被検体内に挿入される挿入部と、前記挿入部の挿入方向先端側の先端部の第1の先端面から、前記挿入方向前方に突出した突出部と、前記突出部内において、該突出部の前記挿入方向先端側の第2の先端面に臨むよう設けられた、前記第2の先端面よりも前記挿入方向前方に位置する前記被検体の第1の被検部位を観察する前方観察用レンズと、前記突出部内において、前記前方観察用レンズよりも前記挿入方向後方において受光面が前記突出部の外周側面に沿って臨むよう設けられた、前記前方観察用レンズとともに前記第1の被検部位を観察するとともに、前記外周側面の周囲に対向して位置する前記被検体の第2の被検部位を観察する前方側方観察兼用レンズと、前記先端部において、前記第1の先端面に臨むよう設けられた前記第1の被検部位を照明する第1の前方照明用レンズと、前記外周側面に臨む前記前方側方観察兼用レンズの前記挿入方向先端側の端部と、前記第1の前方照明用レンズにおける前記先端部の径方向外側の端部とを直線に結ぶ仮想線上に位置する、前記第1の前方照明用レンズから照射された照明光が、前記前方側方観察兼用レンズの前記受光面に入光してしまうのを防止する遮光部と、を具備している内視鏡。前記突出部内において、前記第2の先端面に臨むよう設けられた、前記第1の被検部位を照明する第2の前方照明用レンズをさらに具備している請求項1に記載の内視鏡。前記第1の前方照明用レンズは、前記第1の先端面において、前記挿入方向に沿って形成された嵌入孔内に嵌入されて位置しており、前記遮光部は、前記嵌入孔の前記径方向内側に位置する開口端部に構成されている請求項1または2に記載の内視鏡。前記第1の先端面は、前記突出部から前記第1の前方照明用レンズに向かって傾斜する傾斜面に形成されている請求項3に記載の内視鏡。前記突出部内において、前記前方側方観察兼用レンズよりも前記挿入方向後方において前記突出部の前記外周側面に臨むよう設けられた、前記第2の被検部位を照明する側方照明用レンズをさらに具備し、前記側方照明用レンズは、レンズ枠に固定されており、該レンズ枠に、前記遮光部が構成されている請求項1または2に記載の内視鏡。前記第1の前方照明用レンズは、前記側方照明用レンズと一体的に形成されている請求項5に記載の内視鏡。本発明の一態様における内視鏡は、被検体内に挿入される挿入部と、前記挿入部の挿入方向先端側の先端部の第1の先端面から、前記挿入方向前方に突出した突出部と、前記突出部内において、該突出部の前記挿入方向先端側の第2の先端面に臨むよう設けられた、前記第2の先端面よりも前記挿入方向前方に位置する前記被検体の第1の被検部位を観察する前方観察用レンズと、前記突出部内において、前記前方観察用レンズよりも前記挿入方向後方において受光面が前記突出部の外周側面に沿って臨むよう設けられた、前記前方観察用レンズとともに前記第1の被検部位を観察するとともに、前記外周側面の周囲に対向して位置する前記被検体の第2の被検部位を観察する前方側方観察兼用レンズと、前記先端部において、前記第1の先端面に臨むよう設けられた前記第1の被検部位を照明する第1の前方照明用レンズと、前記外周側面に臨む前記前方側方観察兼用レンズの前記挿入方向先端側の端部と、前記第1の前方照明用レンズにおける前記先端部の径方向外側の端部とを直線に結ぶ仮想線上に位置する、前記第1の前方照明用レンズから照射された照明光が、前記前方側方観察兼用レンズの前記受光面に入光してしまうのを防止する遮光部と、を具備する。以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。尚、図面は模式的なものであり、各部材の厚みと幅との関係、それぞれの部材の厚みの比率などは現実のものとは異なることに留意すべきであり、図面の相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。第1実施の形態図1は、本実施の形態を示す内視鏡の構成の概略を示す図、図2は、図1の内視鏡の挿入部の先端側を拡大して示す部分斜視図、図3は、図2の挿入部の先端側を、図2中のIIIの方向からみた平面図、図4は、図3中のIVIV線に沿う挿入部の先端側の部分断面図、図5は、図1の内視鏡挿入部によって観察される観察画像を示す図である。さらに、図32は、従来の第1の先端面における側方照明用レンズと第1の前方照明用レンズとの間の領域が平坦面に形成されている場合の内視鏡の先端側の構成の概略を示す部分断面図である。また、図33は、図32よりも第1の先端面を後方に下げた場合の内視鏡の先端側の構成の概略を示す部分断面図、図34は、図33の第1の先端面における側方照明用レンズと第1の前方照明用レンズとの間の領域が斜面状に形成され、図33よりも第1の前方照明用レンズの開口端部を前方に移動させた状態を概略的に示す部分断面図である。図1に示すように、内視鏡100は、被検体内に挿入される挿入部93と、該挿入部93の挿入方向Sの基端側以下、単に基端側と称すに設けられた操作部94と、該操作部94から延出されるユニバーサルコード95と、該ユニバーサルコード95の延出端に設けられたコネクタ96とを具備して主要部が構成されている。尚、コネクタ96が、既知の図示しない光源装置等に接続自在なことにより、内視鏡100は、周辺装置に接続自在となっている。挿入部93は、挿入方向Sの先端側以下、単に先端側と称すから順に、先端部10と、湾曲部91と、可撓管部92とを具備して主要部が構成されている。図2~図4に示すように、先端部10の先端側の第1の先端面10sから、挿入方向Sの前方以下、単に前方と称すに、断面略8の字形状を有する突出部1が突出されている。尚、突出部1は、先端部10と一体的に形成されていても構わないし、別体に形成されていても構わない。