被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す複数の加熱口と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記被加熱物を誘導加熱する加熱手段と、前記各加熱手段に高周波電力を供給する複数の駆動回路と、前記駆動回路の駆動周波数を可変させて、前記高周波電力の出力を制御する制御部とを備え、前記複数の加熱手段は、互いに隣接する第一の加熱手段および第二の加熱手段を含み、前記第一の加熱手段は、中央加熱コイルと、前記中央加熱コイルの周辺に配置された複数の周辺加熱コイルとから構成され、前記第一の加熱手段の中心Aと前記第二の加熱手段の中心Bとを結ぶ直線A-Bと、前記各周辺加熱コイルの外周に接する外接円との交点Cが、前記第二の加熱手段に隣接する2つの前記周辺加熱コイルのうち、一方の周辺加熱コイルと前記外接円との接点Dと、他方の周辺加熱コイルと前記外接円との接点Eとを結ぶ円弧D-E上となるように、前記周辺加熱コイルを配置したことを特徴とする誘導加熱調理器。前記周辺加熱コイルを、前記直線A-Bと交差しないように配置したことを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記第一の加熱手段の中心Aと前記第二の加熱手段の中心Bとの奥行き方向の位置が異なることを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記第一の加熱手段の上方への前記被加熱物の載置状態を検出する負荷検知手段を備え、前記第一の加熱手段を駆動する前記駆動回路は、前記中央加熱コイルおよび前記複数の周辺加熱コイルを、それぞれ個別または所定の組合せで駆動する複数の駆動回路から構成され、前記制御部は、前記負荷検知手段の検知結果に応じて、前記第一の加熱手段を駆動する前記複数の駆動回路の高周波電力の出力を制御することを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記複数の加熱手段は、第三の加熱手段を含み、前記第一の加熱手段の中心Aから前記第二の加熱手段の中心Bまでの距離に対して、前記第一の加熱手段の中心Aから前記第三の加熱手段の中心Fまでの距離を短くし、前記制御部は、前記第一の加熱手段を駆動する前記駆動回路の駆動周波数と、前記第三の加熱手段を駆動する前記駆動回路の駆動周波数との差分を16kHz以上に設定し、前記第二の加熱手段を駆動する前記駆動回路の駆動周波数と、前記第三の加熱手段を駆動する前記駆動回路の駆動周波数との差分を16kHz以上に設定することを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記第三の加熱手段を駆動する前記駆動回路は、スイッチング素子がワイドバンドギャップ半導体により形成されたことを特徴とする請求項5記載の誘導加熱調理器。前記第一の加熱手段を駆動する前記駆動回路、および、前記第二の加熱手段を駆動する前記駆動回路の少なくとも一方は、スイッチング素子がワイドバンドギャップ半導体により形成されたことを特徴とする請求項1~6の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。前記ワイドバンドギャップ半導体は、炭化珪素、窒化ガリウム系材料、またはダイヤモンドであることを特徴とする請求項6または7記載の誘導加熱調理器。従来の誘導加熱調理器では、複数の加熱口を同時に通電した際に、隣接する加熱口の加熱コイルの駆動周波数差によって、可聴周波数帯域の干渉音が発生する、という問題点があった。この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、複数の加熱口に対応する複数の加熱手段を同時に駆動した場合における干渉音の発生を抑制することができる誘導加熱調理器を得るものである。この発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物が載置される天板と、前記天板に形成され、前記被加熱物の載置位置を示す複数の加熱口と、前記加熱口に対応して前記天板の下方に配置され、前記被加熱物を誘導加熱する加熱手段と、前記各加熱手段に高周波電力を供給する複数の駆動回路と、前記駆動回路の駆動周波数を可変させて、前記高周波電力の出力を制御する制御部とを備え、前記複数の加熱手段は、互いに隣接する第一の加熱手段および第二の加熱手段を含み、前記第一の加熱手段は、中央加熱コイルと、前記中央加熱コイルの周辺に配置された複数の周辺加熱コイルとから構成され、前記第一の加熱手段の中心Aと前記第二の加熱手段の中心Bとを結ぶ直線A-Bと、前記各周辺加熱コイルの外周に接する外接円との交点Cが、前記第二の加熱手段に隣接する2つの前記周辺加熱コイルのうち、一方の周辺加熱コイルと前記外接円との接点Dと、他方の周辺加熱コイルと前記外接円との接点Eとを結ぶ円弧D-E上となるように、前記周辺加熱コイルを配置したものである。