"屋根下地材の上に屋根仕上げ材が配置され、この屋根仕上げ材の上に、屋根上設置物を屋根に取り付けるための取付構造体が配置されている屋根上設置物の取付構造において、前記屋根下地材と前記屋根仕上げ材との間に断熱性を有する弾性部材が介設され、前記取付構造体を構成する部材が、この部材から、前記屋根下地材とこの屋根下地材の下に配置されている屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している止着具により止着され、前記取付構造体を構成する前記部材は、前記屋根仕上げ材から、前記屋根下地材と前記屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している支持部材の上端により支持されていることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項1に記載の屋根上設置物の取付構造において、前記支持部材は間隔を開けて複数設けられていることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項2に記載の屋根上設置物の取付構造において、少なくとも前記複数の支持部材の間には、これらの支持部材の間で前記取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制するための補強部材が配置されていることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項3に記載の屋根上設置物の取付構造において、前記止着具は第1止着具であるとともに、前記補強部材は前記取付構造体を構成する前記部材と前記屋根仕上げ材との間に配置されており、前記支持部材は、前記補強部材を、前記屋根下地材と前記屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材に止着するための第2止着具となっていることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項4に記載の屋根上設置物の取付構造において、前記支持部材は頭部が皿形状となっている皿ビス状の止着具であり、前記頭部の上面は前記補強部材の上面と一致又は略一致していることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項2~5のいずれかに記載の屋根上設置物の取付構造において、前記取付構造体を構成する前記部材には、少なくとも前記複数の支持部材の間で前記取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制するための補強部が設けられていることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項6に記載の屋根上設置物の取付構造において、前記補強部は、上下方向の成分を有して前記取付構造体を構成する前記部材に一体に形成されている部分となっていることを特徴する屋根上設置物の取付構造。請求項1~7のいずれかに記載の屋根上設置物の取付構造において、前記止着具と前記支持部材とのうち、少なくとも支持部材は前記屋根構造材まで達していることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。請求項1~8のいずれかに記載の屋根上設置物の取付構造において、前記取付構造体を構成する前記部材と前記屋根仕上げ材との間には防水部材が配置され、前記止着具及び前記支持部材はこの防水部材を防水状態で貫通していることを特徴とする屋根上設置物の取付構造。例えば、北海道等の寒冷地では、室内の暖房熱が屋根から逃げることを抑制するために、屋根は屋根下地材と屋根仕上げ材との間に断熱材が介設されたものとなっている。この断熱材は、例えば、発泡樹脂で形成されたものであるため、上からの荷重により圧縮変形する弾性部材となっている。このため、前記取付構造体を構成する部材を、この部材から、屋根下地材とこの屋根下地材の下に配置されている屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有しているスクリュウ釘等の止着具により止着した場合には、ソーラーパネルや取付構造体の重量により、断熱材が圧縮変形することがある。このような圧縮変形が断熱材に生ずると、屋根における取付構造体の高さ位置が、止着具の頭部に対して下がることになる。これによると、止着具を貫通させるために、取付構造体を構成している前記部材や屋根仕上げ材、弾性部材等に形成された孔についての防水性が不完全となり、雨漏り等が生ずる原因となるおそれがある。本発明の目的は、屋根下地材と屋根仕上げ材との間に、断熱性を有していて上からの荷重により圧縮変形する弾性部材が介設されていても、雨漏り等の発生を防止できるようになる屋根上設置物の取付構造を提供するところにある。