突出部1は、略円柱形状を有する第1の突出部1vと、該第1の突出部1vに対して先端部10の径方向Kにおいて並んで位置する多角柱形状を有する第2の突出部1wとから、断面略8の字状に形成されている。突出部1の先端側の第2の先端面1s、具体的には、第1の突出部1vの先端側の第2の先端面である先端面1vsに臨むように、該先端面1vsよりも前方に位置する被検体の第1の被検部位を観察する前方観察用レンズ7が、第1の突出部1v内に設けられた硬質部材20に対し固定されて設けられている。尚、前方観察用レンズ7は、図4に示すように、観察範囲T1の視野角を有している。また、第2の突出部1w内には、第2の前方照明用レンズ2が、該第2の前方照明用レンズ2の内、先端側に位置するレンズ2aが、第2の突出部1wの先端側の第2の先端面である先端面1wsに臨むように設けられている。尚、第2の前方照明用レンズ2は、図4に示すように、照射範囲P2を有して第1の被検部位に照明光を照射する。図4に示すように、第2の前方照明用レンズ2は、レンズ2aと該レンズ2aよりも基端側に位置するレンズ2bとが、レンズ枠9によって保持された状態で、第2の突出部1w内に設けられた硬質部材20に固定されている。尚、第2の前方照明用レンズ2は、1つのレンズから構成されていても構わないし、3つ以上のレンズから構成されていても構わない。第2の前方照明用レンズ2のレンズ2bの基端面に、コネクタ96、ユニバーサルコード95、操作部94、挿入部93内に挿通された、ライトガイド16の先端面が対向して位置している。よって、コネクタ96が光源装置に接続され、該光源装置から照明光が供給されると、該照明光は、ライトガイド16を介して第2の前方照明用レンズ2に供給され、該第2の前方照明用レンズ2により、第1の被検部位に拡開照射される。また、図2、図3に示すように、第2の突出部1wの先端面1wsにおいて、第2の前方照明用レンズ2のレンズ2aの近傍に、前方観察用レンズ7に流体を供給することにより、前方観察用レンズ7を洗浄するノズル3が設けられている。また、第1の突出部1v内において、前方観察用レンズ7よりも挿入方向Sの後方以下、単に後方と称すにおいて、円柱形状を有する前方側方観察兼用レンズ以下、単に兼用レンズと称す5が、受光面5jが第1の突出部1vの外周側面1vgの周方向Rに沿って臨むように、即ち、受光面5jが外周側面1vgに露出されるように、第1の突出部1v内に設けられた硬質部材20に固定されて設けられている。兼用レンズ5は、前方観察用レンズ7とともに第1の被検部位を観察するとともに、第1の突出部1vの外周側面1vgの周囲に対向して位置する被検体の第2の被検部位を観察するものである。即ち、上述した周囲方向視野を有するものである。尚、兼用レンズ5は、図4に示すように、観察範囲T2の視野角を有している。また、兼用レンズ5の受光面5jは、第1の突出部1vの外周側面1vgのみに露出されているため、第2の突出部1wの外周側面1wgには露出されておらず、また、第2の突出部1wに対して第1の突出部1vが接合されている部位においては、第2の突出部1wによって隠されてしまうため、外周側面1vgに露出されていない。また、図2、図3に示すように、兼用レンズ5は、第2の突出部1wの外周側面1wgに複数設けられた、兼用レンズ5に流体を供給するノズル4によって洗浄されるようになっている。図2~図4に示すように、第1の突出部1v内において、兼用レンズ5よりも後方に、外周側面1vgに臨むよう、第2の被検部位を照明する側方照明用レンズ6が、第1の突出部1v内の硬質部材20に固定されて複数設けられている。尚、側方照明用レンズ6は、図4に示すように、照射範囲P3を有して第2の被検部位に照明光を照射する。側方照明用レンズ6の基端面に、コネクタ96、ユニバーサルコード95、操作部94、挿入部93内に挿通された、ライトガイド14の先端面が対向して位置している。よって、コネクタ96が光源装置に接続され、該光源装置から照明光が供給されると、該照明光は、ライトガイド14を介して側方照明用レンズ6に供給され、該側方照明用レンズ6により、第2の被検部位に拡開照射される。また、第1の突出部1v内において、兼用レンズ5よりも後方における兼用レンズ5の結像位置に、複数のレンズ22を保持するレンズ枠21が固定されており、さらに、レンズ22の結像位置に、CCD等の撮像素子23が固定されている。尚、レンズ22、撮像素子23は、先端部10内に設けられていても構わない。このことにより、第1の被検部位の像は、前方観察用レンズ7に入光され、兼用レンズ5、レンズ22を介して撮像素子23に結像される。その結果、図5に示すように、モニタ上に、円形の領域Aとして表示される。また、第2の被検部位の像は、兼用レンズ5に受光面5jを介して入光され、兼用レンズ5に設けられた図示しないミラー等によって複数回反射された後、レンズ22を介して撮像素子23に結像される。その結果、図5に示すように、モニタ上に、円形の領域Aの外周に、環状の領域Bとして表示される。尚、第2の被検部位の像は、モニタ上において、領域Bに示すように、完全な環状とはならず、Cの領域だけ欠けて非表示となる。これは、上述したように、第1の突出部1vの外周側面1vgに露出する兼用レンズ5の受光面5jにおいて、第1の突出部1vの第2の突出部1wに接合している部位は、第2の突出部1wにより隠されているためである。また、先端部10の第1の先端面10sに、挿入部93内に設けられた、既知の処置具挿通用管路の開口11が開口されている。さらに、先端部10内に、第2の前方照明用レンズ2とともに、第1の被検部位を照明する第1の前方照明用レンズ12の先端側に位置するレンズ12aが、第1の先端面10sに臨むように設けられている。