"下記構成成分[A]~[D]を有してなるプリプレグ。[A]エポキシ樹脂[B]ガラス転移温度が25°C以上のウレタン粒子[C]硬化剤[D]炭素繊維構成成分[B]の平均粒径が5~150μmである、請求項1に記載のプリプレグ構成成分[B]のアスペクト比が1~10である、請求項1または2に記載のプリプレグ構成成分[D]が連続繊維からなる層を形成している、請求項1~3のいずれかにのプリプレグ構成成分[B]は、その90~100質量が、少なくとも片側表面から厚さ方向の20の深さの範囲内に局在している、請求項1~4のいずれかに記載のプリプレグさらに、下記構成成分[E]を有してなる、請求項1~5のいずれかに記載のプリプレグ。[E]導電性粒子構成成分[B]および構成成分[E]は、その総量の90~100質量が、少なくとも片側表面から厚さ方向の20の深さの範囲内に局在している、請求項6に記載のプリプレグ構成成分[B]の平均粒径よりも構成成分[E]の平均粒径が大きい、請求項6または7に記載のプリプレグ構成成分[E]の平均粒径が5~150μmである、請求項6~8のいずれかに記載のプリプレグ請求項1~9のいずれかに記載のプリプレグを積層、成形して得られる炭素繊維強化複合材料であって、構成成分[D]からなる層間の平均厚みが、構成成分[B]または構成成分[E]の平均粒径の3倍以下である炭素繊維強化複合材料。請求項6~9のいずれかに記載のプリプレグを積層、成形して得られる炭素繊維強化複合材であって、構成成分[E]の50が平均層間厚みの50~100の範囲にある炭素繊維強化複合材料。そこで本発明の目的は、優れた層間靭性をもつ炭素繊維強化複合材料が得られる、プリプレグ、およびそれを用いた炭素繊維強化複合材料を提供することにある。かかる課題を解決するため、本発明は、下記構成成分[A]~[D]を有してなるプリプレグとする。[A]エポキシ樹脂、[B]ガラス転移温度が25°C以上のウレタン粒子[C]硬化剤[D]炭素繊維。また、本発明は、かかるプリプレグにおいて、さらに[E]導電性粒子を有していると良い。また、本発明においては、前記プリプレグを硬化させることにより、炭素繊維強化複合材料とすることができる。さらに、本発明のプリプレグの好ましい態様によれば、構成要素[B]の平均粒径が5~150μmであることや、アスペクト比が1~10であることである。また、本発明のプリプレグの好ましい態様によれば、構成要素[D]は、連続繊維からなる層を形成していることである。また、本発明のプリプレグの好ましい態様によれば、構成成分[E]の平均粒径が、構成成分[B]の平均粒径よりも大きいことや、構成要素[E]の平均粒径が5~150μmであることである。また、本発明のプリプレグの好ましい態様によれば、構成要素[B]の粒子が、その90~100質量が少なくとも片側表面から厚さ方向の20の深さの範囲内に局在していること、さらに、構成要素[E]が含まれている場合には、構成成分[B]および構成成分[E]の総量の90~100質量が少なくとも片側表面から厚さ方向の20の深さの範囲内に局在していることである。本発明によれば、エポキシ樹脂、硬化剤、および炭素繊維からなるプリプレグにおいて、所定のガラス転移温度を有するウレタン粒子を用いることにより、そのプリプレグを用いて製造される炭素繊維強化複合材料は、層間靭性に優れるため耐衝撃性に優れたものとなる。さらに、かかるプリプレグに導電性粒子を用いることにより、そのプリプレグを用いて製造される炭素繊維強化複合材料は、耐衝撃性のみならず、電気特性にも優れたものとなる。本発明のプリプレグに用いられる成分[A]はエポキシ樹脂である。エポキシ樹脂は、プリプレグに適切なドレープ性やタック性を持たせ、該プリプレグを積層、硬化した際に、高い引張強度や圧縮強度をもつ炭素繊維強化複合材料を得るために必要な成分として用いられる。本発明に用いられる成分[A]としては、25°Cよりも低い温度でガラス転移温度もしくは融点を有する、すなわち25°Cで液状のエポキシ樹脂を含むことが、以下に説明される[B]成分であるガラス転移温度が25°C以上のウレタン粒子を、容易に[A]成分中に分散させることができるため好ましい。この液状エポキシ樹脂は、[A]成分100質量部中に30~100質量部含むことがこと好ましい。ここでガラス転移温度とは、示差熱量計DSCを用いて、JISK71211987に基づいて求めた転移部の中間点温度であり、融点とは融解ピークにおけるピーク温度である。具体的には、成分[A]として、アミン類、フェノール類、カルボン酸、分子内不飽和炭素などの化合物を前駆体とするエポキシ樹脂を含んでいることが好ましい。アミン類を前駆体とするグリシジルアミン型エポキシ樹脂としては、テトラグリシジルジアミノジフェニルメタン、キシレンジアミンのグリシジル化合物、トリグリシジルアミノフェノールや、グリシジルアニリンのそれぞれの位置異性体やアルキル基やハロゲンでの置換体が挙げられる。中でも、テトラグリシジルジアミノジフェニルメタンは耐熱性に優れるため、航空機構造材として用いられる炭素繊維強化複合材料用の樹脂として好ましい。