"二重硬度鋼物品であって、第1の合金硬度を有する第1の空気硬化性合金鋼と、前記第1の合金硬度が前記第2の合金硬度よりも大きい、第2の合金硬度を有する第2の空気硬化性合金鋼と、前記第1の空気硬化性合金鋼と前記第2の空気硬化性合金鋼との間の冶金学的接合と、を含む、二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼は、少なくとも574BHNの硬度を有し、前記第2の空気硬化性合金鋼は、477BHN~534BHN境界値も含むの範囲の硬度を有する、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼および前記第2の空気硬化性合金鋼のうちの少なくとも1つは、400BHNの合金鋼、500BHNの合金鋼、600BHNの合金鋼、および700BHNの合金鋼からなる群から個別に選択される、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼および前記第2の空気硬化性合金鋼のうちの少なくとも1つは、ニッケル-モリブデン-クロム合金鋼を含む、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第2の空気硬化性合金鋼は、自己焼戻し合金鋼を含む、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼は、重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素と、3.75~4.25のニッケルと、1.00~1.50のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.20~1.00のマンガンと、0.20~0.50のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第2の空気硬化性合金鋼は、重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素と、3.50~4.00のニッケルと、1.60~2.00のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.80~1.20のマンガンと、0.25~0.45のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼は、本質的に、重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素と、3.75~4.25のニッケルと、1.00~1.50のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.20~1.00のマンガンと、0.20~0.50のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、からなる、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第2の空気硬化性合金鋼は、本質的に、重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素と、3.50~4.00のニッケルと、1.60~2.00のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.80~1.20のマンガンと、0.25~0.45のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、からなる、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記物品は、二重硬度鋼装甲、二重硬度ブラスト保護外殻、二重硬度ブラスト保護V字形外殻、二重硬度ブラスト保護車両底部、および二重硬度ブラスト保護囲いから選択される、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼は、55~65Rcの第1の合金硬度を有する、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第2の空気硬化性合金鋼は、45~55Rcの第2の合金硬度を有する、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性空気合金鋼は、前記第2の合金硬度よりも10~15Rcポイント大きい第1の合金硬度を有する、請求項11に記載の二重硬度鋼物品。前記第1の空気硬化性合金鋼は、MIL-DTL-32332MR規格に適合する、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。前記第2の空気硬化性合金鋼装甲は、MIL-DTL-46100EMR規格に適合する、請求項1に記載の二重硬度鋼物品。二重硬度鋼装甲であって、少なくとも574BHNの第1の合金硬度を有し、かつ重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素と、3.75~4.25のニッケルと、1.00~1.50のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.20~1.00のマンガンと、0.20~0.50のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、第1の空気硬化性合金鋼と、477BHN~534BHNの範囲の第2の合金硬度を有し、かつ重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素と、3.50~4.00のニッケルと、1.60~2.00のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.80~1.20のマンガンと、0.25~0.45のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、第2の空気硬化性合金鋼と、前記第1の空気硬化性合金鋼と前記第2の空気硬化性合金鋼との間の冶金学的接合領域と、を含む、二重硬度鋼装甲。