音声データを受け取り、該音声データから高次倍音成分を除去して出力するフィルタであって、フィルタ特性が可変のフィルタと、音声の周波数特性をオクターブ単位で分割された帯域の各々における信号強度で表した周波数特性データであって、各々異なる声質の音声の周波数特性を表す複数の前記周波数特性データが格納されている記憶手段と、前記フィルタへ与える音声データを解析してその音声データの表す音声についての前記周波数特性データを生成する解析手段と、前記解析手段により生成された周波数特性データと前記記憶手段に格納されている前記複数の周波数特性データの各々とを比較して最も乖離が小さいものを特定し、前記生成した周波数特性データと前記特定した周波数特性データとの差に応じて前記フィルタのフィルタ特性を制御する制御部と、前記フィルタの出力データについて位相シフト量を変えつつ位相シフト処理を施し、位相シフト前の出力データと位相シフト後の出力データとの相関値を算出し、相関値がピークになる位相シフト量に応じた時間長を前記音声データの表す音声の基本周期として検出する基本周期検出部と、を有することを特徴とする基本周期検出装置。前記記憶手段に記憶されている複数の周波数特性データには、男性の標準的な音声の周波数特性を表すものと、女性の標準的な音声の周波数特性を表すものとが含まれていることを特徴とする請求項1に記載の基本周期検出装置。請求項1または2に記載の基本周期検出装置と、受け取った音声データを該基本周期検出装置に与えて基本周期を検出させ、前記受け取った音声データに対して前記基本周期検出装置により検出された基本周期単位で波形の挿入または削除を施して出力する話速変換部と、を具備することを特徴とする話速変換装置。ところで、携帯電話機を用いた音声通話においては、限られた通信帯域を有効に利用するため、通話音声を表す音声データを圧縮して送受信することが一般的に行われている。具体的には、携帯電話機においては、通話相手へ送信する音声データについては音声コーデックによる圧縮を施して送信する一方、通話相手から受信した圧縮音声データを同音声コーデックにより解凍して音声データを復元しその音声データにしたがって音声を再生する処理が実行されるのである。音声コーデックでは、圧縮率を高めるため、所謂不可逆圧縮が実行される。このため、送信側の携帯電話機において圧縮される前の音声データを受信側の携帯電話機で完全に復元することはできない。例えば、音声コーデックを用いて圧縮および解凍を施した音声データはその圧縮前の音声データに比較して高次倍音成分が強調されている傾向がある。かかる高次倍音成分の強調により、音声の特徴が際立ち聞き取り易くなるといった利点がある一方、前述した基本周期の検出の際に、強調された高次倍音の周期が基本周期であると誤検出される場合がある。図6aは、音声コーデックを用いた圧縮および解凍を施していない音声データについての自己相関算出法による基本周期検出処理の処理結果を示す図であり、図6bは、同一の音声データについて音声コーデックによる圧縮および解凍を施した後に自己相関算出法による基本周期検出処理を施した場合の処理結果を示す図である。図6aおよび図6bにおいて、横軸は前述した位相シフト量をサンプル数単位で表した座標軸であり、縦軸は相関値を表す座標軸である図6aおよびbでは、上記相関値が小さいほど相関が高い類似度が高い。図6aと図6bとを比較すれば明らかように、後者においては前者に比較して基本周期が短く検出される。これは、後者においては前者に比較して高次倍音成分が強調されているからである。このように、音声コーデックによる圧縮および解凍を施した音声データについては、基本周期を正確に検出することが困難になり、誤検出された基本周期単位での波形の追加または削除に起因してノイズが発生するなど話速変換に支障が生じる場合がある。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その第1の目的は、音声コーデックによる圧縮および解凍が施され高次倍音成分が強調された音声データの基本周期を正確に検出することを可能にする技術を提供することである。そして、本発明の第2の目的は、高次倍音成分が強調された音声データに対する話速変換においてノイズの発生を回避することを可能にする技術を提供することである。上記第1の目的を達するため、本発明は、音声データを受け取り、該音声データから高次倍音成分を除去して出力するフィルタと、前記フィルタの出力データについて位相シフト量を変えつつ位相シフト処理を施し、位相シフト前の出力データと位相シフト後の出力データとの相関値を算出し、相関値がピークになる位相シフト量に応じた時間長を前記音声データの表す音声の基本周期として検出する基本周期検出部とを有することを特徴とする基本周期検出装置を提供する。