エレベータの据付時に、昇降路内に鉛直方向に沿って設置された案内部材に、乗りかご、あるいは、当該乗りかごのつり合いおもりを載置する受け治具を取り付ける取付位置を決定する取付位置決定工程と、鉛直方向に連続する前記案内部材を連結する継目板の上端に、前記取付位置決定工程で決定した前記取付位置に応じた長さの中間部材を載置して固定する取付位置調整工程と、前記取付位置調整工程で固定した前記中間部材の鉛直方向上端に、前記受け治具の下端をつき合わせて、当該受け治具を前記案内部材に固定する治具取付工程とを含むことを特徴とする、エレベータ据付方法。前記治具取付工程で固定した前記受け治具上に、前記乗りかご、あるいは、前記つり合いおもりを組み立てる組立工程を含む、請求項1に記載のエレベータ据付方法。前記受け治具は、前記案内部材に対する鉛直方向下側の固定部に、当該案内部材の歯面で荷重を受ける梁を有する、請求項1又は請求項2に記載のエレベータ据付方法。ところで、従来技術においては、例えば、エレベータの据付時に、乗りかごやつり合いおもり等の昇降体をガイドレールで受けるための受け治具の取り付けの点でさらなる改善の余地がある。実施形態のエレベータ据付方法は、取付位置決定工程と、取付位置調整工程と、治具取付工程とを含む。取付位置決定工程では、エレベータの据付時に、昇降路内に鉛直方向に沿って設置された案内部材に、乗りかご、あるいは、当該乗りかごのつり合いおもりを載置する受け治具を取り付ける取付位置を決定する。取付位置調整工程では、鉛直方向に連続する前記案内部材を連結する継目板の上端に、前記取付位置決定工程で決定した前記取付位置に応じた長さの中間部材を載置して固定する。治具取付工程では、前記取付位置調整工程で固定した前記中間部材の鉛直方向上端に、前記受け治具の下端をつき合わせて、当該受け治具を前記案内部材に固定する。[実施形態]図1は、実施形態に係るエレベータの概略構成例を示す模式的構成図、図2は、実施形態に係る受け治具の正面図、図3は、実施形態に係る受け治具の側面図、図4は、実施形態に係る受け治具の平面図、図5は、実施形態に係る中間部材の正面図、図6は、図5のA-A断面図、図7は、図5のB-B断面図、図8は、実施形態に係るエレベータ据付方法を説明するフローチャートである。本実施形態のエレベータ据付方法を適用するエレベータ1は、昇降路2を昇降可能な乗りかご3とつり合おもりとしてのカウンタウェイト4とをメインロープ5で接続したものである。エレベータ1は、昇降路2と、乗りかご3と、カウンタウェイト4と、メインロープ5と、巻上機6と、案内部材としてのガイドレール7及びガイドレール8とを備える。エレベータ1は、制御盤によって各部の駆動が制御されて乗りかご3が昇降路2内を昇降することで、任意の目的階の乗り場に移動することができるものである。なお、以下で説明する乗りかご3、カウンタウェイト4の昇降方向とは、典型的には鉛直方向である。昇降路2は、建物の鉛直方向に沿って設けられる。乗りかご3は、利用者が乗ったり荷物を乗せたりするための構造物である。乗りかご3は、メインロープ5が接続され昇降路2内に配置され、この昇降路2を昇降可能である。乗りかご3は、鉛直方向上部に配置される上梁9にシーブ10を有し、このシーブ10にメインロープ5が掛けられて支持される。カウンタウェイト4は、乗りかご3に対するつり合いおもりである。メインロープ5は、昇降路2の上部に設けられた巻上機6のメインシーブやそらせシーブに掛けられて、両端が昇降路2の上部に固定される。メインロープ5は、巻上機6を挟んで一端側に乗りかご3が、他端側にカウンタウェイト4が掛けられている。巻上機6は、制御盤によりその駆動が制御され、例えば、乗りかご3を移動させる動力を発生させる電動機モータ等が駆動することで、この電動機に連結されたメインシーブが回転駆動し、メインシーブとメインロープ5との間に生じる摩擦力を利用してメインロープ5を電動で巻き上げる。ガイドレール7、ガイドレール8は、昇降路2内に乗りかご3、カウンタウェイト4の昇降方向鉛直方向に沿って延在して設けられる略T字型図4参照の断面のレール状の部材である。ガイドレール7は、乗りかご3の昇降移動を昇降方向に沿って案内し、ガイドレール8は、カウンタウェイト4の昇降移動を昇降方向に沿って案内する。ガイドレール7は、昇降路2内に乗りかご3の幅方向両側に一対で設けられる。一対のガイドレール7は、幅方向に対して乗りかご3を挟んで対向して平行に設けられる。ガイドレール8は、昇降路2内にカウンタウェイト4の幅方向両側図中奥行き方向に一対で設けられる。一対のガイドレール8は、幅方向に対しカウンタウェイト4を挟んで対向して平行に設けられる。上記のように構成されるエレベータ1は、利用者により操作盤等を介して呼び操作が行われた場合に、この呼び登録や乗りかご3の現在の移動方向昇降方向に基づいて、巻上機6が駆動する。