複数の気筒を有する内燃機関と、当該内燃機関の電気的制御等を行うECUと、前記内燃機関のシリンダ内に供給された燃料と空気の混合気に点火を行う点火プラグと、当該点火プラグへ高電圧を供給する1次コイルと2次コイルと鉄芯からなる点火コイルと、当該点火コイルへ点火信号を供給するイグナイタと、前記内燃機関に排気ガスの一部を再循環させるEGR制御を行い、前記内燃機関の燃焼によって前記点火プラグに発生するイオン電流を検出するイオン電流検出回路を備え、前記気筒毎に前記イオン電流検出回路によって検出したイオン電流から第1のしきい値となる電圧以上のイオン波形面積を積算した面積値を演算し、当該面積値の基準位置から10パーセント位置又は50パーセント位置となる第1の判定値を演算し、当該第1の判定値又は前記内燃機関の燃焼複数回分の当該第1の判定値の平均となる第2の判定値と第2のしきい値とから第1の判定を実行し前記内燃機関の燃焼状態を判定する内燃機関の燃焼制御装置において、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値以上の時、最も至近となる燃焼の前記第1の判定値から第1の比率分となる値を第3の判定値又は、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値未満の時、最も至近となる燃焼の前記第1の判定値から第2の比率分となる値を第3の判定値とし、前記第1の判定複数回分の当該第3の判定値を平均した第4の判定値と第3のしきい値とから第2の判定を実行し、当該第3のしきい値が当該第4の判定値未満の時、前記内燃機関の燃焼状態を悪化判定とし、前記内燃機関の燃焼状態が悪化判定とされた時、前記内燃機関の燃焼状態を良判定となるように空燃比又は/及びERG量を制御することを特徴とする内燃機関の燃焼制御装置。前記第1の判定は前記内燃機関の燃焼4回分且つ以降の前記内燃機関の燃焼1回毎に実行し、前記第2の判定は前記第1の判定を4回分且つ以降の前記第1の判定1回毎に実行していることを特徴とする請求項1に記載の内燃機関の燃焼制御装置。複数の気筒を有する内燃機関と、当該内燃機関の電気的制御等を行うECUと、前記内燃機関のシリンダ内に供給された燃料と空気の混合気に点火を行う点火プラグと、当該点火プラグへ高電圧を供給する1次コイルと2次コイルと鉄芯からなる点火コイルと、当該点火コイルへ点火信号を供給するイグナイタと、前記内燃機関に排気ガスの一部を再循環させるEGR制御を行い、前記内燃機関の燃焼によって前記点火プラグに発生するイオン電流を検出するイオン電流検出回路を備え、前記気筒毎に前記イオン電流検出回路によって検出したイオン電流から第1のしきい値となる電圧以上のイオン波形面積を積算した面積値を演算し、当該面積値の基準位置から10パーセント位置又は50パーセント位置となる第1の判定値を演算し、当該第1の判定値又は前記内燃機関の燃焼複数回分の当該第1の判定値の平均となる第2の判定値と第2のしきい値とから第1の判定を実行し前記内燃機関の燃焼状態を判定する内燃機関の燃焼制御装置において、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値以上の時、面積値の基準位置から第1の比率分となる値を第3の判定値又は、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値未満の時、面積値の基準位置から第2の比率分となる値を第3の判定値とし、当該第3の判定値と第3のしきい値とから第2の判定を実行し、当該第3のしきい値が当該第3の判定値未満の時、前記内燃機関の燃焼状態を悪化判定とし、前記内燃機関の燃焼状態が悪化判定とされた時、前記内燃機関の燃焼状態を良判定となるように空燃比又は/及びERG量を制御することを特徴とする内燃機関の燃焼制御装置。前記第2の判定は前記第1の判定を複数回分の前記第3の判定値又は前記第4の判定値と前記第3のしきい値の変動係数から判定し、以降の前記第1の判定1回毎に実行していることを特徴とする請求項1又は3に記載の内燃機関の燃焼制御装置。前記第1の比率を10パーセント、前記第2の比率を90パーセントとすることを特徴とする請求項1乃至4に記載の内燃機関の燃焼制御装置。