このような基本周期検出装置によれば、基本周期の検出対象である音声データから高次倍音成分が上記フィルタによって除去されているため、基本周期を正確に検出することが可能になる。より好ましい態様においては、前記フィルタは予め定められたカットオフ周波数よりも高い周波数を有する帯域成分の通過を阻止するローパスフィルタまたはバンドパスフィルタであることを特徴とする。また、別の好ましい態様においては、前記基本周期検出装置のフィルタは、フィルタ特性が可変のフィルタであり、前記音声データに含まれる高次倍音成分のうち前記音声データの送信元で強調する処理が施された周波数成分を特定する特定手段と、前記特定手段により特定された周波数成分を抑止するフィルタ特性を前記フィルタに設定する制御部とを有することを特徴とする。さらに別の好ましい態様においては、前記基本周期検出装置のフィルタは、フィルタ特性が可変のフィルタであり、音声の周波数特性をオクターブ単位で分割された帯域の各々における信号強度で表した周波数特性データであって、各々異なる声質の音声の周波数特性を表す複数の前記周波数特性データが格納されている記憶手段と、前記フィルタへ与える音声データを解析してその音声データの表す音声についての前記周波数特性データを生成する解析手段と、前記解析手段により生成された周波数特性データと前記記憶手段に格納されている前記複数の周波数特性データの各々とを比較して最も乖離が小さいものを特定し、前記生成した周波数特性データと前記特定した周波数特性データとの差に応じて前記フィルタのフィルタ特性を制御する制御部とを有することを特徴とする。また、上記第2の目的を達するため、本発明は、上記各態様の何れかの基本周期検出装置と、受け取った音声データを該基本周期検出装置に与えて基本周期を検出させ、前記受け取った音声データに対して前記基本周期検出装置により検出された基本周期単位で波形の挿入または削除を施して出力する話速変換部と、を具備することを特徴とする話速変換装置を提供する。このような話速変換装置によれば、高次倍音を除去した音声データから検出された正確な基本周期単位で波形の挿入または削除が行われるため、前述したノイズ発生のような不具合の発生が回避される。以下、図面を参照しつつ、本発明を実施する際の最良の形態について説明する。A:第1実施形態図1は、本発明の第1実施形態に係る話速変換装置1Aの構成例を示すブロック図である。話速変換装置1Aは、例えば携帯電話機に内蔵され、その携帯電話機の音声コーデック2から供給される音声データに話速変換を施し、D/A変換器やスピーカ何れも図示省略を含んでいる音声出力系3に与えることにより、話速変換を施した音声を出力させるものである。図1に示すように、話速変換装置1Aは、フィルタ10A、基本周期検出部20Aおよび話速変換部30Aを有している。フィルタ10Aは、例えばローパスフィルタ以下、LPFであり、音声コーデック2から与えられる音声データから所定のカットオフ周波数よりも高い周波数を有する帯域成分を除去して出力する。フィルタ10Aのカットオフ周波数をどの程度の値にするかについては適宜実験し、基本周期の検出に影響を与える高次倍音成分がどの程度除去されるかに応じて定めれば良い。本実施形態では、フィルタ10AをLPFで構成したが、バンドパスフィルタで構成しても勿論良い。基本周期検出部20Aは、フィルタ10Aにより上記カットオフ周波数よりも高い周波数の帯域成分が除去された音声データからその音声データの表す音声の基本周期を検出し、その基本周期を表すデータ以下、基本周期データを話速変換部30Aに供給する処理を実行する電子回路である。基本周期検出部20Aにおける基本周期検出アルゴリズムとしては既存のアルゴリズムを用いることができ、本実施形態では前述した自己相関算出法による基本周期検出アルゴリズムが採用されている。より詳細に説明すると、基本周期検出部20Aは、フィルタ10Aから与えられる音声データに対して、前述したサンプル数単位での位相シフト処理を施し、位相シフト前の音声力データと位相シフト後の音声データとの相関値を算出し、相関値がピーク本実施形態では、最小になる位相シフト量に応じた時間長をその音声データの表す音声の基本周期として検出する。なお、相関値が最小になる位相シフト量に応じた時間長を基本周期とするのか、それとも、相関値が最大になる位相シフト量に応じた時間長を基本周期とするのかについては、相関値の定義すなわち、値が小さいほど相関が高いのか、それとも、値が大きいほど相関が高いのかに応じて定めれば良い。