この発明に係る誘導加熱調理器は、複数の加熱口に対応する複数の加熱手段を同時に駆動した場合における干渉音を抑制することができる。実施の形態1.全体構成図1は実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。図2は実施の形態1に係る誘導加熱調理器を示す上面図である。図1、図2に示すように、誘導加熱調理器100の上部には、鍋などの被加熱物5被加熱物5a、5bと区別して称する場合があるが載置される天板4を有している。天板4には、被加熱物5a、5bを誘導加熱するための加熱口として、第一の加熱口1、第二の加熱口2、第三の加熱口3を備え、各加熱口に対応して、第一の加熱手段10、第二の加熱手段20、第三の加熱手段30を備えており、それぞれの加熱口に対して被加熱物5を載置して加熱することができるものである。本実施の形態1では、本体の手前側に左右に並べて第一の加熱手段10と第二の加熱手段20が設けられ、本体の奥側ほぼ中央に第三の加熱手段30が設けられている。なお、各加熱口の配置はこれに限るものではない。例えば、3つの加熱口を略直線状に横に並べて配置しても良い。また、第一の加熱手段10の中心と第二の加熱手段20の中心との奥行き方向の位置が異なるように配置しても良い。天板4は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線を透過する材料で構成されており、誘導加熱調理器100本体の上面開口外周との間にゴム製パッキンやシール材を介して水密状態に固定される。天板4には、第一の加熱手段10、第二の加熱手段20及び第三の加熱手段30の加熱範囲加熱口に対応して、鍋の大まかな載置位置を示す円形の鍋位置表示が、塗料の塗布や印刷等により形成されている。天板4の手前側には、第一の加熱手段10、第二の加熱手段20、及び第三の加熱手段30で被加熱物5を加熱する際の火力や調理メニューを設定するための入力装置として、操作部40a、操作部40b、及び操作部40c以下、操作部40と総称する場合があるが設けられている。また、操作部40の近傍には、誘導加熱調理器100の動作状態や操作部40からの入力操作内容等を表示する表示部41a、表示部41b、表示部41c以下、表示部41と総称する場合があるが設けられている。なお、操作部40a~40cと表示部41a~41cは加熱口毎に設けられている場合や、加熱口を一括して操作部と表示部を設ける場合など、特に限定するものではない。天板4の下方であって本体の内部には、第一の加熱手段10、第二の加熱手段20、及び第三の加熱手段30にそれぞれ対応した加熱手段を備えている。本実施の形態1では、第一の加熱手段10、及び第二の加熱手段20の加熱手段は、複数の加熱コイルで構成され、第三の加熱手段30は1つの加熱コイルで構成されている。なお、加熱コイルの構成の詳細は後述する。誘導加熱調理器100の本体の内部には、第一の加熱手段10、第二の加熱手段20、及び第三の加熱手段30の加熱コイルに高周波電力を供給する駆動回路50と、駆動回路50を含め誘導加熱調理器全体の動作を制御するための制御部45と、被加熱物5の載置状態を検出する負荷検知手段60とが設けられている。加熱コイルの構成図3は実施の形態1に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置を説明する上面図である。なお図3においては、誘導加熱調理器100の天板4を外した状態を表している。第一の加熱手段10は、中央に略同心円状に配置された、2つの中央加熱コイル12a、12bと、中央加熱コイル12a、12bの周囲に配置された、4つの周辺加熱コイル11周辺加熱コイル11a、11b、11c、11dと区別して称する場合があるで構成され、外周は略円形状である。なおここでは、2つの中央加熱コイル12a、12bを独立して配置するものについて説明するが、中央加熱コイル12a、12bを直列に接続しても良いし、また一連で単一の加熱コイル図示せずの構成であっても良い。なお、以降の説明において、中央加熱コイル12a、12b、周辺加熱コイル11a~11dを加熱コイルと総称する場合がある。中央加熱コイル12a、12bは、円形の平面形状を有し、絶縁被膜された任意の金属例えば銅、アルミなどからなる導電線が円周方向に捲回されることにより構成される。