前記面積値の基準位置は前記イグナイタからの点火信号がオフとなる位置又は前記内燃機関のピストンが上死点となる位置とすることを特徴とする請求項1乃至5に記載の内燃機関の燃焼制御装置。しかしながら、上記従来の内燃機関の燃焼制御装置では次のような問題が生じている。即ち、特許文献1においては、イオン電流のピーク値、イオン電流の時間積分値、イオン電流がピーク値を示すクランク角、イオン電流の時間積分値の50位置を示すクランク角、イオン電流の開始位置を示すクランク角、イオン電流の終了位置を示すクランク角、の何れか一つ以上を組合せて算出した演算値に基づいて制御パラメータを特定する算出手段と、特定された前記制御パラメータを、予め決定されている目標値と比較して燃焼状態を判定し、特許文献2においては、冷間始動時に取得される電流信号に基づいて、内燃機関の動作が適正か否かを判定しているが、エンジンの仕様によっての目標値の設定及びエンジンの経年劣化等を考慮した目標値の設定は困難が生じる。本発明は上記課題に鑑なされたもので、内燃機関の燃焼状態を安全且つ精度良く判定し、内燃機関の燃焼状態に応じて最適な空燃比制御及びEGR量の制御を行うことをできる内燃機関の燃焼制御装置を提供することを目標とする。上記課題を解決するために本発明は次のような構成とする。即ち、複数の気筒を有する内燃機関と、当該内燃機関の電気的制御等を行うECUと、前記内燃機関のシリンダ内に供給された燃料と空気の混合気に点火を行う点火プラグと、当該点火プラグへ高電圧を供給する1次コイルと2次コイルと鉄芯からなる点火コイルと、当該点火コイルへ点火信号を供給するイグナイタと、前記内燃機関に排気ガスの一部を再循環させるEGR制御を行い、前記内燃機関の燃焼によって前記点火プラグに発生するイオン電流を検出するイオン電流検出回路を備え、前記気筒毎に前記イオン電流検出回路によって検出したイオン電流から第1のしきい値となる電圧以上のイオン波形面積を積算した面積値を演算し、当該面積値の基準位置から10パーセント位置又は50パーセント位置となる第1の判定値を演算し、当該第1の判定値又は前記内燃機関の燃焼複数回分の当該第1の判定値の平均となる第2の判定値と第2のしきい値とから第1の判定を実行し前記内燃機関の燃焼状態を判定する内燃機関の燃焼制御装置において、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値以上の時、最も至近となる燃焼の前記第1の判定値から第1の比率分となる値を第3の判定値又は、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値未満の時、最も至近となる燃焼の前記第1の判定値から第2の比率分となる値を第3の判定値とし、前記第1の判定複数回分の当該第3の判定値を平均した第4の判定値と第3のしきい値とから第2の判定を実行し、当該第3のしきい値が当該第4の判定値未満の時、前記内燃機関の燃焼状態を悪化判定とし、前記内燃機関の燃焼状態が悪化判定とされた時、前記内燃機関の燃焼状態を良判定となるように空燃比又は/及びERG量を制御することを特徴とする内燃機関の燃焼制御装置とする。また、請求項1の発明においては、前記第1の判定は前記内燃機関の燃焼4回分且つ以降の前記内燃機関の燃焼1回毎に実行し、前記第2の判定は前記第1の判定を4回分且つ以降の前記第1の判定1回毎に実行してもよい。また、請求項3の発明において、複数の気筒を有する内燃機関と、当該内燃機関の電気的制御等を行うECUと、前記内燃機関のシリンダ内に供給された燃料と空気の混合気に点火を行う点火プラグと、当該点火プラグへ高電圧を供給する1次コイルと2次コイルと鉄芯からなる点火コイルと、当該点火コイルへ点火信号を供給するイグナイタと、前記内燃機関に排気ガスの一部を再循環させるEGR制御を行い、前記内燃機関の燃焼によって前記点火プラグに発生するイオン電流を検出するイオン電流検出回路を備え、前記気筒毎に前記イオン電流検出回路によって検出したイオン電流から第1のしきい値となる電圧以上のイオン波形面積を積算した面積値を演算し、当該面積値の基準位置から10