"リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる第二活物質と、を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる負極活物質を含む負極と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む非水電解質と、を備え、前記第二活物質が有機化合物であり、前記第一活物質が粒子の形状を有し、a前記第二活物質が粒子の形状を有し、かつ、前記第一活物質および前記第二活物質のそれぞれに対して前記非水電解質が直接に接触している、または、b前記第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされており、前記第一活物質と前記リチウムイオンとが酸化還元反応を行うことができるように前記第一活物質と前記非酸化還元物質とで構成された粒子の表面に前記非水電解質が直接に接触しているとともに、前記第二活物質に対して前記非水電解質が直接に接触している、非水電解質二次電池。前記第二活物質が前記第一活物質の表面を直接に被覆していない請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記第二活物質が、前記非水電解質に対する膨潤性を有さず、かつ、粒子の形状を有する請求項1または2に記載の非水電解質二次電池。当該非水電解質二次電池の組立前を基準とする組立後の前記第二活物質の体積膨潤率が20未満であり、前記第二活物質が粒子の形状を有する請求項1または2に記載の非水電解質二次電池。前記第二活物質が、π共役電子雲を有する化合物である請求項3または4に記載の非水電解質二次電池。bの場合において、前記第二活物質が前記非水電解質に対する膨潤性を有する、請求項1または2に記載の非水電解質二次電池。bの場合において、当該非水電解質二次電池の組立前を基準とする組立後の前記第二活物質の体積膨潤率が20以上である、請求項1または2に記載の非水電解質二次電池。前記非酸化還元物質が炭素材料である請求項1~7のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。前記第二活物質が、ラジカルを有する化合物である請求項1,2,6~8のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。前記第一活物質が、リチウムを含有していてもよい遷移金属酸化物である請求項1~9のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。前記遷移金属酸化物がLiFePO4である請求項10に記載の非水電解質二次電池。前記遷移金属酸化物がV2O5である請求項10に記載の非水電解質二次電池。前記非水電解質は、非水溶媒と、前記非水溶媒に溶解した前記塩とを含み、前記非水溶媒が、環状または鎖状の炭酸エステル、環状または鎖状のエステル、環状または鎖状のエーテル、環状または鎖状のスルホンおよびニトリルからなる群より選ばれる少なくとも1種を含む請求項1~12のいずれか1項に記載の非水電解質二次電池。リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質の粒子と、リチウムイオンとアニオンとの塩を含む非水電解質に対する膨潤性を有さず、前記アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である、第二活物質の粒子と、を含む混合物を調製する工程と、前記第一活物質および前記第二活物質を正極活物質として含む正極活物質層が正極集電体上に形成されるように、前記第一活物質および前記第二活物質の粒子の形状を保持しながら前記混合物を成形する工程と、前記正極活物質層に前記非水電解質を含浸させる工程と、を含む非水電解質二次電池の製造方法。リチウムイオンを吸蔵および放出することができ、かつ、表面に非酸化還元物質がコーティングされている第一活物質の粒子と、アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である第二活物質と、を含む混合物を調製する工程と、前記第一活物質および前記第二活物質を正極活物質として含む正極活物質層が正極集電体上に形成されるように、前記混合物を成形する工程と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む非水電解質を前記正極活物質層に含浸させる工程と、を含む非水電解質二次電池の製造方法。以上のように、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質とともに、第二成分である活物質を正極に添加することにより、リチウム二次電池の出力特性を向上させる取り組みはなされているものの、最適な第一活物質と第二活物質との組み合わせ、および電極構造に関する知見は不十分であった。本発明は、これらの課題に鑑みてなされたものであり、エネルギー密度を大きく低下させることなく、出力特性、特に、パルス放電特性を向上させた非水電解質二次電池を提供することを目的とする。すなわち、本発明は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる第二活物質と、を含む正極と、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる負極活物質を含む負極と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む非水電解質と、を備え、前記第二活物質が有機化合物であり、前記第一活物質が粒子の形状を有し、a前記第二活物質が粒子の形状を有し、かつ、前記第一活物質および前記第二活物質のそれぞれに対して前記非水電解質が直接に接触している、または、b前記第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされており、前記第一活物質と前記リチウムイオンとが酸化還元反応を行うことができるように前記第一活物質と前記非酸化還元物質とで構成された粒子の表面に前記非水電解質が直接に接触しているとともに、前記第二活物質に対して前記非水電解質が直接に接触している、非水電解質二次電池を提供する。また、本発明は、別の観点から、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質の粒子と、リチウムイオンとアニオンとの塩を含む非水電解質に対する膨潤性を有さず、前記アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である、第二活物質の粒子と、を含む混合物を調製する工程と、前記第一活物質および前記第二活物質を正極活物質として含む正極活物質層が正極集電体上に形成されるように、前記第一活物質および前記第二活物質の粒子の形状を保持しながら前記混合物を成形する工程と、前記正極活物質層に前記非水電解質を含浸させる工程と、を含む非水電解質二次電池の製造方法を提供する。さらに、本発明は、その別の観点から、リチウムイオンを吸蔵および放出することができ、かつ、表面に非酸化還元物質がコーティングされている第一活物質の粒子と、アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である第二活物質と、を含む混合物を調製する工程と、前記第一活物質および前記第二活物質を正極活物質として含む正極活物質層が正極集電体上に形成されるように、前記混合物を成形する工程と、リチウムイオンと前記アニオンとの塩を含む非水電解質を前記正極活物質層に含浸させる工程と、を含む非水電解質二次電池の製造方法を提供する。