また4つの周辺加熱コイル11a~11dは、略1/4円弧状バナナ状または胡瓜状の平面形状を有しており、中央加熱コイル12a、12bと同様に導電線を各々の周辺加熱コイル11a~11dの1/4円弧状の形状に沿って捲回することで形成されている。すなわち、周辺加熱コイル11a~11dは、外周側の中央加熱コイル12bに隣接する1/4円弧状領域において、中央加熱コイル12bの円形の平面形状に実質的に沿って延びるように構成されている。なお、周辺加熱コイル11の数は4つに限定されるものではない。第二の加熱手段20は、略同心円上に配置された、2つの加熱コイル21a、21bから構成されている。なお第一の加熱手段10と同様に、第二の加熱手段20も一連で単一の加熱コイル図示せずの構成であっても良い。第三の加熱手段30は、略円形の加熱コイル31から構成されている。なお、これに限らず複数の加熱コイルを同心円状に配置しても良い。図3において、第一の加熱手段10の中心を点A、また第二の加熱手段20の中心を点Bとした場合、点Aと点Bを結んだ直線A-B上に、周辺加熱コイル11a~11dを構成している導電線が交差しない跨らないように配置されている。すなわち、円周方向に隣接する周辺加熱コイル11aと11bの境目境界を直線A-B上に設けている。図4は図3の部分拡大図である。図3、図4において、第一の加熱手段10の中心点Aと第二の加熱手段20の中心点Bを結んだ直線A-Bと、第一の加熱手段10の外接円周辺加熱コイル11a~11dの外周に接する外接円との交点を点Cとし、第一の加熱手段10の外接円と周辺加熱コイル11aとの接点交点のうち周辺加熱コイル11bに近い側の接点を点Dとし、第一の加熱手段10の外接円と周辺加熱コイル11bとの接点交点のうち周辺加熱コイル11aに近い側の接点を点Eとした場合、点Dと点Eとを結ぶ円弧D-Eの中点が点Cとなるように、第一の加熱手段10及び第二の加熱手段20を配置している。このような配置とすることで、第一の加熱手段10の周辺加熱コイル11aおよび11bが、第二の加熱手段20から最も離れた配置となる。動作図5は実施の形態1に係る誘導加熱調理器の動作を説明するブロック図である。次に図5を用いて誘導加熱調理器100の動作について説明する。第一の加熱手段10は、中央加熱コイル12a及び12bを通電する駆動回路50aと、互いに対向する周辺加熱コイル11a及び11cを通電する駆動回路50bと、互いに対向する周辺加熱コイル11b及び11dを通電する駆動回路50cとにより高周波電力が各々の加熱コイルに供給されることで、誘導加熱動作が行われている。なお、駆動回路50a~50cの数はこれに限定するものではなく、各々の加熱コイルを個別に駆動するための駆動回路を設けても良いし、別の組合せで駆動回路を設ける構成でも良い。負荷検知手段60aは、使用者からの加熱開始の指示が操作部40aに行われると、制御部45により駆動回路50a~50cを負荷検知動作モードで加熱開始動作前に負荷検知動作を行い、その検知結果に基づき駆動回路50a~50cの駆動状態を決定する。負荷検知手段60aの出力に応じて、被加熱物5aが載置されている加熱コイルの駆動回路50を動作させ、また被加熱物5aが載置されていない加熱コイルの駆動回路50は停止あるいは低下させるように制御部45にて制御することで、被加熱物5aの加熱に不要な加熱コイルへの通電を抑制した、高効率で発熱の少ない誘導加熱調理器を得ることができる。続いて第二の加熱手段20の動作について説明する。第二の加熱手段20は、加熱コイル21a及び21bを通電する駆動回路50dを用いて制御部45で制御され、負荷検知手段60bの検知結果に基づき、高周波電力が供給され、誘導加熱動作が行われている。もちろん、第二の加熱手段20についても加熱コイル21aと21bを個別に通電する駆動回路を設けても良い。同様に第三の加熱手段30においても、負荷検知手段60cの検知結果に基づき、制御部45によって駆動回路50eを用いて加熱コイル31に高周波電力が供給され、誘導加熱動作が行われている。各駆動回路50は、フルブリッジ方式またはハーフブリッジ方式のインバータ回路により構成され、制御部45からの駆動信号に基づきスイッチング素子のオンオフ動作により加熱コイルに高周波電力を供給する。制御部45は、各駆動回路50の駆動周波数を可変させることで被加熱物5への投入電力出力を制御する。制御部45は、複数の駆動回路50を、個々に制御できるように構成されており、加熱コイルに対して任意の駆動条件で高周波電力を供給することができる。なお、各駆動回路50の駆動周波数は、1つの加熱口に対応する複数の加熱コイルのそれぞれが同一の駆動周波数となるように制御される。このような制御により同一の加熱手段を構成する複数の加熱コイル間での駆動周波数差が生じず干渉音後述の発生を抑制できる。