入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、ローディングカム装置とを備え、このうちの太陽ローラは、軸方向に分割された1対の太陽ローラ素子を前記入力軸の周囲に、互いの先端面同士の間に隙間を介在させた状態で互いに同心に、且つ、この入力軸に対する相対回転を可能に配置して成るもので、前記両太陽ローラ素子の外周面は、それぞれの先端面に向かうに従って外径が小さくなる方向に傾斜した傾斜面であって、これら両傾斜面を転がり接触面としており、前記環状ローラは、前記太陽ローラの周囲にこの太陽ローラと同心に配置されたもので、内周面を転がり接触面とすると共に、連結ブラケットを介して前記出力軸と同心に結合されていて、この出力軸と共に回転自在としており、前記各中間ローラは、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との間の環状空間の円周方向複数箇所に、それぞれが前記入力軸と平行に配置された自転軸を中心とする回転自在に支持された状態で、それぞれの外周面を前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面とに転がり接触させており、前記ローディングカム装置は、前記両太陽ローラ素子のうちの少なくとも一方の太陽ローラ素子である可動太陽ローラ素子と前記入力軸との間に設けられて、この入力軸の回転に伴ってこの可動太陽ローラ素子を相手方の太陽ローラ素子に向けて軸方向に押圧しつつ回転させるものであり、前記各中間ローラは、前記入力軸の回転に伴って前記ローディングカム装置が発生する押圧力に基づき、前記環状ローラの内周面に押し付けられつつ前記各自転軸を中心として回転するものであり、前記連結ブラケットは、前記出力軸の端部にトルク伝達を可能に連結された基部と、前記環状ローラの周囲に配置された保持筒部と、これら基部と保持筒部とを連結した連結部とを備えたものであり、前記環状ローラと前記連結ブラケットとは、この環状ローラの円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の円周方向複数箇所に形成した凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合されている摩擦ローラ式減速機。前記環状ローラと前記連結ブラケットとは、この環状ローラの外周面の円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の内周面の円周方向複数箇所に形成した、径方向に凹んだ状態で軸方向に連続する凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合されており、前記保持筒部の内周面のうちで、軸方向に関して前記環状ローラよりも開口寄り部分に係止した止め輪により、前記各突起が前記各凹部から抜け出るのを防止している、請求項1に記載した摩擦ローラ式減速機。前記各突起の頂部に、径方向内方に凹入する切り欠き部が設けられている、請求項2に記載した摩擦ローラ式減速機。前記環状ローラの外周面に形成した前記各突起を軸方向から見た場合の形状が、円周方向両外側面とこの環状ローラの外周面とを部分円弧により滑らかに連続させて、径方向内方程周方向に関する幅寸法が大きくなる形状であり、且つ、前記各突起の頂部に形成された切り欠き部が部分円弧状である、請求項3に記載した摩擦ローラ式減速機。前記環状ローラと前記連結ブラケットとは、この環状ローラの軸方向側面の円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の内側の円周方向複数箇所に、それぞれ軸方向に凹んだ状態で形成した凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合されており、前記保持筒部の内周面のうちで、軸方向に関して前記環状ローラよりも開口寄り部分に係止した止め輪により、前記各突起が前記各凹部から抜け出るのを防止している、請求項1に記載した摩擦ローラ式減速機。