一方、グリシジルアニリン類は高い弾性率が得られるため好ましい。テトラグリシジルジアミノジフェニルメタンの市販品としては、スミエポキシ登録商標ELM434住友化学製や、アラルダイト登録商標MY720、アラルダイトMY721、アラルダイトMY9512、アラルダイトMY9612、アラルダイトMY9634、アラルダイトMY9663以上ハンツマンアドバンストマテリアル社製などが挙げられる。これらは、全て25°Cより低い温度にガラス転移温度をもつものである。キシレンジアミンのグリシジル化合物の市販品としてはTETRAD-X三菱瓦斯化学社製が挙げられる。トリグリシジルアミノフェノールの市販品としてはアラルダイト登録商標MY0500、MY0510、MY0600、MY0610以上ハンツマンアドバンストマテリアル社製、スミエポキシ登録商標ELM100住友化学製などが挙げられる。グリシジルアニリン類の市販品としては、GAN、GOT以上日本化薬株製などが挙げられる。フェノールを前駆体とするグリシジルエーテル型エポキシ樹脂としては、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、ビスフェノールS型エポキシ樹脂、ビフェニル骨格を有するエポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、レゾルシノール型エポキシ樹脂、ナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂、トリスフェニルメタン型エポキシ樹脂、フェノールアラルキル型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、ジフェニルフルオレン型エポキシ樹脂やそれぞれの各種異性体やアルキル、ハロゲン置換体などがあげられる。また、フェノールを前駆体とするエポキシ樹脂をウレタンやイソシアネートで変性したエポキシ樹脂なども、このタイプに含まれる。特に、ナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂や、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、イソシアネート変性によりオキサゾリドン環を有するエポキシ樹脂は、低吸水率や耐熱性の観点から好ましく用いられる。また、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂を臭素化したものは、耐熱性、耐水性、難燃性の面で好ましく用いられる。ビスフェノールA型エポキシ樹脂の市販品としては、jER登録商標826、jER827、jER828、jER834、jER1001、jER1002、jER1003、jER1004、jER1004AF、jER1007、jER1009以上三菱化学株製、エピクロン登録商標850DIC株製、エポトート登録商標YD-128東都化成株製、DER-331、DER-332ダウケミカル社製などが挙げられる。ビスフェノールF型エポキシ樹脂の市販品としてはjER登録商標806、jER807、jER1750、jER4004P、jER4007P、jER4009P以上三菱化学株製、エピクロン登録商標830DIC株製、エポトート登録商標YD-170、エポトートYD-175、エポトートYDF2001、エポトートYDF2004以上東都化成株製などが挙げられる。ビスフェノールS型エポキシ樹脂としては、EXA-1515DIC株製などがあげられる。ビフェニル骨格を有するエポキシ樹脂の市販品としては、jER登録商標YX4000H、jERYX4000、jERYL6616以上、三菱化学株製、NC-3000日本化薬株製などが挙げられる。フェノールノボラック型エポキシ樹脂の市販品としてはjER152、jER154以上三菱化学社製、エピクロン登録商標N-740、エピクロンN-770、エピクロンN-775以上、DIC株製などが挙げられる。クレゾールノボラック型エポキシ樹脂の市販品としては、エピクロン登録商標N-660、エピクロンN-665、エピクロンN-670、エピクロンN-673、エピクロンN-695以上、DIC株製、EOCN-1020、EOCN-102S、EOCN-104S以上、日本化薬株製などが挙げられる。レゾルシノール型エポキシ樹脂の市販品としては、デナコール登録商標EX-201ナガセケムテックス株製などが挙げられる。ナフタレン骨格を有するエポキシ樹脂の市販品としては、エピクロン登録商標HP4032DIC株製、NC-7000、NC-7300以上、日本化薬株製などが挙げられる。トリスフェニルメタン型エポキシ樹脂の市販品としてはTMH-574住友化学社製などが挙げられる。ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂の市販品としてはエピクロン登録商標HP7200、エピクロンHP7200L、エピクロンHP7200H以上、DIC株製、Tactix558ハンツマンアドバンストマテリアル社製などが挙げられる。