本発明に係る屋根上設置物の取付構造は、屋根下地材の上に屋根仕上げ材が配置され、この屋根仕上げ材の上に、屋根上設置物を屋根に取り付けるための取付構造体が配置されている屋根上設置物の取付構造において、前記屋根下地材と前記屋根仕上げ材との間に断熱性を有する弾性部材が介設され、前記取付構造体を構成する部材が、この部材から、前記屋根下地材とこの屋根下地材の下に配置されている屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している止着具により止着され、前記取付構造体を構成する前記部材は、前記屋根仕上げ材から、前記屋根下地材と前記屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している支持部材の上端により支持されていることを特徴とするものである。この屋根上設置物の取付構造では、屋根下地材と屋根仕上げ材との間に断熱性を有する弾性部材が介設され、取付構造体を構成する部材が、この部材から、屋根下地材とこの屋根下地材の下に配置されている屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している止着具により止着されていても、取付構造体を構成する前記部材は、前記屋根仕上げ材から、前記屋根下地材と前記屋根構造材とのうち、少なくとも前記屋根下地材まで達する上下の長さ寸法を有している支持部材の上端により支持されているため、この支持部材の支持作用により、屋根上設置物や取付構造体の重量により断熱材が圧縮変形することを防止することができる。このように本発明では、取付構造体を構成する前記部材が支持部材の上端により支持されていることにより、屋根上設置物や取付構造体の重量により断熱材が圧縮変形することを防止できるため、止着具を貫通させるために、取付構造体を構成している部材や屋根仕上げ材、弾性部材等に形成された孔についての防水性が不完全になることを防止でき、これにより、雨漏り等が発生するおそれをなくすことができる。以上の本発明において、支持部材の個数は1個でもよく、複数個でもよい。支持部材の個数を間隔を開けた複数個とする場合には、少なくとも複数の支持部材の間には、これらの支持部材の間で取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制するための補強部材を配置することが好ましい。これによると、この補強部材により、これらの支持部材の間で取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制できることになるため、前記弾性部材の圧縮変形を一層有効に防止できることになる。また、前記止着具を第1止着具とするとともに、補強部材を、取付構造体を構成する前記部材と屋根仕上げ材との間に配置する場合には、支持部材を、補強部材を、屋根下地材と屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材に止着するための第2止着具としてもよい。これによると、上端が取付構造体を構成する前記部材を支持するための部材となっている支持部材は、補強部材を、屋根下地材と屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材に止着するための第2止着具となるため、支持部材により、補強部材を、屋根下地材と屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材に止着することができることになり、支持部材の兼用化を図ることができる。また、このように支持部材を、補強部材を、屋根下地材と屋根構造材とのうち、少なくとも屋根下地材に止着するための第2止着具とする場合には、この支持部材を、頭部が皿形状となっている皿ビス状の止着具とし、この頭部の上面を補強部材の上面と一致又は略一致させることが好ましい。これによると、支持部材の頭部の上面と補強部材の上面との両方を、取付構造体を構成する前記部材に接触させることができ、これにより、支持部材の頭部の上面と補強部材の上面との両方により、取付構造体を構成する前記部材の支持を有効に行えることになり、前記弾性部材が圧縮変形することを有効に防止できる。また、本発明において、取付構造体を構成する前記部材には、少なくとも複数の支持部材の間で取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制するための補強部を設けることが好ましい。これによると、この補強部により、複数の支持部材の間で取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制できることになり、これによっても、前記弾性部材の圧縮変形を一層有効に防止できることになる。このように取付構造体を構成する前記部材に、少なくとも複数の支持部材の間で取付構造体を構成する前記部材が下方へ湾曲変形することを抑制するための補強部を設ける場合には、この補強部を、取付構造体を構成する前記部材とは別の部材であって、取付構成体を構成する前記部材に結合された部材によるものとしてもよく、あるいは、補強部を、上下方向の成分を有して取付構造体を構成する前記部材に一体に形成された部分としてもよい。補強部を後者とする場合には、この補強部を、取付構造体を構成する前記部材の一部を、例えば、折り曲げ加工や押し出し加工等することによって形成することができる。また、補強部は、上下方向の成分を有していれば、斜めに延びるものでもよく、鉛直方向に延びるものでもよい。