本発明は、上述の様な事情に鑑みて、環状ローラが回転する型式の摩擦ローラ式減速機で、この環状ローラが傷んだ場合に修理交換作業を容易に行う事ができる構造を実現すべく発明したものである。本発明の摩擦ローラ式減速機は、入力軸と、出力軸と、太陽ローラと、環状ローラと、複数個の中間ローラと、ローディングカム装置とを備える。このうちの太陽ローラは、軸方向に分割された1対の太陽ローラ素子を前記入力軸の周囲に、互いの先端面同士の間に隙間を介在させた状態で互いに同心に、且つ、この入力軸に対する相対回転を可能に配置して成る。又、前記両太陽ローラ素子の外周面は、それぞれの先端面に向かうに従って外径が小さくなる方向に傾斜した傾斜面であって、これら両傾斜面を転がり接触面としている。又、前記環状ローラは、前記太陽ローラの周囲にこの太陽ローラと同心に配置されたもので、内周面を転がり接触面とすると共に、連結ブラケットを介して前記出力軸と同心に結合されていて、この出力軸と共に回転自在としている。又、前記各中間ローラは、前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面との間の環状空間の円周方向複数箇所に、それぞれが前記入力軸と平行に配置された自転軸を中心とする回転自在に支持された状態で、それぞれの外周面を前記太陽ローラの外周面と前記環状ローラの内周面とに転がり接触させている。又、前記ローディングカム装置は、前記両太陽ローラ素子のうちの少なくとも一方の太陽ローラ素子である可動太陽ローラ素子と前記入力軸との間に設けられて、この入力軸の回転に伴ってこの可動太陽ローラ素子を相手方の太陽ローラ素子に向けて軸方向に押圧しつつ回転させる。又、前記各中間ローラは、前記入力軸の回転に伴って前記ローディングカム装置が発生する押圧力に基づき、前記環状ローラの内周面に押し付けられつつ前記各自転軸を中心として回転する。更に、前記連結ブラケットは、前記出力軸の端部にトルク伝達を可能に連結された基部と、前記環状ローラの周囲に配置された保持筒部と、これら基部と保持筒部とを連結した連結部とを備える。そして、前記環状ローラと前記連結ブラケットとは、この環状ローラの円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の円周方向複数箇所に形成した凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合している。上述の様な本発明の摩擦ローラ式減速機を実施する場合に、より具体的には、例えば請求項2に記載した発明の様に、前記環状ローラと前記連結ブラケットとを、この環状ローラの外周面の円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の内周面の円周方向複数箇所に形成した、径方向に凹んだ状態で軸方向に連続する凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合する。そして、前記保持筒部の内周面のうちで、軸方向に関して前記環状ローラよりも開口寄り部分に係止した止め輪により、前記各突起が前記各凹部から抜け出るのを防止する。この様な請求項2に記載した発明を実施する場合に好ましくは、請求項3に記載した発明の様に、前記各突起を、それぞれの頂部に、径方向内方に凹入する切り欠き部を設けた形状とする。更に、この様な請求項3に記載した発明を実施する場合に、より好ましくは、請求項4に記載した発明の様に、前記各突起を軸方向から見た形状を、円周方向両外側面と前記環状ローラの外周面とを部分円弧により滑らかに連続させて、径方向内方程周方向に関する幅寸法が大きくなる形状とする。且つ、前記各突起の頂部に形成した前記切り欠き部を、それぞれ部分円弧状とする。或いは、本発明の摩擦ローラ式減速機を実施する場合の別の具体的構造として、例えば請求項5に記載した発明の様に、前記環状ローラと前記連結ブラケットとを、この環状ローラの軸方向側面の円周方向複数箇所に形成した突起と、前記保持筒部の内側の円周方向複数箇所に、それぞれ軸方向に凹んだ状態で形成した凹部とを係合させる事によりトルク伝達を可能に結合させる。