パーセント位置又は50パーセント位置となる第1の判定値を演算し、当該第1の判定値又は前記内燃機関の燃焼複数回分の当該第1の判定値の平均となる第2の判定値と第2のしきい値とから第1の判定を実行し前記内燃機関の燃焼状態を判定する内燃機関の燃焼制御装置において、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値以上の時、面積値の基準位置から第1の比率分となる値を第3の判定値又は、当該第2のしきい値が前記第1の判定値又は前記第2の判定値未満の時、面積値の基準位置から第2の比率分となる値を第3の判定値とし、当該第3の判定値と第3のしきい値とから第2の判定を実行し、当該第3のしきい値が当該第3の判定値未満の時、前記内燃機関の燃焼状態を悪化判定とし、前記内燃機関の燃焼状態が悪化判定とされた時、前記内燃機関の燃焼状態を良判定となるように空燃比又は/及びERG量を制御することを特徴とする内燃機関の燃焼制御装置とする。上記構成においては、前記第2の判定は前記第1の判定を複数回分の前記第3の判定値又は前記第4の判定値と前記第3のしきい値の変動係数から判定し、以降の前記第1の判定1回毎に実行してもよい。また、前記第1の比率を10パーセント、前記第2の比率を90パーセントとしてもよい。さらに、前記面積値の基準位置は前記イグナイタからの点火信号がオフとなる位置又は前記内燃機関のピストンが上死点となる位置としてもよい。上記の通り、イオン波形面積を積算した面積値を演算し、面積値の基準位置から10パーセント位置又は50パーセント位置となる第1の判定値を演算し、第1の判定値又は内燃機関の燃焼複数回分の第1の判定値の平均となる第2の判定値と第2のしきい値とから第1の判定を実行し内燃機関の燃焼状態を判定する内燃機関の燃焼制御装置において、第2のしきい値が第1の判定値又は第2の判定値以上の時、最も至近となる燃焼の第1の判定値から第1の比率分となる値を第3の判定値又は、第2のしきい値が第1の判定値又は第2の判定値未満の時、最も至近となる燃焼の第1の判定値から第2の比率分となる値を第3の判定値とし、第1の判定複数回分の第3の判定値を平均した第4の判定値と第3のしきい値とから第2の判定を実行し、第3のしきい値が第4の判定値未満の時、内燃機関の燃焼状態を悪化判定とし、内燃機関の燃焼状態が悪化判定とされた時、内燃機関の燃焼状態を良判定となるように空燃比又は/及びERG量を制御することで、エンジンの仕様や経年劣化による影響を受けることなく、内燃機関の燃焼状態を安全且つ精度良く判定し、内燃機関の燃焼状態に応じて最適な空燃比制御及びEGR量の制御を行うことをできる内燃機関の燃焼制御装置が実現できる。以下に本発明の実施の形態を示す実施例を図1乃至図9に基づいて説明する。本発明の第1の実施例とする内燃機関の構成を示す図を図1に、内燃機関の点火装置の回路図を図2に、内燃機関のイオン電流波形の積算面積を示すタイムチャートを図3に、内燃機関の点火信号波形イ及び、点火信号に対するイオン電流波形の積算面積ロを示すタイムチャートを図4に、内燃機関の燃焼状態判定までの手順を示す図を図5に、内燃機関のイオン電流に対する燃焼制御を示すフローチャートを図6にそれぞれ示す。図1及び図2において、内燃機関は3つの気筒30からなる3気筒エンジンであり、当該気筒30毎に1個ずつ形成されるシリンダ32内に燃料と空気からなる混合気を供給するためのインテークマニホールド36を備え、当該インテークマニホールド36内に燃料を噴射するためのインジェクション60を備え、当該シリンダ32内からの排気ガスを排出するためのエキゾーストマニホールド42を備えている。また、当該インテークマニホールド36には当該シリンダ32内への吸気量を調整する吸気バルブ38を備え、当該エキゾーストマニホールド42には当該シリンダ32内からの排気量を調整する排気バルブ44を備えている。さらに、当該吸気バルブ38及び当該排気バルブ44の開閉動作を行うために、当該吸気バルブ38側には吸気カム40が備えられ、当該吸気バルブ44側には排気カム46が備えられている。