尚、第1の前方照明用レンズ12は、図4に示すように、照射範囲P1を有して第1の被検部位に照明光を照射する。図4に示すように、第1の前方照明用レンズ12は、レンズ12aと該レンズ12aよりも基端側においてレンズ12aと同軸上に位置するレンズ12bとが、レンズ枠13によって保持された状態で、先端部10内に設けられた硬質部材20に固定されている。具体的には、硬質部材20において、挿入方向Sに沿って形成された第1の先端面10sに開口を有する嵌入孔10h内に、レンズ12a、レンズ12bを保持するレンズ枠13が嵌入されて固定されることにより、第1の前方照明用レンズ12は、先端部10内に設けられている。尚、第1の前方照明用レンズ12は、1つのレンズから構成されていても構わないし、3つ以上のレンズから構成されていても構わない。ここで、図4に示すように、嵌入孔10hの径方向Kの内側に位置する開口端部20mは、第1の突出部1vの外周側面1vgに臨む兼用レンズ5の受光面5jの先端側の端部5tと、第1の前方照明用レンズ12におけるレンズ12aの径方向Kの外側の端部12atとを直線に結ぶ仮想線Q上に位置していることにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5に入光してしまうことが防がれている。言い換えれば、レンズ12aは、仮想線Qよりも後方に位置していることにより、開口端部20mにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5に入光してしまうことが防がれている。これは、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光は、開口端部20mによって遮られるためである。よって、本実施の形態においては、開口端部20mは、遮光部を構成している。また、開口端部20mは、第1の前方照明用レンズ12の上述した照射範囲P1内に飛び出ないよう位置していることにより、第1の前方照明用レンズ12の照射範囲P1を狭くしてしまうことがない。さらに、開口端部20mは、兼用レンズ5の観察範囲T2外の領域に位置していることにより、第1の前方照明用レンズ12が兼用レンズ5の観察範囲T2内に入ってしまうことがない。また、先端部10の第1の先端面10sにおいて、図3、図4に示すように、側方照明用レンズ6と第1の前方照明用レンズ12との間の領域は、径方向Kの内側に位置する側方照明用レンズ6から径方向Kの外側に位置する第1の前方照明用レンズ12に向かって、開口端部20mが、側方照明用レンズ6よりも後方に位置するよう傾斜する傾斜面に形成されている。これは、第1の先端面10sにおける側方照明用レンズ6と第1の前方照明用レンズ12との間の領域が平坦面に形成されていると、図32に示すように、兼用レンズ5の観察範囲T2内に、先端部10の外周縁部10uが入り込んでしまう。このことから、通常、図33に示すように、第1の先端面10sは、外周縁部10uが観察範囲T2に入り込んでしまうことがないよう、図32の第1の先端面10sに相当する図33の2点鎖線によって示す第1の先端面10sから、図33の実線に示す第1の先端面10sのように、後方に下げて位置させるのが一般的である。しかしながら、この図33に示す構成においては、第1の先端面10sを後方に下げた分だけ、硬質部材20が挿入方向Sに長くなってしまい、内視鏡の操作性を低下させてしまうといった問題があった。そこで、図34や図4に示すように、第1の先端面10sにおける側方照明用レンズ6と第1の前方照明用レンズ12との間の領域に傾斜面を形成した。このことによれば、図33に示す第1の先端面10sにおける側方照明用レンズ6と第1の前方照明用レンズ12との間の領域が平坦面に形成された場合よりも、端部5tにおいて外周側面1vgと仮想線Qとで形成する角度を大きくすることができるβ<γ。よって、図34に示すように、観察範囲T2に外周縁部10uが入り込まないまま、照明光を遮る開口端部20mを、図34においては一点鎖線で示す図33の開口端部20mよりも前方に位置させることができるため、第1の前方照明用レンズ12を前方に位置させることができる。このことから、突出部1、先端部10内に設けられた硬質部材20の挿入方向Sにおける硬質長を短くすることができる。尚、この領域は、傾斜面に限らず、側方照明用レンズ6から第1の前方照明用レンズ12に向かって階段状に傾斜する形状に形成されていても同様の効果を得ることができる。また、第1の先端面10sにおいて、第1の前方照明用レンズ12と先端部10の外周縁部との間の領域も、図4に示すように傾斜面に形成されていることが好ましい。これは、この領域が傾斜面に形成されていないと、該領域が、兼用レンズ5の観察範囲T2内に入り込んでしまうためである。このように、本実施の形態においては、先端部10の第1の先端面10sにおいて、挿入方向Sに沿って形成された嵌入孔10hの径方向Kの内側に位置する開口端部20mは、第1の突出部1vの外周側面1vgに臨む兼用レンズ5の受光面5jの先端側の端部5tと、第1の前方照明用レンズ12におけるレンズ12aの径方向Kの外側の端部12atとを直線に結ぶ仮想線Q上に位置していると示した。このことによれば、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光は、開口端部20mによって遮られるため、開口端部20mにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5の受光面5jに入光してしまうことが防がれていることから、図5の領域Bにおける兼用レンズ5によって撮像された観察画像に飛び込みフレアが発生してしまうことを防止することができる。