さらに、本発明において、前記止着具と前記支持部材とのうち、少なくとも支持部材を前記屋根構造材まで達する上下の長さ寸法を有するものとすることが好ましい。これによると、支持部材は、屋根下地材の下に配置されている屋根構造材まで達するものとなるため、この支持部材の屋根への結合強度は大きくなり、これにより、支持部材の上端により、取付構造体を構成する前記部材を一層有効に支持できることになって、屋根上設置物や取付構造体の重量により断熱材が圧縮変形することを一層有効防止できることになる。さらに、本発明において、取付構造体を構成する前記部材と屋根仕上げ材との間に防水部材を配置し、前述した止着具及び支持部材を、この防水部材を防水状態で貫通させることが好ましい。これによると、これらの止着具及び支持部材が前記屋根仕上げ材や前記弾性部材を貫通していても、防水部材の防水性により、雨水が屋根仕上げ材まで達することを防止でき、雨漏り等が発生するおそれを一層有効になくすことができる。以上の本発明は各種の屋根上設置物を屋根に取り付けるために適用することができ、その一例の屋根上設置物は、太陽光発電のためのソーラーパネルであり、また、他の例の屋根上設置物は、太陽熱を利用する温水器であり、さらに、他の例の屋根上設置物は、屋根看板等である。また、本発明に係る取付構造体の構造は、例えば、屋根上設置物の種類や大きさ等に応じて任意に設定されたものでよく、さらに、この取付構造体は、1個の部材により構成されたものでもよく、あるいは、複数個の部材により構成されたものでもよい。さらに、本発明に係る取付構造体は任意な形式の屋根に適用することができ、この屋根は、折板屋根でもよく、瓦葺き屋根でもよく、スレート葺き屋根でもよい。すなわち、屋根仕上げ材は、折板でもよく、瓦でよく、スレートでもよい。本発明によると、屋根下地材と屋根仕上げ材との間に、断熱性を有していて上からの荷重により圧縮変形する弾性部材が介設されていても、雨漏り等の発生を防止できるようになるという効果を得られる。以下に本発明を実施するための形態を図面に基づいて説明する。図1には、第1実施形態に係る取付構造体及びこの取付構造体が適用された屋根の正断面図が示され、図2には、この実施形態に係る取付構造体及びこの取付構造体が適用された屋根の側断面図が示されている。この第1実施形態の屋根1は、屋根構造材となっている垂木2と、間隔を開けて図1の左右方向に複数配設されている垂木2の上に配置され、屋根下地材となっている野地板3と、この野地板3の上に配置されていて、折部4Aを有する屋根仕上げ材となっている折板4とを含んで構成されており、屋根1は寒冷地冷地に建築される住宅のものであるため、折板4と野地板3との間には、室内の暖房熱が屋根1から逃げることを抑制するために断熱性を有する弾性部材5が配置されている。この弾性部材5は、例えば、発泡樹脂で形成されたものであって、上からの荷重により圧縮変形するものとなっている。なお、折板4は、野地板3の上に載置固定される前に予め弾性部材5が下面に結合されているもの、言い換えると、予め弾性部材5が結合されている弾性材料付きの折板でもよく、あるいは、野地板3の上に載置固定された後の弾性部材5の上面に固定されるもの、言い換えると、野地板3の上に載置固定された後の弾性部材5の上面に後付けされる折板でもよい。上述のように屋根仕上げ材は折部4Aを有する折板4となっているため、本実施形態の屋根1は折板屋根となっており、折部4Aは、垂木2の長さ方向へ延びている。本実施形態に係る屋根上設置物は太陽光発電のためのソーラーパネル50であり、屋根1の上には、このソーラーパネル50を屋根1に取り付けるための第1実施形態に係る取付構造体10が配置され、この取付構造体10は、折部4Aを利用して屋根1に結合できるものとなっている。図1に示されているように、取付構造体10は、折部4Aを挟着するための挟着手段21と、この挟着手段21の側面にボルト22及びナット23で結合される逆L字形状のブラケット24と、このブラケット24の上面にボルト25及びナット26で結合されるベース部材27と、このベース部材27にナット28で上向きに固定されるボルト29と、角頭ボルトになっているこのボルト29にナット30で固定され、ソーラーパネル50をベース部材27との間で押えるための押え部材31とを含んだものとなっている。挟着手段21は、一対の挟着部材41,42により構成されており、これらの挟着部材41,42は、鉛直に立ち上がった立上り部41A,42Aと、これらの立上り部41A,42Aの下端から互い反対方向へ水平方向に延びる水平部41B,42BとからなるL字形状のものとなっている。取付構造体10を構成する部材となっているこれらの挟着部材41,42のうち、一方の挟着部材41は、板状の補強部材11及びシート状の防水部材12を介して折板4の上に載せられており、この挟着部材41は、スクリュウ釘等による第1止着具13により屋根1に止着されている。この第1止着具13は、図2に示されているように、垂木2の長さ方向でもある挟着手段21の長さ方向の両端に2本設けられており、図1から分かるように、頭部13Aが挟着部材41の水平部41Bの上面に突出しているそれぞれの第1止着具13は、挟着部材41の水平部41B及び補強部材11に形成されている孔41C,11Aを貫通しているとともに、防水部材12、折板4、弾性部材5及び野地板3を貫通し、垂木2まで達している。