また、前記内燃機関には前記シリンダ32内の混合気を圧縮するためのピストン34と、当該ピストン34に伝わる前記シリンダ32内の燃焼による上下運動を回転運動に変換するクランク52を備えている。さらに、当該クランク52及び前記吸気カム40、前記排気カム46はタイミングベルトによって連動して駆動している。また、前記内燃機関にはエンジンルーム内に備えられたバッテリ22の電圧を昇圧する点火コイル10と前記シリンダ32内の混合気に点火を行う点火プラグ20を備え、当該点火コイル10は1次巻線を巻き回した1次コイル12と2次巻線を巻き回した2次コイル14、鉄芯16、当該点火コイル10に点火信号を供給するFETからなるイグナイタ18とで構成されている。さらに、当該エンジンルームに前記内燃機関の電気的制御を行うECU64が備えられ、当該ECU64は前記インジェクション60から噴射する燃料の量を制御するとともに、当該ECU64は当該点火コイル10と接続されていて、前記内燃機関の燃焼サイクルに応じて当該ECU64から当該点火コイル10への点火信号を供給している。また、前記内燃機関は前記インテークマニホールド36と前記エキゾーストマニホールド42を繋ぐ排気ガス再循環通路48を用いて、排気ガス再循環以下EGRを行っている。さらに、当該排気ガス再循環通路48には前記インテークマニホールド36内へのEGR量を調節するEGR弁50が備えられている。また、前記内燃機関の前記クランク52の角度を検出するためのクランク角センサ66を備え、当該クランク角センサ66は前記ECU64と接続されている。さらに、前記内燃機関には前記気筒30の燃焼によって前記点火プラグ20に発生するイオン電流を検出するイオン電流検出回路62が備えられ、当該イオン電流検出回路62は前記点火コイル10の前記2次コイル14の低圧側及び前記ECU64と接続されている。次に、図3において、前記内燃機関の燃焼によって前記点火プラグ20に発生したイオン電流波形を示し、当該イオン電流波形から第1のしきい値以上の電圧におけるイオン波形面積を積算した面積値を斜線部で示している。また、当該第1のしきい値以上の電圧が範囲Aのように連続した期間の発生である場合、当該イオン波形面積に積算し、当該第1のしきい値以上の電圧が範囲Bのような短期間の発生である場合、ノイズであると判断して当該イオン波形面積に積算しない。さらに、当該第1のしきい値はイオン電流のノイズの大きさによって決定している。また、図4において、前記イグナイタ18から前記点火コイル10に供給される点火信号波形は図4のイに示すように、前記内燃機関の1回の点火に対して前記ECU64からの点火信号のオンオフを切り替えた波形となる。さらに、当該点火信号がオンからオフに切り替えられると前記シリンダ32内への放電が開始され、前記シリンダ32内への燃焼が広がる。また、イオン電流波形は図4のロに示すように、前記内燃機関の燃焼によって前記シリンダ32内にイオン電流が発生するが、放電期間中はイオン電流を検出することができないので放電期間が終了後に前記点火プラグ20からイオン電流が検出される波形となる。さらに、前記内燃機関の前記ピストン34が上死点以下TDCとなる角度を基準位置として、当該TDCからイオン波形全面積斜線部分の10パーセントのイオン波形面積となる位置及び当該TDCからイオン波形全面積斜線部分の90パーセントのイオン波形面積となる位置をそれぞれ破線で示している。また、図5において、前記内燃機関の前記気筒30は♯1気筒、♯3気筒、♯2気筒、♯1’気筒、♯3’気筒の順番で点火され、前記気筒30への放電後にイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした第1の判定値を算出し、当該♯1気筒及び当該♯3気筒、当該♯2気筒、当該♯1’気筒の4回の点火による当該第1の判定値を平均した第2の判定値と第2のしきい値から第1の判定を行う。さらに、当該第1の判定が当該第1の判定値≦当該第2のしきい値となった場合、当該♯1’気筒の点火によるイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした値を第3の判定値とし、当該第1の判定が当該第1の判定値>当該第2のしきい値となった場合、当該♯1’気筒の点火によるイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から90パーセント位置とした値を第3の判定値とする。