本発明では、正極において、第一活物質と第二活物質との2種の活物質が用いられている。第一活物質として、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる材料を用いることによって、十分なエネルギー密度を確保できる。さらに、第二活物質として、電解質に含まれたアニオンを吸蔵および放出することができる有機化合物を用いることによって、パルス放電特性を改善することができる。また、a第二活物質が粒子の形状を有する、または、b第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされている。そのため、a第一活物質の粒子またはb第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子、および、第二活物質のそれぞれに対して、非水電解質が直接に接触している。これにより、第一活物質および第二活物質がそれぞれ独立に充放電することができる。すなわち、第二活物質による良好な出力特性パルス放電特性と、第一活物質による高容量とを併せ持つ電池を提供することができる。また、第一活物質と第二活物質とが互いに独立して充放電することができるので、正極における両活物質の組成比率を任意に変更することによって、所望の出力特性パルス放電特性を有する高容量電池を設計することができる。このように、本発明によると、エネルギー密度を大きく低下させることなく、出力特性、特に、パルス放電特性の向上した非水電解質二次電池を提供することができる。また、本発明における有機化合物である第二活物質は、活性炭と比較して水分吸着能が小さい。そのため、電池内部の水分量を低減できる。本発明の製造方法によれば、a第一活物質の粒子またはb第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子、および、第二活物質のそれぞれに対して非水電解質が直接に接触した構造を有する正極を備えた非水電解質二次電池を効率的に製造できる。以下、本発明の非水電解質二次電池の実施形態を説明する。実施の形態1図1は、本発明による非水電解質二次電池の一実施形態であるコイン型非水電解質二次電池100の模式的な断面を示している。この電池100は、コイン型ケース50、封口板51、およびガスケット52によって内部が密閉された構造を有する。電池100の内部には、正極活物質層11および正極集電体12を備える正極10と、負極活物質層21および負極集電体22を備える負極20と、セパレータ30とが収められている。正極10および負極20はセパレータ30を挟んで対向し、正極活物質層11および負極活物質層21がセパレータ30と接するように配置されている。正極10、負極20、およびセパレータ30からなる電極群には、液状の非水電解質31が含浸されている。セパレータ30は、微細な空間微細孔を有し、この微細な空間に電解質31が保持されている。図2は、正極10の断面構造を模式的に示している。正極10は電解質31を含浸した後の状態にあるとする。正極10は、正極集電体12と正極集電体12上に設けられた正極活物質層11とを備えている。正極活物質層11は、少なくとも2種類の電極活物質、すなわち、第一活物質13と第二活物質14とを含む。第一活物質13は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質であり、粒子の形状を有する。第二活物質14は、アニオンを吸蔵および放出することができる有機化合物で構成されている。図2に示すように、本実施の形態1において、第二活物質14は、非水電解質31に対する膨潤性を有さず、粒子の形状を有する。正極活物質層11は、基質17を有する。第一活物質13および第二活物質14は、基質17中に均一に分散している。第一活物質13および第二活物質14の体積に比べて基質17の体積が十分に小さい場合、基質17は、第一活物質13および第二活物質14の周囲の隙間を埋めている。基質17は、典型的には、結着剤、導電助剤、および電解質31で構成されている。基質17において、電解質31はゲル電解質を構成していてもよい。第二活物質14は第一活物質13の表面を直接に被覆していない。第二活物質14は第一活物質13の表面を覆うように存在せず、第一活物質13および第二活物質14がそれぞれ異なる粒子を形成して存在している。第一活物質13の粒子と第二活物質14の粒子とは互いに独立して存在する。したがって、本実施の形態1における正極10は、第一活物質13および第二活物質14のそれぞれに対して非水電解質詳細には、電解質31が直接に接触している構造を有する。第一活物質13と第二活物質14とがそれぞれ粒子を形成している限り、正極活物質層11においてこれらの粒子が存在する領域は限定されず、これらの粒子が互いに接していてもよい。本発明の非水電解質二次電池が高容量と高出力優れたパルス放電特性とを実現できる理由として、以下に説明する4つの理由が挙げられる。第1の理由は、正極に含まれる2種の活物質がそれぞれ有する材料特性である。正極に含まれる2種の活物質のうち、1種は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質第一活物質である。第一活物質は、正極における主たる活物質である。なお、主たる活物質とは、非水電解質二次電池の全蓄電容量に対して50以上の蓄電容量を占める活物質を意味する。第一活物質によれば、充放電に伴い正極と負極との間でリチウムイオンが移動することにより、3V級の高電圧、かつ高容量を実現することができる。他方、正極に含まれる2種の活物質のうち、もう1種は、アニオンを吸蔵および放出することができる有機活物質第二活物質である。本発明において、第二活物質としては、後ほど詳細に説明するが、ラジカルを有する化合物、π共役電子雲を有する化合物などが好適に用いられる。これらの化合物は酸化還元反応がリチウム基準で約3~4Vの電位において進行するため、正極における活物質材料として適している。また、これらの化合物が第二活物質としてアニオンを吸蔵および放出する反応は、第一活物質がリチウムイオンを吸蔵および放出する反応と比較して速い。このため、第二活物質を使用することにより、高出力、特に、優れたパルス放電特性を有する非水電解質二次電池を提供できる。さらに、これらの化合物は活性炭よりも大きな容量を有しているため、第二活物質としてこれらの化合物を用いた場合、代わりに活性炭を用いた場合よりも、高い容量を得ることができる。したがって、第二活物質は、高容量と高出力との両方に寄与することができる。第2の理由は、2種の活物質を使用することによる相乗効果である。ここで、重要なポイントは、第一活物質の反応イオンと、第二活物質の反応イオンとが互いに異なっていることである。第一活物質は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができるので、第一活物質の反応イオンはリチウムイオンである。他方、第二活物質はアニオンを吸蔵および放出することができるので、第二活物質の反応イオンはアニオンである。このように2種の活物質の反応イオンが互いに異なることにより、それぞれの活物質の反応は、相互に影響を与え合うことなくスムーズに進行することができる。高出力を必要としない場合、すなわち、充放電が比較的低速で行われる場合、反応速度の遅い活物質でも十分に反応ができるため、充放電に寄与する活物質は材料の反応速度に依存しない。