"屋外空間と屋内空間とを区画する既存の壁体の屋内側の壁面に沿わせるように断熱パネルを配設した断熱構造であって、前記壁体に、屋外空間と屋内空間とを連通させる貫通口を設け、該貫通口を閉塞するように前記壁体の屋内側壁面よりも結露し易い板状体を設け、この板状体よりも屋内側における前記貫通口の底部に開口し、かつ、屋外側に通じる通水路を設けていることを特徴とする断熱構造。請求項1において、前記貫通口の底部には、前記通水路の前記開口よりも屋内側に堰がさらに設けられていることを特徴とする断熱構造。請求項1または2において、前記通水路の前記開口よりも屋内側には、前記貫通口を閉塞するように透湿防水シートが設けられていることを特徴とする断熱構造。請求項1乃至3のいずれか1項において、前記通水路には、液体が貯留されることで前記板状体の屋外側と屋内側との空気の流通を遮断する水溜部が設けられていることを特徴とする断熱構造。請求項1乃至4のいずれか1項において、前記断熱パネルは、前記壁体との間に空隙層が形成されるように配設されていることを特徴とする断熱構造。請求項5において、前記空隙層には、空気の攪拌手段が設けられていることを特徴とする断熱構造。しかしながら、上記特許文献1のような断熱壁を屋内側に設けた構造では、屋内側に設けられた断熱部材が屋外側と屋内側との断熱境界となる。この断熱部材の裏面側屋外側に、例えば、冬季等において、高温高湿の室内空気が流入すれば、結露が生じることが考えられる。このような結露が大量に発生すれば、該結露に起因して既存の壁体や断熱部材等の劣化等の問題が生じることも考えられる。このような結露の発生を防止するためには、断熱部材と既存の壁体との間に空隙が形成されないように、断熱部材を既存の壁体の屋内側の壁面に全面に亘って密着させたり、断熱部材同士の継目等に防湿処理を施したりすることが考えられる。しかしながら、既存の壁体の屋内側の壁面には不陸等がある場合があり、断熱部材を既存の壁体の屋内側の壁面に全面に亘って密着させることは困難であることが考えられる。また、上記防湿処理も面倒な作業であり、また、完全に防湿処理を施すことは困難であることが考えられる。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、既存の壁体と、その屋内側に配設される断熱パネルとの間における結露発生に起因する既存の壁体や断熱パネル等の劣化等を抑制し得る断熱構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明に係る断熱構造は、屋外空間と屋内空間とを区画する既存の壁体の屋内側の壁面に沿わせるように断熱パネルを配設した断熱構造であって、前記壁体に、屋外空間と屋内空間とを連通させる貫通口を設け、該貫通口を閉塞するように前記壁体の屋内側壁面よりも結露し易い板状体を設け、この板状体よりも屋内側における前記貫通口の底部に開口し、かつ、屋外側に通じる通水路を設けていることを特徴とする。本発明においては、前記貫通口の底部には、前記通水路の前記開口よりも屋内側に堰がさらに設けられていてもよい。また、本発明においては、前記通水路の前記開口よりも屋内側には、前記貫通口を閉塞するように透湿防水シートが設けられていてもよい。さらに、本発明においては、前記通水路には、液体が貯留されることで前記板状体の屋外側と屋内側との空気の流通を遮断する水溜部が設けられていてもよい。さらに、本発明においては、前記断熱パネルは、前記壁体との間に空隙層が形成されるように配設されていてもよい。さらに、本発明においては、前記空隙層には、空気の攪拌手段が設けられていてもよい。本発明に係る断熱構造によれば、既存の壁体と、その屋内側に配設される断熱パネルとの間における結露発生に起因する既存の壁体や断熱パネル等の劣化等を抑制することができる。以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。図1は、第1実施形態に係る断熱構造1の一例について説明するための概念的な説明図である。