重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる、磁気特性に優れた線材。前記線材は、2面積以上のゴス組織を含む、請求項1に記載の磁気特性に優れた線材。前記線材は、飽和磁束密度が180emu以上である、請求項1に記載の磁気特性に優れた線材。重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる、磁気特性に優れた鋼線。前記鋼線は、7面積以上のゴス組織を含む、請求項4に記載の磁気特性に優れた鋼線。前記鋼線は、飽和磁束密度が250emu以上である、請求項4に記載の磁気特性に優れた鋼線。重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる鋼材を1000~1100°Cにおいて加熱する加熱段階と、前記加熱された鋼材を孔型圧延する孔型圧延段階と、を含む、磁気特性に優れた線材の製造方法。前記孔型圧延段階は、900~1000°Cにおいて行われる、請求項7に記載の磁気特性に優れた線材の製造方法。前記孔型圧延段階は、50~80の断面減少率で行われる、請求項7に記載の磁気特性に優れた線材の製造方法。前記孔型圧延段階の後、前記孔型圧延された鋼材を0.1°C/s以下の速度で冷却することを含む、請求項7に記載の磁気特性に優れた線材の製造方法。請求項7から10の何れか一項に記載の製造方法によって製造された線材を伸線する段階を含む、磁気特性に優れた鋼線の製造方法。前記伸線する段階は、10~80の断面減少率で行われる、請求項11に記載の磁気特性に優れた鋼線の製造方法。本発明の一側面は、組成成分を制御してゴス組織GossStructureを活性化させることで、極低炭素鋼ではない一般低炭素鋼を用いて一般の孔型圧延工程によって磁気特性に優れた線材、鋼線及びこれらの製造方法を提供することにその目的がある。本発明は、重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる磁気特性に優れた線材を提供する。このとき、上記線材は、2面積以上のゴス組織を含み、飽和磁束密度が180emu以上であることが好ましい。本発明は、重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる磁気特性に優れた鋼線を提供する。このとき、上記鋼線は、7面積以上のゴス組織を含み、飽和磁束密度が250emu以上であることが好ましい。本発明は、重量で、C:0.03~0.05、Si:3.0~5.0、Mn:0.1~2.0、Al:0.02~0.08、N:0.0015~0.0030、残部Fe及びその他の不可避な不純物からなる鋼材を1000~1100°Cにおいて加熱する加熱段階と、上記加熱された鋼材を孔型圧延する孔型圧延段階と、を含む磁気特性に優れた線材の製造方法を提供する。このとき、上記孔型圧延段階は900~1000°Cにおいて行われることが好ましく、断面減少率は50~80であることが好ましい。上記孔型圧延段階の後には、上記孔型圧延された鋼材を0.1°C/s以下の速度で冷却することが好ましい。本発明は、上記製造方法によって製造された線材を伸線する伸線段階を含む磁気特性に優れた鋼線の製造方法を提供する。このとき、上記伸線段階は、10~80の断面減少率で行うことが好ましい。本発明によると、高価な合金元素を使用せず、製造設備を追加しなくても、一般の製造工程のみで方向性を有する線材及び鋼線を提供することができる。本発明者は、一般低炭素鋼線材に優れた磁気特性を与えるための研究を行い、組成成分を制御することで、熱間圧延のみで高磁気特性を有する線材及び鋼線を製造できることを発見した。このとき、上記熱間圧延は孔型圧延を意味する。図1は孔型圧延のシミュレーションによる線材圧延時における組織変化を示した模式図である。図1から分かるように、本発明者は、孔型圧延の特徴を用いて線材内組織を一方向性に圧延することで、ストレインStrainをもたらすと磁気的特性に影響を及ぼすゴス組織を多量に生成させることができる点を用いて本発明を完成させた。以下では、本発明について詳細に説明する。炭素C:0.03~0.05重量Cは、線材中に固溶され、加工時に格子変形distortion及び時効をもたらすとともに、軟性を減少させる。上記Cが0.03未満で添加される場合は、線材内に均一なゴス組織を形成できないという問題点を有し、0.05を超過する場合は、磁性を低下させるため、上記炭素の含量は0.03~0.05に限定することが好ましい。シリコンSi:3.0~5.0重量Siは、線材の電気抵抗を高めて鉄損及び磁性を向上させる有効な成分であるが、3未満の場合は、添加量不足によって磁性が低下し、5を超過する場合は、線材圧延時に加工硬化が急激に行われて圧延できないという短所を有するため、上記シリコンの含量は3.0~5.0重量に限定することが好ましい。