したがって、いずれの活物質が優先的に反応するということがないため、結果として、主たる活物質である第一活物質が充放電に主として寄与することになる。言い換えれば、充放電に主として寄与するのは、第一活物質とリチウムイオンとの反応である。この場合、アニオンは正負極間をほとんど移動せずに電解質中にとどまり、主としてリチウムイオンが正負極間を移動する。他方、高出力を必要とする場合、すなわち、充放電が比較的高速で行われる場合、第一活物質と第二活物質との両方が充放電に関与する。言い換えれば、第一活物質とリチウムイオンとの反応に加えて、第二活物質とアニオンとの反応が進行する。この場合、リチウムイオンとアニオンとの両方が正負極間を移動する。具体的には、放電過程において、リチウムイオンは負極から正極の方へ移動し、アニオンは正極から負極の方へ移動する。一般に、電解質中のアニオンの移動速度移動度は、リチウムイオンと同等かあるいはそれ以上である。アニオンが反応イオンとして加わることにより、反応イオンの濃度がおよそ2倍に増加するため、大電流を取り出し、高出力を実現することができる。上述の説明の比較として、例えば、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる2種の活物質AおよびBを正極に用いた場合について説明する。ただし、活物質Bは活物質Aよりも充放電反応が速いと仮定する。この場合、活物質Aおよび活物質Bの反応イオンはともにリチウムイオンである。そのため、充放電を行うと、活物質Bとリチウムイオンとの反応が迅速に進行することによって、リチウムイオンが消費されてしまい、活物質Aの反応は抑制されてしまう。また、反応イオンがリチウムイオンのみであるため、出力特性は、電解質中のリチウムイオンの移動速度によって制限されてしまう。したがって、活物質Aに対して、反応イオンが活物質Aに共通する活物質Bを加えたとしても、ABの相乗効果を最大限に得ることはできない。また、従来技術では、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質に対して、第二成分として活性炭を添加することが提案されている。しかし、活性炭の反応イオンは、リチウムイオンとアニオンとの両方であり、自然電位を境としてそれより高い電位ではアニオンと反応し、それより低い電位ではリチウムイオンと反応する。したがって、活性炭の添加により出力特性を向上させる効果は、電位によって異なり、ある電位以上では得られる場合があり、また、ある電位以下では十分に得られない場合があり、技術的な制限を有するといえる。第3の理由は、第一活物質および第二活物質の2種を使用することによる大きな弊害を有さないということである。上記従来技術のように、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質に対して、第二成分として活性炭を添加した場合、正極は種々の弊害を有する。すなわち、活性炭の表面は非常に活性で反応性が高く、表面に水分や空気中の有機成分などが容易に吸着するため、十分な真空乾燥を行っても、なおその完全除去は難しい。また、活性炭上に吸着された水分および有機物は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質の表面において分解し、ガス発生による電池の膨れや容量低下などの信頼性の低下を引き起こす可能性がある。これらの弊害による影響は、保存試験やサイクル試験などの結果に顕著に現れる場合がある。本発明における第二活物質としては、ラジカルを有する化合物、π共役電子雲を有する化合物などの有機化合物が好適に用いられる。有機化合物は、活性炭の水分吸着能と比べて、低い水分吸着能を有する。したがって、これらの有機化合物は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる活物質第一活物質と併用することによる弊害因子を有さない。このため、第一活物質とともに第二活物質を使用することにより、信頼性の高い非水電解質二次電池を得ることができる。第4の理由は、2種の活物質が、互いに阻害し合うことなく独立に反応できることである。例えば、2種の正極活物質C,Dを用いた正極において、活物質Cの表面の全体を活物質Dが被覆しているものと仮定する。このような正極構造では、活物質Cと電解質との接触が活物質Dによって阻害されるため、活物質Cが単独で充放電反応を行うことができず、十分な電池性能が得られない。具体的には、第一活物質の充電が、第二活物質が先に充電された後でなければされない、または、逆に第一活物質の放電が、第二活物質が先に放電された後でなければされない、といった相互阻害が起こってしまう。これに対し、本発明における正極は、第一活物質の表面が第二活物質によって直接に被覆されておらず、a第一活物質の粒子またはb第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子、および、第二活物質のそれぞれに対して、非水電解質が直接に接触している構造を有する。そのため、第二活物質として有機化合物を用いることによる上記の阻害が抑制され、第一活物質は単独で充放電することができる。すなわち、高容量をもたらす第一活物質と、高出力をもたらす第二活物質とが機能を分離してそれぞれ独立に充放電反応を行うことができ、高容量と高出力パルス放電とを併せ持つ非水電解質二次電池を得ることができる。以上の4つの理由により、本発明により、高容量と高出力優れたパルス放電特性とを有し、かつ信頼性の高い非水電解質二次電池を提供することができる。以下、本実施の形態1の電池100に用いることができる構成材料について説明する。第一活物質13としては、リチウムイオン電池の正極活物質材料として公知のものを用いることができる。具体的には、第一活物質13として、リチウムを含んでいてもよい遷移金属酸化物を用いることができる。言い換えれば、遷移金属酸化物や、リチウム含有遷移金属酸化物などを用いることができる。具体的には、コバルトの酸化物、ニッケルの酸化物、マンガンの酸化物、および、五酸化バナジウムV2O5に代表されるバナジウムの酸化物、ならびに、これらの混合物または複合酸化物などが第一活物質13として用いられる。コバルト酸リチウムLiCoO2などの、リチウムと遷移金属とを含む複合酸化物が正極活物質として最もよく知られている。また、遷移金属のケイ酸塩、リン酸鉄リチウムLiFePO4に代表される遷移金属のリン酸塩などを、第一活物質13として用いることもできる。第一活物質13の粒子の平均粒径は、例えば、0.05μm~50μmである。第一活物質13の粒子の平均粒径を上記範囲に調整することにより、第一活物質13と電解質31との大きな接触面積を確保できる。さらに、第一活物質13と導電助剤との接触面積が増加するので、良好な電子伝導性を確保できる。なお、本明細書中において平均粒径とは、レーザー回折式粒度計によって測定される粒度分布の体積累積50に相当する粒径メディアン径またはD50と表記される場合があるを意味する。第二活物質14としては、ラジカルを有する化合物、π共役電子雲を有する化合物などが好適に用いられる。ラジカルを有する化合物としては、例えば、下記式1に示すTEMPO2,2,6,6-テトラメチルピペリジン-1-オキシルの部分構造を有する化合物が挙げられる。これらの化合物は、電解質31への溶解を抑制する観点から、高分子であることが望ましい。当該高分子としては、例えば、下記式2に示す化合物が挙げられる。