二重硬度鋼物品を製造する方法であって、第1の噛合面を備え、かつ第1の部品硬度を有する、第1の空気硬化性合金鋼部品を提供することと、第2の噛合面を備え、かつ第2の部品硬度を有し、前記第1の部品硬度は前記第2の部品硬度よりも大きい、第2の空気硬化性合金鋼部品を提供することと、前記第1の空気硬化性合金鋼部品および前記第2の空気硬化性合金鋼部品を、前記第1の噛合面の少なくとも一部が前記第2の噛合面の少なくとも一部に接触するように配置することと、前記第1の空気硬化性合金鋼部品を前記第2の空気硬化性合金鋼に冶金学的に固定して、冶金学的に固定されたアセンブリを形成することと、前記冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延して、前記第1の噛合面と前記第2の噛合面との間に冶金学的接合を形成することと、前記熱間圧延されたアセンブリを冷却することと、を含む、方法。前記配置するステップの前に、前記第1の噛合面および前記第2の噛合面のうちの少なくとも1つの少なくとも一部を研磨することを更に含む、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼部品を前記第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定して、冶金学的に固定されたアセンブリを形成することは、前記第1の噛合面の周辺部の少なくとも一部と前記第2の噛合面の周辺部とをともに溶接することを含む、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼部品を前記第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定して、冶金学的に固定されたアセンブリを形成することは、前記第1の噛合面の少なくとも一部と前記第2の噛合面の一部とを爆着することを含む、請求項17に記載の方法。前記冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延することは、前記冶金学的に固定されたアセンブリを二重硬度鋼装甲に好適な厚さに熱間圧延することを含む、請求項17に記載の方法。前記冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延することは、前記冶金学的に固定されたアセンブリを中間の大きさに熱間圧延することと、前記冶金学的に固定されたアセンブリの少なくとも1つの外面をグリットブラストすることと、前記グリットブラストされたアセンブリを二重硬度鋼装甲に好適な厚さに熱間圧延することと、を含む、請求項17に記載の方法。前記冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延することは、2100°F1149°C~700°F371.1°Cの範囲の熱間圧延温度で熱間圧延することを含む、請求項17に記載の方法。熱間圧延することは、前記第1または前記第2の合金鋼部品のより高い融解温度を有する合金の融解温度よりも0.5倍大きく、かつ最大で前記第1または前記第2の合金鋼部品の初期融解が生じない温度である温度範囲内の熱間圧延温度で熱間圧延することを含む、請求項17に記載の方法。前記二重硬度合金鋼物品は、少なくとも574BHNの硬度を有する第1の空気硬化性合金鋼領域と、477BHN~534BHN境界値も含むの範囲の硬度を有する第2の空気硬化性合金鋼領域と、前記第1の空気硬化性合金鋼領域と前記第2の空気硬化性合金鋼領域との間の冶金学的接合と、備える、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼部品および前記第2の空気硬化性合金鋼部品のうちの少なくとも1つは、400BHNの合金鋼、500BHNの合金鋼、600BHNの合金鋼、および700BHNの合金鋼からなる群から個別に選択される合金を含む、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼部品および前記第2の空気硬化性合金鋼部品のうちの少なくとも1つは、ニッケル-モリブデン-クロム合金鋼を含む、請求項17に記載の方法。前記第2の空気硬化性合金鋼部品は、自己焼戻し合金鋼を含む、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼部品は、重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素と、3.75~4.25のニッケルと、1.00~1.50のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.20~1.00のマンガンと、0.20~0.50のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、請求項17に記載の方法。前記第2の空気硬化性合金鋼部品は、重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素と、3.50~4.00のニッケルと、1.60~2.00のクロムと、0.22~0.37のモリブデンと、0.80~1.20のマンガンと、0.25~0.45のケイ素と、最大0.020のリンと、最大0.005の硫黄と、鉄と、不純物と、を含む、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼は、55~65Rcの第1の合金硬度を有し、前記第2の空気硬化性合金鋼は、45~55Rcの第2の合金硬度を有し、前記第1の空気硬化性空気合金鋼は、前記第2の合金硬度よりも10~15Rcポイント大きい第1の合金硬度を有する、請求項17に記載の方法。