また、開口端部20mは、兼用レンズ5の観察範囲T2外に位置していることにより、兼用レンズ5の観察範囲が制限されてしまうことがない。さらに、開口端部20mは、第1の前方照明用レンズ12の照射範囲P1内に飛び出ることがないよう位置していることから、照射範囲P1を制限してしまうことがない。以上から、前方の被検部位に十分な照明光を供給できるとともに、周囲方向視野が制限させることなく、照明光の兼用レンズ5への入光を防ぐことができる構成を有する内視鏡100を提供することができる。第2実施の形態図6は、本実施の形態における内視鏡の挿入部の先端側を、前方からみた平面図、図7は、図6中のVIIVII線に沿う挿入部の先端側の部分断面図である。この第2実施の形態の内視鏡の構成は、上述した図1~図5に示した第1実施の形態の内視鏡と比して、遮光部が、側方照明用レンズを保持するレンズ枠に形成されている点が異なる。よって、この相違点のみを説明し、第1実施の形態と同様の構成には同じ符号を付し、その説明は省略する。図6、図7に示すように、本実施の形態においては、側方照明用レンズ6は、第1の突出部1v内に設けられたレンズ枠30によって保持されることにより、外周側面1vgよりも径方向Kの外側に飛び出て位置している。また、レンズ枠30の径方向Kの外側に位置する端部30tは、第1の突出部1vの外周側面1vgに臨む兼用レンズ5の受光面5jの先端側の端部5tと、第1の前方照明用レンズ12におけるレンズ12aの径方向Kの外側の端部12atとを直線に結ぶ上述した仮想線Q上に位置していることにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5に入光してしまうことが防がれている。言い換えれば、レンズ12aは、仮想線Qよりも後方に位置していることにより、端部30tにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5に入光してしまうことが防がれている。これは、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光は、端部30tによって遮られるためである。よって、本実施の形態においては、端部30tは、遮光部を構成している。また、端部30tは、第1の前方照明用レンズ12の上述した照射範囲P1内に飛び出ないよう位置していることにより、端部30tによって第1の前方照明用レンズ12の照射範囲P1が制限されてしまうことが防がれている。以上より、レンズ枠30により、兼用レンズ5から第1の前方照明用レンズ12に向かって、挿入部93の先端側は、階段状に傾斜する形状に形成されている。このような構成によっても、上述した第1実施の形態と同様の効果を得ることができる他、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光を、レンズ枠30の端部30tで遮る構成により、第1実施の形態よりも側方照明用レンズ6と、第1の前方照明用レンズ12との間の径方向Kの間隔を短くすることができる。言い換えれば、第1の前方照明用レンズ12を、径方向Kにおいて側方照明用レンズ6側に位置させることができることから、第1実施の形態よりも挿入部93の先端側の小径化を図ることができる。第3実施の形態図8は、本実施の形態における内視鏡の挿入部の先端側を、前方からみた平面図、図9は、図8中のIXIX線に沿う挿入部の先端側の部分断面図である。この第3実施の形態の内視鏡の構成は、上述した図6、図7に示した第2実施の形態の内視鏡と比して、側方照明用レンズと、第1の前方照明用レンズとが一体的に形成されている点が異なる。よって、この相違点のみを説明し、第2実施の形態と同様の構成には同じ符号を付し、その説明は省略する。図8、図9に示すように、本実施の形態においては、側方照明用レンズ6と、第1の前方照明用レンズ12の先端レンズ12aとは、導光板31が用いられることにより、前方側方兼用照明ユニット32として一体的に形成されている。この構成においては、側方照明用レンズ6は、挿入方向Sの前方に向けて照明光を照射するようになっており、導光板31により、第2の被検部位に向けて照明光の照射方向が変更される構成となっている。よって、第1の前方照明用レンズ12用のライトガイド14と、側方照明用レンズ6用のライトガイド15とは、1つのライトガイド34によって兼用することができる。尚、導光板31は、第1の突出部1v内に設けられたレンズ枠30によって保持されている。導光板31は、レンズ枠30によって保持されることにより、外周側面1vgよりも径方向Kの外側に飛び出て位置している。また、本実施の形態においても、レンズ枠30の径方向Kの外側に位置する端部30tは、第1の突出部1vの外周側面1vgに臨む兼用レンズ5の受光面5jの先端側の端部5tと、第1の前方照明用レンズ12におけるレンズ12aの径方向Kの外側の端部12atとを直線に結ぶ上述した仮想線Q上に位置していることにより、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光が、兼用レンズ5に入光してしまうことが防がれている。このような構成によっても、上述した第2実施の形態と同様の効果を得ることができる他、第1の前方照明用のライトガイドと側方照明用のライトガイドとが、1つから構成されていることから、側方照明用レンズ6と第1の前方照明用レンズ12との間の径方向Kの間隔を無くすことができる。言い換えれば、第2実施の形態よりも第1の前方照明用レンズ12を、径方向Kにおいて側方照明用レンズ6側に位置させることができることから、第2実施の形態よりも挿入部93の先端側の小径化を図ることができる。尚、以下、変形例を、図10~図12を用いて示す。