そして、前記保持筒部の内周面のうちで、軸方向に関して前記環状ローラよりも開口寄り部分に係止した止め輪により、前記各突起が前記各凹部から抜け出るのを防止する。上述の様に構成する本発明の摩擦ローラ式減速機によれば、環状ローラが傷んだ場合に修理交換作業を容易に行う事ができる。即ち、前記環状ローラと出力軸との間でトルクの伝達を行わせる為の連結ブラケットを、この環状ローラと別体としている為、この環状ローラを修理交換する際に、この環状ローラを前記連結ブラケットから分離する事で、この修理交換作業を容易に、低コストで行える。[実施の形態の第1例]図1~13は、請求項1、2に対応する本発明の実施の形態の第1例を示している。本例の摩擦ローラ式減速機1bは、図24に示したハウジング21の如き減速機ケース内に収納される。そして、この減速機ケース外に設けた、図示しない電動モータの駆動軸に結合した入力軸2bにより太陽ローラ4bを回転駆動し、この太陽ローラ4bの回転を、複数個の中間ローラ19a、19aを介して環状ローラ5bに伝達し、この環状ローラ5bの回転を、出力軸3bを通じて取り出す様にしている。この出力軸3bを設置する為、前記減速機ケースの一端側壁部に軸受ケース29を、油密に固定する。そして、この軸受ケース29の内径側に前記出力軸3bを、出力側転がり軸受ユニット45と出力側シーリングユニット46とにより、油密を保持した状態で、回転自在に支持している。この出力軸3bと前記環状ローラ5bとは、互いに同心に配置した状態で、連結ブラケット30により結合している。この連結ブラケット30は、基部31と、保持筒部32と、連結部33とを備える。このうちの基部31は、円筒状に造られたもので、前記出力軸3bの基端部に外嵌固定している。この基部31の内周面のうち、この出力軸3bの基端部に対する嵌合方向に関して前半部図1の左半部は円筒面部とし、同じく後半部図1の右半部は雌スプライン部としている。この雌スプライン部の歯底円直径最大内径は、前記円筒面部の内径以下としている。この様な基部31は、前記円筒面部と前記出力軸3bの外周面側の円筒面部とを締り嵌めで嵌合させると共に、前記雌スプライン部とこの出力軸3bの外周面側の雄スプライン部とをスプライン係合させて、トルクの伝達を可能に組み合わせる。又、この状態で、前記出力軸3bの外周面に形成した鍔部34と前記基部31の軸方向端面とを当接させて、出力軸3bと、この基部31を含む前記連結ブラケット30との、軸方向に関する位置決めを図っている。又、前記保持筒部32は、炭素鋼等の、必要とする強度及び剛性を確保できる金属材料に、削り加工、押し出し加工等の適切な加工処理を施す事により、全体を略円筒状に形成している。前記保持筒部32は、円周方向複数箇所図示の例では6箇所を径方向外方に向け、略凹字形に突出させる事により、当該部分の内周面に凹部35、35を形成している。又、前記保持筒部32の内周面のうちで、これら各凹部35、35を除く部分は、単一円筒面上に位置させている。更に、前記連結部33は、前記基部31と一体に形成されたもので、全体を段付の部分円すい筒状としており、基端部図1の左端部をこの基部31に連続させ、先端部図1~2の右端部に、前記保持筒部32を結合固定している。この保持筒部32と前記連結部33及び前記基部31とは、一体に構成しても良いが、本例の構造の場合には、この連結部33と前記保持筒部32とを、別体に構成したものを後から締り嵌めで嵌合する事により、連結固定している。この為に本例の場合には、前記連結部33の先端部に、前記保持筒部32の基端部図1~2の左端部を外嵌固定する為の支持筒部36を形成している。この保持筒部32と前記連結部33とは、この保持筒部32の基端部図1~2の左端部を前記支持筒部36に、焼き嵌め、冷やし嵌め等により、大きな締め代で外嵌する事より、或いは溶接等で接合する事により、トルクの伝達を可能に、互いに同心に結合固定している。そして、前記保持筒部32の中間部に前記環状ローラ5bを、この保持筒部32との間でのトルク伝達を可能に内嵌している。