前記第1の空気硬化性合金鋼は、MIL-DTL-32332MR規格に適合する、請求項17に記載の方法。前記第2の空気硬化性合金鋼装甲は、MIL-DTL-46100EMR規格に適合する、請求項17に記載の方法。読者は、以下の本開示に従うある非限定的実施形態の詳細な説明を考慮して、上述の詳細ならびにその他を理解するであろう。ある非限定的実施形態の詳細な説明本明細書に開示される実施形態のある記述は、開示される実施形態の明確な理解に関するそれらの要素、特徴、および態様のみを例示するために簡略化されており、明確化のために、他の要素、特徴、および態様は排除されていることを理解されたい。当業者であれば、開示される実施形態の本記述を考慮して、他の要素および/または特徴が、開示される実施形態のある実装または適用に望ましくあり得ることを理解するであろう。しかしながら、かかる他の要素および/または特徴は、開示される実施形態の本記述を考慮して、当業者によって容易に確認および実装され得、したがって、開示される実施形態の完全な理解には必要ではないため、かかる要素および/または特徴の記載は本明細書には提供されない。したがって、本明細書に記載される記載は、単に開示される実施形態の例示および例証目的であり、特許請求の範囲によってのみ定義される本発明の範囲を制限することを意図しないことを理解すべきである。非限定的実施形態の本記述において、動作実施例または別途指定されない限り、量または特性を表す全ての数は、全ての例において、約という用語によって修正されているものと理解すべきである。したがって、逆に指定のない限り、以下の記載に記されるいかなる数値パラメータも、近似値であり、本開示に従う主題において得ようと試みる所望の特性に応じて変化してもよい。少なくとも、かつ特許請求の範囲に対する均等論の適用を制限する企図としてではなく、各数値パラメータは、報告された有効桁数を考慮して、かつ通常の丸める技術を適用することによって、少なくとも解釈されるべきである。同様に、本明細書に列挙する数値範囲は、その中に包含される全ての部分範囲を含むよう意図される。例えば、1~10の範囲は、列挙された最小値の1と列挙された最大値の10との間境界値を含むの全ての部分範囲を含む、すなわち、1に等しいか、またはそれを超える最小値と、10に等しいか、またはそれより小さい最大値とを有するよう意図される。本明細書に列挙されるあらゆる最大数値限定は、その中に包含されるそれよりも低い全ての数値限定を含むよう意図され、また本明細書に列挙されるあらゆる最大数値限定は、その中に包含されるそれよりも高い全ての数値限定を含むよう意図される。したがって、本出願者は、特許請求の範囲を含む本開示を、本明細書に明記される範囲内に包含される任意の部分範囲を明記するように修正できる権利を有する。全てのかかる範囲は、任意のかかる部分範囲を明記するような修正が、合衆国法典第35編の第112条、第1章、および合衆国法典第35編の第132条aの要件に適合するであろうように、本明細書に本質的に開示されるよう意図される。本明細書で使用するとき、文法的冠詞1つのone、a、an、およびそのtheは、別途指定されない限り、少なくとも1つまたは1つ以上を含むよう意図される。したがって、冠詞は、本明細書において、その冠詞の文法的目的語の1つまたは複数すなわち、少なくとも1つを指すために使用される。例として、1つの構成要素は、1つ以上の構成要素を意味し、したがって、場合により複数の構成要素が企図され、また記載される実施形態の実装に採用または使用されてもよい。参照により本明細書に全体または一部として組み込まれると考えられるあらゆる特許、出版物、または他の開示資料は、組み込まれる資料が、本開示に記載される既存の定義、記述、または他の開示資料と矛盾しない範囲内でのみ、本明細書に組み込まれる。したがって、また必要な範囲内において、本明細書に記載される開示は、参照により本明細書に組み込まれるあらゆる矛盾する資料にとって代わる。本明細書に参照により組み込むと述べた、ただし、本明細書に記載される既存の定義、記述、または他の開示資料と矛盾する、あらゆる資料、またはその一部は、組み込まれる資料と既存の開示資料との間に矛盾が生じない範囲内でのみ組み込まれるものとする。本開示は、種々の実施形態の記述を含む。本明細書に記載される全ての実施形態が、例示的、例証的、および非限定的であることを理解すべきである。したがって、本発明は、種々の例示的、例証的、および非限定的実施形態の記載によって限定されない。むしろ、本発明は、特許請求の範囲によってのみ定義され、それを本開示内に明確にまたは本質的に記載されるか、さもなければ本開示によって明確にまたは本質的に支援される任意の特徴を列挙するように修正してもよい。本開示の態様は、二重硬度、または二重硬度性の鋼および鋼物品の非限定的実施形態を含む。本開示に従う鋼物品の可能な形態には、例えば、二重硬度鋼装甲板、または空気硬化性合金鋼を含む他の形態が挙げられる。本明細書で使用するとき、空気硬化性合金鋼は、その最終的な高硬度を達成するために液体中での焼入れを必要としない合金鋼を指す。むしろ、空気硬化された合金鋼では、高硬度は高温から空気中でのみ冷却することによって達成することができる。空気硬化性合金鋼は、高硬度を達成するために液体焼入れを必要としないため、例えば、空気硬化性鋼板といった、空気硬化性鋼の物品は、急速な液体焼入れを通じて発生する可能性がある歪曲および過度な反りを受けない。本開示に従う空気硬化性合金鋼は、従来のロールボンド技術を用いて処理することができ、またその後、高硬度を達成するための従来のロールボンド後熱処理および液体焼入れに対する必要なしに、二重硬度鋼装甲板または他の物品を形成するために空気冷却することができる。装甲合金鋼は概して、硬度に従って以下の群に分類することができる。