図10Aは、図4の第1の前方照明用レンズを構成する基端側のレンズを、先端側のレンズよりも径方向内側にオフセットして位置させた変形例を、挿入部の先端側を前方からみて示す平面図であり、図10Bは、図10A中のO102E線に沿う部分断面図である。また、図11は、図10の第1の前方照明用レンズのオフセット前と後とでの照射範囲の変化を示す図、図12は、図10のオフセット前後での第1の前方照明用レンズの配光特性を示す図表である。上述した第1~第3の実施の形態においては、第1の前方照明用レンズ12は、2つのレンズ12a、12bから構成されていると示した。また、図4に示すように、レンズ12aとレンズ12bとは、同軸上に配置されていると示した。これに限らず、図10A、図10Bに示すように、レンズ12bが、径方向Kの内側、即ち撮像素子23が設けられている側に、αだけオフセットされて設けられていても構わない。このことによれば、図11に示すように、オフセット後のレンズ12bから照射された照明光は、レンズ12aの基端面12abにおいて屈折するため、レンズ12aから照射される照明光の配光ピークがずれる。このことから、径方向Kの内側方向に照射される照明光のレンズ12aからの照射角度θ1’が、オフセット前の照射角度θ1よりも小さくなるためθ1’<θ1、図11に示す斜線の分だけ、径方向Kの内側に照射される照明光の成分をカットすることができる。また、第1の前方照明用レンズ12の配光特性は、中心に配光ピークを有するよう設定されているが、図12に示すように、オフセット前よりも、実線で示すように配光ピークを、E側、即ち先端部10の径方向Kの外側にずらすことができる。以上から、レンズ12bが、レンズ12aに対して、径方向内側にオフセットして配置されておれば、第1の前方照明用レンズ12から照射された照明光は、兼用レンズ5側に照射される照射範囲が制限されるとともに、配光ピークは、径方向Kの外側にずれるため、第1実施の形態~第3実施の形態の構成の効果に加え、より兼用レンズ5に照明光が入光されてしまうことを防止することができる。尚、以下、その他の変形例を、図13、図14を用いて示す。図13は、図4の第1の前方照明用レンズの先端側のレンズを、屈曲率の異なる2つのレンズで構成した変形例を、配光特性とともに示す図、図14は、図4の先端側のレンズの基端面が斜面状にカットされている変形例を示す図である。図13に示すように、第1の前方照明用レンズ12の先端側のレンズ12aを、中心軸に対して、径方向内側、即ち撮像素子23側のレンズ12a2よりも径方向外側、即ち先端部10の外周縁部側のレンズ12a1に屈折率が高いものを用い、各レンズ12a1、12a2の外周面に光吸収材12akが、コーティング等によって形成されておれば、レンズ12a2側に抜ける光線が、β面での屈折によりO2側に抜けることにより、実質的にレンズ12a2側に抜ける光線の成分がカットされる。さらに、レンズ12a1とレンズ12a2の屈折率の差により、配光ピークは、図10~図12の構成と同様にE側にシフトすることから、兼用レンズ5に入光してしまう光の成分を低減させることができるとともに、第1実施の形態~第3実施の形態の構成とともに用いると、より効果的に兼用レンズ5への入光を防ぐことができる。尚、以上のことは、図14に示すように、レンズ12aの基端面12abが斜面状にカットされていても、図13と同様の効果を得ることができる。ところで、上述した前方観察用レンズ7と、兼用レンズ5と、複数のレンズ22とを具備する構成において、上述した第1~第3実施の形態においては省略して示したが、通常、各レンズ7、5は、硬質部材20内に設けられたレンズ枠内に保持されるのが一般的である。しかしながら、兼用レンズ5は、外周側面1vgに臨む周状の受光面5jにて、第2の被検部位を観察する構成であることから、レンズ枠内に兼用レンズ5を入れてしまうと、レンズ枠により受光面5jが塞がれてしまう。また、兼用レンズ5は、前方観察用レンズ7よりも径方向Kの外径が大きく形成されていることから、仮にレンズ枠の受光面5jに対向する部位を切り欠いたとしても、1つのレンズ枠に、前方観察用レンズ7、兼用レンズ5、レンズ22を固定するのは組立上難しい。よって、従来は、前方観察用レンズ7を保持する前側のレンズ枠と、レンズ22を保持する後側のレンズ枠とを用いて、兼用レンズ5を挿入方向Sに沿って前後に挟持し、兼用レンズ5を、前側レンズ枠及び後側レンズ枠に接着することによって2つのレンズ枠に固定していた。ところが、この固定構造では、1つのレンズ枠に各種レンズを固定する構成よりも固定力が弱い他、兼用レンズ5は、第1の突出部1v内に設けられていることから、通常の直視型内視鏡や側視型内視鏡よりも、第1の突出部1vは外力を受けやすく、該外力を受けてしまうと、兼用レンズ5が、前側レンズ枠及び後側レンズ枠から剥離しやすくなってしまうといった問題があった。以下、このような問題を解決する構成について、図15~図18を用いて示す。図15は、硬質部材の先端に径方向内側に突出する突出部を設け、該突出部に前側レンズ枠を突き当てて前側レンズ枠の位置を固定することにより、前側レンズ枠に対して兼用レンズを固定する構造を概略的に示す部分断面図である。また、図16は、先端カバーの先端に径方向内側に突出する突出部を設け、該突出部に前側レンズ枠を突き当てて前側レンズ枠の位置を固定することにより、前側レンズ枠に対して兼用レンズを固定する構造を概略的に示す部分断面図である。また、図17は、図15の硬質部材の突出部に対して、前側レンズ枠のフランジを押し付けることにより、前側レンズ枠を固定する構造を概略的に示す断面図、図18は、図17中のXVIIIXVIII線に沿う後側レンズ枠、側方照明用レンズ、側方照明用レンズの固定部材の断面図である。