π共役電子雲を有する化合物としては、下記式3に示すテトラチアフルバレンおよびその誘導体、下記式4に示すEBDT2,2’-エタンジイリデン-ビス-13-ジチオールおよびその誘導体などが挙げられる。π共役電子雲を有する化合物は、電解質31への溶解を抑制する観点から、低分子量体であれば結晶として用いてもよいし、高分子であってもよい。π共役電子雲を有する高分子は、例えば、π共役電子雲を有する構造を側鎖に含む側鎖型高分子であってもよく、π共役電子雲を有する構造を主鎖に含む主鎖型高分子であってもよい。1分子の高分子に含まれる、π共役電子雲を有する構造の数当該構造を含む繰り返し単位からなる高分子の場合、高分子の平均重合度は、4以上、好ましくは10以上、より好ましくは20以上である。1分子の高分子に含まれる、π共役電子雲を有する構造の数または平均重合度の上限は、特に制限されないが、合成制御性の観点から、4000以下が望ましい。すなわち、高分子が当該構造を含む繰り返し単位からなる場合、高分子の数平均分子量は、およそ800以上、好ましくはおよそ2000以上、より好ましくはおよそ4000以上であり、上限は、特に制限されないが、合成制御性の観点から80万以下が望ましい。なお、本明細書中において、高分子の分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーGelPermeationChromatography、以下GPCとするから得られたポリスチレン換算の分子量を意味する。本実施の形態1におけるように、第二活物質を粒子として用いる場合、第二活物質は電解質に対する膨潤性を有さないことが望ましい。なぜなら、第二活物質が電解質に対する膨潤性を有する場合、正極に電解質を含浸した後も第二活物質が粒子の形状を維持することが困難だからである。第二活物質が電解質により過度に膨潤した場合、正極において、電解質で満たされた空孔内部に第二活物質が広く分散してしまうため、第一活物質の表面には第二活物質により直接に被覆された部位が多く発生する。第二活物質が第一活物質の表面を直接に被覆してしまうと、第一活物質が第二活物質による阻害を受けやすい。すなわち、第一活物質が単独で充放電することが困難になり、第一活物質の有する高容量と第二活物質の有する高出力特性とをそれぞれ併せ持つ二次電池を構成することが困難になる。よって、本実施の形態1において第二活物質14として用いる有機化合物は、π共役電子雲を有する化合物であることがより望ましい。なぜなら、π共役電子雲を有する化合物は電解質31に対して膨潤性を有するものが比較的少なく、逆に、ラジカルを有する化合物は電解質31に対して膨潤性を有するものが比較的多いからである。第二活物質14の粒子の平均粒径は、例えば、0.03μm~20μmである。第二活物質14の粒子の平均粒径を上記範囲に調整することにより、第二活物質14と電解質31との大きな接触面積を確保できる。さらに、第二活物質14と導電助剤との接触面積も増加するので、良好な電子伝導性を確保できる。正極活物質層11詳細には、基質17は、必要に応じて、電極内の電子伝導性を補助する導電助剤、および/または、正極活物質層11の形状保持のための結着剤を含んでいてもよい。導電助剤としては、電極の反応電位において、化学変化を起こさない種々の電子伝導性材料を用いることができる。導電助剤は、例えば、カーボンブラック、グラファイト、炭素繊維などの炭素材料、金属繊維、金属粉末類、導電性ウィスカー類、導電性金属酸化物などであり、これらの混合物であってもよい。単位重量あたりのエネルギー密度を高くできるという観点からは、導電助剤としてカーボンブラックを用いることが好ましい。さらに、接触面積を増大させるためには、導電助剤として、比表面積の大きなカーボンブラックを用いることが望ましい。結着剤は、熱可塑性樹脂および熱硬化性樹脂のいずれであってもよい。結着剤としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン樹脂;ポリテトラフルオロエチレンPTFE、ポリフッ化ビニリデンPVDF、ヘキサフルオロプロピレンHFPなどのフッ素系樹脂およびそれらの共重合体樹脂;スチレンブタジエンゴム、ポリアクリル酸およびその共重合体樹脂などが挙げられる。正極10における第一活物質13の添加量は、電池100の蓄電全容量に占める第一活物質13の蓄電容量で表して、50以上であることが好ましく、70以上であることがより好ましい。正極10における第二活物質14の添加量は、電池100の蓄電全容量に占める第二活物質14の蓄電容量で表して、50以下であることが好ましく、30以下であることがより好ましい。第一活物質13の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の50以上である、すなわち、第二活物質14の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の50以下である場合、第一活物質13に由来する高容量と第二活物質14に由来する高出力との両方を実現した電池100を構築することができる。さらに、第一活物質13の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の70以上である、すなわち、第二活物質14の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の30以下である場合、第一活物質13に由来するさらなる高容量と、第二活物質14に由来する高出力との両方を実現した電池100を構築することができる。第一活物質13の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の50より小さい、すなわち第二活物質14の蓄電容量が電池100の蓄電全容量の50より大きい場合、第二活物質14に由来する高出力を実現することはできるが、第一活物質13に由来する高容量を実現し難くなるおそれがある。正極集電体12としては、非水電解質二次電池の正極集電体として公知の材料を用いることができる。正極集電体12は、例えば、アルミニウム、ステンレスのような金属、カーボンなどでできた箔またはメッシュである。正極集電体12が金属箔である場合、厚み5~30μm程度のアルミニウム箔が好適に用いられる。これは、アルミニウム箔が、正極10の動作範囲における電気化学的な安定性に優れており、かつ、厚み5~30μm程度の薄膜であっても十分な強度を保つことができるからである。また、金属箔の表面は、電解エッチング処理やブラスト処理などによって粗面化されていてもよい。正極活物質層11がペレットおよびフィルムなどのように自立した形状を保っている場合、正極集電体12を用いずに正極活物質層11を直接、ケース50上に接触させた構成を採用してもよい。セパレータ30は、電子伝導性を有しない樹脂によって構成された樹脂層であり、大きなイオン透過度を有し、十分な機械的強度および電気的絶縁性を備えた微多孔膜である。耐有機溶剤性および疎水性に優れるという観点から、ポリプロピレン、ポリエチレンなどを単独または組み合わせたポリオレフィン樹脂が好ましい。セパレータ30の代わりに、電解質31を含んで膨潤し、ゲル電解質として機能するイオン伝導性を有する樹脂層を設けてもよい。負極活物質層21は、負極活物質を含む。負極活物質としては、リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出することができる公知の負極活物質が用いられる。