マンガンMn:0.1~2.0重量Mnは、線材の電気抵抗を向上させ、鉄損特性を向上させることができる有用な成分であるが、0.1未満で添加される場合は、圧延時に強度補償の役割を行うことができず、2.0を超過する場合は、Siと同様に加工硬化の効果増加による熱間圧延をもたらすという問題点がある。よって、上記マンガンの含量は0.1~2.0に限定することが好ましい。アルミニウムAl:0.02~0.08重量Alは、鋼中の窒素の制御によって磁性の向上に効果的な元素であるため、窒素制御範囲と連動して含量を限定することが好ましい。上記Alが0.02未満で添加される場合は、効果的に窒素を制御できないという短所を有し、0.08を超過して添加される場合は、Alが原子状態で析出して磁性を低下する可能性があるため、上記アルミニウムの含量は0.02~0.08に限定することが好ましい。窒素N:0.0015~0.003重量Nは、結晶格子内への侵入による格子変形及び合金元素との窒化物形成によってゴス組織の形成を抑制し、時効及び軟性低下の原因となる。窒素が0.0015未満に管理されるのは、製鋼工程において極めて過度な工程を伴うことから、実際工程では具現できないためである。また、0.003を超過する場合は、鋼中の窒素が自由に動くことができ、Alの含量を増加させてAlNを粗大化させる可能性がある。これにより、上記窒素の含量は0.0015~0.003限定にすることが好ましい。上記のように組成範囲を限定することで、線材に優れた磁気特性、即ち、方向性を与えることができる。一般の電気鋼板の場合、ゴス組織が2面積未満で生成されるのに対し、本発明の線材は2面積以上のゴス組織GossStructureを含む。このように、従来の電気鋼板または磁気特性を有する線材に比べて多くの量のゴス組織が生成されることで、線材に優れた磁気特性、即ち、方向性を有するようになる。より詳細には、このときに生成されたゴス組織を基に焼鈍時に周辺の組織がゴス組織の方向に変化して磁気特性を向上させる。即ち、上記ゴス組織は、効果的な方向性促進剤として作用することで、磁気モメンタムの移動を可能にするとともに、焼鈍時に周辺組織の磁化が容易に行われるようにすることができる。特に、ゴス組織の場合は、圧延方向のみならず、圧延直角方向にも磁性を示すことができるため、磁性を示すことができる鋼材に必需的な条件である。但し、上記ゴス組織が2未満で生成される場合は、線材に方向性を与えることができないため、無方向性の磁気特性を有するようになる。上記ゴス組織は、多く生成されるほどよいが、工程上の限界によって上記ゴス組織の上限を10に限定する。また、上記線材は、180emu以上の飽和磁束密度を有する。上記飽和磁束密度が180emu未満の場合、線材に方向性を与えることが困難であるため、無方向性の磁気特性を有する可能性がある。上記飽和磁束密度もゴス組織と同様に高い値を有するほど磁気特性に有利であるが、工程上の限界によってその上限を280emuに限定する。本発明は、上記した線材のみならず、上記線材を用いて鋼線も提供するが、上記線材を伸線することで、鋼線により優れた磁気特性を与えることができる。このとき、上記鋼線は、7面積以上のゴス組織を含み、250emu以上の飽和磁束密度を有する。但し、上記鋼線も工程上の限界によってゴス組織及び飽和磁束密度の上限をそれぞれ14面積及び300emuに限定する。本発明の線材は、上記組成範囲を満たしていれば、一般の孔型圧延条件で製造されても優れた磁気的特性を有するため、孔型圧延条件またはその他の製造条件には特に限定されない。但し、本発明をより好ましく具現するための線材の製造工程の一例は以下の通りである。まず、本発明の組成範囲を満たす鋼材に対して1000~1100°Cにおいて加熱を行う。線材工程上において加熱温度が1000°C未満の場合は、鋼材を加熱炉で抽出した後、粗圧延すると、過度なストレイン増加によって表面欠陥の問題が起きる。また、1100°Cを超過する場合は、加熱炉の限界及び表面スケールの増加によって製品の品質が低下する。その後、上記再加熱された鋼材に対して孔型圧延を行う。上記孔型圧延は、線材圧延時に行われる必需的な工程で、上記孔型圧延によって線材内組織を一方向性に圧延することで、ストレインstrainをもたらすと、磁気的特性に関与する集合組織、即ち、ゴス組織Gossstructureの生成を活性化させることができる。これにより、上記孔型圧延を熱間状態で行うだけで、線材に優れた磁性を与えることができるようになる。上記孔型圧延は900~1000°Cにおいて行うことが好ましい。これは、900°C未満の場合は、工程負荷によって線材の表面欠陥を誘発する可能性があり、線材圧延ロールの破断が発生するおそれがあるためである。