この環状ローラ5bは、軸受鋼、高速度鋼、高炭素鋼等の、十分な強度及び剛性を確保できる金属材料により全体を円環状に造られたもので、外周面の円周方向等間隔の複数箇所に、それぞれ突起37、37を形成している。これら各突起37、37は、前記保持筒部32の内周面の凹部35、35のうちの、全部又は一部の凹部35、35と、周方向回転伝達方向のがたつきなく係合する。図示の例では、前記環状ローラ5bの外周面の円周方向等間隔の3箇所位置に前記各突起37、37を設け、これら各突起37、37を、前記各凹部35、35のうちの一つ置きの凹部35、35に係合させている。又、本例の場合には、前記保持筒部32の内周面のうちで前記各凹部35、35から周方向に外れた部分、並びに、前記環状ローラ5bの外周面を、軸方向に関する段付形状としている。具体的には、前記保持筒部32の内周面の軸方向中間部に内周面側段差部38を形成し、この保持筒部32の内径を、この内周面側段差部38を境として、先端側図8~10の右側で基端側図8~10の左側よりも大きくしている。これに合わせて、前記環状ローラ5bの外周面の軸方向中間部に外周面側段差部39を形成し、この環状ローラ5bの外径を、この外周面側段差部39を境として、前記先端側で前記基端側よりも大きくしている。前記各突起37、37は、前記環状ローラ5bの外周面のうちで、外径が大きくなった先端側部分に形成している。本例の場合に前記各突起37、37は、周方向両側面が互いに平行で、それぞれの頂部に、径方向内方に凹入する部分円弧状の切り欠き部40を設けている。更に、前記保持筒部32の内周面のうちで、前記内周面側段差部38よりも先端側に寄った部分に、係止凹溝41を形成している。この係止凹溝41は、前記各凹部35、35部分で途切れている点を除き、実質的に全周に亙って形成している。前記支持筒部36の先端面42から前記係止凹溝41の基端側縁までの距離は、前記環状ローラ5bの軸方向厚さと一致させている。それぞれが上述の様な構成を有する、前記環状ローラ5bと前記保持筒部32とは、互いに軸方向に近付けて、前記各凹部35、35と前記各突起37、37とを係合させる事により、互いの間でのトルク伝達を可能に組み合わせる。更に、前記係止凹溝41に止め輪43を係止する事で、前記環状ローラ5bが前記保持筒部32から抜け出す方向に移動するのを阻止する。前記止め輪43は、ばね鋼板等の、弾性並びに十分な強度及び剛性を有する金属板により欠円環状に造られており、周方向両端部に係止孔44、44を有する。この様な止め輪43は、これら両係止孔44、44に工具の先端部を係止して外径を縮めた状態で前記保持筒部32内に挿入し、前記係止凹溝41の内径側に位置させた状態で、前記工具を外す。そして、この係止凹溝41に前記止め輪43の外径寄り部分を係止する。この状態で、前記環状ローラ5bと前記保持筒部32とが、トルク伝達を可能に、且つ、軸方向の分離も阻止された状態で組み合わされる。これら環状ローラ5bと保持筒部32とを分離する際には、前記工具により前記止め輪43の外径を縮めて、この止め輪43を前記保持筒部32から抜き取った後、前記環状ローラ5bをこの保持筒部32から抜き取る。又、前記入力軸2bは、前記減速機ケースの他端側壁部図示せずの内側に、入力側転がり軸受ユニット47と入力側シーリングユニット48とにより、油密を保持した状態で、回転自在に支持している。そして、前記入力軸2bの先端部に、前記太陽ローラ4bを設けて、この入力軸2bによりこの太陽ローラ4bを回転駆動する様にしている。この太陽ローラ4bは、前述の図24~25に示した先発明構造の場合と同様に、互いに対称な形状を有する1対の太陽ローラ素子8d、8dから成り、前記入力軸2bの基半部図1の左半部の周囲に配置している。又、これら両太陽ローラ素子8d、8dと前記入力軸2bとの間にそれぞれローディングカム装置7b、7bを設け、これら両太陽ローラ素子8d、8dを互いに近付く方向に押圧しつつ、これら両太陽ローラ素子8d、8dが前記入力軸2bと共に回転駆動する様にしている。尚、前記両ローディングカム装置7b、7bを構成するカム板15b、15bは、それぞれ前記入力軸2bに対し締り嵌めで外嵌固定して、この入力軸2bと共に回転する様にしている。