話速変換部30Aは、音声コーデック2から与えられた音声データに対して所定の話速変換アルゴリズム例えば、前述したPICOLAにしたがった時間軸圧伸処理を施し、その処理結果である音声データを音声出力系3に供給する電子回路である。話速変換部30Aには、携帯電話機の操作部図示省略が接続されている。話速変換部30Aは、話速を遅くする旨およびその度合いを示す指示が上記操作部を介して与えられた場合には、音声コーデックから与えられた音声データに、上記指示された度合いに応じた数の波形を上記基本周期単位で挿入して出力する処理を実行し、逆に、話速を早くする旨およびその度合いを示す指示が上記操作部を介して与えられた場合には、音声コーデックから与えられた音声データから、上記指示された度合いに応じた数の波形を上記基本周期単位で削除して出力する処理を実行する。ここで、フィルタ10Aの出力データに対して話速変換を施すのではなく、音声コーデック2から出力される音声データすなわち、高次倍音成分が強調されている音声データに対して話速変換を施す理由は、高次倍音成分の強調により得られる利点すなわち、音声の特徴が強調され聞き取り易くなることを維持しつつ話速変換を行うためである。以上が話速変換装置1Aの構成である。以上に説明した構成としたため、本実施形態に係る話速変換装置1Aにおいては、上記カットオフ周波数よりも高い周波数を有する帯域成分が除去された音声データに対して基本周期の検出が実行される。このため、上記カットオフ周波数を適切に定めておけば、通話相手の携帯電話機の音声コーデックにより強調された高次倍音成分を除去して正確な基本周期を検出することが可能になる。図2および図3は、本実施形態の効果を示す図であり、前述した図6bの場合と同一の音声データについて自己相関算出処理を施した場合の処理結果を示す図である。図2aは、フィルタ10Aとしてカットオフ周波数が400Hzの1次LPFを用いた場合の自己相関値と位相シフト量との関係を表す図であり、図2bはフィルタ10Aとしてカットオフ周波数が400Hzの2次LPFを用いた場合の自己相関値と位相シフト量との関係を表す図である。前掲図6bと、図2aおよびbとを比較すれば明らかなように、図2aおよび図2bに示す算出結果においては高次倍音成分による影響が緩和され、基本周期をほぼ正確に検出ことが可能になっている。また、図2bでは図2aに比較して高次倍音成分による影響が一層和らげられ、図6aと比較しても高次倍音成分による影響がほとんど無くなっていることがわかる。したがって、フィルタ10AとしてLPFを用いる場合には、1次LPFよりも2次LPFを用いることが好ましいと言える。図3aは、フィルタ10Aとしてカットオフ周波数が600Hzの2次LPFを用いた場合の自己相関値と位相シフト量との関係を表す図であり、図3bはフィルタ10Aとしてカットオフ周波数が800Hzの2次LPFを用いた場合の自己相関値と位相シフト量との関係を表す図である。これら図3aおよびbに示す算出結果においても、高次倍音成分による影響がほとんど無くなっている。したがって、フィルタ10Aとして2次LPFを用いる態様では、少なくとも400~800Hzの範囲内のカットオフ周波数を有する2次LPFを用いれば、ほぼ正確に基本周期を求めることが可能になり、話速変換の際にノイズが発生することを回避することが可能になる。なお、本実施形態では、フィルタ10Aとして予め定められたカットオフ周波数よりも高い周波数を有する帯域成分の通過を阻害するLPFを用いたが、携帯電話機の操作部を介して入力される指示に応じてカットオフ周波数を切替えても良く、1次LPFとしてフィルタ10Aを機能させるのか、それとも2次LPFとして機能させるのかを上記指示に応じて切替えても良い。B:第2実施形態図4は、本発明の第2実施形態に係る話速変換装置1Bの構成例を示すブロック図である。図4と図1とを比較すれば明らかように、話速変換装置1Bは、制御部40Bを有している点、およびフィルタ10Aに換えてフィルタ10Bを有している点で話速変換装置1Aと異なっている。フィルタ10Bは、フィルタ特性が可変のフィルタである。フィルタ10Bのフィルタ特性は制御部40Bによって制御される。制御部40Bは、例えばCPUCentralProcessingUnitと、上記フィルタ特性の制御処理を同CPUに実行させるための制御プログラムが書き込まれたFlashROMなどの不揮発性メモリと、その制御プログラムを実行する際のワークエリアとして使用される揮発性メモリであるRAMとを含んでいる何れも図示省略。