リチウムイオンを可逆的に吸蔵および放出することができる負極活物質は、リチウム電池において公知の負極材料であれば特に限定されず、例えば、天然黒鉛や人造黒鉛などの黒鉛材料、非晶質炭素材料、リチウム金属、リチウム含有複合窒化物、リチウム含有チタン酸化物、珪素、珪素を含む合金、珪素酸化物、錫、錫を含む合金、および錫酸化物などである。負極活物質は、これらの負極材料の混合物であってもよい。負極集電体22には、例えば銅、ニッケル、ステンレスなど、リチウム二次電池用負極の集電体として公知の材料を用いることができる。負極活物質層21は、負極活物質の他にも、必要に応じて、導電助剤および/または結着剤を含んでいてもよい。導電助剤および結着剤としては、正極活物質層11において用いることのできる導電助剤および結着剤と同様の材料を用いることができる。非水電解質31は、非水溶媒およびリチウムイオンとアニオンとの塩電解質塩を含む電解液である。リチウムイオンとアニオンとの塩としては、リチウム電池で用いられる塩であれば特に限定されず、例えば、リチウムイオンと以下に挙げるアニオンとの塩が挙げられる。すなわち、アニオンとしては、ハロゲン化物アニオン、過塩素酸アニオン、トリフルオロメタンスルホン酸アニオン、4フッ化ホウ酸アニオンBF4、6フッ化リン酸アニオンPF6、ビストリフルオロメタンスルホニルイミドアニオン、ビスパーフルオロエチルスルホニルイミドアニオンなどが挙げられる。リチウムイオンとアニオンとの塩として、これらの2種以上を組み合わせて用いてもよい。非水電解質として、正極10に固体電解質が含まれていてもよい。固体電解質としては、Li2S-SiS2、Li2S-B2S5、Li2S-P2S5-GeS2、ナトリウム/アルミナAl2O3、無定形または低相転移温度Tgのポリエーテル、無定形フッ化ビニリデン-6フッ化プロピレンコポリマー、異種高分子ブレンド体ポリエチレンオキサイドなどが挙げられる。電解質塩が液体である場合、電解質塩自身を電解質31として用いてもよい。非水溶媒としては、非水二次電池や非水系電気二重層キャパシタにおいて用いることのできる公知の非水溶媒を用いることができる。具体的な非水溶媒としては、環状または鎖状の炭酸エステル、環状または鎖状のエステル、環状または鎖状のエーテル、環状または鎖状のスルホンおよび二トリルからなる群より選ばれる少なくとも1種を含む溶媒を好適に用いることができる。環状炭酸エステルの具体例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートなどが、また鎖状炭酸エステルの具体例としては、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、エチルメチルカーボネートなどが挙げられる。環状または鎖状のエステルの具体例としては、γ-ブチロラクトン、プロピオン酸メチル、プロピオン酸ブチルなどが挙げられる。環状または鎖状のエーテルの具体例としては、1,4-ジオキサン、テトラヒドロフランなどが挙げられる。環状または鎖状のスルホンの具体例としては、ジオキソラン、スルホランなどが挙げられる。ニトリルの具体例としては、アセトニトリルなどが挙げられる。非水溶媒の成分としてこれらの溶媒を含むことにより、電解質31における非水溶媒全体として非常に高い誘電率を有することができる。非水溶媒として、これらの溶媒のうちの1種のみを用いてもよいし、2種以上を混合して用いてもよい。実施の形態2電解質により膨潤しうる有機化合物を第二活物質として用いる場合、以下に説明する実施の形態2を採用することが望ましい。なお、実施の形態2の非水電解質二次電池は、実施の形態1と比較して、正極のみが異なる。したがって、正極以外についての説明は省略し、以下正極のみについて説明する。実施の形態2における正極40の断面構造を模式的に図3に示す。正極40は電解質31を含浸した後の状態にあるとする。正極40は、正極集電体12と正極集電体12上に設けられた正極活物質層41とを備えている。正極活物質層41は、第一活物質43と第二活物質44とを含む。第一活物質43は、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる正極活物質であり、粒子の形状を有する。第一活物質43の表面には、非酸化還元物質図示せずがコーティングされている。第一活物質43と非酸化還元物質とで構成される粒子は基質17中に均一に分散している。第二活物質44は、アニオンを吸蔵および放出することができる有機化合物からなり、電解質31図1参照に対する膨潤性を有する。第二活物質44は電解質31により膨潤して基質17中に均一に分散している。正極40において、第二活物質44は電解質31により膨潤して基質17中に分散しているものの、第一活物質43の表面が非酸化還元物質によりコーティングされているため、第二活物質44は第一活物質43の表面を直接に被覆していない。第一活物質43とリチウムイオンとが酸化還元反応を行うことができるように、第一活物質43と非酸化還元物質とで構成された粒子の表面には非水電解質電解質31が直接に接触している。第二活物質44に対しても、非水電解質が直接に接触している。本実施の形態2において、第一活物質43と非酸化還元物質とで構成された粒子は、第一活物質43と非酸化還元物質とのみからなっている。第一活物質がコーティングを有さず、第二活物質が電解質に対して膨潤性を有する場合、正極において、電解質で満たされた空孔内部に第二活物質が広く分散してしまうため、第二活物質が第一活物質の表面を直接に被覆してしまうことによる阻害要因が生じる。これに対し、第一活物質が非酸化還元物質によりコーティングされている場合、非酸化還元物質が第一活物質と第二活物質との直接的な接触を妨げる。第二活物質が電解質に対して膨潤性を有していても、第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子の表面に電解質が接触した正極構造が得られるため、上記の阻害要因を抑制することができる。したがって、本実施の形態2においても、実施の形態1と同様に、第一活物質43および第二活物質44がそれぞれ独立に充放電反応を行うことができ、高容量と高出力パルス放電とを併せ持つ二次電池を得ることができる。なお、本明細書中において、第二活物質が第一活物質の表面を直接に被覆していないとは、第一活物質の表面におけるわずかな領域が第二活物質によって直接に被覆されている場合を排除するものではない。第二活物質による被覆の程度がわずかである限り、a第一活物質の粒子またはb第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子は、非水電解質との十分な接触を確保することができ、第一活物質は単独で充放電反応を行うことができるからである。以下、本実施の形態2の非水電解質二次電池における正極40に用いることができる構成材料について説明する。第一活物質43としては、実施の形態1における第一活物質13と同様の材料を用いることができる。第一活物質43と非酸化還元物質とで構成された粒子の平均粒径は、実施の形態1における第一活物質13の粒子の平均粒径と同様である。非酸化還元物質は、電池100において酸化還元反応に寄与しない物質であれば特に限定されない。非酸化還元物質は、電池100の使用状態に拘わらず正極40中で安定に存在し続けることのできる物質である。すなわち、非酸化還元物質とは、電池100の充放電電圧の上限値から下限値までの電位領域において、酸化還元反応を起こさない物質である。言い換えれば、非酸化還元物質は、酸化還元反応自体を起こさない、すなわち、酸化還元電位を有さない物質および酸化還元電位を有するが、その酸化還元電位がいずれも電池100の充放電電圧範囲の上限値以上または下限値以下である物質のいずれかである。