また、前記第1の判定の至近の4回分の前記第3の判定値を平均した第4の判定値と第3のしきい値から第2の判定を行い、当該第2の判定が当該第4の判定値≦当該第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を良好と判定し、当該第2の判定が当該第4の判定値>当該第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を悪化と判定する。さらに、前記第1の判定及び当該第2の判定は前記気筒30の燃焼毎に至近の4回分の点火から燃焼状態を判定する。次に、内燃機関の燃焼制御装置の動作を図6に基づいて説明する。図6において、前記内燃機関の運転を開始し、前記♯1気筒、前記♯3気筒、前記♯2気筒の順に燃焼サイクルを行いS1、前記イオン電流検出回路62は前記内燃機関の前記気筒30で発生したイオン電流を検出しS2、前記ECU64は前記イオン電流検出回路62が検出したイオン電流波形から第1のしきい値以上の電圧となるイオン波形面積を積算した面積値を演算しS3、前記ECU64は当該面積値の基準位置から10パーセント位置とした第1の判定値を演算するS4。また、前記ECU64は前記内燃機関の燃焼サイクルから至近の4回分のS4で演算した当該第1の判定値を平均した第2の判定値を演算しS5、前記ECU64はS5で演算した当該第2の判定値≦第2のしきい値となるかの第1の判定を行うS6。さらに、S6で当該第2のしきい値≦第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記内燃機関の燃焼サイクルから最も至近の点火を行った前記気筒30のS3で演算した当該面積値の基準位置から10パーセント位置とする第3の判定値を演算しS7、S6で当該第2のしきい値>第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記内燃機関の燃焼サイクルから最も至近の点火を行った前記気筒30のS3で演算した当該面積値の基準位置から90パーセント位置とする第3の判定値を演算するS21。また、前記ECU64は前記第1の判定の至近の4回分の前記第3の判定値を平均した第4の判定値を演算しS8、前記ECU64はS8で演算した当該第4の判定値≦第3のしきい値となるかの第2の判定を行いS9、S9で当該第4の判定値≦当該第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記内燃機関の燃焼状態を良好と判定しS10、S9で当該第4の判定値>当該第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記内燃機関の燃焼状態を悪化と判定しS31、前記ECU64は前記インジェクション60から噴射されるガソリン量を制御し、前記シリンダ32内へ供給する混合気の空燃比を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御及び前記EGR弁50の開度を制御し、前記排気ガス再循環通路48を介して前記シリンダ32内へ再循環するEGR量を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御するS32。上記構成により、1前記気筒30への放電後にイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした前記第1の判定値を算出する。2前記内燃機関の至近の4回の点火による前記第1の判定値を平均した前記第2の判定値と前記第2のしきい値から前記第1の判定を行う。3前記第1の判定が前記第1の判定値≦前記第2のしきい値となった場合、前記内燃機関の最も至近の点火を行った前記気筒30のイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした値を前記第3の判定値とし、前記第1の判定が前記第1の判定値>前記第2のしきい値となった場合、前記内燃機関の最も至近の点火を行った前記気筒30のイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から90パーセント位置の値を前記第3の判定値とする。