上記制御プログラムにしたがって作動しているCPUは、音声コーデック2により解凍される圧縮音声データの送信元から、その圧縮音声データにおいて何れの高次倍音成分が強調されているのかを示す特性データを取得し、その特性データに応じてフィルタ10Bのフィルタ特性を設定する処理を実行する。より詳細に説明すると、上記CPUは、上記特性データの示す高次倍音成分を抑止するようなフィルタ特性をフィルタ10Bに設定する処理例えば、フィルタ10Bにシェルビング型のフィルタ特性を与え、カットオフ周波数やゲインを調整する処理を実行する。上記特性データの一例としては、上記圧縮音声データの送信元である携帯電話機に内蔵されている音声コーデックの入出力特性を示すデータが挙げられる。かかる入出力特性がわかれば、送信側の音声コーデックにより何れの高次倍音成分が強調されたのかを特定することが可能であり、送信側の音声コーデックで強調された高次倍音成分を抑止するようなフィルタ特性をフィルタ10Bに設定することが可能になるからである。なお、かかる特性データの送受信には、例えば、移動電話網の制御チャネルを用いても良く、また、音声通信とパケット通信とを並行に行える携帯電話機同士の音声通話であれば、パケット通信により上記特性データを送受信しても良い。このように話速変換装置1Bによれば、通話相手の携帯電話機に実装されている音声コーデックの入出力特性に応じたフィルタ特性がフィルタ10Bに設定される。近年では、様々な種類の携帯電話機が市場に流通しており、それら携帯電話機に実装されている音声コーデックの種類も多岐に亘る。音声コーデックの入出力特性はその音声コーデックの種類に応じて異なることが一般的であるが、本実施形態に係る話速変換装置1Bによれば、通話相手の携帯電話機が有する音声コーデックの入出力特性に応じたフィルタ特性がフィルタ10Bに設定されるため、通話相手の携帯電話機がどのような種類の音声コーデックを備えていても通話音声の基本周期を正確に検出することが可能になり、その基本周期を用いた話速変換処理におけるノイズの発生を回避することが可能になる。なお、本実施形態では、通話相手の携帯電話機が有する音声コーデックの入出力特性を示す特性データをその通話相手である携帯電話機から取得したが、例えば電話番号等から上記入出力特性を特定できる場合には、上記特性データを通話相手の携帯電話機から取得する必要はない。例えば、移動電話サービスを提供する通信事業者キャリア毎にその通信事業者向けの携帯電話機に実装されている音声コーデックの入出力特性が異なる場合には、携帯電話機の電話帳テーブルに格納されている電話番号の各々に、その電話番号から特定されるキャリア向けの携帯電話機に実装されている音声コーデックの入出力特性に対応したファイルタ特性を表すデータを対応付けておき、通話相手の電話番号に対応するフィルタ特性を上記電話帳テーブルの格納内容から特定してフィルタ10Bへ設定する処理を制御部40Bに実行させれば良い。また、本第2実施形態では、通話相手の携帯電話機に実装されている音声コーデックの入出力特性に基づいて、フィルタ10Bのフィルタ特性を設定したが、さらに、話速変換装置1Bが実装されている携帯電話機受話側の携帯電話機に実装されている音声コーデックの入出力特性も加味してフィルタ10Bのフィルタ特性を設定しても良い。C:第3実施形態図5は、本発明の第3実施形態に係る話速変換装置1Cの構成例を示すブロック図である。図5と図4とを比較すれば明らかなように、話速変換装置1Cは、制御部40Bに代えて制御部40Cを設けた点と、記憶部50Cを新たに設けた点が話速変換装置1Bと異なっている。記憶部50Cは、例えばFlashROMなどの不揮発性メモリである。記憶部50Cには、音声の周波数特性をオクターブ単位で分割した各周波数帯域における信号強度で表した周波数特性データが格納されている。具体的には、記憶部50Cには、男性の標準的な音声の周波数特性を表す第1の周波数特性データと女性の標準的な音声の周波数特性を表す第2の周波数特性データが格納されている。ここで、第1および第2の周波数特性データは、オクターブ単位で分割した各周波数帯域における信号強度で音声の周波数特性を表わしたものであるから、音声の音響的な特徴を詳細に表すことはできないが、男性の標準的な音声や女性の標準的な音声の概略的な特徴を表すことはできる。制御部40Cは、制御部40Bと同一のハードウェア構成を有しているが、制御部40Cの不揮発性メモリには、制御部40Bのものとは異なる制御プログラムが予め書き込まれている。