これにより、エレベータ1は、巻上機6がメインロープ5を巻き上げることで、乗りかご3が昇降路2内を鉛直方向上下に昇降移動し、任意の目的階の乗り場に移動する。このとき、エレベータ1は、ガイドレール7、ガイドレール8が乗りかご3、カウンタウェイト4の昇降移動を昇降方向に沿って案内する。これにより、エレベータ1は、昇降路2内での乗りかご3、カウンタウェイト4の昇降を適正に案内することができ、例えば、昇降路2内でのメインロープ5のバタツキ等を抑制することができる。本実施形態のエレベータ1は、据付時には、例えば、図2、図3、図4に例示する受け治具11をガイドレール7、8の適切な位置に取り付けて、昇降路2内の任意の位置に設けたこの受け治具11上で乗りかご3やカウンタウェイト4等の昇降体を組み立てることとなる。なお、以下の説明では、ガイドレール7に受け治具11を取り付けて乗りかご3を組み立てる場合を説明する。ガイドレール8に受け治具11を取り付けてカウンタウェイト4を組み立てる場合は、以下で説明する乗りかご3を組み立てる場合とほぼ同様であるのでその説明を省略する。ここで、ガイドレール7以下、ガイドレール8の構成も同様である。は、上述したように水平方向に沿った断面形状が略T字型に形成される図4等参照。ガイドレール7は、T字型に形成される鋼材のうち、平板状の基部12に直交して接続され、基部12から突出して形成される部分である歯部13の先端が歯面14となる。一対のガイドレール7は、昇降路2内で歯部13の歯面14が互いに対向するように配置される。ガイドレール7は、長手方向が昇降方向鉛直方向に沿って設置される。なお、このガイドレール7は、複数本が鉛直方向に沿って並べられて、これらが連結されることで昇降路2内の下部から上部まで延在するように構成される。鉛直方向に隣り合うガイドレール7は、継目板15によって連結される。継目板15は、平板状の鋼材により形成され、鉛直方向に隣接するガイドレール7の継目16をまたぐようして設けられる。継目板15は、鉛直方向に連続する一対のガイドレール7のそれぞれにボルト17等を介して締結され、これにより、鉛直方向に連続する一対のガイドレール7を隙間なく連結する。そして、図2、図3、図4に例示する受け治具11は、乗りかご3の組み立ての際には、一対のガイドレール7に対してそれぞれ1つずつ、合計2つが設けられる。受け治具11は、乗りかご3を組み立てる際に、ガイドレール7に設けられ、乗りかご3を載置するものである。受け治具11は、背面板18、支持部材19、受け台20、レールクリップ締結具21、背面補強材22、梁23等を含んで構成される。背面板18は、平板状の鋼材により形成され、ガイドレール7に取り付けられる際にはガイドレール7の基部12の背面側歯部13とは反対側に接触するようにして、鉛直方向に沿って設けられる。支持部材19は、背面板18に対して受け台20を水平に支持するための片持ち状の支持具ブラケットである。支持部材19は、ガイドレール7の両脇に一対で設けられる基端部19aがそれぞれ複数のボルト24等を介して背面板18に締結され、基端部19aが背面板18に締結された状態で、平板状の支持部19bがほぼ水平になる。支持部材19は、支持部19bにおいてガイドレール7が貫通する部分が矩形状に切り欠かれていると共に、支持部19bの鉛直方向上面に受け台20を載置する。受け台20は、平板状に形成され、乗りかご3を組み立てる際に乗りかご3の構成部材例えば下梁等を載置し支持するものである。受け台20は、乗りかご3の構成部材を仮固定しておくための固定孔20a等が形成されている。レールクリップ21は、背面板18をガイドレール7に締結するための締結具であり、背面板18に複数設けられる。ここでは、レールクリップ21は、背面板18の鉛直方向上端部に2つ、鉛直方向下端部に2つ、合計4つが設けられている。レールクリップ21は、それぞれガイドレール7の基部12の端部に当接して係合すると共に、ボルト25等によって、このレールクリップ21と背面板18とが締め付けられることで、背面板18をガイドレール7に固定する。すなわち、レールクリップ21は、ガイドレール7の基部12をこのレールクリップ21と背面板18との間に挟みこんで双方をボルト25で締め付けて、これにより、レールクリップ21と背面板18とで基部12を挟み込む際の締結力によって発生する摩擦力により、背面板18を含む受け治具11をガイドレール7に固定する。つまり、受け治具11は、背面板18がレールクリップ21とボルト25とによってガイドレール7に固定される。背面補強材22は、背面板18の背面側に設けられる補強部材であり、断面形状が略コの字型に形成された鋼材により構成され、長手方向が鉛直方向に沿って配置される。背面補強材22は、上述のレールクリップ21によって背面板18に締結される。