非酸化還元物質は、具体的には、導電助剤、非電子伝導体などである。当該導電助剤としては、例えば、カーボンブラックに代表される炭素材料が挙げられ、当該非電子伝導体としては、例えば、酸化チタンに代表される金属酸化物、セラミックスおよびイオン伝導性セラミックスが挙げられる。非酸化還元物質は、第一活物質43と電解質31中のリチウムイオンとの反応を許容できる程度に、第一活物質43の粒子の表面を部分的または完全にコーティングしている。非酸化還元物質は、第一活物質43と電解質31との接触を妨げず、かつ、第一活物質43と第二活物質44との接触を妨げることができるように、第一活物質43の表面上に断続的かつ均一に分布していることが好ましい。なお、第一活物質43と電解質31中のリチウムイオンとの反応が妨げられない限り、非酸化還元物質が第一活物質43の表面を完全に被覆していてもよい。非酸化還元物質によるコーティング量は、第一活物質43に対して、例えば、0.1~20重量である。非酸化還元物質によるコーティングの厚さは、例えば、1~20nmである。本実施の形態2において第二活物質44として用いられている、電解質31に対して膨潤性を有する有機化合物としては、具体的には、実施の形態1で説明したラジカルを有する化合物が挙げられる。なぜなら、上述したように、ラジカルを有する化合物は電解質31に対して膨潤性を有するものが比較的多いからである。なお、実施の形態2におけるように、第一活物質の表面が非酸化還元物質によりコーティングされている場合、第二活物質としては、電解質により膨潤せず粒子形状を維持できる化合物および電解質により膨潤する化合物のいずれを用いてもよい。具体的には、実施の形態1で例示したラジカルを有する化合物、π共役電子雲を有する化合物などを、それらの電解質に対する膨潤性の有無に拘わらず、第二活物質として好適に用いることができる。非酸化還元物質によるコーティングを表面に有する第一活物質を用い、第二活物質として、電解質により膨潤せず粒子形状を維持できる化合物を用いた場合、実施の形態1における正極10に類似した正極構造が得られる。すなわち、第一活物質および第二活物質がそれぞれ粒子の形状を有し、かつ、第一活物質と非酸化還元物質とで構成された粒子の表面に電解質が直接に接触している正極構造が得られる。この場合、第二活物質の粒子の平均粒径は実施の形態1と同様である。このような正極は、実施の形態1における正極10と同様の製造方法により作製することができる。正極活物質層41は、必要に応じて、電極内の電子伝導性を補助する導電助剤、および/または、正極活物質層41の形状保持のための結着剤を含んでいてもよい。導電助剤および結着剤として好ましい各材料は実施の形態1と同様である。正極40における第一活物質43および第二活物質44の好ましい添加量も、実施の形態1と同様である。正極集電体12として好ましい材料も実施の形態1と同様である。非水電解質二次電池100の製造方法としては、公知の製造方法を採用できる。実施の形態1における正極10は、例えば、以下のようにして作製することができる。まず、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質13の粒子と、リチウムイオンとアニオンとの塩を含む非水電解質31に対する膨潤性を有さず、アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である、第二活物質14の粒子と、を含む混合物を調製する。次に、第一活物質13および第二活物質14を正極活物質として含む正極活物質層11が正極集電体12上に形成されるように、第一活物質13および第二活物質14の粒子の形状を保持しながら上記混合物を成形する。正極活物質層11に非水電解質31を含浸させることにより、正極10が得られる。上記混合物を成形して正極活物質層11を形成する方法としては、乾式法および湿式法のいずれを用いてもよい。乾式法では、例えば、上記混合物を均一に混練した後、正極集電体12上にプレスすることによって正極活物質層11が形成される。湿式法では、例えば、上記混合物として、第二活物質14を溶解しない溶媒例えば、水などに第一活物質13の粒子と第二活物質14の粒子とを分散させたペーストを調製する。ペーストを正極集電体12上に塗布して塗布膜を形成し、塗布膜を乾燥させることにより、正極活物質層11が形成される。表面に非酸化還元物質がコーティングされている第一活物質43の粒子を用いる場合、例えば、以下のようにして正極を作製することができる。まず、リチウムイオンを吸蔵および放出することができ、かつ、表面に非酸化還元物質がコーティングされている第一活物質43の粒子と、アニオンを吸蔵および放出することができ、かつ、有機化合物である第二活物質と、を含む混合物を調製する。次に、第一活物質43および第二活物質を正極活物質として含む正極活物質層が正極集電体12上に形成されるように、上記混合物を成形する。リチウムイオンとアニオンとの塩を含む非水電解質31を正極活物質層に含浸させることにより、正極が得られる。例えば、非水電解質31に対して膨潤性を有する第二活物質44を用いた場合、実施の形態2における正極活物質層41が形成され、正極40が得られる。非水電解質31に対して膨潤性を有さない第二活物質14を用いた場合、実施の形態1における正極活物質層11と同様の層が形成され、正極10と同様の構造が得られる。以上の実施形態により、高容量と高出力優れたパルス放電特性とが両立した、信頼性の高い非水電解質二次電池を提供することができる。また、従来、円筒型電池および角型電池において、高出力化を目的とする、電極の厚みおよび長さの最適化といった構造面からのアプローチが行われている。これに対し、本発明は、材料面からのアプローチによって高出力化が実現できる。このため、外装ケースが単純であり、かつ、その形状を変更できない場合、例えば、コイン型電池の場合において、本発明は最も有効な高出力化のアプローチであるといえる。なお、本明細書中において、第二活物質が電解質に対して膨潤性を有さないとは、非水電解質二次電池の正極中で第二活物質が粒子の形を維持できることを意味する。第二活物質が液状の非水電解質電解液に対する膨潤性を有するか否かは、例えば、以下の方法によって確認できる。すなわち、大過剰の電解液中に第二活物質の粒子を投入し、この混合液に対して粒度分布測定を行う。粒子の形状を維持していることが確認されれば、第二活物質は電解液に対する膨潤性を有しないと判断できる。粒子の存在が確認されなければ、第二活物質は電解液に対する膨潤性を有すると判断できる。また、以下の方法によって、第二活物質が膨潤性を有するか否かを確認してもよい。具体的には、非水電解質二次電池の組立前電解質が含浸されていない状態を基準とする組立後の第二活物質の体積膨潤率が0以上20未満である場合に、膨潤性を有さないと判断できる。逆に、非水電解質二次電池の組立前を基準とする組立後の第二活物質の体積膨潤率が20以上である場合、膨潤性を有すると判断できる。ただし、技術常識から理解できるように、電池内において電解質に溶解する程に高い体積膨潤率を有する化合物は、本発明における第二活物質として適さない。このような化合物は、正極から溶出して、もはや正極活物質として機能し難くなるからである。第二活物質は、電池内において正極中に保持されることが前提である。第二活物質の体積膨潤率の上限値は特に限定されないが、例えば200以下である。第二活物質の体積膨潤率は、以下の式5で表される。