ウレタンおよびイソシアネート変性エポキシ樹脂の市販品としては、オキサゾリドン環を有するAER4152旭化成エポキシ株製やACR1348旭電化株製などが挙げられる。カルボン酸を前駆体とするエポキシ樹脂としては、フタル酸のグリシジル化合物や、ヘキサヒドロフタル酸のグリシジル化合物の各種異性体が挙げられる。フタル酸ジグリシジルエステルの市販品としてはデナコール登録商標EX-721ナガセケムテックス株製などが挙げられる。ヘキサヒドロフタル酸ジグリシジルエステルの市販品としてはAK-601日本化薬株製などが挙げられる。分子内不飽和炭素を前駆体とするエポキシ樹脂としては、例えば脂環式エポキシ樹脂が挙げられる。その市販品としては、セロキサイド登録商標2021、セロキサイド2080以上ダイセル化学工業株製、CY183ハンツマンアドバンストマテリアル社製が挙げられる。本発明に用いられる[B]成分は、ガラス転移温度が25°C以上のウレタン粒子、好ましくはガラス転移温度が25°C以上の架橋したウレタン粒子であり、本発明のプリプレグを積層し、成形された炭素繊維強化複合材料において、耐衝撃性を付与するために必要とされる成分である。ここでガラス転移温度とは、示差熱量計DSCを用いて、JISK71211987に基づいて求めた中間点温度である。このガラス転移温度が25°C以上であると、[A]成分に分散させる際に、粒子に十分なせん断応力をかけることができるため、樹脂中でも粒子の凝集を解くことが可能となるため、均一に分散させることができる。25°C未満であると、分散させる際、やわらかすぎるために十分なせん断応力を与えることができず凝集体ができることがあるなど、均一分散させにくくなる。かかるウレタン粒子、好ましくは架橋したウレタン粒子は、ウレタン結合による官能基により、マトリックス樹脂の硬化中にエポキシ樹脂との密着する、また、硬化後の複合材料中でも形状を保つことに加え、せん断強度がエポキシ樹脂/炭素繊維の界面接着強度に比べて低いため、繊維強化複合材料に大きな衝撃加えられた際も周囲の樹脂と剥離せず追従して変形し、エポキシ樹脂/炭素繊維の剥離が発生する前に破壊することで衝撃エネルギーを吸収する。このためマトリックス樹脂自体の破壊を最小限にとどめることが可能となる。かかる特性を発現させるためには、[B]成分のウレタン粒子のせん断強度としては、30MPa以上であることが好ましい。[B]成分のウレタン粒子のトルエンの吸油量としては、粒子質量の50以上200以下であることが好ましい。さらに好ましくは50以上150以下である。吸油量が50以上200以下のものは、未硬化のエポキシ樹脂を有してなるマトリックス樹脂中でも、エポキシ樹脂の浸透により膨潤しにくく、一方で粒子の表面はエポキシ樹脂とよく接着するために、ウレタン粒子としての機能が損なわれない。他方、トルエンの吸油量が[B]成分の粒子質量の200より大きいものは、[B]成分が架橋している場合には、エポキシ樹脂の浸透による溶解や隣接粒子との融着は起こりにくいが、[B]成分が膨潤することにより脆性化し、ウレタン粒子の耐衝撃性が損なわれることがある。また、かかるトルエン吸油量のウレタン粒子は、マトリックス樹脂を硬化させ炭素繊維強化複合材料としたときに、耐溶剤性の観点から好ましく使用できる。ここでいうトルエンの吸油量とは、JIS5101-132004に規定する吸油量測定法でアマニ油の代わりにトルエンを用いて算出できる。[B]成分のウレタン粒子の平均粒径は、5~150μmの範囲にあれば、炭素繊維層内に潜りこんだり、炭素繊維を蛇行させたりしないために、スペーサー効果を有し、高い層間靭性や耐衝撃性を与えることができ好ましい。ここでいう平均粒径は、湿式のレーザー回折/散乱式粒子径分布測定装置により求めることができる個数平均粒径である。また、同手法により、10累積粒径や90累積粒径を算出できる。また、[B]成分のウレタン粒子の10累積粒径が平均粒径の50以下、好ましくは35以下であると、平均粒径よりも大きな粒子の隙間を埋めることができるため、強靭さをより付与できるため好ましい。さらに、[B]成分のウレタン粒子の90累積粒径が平均粒径の3倍以下であれば、安定してスペーサー効果の発現するため好ましい。好ましくは2倍以下である。[B]成分の粒子の形状としては、球状のものが安定した耐衝撃性や層間靭性の発現や炭素繊維強化複合材料を成形する際の粘度の安定性の面で好ましいが、アスペクト比が1~10の楕円球状、扁平状、岩状、金平糖状、不定形などの形状のものでも使用できる。また、粒子内部は、中空状、多孔状などであっても良い。アスペクト比の算出については、例えば、走査型電子顕微鏡を用いて、粒子の上方から撮影した画像から任意で50個の粒子の長径と短径を測定し、長径/短径の比の平均から算出できる。ここで、長径とは粒子に外接する円の直径であり、短径とは内接する円の直径とする。50個粒子のアスペクト比をとって、アスペクト比の分布が2つ以上のピークをもつ場合、さらに50×ピーク数-1個の粒子のアスペクト比を測定する。これで、ピーク数が1個にならなかった場合、一番アスペクト比が大きいピークの集団の個数が50個を越えるまで観察し、平均値を求め、これをアスペクト比とする。