つまりここでは、レールクリップ21は、ガイドレール7の基部12、背面板18、背面補強材22をボルト25で締め付けて、その締結力によって発生する摩擦力により、それぞれを固定する。梁23は、断面形状が略コの字型に形成され、長手方向がガイドレール7に沿った方向と交差するように水平方向に沿って配置される。梁23は、ガイドレール7を挟んで背面板18の鉛直方向下端部にボルト26等を介して締結され、受け治具11の鉛直方向下側の固定部27をなす。梁23は、ボルト26等を介して背面板18の鉛直方向下端部に締結された状態で歯部13の歯面14と当接する。これにより、梁23は、ガイドレール7の歯面14でモーメント荷重を受けることができる。上記のように構成される受け治具11は、乗りかご3の組み立ての際には、一対のガイドレール7に対してそれぞれ1つずつ取り付けられて固定され、各受け台20上に乗りかご3の構成部材、例えば乗りかご3の下梁等が掛け渡されて、順次、乗りかご3が組み上げられる。このとき、受け治具11は、ガイドレール7に対する鉛直方向下側の固定部27に、ガイドレール7の歯面14と当接し、この歯面14でモーメント荷重を受ける梁23を有する構成であることから、例えば、鉛直方向下側の固定部27に梁23を設けずに、レールクリップ21で受け治具11をガイドレール7に固定するような構成と比較して、相対的に大きな荷重を受けうることが可能となる。ところで、このようなエレベータ1の据付時に、メインロープ5を乗りかご3、カウンタウェイト4に掛ける工程に際し、メインロープ5を掛ける作業を効率よく行うためには、乗りかご3、カウンタウェイト4を事前に適切な位置関係で組み立てておくとよい。このため、組み上がった乗りかご3、カウンタウェイト4の位置関係が、その後の作業を効率的に行えるような適切な位置関係となるように、上記で説明した受け治具11は、ガイドレール7、8に適切に位置決めされて取り付けられることが好ましい。そこで、本実施形態のエレベータ据付方法では、受け治具11とガイドレール7、8の継目板15との間に、図5、図6、図7に例示する中間部材28を介在させることで、受け治具11の取付位置を鉛直方向の適切な位置に調節することができ、これにより、ロープ掛け作業等のその後の作業を効率的に行えるような適切な位置に、乗りかご3、カウンタウェイト4を組み上げることができるようにしている。ここで、図5、図6、図7に例示する中間部材28は、断面形状が略コの字型に形成された鋼材により構成される。中間部材28は、複数のレールクリップ29を含んで構成される。レールクリップ29は、中間部材28をガイドレール7に締結するための締結具であり、中間部材28の本体部に複数設けられる。レールクリップ29は、上述のレールクリップ21と同様に、それぞれガイドレール7の基部12の端部に当接して係合すると共に、ボルト30等によって、このレールクリップ29と中間部材28とが締め付けられることで、中間部材28をガイドレール7に固定する。すなわち、レールクリップ29は、ガイドレール7の基部12をこのレールクリップ29と中間部材28との間に挟みこんで双方をボルト30で締め付けて、これにより、レールクリップ29と中間部材28とで基部12を挟み込む際の締結力によって発生する摩擦力により、中間部材28をガイドレール7に固定する。つまり、中間部材28は、レールクリップ29とボルト30とによってガイドレール7に固定される。次に、図8のフローチャートを参照して本実施形態に係るエレベータ据付方法を説明する。まず、作業員は、取付位置決定工程として、エレベータ1の据付時にガイドレール7、8に、乗りかご3、カウンタウェイト4を載置する受け治具11を取り付ける取付位置をそれぞれ決定するST1。乗りかご3、カウンタウェイト4それぞれに対応する受け治具11の取付位置は、典型的には、実際に昇降路2を昇降する状態での乗りかご3とカウンタウェイト4との位置関係等を踏まえて、乗りかご3とカウンタウェイト4とがロープ掛け作業等のその後の作業を効率的に行えるような適切な位置となるように決定する。次に、作業員は、取付位置調整工程として、図2、図3に示すように、ST1で決めた取付位置において受け治具11の鉛直方向の下端、ここでは、背面板18の鉛直方向の下端18aと継目板15の鉛直方向の上端15aとの間に高低差が生じる場合に、この背面板18の下端18aと継目板15の上端15aとの間の長さに相当する長さの中間部材28を用意し、これをガイドレール7、8に固定するST2。つまり、作業員は、取付位置調整工程として、継目板15の上端15aに、取付位置決定工程ST1で決定した受け治具11の取付位置に応じた長さの中間部材28を載置して固定する。この場合、作業員は、中間部材28の鉛直方向の下端28aが継目板15の上端15aに対向して接触するようにして中間部材28を継目板15の上端15aにつきあてて載置すると共に、レールクリップ29とボルト30とによって中間部材28をガイドレール7、8に固定する。