各負荷検知手段60の具体的構成としては、例えば、各加熱コイルのそれぞれに流れる電流量を検出するための電流検出回路を設けることができる。一般に、加熱コイルのインピーダンスは、加熱コイルの上方に載置された被加熱物5の有無、大きさ面積、及び材質に依存して変化し、これに伴って駆動回路50を構成するインバータ回路に流れる電流量も変化する。そこで、各加熱コイルに流れる電流量を検出することによって各加熱コイルのインピーダンス値を検出し、これによって各加熱コイル上への被加熱物5の載置状態を判別する。なお、負荷検知手段60の具体的構成はこれに限定されるものではない。干渉音ここで複数の加熱口の加熱手段を同時に動作させた場合に発生する干渉音について説明する。第一の加熱口1に載置された被加熱物5aと、第二の加熱口2に載置された被加熱物5bとを同時に加熱する際、第一の加熱手段10と第二の加熱手段20での火力の調整は、加熱コイルに流す高周波電流を増減させることで行うが、高周波電流を増減する手段として、加熱コイルに流す電流の周波数を変化させて実現している。すなわち、駆動周波数によって加熱コイルのインピーダンスを増減させて加熱コイルに流す電流を制御する方式で、火力を大きくする場合は、加熱コイルのインピーダンスが小さくなるように周波数を低く設定し、火力を小さくする場合は、周波数を高く設定して、駆動回路から加熱コイルに高周波電流を供給している。このような制御方式で複数の加熱口に対応する複数の加熱手段を同時に制御すると、干渉音が発生することがある。例えば第一の加熱手段10と第二の加熱手段20において、各々の設定火力の違い、被加熱物5a、5bの材質の違いなどから各々の加熱コイルの駆動周波数が異なる場合があり、その駆動周波数の差分が可聴周波数範囲である16kHz未満の場合には、使用者に干渉音として聴こえることがある。また被加熱物の底面天板4との接触面形状と加熱手段の大きさ上面面積との関係により、一方の加熱手段から発生した漏れ磁束が、他方の加熱口に載置されている被加熱物を介して他方の加熱手段の加熱コイルと鎖交する場合には顕著に干渉音が発生する。これは、他方の加熱手段側の被加熱物は自身の加熱手段による駆動周波数と、もう一方の加熱手段から入ってくる異なる周波数の漏れ磁束とにより、被加熱物が誘導加熱されることになり、それぞれの駆動周波数の差分が干渉音となって発生するものである。すなわち漏れ磁束を低減することができれば、干渉音の発生を抑制することが可能である。これは、一方の加熱手段から発生した磁束のうち、他方の加熱手段への鎖交量を減らすことが漏れ磁束を低減することを意味し、隣接する加熱コイルを離して配置することで漏れ磁束の鎖交量を低減することができる。本実施の形態では、図3、図4に示したように、第一の加熱手段10の中心点Aと第二の加熱手段20の中心点Bを結んだ直線A-B上に、周辺加熱コイル11aと11bの境界を設けることで、第二の加熱手段20の加熱コイル21bと、第一の加熱手段10の周辺加熱コイル11a、11bとの距離を最も離して配置することができ、第一の加熱手段10と第二の加熱手段20とを同時に誘導加熱する際において、漏れ磁束の鎖交量を低減することができ、干渉音の発生を抑制した誘導加熱調理器100を得ることができる。なお、図4に示すように、点Cを円弧D-Eの中点に配置することが最も望ましいが、点Cを円弧D-E上に設ければ、干渉音の発生を抑制することができる。すなわち、第一の加熱手段10の中心Aと第二の加熱手段20の中心Bとを結ぶ直線A-Bと、各周辺加熱コイル11の外周に接する外接円との交点Cを、第二の加熱手段20に隣接する2つの周辺加熱コイル11のうち、一方の周辺加熱コイル11と外接円との接点Dと、他方の周辺加熱コイル11と外接円との接点Eとを結ぶ円弧D-E上に設けることで、干渉音の発生を抑制することができる。なお、本実施の形態においては、周辺加熱コイル11を、直線A-Bと交差しないように配置した場合を示したが、本発明はこれに限るものではなく、点Cを円弧D-E上に設けることで、干渉音の発生を抑制することができる。次に、第三の加熱手段30の加熱コイル31の駆動周波数について説明する。前述の通り、第一の加熱手段10の周辺加熱コイルと第二の加熱手段20の距離を離すことで干渉音の発生を抑制することができるが、その結果、第一の加熱手段10の周辺加熱コイル11aと第三の加熱手段30の加熱コイル31が近くなる場合がある。このようなことから実施の形態においては、第一の加熱手段10および第二の加熱手段20の加熱コイルへの駆動周波数を20~34kHzに設定し、第三の加熱手段30の加熱コイル31への駆動周波数を50kHz以上に設定している。