又、前記両カム板15b、15bの互いに反対側面を、それぞれ前記入力軸2bの中間部に形成した鍔部49、又は、この入力軸2bの基端部に螺合固定したローディングナット50に突き当てている。尚、前記両ローディングカム装置7b、7bは、前述の図21に示した従来構造のローディングカム装置7と同様の、それぞれ複数ずつの被駆動側、駆動側各カム面及び玉に加えて、予圧付与の為に、前記両カム板15b、15bと前記両太陽ローラ素子8d、8dとを相対回転方向に押圧する為のコイルばねを設けている。この部分の構造に関しては、本発明の要旨とは関係しないし、別の構造を採用する事もできる。前記各中間ローラ19a、19aは、前記減速機ケース内に支持固定される支持フレーム28aに対し、回転及びこの支持フレーム28aの径方向に関する若干の変位を可能に支持している。この径方向変位を可能にする理由は、前記両ローディングカム装置7b、7bに作用により前記両太陽ローラ素子8d、8dが互いに近付き、前記各中間ローラ19a、19aが前記支持フレーム28aの径方向外方に押圧された場合に、これら各中間ローラ19a、19aの変位を円滑に許容する為である。この様な理由で、前記径方向に関する変位を可能にする為の構造に就いては、例えば前記支持フレーム28aに対してそれぞれの基端部を枢支した揺動フレーム51、51の中間部に前記各中間ローラ19a、19aを、玉軸受52、52により回転自在に支持する構造を採用できる。或いは、前記支持フレーム28aに形成した径方向に長い長孔の内側に、前記各中間ローラ19a、19aの両端部に設けた玉軸受52、52の外輪を緩く内嵌する構造を採用する事もできる。何れにしても、前記径方向の変位を可能にする構造に関しては、本発明の要旨とは関係しない為、詳しい説明は省略する。又、前記支持フレーム28aの円輪状の連結部56の軸方向片側面の円周方向等間隔複数箇所図示の例では3箇所から前記各中間ローラ19a、19aの設置側に向けて、前記支持フレーム28aの軸方向に対し平行に突出した柱部57、57を設けている。そして、これら各柱部57、57の内側に、トラクションオイルの供給路53、53を設けて、前記各中間ローラ19a、19aの外周面と、前記太陽ローラ4bの外周面及び前記環状ローラ5bの内周面との転がり接触部トラクション部に、トラクションオイルを送り込める様にしている。この様な潤滑剤の供給路53、53に関しても、前記各トラクション部に必要とされるトラクションオイルを供給できる構造であれば良く、本発明の要旨とも関係しない為、図示のみで、詳しい説明は省略する。電気自動車用駆動装置等に組み込んだ摩擦ローラ式減速機1bの運転時には、図示しない電動モータにより前記入力軸2bを介して、前記太陽ローラ4bを回転駆動する。この太陽ローラ4bの回転は、前記各中間ローラ19a、19aを介して前記環状ローラ5bに伝わる。この太陽ローラ4bを構成する、前記両太陽ローラ素子8d、8dには、予圧ばねを組み込んで成る前記両ローディングカム装置7b、7bにより、互いに近付く方向の予圧が付与されている。従って、前記各ローラ4b、19a、5bの周面同士の転がり接触部トラクション部の面圧は、これら各ローラ4b、19a、5b同士の間でトルクを伝達しない状態でも或る程度確保されている。又、これら各ローラ4b、19a、5b同士の間で伝達するトルクが大きくなると、前記両ローディングカム装置7b、7bが前記両太陽ローラ素子8d、8d同士を互いに近付ける方向に押圧する力推力が大きくなり、前記各トラクション部の面圧が更に高くなる。前記各中間ローラ19a、19aは、前記支持フレーム28aに、径方向の変位を可能に支持されている為、これら各中間ローラ19a、19aの外周面と、前記太陽ローラ4bの外周面及び前記環状ローラ5bの内周面との転がり接触部の面圧は、効果的に上昇する。この結果、前記各ローラ4b、19a、5b同士の間で伝達するトルクの変動に拘らず、前記太陽ローラ4bから前記環状ローラ5bへの動力伝達を効率良く行える。