以下、実施例および比較例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。実施例1~3および比較例1では、リチウムイオンを吸蔵および放出することができる第一活物質と、アニオンを吸蔵および放出することができる有機化合物からなる第二活物質とを含む種々の正極を作製し、これらの正極を用いて図1に示すコイン型の非水電解質二次電池を作製した。実施例1実施例1では、第二活物質が電解質に対する膨潤性を有さず、第一活物質と第二活物質とがそれぞれ粒子の形状を有し、かつ、第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされている正極を作製した。第一活物質としては、粒子表面にカーボンコーティング処理が施されたリン酸鉄リチウムLiFePO4平均粒径9μm、カーボン量2重量、TATUNGFINECHEMICALS社製を用いた。第二活物質としては、π共役電子雲を有する化合物でありテトラチアフルバレン誘導体である、下記式6に示すビスエチレンジチオテトラチアフルバレンBEDT-TTF粉砕後平均粒径10μm、Aldrich社製を用いた。第二活物質BEDT-TTFが電解質に対して膨潤性を有さないことを確認するために、膨潤性評価を行った。膨潤性評価では、まず、乳鉢で粉砕した第二活物質2mgに対し、炭酸エチレンECと炭酸エチルメチルEMCとを体積比1:1で混合した混合溶媒を0.1mL加え、溶液中の第二活物質粒子の膨潤の有無を目視で観察した。この結果、BEDT-TTFの粉末の膨潤は確認されなかった。さらに、この溶液に過剰量、すなわち、合計体積が10mLになるまで当該混合溶媒を追加して希釈し、粒度分布測定島津製作所社製SALD-7000を実施した。この結果、10μm程度のBEDT-TTFの粒子が確認された。よって、BEDT-TTFの粉末は電解質に対して膨潤性を有さず、粒子として存在できることを確認した。[正極の作製]カーボンコーティング処理が施されたリン酸鉄リチウムを50mg、BEDT-TTFを50mg、導電助剤としてアセチレンブラックを128mg、それぞれ秤量し、これらを乳鉢に入れて混練した。さらに、結着剤としてポリテトラフルオロエチレン27mgを添加して乳鉢中で混錬した。こうして得られた合剤を、集電体であるステンレスメッシュニラコ社製、30メッシュ上に圧延ローラーで圧着し、真空乾燥を行い、直径16mmの円盤状に打ち抜くことによって、実施例1の正極を作製した。この正極における活物質の塗布重量は、リン酸鉄リチウムが7.3mg、BEDT-TTFが5.6mgであった。作製した正極における正極活物質の分布を確認するために、実施例1の正極の断面に対して電子線マイクロアナライザーEPMAおよびオージェ電子分光法による測定を二回行った。具体的には、一回目の測定は正極を作製した直後に行い、二回目の測定は作製した正極を電解質の溶媒中に浸漬した後に行った。正極を浸漬する溶媒としては、炭酸エチレンECと炭酸エチルメチルEMCとを体積比1:1で混合した混合溶媒を用いた。この混合溶媒中に正極を浸漬して真空含浸を行い、その後真空乾燥処理によって混合溶媒を除去した後、上記二回目の測定を実施した。その結果、二回の測定のいずれにおいても、正極における正極活物質の分布に変化はなく、LiFePO4およびBEDT-TTFがいずれも10μm程度の粒子として存在していた。よって、実施例1の正極において、第二活物質は第一活物質の表面を被覆せず、第一活物質および第二活物質がいずれも粒子として存在していた。[非水電解質二次電池の作製]実施例1の正極を用いて図1に示すコイン型の非水電解質二次電池を作製した。負極としては、リチウム金属厚さ0.3mmを用いた。非水溶媒として、炭酸エチレンECと炭酸エチルメチルEMCとを体積比1:3で混合した混合溶媒を用いた。この混合溶媒中に、電解質塩として6フッ化リン酸リチウムを、1.25mol/Lの濃度となるように溶解させることによって電解質を調製した。この電解質を、セパレータとしての多孔質ポリエチレンシート厚さ20μm、正極および負極に含浸させた。図1に示すような構成となるように、セパレータ、正極および負極をコイン型電池のケースに収納した。ガスケットを装着した封口板でケースの開口を閉じ、プレス機にてケースをかしめて封口した。以上により、実施例1の電池を得た。[電池の充放電特性の評価]実施例1の電池に対して充放電試験を行うことにより、充放電特性の評価を行った。充放電試験は、25°Cの恒温槽環境内に電池を置き、電池容量に対して10時間率0.1CmAとなる電流値で定電流充放電を行うことにより実施した。充放電を行う電圧範囲は、第一活物質および第二活物質の酸化還元電位を含むように設定した。すなわち、本実施例1では、充電上限電圧を3.7V、放電下限電圧を3.0Vとした。充放電試験を3サイクル繰り返すことによって、安定して充放電動作ができることを確認した後、3サイクル目の充放電曲線を得た。なお、充電終了後に放電を開始するまでの休止時間、および放電終了後に充電を開始するまでの休止時間はいずれも30分とした。当該3サイクル目の充放電曲線を図4に示す。図4の横軸は電池の放電容量、すなわち、放電電気量を正極における第一活物質および第二活物質の合計重量で割った値である。図4において高い電圧のカーブは充電時の電池電圧の推移であり、低い電圧のカーブは放電時の電池電圧の推移である。このことは、後述する図5および図6についても同様である。図4に示すように、実施例1の電池は容量90mAh/gの可逆な充放電を示した。つまり、第一活物質および第二活物質がともに設計どおりの容量で充放電に寄与したことを確認した。また、図4における放電カーブが示すように、実施例1の電池は3.15V、3.3V、3.4Vの3段の放電電圧の平坦部を有する。この放電挙動は、まず3.4Vにおいて第一活物質が放電し、次いで3.3V、3.15Vの2段階で第二活物質が放電したことを示している。すなわち、第一活物質および第二活物質はいずれも各活物質材料に固有の放電電圧において放電していた。以上のとおり、実施例1の電池において、第一活物質および第二活物質は互いに独立して、設計どおりの電圧で設計どおりの容量を放電できた。実施例2実施例2では、第二活物質が電解質に対する膨潤性を有さず、かつ第一活物質と第二活物質とがそれぞれ粒子の形状を有する正極を作製した。第一活物質としては、五酸化バナジウムV2O5粉砕後平均粒径10μm、Aldrich社製を用いた。第二活物質としては、実施例1における第二活物質と同じBEDT-TTFを用いた。[正極の作製]第一活物質として五酸化バナジウムを用いた以外は実施例1と同様の方法で、実施例2の正極を作製した。正極活物質の分布を測定するため、実施例2の正極の断面に対して、EPMAおよびオージェ電子分光法による測定を実施例1と同様の方法で二回行った。その結果、二回の測定のいずれにおいても、正極における正極活物質の分布に変化はなく、V2O5およびBEDT-TTFがいずれも10μm程度の粒子として存在していた。このように、実施例2の正極において、第二活物質は第一活物質の表面を被覆せず、第一活物質および第二活物質がいずれも粒子として存在していた。[非水電解質二次電池の作製]実施例2の正極を用いた以外は実施例1と同様の方法で、実施例2の電池を作製した。[電池の充放電特性の評価]実施例2の電池に対して、実施例1と同様の方法で充放電試験を実施した。なお、充電上限電圧を3.7V、放電下限電圧を3.0Vとした。試験の結果、実施例2の電池は容量90mAh/gの可逆な充放電を示した。このことから、第一活物質および第二活物質がともに設計どおりの容量で充放電に寄与した。