図1に示すように、本実施形態に係る断熱構造1は、屋外空間Aと屋内空間Bとを区画する既存の壁体10の屋内側の壁面11に沿わせるようにして断熱パネル20を配設した構造とされている。本実施形態では、断熱パネル20を、当該断熱パネル20と壁体10との間に空隙層Sが形成されるように、壁体10の屋内側の壁面11に沿わせるようにして配設した例を示している。この際、壁体10に、下地柱や下地桟などの断熱パネル20の取付部としての壁下地を固定したり、スペーサなどを固定し、これらを介在させて断熱パネル20を固定することで、空隙層Sを形成するようにしてもよい。また、この断熱パネル20の固定は、上記のような壁体10に固定した壁下地に対して固定するようにしてもよく、または、既存の壁体10またはこの壁下地に対して固定するようにしてもよい。また、上記のように壁体10に、下地柱や下地桟などの壁下地を設けた場合には、壁下地の配設態様に応じて、断熱パネル20の裏面21側の空間が、高さ方向及び幅方向の略全域に亘って連通されるように、下地柱や下地桟などに、上下または断熱パネル20の幅方向に沿う方向に貫通する通気孔を設けるようにしてもよい。このような空隙層Sを形成することにより、断熱パネル20の裏面21側空間が幅方向及び高さ方向の略全域に亘って連通される。なお、断熱パネル20を、既存の壁体10に沿わせるようにして複数枚を横並びに隣接させて配設する態様としてもよい。また、断熱パネル20は、例えば、表裏の面材の一方の両端部内側面に、枠材をそれぞれ固定し、これら一対の枠材の間に断熱材を充填、収容して、他方の面材の両端部内側面を枠材にそれぞれ固定することにより作製してもよい。表面材及び裏面材は、合板やLVL等の木質積層板、パーティクルボードなどの木質ボード、またはインシュレーションボードやMDF中密度繊維板などの木質繊維板などの木質系材料から形成されたものとしてもよい。また、これら種々の木質系材料を積層した複合材料から形成されたものとしてもよい。または、表面材及び裏面材の両方若しくは一方を、石膏ボードなどの無機質系材料から形成されたものとしてもよい。さらには、これら表面材及び裏面材の両方若しくは一方を解絨したケナフ長繊維にバインダーとして合成樹脂系接着剤等を加えてボード化したケナフボードからなるものとしてもよい。枠材としては、例えば、上記同様の木質系材料や硬質ウレタンなどの熱伝導率の低い材料からなるものとしてもよい。断熱材としては、発泡ポリスチレン発泡PSや発泡ウレタンなどの各種フォーム系発泡系断熱材、またはロックウールやグラスウールなどの繊維系断熱材を採用してもよい。または、例えば、多孔質のウレタンフォーム、シルカなどの粉末若しくはグラスファイバーなどの繊維で芯材を形成し、その芯材をガスバリア性の金属フィルムなどの包装材で外装して真空吸引することにより形成された真空断熱材を採用してもよい。断熱材として真空断熱材を採用すれば、他の断熱材と比べて熱伝導率が極めて低いので、断熱パネル20の厚さ寸法を薄くすることができるため、断熱パネル20の施工による屋内居住空間への影響を小さくすることができる。また、上記のように表裏の面材の間に断熱材を設けた構造とすることで、断熱材の破損や偏り等を抑制できる。特に、断熱材を真空断熱材とした場合には、真空断熱材の包装材等の破損を表裏の面材によって抑制でき、断熱性能の低下を抑制することができる。また、表裏の面材の間に断熱材を設けた構造とすることで、断熱パネル20の取り扱い性や施工性を向上させることができる。断熱パネル20が配設される壁体10としては、特に限定されることはないが、一般的な鉄筋コンクリート造や鉄骨造、木造軸組構造、木造枠組壁構造からなる既存の壁体10に本実施形態に係る断熱構造1の適用が可能である。本実施形態では、この壁体10に、図1に示すように、厚さ方向に貫通する貫通口30を設けている。この貫通口30によって、屋外空間Aと屋内空間Bとを連通させる構造としている。貫通口30の貫通方向に直交する形状開口形状は、特に限定されるものではなく、例えば、略円形状や略矩形状であってもよい。また、本実施形態では、貫通口30を、その貫通方向が壁体10の厚さ方向に平行となるように、壁体10に設けた例を示している。