この制御プログラムは、以下に述べる2つの処理を制御部40CのCPUに実行させる。第1に、音声コーデック2から受け取った音声データすなわち、フィルタ10Bへ与える音声データを解析してその音声データの表す音声についての上記周波数特性データその音声データの表す音声の周波数特性を、オクターブ単位で分割した各周波数帯域における信号強度で表したデータを生成する処理である。第2に、上記第1の処理にて生成した周波数特性データと記憶部50Cに格納されている2種類の周波数特性データの各々とを比較して乖離が小さい方を特定し、上記生成した周波数特性データと上記特定した周波数特性データとの差に応じたフィルタ特性具体的には、両者の差を小さくするフィルタ特性をフィルタ10Bに設定する処理である。例えば、上記第2の処理により、第1の周波数特性データとの乖離よりも第2の周波数特性データとの乖離が小さいと判定された場合には、該第2の周波数特性データと上記第1の処理にて生成した周波数特性データとの差を小さくするフィルタ特性をフィルタ10Bに設定する処理が制御部40Cによって実行される。具体的には、制御部40Cは、オクターブ単位で分割された複数の周波数帯域のうちのある周波数帯域について上記第1の処理にて生成した周波数特性データの信号強度が上記第2の周波数特性データの同周波数帯域の信号強度よりも所定の閾値以上大きい場合には、その周波数帯域の信号を減衰させるフィルタ特性をフィルタ10Bに設定する処理を実行する。前述したように、第1の周波数特性データは男性の標準的な音声の周波数特性を表すデータであり、第2の周波数特性データは女性の標準的な音声の周波数特性を表すデータであるから、これら2種類の周波数特性データの何れが上記第1の処理で生成した周波数特性データとの乖離が小さいかを判定することによって、通話相手が男性であるのか女性であるかが特定される。そして、このようにして特定した周波数特性データと上記第1の処理で生成した周波数特性データとの差を小さくするフィルタ特性をフィルタ10Bに設定することにより、音声コーデック2から受け取った音声データにおいて、標準的な男性または女性の音声に比較して強調されている帯域成分すなわち、通話相手の音声コーデックにより強調された高次倍音成分がフィルタ10Bによるフィルタ処理により抑圧されて基本周期検出部20Aに与えられるのである。つまり、本実施形態に係る話速変換装置1Cによれば、通話相手の声質に適したフィルタ特性をフィルタ10Bに設定し、基本周期の検出の障害となる高次倍音成分を除去するのである。なお、本実施形態では、男性の標準的な音声および女性の標準的な音声の2種類の声質に対応した周波数特性データを記憶部50Cに格納しておいたが、3種類以上の互いに異なる声質の音声の周波数特性を示す周波数特性データを記憶部50Cに格納しておいても良い。D:その他の実施形態以上、本発明の各実施形態について説明したが、上記各実施形態に以下に述べる変形を加えても良い。1上述した実施形態では、音声コーデックにより解凍された音声データの表す音声の基本周期を正確に検出することによって、基本周期を用いた話速変換すなわち、基本周期単位での波形の挿入または削除におけるノイズ発生を回避した。しかし、基本周期または、基本周期の逆数である基本周波数を利用可能な音声処理は話速変換に限定されるものではなく、また、それら基本周期や基本周波数を用いた他の音声処理においても、それらが正確に検出されていることが望ましいことは言うまでも無い。そこで、前述したフィルタ10Aと基本周期検出部20Aとを組み合わせて基本周期検出装置あるいは基本周波数検出装置を構成し、この基本周期検出装置基本周波数検出装置を上記他の音声処理を実行する信号処理装置に組み込んでも良い。同様に、第2実施形態に係るフィルタ10B、基本周期検出部20Aおよび制御部40Bを組み合わせて基本周期検出装置を構成しても良く、第3実施形態に係るフィルタ10B、基本周期検出部20A、制御部40Cおよび記憶部50Cを組み合わせて基本周期検出装置を構成しても良い。2上述した実施形態では、本発明に係る話速変換装置を携帯電話機に組み込んだ場合について説明したが、本発明に係る話速変換装置の組み込み対象は携帯電話機に限定されるものではなく、例えば電話会議端末であっても良い。要は、音声コーデックによる圧縮で高次倍音成分が強調された圧縮音声データを通信網を介して送信するとともに、通信網を介して受信した圧縮音声データを音声コーデックにより解凍して得られる音声データにしたがって音声を再生する電子機器であれば、本発明に係る話速変換装置を組み込むことによりノイズの発生の少ない話速変換を行うことができる。