また、実施例2の電池は3.2V、3.3Vの2段の放電電圧の平坦部を有していた。第一活物質および第二活物質はそれぞれ2段の平均放電電位を有し、両活物質の平均放電電位は互いに近いことから、第一および第二活物質はともに3.3V、3.2Vの2段階で放電したと考えられる。このことは、第一活物質および第二活物質がいずれも各活物質材料に固有の平均放電電位において放電したことを表している。以上のとおり、実施例2の電池において、第一活物質および第二活物質は互いに独立して、設計どおりの電圧で設計どおりの容量を放電できた。実施例3実施例3では、第二活物質が電解質に対する膨潤性を有し、第一活物質が粒子の形状を有し、かつ第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされている正極を作製した。第一活物質としては、実施例1における第一活物質と同じ、粒子表面にカーボンコーティング処理が施されたリン酸鉄リチウムLiFePO4を用いた。第二活物質としては、ラジカルを有する化合物である下記式2に示すラジカルポリマー数平均分子量およそ100000、粉砕後平均粒径およそ10μmを用いた。ラジカルポリマーは、文献ケミカルフィジクスレターズChemicalPhysicsLetters、2002年、第359巻、p.351-354に従って合成した。第二活物質上記ラジカルポリマーに対して、実施例1と同様の方法で膨潤性評価を行った。目視による観察の結果、ラジカルポリマーの粉末は溶媒を吸収し、膨潤性を有していた。さらに、過剰量の混合溶媒を追加して粒度分布測定を行った結果、ラジカルポリマーは粒子として溶媒中に存在せず、極端な過剰量の溶媒に対して、ラジカルポリマーは分子レベルで分散していることが確認された。以上のとおり、電池内においてラジカルポリマーの粉末は電解質に対して膨潤した状態で存在できることが確認された。[正極の作製]第二活物質としてラジカルポリマーを用いた以外は実施例1と同様の方法で、実施例3の正極を作製した。正極活物質の分布を測定するため、実施例3の正極の断面に対して、EPMAおよびオージェ電子分光法による測定を実施例1と同様の方法で二回行った。一回目電極を作製した直後の測定では、LiFePO4およびラジカルポリマーはともに10μm程度の粒子として存在していた。しかし、二回目溶媒浸漬後の測定では、ラジカルポリマーが粒子として存在せず、正極全体に均一に分散していた。このことから、ラジカルポリマーは溶媒の浸漬によって膨潤し、正極において溶媒で満たされた空孔内へ均一に広がったと考えられる。実施例3の正極において、第一活物質は粒子として存在し、第二活物質は粒子として存在せず膨潤して正極内に広く分布していた。[非水電解質二次電池の作製]実施例3の正極を用いた以外は実施例1と同様の方法で、実施例3の電池を作製した。[電池の充放電特性の評価]実施例3の電池に対して、実施例1と同様の方法で充放電試験を実施した。なお、充電上限電圧を3.8V、放電下限電圧を3.0Vとした。充放電試験により得られた充放電曲線を図5に示す。図5に示すように、実施例3の電池は容量110mAh/gの可逆な充放電を示した。第一活物質および第二活物質がともに設計どおりの容量で充放電に寄与したことを確認した。また、図5における放電カーブが示すように、実施例3の電池は3.6V、3.4Vの2段の放電電圧の平坦部を有していた。この放電挙動は、まず3.6Vにおいて第二活物質が放電し、次いで3.4Vにおいて第一活物質が放電したことを示している。このように、第一活物質および第二活物質はいずれも各活物質材料に固有の放電電圧において放電した。以上のとおり、実施例3の電池において、第一活物質および第二活物質は互いに独立して、設計どおりの電圧で設計どおりの容量を放電できた。比較例1比較例1では、第二活物質が電解質に対する膨潤性を有し、第一活物質が粒子の形状を有し、かつ第一活物質の表面に非酸化還元物質がコーティングされていない正極を作製した。第一活物質としては、粒子表面に酸化還元物質のコーティング処理が施されていないコバルト酸リチウムLiCoO2平均粒径10μm、日亜化学社製を用いた。第二活物質としては、実施例3と同じ、式2で表されるラジカルポリマーを用いた。[正極の作製]第一活物質としてコバルト酸リチウムを用いた以外は実施例3と同様の方法で、比較例1の正極を作製した。正極活物質の分布を測定するため、比較例1の正極の断面に対して、電子線マイクロアナライザーEPMAおよびオージェ電子分光法による測定を実施例1と同様の方法で二回行った。その結果、一回目電極作製直後の測定では、LiCoO2およびラジカルポリマーはともに10μm程度の粒子として存在していた。しかし、二回目溶媒浸漬後の測定では、ラジカルポリマーが粒子として存在せず、正極全体に均一に分散していた。このことから、ラジカルポリマーは溶媒浸漬によって膨潤し、正極において溶媒で満たされた空孔内へ均一に広がったと考えられる。このように、比較例1の正極において、第一活物質は粒子として存在し、第二活物質は粒子として存在せず膨潤して正極内に広く分布していた。[非水電解質二次電池の作製]比較例1の正極を用いた以外は実施例1と同様の方法で、比較例1の電池を得た。[電池の充放電特性の評価]比較例1の電池に対して、実施例1と同様の方法で充放電試験を実施した。なお、充電上限電圧を4.3V、放電下限電圧を3.0Vとした。充放電試験により得られた充放電曲線を図6に示す。図6に示すように、比較例1の電池は容量120mAh/gの可逆な充放電を示した。第一活物質および第二活物質はともに設計どおりの容量で充放電に寄与した。図6における充電カーブでは、第二活物質に由来する3.6Vの充電電圧、次いで第一活物質に由来する4V以上の充電電圧が確認され、また、設計どおりの容量が確認されていることから、第一活物質および第二活物質の充電反応はともに進行していると考えられる。しかし、図6における放電カーブが示すように、比較例1の電池が有する放電電圧の平坦部は3.6Vのほぼ1段のみである。第二活物質に由来する3.6Vの放電電圧は確認されたものの、第一活物質に由来する4V付近の放電電圧は確認されなかったことから、第一活物質の放電反応を第二活物質が阻害していると推察される。これは、第二活物質が第一活物質の表面を直接に被覆していることが原因であると考えられる。すなわち、第一活物質は第二活物質が放電して初めて放電することができるため、第一活物質の放電電圧は第二活物質の放電電圧にまで引き落とされてしまったと考えられる。以上のとおり、比較例1の電池では、実施例1~3と大きく異なり、第一活物質および第二活物質のそれぞれが各活物質材料に固有の放電電圧において放電することができず、2種の活物質の複合による阻害要因が生じた。比較例1の電池では、充電電圧が3.6V、4Vの2段に存在するにも拘わらず、放電電圧がほぼ3.6Vの1段にしか存在しないため、充電エネルギーが大きく失われた。実施例1~3における電池は、第一活物質の設計容量と第二活物質の設計容量とを合わせた放電容量を有し、第一活物質および第二活物質のそれぞれに由来する放電電位を有し、両活物質は互いに独立して充放電することができた。すなわち、アニオンとの反応の速い第二活物質を含むことによってパルス放電に優れた特性を得ることができるとともに、Liと反応できる高容量な第一活物質を含むことによって高容量特性に優れた特性を得ることができた。また、第一活物質および第二活物質のそれぞれの材料および配合比率を任意に選択することによって、所望の電圧特性、容量特性、およびパルス放電特性を有する電池を任意に設計することができる。"