本発明に用いられる[C]成分は、[B]成分を硬化させうる1種または2種以上の化合物からなる硬化剤である。[B]成分との間で架橋構造をつくり、良好な耐熱性や高い機械強度を与えるために必須の成分である。エポキシ樹脂硬化剤としては、エポキシ樹脂と反応しうる活性基を有する化合物であればいずれのもでも用いることができる。かかる[C]成分として、好ましくは、アミノ基、酸無水物基、アジ化物を有する化合物が適している。例えば、ジシアンジアミド、脂環式アミン、脂肪族アミン、芳香族アミン、アミノ安息香酸エステル類、各種酸無水物、フェノールノボラック樹脂、クレゾールノボラック樹脂、イミダゾール誘導体をはじめ、三フッ化ホウ素錯体や三塩化ホウ素錯体のようなルイス酸錯体などが挙げられる。特に機械物性に優れたエポキシ樹脂硬化物を与えるという点で、芳香族アミン硬化剤が好ましく用いられる。中でも、耐熱性の観点から2つ以上のアミノ基を有する芳香族ポリアミン類が好ましい。芳香族ポリアミン類の具体例をあげると、メタフェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン、メタキシリレンジアミン、ジフェニル-パラ-ジアニリンやこれらのアルキル置換体などの各種誘導体やアミノ基の位置の異なる異性体などが挙げられる。これらの硬化剤は単独もしくは2種類以上を併用する事ができる。中でも、組成物により耐熱性を与える面からジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホンが望ましい。ジアミノジフェニルスルホンとしては、3,3’-ジアミノジフェニルスルホン、3,4’-ジアミノジフェニルスルホンや4,4’-ジアミノジフェニルスルホンなどの異性体が挙げられる。耐熱性の観点から4,4’-ジアミノジフェニルスルホンが特に好ましい。硬化剤の種類によるが、[A]成分のエポキシ樹脂のエポキシ当量に対して、その活性水素当量が0.7~1.3当量であることが好ましい。特に、アミン型のエポキシ樹脂など自触媒作用を有するエポキシ樹脂との組み合わせにおいては、その活性水素当量を0.7~1.0当量にすることが、耐熱性と機械特性の観点から好ましい。硬化剤は、室温で液状、固形のいずれの形態でもかまわないが、プリプレグとした際に、組成物中に硬化剤が固形で存在することが、プリプレグの可使時間が長くなることから好ましい。かかる硬化剤を、成形前のマトリックス樹脂中に固形で存在させるためには、エポキシ樹脂と混練する際に、硬化剤を固形の粉末で混練する方法がある。また、プリプレグ化する際も、硬化剤の融点以下の温度でホットメルト法を用いることにより、固形として存在させることができる。本発明に用いられる[D]成分の炭素繊維であり、強化繊維として用いられる。すなわち、炭素繊維強化複合材料として、機械物性を与えるために必要な成分である。炭素繊維としては、既知の炭素繊維であれば、いずれのものでも用いることができるが、ストランド引張試験におけるストランド強度が4500MPa以上7500MPa以下であり、かつ弾性率が230GPa以上450GPa以下であるものが好ましく用いられる。なお、ストランド引張試験とは、束状の炭素繊維に下記組成のマトリックス樹脂を含浸させ、130°Cの温度で35分間硬化させた後、JISR76011986に基づいて行う試験をいう。[樹脂組成]3,4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキシ-シクロヘキシル-カルボキシレート例えば、ERL-4221、ユニオンカーバイド社製:100量部3フッ化ホウ素モノエチルアミン例えば、ステラケミファ株式会社製:3質量部アセトン例えば、和光純薬工業株式会社製:4質量部。成分[A]の炭素繊維のフィラメント数は1000~100000本が好ましく、より好ましくは、3000~50000本である。炭素繊維フィラメント数が1000未満であると、プリプレグ化する際の作業が繁雑となり、100000本より多いとフィラメント間に樹脂を含浸させることが困難になり含浸不良が起きることがある。炭素繊維の形態は、10mm以上の長さを有する連続繊維を一方向に配列させて用いることや、平織り、朱子織、綾織などの織物の形態で用いることが好ましく、かかる炭素繊維により層を形成されるものであることが好ましい。本発明に好ましく用いられる成分[E]は、導電性を持つ粒子である。かかる導電性粒子は、得られる炭素繊維強化複合材料の表面の帯電を抑制でき、プリプレグの表面に存在する成分[B]のスペーサー効果により炭素繊維強化複合材料を製造した際に形成される、2つ以上の炭素繊維からなる層の間以下、炭素繊維層間と称することがある。に存在する絶縁樹脂層の解消に用いることが可能である。かかる成分[E]の導電性粒子は、安定して炭素繊維層間を電気的につなぐ目的から、少なくとも[B]成分のウレタン粒子の平均粒径よりも大きいことが好ましい。少量の導電性粒子で炭素繊維層間を電気的につなぐために、[E]成分の導電性粒子の少なくとも50が、得られる炭素繊維強化複合材料の平均層間厚みの50~100の大きさをもつようなものでことが好ましい。