウム製パンをDSC法Aに従って250°Cの固体状態の空気老化にかけ、10日間後にTmの減少を測定することによって、熱酸化安定性を評価した。図1~図3は、熱酸化安定性に対する前処理の影響をグラフで示す。化学分析用表面電子分光法ESCA表面の化学組成は、化学分析用電子分光法ESCAX線光電子分光法XPSとしても知られているを用いて調べた。この実験では、単色アルミニウムX線を、ポリマー表面上1.3×0.2mmの領域上に焦点を合わせ、表面原子から内殻準位光電子を励起させた。表面の5~10nmの元素の結合エネルギー特性を有する原子芯および原子価殻の光電子を放出させ、それらの運動エネルギーを分析して、表面組成に関する定性的および定量的情報を得る。この試験で、ESCA実験は、100u100W18kVの単色アルミニウムX線セッティングを有するUlvac-PHIQuanteraSXM走査X線マイクロプローブを用いて行った。高解像詳細スペクトルは、0.2eVのステップサイズを有する55eVのパスエネルギーを用いて得た。光電子は、45度出口角で収集した。データ解析に、PHIMultiPakソフトウェアを用いた。検出限界は、元素特異的であり、一般的には約0.01~0.1原子パーセントである。実施例1PPS組成物の調製Surlyn登録商標9910を含有するPPS3質量のSurlyn登録商標9910金属原子に基づいて0.016モル/kgを含有するPPS組成物を以下のとおり調製した。Fortron登録商標309PPS700g、Fortron登録商標317PPS300g、およびSurlyn登録商標991030.28gをガラスジャー中で合わせ、手作業で混合し、磁器製ボトルローラー上に5分間置いた。その後、得られた混合物を、Coperion18mmかみ合い共回転二軸押出機を用いて溶融混練した。押出機の条件は、滞留時間約1分および単一ストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiとともに、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpmを含んだ。ストランドは、Conairチョッパーでペレット化する前に6フィートの水道水トラフ中で凝固させて、1グラム当たり100~120ペレットのペレット数を得た。828gのペレット化組成物を得た。ステアリン酸カルシウムを含有するPPS1質量パーセントのステアリン酸カルシウム金属原子に基づいて0.016モル/kgを含有するPPS組成物を以下の通り調製した。Fortron登録商標309PPS700g、Fortron登録商標317PPS300g、およびステアリン酸カルシウム9.71gをガラスジャー中で合わせ、手作業で混合し、磁器製ボトルローラー上に5分間置いた。その後、得られた混合物を、Coperion18mmかみ合い共回転二軸押出機を用いて溶融混練した。押出機の条件は、滞留時間約1分および単一ストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiとともに、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpmを含んだ。ストランドは、Conairチョッパーでペレット化する前に6フィートの水道水トラフ中で凝固させて、1グラム当たり100~120ペレットのペレット数を得た。815gのペレット化組成物を得た。PPS対照添加物なし30質量パーセントのFortron登録商標309および70質量パーセントのFortron登録商標317を含むポリマーブレンドを以下の通り調製した。Fortron登録商標309PPS700gおよびFortron登録商標317PPS300gをガラスジャー中で合わせ、手作業で混合し、磁器製ボトルローラー上に5分間置いた。その後、得られた混合物を、Coperion18mmかみ合い共回転二軸押出機を用いて溶融混練した。押出機の条件は、滞留時間約1分および単一ストランドダイにおけるダイ圧力14~15psiとともに、最高バレル温度300°C、最高溶融温度310°C、スクリュー速度300rpmを含んだ。ストランドは、Conairチョッパーでペレット化する前に6フィートの水道水トラフ中で凝固させて、1グラム当たり100~120ペレットのペレット数を得た。829gのペレット化組成物を得た。実施例2Fortron登録商標309の10日間の固体状態空気老化この実施例は、時間の関数としてのPPSのTmにおける変化が、PPSの熱酸化安定性に比例することを示す。TiconaFortron登録商標309PPSペレットを、DSC法Aに従って、熱250°Cおよび空気または窒素に0、1、5、および10日間曝露させた。空気中で、Tmの線形低下が時間の関数として見られた。窒素では、Tmの有意な影響の変化は、まったく見られなかった表2。このように、Tmの減少は、熱酸化劣化架橋、および鎖の切断のよい目安を与えるが、熱劣化鎖の切断に関する情報はあまり与えない。機構によって拘束されることを望むことなく、架橋は、結晶子成長をかなり遅延させ、これは次にはPPSの融点Tmを低下させると考えられる。したがって、特定の試料が、空気雰囲気下で高温への曝露後にその当初のTmを保持する程度は、試料の熱酸化安定性TOSに比例し得る。実施例3硬化促進およびスキン形成この実施例は、表面の硬化/架橋が、空気中に320~340°Cに20分間から3時間曝露させる場合、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物について促進されることを示す。Tm減少は、酸化的硬化/架橋の直接の結果であることが示されている。Mai,K.、M.Zhangら1994年、DoublemeltingphenomenaofpolyphenylenesulfideanditsblendsJ.Appl.Polym.Sci.511:57~62頁。表3は、DSC法Bにより決定したとおりのΔTmデータを与える。ΔTmは、熱酸化不安定性に直接比例する。表3は、空気中320°Cで3時間老化された様々なPPS組成物についての融点データを与える。これは、Surlyn登録商標およびPPS対照についてのΔTmが、それぞれ、46°Cおよび33°Cであることを示す。したがって、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物は、対照より、熱的にあまり安定でなく、かつより高い密度の架橋を生成する。機構によって拘束または限定されることを望むことなく、PPS中の酸化的架橋は、ポリフェニレンスルフィドが、ポリフェニレンスルホンに酸化される機構経路によって起こり、これはその後、SO2ガスを発生させて、容易な酸化的架橋を受け得るフェニルラジカルを生成すると知られている。表4は、空気中320°Cで20分間の曝露前および後の、PPS対照およびPPS-Surlyn登録商標の表面での炭素および硫黄の変化を示すESCAデータを与える。曝露後に、PPS対照の表面は、炭素84および硫黄13からなるのに対して、Surlyn登録商標を含有するPPS組成物は、炭素83および硫黄7からなり、これは、恐らくはSO2発生の形での硫黄の有意な消失を示す。したがって、PPS-Surlyn登録商標組成物の表面は、対照と比較する場合、より高密度に硬化/架橋していると思われる。上記実施例は、本発明の好ましい実施形態を示すが、単に説明のために示されることが理解されるべきである。上記検討およびこれらの実施例から、当業者は、本発明の本質的な特徴を確認することができ、その精神および範囲から逸脱することなく、様々な用途および条件に適合させるために本発明の様々な変更および修正を行うことができる。"