i均質圧延装甲RHA合金は、米軍規格MIL-A-12560H下で212~388BHNブリネル硬度数の範囲の硬度を呈し、400BHNの合金鋼装甲とも称される。ii高硬度装甲HHA合金は、米軍規格MIL-DTL-46100E下で477~534BHNの範囲の硬度を呈し、500BHNの合金鋼装甲とも称される。および、iii超高硬度装甲UHH合金は、米軍規格MIL-DTL-32332下で570BHNの最小硬度を呈し、600BHNの合金鋼装甲とも称される。それに加えて、700BHNの空気硬化性合金鋼装甲が開発中である。ある非限定的実施形態によると、二重硬度鋼装甲を形成するために使用される本明細書内の方法によって作製される空気硬化性合金鋼装甲には、RHA合金、HHA合金、UHH合金、および場合により700BHNの合金鋼装甲から選択される合金が挙げられるがそれらに限定されない。現在のところ、本発明者は、400BHNおよび700BHNの空気硬化性鋼装甲のいかなる市販の例も知らない。図1Aは、本開示に従う二重硬度鋼物品10の非限定的実施形態の概略的斜視図であり、図1Bは概略的断面図である。二重硬度鋼物品10は、二重硬度装甲として使用することができる。二重硬度鋼物品10は、第1の合金硬度を有する第1の空気硬化性合金鋼装甲12の層と、第2の合金硬度を有する第2の空気硬化性合金鋼14の層とを備える。非限定的実施形態では、第1の合金硬度は、第2の合金硬度よりも大きい。冶金学的接合領域16は、第1の空気硬化性合金鋼装甲12の少なくとも一領域と、第2の空気硬化性合金鋼装甲14の少なくとも一領域とに付着する。本明細書で使用するとき、冶金学的接合は、界面領域内の合金間の拡散、溶接、合金化、または分子間もしくは粒間引力による合金の接合を指す。冶金学的接合領域16において、第1の空気硬化性合金鋼装甲は、第2の空気硬化性合金鋼装甲とともに内部拡散され、それによって2つの合金はともに固定される。当業者であれば、2つの合金鋼をともに固定するために2つの合金鋼間に冶金学的接合領域を形成するために使用することができる技術の性質を理解するであろう。非限定的実施形態では、冶金学的接合領域は、約750μm~約1500μmの範囲の厚さを有する。しかしながら、任意の好適な厚さの冶金学的接合領域が、第1の空気硬化性合金鋼装甲12および第2の空気硬化性合金鋼14をともに固定するように形成されてもよいことが理解されるであろう。本開示に従うある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼装甲は、少なくとも574BHNの硬度を有する。空気硬化されると少なくとも574BHNの硬度を有する空気硬化性UHH合金鋼装甲、または600BHNの合金鋼装甲の非限定的例は、Washington,PAUSAのATIDefenseから入手可能なATI600-MIL登録商標超高硬度特殊鋼装甲であり、それは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる係属中米国特許出願第12/184,573号に開示される。ATI600-MIL登録商標超高硬度特殊鋼装甲は、重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素、3.75~4.25のニッケル、1.00~1.50のクロム、0.22~0.37のモリブデン、0.20~1.00のマンガン、0.20~0.50のケイ素、最大で0.020のリン、最大で0.005の硫黄、バランス鉄、および付帯的不純物を含む。非限定的実施形態では、不純物は、米軍規格MIL-DTL-32332要件の通り、残留要素からなる。本開示に従うある非限定的実施形態では、第2の空気硬化性合金鋼装甲は、477BHN~534BHN境界値を含むの範囲の硬度を有する。477BHN~534BHN境界値を含むの範囲の硬度を有する空気硬化性合金鋼装甲の非限定的例は、ATI500-MIL登録商標高硬度特殊鋼装甲であり、同様にATIDefenseから入手可能である。ATI500-MIL登録商標高硬度特殊鋼装甲は、重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素、3.50~4.00のニッケル、1.60~2.00のクロム、0.22~0.37のモリブデン、0.80~1.20のマンガン、0.25~0.45のケイ素、最大で0.020のリン、最大で0.005の硫黄、バランス鉄、および付帯的不純物を含む。非限定的実施形態では、不純物は、米軍規格MIL-DTL-46100E要件の通り、残留要素からなる。本開示に従うある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼装甲は、少なくとも574BHNの硬度を有し、また第2の空気硬化性合金鋼装甲は、477BHN~534BHN境界値を含むの範囲の硬度を有する。再び図1Aおよび1Bを参照すると、二重硬度鋼物品10は、例えば、異なる硬度値を有する空気硬化性合金鋼から製造される二重硬度鋼装甲板の形態であってもよい。二重硬度鋼装甲物品または装甲10の前面18は、第1の空気硬化性合金鋼装甲12を含み、それは相対的に高い硬度値を有する。前面18は、第1の空気硬化性合金鋼装甲12の露出面であるストライク面を含む。弾道発射体は、前面18に接触する際に破断および/または平板化する。二重硬度空気硬化性鋼装甲板10の裏面19、または裏当て板は、第2の合金鋼装甲14を備え、それは第1の空気硬化性合金鋼装甲12よりも低い硬度を呈する。軟性でより延性の裏面19は、前面18を通過する発射体の破片を捕捉するように機能し、また発射体がストライク面に衝突した後、衝突する発射体のエネルギーを吸収する。いかなるある操作の理論によっても拘束されることを望むものではないが、裏面19、ならびに第1および第2の空気硬化性合金鋼装甲12と14との間の冶金学的接合の存在は、弾道発射体が衝突する際に、相対的に硬い前面18における亀裂および/または亀裂の伝播を抑制すると考えられる。