上述の通り[E]成分の平均粒径は、[B]成分の平均粒径や粒度分布により適切に選ぶ必要があるが、5~150μmの範囲にあれば、炭素繊維層の内部に入り込まず、炭素繊維層を蛇行させたりしないために電気的な特性や機械物性が発現するため好ましい。粒子の形状は特に指定されないが、球形のものやアスペクト比が1より大きく10より小さい楕円球状のものが繊維強化複合材料としたときに、応力集中による破壊の起点となりにくいため好ましい。アスペクト比や平均粒径については、前記[B]粒子と同様に測定できる。導電性粒子の比重としては、アルキメデス法によりもとまる比重が、1.05~3.2であることが、マトリックス樹脂中での分散性の観点から好ましい。[E]成分の導電性粒子もスペーサー効果を持つが、粒子の比重にもよるものの、成分[B]の配合量の半分以下とすることで、体積的に占める割合が成分[B]の半分以下と小さくなるため実質的に[B]成分のみがスペーサー効果を発現しているとみなすことができる。[E]成分の質量/[B]成分の質量が2~1000であれば、[B]成分のウレタン粒子により確保される樹脂層内で、[E]成分の導電性粒子による電気的な接点が十分に確保できるため好ましい。より好ましくは2~100である。導電性粒子としては、ゴムやエンジニアリングプラスチックなどの有機材料や、中空ガラスや中実ガラスなどの無機材料をコアに金属や炭素をコーティングした粒子、金属粒子やカーボン粒子、黒鉛粒子などが好ましく用いられる。導電性粒子の比重を1.05~3.2の間にすることで、導電性粒子による電気特性向上効果を有しつつも、導電性粒子の配合による炭素繊維強化複合材料の重量増を抑えることができる。必要に応じて、導電性粒子の表面を改質することは、エポキシ樹脂からなるマトリックス樹脂との接着性を向上させるため好ましく用いられる。この様な手法として、酸やオゾン処理などによる酸化処理、シランカップリング処理などが挙げられる。本発明に係るプリプレグは、上記[A]~[E]成分以外に、熱可塑性樹脂を添加しても良い。熱可塑性樹脂は加熱もしくは溶媒を用いてマトリックス樹脂に溶解させることで、マトリックス樹脂の粘度を適切な領域にすることができ、炭素繊維と組み合わせてプリプレグとした際に、タック性やドレープ性を使用目的に合った範囲に調整することができる。すなわち人手によるハンドレイアップや、航空機、風車などの大型の構造材用に用いられる積層装置によるレイアップに適したタック性やドレープ性を与えることができる。このような熱可塑性樹脂としては、一般に、主鎖に、炭素-炭素結合、アミド結合、イミド結合、エステル結合、エーテル結合、カーボネート結合、ウレタン結合、チオエーテル結合、スルホン結合およびカルボニル結合からなる群から選ばれる結合を有する熱可塑性樹脂であることが好ましいが、部分的に架橋構造を有していても良い。また、この熱可塑性樹脂は、結晶性を有していても非晶性であってもよい。特に、ポリアミド、ポリカーボネート、ポリアセタール、ポリフェニレンオキシド、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリエステル、ポリアミドイミド、ポリイミド、ポリエーテルイミド、フェニルトリメチルインダン構造を有するポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルケトン、ポリエーテルエーテルケトン、アラミド、ポリエーテルニトリルおよびポリベンズイミダゾールからなる群から選ばれる少なくとも1種以上の樹脂が、エポキシ樹脂からなるマトリックス樹脂中に、混合または溶解していることが好適である。これらの末端官能基は、エポキシ樹脂からなるマトリックス樹脂中に1部もしくは全部を溶解させる目的で、水酸基やアミノ基、酸無水物基を導入することが好ましく用いられる。熱可塑性樹脂の最適な分子量は、ASTMD638で規定の引張試験によりもとまる破断伸度が10以上になる分子量を選ぶことが好ましい。ここでいう熱可塑性樹脂の分子量は、GPCゲルパーミテーションクロマトグラフィーによりもとまるポリスチレン換算分子量のことをさす。また、タック性やドレープ性を付与するためにマトリックス樹脂の粘弾性の制御の観点から、1質量DMFN,N-ジメチルホルムアミド溶液における還元粘度が、0.3~0.6であることが好ましく用いられる。より好ましくは0.35~0.55であり、もっとも好ましくは0.35~0.45である。このような熱可塑性樹脂として、末端官能基が水酸基やアミノ基のポリエーテルスルホンや、アミノ基のポリエーテルイミドなどが好ましく用いられる。これらの熱可塑性樹脂を樹脂に溶解させる場合は、取り扱い性や溶け残りを防ぐ観点から、150μm以下になるように凍結粉砕や化学粉砕で粉砕するか、熱可塑性樹脂を溶媒に溶かした後、エポキシ樹脂と混合しその後脱溶媒を行いマスターバッチ化することが好ましい。粉砕を行う場合は、50~150μm格子や孔径もつメッシュにより、分級を実施することが、150μm以上の長径をもつ粒子の混入を防げるので好ましい。