これにより、挟着部材41は、2本の第1止着具13により屋根1の野地板3及び垂木2に結合されている。また、挟着部材41の水平部41Bにおける立上り部41Aとは反対側の端部には、斜め上向きに延びる補強部41Dが設けられ、この補強部41Dは、板材の折り曲げ品となっている挟着部材41を製造する際に折り曲げ加工することにより、挟着部材41に一体に形成されたものとなっている。なお、それぞれの第1止着具13の頭部13Aの下面に、第1止着具13の軸部が挿入されるリング形状でシート状となっている防水部材を設け、これにより、雨水が挟着部材41の孔41Cに侵入することを防止するようにしてもよい。また、図2に示されているように、挟着部材41の水平部41Bと折板4の間に配置されている板状の補強部材11は、スクリュウ釘等による第2止着具14により屋根1に止着されており、この第2止着具14も挟着手段21の長さ方向に2本設けられ、これらの第2止着具14が設けられている箇所は、第1止着具13の近くの箇所であって、2本の第1止着具13の内側の箇所である。また、それぞれの第2止着具14は、補強部材11、防水部材12、折板4、弾性部材5及び野地板3を貫通しており、垂木2まで達している。そして、それぞれの第2止着具14の頭部14Aは皿状となっており、このため、第2止着具14は皿ビス状のスクリュウ釘等によるものとなっている。補強部材11には、第2止着具14の皿状の頭部14Aを収納する皿状の座ぐり孔11Bが形成されており、このため、頭部14Aの上面は、補強部材11の上面と一致又は略一致している。また、図1に示されているように、挟着手段21を構成する一対の挟着部材41,42のうち、他方の挟着部材42は、折板4の上に直接載せられており、これらの挟着部材41,42の立上り部41A,42Aを折板4の折部4Aの両側に配置した後に、立上り部41A,42Aに形成されている孔にボルト22の軸部22Aを挿通し、この軸部22Aの端部にナット23を螺合して締め付けることにより、挟着手段21は、折部4Aを挟着した状態で屋根1に固定される。また、挟着手段21の側面に結合されるブラケット24は、図1から分かるように、鉛直に立ち上がった立上り部24Aと、この立上り部24Aの上端から水平方向に延びる水平部24Bとからなり、図2に示されているように、立上り部24Aには、ボルト22の軸部22Aが挿通される孔43が形成されている。この孔43にボルト22の図1で示す軸部22Aを挿通した後に、上述のようにボルト22の軸部22Aの端部にナット23を螺合して締め付けることにより、ブラケット24は、挟着手段21の挟着部材41の側面にボルト22及びナット23で結合される。そして、図2から分かるように、これらのボルト22及びナット23は、挟着手段21の長さ方向、言い換えると、垂木2の長さ方向に2個設けられているなお、図2に示されているように、ブラケット24の立上り部24Aにボルト22の軸部22Aを挿通させるために形成されている孔43は上下に長い長孔となっているため、挟着手段21におけるブラケット24に結合高さ位置、言い換えると、取付構造体10によるソーラーパネル50の取付高さ位置は調整可能となっている。また、本実施形態に係るブラケット24は、図1から分かるように、板金の折り曲げ品であり、立上り部24Aと水平部24Bとの接続部には、板金の押し出し加工によって形成された斜めの膨出部24Cが設けられている。このため、図2に示されているように、ブラケット24の長さ方向に複数個設けられている膨出部24Cにより、ブラケット24は、水平部24Bに上から作用するソーラーパネル50の重量等による大きな荷重を充分支持することができる剛性を備えている。ブラケット24の上面に載置されるベース部材27は、図1で示されている形状から分かるように、アルミ製又はアルミ合金製の押し出し成形品又は引き抜き成形品であるため、同一断面形状が長さ方向に連続したものとなっている。このベース部材27の内部には、ボルト25の頭部25Aが挿入された空間部27Aが形成されており、ボルト25の軸部25Bは下向きとなっており、この軸部25Bは、ベース部材27の底辺部27Bに形成されている孔及びブラケット24の水平部24Bに形成されている孔に挿通され、軸部25Bの端部にナット26を螺合して締め付けることにより、ブラケット24の水平部24Bの上面にベース部材27がボルト25及びナット26で結合されている。図2から分かるように、これらのボルト25及びナット26も、ブラケット24及びベース部材27の長さ方向、言い換えると、垂木2の長さ方向に2個設けられている。図1に示されているように、ベース部材27にナット28で上向きに固定されるボルト29の頭部29Aは、ベース部材27の空間部27Aに挿入されており、この空間部27Aから上向きに延びているボルト29の軸部29Bにナット28が螺合され、このナット28と頭部29Aとが、空間部27Aの天井部分を形成している一対のリップ部27Cを上下で挟着することにより、ボルト29は、ベース部材27に上向きの直立状態で結合されている。