4前記第1の判定の至近の4回分の前記第3の判定値を平均した前記第4の判定値と前記第3のしきい値から前記第2の判定を行い、前記第2の判定が前記第4の判定値≦前記第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を良好と判定し、前記第2の判定が前記第4の判定値>前記第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を悪化と判定し、前記インジェクション60から噴射されるガソリン量を制御し、前記シリンダ32内へ供給する混合気の空燃比を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御及び前記EGR弁50の開度を制御し、前記排気ガス再循環通路48を介して前記シリンダ32内へ再循環するEGR量を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御する。これらの1乃至4を行うことで、内燃機関の燃焼状態を安全且つ精度良く判定し、内燃機関の燃焼状態に応じて最適な空燃比制御及びEGR量の制御を行うことができる。なお上記実施例1の変形例として、前記内燃機関は3つの前記気筒30からなる3気筒エンジンとしたが、複数の気筒を有した内燃機関であれば実施してもよいし、前記内燃機関の構成は設計事情によって任意の構成に変更してもよい。また、前記内燃機関は前記排気バルブ44の開閉制御を行う可変バルブタイミング機構を備えて、前記内燃機関の吸気時に前記吸気バルブ38と前記排気バルブ44をオーバーラップさせることによって前記EGRを行う構成としてもよい。さらに、前記イオン波形面積に積算するイオン電流波形を決定する前記第1のしきい値となる電圧値はイオン電流に発生するノイズから任意のしきい値に変更してもよい。また、前記面積値は前記点火プラグ20からのイオン電流の発生期間中から任意の範囲の期間に発生するイオン電流及び前記第1のしきい値を満たすイオン波形面積を積算して算出してもよい。さらに、前記面積値の基準位置から10パーセント位置とする前記第1の判定値及び前記面積値の基準位置から10パーセント位置とする前記第3の判定値、前記面積値の基準位置から90パーセント位置とする前記第3の判定値は前記内燃機関の前記ピストン34のTDCを基準位置として算出したが、前記イグナイタ18から前記点火コイル10に供給される点火信号がオフとなる位置を基準位置としてもよい。また、前記第1の判定値を前記面積値の基準位置から10パーセントの比率で演算したが、前記面積値の基準位置から50パーセントの比率で前記第1の判定値を演算する等、前記内燃機関の燃焼状態判定の精度が向上するのであれば、適宜に比率の変更を行ってもよい。さらに、前記第3の判定値を前記面積値の基準位置から10パーセント又は90パーセントの比率で演算したが、前記内燃機関の燃焼状態判定の精度が向上するのであれば、適宜に比率の変更を行ってもよい。また、前記第1の判定を前記気筒30の燃焼毎に実施し、前記第2の判定を前記第1の判定を8回等の複数回分の変動係数変動係数=標準偏差値/平均値から前記内燃機関の燃焼状態を判定してもよいし、前記第1の判定は前記気筒30の燃焼回数に対して任意の回数行ってもよいし、前記第2の判定は前記第1の判定の実施回数に対して任意の回数行ってもよい。さらに、前記第2のしきい値及び前記第3のしきい値は前記内燃機関の構成によって適宜変更してもよい。次に、第2の実施例とする内燃機関の点火信号波形ハ及び、点火信号に対するイオン電流波形の積算面積ニを示すタイムチャートを図7に、内燃機関の燃焼状態判定までの手順を示す図を図8に、内燃機関のイオン電流に対する燃焼制御を示すフローチャートを図9にそれぞれ示す。