図15に示すように、第1の突出部1v内において、前方観察用レンズ7は、硬質部材20内に設けられた前側レンズ枠42に保持されており、該前側レンズ枠42内に、兼用レンズ5の前方に突出する突出部5qが、挿入方向Sに沿って嵌合長L2にて、例えば接着により嵌合固定されている。また、兼用レンズ5の基端側の外周には、硬質部材20内に設けられた後側レンズ枠40が、挿入方向Sに沿って嵌合長L3にて、例えば接着により嵌合固定されており、該後側レンズ枠40内に設けられたレンズ枠21に、複数のレンズ22が固定されている。尚、後側レンズ枠40は、硬質部材20に対して、固定部材43にて固定されている。ここで、本構成においては、硬質部材20の先端側に、径方向Kの内側、具体的には前方観察用レンズ7側に向けて突出する突出部20dが設けられている。尚、突出部20dの突出端は、前側レンズ枠42の外周面に突き当てられている。また、突出部20dと前側レンズ枠42の基端側に形成されたフランジ42fとの間には、挿入方向Sに沿ってL1の間隙が形成されている。尚、間隙L1は、嵌合長L2、L3よりも小さく設定されている。このような構成によれば、仮に前側レンズ枠42、後側レンズ枠40に対して、兼用レンズ5の接着が剥離したとしても、前側レンズ枠42は、突出部20dによって、挿入方向Sに移動が制限されていることにより、前側レンズ枠42に対する兼用レンズ5の突出部5qの嵌合が外れてしまうことがない。よって、兼用レンズ5が、前側レンズ枠42から滑落してしまうことを防ぐことを確実に防ぐことができる。尚、以上の構成は、硬質部材20の突出部20dに限らず、硬質部材20の外周に被覆される先端カバー44の突出部44dを用いて行っても構わない。具体的には、図16に示すように、硬質部材20の外周に被覆される先端カバー44の先端側に、径方向Kの内側、具体的には前方観察用レンズ7側に向けて突出する突出部44dが設けられている。尚、本構成においては、硬質部材20の先端には、突出部20dは設けられていない。また、突出部44dの突出端は、前側レンズ枠42の外周面に突き当てられている。また、突出部44dと前側レンズ枠42のフランジ42fとの間には、挿入方向Sに沿ってL1の間隙が形成されている。尚、間隙L1は、図15同様、嵌合長L2、L3よりも小さい大きさに設定されている。このような構成によれば、仮に前側レンズ枠42、後側レンズ枠40に対して、兼用レンズ5の接着が剥離したとしても、前側レンズ枠42は、突出部44dによって、挿入方向Sに移動が制限されていることにより、前側レンズ枠42に対する兼用レンズ5の突出部5qの嵌合が外れてしまうことがない。よって、兼用レンズ5が、前側レンズ枠42から滑落してしまうことを防ぐことを確実に防ぐことができる。尚、図16に示す構成においては、兼用レンズ5の後端面に段差部5xが形成されおり、該段差部5xに後側レンズ枠40が嵌合される構成となっている。このような構成によれば、図15に示す構成によりも、挿入部93の先端側を小径化することができる。また、別の固定構造として、図17に示すように、後側レンズ枠40の外周に固定された側方照明用レンズ6の固定部材45に対して、径方向Kの外側からビス49が締め付けられることにより、固定部材45の受け面に形成された傾斜面と、ビス49の先端面に形成された傾斜面との面接触により、固定部材45が挿入方向前方に移動することによって、該固定部材45を、側方照明用レンズ6や後側レンズ枠40のフランジ40fに押し付け、さらに前側レンズ枠42のフランジ42fを、硬質部材20の上述した突出部20dに押し付ける構造を用いても良い。このことによれば、前側レンズ枠42、後側レンズ枠40に対する兼用レンズ5の接着面に挿入方向Sに沿って圧縮力が生じることにより、前側レンズ枠42、後側レンズ枠40に対して兼用レンズ5の接着力が強化されることから、ビス49を用いる簡単な構成により、兼用レンズ5の固定を強固にすることができる他、部品点数の削減を図ることができる。また、図18に示すように、側方照明用レンズ6は、固定部材45に対して爪部6hによって固定される構成とすれば、側方照明用レンズ6の脱落も防止することができる。ところで、上述したように、兼用レンズ5は、挿入部の先端部から前方に突出した突出部内において、前側レンズ枠と後側レンズ枠とによって挟持されることにより固定されている。さらに、各レンズ枠の絶縁性を保つため、各レンズ枠の外周は、樹脂カバーによって覆われている構成も周知である。しかしながら、通常、後側レンズ枠は、兼用レンズ5の基端側の外周に嵌合されているため、兼用レンズ5の受光面5jと後側レンズ枠の嵌合部位との間の段差、さらには兼用レンズ5の受光面5jと後側レンズ枠の外周に被覆された樹脂カバーとの段差の角部に、粘液や塵埃が溜まりやすくなってしまっているといった問題があり、この場合、粘液や塵埃等が兼用レンズ5の視野範囲内に入ってしまうといった問題があった。以下、このような問題を解決する構成を、図19、図20を用いて示す。図19は、兼用レンズの基端側に、後側レンズ枠及び樹脂カバーを段差なく固定する構成を概略的に示す部分断面図、図20は、兼用レンズの受光面に無効視野領域を設けた構成を概略的に示す部分断面図である。図19に示すように、兼用レンズ5の後側には、段差部5xが形成されており、該段差部5xに、複数のレンズ22を保持するレンズ枠21を保持する後側レンズ枠40と、該レンズ枠40の外周に被覆された樹脂カバー88とが嵌合されている。尚、樹脂カバー88の外表面は、兼用レンズ5の受光面5jと同じ高さとなっている。即ち、兼用レンズ5の径方向Kの外径をV1とし、兼用レンズ5の基端側の後側レンズ枠40が嵌合される部位の径方向Kの外径をV2とし、樹脂カバー88の径方向Kの外径をV3とし、後側レンズ枠21の径方向Kの外径をV4とすると、V1>V2となることによって、段差部5xが形成され、V1>V4、V1=V3となることにより、樹脂カバー88の外表面は、兼用レンズ5の受光面5jと同じ高さの面となる。