図2から分かるように、ソーラーパネル50をベース部材27との間で押えるための押え部材31は、ベース部材27から上方へ突出したボルト29の軸部29Bが挿通される孔が形成されている基部31Aと、この基部31Aの一方の端部から下方へ突出し、ベース部材27の上面に載っている脚部31Bと、基部31Aの他方の端部から立ち上がった立上り部31Cと、この立上り部31Cの上端から横向きに延出した押え部31Dとからなる。ソーラーパネル50は、ベース部材27の上面と、押え部材31の押え部31Dの下面との間に配置され、押え部材31の基部31Aの孔にボルト29の軸部29Bを挿入して、基部31Aから上側へ延びるこの軸部29Bにナット30を螺合し、このナット30を締め付けることにより、ソーラーパネル50は、ベース部材27と押え部材31の押え部31Dとによって挟着固定される。以上の挟着手段21と、ブラケット24と、ベース部材27と、ボルト29と、押え部材31とにより構成される取付構造体10は、屋根1の複数個所に配置されており、これらの取付構造体10により、ソーラーパネル50が屋根1に取り付けられて設置されている。また、それぞれの取付構造体10の配置箇所には、前述した板状の補強部材11とシート状の防水部材12とが配置されており、図3に示されているように、これらの補強部材11と防水部材12は、屋根1の複数個所に配置されているそれぞれの取付構造体10における前述した挟着部材41の水平部41Bの下側に配置されている。なお、図3では、補強部材11と防水部材12が分離した状態で示されているが、これらの補強部材11と防水部材12は、ソーラーパネル50の設置現場に運ばれる前に、工場等において予め接着剤等で接合されている。そして、下面に防水部材12が予め接合された補強部材11を、ソーラーパネル50が設置される屋根1の上に配置した後に、ソーラーパネル50を屋根1に取り付けるための取付構造体10を、前述したように、挟着手段21と、ブラケット24と、ベース部材27と、ボルト29と、ベース部材27とにより組み立てることが行われる。ソーラーパネル50は大きな重量を有するものであるため、このソーラーパネル50の重量及び取付構造体10の重量を屋根1の構成部材となっている弾性部材5が直接的に受けた場合には、弾性部材5が圧縮変形してしまい、この圧縮変形により、屋根1におけるソーラーパネル50及び取付構造体10の配置位置が、第1止着具13の頭部13Aに対して下がることが生じ、これにより、第1止着具13を貫通させるために、取付構造体10を構成する部材となっている挟着部材41の水平部41Bに形成された孔41Cについての防水性が不完全となり、雨水が、第1止着具13が貫通している折板4、弾性部材5、野地板3及び垂木2のそれぞれの孔を通って室内に達し、雨漏りや、野地板3及び垂木2の腐食が生ずるおそれがある。しかし、本実施形態では、挟着部材41の水平部41Bと折板4との間に第2止着具14の頭部14Aが配置されており、この第2止着具14は、屋根下地材である野地板3及び屋根構造材である垂木2まで達する上下寸法を有するものであるため、野地板3及び垂木2から立設したものとなっている。このため、ソーラーパネル50の重量及び取付構造体10の重量は、第2止着具14の頭部14Aで支持されることになり、言い換えると、第2止着具14は、この第2止着具14の上端において、取付構造体10を構成する部材となっている挟着手段21の挟着部材41を支持するための支持部材となり、2本設けられている第2止着具14により、ソーラーパネル50の重量及び取付構造体10の重量により弾性部材5が圧縮変形することが防止される。このため、本実施形態によると、屋根1におけるソーラーパネル50及び取付構造体10の高さ位置が、第1止着具13の頭部13Aに対して下がることはなく、したがって、第1止着具13を貫通させるために、挟着部材41の水平部41Bに形成されている孔41Cについての防水性を確保することができ、これにより、雨漏りや、野地板3及び垂木2の腐食が生ずるおそれがない。また、2本の第2止着具14は間隔を開けて配置されているため、図2で示されているこれらの第2止着具14の間では、挟着部材41の水平部41Bがソーラーパネル50等の重量により下方へ湾曲変形するおそれがあるが、この実施形態では、これらの第2止着具14の間には、補強部材11が配置されているため、この補強部材11による補強作用により、2本の第2止着具14の間で挟着部材41の水平部41Bが下方へ湾曲変形することを抑制でき、これにより、弾性部材5の圧縮変形を一層有効に防止でき、雨漏り等が生ずるおそれを一層有効になくすことができる。また、補強部材11は挟着部材41の水平部41Bと折板4との間に配置されており、2本の第2止着具14は、補強部材11を貫通してこの補強部材11を野地板3及び垂木2に止着するものにもなっているため、これらの第2止着具14は、頭部14Aで挟着部材41の水平部41Bを支持するための部材だけとしてではなく、補強部材11を野地板3及び垂木2に止着するための部材としても用いられており、第2止着具14の兼用化を図ることができる。