非限定的実施形態では、二重硬度鋼物品または装甲10の前面18の第1の空気硬化性合金鋼装甲12は、58~65RcのロックウェルC硬度を有する。別の非限定的実施形態では、二重硬度鋼物品または装甲10の裏面19または裏当て板を含む第2の空気硬化性合金鋼装甲14は、45~55RcのロックウェルC硬度を有する。更に別の実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼装甲12および第2の空気硬化性合金鋼装甲14のロックウェルC硬度間の差は、約10~15Rcポイントである。別の非限定的実施形態では、二重硬度鋼物品10の前面18の第1の空気硬化性合金鋼装甲12は、米軍規格MIL-DTL-32332MRに適合する。別の非限定的実施形態では、二重硬度鋼物品10の裏面19または裏当て板を含む第2の空気硬化性合金鋼装甲14は、米軍規格MIL-DTL-46100EMRに適合する。現在既知であるか、または以下で当業者に既知となる異なる空気硬化性合金鋼装甲の任意の好適な組み合わせをともに冶金学的に接合して、二重硬度鋼物品を提供することは、本開示の範囲内である。例えば、ある非限定的実施形態では、400BHNの空気硬化性合金鋼装甲は、500BHNの空気硬化性合金鋼装甲に、または600BHNの空気硬化性合金鋼装甲に冶金学的に接合されてもよい。かかる場合にいずれにおいても、より硬い合金は、第1の空気硬化性合金鋼装甲および第1の側として機能し、それは典型的には、飛来弾道発射体によって最初に接触されるため、弾道脅威にさらされることとなる。表1は、異なる硬度の空気硬化性合金鋼装甲の組み合わせを冶金学的にともに接合することを含む方法によって製造することができる、本開示に従う二重硬度物品のいくつかの非限定的実施形態を記載する。表1に記載する空気硬化性合金鋼装甲のかかる各組み合わせにおいて、図1Aおよび1Bに説明される物品10に非限定的実施形態に関連して、例えば、より大きい硬度を呈するある組み合わせの合金は、前面18に含まれる第1の空気硬化性合金鋼装甲12として機能し、またより低い硬度を呈する合金は、裏面19に含まれる第2の空気硬化性合金鋼装甲として機能することとなる。表1における400、500、600、および700への参照は、それぞれ、400BHNの空気硬化性合金鋼装甲、500BHNの空気硬化性合金鋼装甲、600BHNの空気硬化性合金鋼装甲、および700BHNの空気硬化性合金鋼装甲に対するものである。表1内の組み合わせでは、同様の合金種類が第1および第2の空気硬化性合金鋼装甲として組み合わされており例えば、500/500、板10の第1の側18に含まれる第1の空気硬化性合金鋼装甲は、裏面19に含まれる第2の空気硬化性合金鋼装甲よりも大きい硬度を有することとなる。表1を参照すると、本開示に従う二重硬度鋼装甲板または他の二重硬度鋼物品のある非限定的実施形態は、以下の2つの空気硬化性合金種類を、それぞれ、第1の空気硬化性合金鋼および第2の空気硬化性合金鋼として組み合わせる。400BHNの合金鋼より高い硬度400BHNの合金鋼より低い硬度;500BHNの合金鋼400BHNの合金鋼;500BHNの合金鋼より高い硬度500BHNの合金鋼より低い硬度;600BHNの合金鋼400BHNの合金鋼;600BHNの合金鋼500BHNの合金鋼;600BHNの合金鋼より高い硬度600BHNの合金鋼より低い硬度;700BHNの合金鋼400BHNの合金鋼;700BHNの合金鋼500BHNの合金鋼;700BHNの合金鋼600BHNの合金鋼;および700BHNの合金鋼より高い硬度700BHNの合金鋼より低い硬度。本開示に従うある非限定的実施形態では、第2の空気硬化性合金鋼は、空気硬化性自己焼戻し鋼を含む。本明細書で使用するとき、自己焼戻し鋼は、その鋼中の炭素が、空気冷却中にマルテンサイト相の一部から部分的に沈殿され、合金鋼の靱性を増大させるα-鉄マトリックス中の炭化鉄の微細分散を形成する鋼を指す。本開示に従うある非限定的実施形態では、第2の空気硬化性合金鋼として含まれる自己焼戻し鋼は、少なくとも260ksi1,792MPaの引張強度、少なくとも150ksi1,034MPaの降伏強度、および少なくとも13の伸びを含む、室温引張特性を呈する。本開示に従う別の非限定的実施形態では、第2の空気硬化性合金鋼として含まれる自己焼戻し鋼は、少なくとも240ksi1,655MPaの引張強度、少なくとも140ksi965MPaの降伏強度、および少なくとも9の伸びを含む、室温引張特性を呈する。ある非限定的実施形態では、本開示に従う二重硬度鋼物品において第2の空気硬化性合金鋼として使用することができる空気硬化性自己焼戻し鋼は、ASTMA370-10に記載される標準試験方法に従って測定した場合に、表2に記載される最小シャルピーVノッチ衝撃特性を有する。シャルピーVノッチ衝撃試験は、エネルギーを吸収する合金鋼の能力を測定する高速歪み速度衝撃試験であり、それによって合金鋼の靱性の測定値を提供する。本開示に従う別の非限定的実施形態では、本開示に従う二重硬度鋼物品において第2の空気硬化性合金鋼として使用することができる空気硬化性自己焼戻し鋼は、ATI500-MIL登録商標高硬度特殊鋼装甲である。別の非限定的実施形態では、本開示に従うある二重硬度鋼物品において第2の空気硬化性合金鋼として含まれることができる空気焼戻し鋼は、重量パーセント単位で、0.18~0.23の炭素、0.50~0.70のマンガン、最大で0.035のリン、最大で0.04の硫黄、0.15~0.30のケイ素、3.25~3.75のニッケル、0.20~0.30のモリブデン、鉄、および付帯的不純物の公称組成範囲を有し、かつASTMA29/A29M-05に記載される特性を有する、GradeAISI4820合金鋼UNSG48200である。