つまり、本実施形態では、貫通口30の底部33が水平となるように貫通口30を壁体10に設けた例を示している。また、壁体10に、この貫通口30を閉塞するように、壁体10の屋内側壁面11よりも結露し易い板状体40を設けている。この板状体40としては、当該板状体40の屋内側面41において、壁体10の屋内側壁面11よりも結露し易いものであればどのようなものでもよい。一般的には、壁体10の屋内側の表面層は、壁クロスや石膏ボード、木質系板材等によって構成されているため、少なくともその表面層よりも熱伝導率が高いガラスや金属系材料、セラミックスなどの陶磁器系材料等からなる板状体40としてもよい。この板状体40は、貫通口30の貫通方向壁体10の厚さ方向途中部位に設けて、貫通口30内を、板状体40によって屋内側31と屋外側32とに仕切るようにしてもよく、または、壁体10の屋外側壁面に沿わせるようにして設けるようにしてもよい。図例では、板状体40を、貫通口30の貫通方向略中央部位に設けた例を示している。また、この板状体40が設けられる上記した貫通口30の開口面積は、断熱性等の観点からは、小さいほど好ましく、板状体40の屋内側面41の面積を大きくして結露を防止する観点からは、大きいほど好ましい。これら両観点を考慮すれば、例えば、50~200cm2程度としてもよい。なお、板状体40は、貫通口30を閉塞するように設ければよく、図例では、板状体40の屋内側面41と壁体10の屋内側壁面11とが略平行となるように板状体40を設けた例を示しているが、このような態様に限られない。例えば、壁体10の屋内側壁面11に対して、板状体40の屋内側面41を傾斜させて設ける態様としてもよい。また、板状体40の屋内側面41に、屋内側に向けて突出する複数のフィン部を設けるようにしてもよい。これにより、板状体40の屋内側面の表面積を大きくすることができる。また、板状体40の屋内側面41や上記フィン部の表面を、平滑とせずに、例えば、凹凸等を設け、上記表面積を大きくする態様としてもよい。また、壁体10には、板状体40よりも屋内側31における貫通口30の底部33に開口して開口51が形成され、かつ、屋外側に連通する通水路50が設けられている。本実施形態では、この通水路50屋外側の開口排出口52を、板状体40よりも屋外側32における貫通口30の底部33に開口させている。通水路50には、液体が貯留されることで板状体40の屋外側32と屋内側31との空気の流通を遮断する水溜部53が設けられている。この水溜部53への液体の貯留は、板状体40に生じた結露水が流下し、開口51から通水路50内に流入して、自然と貯留される態様に限られない。例えば、定期的に水等の液体を給水して貯留させる態様としてもよい。また、水溜部53に液体が貯留されているか否かを検出するセンサー等を設け、液体の貯留量が所定量以下に低下すれば、アラームを発生させたり、さらには自動的に給水する給水システムを設けたりするようにしてもよい。本実施形態では、通水路50を、壁体10の幅方向に沿う方向から見た状態において略U字状に形成して、その下側部位を水溜部53としている。なお、水溜部53は、結露水などの液体が当該水溜部53に満たされた状態で、外気屋外側32の空気と屋内側31の空気との流通を防止し得るように、通水路50に設けるようにすればよく、例えば、通水路50を略V字状に形成して水溜部53を設ける態様としてもよい。また、水溜部53の貫通口30の底部33通水路50の開口51からの深さは、浅すぎれば、強風等によって室外に急激な気圧の変動が生じた場合には、水溜部53に満たされた液体が排出口52または開口51を介して流出することが考えられる。そのため、貫通口30の底部33通水路50の開口51から水溜部53の最深部における天面までの深さを、上記のような気圧変動等を考慮して設定するようにしてもよく、例えば、該深さを、20mm程度としてもよい。また、本実施形態では、貫通口30の底部33に、通水路50の開口51よりも屋内側に堰60を設けている。この堰60は、板状体40の屋内側面41に沿って流下した結露水を堰き止め、屋内側への流れを遮断可能なように形成すればよい。