1000°Cを超過する場合は、圧延時に線材の軟性増加によってストレインを効果的にもたらすことができない。上記孔型圧延時に断面減少率は50~80で行うことが好ましい。これは、上記断面減少率が50未満の場合は、ストレインstrain不足によってゴス組織の生成が不十分であることから、磁性線材への組織配分が不可能になる可能性があるためである。また、80を超過する場合は、線材組織の過度な延伸によって再結晶フォースforceが増加してゴス組織そのものが変態されるおそれがある。また、上記孔型圧延の後には、冷却工程を行うことが好ましいが、0.1°C/s以下の速度で冷却することが好ましい。上記冷却速度が0.1°C/sを超過すると、組織内に低温組織が示されてフェライト組織に変態される可能性が高くなる。上記した線材の製造工程の後には、伸線工程をさらに行うことで鋼線を製造することができる。上記伸線工程によって線材の磁気的特性がさらに向上する。上記伸線工程時に断面減少率は10~80の範囲を有することが好ましい。これは、断面減少率が10未満の場合は、伸線量が十分でないため、ゴス組織の増加量がないという短所があるためである。また、伸線加工量は多いほど好ましいが、断面減少率が80を超過する場合は、伸線限界性が存在するため、伸線時に線材が破断されるという問題が発生する。よって、断面減少率の範囲は10~80に限定することが好ましい。また、断面減少率の範囲は50~80であることがより好ましい。なお、断面減少率の範囲が70~80であることがさらに好ましい。このとき、ゴス組織は面積分率で11.5以上を示す。以下では、実施例を通じて本発明をより詳細に説明する。但し、下記実施例は、本発明をより具体的に説明するためのものに過ぎず、本発明の権利範囲がこれに限定されるものではない。実施例1下記表1の組成成分を有する鋼材を下記表2の条件で加熱してから孔型圧延した。上記製造工程によって製造された線材に対し、ゴス組織の分率及び飽和磁束密度を測定した後、その結果を下記表2に示した。図2は本発明の発明材1から5のEBSD組織写真で、微細組織の写真において赤色で示された部分はゴス組織を示す。図2及び上記表2から分かるように、本発明の組成範囲を満たす線材である発明材1から5は、ゴス組織が2.0~6.7まで形成されている。一般の方向性電気鋼板は熱間圧延後にゴス組織の分率が約2未満であるのに対し、発明材1から5は、孔型圧延によってゴス組織が活性化され、最も良くない特性を示す発明材4も2のゴス組織を含有しているため、本発明の線材が従来の方向性鋼板に比べて優れた磁気特性を有することが分かる。また、発明材1から5の飽和磁束密度は181~255emuで、180emu以上の飽和磁束密度を有することから、方向性を有する優れた磁気特性を示すことが分かる。図3は上記飽和磁束密度に対する結果を示したグラフで、VSMVibrationSampleMeasurementを用いて測定された結果である。そのうち、発明材3は、最も優れた飽和磁束密度を有することが確認できる。これは、最適の炭素及びシリコン含量を有するため、結晶格子内の炭素固溶または時効現象を抑制し、アルミニウム添加によるAlNを用いて窒素を抑制することで、格子安定性を最大限にしてゴス組織を活性化させたためである。図4には発明材3のEBSD組織写真左及びEBSDスキャニング写真右が示されている。図4の左側に位置したEBSD組織写真に黒く示された部分が結晶粒界grainboundaryで、赤色で示された部分がゴス組織を示す。図3から分かるように、発明材3のゴス組織は6.7で、優れた磁気特性を有することが分かる。また、EBSDスキャニング写真で赤色で示された部分は、のちにさらなる工程によってゴス組織に変態される可能性がある部分を示したものである。しかし、本発明の組成範囲に符合しない比較材1から4は、ゴス組織分率及び飽和磁束密度の値が発明材に比べて著しく低い値を有することが確認できる。また、たとえ本発明の組成範囲を満たしても、製造条件を満たさない比較材5から8も低い水準のゴス組織分率及び飽和磁束密度を有するため、磁性特性がないことが分かる。実施例2上記比較材及び発明材に対して下記表3の条件のような伸線工程を行った後、ゴス組織分率及び飽和磁束密度を測定し、その結果を下記表3に示した。上記表3から分かるように、伸線工程によって製造された鋼線は、線材である場合に比べてゴス組織の分率が一定水準以上増加したことが分かる。特に、本発明の条件に符合する発明材1から5は、9.9面積以上のゴス組織分率及び271emu以上の飽和磁束密度を有するものと示された。これにより、本発明の鋼線は優れた磁気特性を有することが確認できる。しかし、比較材1から4は、本発明の鋼組成を満たさないため、ゴス組織の分率増加が比較的少ないことが分かる。また、比較材5から8は、鋼組成を満たすため、ゴス組織の分率が著しく増加したことが分かる。