本開示に従う二重硬度鋼物品のある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼および第2の空気硬化性合金鋼のうちの少なくとも1つは、空気硬化性ニッケル-モリブデン-クロム合金鋼を含む。本開示に従う二重硬度鋼物品のある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼は、重量パーセント単位で、0.42~0.52の炭素、3.75~4.25のニッケル、1.00~1.50のクロム、0.22~0.37のモリブデン、0.20~1.00のマンガン、0.20~0.50のケイ素、最大で0.020のリン、最大で0.005の硫黄、鉄、および不純物を含む、それらから本質的に構成されるか、またはそれらから構成されるニッケル-モリブデン-クロム合金鋼である。本開示に従う二重硬度鋼物品のある他の非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼は、重量パーセント単位で、0.22~0.32の炭素、3.50~4.00のニッケル、1.60~2.00のクロム、0.22~0.37のモリブデン、0.80~1.20のマンガン、0.25~0.45のケイ素、最大で0.020のリン、最大で0.005の硫黄、鉄、および付帯的不純物を含む、それらから本質的に構成されるか、またはそれらから構成されるニッケル-モリブデン-クロム合金鋼である。本開示に従う態様は、本開示に従う空気硬化性合金鋼を含む二重硬度合金鋼物品を含むか、または本開示に従う空気硬化性合金鋼を含む二重硬度合金鋼物品から構成される製品に関する。ある非限定的実施形態では、製品は、装甲、ブラスト保護車両外殻、ブラスト保護V字形車両外殻、ブラスト保護車両底部、およびブラスト保護囲いから選択される。本開示に従う追加の態様は、例えば、板または他の物品の形態の二重硬度鋼装甲といった、二重硬度鋼物品を製造する方法に関する。図2のフローチャートに関連して、二重硬度鋼装甲を作製するための本開示に従う方法20の一非限定的実施形態は、第1の噛合面を備え、かつ第1の部品硬度を有する、第1の空気硬化性合金鋼部品を提供すること図2のステップ21、および第2の噛合面を備え、かつ第2の部品硬度を有する、第2の空気硬化性合金鋼部品を提供すること22を含む。方法20のある非限定的実施形態では、第1の部品硬度は、第2の部品硬度よりも大きい。方法20の種々の非限定的実施形態では、各第1の空気硬化性合金鋼部品および第2の空気硬化性合金鋼部品は、独立して、空気硬化性合金鋼の板、スラブ、シート、および鋳造物から選択される。再び図2を参照すると、第1の空気硬化性合金鋼部品および第2の空気硬化性合金鋼部品は、第1の噛合面の少なくとも一部が第2の噛合面の少なくとも一部に接触するように位置付けられる23。非限定的実施形態では、第1の噛合面の全部が、第2の噛合面の全部に接触する。第1の空気硬化性合金鋼部品は、第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定されて24、冶金学的に固定されたアセンブリを形成する。冶金学的に固定されたアセンブリは、熱間圧延され25、第1の噛合面および第2の噛合面の全部または一部の間に冶金学的接合領域を提供し、それによって第1の空気硬化性合金鋼部品と第2の空気硬化性合金鋼部品とを冶金学的にともに接合する。熱間圧延されたアセンブリは、冷却される26。ある非限定的実施形態では、第1の噛合面および第2の噛合面のうちの少なくとも1つの少なくとも一部は、位置付けするステップ23の前に任意で研磨される。先に述べたように、図2の方法20では、第1の空気硬化性合金鋼部品は、熱間圧延前に、第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定され、冶金学的に固定されたアセンブリを形成する。本明細書で使用するとき、冶金学的に固定するは、拡散、合金化、合金間または合金と溶接する合金との間の分子間または粒間引力によって、合金を接合することを指す。第1および第2の空気硬化性合金鋼部品をともに冶金学的に固定することによって生産される中間物品は、本明細書では、参照の便宜上、冶金学的に固定されたアセンブリまたは溶接されたアセンブリとして参照する。本開示に従う方法のある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼部品を第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定することは、第1および第2の空気硬化性合金鋼部品を、第1の噛合面の周辺部の少なくとも一領域と、第2の噛合面の周辺部の少なくとも一領域とをともに溶接することによって、ともに固定することを含む。ある非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼部品を第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定することは、第1の噛合面の周辺部全体と第2の噛合面の周辺部全体とをともに溶接することを含む。第1のおよび第2の空気硬化性合金鋼部品をともに冶金学的に固定すること24は、2つの部品を適切に位置づけ、それらが、その後の熱間圧延ステップによってともに冶金学的に接合されることを可能にする。この事実を考慮すると、第1の噛合面の周辺部全体と第2の噛合面の周辺部全体をともに溶接するか、さもなければ冶金学的に固定することは必要ではない。別の非限定的実施形態では、第1の空気硬化性合金鋼部品を第2の空気硬化性合金鋼部品に冶金学的に固定して、冶金学的に固定されたアセンブリを形成することは、第1の噛合面の少なくとも一領域と第2の噛合面の少なくとも一領域とを爆着することを含む。金属および金属合金の爆着のプロセスは、当業者には既知であり、本明細書に更に詳細に述べる必要はない。方法20のある非限定的実施形態では、第1および第2の空気硬化性合金鋼部品24を冶金学的に固定する前に、第1および第2の噛合面を、例えば、それらの一方または両方の表面の全部または一部を研磨することによって、調製することが必要であるか、または望ましい。