なお、この中間部材28は、種々の寸法のピースを複数予め用意しておき、これらを組み合わせて、取付位置における背面板18の下端18aと継目板15の上端15aとの間の長さに相当する長さの中間部材28を構成してもよいし、予め取付位置における背面板18の下端18aと継目板15の上端15aとの間の長さを測っておいて、測った長さに相当する長さの中間部材28を作成するようにしてもよい。また、中間部材28は、ジャッキ等を利用して、中間部材28自体が鉛直方向に沿った長さを可変とすることができるような構成であってもよい。次に、作業員は、治具取付工程として、取付位置調整工程ST2で固定した中間部材28の鉛直方向の上端上面28bに、受け治具11の下面、ここでは、背面板18の下端18aをつき合わせて、この受け治具11をガイドレール7、8に固定するST3。この場合、作業員は、背面板18の下端18aが中間部材28の上端28bに対向して接触するようにして背面板18を中間部材28の上端28bにつきあてて載置すると共に、レールクリップ21とボルト25とによって、背面補強材22と共に背面板18をガイドレール7、8に固定する。そして、作業員は、ボルト24、ボルト26等によって支持部材19、梁23を背面板18に締結すると共に、支持部材19の支持部19b上面に受け台20を取り付ける。次に、作業員は、組立工程として、治具取付工程ST3で固定した受け治具11上に、乗りかご3、あるいは、カウンタウェイト4を組み立てるST4。例えば、乗りかご3を組み立てる場合、作業員は、一対のガイドレール7に対してそれぞれ1つずつ取り付けられた各受け台20上に乗りかご3の下梁等を掛け渡して、この下梁を固定孔20aを利用してボルト等で仮固定し、床を設置した後、床上に仮設足場を組み立てて、かご縦枠、上梁、天井、内壁等を順次、組み上げていき、最終的に仮設足場を解体する。作業員は、ロープ掛け工程として、組立工程ST4で組み立てた乗りかご3、カウンタウェイト4にメインロープ5を掛けて、巻上機6のシーブ等を介して乗りかご3とカウンタウェイト4とを接続するST5。その後、作業員は、治具取外工程として、受け治具11を順次解体してガイドレール7、8から取り外してST6、本実施形態のエレベータ据付方法を終了する。以上で説明したエレベータ据付方法は、エレベータ1の据付時に、昇降路2内に鉛直方向に沿って設置されたガイドレール7、8に、乗りかご3、あるいは、この乗りかご3のカウンタウェイト4を載置する受け治具11を取り付ける取付位置を決定する取付位置決定工程ST1と、鉛直方向に連続するガイドレール7、8を連結する継目板15の上端に、取付位置決定工程ST1で決定した取付位置に応じた長さの中間部材28を載置して固定する取付位置調整工程ST2と、取付位置調整工程ST2で固定した中間部材28の鉛直方向上端に、受け治具11の下端をつき合わせて、この受け治具11をガイドレール7、8に固定する治具取付工程ST3とを含む。したがって、このエレベータ据付方法を用いてエレベータ1を据え付けることによって、受け治具11の取付位置を鉛直方向の適切な位置に調節することができ、昇降路2内の任意の位置に設置することができるので、その後の作業を効率的に行えるような適切な位置に、乗りかご3、カウンタウェイト4を組み上げることができ、例えば、効率的に精度よくエレベータ1を据え付けることができる。なお、上述した実施形態に係るエレベータ据付方法は、上述した実施形態に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲で種々の変更が可能である。以上で説明した受け治具は、上記の構成に限られない。受け治具は、例えば、鉛直方向下側の固定部27に梁23を備えずに、単純にレールクリップ21で受け治具11をガイドレール7に固定する構成であってもよい。また、図9の変形例に示すように受け治具211は、中間部材28の鉛直方向の上端28bに着脱可能に引っ掛けられた上梁231に支持アーム232が設けられ、この支持アーム232が受け台233を水平に支持すると共に、この受け台233の下面に設けられた下梁234が歯部13の歯面14と当接することで、この歯面14でモーメント荷重を受ける構成であってもよい。この場合、受け治具211は、レールクリップ21やボルト25等の締結金具の数を低減することができ、例えば、エレベータ1の据え付け時のコストを抑制することができる。以上で説明した実施形態、変形例に係るエレベータ据付方法によれば、昇降路内の適切な位置に乗りかご、つり合いおもりを組み立てることができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。