当該第2の実施例においては前記第1の実施例で説明した前記第1の判定値の算出は前記気筒30への放電後にイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から50パーセント位置とする点及び、前記第1の判定と前記第2の判定を前記気筒30の燃焼毎に実施する点を除いた他の構造は前記第1の実施例と同一であるため、説明は省略する。図7において、前記イグナイタ18から前記点火コイル10に供給される点火信号波形は図7のハに示すように、前記内燃機関の1回の点火に対して前記ECU64からの点火信号のオンオフを切り替えた波形となる。また、当該点火信号がオンからオフに切り替えられると前記シリンダ32内への放電が開始され、前記シリンダ32内へ燃焼が広がる。さらに、イオン電流波形は図7のニに示すように、前記内燃機関の燃焼によって前記シリンダ32内にイオン電流が発生するが、放電期間中はイオン電流を検出することができないので放電期間が終了後に前記点火プラグ20からイオン電流が検出される波形となる。また、前記内燃機関の前記ピストン34がTDCとなる角度を基準位置として、当該TDCからイオン波形全面積斜線部分の10パーセントのイオン波形面積となる位置及び当該TDCからイオン波形全面積斜線部分の50パーセントのイオン波形面積となる位置、当該TDCからイオン波形全面積斜線部分の90パーセントのイオン波形面積となる位置をそれぞれ破線で示している。また、図8において、前記内燃機関の前記気筒30は♯1気筒、♯3気筒、♯2気筒、♯1‘気筒、♯3’気筒の順番で点火され、前記気筒30への放電後にイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から50パーセント位置とした第1の判定値を算出し、当該第1の判定値と第2のしきい値から第1の判定を行う。さらに、当該第1の判定が当該第1の判定値≦当該第2のしきい値となった場合、前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした第2の判定値とし、当該第1の判定が当該第1の判定値>当該第1のしきい値となった場合、前記面積値の基準位置から90パーセント位置とした第2の判定値とする。また、前記第2の判定値と第3のしきい値から第2の判定を行い、当該第2の判定が前記第2の判定値≦当該第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を良好と判定し、当該第2の判定が前記第2の判定値>当該第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を悪化と判定する。さらに、前記第1の判定及び当該第2の判定は前記気筒30の燃焼毎に行い、♯1気筒、♯3気筒、♯2気筒、♯1‘気筒、♯3’気筒の順番に燃焼状態の移行が判定される。次に、内燃機関の燃焼制御装置の動作を図9に基づいて説明する。図9において、前記内燃機関の運転を開始し、前記内燃機関の♯1気筒、♯3気筒、♯2気筒の順に燃焼サイクルを行いS1、前記イオン電流検出回路62は前記内燃機関の前記気筒30で発生したイオン電流を検出しS2、前記ECU64は前記イオン電流検出回路62が検出したイオン電流波形から第1のしきい値以上の電圧となるイオン波形面積を積算した面積値を演算しS3、前記ECU64は当該面積値の基準位置から50パーセント位置とする第1の判定値を演算するS4。また、前記ECU64は当該第1の判定値≦当該第2のしきい値となるかの第1の判定を実行しS5、S5で当該第1の判定値≦当該第2のしきい値となる場合、前記ECU64は当該面積値の基準位置から10パーセント位置とする第2の判定値を演算しS6、S5で当該第1の判定値>当該第2のしきい値となる場合、前記ECU64は当該面積値の基準位置から90パーセント位置とする第2の判定値を演算するS11。