方法20のある非限定的実施形態では、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延する前に、冶金学的に固定されたアセンブリ内で、第1および第2の噛合面の間の空気を排気することが望ましいことがある。これらの付加的ステップは、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延する際に、第1および第2の空気硬化性合金鋼部品の間の好適な冶金学的接合の形成を、より確実にすることができる。当業者であれば、過度の実験なしに、かかる熱間圧延前ステップが必要であるまたは望ましいかを決定することができるであろう。再び図2を参照すると、方法20は、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延して25、第1の空気硬化性合金鋼部品の第1の噛合面の少なくとも一部と、第2の空気硬化性合金鋼部品の第2の噛合面の少なくとも一部との間に冶金学的接合を形成することを含む。方法20のある非限定的実施形態では、熱間圧延すること25は、冶金学的に固定されたアセンブリを、約700°F371.1°C~約2100°F1149°C境界値を含むの範囲の熱間圧延温度で熱間圧延することを含む。非限定的実施形態では、最終熱間圧延中に圧延機から外れる熱間圧延されたアセンブリの最小温度は、約700°F371.1°Cである。別の非限定的実施形態では、熱間圧延すること25は、冶金学的に固定されたアセンブリに、0.5Tmよりも大きく、かつ最大で、第1および第2の空気硬化性合金鋼部品の初期融解が生じない最高温度である熱間圧延温度で実施され、Tmは、冶金学的に固定されたアセンブリにおける最高融解温度を有する空気硬化性合金鋼部品の融解温度である。冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延すること25は、第1および第2の空気硬化性合金鋼部品を、それらの境界面の全部または一部に沿ってともに冶金学的に接合するように実施され、それによって、好適な整合性を有する二重硬度合金鋼部品を提供する。熱間圧延することは、第1および第2の空気硬化性合金鋼が内部拡散される冶金学的接合領域を生み出す。当業者であれば、本開示を読めば、過度な実験なしに、好適な熱間圧延温度を決定することができる。それに加えて、合金鋼部品のアセンブリを熱間圧延して、境界面に沿って部品をともに冶金学的に接合する技術は当業者には既知であるため、本開示の方法に従う熱間圧延するステップは、本明細書における更なる考察を伴わずに、当業者によってうまく実施されることが可能である。方法20のある非限定的実施形態では、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延すること25は、アセンブリを、二重硬度鋼装甲板または他の物品としての使用に好適な厚さに熱間圧延することを含む。可能な物品厚さの非限定的例は、例えば、0.040インチ0.102cm厚のシートから、3インチ7.62cm厚の板にわたる。方法20の他の非限定的実施形態では、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延することは、アセンブリを、中間の厚さに熱間圧延すること、アセンブリの少なくとも1つの外面をグリットブラストすること、およびグリットブラストされたアセンブリを二重硬度鋼装甲板または他の物品としての使用に好適な厚さに更に熱間圧延することを含む。かかる他の物品には、例えば、ブラスト保護車両外殻、ブラスト保護V字型車両外殻、ブラスト保護車両底部、およびブラスト保護囲いから選択される物品が挙げられる。方法20のある非限定的実施形態では、冶金学的に固定されたアセンブリを熱間圧延することは、それぞれ、第1の空気硬化性合金鋼および第2の空気硬化性合金鋼の対向する第1および第2の噛合面の境界面の実質的に全体に沿って、冶金学的接合をもたらす。かかる場合において、得られる二重硬度鋼物品は、例えば、図1Aおよび1Bに概略的に図示される物品10の構造を有してもよく、そこでは冶金学的接合領域16が熱間圧延に際して生み出され、また第1の空気硬化性合金鋼12と第2の空気硬化性合金鋼14との間の境界面の実質的に全体に沿って延在する。熱間圧延されたアセンブリの空気硬化性合金鋼が、空気中で熱間圧延温度から冷却されると、合金は、高硬度を達成するための熱間圧延後ステップに対する必要なしに、所望の硬度に硬化される。例えば、熱間圧延されるアセンブリに第1または第2の空気硬化性合金鋼として含まれる400BHNの合金鋼は、熱間圧延温度から周囲空気中で冷却すると、212~388BHNの硬度を示すことになる。熱間圧延されるアセンブリに第1または第2の空気硬化性合金鋼として含まれる500BHNの合金鋼は、熱間圧延温度から周囲空気中で冷却すると、477~535BHNの硬度を示すことになる。熱間圧延されるアセンブリに第1または第2の空気硬化性合金鋼として含まれる600BHNの合金鋼は、熱間圧延温度から周囲空気中で冷却すると、570BHNの最小硬度を示すことになる。例えば、400BHN、500BHN、600BHN、および700BHNの合金鋼装甲といった、空気硬化性合金鋼装甲は、オーステナイト化および油焼入れといった、ロールボンド後ステップを必要としないため、本開示の方法に従って作製される二重硬度合金鋼物品は、所望の弾道抵抗特性を維持しながら、入手可能な熱間圧延設備によってのみ制限される寸法に製造することができる。従来の油焼入れの熱間圧延後ステップは、本開示の物品および方法において使用されるとき、空気硬化性合金において所望の硬度を達成するのに必要ではないため、本明細書に述べられる方法によって作製される二重硬度合金鋼物品を平板化することは必要でなくてもよい。