この様にして前記環状ローラ5bに伝達された動力は、この環状ローラ5bの外周面に突設した前記各突起37、37と、前記保持筒部32の内周面に形成した前記各凹部35、35との係合に基づいて、この保持筒部32に伝達される。更に、この保持筒部32に伝達された動力が、前記連結部33及び前記基部31を介して前記出力軸3bに伝達される。この結果、この出力軸3bが、前記入力軸2bよりも低速且つ高トルクで回転駆動される。尚、前記環状ローラ5bと前記保持筒部32との間での動力伝達時に、前記各突起37、37に周方向の応力が発生する。これら各突起37、37の設置部分の直径は大きいので、これら各突起37、37の大きさ周方向幅、軸方向長さを特に大きくしなくても、これら各突起37、37に亀裂等の損傷が発生する可能性は低い。但し、前記摩擦ローラ式減速機1bの小型軽量化を図りつつ、前記各突起37、37の損傷防止をより確実に図る為には、前記動力の伝達に伴ってこれら各突起37、37に発生する応力を、より低く抑える事が好ましい。本例の場合には、これら各突起37、37の頂部中央に切り欠き部40を形成している。この為、これら各突起37、37を、周方向に関して適度に弾性変形し易くして、トルク伝達時にこれら各突起37、37に発生する応力を低く抑えられる。上述の様な摩擦ローラ式減速機1bの運転に伴って前記各ローラ4b、19a、5bには、前記両ローディングカム装置7b、7bの作用に基づいて、それぞれの径方向に向いた大きな力が繰り返し加わり、前記各ローラ4b、19a、5bに内部応力が発生する。特に、前記環状ローラ5bには、径方向外方に向いた大きな力が加わる為、引っ張り方向の応力が発生する。この環状ローラ5bの径方向厚さを相当に大きくしない限り、前記摩擦ローラ式減速機1bを長期間使用した場合、上述の様な引っ張り応力に基づいて前記環状ローラ5bに、亀裂等の損傷が発生する可能性を否定できない。そして、損傷が発生した場合に、前記摩擦ローラ式減速機1b全体を交換するのでは、電気自動車用駆動装置等の修繕費が徒に嵩む。又、前述の図24に示した先発明の構造の様に、環状ローラ5aと連結部27と出力軸3aとが一体構造の場合には、修繕の為に交換する部分が多く、部品コストが嵩むだけでなく、交換作業も面倒になり、摩擦ローラ式減速機1a全体を交換する場合よりは抑えられるにしても、依然として修繕費が嵩む。これに対して本例の構造の場合によれば、前記環状ローラ5bが傷んだ場合に、この環状ローラ5bのみを交換すれば良く、しかも交換作業を容易に行える為、修繕費を低く抑えられる。即ち、損傷した環状ローラ5bと前記保持筒部32とは、前述した様に、工具により前記止め輪43の外径を縮めて、この止め輪43をこの保持筒部32から抜き取った後、前記環状ローラ5bをこの保持筒部32から抜き取る事により、互いに分離できる。そして、新たな環状ローラ5bをこの保持筒部32に内嵌した後、前述した様に、前記係止凹溝41に前記止め輪43を係止すれば、前記環状ローラ5bの交換作業を終了できる。この際、この環状ローラ5b及び前記止め輪43以外の部品を着脱する必要がないので、この環状ローラ5bの修理交換作業を容易に、低コストで行える。[実施の形態の第2~5例]環状ローラの外周面の突起の形状を異ならせた、本発明の実施の形態の第2~5例に就いて、図14~18により説明する。先ず、図14に示した第2例の環状ローラ5cは、請求項4に対応するもので、外周面に形成した各突起37a、37aを軸方向から見た形状を、円周方向両側面と前記環状ローラ5cの外周面とを部分円弧により滑らかに連続させて、径方向内方程周方向に関する幅寸法が大きくなる形状としている。又、前記各突起37a、37aの頂部に、径方向内方に凹入する部分円弧状の切り欠き部40、40を設けている。前記各突起37a、37aの円周方向両側面と前記環状ローラ5cの外周面とを連続させる部分円弧の曲率半径は、大きい程、トルク伝達に伴って発生する応力を低減できる。但し、余り大きくすると、前記各突起37a、37aと、保持筒部32の凹部35、35図1~3、8~10参照とを係合させ難くなる。