本発明のプリプレグに用いられるマトリックス樹脂を加熱硬化した硬化物の比重は、アルキメデス法により求められる値が、1~1.5であることが好ましい。比重が1~1.5であると、炭素繊維強化複合材料を成形としたときに、炭素繊維強化複合材料中の樹脂不足による表面ピットや内部ボイドの発生を抑制することができる。また、本発明のプリプレグに用いられるマトリックス樹脂のみを硬化させた硬化物のガラス転移温度は、示差熱量計DSCを用いて、JISK71211987で求められ、150°C以上であれば、航空機用構造材など、耐熱性の必要な用途にも適用できるために好ましく用いられる。本発明のプリプレグに用いられるエポキシ樹脂組成物の混練方法は、一般的にエポキシ樹脂組成物の調製に使用されるものであれば、どのような方法でもよいが、[B]成分のウレタン粒子の分散の観点から、樹脂組成物にせん断力がかかる方法が好ましい。ニーダーやプラネタリーミキサー、3本ロール、自公転式ミキサーなどが好適に用いられる。エポキシ樹脂に熱可塑性樹脂を直接溶解させる場合は、100~150°Cの温度で上記の装置により、せん断力をかけつつ混練することで、溶解した熱可塑性樹脂がエポキシ樹脂中に均一に拡散することで、樹脂組成物の粘度ムラがおき難くなるため好ましい。ここで、溶解したとは、目視で熱可塑性樹脂の塊が確認できなくなれば良い。本発明に係るプリプレグは、連続した炭素繊維からなる炭素繊維層にマトリックス樹脂を含浸させたもの、もしくは、炭素繊維層の少なくとも片方の表面にマトリックス樹脂からなる樹脂層を配置したもの、または、マトリックス樹脂の一部を炭素繊維層に含浸させ、残りの部分を少なくともプリプレグの片方の表面に配置したものであると良い。また、炭素繊維層の全体に樹脂が含浸していなくても良い、樹脂が含浸していない未含浸繊維部分が炭素繊維方向に連続して存在している、いわゆる部分含浸プリプレグは、未含浸繊維部分がプリプレグを成形し炭素繊維強化複合材料とする際に、プリプレグ内部の残存空気や樹脂に溶け込んでいる水分などを排出する通気パスとなる効果を持ち、さらに通気パスは成形時の樹脂の流動により埋められるためボイドの少ない炭素繊維強化複合材料が得られるなどの点で好ましい。炭素繊維層の表面に樹脂を配置する場合、樹脂の流動によりボイドを埋めることや表面品位を向上させる観点から、片面の樹脂層の厚みはおおよそプリプレグの厚みの20以下であることが好ましい。成分[B]の、また、成分[E]を用いる場合は成分[B]と成分[E]の総量の90~100質量が、プリプレグの少なくとも片側表面から厚さ方向の20以内の範囲に存在することが、GICやGIICなどの層間靭性や電気特性の観点から好ましい。ここで、GICとは繊維強化複合材料の開口モード下における靭性であり、GIICとは繊維強化複合材料の面内せん断モード下での靭性である。得られる炭素繊維強化複合材料の物性的には、樹脂層が片側表面に配置されたものでも両側表面に配置されたものでも大きな差は生じないが、誤積層による物性低下を防ぐ観点から、両側表面に樹脂層を配置することが好ましい。本発明に係るプリプレグは、以下に説明するウェット法、ホットメルト法などにより製造することができる。ウェット法とは、強化繊維をマトリックス樹脂の溶液に浸漬した後、引き上げ、オーブン等を用いて溶媒を蒸発させる方法であり、ホットメルト法とは、加熱により低粘度化したエポキシ樹脂組成物を直接強化繊維に含浸させる方法、または一旦マトリックス樹脂を離型紙等の上にコーティングしたフィルムを作製しておき、次いで強化繊維からなる層の両側または片側から前記フィルムを重ね、加熱加圧することにより強化繊維に樹脂を含浸させる方法である。ホットメルト法によれば、プリプレグ中に残留する溶媒が実質上皆無となるため好ましい。また、プリプレグ表面に、成分[B]や成分[E]の粒子を局在化させる手段として、成分[B]や成分[E]の粒子を含まない樹脂を炭素繊維層に含浸後のプリプレグの表面に成分[B]や成分[E]粒子を直接噴きつけるなどして配置する方法、成分[B]や成分[E]の粒子を含む樹脂フィルムを含浸後のプリプレグ表面に転写する方法をなど用いることができる。成分[B]や成分[E]の粒子を含む樹脂フィルムを含浸後のプリプレグ表面に転写する場合、炭素繊維層の表面に形成される樹脂層は、転写前の樹脂フィルムの厚みとほぼ同じである。この樹脂フィルムの平均厚みは、成分[B]の平均粒径の3倍以下であることが好ましい。樹脂フィルムの平均厚みは、光学的に直接膜厚み測定をする方法や、粒子[E]等の影響で光学的な測定が不可能な場合は、1m2あたりの樹脂量を測定後、樹脂組成物の比重で割り返す方法により測定することができる。本発明に係るプリプレグは、一方向、織物基材のいずれの炭素繊維が用いられる場合であっても、単位面積あたりの炭素繊維量が70~1000g/m2であることが好ましい。かかる炭素繊維量が70g/m2未満では、炭素繊維強化複合材料成形の際に、所定の厚みを得るために積層枚数を多くする必要があり、作業が繁雑になることがある。一方で、炭素繊維量が1000g/m2を超えると、プリプレグのドレープ性が悪くなる傾向にある。