本開示の物品を焼戻しすることは、ある用途には不要であり得るが、他のものには依然として必要であり得る。焼戻しは、物品の靱性を増大させることによって、その物品の性能を改善することができる。平板化が必要である場合、本開示の方法の実施形態の結果として生じる熱処理歪曲は油焼入れされた材料よりも少なくなるため、それはより低い程度で必要であろう。それに加えて、本方法および本物品に使用される合金の空気硬化性性質のため、本明細書に開示されるような二重硬度合金鋼物品の機械鋸切断は、物品の反りをもたらさない。以下の実施例は、本発明の範囲を制限することなく、ある非限定的実施形態を更に説明することを意図する。当業者であれば、以下の実施例の変形が、特許請求の範囲によってのみ定義される本発明の範囲内にあることが可能であることを理解するであろう。実施例1本開示に従う二重硬度空気硬化性鋼装甲の非限定的実施例では、ATI600-MlL登録商標超高硬度特殊合金鋼装甲を、装甲の前面またはストライク側に対して使用し、またATI500登録商標高硬度特殊合金鋼装甲を、装甲の裏面または裏当て板として使用する。インゴット表面を、従来の手法を用いて研磨する。2つの合金のインゴットまたは連続鋳造コンキャストconcastスラブを、約1300°F704°Cに等しいの第1の温度まで加熱し、第1の温度で6~8時間保ち、最大で約2050°F1121°Cの第2の温度まで約150°F/時間66°C/時間で加熱し、第2の温度で厚さ1インチあたり約30分間またはそれ以上保つ。例として、ATI600-MlL登録商標合金鋼装甲インゴットは、オーバーサイズ2.80インチ7.11cm厚のスラブに熱間圧延される。ATI500-MIL登録商標合金鋼装甲インゴットは、オーバーサイズ3.30インチ8.38cm厚のスラブに熱間圧延される。スラブを、1250°F676.7°Cで最短で12時間、応力解放する。各スラブの鋳型を、アセンブリ整合のため同一の幅および長さに鋸切断する。各スラブを、平板化しおよび引き伸ばし、計測する。例として、ATI600-MlL登録商標鋼装甲スラブは、2.50インチ6.35cmの厚さに引き伸ばされ、またATI500-MIL登録商標鋼装甲スラブは、3.00インチ7.62cmの厚さに引き伸ばされる。引き伸ばされたインゴットの表面を、全面的に洗浄して、油および潤滑油といった、あらゆる異物を除去する。溶接を促進するため、各スラブの周辺端部上に斜面を機械加工する。スラブを、従来の手順を用いてショットブラストする。保管のため、スラブを紙で覆い、酸化を抑制するため室内で保管する。7日間以内に溶接されていないスラブは、あらゆる酸化を除去するため、再びショットブラストする。ATI600-MlL登録商標鋼装甲スラブを、ATI500-MIL登録商標鋼装甲スラブの上に配置し、2つのスラブの冶金学的に固定されたアセンブリを提供するように、低水素溶接棒またはワイヤ溶接用名称7018を用いて、位置合わせした斜端でスラブをともに溶接する。溶接された冶金学的に固定されたアセンブリを、硬い側、すなわち、ATI600-MIL登録商標鋼装甲側を同定するために型打ちし、またアセンブリを、2200°F1204°Cまたはそれ未満まで加熱し、アセンブリ1インチあたり30~45分間またはそれ以上アセンブリ1cmあたり11.8~17.7分間またはそれ以上、その温度に保つ。次に、アセンブリを、3.5インチ8.9cm~5.0インチ12.7cmの範囲内の厚さまで、ATI600-MIL登録商標鋼装甲側を上側とするリスラブに圧延する。圧延されたリスラブアセンブリを、硬い側を上にして従来の方法でショットブラストし、次に1750°F954.4°Cまで加熱し、アセンブリ1インチあたり30~45分間アセンブリ1cmあたり11.8~17.7分保ち、最終厚さまで圧延する。圧延されたアセンブリを、1600°F±200°F871.1°C±93°Cで正規化し、空気冷却し、また必要に応じて平板化する。平板化することは、従来の平板化手順を含んでもよく、または参照によりその全体が本明細書に組み込まれる米国特許出願第12/565,809号に開示されるように、正規化処理の間、平板性を維持するのに十分な張力または圧縮応力を、圧延されたアセンブリに適用することを含んでもよい。平板化は、本開示に従う二重硬度鋼を作製する方法のある非限定的実施形態において必要であっても必要でなくてもよい。しかしながら、平板化が本明細書内の方法のある実施形態において必要とされる場合であっても、それは本明細書内の方法の実施形態では、低減された熱処理歪曲のため、従来の方法における場合よりも低い程度で必要とされ得る。圧延されたアセンブリを、175°F79.4°C~250°F121°Cの間の温度で30分~120分間焼き戻しする。このように生産した二重硬度空気硬化性鋼装甲を、ショットブラストし、また所望の寸法に水ジェット切断または研削切断する。本開示を、種々の例示的、例証的、および非限定的実施形態への参照とともに記述してきた。しかしながら、当業者であれば、任意の開示される実施形態または、その一部の種々の代用、修正、または組み合わせが、特許請求の範囲によってのみ定義されるように本発明の範囲から逸脱することなく、成されることが可能であることを理解するであろう。したがって、本開示は、本明細書に明記されない追加の実施形態を包含することが想定および理解される。かかる実施形態は、例えば、本明細書に記載される実施形態の開示されるステップ、材料、成分、構成要素、要素、特徴、態様、および同類のもののうちのいずれかを組み合わせるおよび/または修正することによって、獲得することができる。したがって、本開示は、種々の例示的、例証的、および非限定的実施形態の記載によって限定されず、しかしむしろ、特許請求の範囲によってのみ限定される。このように、特許請求の範囲は、本特許出願の出願手続中に、本明細書に様々に記載されるように、特許請求された発明に特徴を加えるように修正されてもよいことが理解されるであろう。"