よって、兼用レンズ5の受光面5jと樹脂カバー88との間に段差が生じなくなることから、上述したように、段差に粘液や塵埃等が溜まってしまうことがなくなる。また、図20に示すように、仮に、兼用レンズ5の基端に後側レンズ枠40と、樹脂カバー88とが、X3の嵌合長で嵌合された後、兼用レンズ5と後側レンズ枠40及び樹脂カバー88との間に段差が生じてしまったとしても、兼用レンズ5の受光面5jの先端側に有効視野領域X1を設け、該領域X1の基端側に、受光面5jを黒く塗る等により無効視野領域X2を設け、嵌合長X3が領域X2よりも挿入方向Sに小さくなるよう、兼用レンズ5に後側レンズ枠40を嵌合させる。このことによれば、仮に兼用レンズ5と、後側レンズ枠40及び樹脂カバー88との間に段差に粘液や塵埃等が溜まってしまったとしても、これらの粘液や塵埃等が溜まってしまう領域は、無効視野領域X2であることから、兼用レンズ5の視野範囲内に粘液や塵埃等が入ってしまうことがない。以上、図19、図20に示した構成により、兼用レンズ5の良好な視野を確保することができる。図21Aは、従来の兼用レンズに流体を供給するノズルの配置位置を、兼用レンズが設けられた挿入部の先端側にて示す斜視図、図21Bは、図21Aの上面図、図21Cは、図21Aの内視鏡挿入部によって観察される観察画像を示す図である。また、図22Aは、第1の突出部の外周側面と第2の突出部の外周側面との間の部位に凹みを設けた場合のノズルの配置位置を、兼用レンズが設けられた挿入部の先端側にて示す斜視図、図22Bは、図22Aの上面図、図22Cは、図22Aの内視鏡挿入部によって観察される観察画像を示す図である。さらに、図23Aは、第2の突出部の外周側面において、ノズルを図20よりも径方向外側に設けた場合のノズルの配置位置を、兼用レンズが設けられた挿入部の先端側にて示す斜視図、図23Bは、図23Aの上面図、図23Cは、図23Aの内視鏡挿入部によって観察される観察画像を示す図である。ところで、上述した兼用レンズ5を有する内視鏡100において、兼用レンズ5の受光面5jは、第2の突出部1wの外周側面1wgに複数設けられた、兼用レンズ5の受光面5jに流体を供給するノズル4によって洗浄されるようになっている。しかしながら、図21A、図21Bに示すように、第2の突出部1wの外周側面1wgにおいて、兼用レンズ5の受光面5jに確実に流体を供給するため、ノズル4を、径方向Kにおいて、兼用レンズ5の受光面5jの接線Hに沿った位置に設けると、図21Bの太線Z1に示すように、第2の突出部1wにおいて兼用レンズ5の受光面5jを隠してしまう領域が大きくなってしまう。ここで、図21Cに示すように、兼用レンズ5によって撮像された第2の被検部位の像は、モニタ上において、領域Bに示すように、完全な環状とはならず、第2の突出部1wによって隠された領域C1だけ非表示となる。よって、第2の突出部1wが兼用レンズ5の受光面5jを隠す領域が大きくなってしまうと、領域C1が大きくなってしまう、即ち、領域Bが小さくなってしまい、第2の被検部位の観察画像が小さくなってしまうといった問題があった。そこで、図22A、図22Bに示すように、径方向Kにおいて、第1の突出部1vの外周側面1vgと第2の突出部1wの外周側面1wgとが接する部位に凹み1dを設け、図22Bの太線Z2に示すように、第2の突出部1wにおいて兼用レンズ5の受光面5jを隠してしまう領域を小さくする。このことによりZ2<Z1、ノズル4が、径方向Kにおいて兼用レンズ5の受光面5jの接線Hに沿った位置に設けられていても、図22Cに示すように、第2の被検部位の観察画像において、第2の突出部1wによって隠された領域C2を、図21の構成よりも小さくする構成も考えられるC2<C1。しかしながら、図22の構成では、図22Cに示すように、凹み1dにより、兼用レンズ5による観察画像に、ノズル4が映り込んでしまうといった問題があった。そこで、図23A、図23Bに示すように、凹み1dを形成したまま、第2の突出部1wの外周側面1wgにおいて、ノズル4が設けられる位置を、図20よりも径方向Kの外側にずらした。即ち、ノズル4を、兼用レンズ5の観察範囲T2外に配置した。このような構成によれば、第2の突出部1wにおいて兼用レンズ5の受光面5jを隠してしまう領域を、図22と同様に小さくすることができZ2<Z1、ノズル4が、径方向Kにおいて兼用レンズ5の受光面5jの接線Hに沿った位置に設けられていても、図23Cに示すように、第2の被検部位の観察画像において、第2の突出部1wによって隠された領域C2を、図21の構成よりも小さくすることができC2<C1、さらに、ノズル4が観察画像に映り込んでしまうことを防止することができる。図24は、前方観察用レンズ及び兼用レンズによって観察される観察画像を示す図である。ところで、上述したように、前方観察用レンズ7によって観察された画像は、図24に示すように、円形の領域Aとして表示され、兼用レンズ5によって観察された画像は、領域Aの周りに環状の領域Bとして表示される。尚、図24においては、第2の突出部1wによって隠される領域Cは省略して示してある。しかしながら、領域Bは、領域Aに隣接して表示されるため、領域Aと領域Bとの境付近に表示される特定の関心領域は、前方観察用レンズ7によって観察された前方視野の画像なのか、兼用レンズ5によって観察された周囲方向視野の画像なのか判別できず、即ち、領域Aと領域Bとの境が判別できず、関心領域が第1の被検部位に位置しているのか第2の被検部位に位置しているのかの判断し難いといった問題があった。