例えば、この堰60の貫通口30の底部33からの高さ寸法を、5mm程度としてもよい。堰60を形成する材料としては、特に限定されるものではなく、防水性を有した材料とすればよく、例えば、合成樹脂系材料や、金属系材料等としてもよい。なお、貫通口30及び通水路50を壁体10に形成する態様としては、例えば、壁体10が鉄筋コンクリート等で中実状である場合には、壁体10自体にこれら貫通口30及び通水路50を形成するようにしてもよい。また、この場合は、適宜、パイプやチューブ等の管状部材を挿入して、これら管状部材によって貫通口30や通水路50を構成する態様としてもよい。または、これら貫通口30、板状体40、通水路50及び堰60を設けたユニットを別体として設け、該ユニットを、壁体10に設けた貫通孔に嵌め込むようにして形成する態様としてもよい。また、これら貫通口30等を設ける箇所は、板状体40の屋内側面41において効果的に結露させ得るように、断熱パネル20の下端近傍部位と同高さ位置等に設けるようにしてもよく、これに加えて、このような位置よりも高い部位等に設けるようにしてもよい。上記構成とされた本実施形態に係る断熱構造1によれば、既存の壁体10と、その屋内側に配設される断熱パネル20との間における結露発生に起因する既存の壁体10や断熱パネル20等の劣化等を抑制することができる。つまり、壁体10に、屋外空間Aと屋内空間Bとを連通させる貫通口30を設け、この貫通口30を閉塞するように壁体10の屋内側壁面11よりも結露し易い板状体40を設けている。従って、例えば、冬季等の屋外が屋内よりも低温の場合において、断熱パネル20の裏面21と壁体10の屋内側壁面11との間に断熱パネル20の表面側室内側の高温高湿の空気が流入した場合には、板状体40の屋内側面41において結露が生じ易くなる。このため、当該板状体40が設けられた箇所以外における結露の発生を抑制することができ、結露発生に起因する既存の壁体10や断熱パネル20等の劣化等を抑制することができる。また、壁体10に、この板状体40よりも屋内側における貫通口30の底部33に開口し、かつ、屋外側に通じる通水路50を設けているので、板状体40の屋内側面41において結露し、流下した結露水を、通水路50を介して屋外に排出することができる。また、本実施形態では、貫通口30の底部33に、通水路50の開口51よりも屋内側に堰60を設けているので、板状体40の屋内側面41において結露し、流下した結露水の屋内側への流下を抑制することができる。また、本実施形態では、通水路50に、水溜部53を設けている。従って、通水路50の水溜部53に結露水等の液体が貯留されることで、通水路50を介した空気の流通を遮断することができ、屋内側の温度降下や温度上昇を抑制することができる。また、本実施形態では、断熱パネル20を、壁体10との間に空隙層Sが形成されるように配設している。従って、この空隙層Sによって、断熱パネル20の裏面21側空間を幅方向及び高さ方向の略全域に亘って連通させることができ、この空隙層Sに存在する水蒸気を、板状体40の屋内側面41において効率的に結露させることができる。次に、本発明に係る他の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図2aは、第2実施形態に係る断熱構造1Aについて説明するための説明図である。なお、上記第1実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。本実施形態では、通水路50Aの排出口52を、開口51よりも低い位置に設けている。図例では、貫通口30Aの底部33Aを段形状とし、排出口52を低い側の段部に開口させた例を示している。このような構成とすることで、結露水の屋内側への移動を抑制することができ、また、開口51を介して通水路50Aに流れ込んだ結露水を、排出口52からスムーズに排出させることができる。また、本実施形態では、通水路50Aの開口51よりも屋内側に、貫通口30Aを閉塞するように透湿防水シート70を設けている。この透湿防水シート70としては、タイベック登録商標等を採用するようにしてもよい。