これらを考慮すると、前記環状ローラ5cの内径が60~80mm程度、前記各突起37a、37aの外接円の直径が80~100mm程度の場合で、前記部分円弧の曲率半径を1.5~2.5mm程度に規制する事が好ましい。勿論、この曲率半径の値は、前記環状ローラ5cの寸法、前記各凹部35、35の形状及び寸法等により適宜変更する。更に、前記各突起37a、37aの周方向両側面の、径方向に対する傾斜角度に関しても、大きくする周面に対する傾斜を緩やかにする程発生する応力を低減できるが、余り大きくすると、前記各突起37a、37aと、保持筒部32の凹部35、35図1~3、8~10参照とを係合させ難くなる。これらを考慮すると、前記径方向に対する傾斜角度を20~40度程度頂部と側面との交差角度を110~130度程度程度に規制する事が好ましい。勿論、この角度に関しても、前記各凹部35、35の形状等により適宜変更する。上述の様な本例の構造の場合には、前記各突起37a、37aの形状の工夫により、トルク伝達に伴ってこれら各突起37a、37aに加わる応力を十分に低減できる。尚、前述の実施の形態の第1例の様に、各突起37、37の周方向両側面を周方向に関してほぼ直交させる構造でも、これら両側面と環状ローラ5bの外周面との連続部を、曲率半径が1.5~2mm程度の曲面により滑らかに連続させれば、前記各突起37、37に加わる応力を低く抑えられる。図15~17に示した第3~5例の環状ローラ5d~5fは、上述した第2例の環状ローラ5cに比べ、トルク伝達時に各突起37b、37に加わる応力を低減する効果が多少劣るが、摩擦ローラ式減速機が伝達するトルクの大きさによっては、十分に実用化できるものである。先ず、図15に示した第3例の環状ローラ5dの場合には、外周面の円周方向複数箇所に矩形の突起37b、37bを形成している。次に、図16に示した第4例の環状ローラ5eの場合には、外周面の円周方向複数箇所に形成した矩形の突起37b、37bを円周方向両側から挟む部分に、それぞれ切り欠き54、54を形成したものである。尚、図示の例では、これら各切り欠き54、54を、前記各突起37b、37bの厚さ方向に関する全長に亙り形成しているが、一部に形成する事で、応力低減を図る事も可能である。又、図17に示した第5例の環状ローラ5fの場合には、前述の第1例と同様の突起37、37を円周方向両側から挟む部分に、それぞれ切り欠き54、54を形成したものである。本例の場合も、この切り欠き54、54を形成する位置を、上述の第4例の場合と同様に規制できる。更に、突起37の形状としては、図18のA~Cに示した様に、円周方向両側面同士を互いに平行とした形状を採用する事もできる。[実施の形態の第6例]請求項1、5に対応する本発明の実施の形態の第6例に就いて、図19~20により説明する。本例の場合には、環状ローラ5gの軸方向片側面の円周方向複数箇所に、それぞれ軸方向に突出する突起37c、37cを形成している。そして、これら各突起37c、37cと連結ブラケット30図1、2、8、9の円周方向複数箇所に、それぞれ軸方向に凹んだ状態で形成した凹部55a、55bとを係合させる事により、前記環状ローラ5gと前記連結ブラケット30とをトルク伝達を可能に結合させる。前記環状ローラ5gの軸方向片側面のうちで前記各突起37c、37cを形成する径方向位置は、図20のAに示す様に外端位置としたり、Bに示す様に中央位置としたり、Cに示す様に内端位置とする事ができる。前記凹部55a、55bは、前記各突起37c、37cの位置に合わせて形成する。尚、これら各凹部55a、55bを設ける為に、前記連結ブラケット30を構成する連結部33の支持筒部36図1、2の先端縁に切り欠きを形成し、この切り欠きを前記各凹部55a、55bとして機能させる事もできる。何れにしても、前記各突起37c、37cと、前記連結ブラケット30の円周方向複数箇所に形成した凹部55a、55bとを係合させる事により、前記環状ローラ5gと前記連結ブラケット30とを、トルク伝達を可能に結合させる。そして、保持筒部32の内周面係止した止め輪43により、前記各突起37c、37cが前記各凹部55a、55bから抜け出るのを防止する。