よって、例えば第2の被検部位に位置している関心領域に兼用レンズ5を近接させる際、操作者が、第1の被検部位に位置していると観察画像から誤認してしまうと、関心領域に前方観察用レンズ7を近接させるため、挿入部93を挿入方向Sの前方に押し進めてしまうため、その結果、本来近接させる対象となる兼用レンズ5が関心領域から遠ざかってしまうといった問題があった。以下、このような問題を解決する構成について、図25~図28を用いて説明する。図25は、観察画像の前方観察用レンズによって撮像された画像を表示する領域と、兼用レンズによって撮像された画像を表示する領域との間に、境界線を設けた例を示す図、図26は、前方視野角よりも側方視野角を小さくすることによって、境界線を形成する構成を示す挿入部先端側の部分断面図である。また、図27は、マスクにより、境界線を形成する構成を示す挿入部先端側の部分断面図、図28は、観察画像に、電気的に境界線を形成する構成を示すブロック図である。図26に示すように、通常、前方観察用レンズ7の基端面には、絞り72が設けられ、兼用レンズ5の先端面には、受光面から入光された光を撮像素子23側に反射させるミラーコート71が形成されているが、絞り72によって制限される前方視野角θ5が、ミラーコート71の内径により制限される側方視野角θ6よりも小さくなるように構成するθ5<θ6。このことにより、絞り72及びミラーコート71により、撮像素子23に対し、前方視野も周囲方向視野も入光されない領域が形成される。その領域が、図25に示すように、観察画像において、真っ黒な境界線60として表示される。このことによれば、操作者は、観察画像から、境界線60より内側に位置する関心領域は、第1の被検部位に位置していると判断でき、外側に位置する関心領域は、第2の被検部位に位置していると容易に判断できることから、内視鏡100の操作性が向上する。尚、境界線60は、図27に示すように、兼用レンズ5の基端面にマスク74を設けることにより形成しても構わない。さらには、境界線60は、内視鏡100のコネクタ96が接続される光源装置に電気的に接続された既知のビデオプロセッサ75内において、撮像素子23によって撮像された内視鏡画像を生成する内視鏡画像生成手段76から出力された内視鏡画像に、境界線生成手段77によって生成された境界線を、重畳手段78によって電気的に重畳させることにより形成しても構わない。図29は、前方観察用レンズ及び兼用レンズによって観察される観察画像において、関心領域が、前方観察用レンズによって撮像された画像を表示する領域と兼用レンズによって撮像された画像を表示する領域とにまたがって位置する表示例を示す図である。また、図30は、図29の観察画像において、前方観察用レンズによって撮像された画像を表示する領域と、兼用レンズによって撮像された画像を表示する領域との間に境界線を設け、該境界線に関心部位がまたがって位置する表示例を示す図である。ところで、上述したように、前方観察用レンズ7によって観察された画像は、図29に示すように、円形の領域Aとして表示され、兼用レンズ5によって観察された画像は、領域Aの周りに環状の領域Bとして表示される。尚、図29においても、第2の突出部1wによって隠される領域Cは省略して示してある。しかしながら、領域Bは、領域Aに隣接して表示されるため、領域Aと領域Bとの境付近に表示される特定の関心領域は、前方観察用レンズ7によって観察された画像なのか、兼用レンズ5によって観察された画像なのか判別できず、即ち、領域Aと領域Bとの境が判別できず、関心領域が第1の被検部位の位置しているのか第2の被検部位に位置しているのか判断し難いといった問題があった。そこで、上述した図24~図28に示すように、領域Aと領域Bとの間に境界線60を設けてしまうと、図30に示すように、領域Aと領域Bとの間に関心領域70がまたがって位置していると、関心領域70が境界線60によって分断されてしまい、今度は関心領域70の観察がし難くなってしまうといった問題があった。以下、このような問題を解決する構成について、上述した図26と、図31を用いて説明する。図31は、観察画像から電気的に境界線を削除する構成を示すブロック図である。上述したように、前方観察用レンズ7の前方視野角θ5は、絞り72の内径によって規定され、兼用レンズ5の側方視野角θ6は、ミラーコート71の内径によって規定されるが、絞り72によって規定される前方視野の入射光径よりも、ミラーコート71によって反射される周囲方向視野の反射内径が小さくなるようミラーコート71の内径が規定されておれば、即ち、ミラーコート71の内径を絞り72の内径よりも狭めることにより、周囲方向視野は、前方視野に重畳されることから、図29に示すように、領域Aと領域Bとの間に境界線60が発生しなくなる。よって、関心領域70が領域Aと領域Bとにまたがって位置していても関心領域70の観察性が損なわれることが無い。尚、境界線60を消す他の構成としては、前方視野の入射光径とミラーコート71により反射される反射内径が一致するよう、即ち、前方視野角θ5に対して側方視野角θ6が重畳するよう、絞り72とミラーコート71の内径を定める構成が考えられる。この構成によれば、前方視野に対して周囲方向視野が重畳されるため、図29に示すように、領域Aと領域Bとの間に境界線60が発生しなくなる。さらに、境界線60を消す他の構成としては、図31に示すように、ビデオプロセッサ75内に設けられた、前方視野画像外周と周囲方向視野内周とを一致させる画像調整手段81により、電気的に境界線60を消しても構わない。本出願は、2010年7月8日に日本国に出願された特願2010-156155号を優先権主張の基礎として出願するものであり、上記の内容は、本願明細書、請求の範囲、図面に引用されたものである。