この透湿防水シート70は、貫通口30Aを閉塞するように設ければよい。図例では、貫通口30Aに嵌め込むようにして透湿防水シート70を設けた例を示しているが、例えば、透湿防水シート70を、壁体10Aの屋内側壁面11に沿わせるようにして、屋内側壁面11に貼着して設ける態様としてもよい。このような透湿防水シート70を設けることで、透湿防水シート70と板状体40との間に空気を溜留させることができるため、屋外側と屋内側とに温度差があるような場合にも、ヒートブリッジ熱橋部となる板状体40を設けたことに起因する屋内側の温度降下や温度上昇を抑制することができる。また、通水路50Aが水溜部53等の空気遮断手段等によって遮断されていない場合にも、通水路50Aを介した空気の屋内側への流入を抑制することができる。さらに、透湿防水シート70は、水蒸気の通過は可能であるので、上述のような板状体40の屋内側面41における結露発生を阻害することはない。また、液体は通し難いので、この透湿防水シート70を堰60として機能させることも可能となり、本実施形態では、堰60を設けていない例を示している。上記構成とされた本実施形態に係る断熱構造1Aにおいても、上記第1実施形態と概ね同様の効果を奏する。なお、上記第1実施形態において説明した堰60を設ける場合には、板状体40と透湿防水シート70との間に設けるようにしてもよい。次に、本発明に係る更に他の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図2bは、第3実施形態に係る断熱構造1Bについて説明するための説明図である。なお、上記各実施形態との相違点について主に説明し、同様の構成については、同一符号を付し、その説明を省略または簡略に説明する。本実施形態においては、貫通口30Bを、その貫通方向が屋内側31から屋外側32に向けて下方に傾斜する方向となるように形成している。このような構成とすることで、上記第2実施形態と比べて、結露水の屋内側への移動をより効果的に抑制することができ、また、開口51を介して通水路50Bに流れ込んだ結露水を、排出口52からスムーズに排出させることができる。また、本実施形態では、断熱パネル20の裏面21側の空隙層Sの下部に、空気の攪拌手段80を設けている。これにより空隙層Sにおける湿度分布のばらつきを抑制することができ、板状体40が設けられた箇所以外における結露の発生をより効果的に抑制することができる。空気の攪拌手段80の種類は特に限定されるものではなく、空隙層S内の空気を攪拌することができるものであればよく、小型のファンなどを採用するようにしてもよい。また、この攪拌手段80は、空隙層Sの内部に設置されるものとしてもよい。この攪拌手段80は、断熱パネル20の表面や、室内側に設けられた操作部等を手動によって操作することで、オンオフがなされるものとしてもよい。または、定期的に自動でオンオフがなされるものとしてもよい。さらには、空隙層S内の相対湿度を検出する湿度センサーを設け、この湿度センサーの検出値が所定値以上となった際に、攪拌手段80の駆動が自動制御でなされる態様としてもよい。なお、上記各実施形態では、断熱パネル20を、壁体10との間に空隙層Sが形成されるように配設し、言わば、意図的に空隙層Sを設けた例を示しているが、このような態様に限られない。このような空隙層Sとしては、既存の壁体10,10A,10Bの屋内側壁面11の不陸等や、断熱パネル20の施工誤差等に起因して断熱パネル20の裏面21側に形成されるものとしてもよい。また、貫通口30,30A,30Bなどを、壁体10,10A,10Bの幅方向に沿って複数箇所に設けるようにしてもよい。特に、上記のように、空隙層Sを意図的に設けない場合には、貫通口30,30A,30Bなどをより多く設けるようにしてもよい。また、上記各実施形態において説明した互いに異なる構成を組み替えたり、または組み合わせたりして、適用するようにしてもよく、また、この場合は、各構成を必要に応じて変形するようにしてもよい。また、上記各実施形態においては、壁体10,10A,10Bに、少なくとも貫通口、通水路及び板状体を設けるようにしてもよい。"