また、第2止着具14は、頭部14Aが皿形状となっている皿ビス状の止着具となっており、この頭部14Aの上面は、図2に示されているように、補強部材11の上面と一致又は略一致しているため、第2止着具14の頭部14Aの上面と補強部材11の上面との両方を挟着部材41の水平部41Bに接触させることができ、これにより、第2止着具14の頭部14Aの上面と補強部材11の上面との両方により、挟着部材41の水平部41Bの支持を有効に行えることになり、弾性部材5が圧縮変形することをさらに一層有効に防止できる。さらに、挟着部材41の水平部41Bには、斜め上向きに延びる補強部41Dが設けられ、斜め上向きに延びているために上下方向への成分を有しているこの補強部41Dは、図3に示されているように、挟着部材41の全長に渡って設けられているため、補強部41Dは、2本の第2止着具14の間にも設けられていることになる。このため、2本の第2止着具14の間で挟着部材41の水平部41Bが下方へ湾曲変形することを、この補強部41Dによる補強作用によっても抑制できることになり、これにより、弾性部材5の圧縮変形をさらに一層有効に防止できることになる。また、補強部41Dは、板材の折り曲げ品となっている挟着部材41を製造する際に、折り曲げ加工することで挟着部材41に一体に形成されたものとなっているため、補強部41Dを挟着部材41に設けるために、挟着部材41とは別の部材で形成した補強部材を挟着部材41に結合することは不要であり、これにより、挟着部材41に容易に補強部41Dを設けることができる。また、本実施形態では、屋根下地材である野地板3と屋根構造材である垂木2とに達している第1止着具13及び第2止着具14は、補強部材11の下面と折板4との間に配置されているシート状の防水部材12を貫通しており、これらの貫通は防水状態が確保されて行われているため、この防水部材12の防水性によっても、雨水が屋根仕上げ材となっている折板4まで達することを防止でき、これにより、雨漏りや、野地板3及び垂木2の腐食が発生するおそれをさらに一層有効になくすことができる。図4及び図5には、本発明に係る第2実施形態の取付構造体110が示されている。この第2実施形態に係る屋根101も、屋根構造材となっている垂木102と、間隔を開けて図4の左右方向に複数配設されている垂木102の上に配置され、屋根下地材となっている野地板103と、この野地板103の上に配置されていて、折部104Aを有する屋根仕上げ材となっている折板104とを含んで構成されており、このため、この屋根101も折板屋根となっている。また、この屋根101でも、折板104と野地板103との間に断熱性を有する弾性部材105が配置されており、この弾性部材105の断熱作用により、室内の暖房熱が屋根101から逃げることが抑制されている。そして、この実施形態に係る屋根101では、折板104の折部104Aは、垂木102の長さ方向とは直交する方向へ延びている。なお、この実施形態でも、折板104は、野地板103の上に載置固定される前に予め弾性部材105が下面に結合されているもの、言い換えると、予め弾性部材105が結合されている弾性材料付きの折板でもよく、あるいは、野地板103の上に載置固定された後の弾性部材105の上面に固定されるもの、言い換えると、野地板103の上に載置固定された後の弾性部材105の上面に後付けされる折板でもよい。さらに、この第2実施形態に係る取付構造体110により屋根101に取り付けられる屋根上設置物は、ソーラーパネル50である。図4に示されているように、第2実施形態に係る取付構造体110は、下から順番に、第1ベース部材121と、この第1ベース部材121に、上向きの角根ボルトになっているボルト122及びナット123で結合される第2ベース部材124と、この第2ベース部材124にボルト125及びナット126で固定されるレール受け部材127と、このレール受け部材127によって受けられるとともに、レール受け部材127にボルト128及び押込み部材129により固定されるレール130と、このレール130にナット131で上向きに固定されるボルト132と、角頭ボルトになっているこのボルト132にナット133で固定され、ソーラーパネル50をレール130との間で押えるための押え部材134とを含んだものとなっている。第1ベース部材121の底板部121Aは、板状の補強部材111及びシート状の防水部材112を介して折板104の上に載せられており、この底板部121Aは、スクリュウ釘等による第1止着具113により屋根1に止着されている。この第1止着具113は、平面形状が四角形となっている底板部121Aの四隅に4本設けられ、図4から分かるように、頭部113Aが底板部121Aの上面に突出しているそれぞれの第1止着具113は、底板部121A及び補強部材111に形成されている孔121B,111Aを貫通しているとともに、防水部材112、折板104、弾性部材105及び野地板103を貫通し、垂木102まで達している。これにより、第1ベース部材121は、4本の第1止着具113により屋根101の野地板103及び垂木102に結合されている。なお、前述した第1実施形態と同様に、それぞれの第1止着具113の頭部113Aの下面に、第1止着具113の軸部が挿入されるリング形状でシート状となっている防水部材を設け、これにより、雨水が底板部121Aの孔121Bに侵入することを防止するようにしてもよい。