また、プリプレグ中の炭素繊維含有率は、好ましくは30~90質量であり、より好ましくは35~85質量であり、さらに好ましくは40~80質量である。炭素繊維含有率が30質量未満では、マトリックス樹脂の量が多すぎて、比強度と比弾性率に優れる炭素繊維強化複合材料の利点が得られなかったり、炭素繊維強化複合材料の成形の際、硬化時の発熱量が高くなったりすることがある。また、炭素繊維含有率が90質量を超えると、マトリックス樹脂の含浸不良が生じ、得られる炭素繊維強化複合材料はボイドの多いものとなる恐れがある。ここで言う、ドレープ性とは、プリプレグの変形のしなやかさのことであり、積層時の型への賦形性などに影響する特性である。ドレープ性の指標は、様々な評価方法があるが、例えば、作成したプリプレグを0°方向に300mm、90°方向に25mmにカットし、渡り架台の角に100mm密着させ、さらにテープで固定した架台に固定後5分間静置し、プリプレグの屈曲角度θを測定する方法がある。屈曲角度θとは、プリプレグの固定されていない部分と、架台側面との間の角度であり、θは0~90°までの値を取る。屈曲角度θは、架台側面からの距離と架台に固定したプリプレグの表面からプリプレグの固定されていない端までの高さを測定し、このタンジェントの値から屈曲角度θを算出する。この屈曲角度θが高いほどドレープ性が低いということになる。ドレープ性が低いと曲面に賦形するのが難しく、ドレープ性が高すぎると、皺が寄り易くなるため、取扱い性が良好な範囲がある。好ましい屈曲角度θは、30~65°である。上述のプリプレグを積層した後、その積層体に圧力を付与しながら樹脂を加熱硬化させる方法等により、本発明に係る炭素繊維強化複合材料が作製される。ここで、熱および圧力を付与する方法には、プレス成形法、オートクレーブ成形法、バッギング成形法、ラッピングテープ法、内圧成形法等が挙げられる。ラッピングテープ法は、マンドレル等の芯金にプリプレグを捲回して、炭素繊維強化複合材料製の管状体を成形する方法であり、ゴルフシャフト、釣り竿等の棒状体を作製する際に好適な方法である。より具体的には、マンドレルにプリプレグを捲回し、プリプレグの固定および圧力付与のため、プリプレグの外側に熱可塑性樹脂フィルムからなるラッピングテープを捲回し、オーブン中で樹脂を加熱硬化させた後、芯金を抜き取って管状体を得る方法である。また、内圧成型法は、熱可塑性樹脂製のチューブ等の内圧付与体にプリプレグを捲回したプリフォームを金型中にセットし、次いで内圧付与体に高圧の気体を導入して圧力を付与すると同時に金型を加熱せしめ、成形する方法である。本方法は、ゴルフシャフト、バッド、テニスやバドミントン等のラケットの如き複雑な形状物を成形する際に好ましく用いられる。本発明の炭素繊維強化複合材料をオートクレーブやオーブン内で成形する場合の硬化温度、時間としては、選択した硬化剤や硬化触媒の種類と量により最適な温度、時間が異なるが、130°C以上の耐熱性が必要な用途では、120~220°Cの温度で、0.5~8時間かけて硬化させることが好ましい。昇温速度は、0.1~10°C/分昇温が好ましく用いられる。昇温速度が0.1°C/分未満では、目標とする硬化温度までの到達時間が非常に長くなり作業性が低下することがある。また、昇温速度が10°C/分を超えると、気流や内部発熱の影響で強化繊維各所での温度差が生じてしまうため、均一な硬化物が得られなくなることがある。本発明の炭素繊維強化複合材料を成形する際は、加減圧は必須ではないが、必要に応じて加減圧してもよい。加減圧することで、表面の品位向上や、内部ボイドの抑制、硬化時に接着させる金属やプラスチック、繊維強化複合材料製の部品との密着性向上などの効果が得られる場合がある。特に、加熱加圧硬化により、プリプレグ中の樹脂が流動し、結果として表面樹脂が繊維間浸透したり、プリプレグの繊維層の内部にあったマトリックス樹脂が、プリプレグの表面や積層したプリプレグの層間に染み出したりすることがある。そのため、本発明に係るプリプレグの表面に、成分[B]や成分[E]の粒子を配置した場合、不溶融の粒子がスペーサー効果を持つためプリプレグを積層後、加熱加圧成形した際に、粒径やその粒度分布に応じた炭素繊維層の層間が形成されるという効果が発揮される。粒度分布や配合量、成形条件、すなわち加熱加圧条件にもよるが、成分[B]ないし成分[E]の粒子の平均粒径と同じか、それより大きい炭素繊維層間つまり樹脂層が安定して形成される。特に、プリプレグに成分[E]を用いた場合、このような手法により形成された炭素繊維層間では、炭素繊維層間を成分[E]の導電性粒子が単独でつなぐことができるため、電気特性的に好ましい。さらに、成分[B]または成分[E]の粒子の平均粒径の3倍以下の炭素繊維層間であることは、層間靭性や電気特性の観点から好ましい。かかる炭素繊維強化複合材料は、成分[B]または成分[E]の粒子の粒度分布において累積90粒径を平均粒径の3倍以下に抑えることや加熱加圧条件により形成させることができる。本発明の炭素繊維強化複合材料の比重は、1.3~2であれば、炭素繊維の高い比剛性が発現するために好ましい。