なお、駆動周波数はこれに限るものではなく、駆動周波数の差分が16kHz以上可聴周波数以上となるように設定すればよい。すなわち、第一の加熱手段10の中心点Aから第二の加熱手段20の中心点Bまでの距離に対して、第一の加熱手段10の中心点Aから第三の加熱手段の中心点Fまでの距離を短くした場合には、第一の加熱手段10を駆動する駆動回路50の駆動周波数と、第三の加熱手段30を駆動する駆動回路50の駆動周波数との差分を16kHz以上に設定し、第二の加熱手段20を駆動する駆動回路50の駆動周波数と、第三の加熱手段30を駆動する駆動回路50の駆動周波数との差分を16kHz以上に設定する。前述の通り、干渉音の周波数は、近接した2つの加熱コイルに流れる高周波電流駆動周波数の差分を有している。上記のような設定により、第三の加熱手段30と第一の加熱手段10の駆動周波数の差分は16kHz以上となる。同様に第三の加熱手段30と第二の加熱手段20の駆動周波数の差分も16kHz以上となる。つまり、干渉音の周波数が可聴周波数範囲以上となる。そのため、第三の加熱手段30と第一の加熱手段10、あるいは第二の加熱手段20を同時に駆動した場合でも、駆動周波数の差分が可聴周波数範囲以上であるため、使用者には干渉音として認識されず、干渉音の発生を抑制した低騒音な誘導加熱調理器100を得ることができる。また第三の加熱手段30の駆動回路50eは、高周波電力を供給するスイッチング素子として、ワイドバンドギャップ半導体の一つであるシリコンカーバイトSiCが用いられている。ワイドバンドギャップ半導体はシリコンSiよりもバンドギャップが大きい半導体の総称であって、SiCはその一つであり、その他には窒化ガリウムGaN、ダイヤモンドなどがある。ワイドバンドギャップ半導体、特にSiCはSiに比べて耐熱温度や絶縁破壊強度や熱伝達率が大きい特性を有している。SiCを用いたスイッチング素子は、Siを用いたスイッチング素子に対して通電損失が少なく、スイッチング周波数駆動周波数を高周波高速にしても駆動回路50eの放熱が良好であるため駆動回路50eの放熱フィンを小型にすることができ、駆動回路の小型化に有効な手段である。本実施の形態では、駆動回路50eの駆動周波数を50kHz以上に設定しているが、SiCを用いたスイッチング素子で駆動回路50eを構成しているため、誘導加熱調理器100の放熱構造が簡素になると共に、冷却装置の小型化を実現した、小型で低価格な誘導加熱調理器100を得ることができる。なお、ここでは駆動回路50eにSiCを用いた例について説明したが、他の駆動回路50a~50dにSiCを用いることで更に放熱構造が簡素になり、より小型な誘導加熱調理器100を得ることができる。実施の形態2.本実施の形態2では、加熱コイルの他の配置例を説明する。図6は実施の形態2に係る誘導加熱調理器の加熱コイルの配置を説明する上面図である。図6に示すように、本実施の形態における第一の加熱手段10は、周辺加熱コイル11を6つで構成したものである。なお、その他の構成は上述した実施の形態1と同様であり、同一部分には同一の符号を付する。図6に示す6つの周辺加熱コイルは11e~11kは、略1/6円弧状長楕円状の平面形状を有しており、外周側の中央加熱コイル12bに隣接する領域において、その円形平面形状に実質的に沿って延びるように構成されている。図6においては、第一の加熱手段10の中心である点Aと第二の加熱手段20の中心である点Bとの結ぶ直線A-B上に、第一の加熱手段10の外周部分の一部を構成する周辺加熱コイル11fと11gの境界を設けることで、加熱コイル21bと周辺加熱コイル11fおよび11gとの距離を離すことができる。これにより、漏れ磁束の鎖交量を低減することができ、干渉音の発生を抑制した誘導加熱調理器100を得ることができる。なお、上記実施の形態1及び2では、長楕円状の平面形状を有する周辺加熱コイルについて説明したが、形状については特に限定するものではなく、例えば、円形の平面形状を有する周辺加熱コイルを用いた構成でも良い。ただし周辺加熱コイルの個数は、中央加熱コイルよりも多いことが望ましい。なお、上記実施の形態1及び2では、第二の加熱手段20を略同心円上に配置した2つの加熱コイル21a、21bにより構成し、第三の加熱手段30を1つの加熱コイル31により構成した場合を説明したが、本発明はこれに限るものではない。第二の加熱手段20及び第三の加熱手段30の何れか又は双方について、第一の加熱手段10と同様に、中央加熱コイルの周辺に複数の周辺加熱コイルを配置する構成としても良い。この場合においても、上述したように、周辺加熱コイルを、隣接する加熱手段の中心を結ぶ直線と交差しないように配置することで、干渉音の発生を抑制することができる。