また、図5に示されているように、第1ベース部材121の底板部121Aと折板104の間に配置されている板状の補強部材111は、スクリュウ釘等による第2止着具114により屋根101に止着されており、この第2止着具114は、平面形状が四角形となっている補強部材111の四隅の近くに4本設けられ、これらの第2止着具114が設けられている箇所は、図6から分かるように、第1止着具113の近くの箇所であって、4本の第1止着具113の内側の箇所である。また、それぞれの第2止着具114は、図5に示されているように、補強部材111、防水部材112、折板104、弾性部材105及び野地板103を貫通しており、垂木102まで達している。そして、それぞれの第2止着具114の頭部114Aは皿状となっており、このため、第2止着具114も、第1実施形態の第2止着具14と同様に皿ビス状のスクリュウ釘等によるものとなっている。補強部材111には、第2止着具114の皿状の頭部114Aを収納する皿状の座ぐり孔111B図6も参照が形成され、このため、頭部114Aの上面は、補強部材111の上面と一致又は略一致している。図4で示されている第1止着具113により屋根101に止着されている第1ベース部材121の内部には、上向きとなっているボルト122の頭部122Aが挿入された空間部121Cが形成され、ボルト122の軸部122Bは第2ベース部材124の底板部124Aを貫通している。この軸部122Bにナット123を螺合して締め付けることにより、第1ベース部材121に第2ベース部材124が結合され、この結合は、ボルト122の軸部122Bを中心に第2ベース部材124が回動自在になって行われている。したがって、レール受け部材127及びレール130の向きは、ボルト122の軸部122Bを中心に変更可能となっている。第2ベース部材124に一対設けられている側面部124Bの外側には、レール受け部材127に一対設けられている下側の側面部127Aが配置され、それぞれの側面部124Bと127Aとに、これらの側面部124B及び127Aごとに用意された一対のボルト125の軸部125Bが挿通され、これらの軸部125Bにナット126を螺合して締め付けることにより、第2ベース部材124にレール受け部材127が結合されている。また、レール受け部材127には、下側の側面部127Aよりも上側において、一対の側面部127Bが設けられており、これらの上側の側面部127Bの外側に押込み部材129が配置されている。上側の側面部127Bごとに用意された一対のボルト128の軸部128Aは、押込み部材129を貫通しているとともに、上側の側面部127Bに形成されている雌ねじ孔に螺入されており、それぞれのボルト128を回転させて前進させることにより、軸部128Aの先端が、レール受け部材127の内部に上から収納配置されていて、レール受け部材127により受けられているレール130のそれぞれの側面部130Aに当接する。それぞれのボルト128をさらに回転させて前進させると、軸部128Aの押圧力によりそれぞれの側面部130Aは内側に湾曲変形し、これらの側面部130Aの内側への湾曲変形や、軸部128Aによる側面部130Aの内側への突き破り変形により、レール130がレール受け部材127に一対のボルト128によって結合される。このようにレール130がレール受け部材127に一対のボルト128によって結合されるとき、押込み部材129はボルト128によりレール受け部材127側に押し付けられることになる。レール130には、図5にも示されているように、レール130の全長に渡る突起130Bが形成されており、ボルト128によりレール受け部材127側に押し付けられた押込み部材129は、この突起130Bを上から下へ押し込むため、ボルト128によるレール受け部材127へのレール130の固定は、レール130がレール受け部材127から浮き上がることを防止しながら行われる。なお、レール130は、アルミ製又はアルミ合金製の押し出し成形品又は引き抜き成形品であり、このため、レール受け部材127によってレール130を受けることは、レール130の長さ方向の任意な位置で行うことができる。言い換えると、レール130を除く取付構造体110の配置位置は、レール130の長さ方向の任意な位置に調整可能となっている。図4に示されているように、レール130にナット131で上向きに固定されるボルト132の頭部132Aは、レール130の上部に形成されている空間部130Cに挿入されており、この空間部130Cから上向きに延びているボルト132の軸部132Bにナット131が螺合され、このナット131と頭部132Aとが、空間部130Cの天井部分を形成している一対のリップ部130Dを上下で挟着することにより、ボルト132は、レール130に上向きの直立状態で結合されている。図5から分かるように、ソーラーパネル50をレール130との間で押えるための押え部材134は、レール130から上方へ突出したボルト132の軸部132Bが挿通される孔が形成されている基部134Aと、この基部134Aの一方の端部から下方へ突出し、レール130の上面に載っている脚部134Bと、基部134Aの他方の端部から立ち上がった立上り部134Cと、この立上り部134Cの上端から横向きに延出した押え部134Dとからなる。