さらに、前記ECU64は当該第2の判定値≦第3のしきい値となるかの第2の判定を実行しS7、S7で当該第2の判定値≦当該第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記気筒30における燃焼状態を良好と判定しS8、S7で当該第2の判定値>当該第3のしきい値となる場合、前記ECU64は前記気筒30における燃焼状態を悪化と判定しS21、前記ECU64は前記インジェクション60から噴射されるガソリン量を制御し、前記シリンダ32内へ供給する混合気の空燃比を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御及び前記EGR弁50の開度を制御し、前記排気ガス再循環通路48を介して前記シリンダ32内へ再循環するEGR量を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御するS22。上記構成により、1前記気筒30への放電後にイオン電流波形から算出した前記面積値の基準位置から50パーセント位置とする前記第1の判定値を算出する。2前記第1の判定値と前記第2のしきい値から前記第1の判定を行い、前記第1の判定が前記第1の判定値≦前記第2のしきい値となった場合、前記面積値の基準位置から10パーセント位置とした前記第2の判定値とし、前記第1の判定が前記第1の判定値>前記第1のしきい値となった場合、前記面積値の基準位置から90パーセント位置とした前記第2の判定値とする。3前記第2の判定値と前記第3のしきい値から前記第2の判定を行い、前記第2の判定が前記第2の判定値≦前記第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を良好と判定し、前記第2の判定が前記第2の判定値>前記第3のしきい値となった場合、前記気筒30における燃焼状態を悪化と判定し、前記インジェクション60から噴射されるガソリン量を制御し、前記シリンダ32内へ供給する混合気の空燃比を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御及び前記EGR弁50の開度を制御し、前記排気ガス再循環通路48を介して前記シリンダ32内へ再循環するEGR量を前記気筒30の燃焼状態が良好となる方向へ制御する。これらの1乃至3を行うことで、内燃機関の燃焼状態を安全且つ精度良く判定し、内燃機関の燃焼状態に応じて最適な空燃比制御及びEGR量の制御を行うことをできる。なお上記実施例2の変形例として、前記内燃機関は3つの前記気筒30からなる3気筒エンジンとしたが、複数の気筒を有した内燃機関であれば実施してもよいし、前記内燃機関の構成は設計事情によって任意の構成に変更してもよい。また、前記内燃機関は前記排気バルブ44の開閉制御を行う可変バルブタイミング機構を備えて、前記内燃機関の吸気時に前記吸気バルブ38と前記排気バルブ44をオーバーラップさせることによって前記EGRを行う構成としてもよい。さらに、前記イオン波形面積に積算するイオン電流波形を決定する前記第1のしきい値となる電圧値はイオン電流に発生するノイズから任意のしきい値に変更してもよい。また、前記面積値は前記点火プラグ20からのイオン電流の発生期間中から任意の範囲の期間に発生するイオン電流及び前記第1のしきい値を満たすイオン波形面積を積算して算出してもよい。さらに、前記面積値の基準位置から50パーセント位置とする前記第1の判定値及び前記面積値の基準位置から10パーセント位置とする前記第2の判定値、前記面積値の基準位置から90パーセント位置とする前記第2の判定値は前記内燃機関の前記ピストン34のTDCを基準位置として算出したが、前記イグナイタ18から前記点火コイル10に供給される点火信号がオフとなる位置を基準位置としてもよい。また、前記第1の判定値を前記面積値の基準位置から10パーセントの比率で演算したが、前記面積値の基準位置から50パーセントの比率で前記第1の判定値を演算する等、前記内燃機関の燃焼状態判定の精度が向上するのであれば、適宜に比率の変更を行ってもよい。さらに、前記第3の判定値を前記面積値の基準位置から10パーセント又は90パーセントの比率で演算したが、前記内燃機関の燃焼状態判定の精度が向上するのであれば、適宜に比率の変更を行ってもよい。また、前記第2のしきい値及び前記第3のしきい値は前記内燃機関の構成によって適宜変更してもよい。さらに、前記第2の判定を前記第1の判定を8回等の複数回分の変動係数変動係数=標準偏差値/平均値から前記内燃機関の燃焼状態を判定してもよい