ソーラーパネル50は、レール130の上面と、押え部材134の押え部134Dの下面との間に配置され、押え部材134の基部134Aの孔にボルト132の軸部132Bを挿入して、基部134Aから上方へ延びるこの軸部132Bにナット133を螺合し、このナット133を締め付けることにより、ソーラーパネル50は、レール130と押え部材134の押え部134Dとによって挟着固定される。以上の第1ベース部材121や第2ベース部材124等により構成される取付構造体110は、屋根101の複数個所に配置されており、これらの取付構造体110により、ソーラーパネル50が屋根101に取り付けられて設置されている。また、それぞれの取付構造体110の配置箇所には、前述した板状の補強部材111とシート状の防水部材112とが配置されており、図6に示されているように、これらの補強部材111と防水部材112は、屋根101の複数個所に配置されているそれぞれの取付構造体10における第1ベース部材121の下側に配置されている。なお、図6でも、補強部材111と防水部材112が分離した状態で示されているが、これらの補強部材111と防水部材112は、ソーラーパネル50の設置現場に運ばれる前に、工場等において予め接着剤等で接合されている。そして、下面に防水部材112が予め接合された補強部材111を、ソーラーパネル50が設置される屋根101の上に配置した後に、ソーラーパネル50を屋根101に取り付けるための取付構造体110を、前述したように、第1ベース部材121や第2ベース部材124等により組み立てることが行われる。本実施形態では、取付構造体110を構成する部材となっている第1ベース部材121の底板部121Aと、折板4との間に、第2止着具114の頭部114Aが配置されており、この第2止着具114は、屋根下地材である野地板103及び屋根構造材である垂木102まで達する上下寸法を有するものであるため、野地板103及び垂木102から立設したものとなっている。このため、ソーラーパネル50の重量及び取付構造体110の重量は、第2止着具114の頭部114Aで支持されることになり、言い換えると、この実施形態の第2止着具114も、この第2止着具114の上端において、第1ベース部材121を支持するための支持部材となっており、4本設けられている第2止着具114により、ソーラーパネル50の重量及び取付構造体110の重量によって弾性部材105が圧縮変形することが防止されることになる。このため、この実施形態でも、屋根101におけるソーラーパネル50及び取付構造体110の高さ位置が、第1ベース部材121を屋根101に止着するための第1止着具113の頭部113Aに対して下がることはなく、したがって、第1止着具113を貫通させるために、第1ベース部材121の底板部121Aに形成されている孔121Bについての防水性を確保することができ、雨漏りや、野地板103及び垂木102の腐食が生ずるおそれがない。また、4本の第2止着具114は間隔を開けて配置されているため、これらの第2止着具114の間では、第1ベース部材121の底板部121Aがソーラーパネル50等の重量により下方へ湾曲変形するおそれがあるが、この実施形態でも、これらの第2止着具114の間には、補強部材111が配置されているため、この補強部材111による補強作用により、4本の第2止着具114の間で第1ベース部材121の底板部121Aが下方へ湾曲変形することを抑制でき、これにより、弾性部材105の圧縮変形を一層有効に防止でき、雨漏り等が生ずるおそれを一層有効になくすことができる。また、補強部材111は、取付構造体110を構成している第1ベース部材121の底板部121Aと折板104との間に配置されており、4本の第2止着具114は、補強部材111を貫通してこの補強部材11を野地板3及び垂木2に止着するものにもなっているため、これらの第2止着具114は、頭部114Aで第1ベース部材121の底板部121Aを支持するための支持部材だけとしてではなく、補強部材111を野地板103及び垂木102に止着するための部材としても用いられており、したがって、第2止着具114の兼用化が図られている。また、この実施形態に係る第2止着具114も、頭部114Aが皿形状となっている皿ビス状の止着具となっており、この頭部114Aの上面は、図5に示されているように、補強部材111の上面と一致又は略一致している。このため、第2止着具114の頭部114Aの上面と補強部材111の上面との両方を第1ベース部材121の底板部121Aに接触させることができ、これにより、第2止着具114の頭部114Aの上面と補強部材111の上面との両方により、第1ベース部材121の底板部121Aの支持を有効に行えることになり、これにより、弾性部材105が圧縮変形することをさらに一層有効に防止できる。また、本実施形態でも、屋根下地材である野地板103と屋根構造材である垂木102とに達している第1止着具113及び第2止着具114は、第1ベース部材121の底板部121Aと折板4との間に配置されているシート状の防水部材112を貫通しており、これらの貫通は防水状態が確保されて行われているため、この防水部材112の防水性によっても、雨水が屋根仕上げ材となっている折板104まで達することを防止でき、これにより、雨漏り等が発生するおそれをさらに一層有効になくすことになる。"