本発明の炭素繊維強化複合材料は、高いGIICなどの層間靭性を有することから、高い機械特性が必要な航空宇宙用途をはじめ、風車、自動車、自転車等の一般産業用途に広く用いることができる。また、導電性粒子を付与することにより、航空機、風車、自動車や自転車との構造材として用いる際、組み立て時や実使用時の静電気の蓄積を防ぐことができるため好ましく用いることができる。以下、実施例によって、本発明のプリプレグおよび炭素繊維強化複合材料について、より具体的に説明する。実施例で用いた炭素繊維、樹脂原料、プリプレグと炭素繊維強化複合材料の作製方法および評価法を次に示す。実施例のプリプレグの作成環境と評価は、特に断りのない限り、温度25°C±2°C、相対湿度50の雰囲気で行った。また、表1における各構成成分の値は、特に断りのない限り、質量部とする。1粒子の粒度分布測定測定装置:LA-950V2堀場製作所製分散媒:Triton-X登録商標1000.5wt水溶液測定セル:フローセル超音波照射時間秒:10粒子の粒径、分布は、上記の条件を用いて、平均粒径、累積10粒径、累積90粒径を評価した。粒子は分散媒100mlに対して、1g投入し攪拌した分散液を用いた。2樹脂の調合熱可塑性樹脂成分をハンマーミルにより液体窒素で冷却しつつ凍結粉砕を行い、粒径が150μm以下にする予備粉砕を行った。ニーダー中に、エポキシ樹脂成分と、上記粉砕を施し多熱可塑性樹脂の粉末を所定量加え、混練しつつ、150°Cまで昇温し、150°C、1時間混練することで、目視で熱可塑性粉末の確認できない透明な粘調液を得た。80°Cまで混練しつつ降温させ、粉末状の硬化剤および粒子を所定量添加え、混練しマトリックス樹脂としてエポキシ樹脂組成物を得た。各実施例、比較例の成分配合比は、表1に示す通りである3プリプレグの作成上記2で作成したエポキシ樹脂組成物を、ナイフコーターを用いて離型紙上に塗布して50g/m2樹脂フィルムを作製した。次に、シート状に一方向に配列させた東レ株製、炭素繊維トレカ登録商標T800G-24K-10E繊維数24000本、引張強度5.9GPa、引張弾性率290GPa、引張伸度2.0に、樹脂フィルム2枚を炭素繊維の両面から重ね、加熱加圧により樹脂を含浸させ、炭素繊維の目付が190g/m2の一方向プリプレグを作製した。4GIICENF試験一方向プリプレグから200×250mmのサイズで30枚切り出し、これを繊維方向が同じ方向になるように積層した。また、積層時に、初期亀裂導入のために、離型処理したポリイミドフィルム厚さ0.3mmを積層中央面に縁が繊維方向と直角に挿入した。フィルムの先端は、積層体の縁から40mmのところに置いた。この積層体をオートクレーブ中で180°C、内圧0.59MPaで2時間加熱加圧して硬化し、一方向炭素繊維強化複合材料を成形した。かかる一方向繊維強化複合材料を、20×195mmに切断し、試験片とした。この試験片をJISK70861993付属書2に従って、ENF試験を行った。5炭素繊維強化複合材料の導電性測定一方向プリプレグを、それぞれ[-45°/0°/45°/90°]3s構成で、擬似等方的に24プライ積層し、オートクレーブにて、180°Cの温度で2時間、0.59MPaの圧力下、昇温速度1.5°C/分で成形して繊維強化複合材料を作製した。縦50mm×横50mm厚み3mmのサンプルを切り出し、両面の樹脂層をサンドブラスターに除去したのち、導電性ペーストドータイト登録商標D-550藤倉化成株製を塗布したサンプルを作製した。これらのサンプルを、アドバンテスト株製R6581デジタルマルチメーターを用いて、四端子法で積層方向の抵抗を測定し、体積固有抵抗を求めた。6層間厚みならびに層間存在率の測定上記5で作成した導電性測定用サンプルを0度方向ならびに90度方向に切断し、2つの断面を得た。この断面に対して、切断方向に配列した炭素繊維層0度方向で切断した場合は0度層、90度方向に切断した場合は90度であるを含む2つの炭素繊維層の間は除外して、2つの炭素繊維層の間の厚みを1つの層間あたり20点測定し、2段面分平均したものを層間厚みとした。成分[A]:エポキシ樹脂スミエポキシ登録商標ELM434N,N,N‘,N’-テトラグリシジルジアミオジフェニルメタン、エポキシ当量:120住友化学工業社製アラルダイト登録商標MY0600N,N,O-トリグリシジルメタアミノフェノール、エポキシ当量:105ハンツマンアドヴァンスドマテリアル社製EPON登録商標825ジグリシジルビスフェノールA、エポキシ当量:170Hexion社製。成分[B]:ウレタン粒子アートパール登録商標U-600Tガラス転移温度35°C、融点なし、平均粒径:10μm、10累積粒径2μm90累積粒径16μm、比重1.15、アスペクト比1.03、根上工業株製。成分[C]:硬化剤セイカキュア登録商標S4,4’-ジアミノジフェニルスルホン、活性水素当量:62和歌山精化製。成分[D]:炭素繊維トレカ登録商標T800G-24K-10E繊維数24000本、引張強度5.9GPa、引張弾性率290GPa、引張伸度2.0、東レ株製。成分[E]:導電性粒子ミクロパール登録商標AU215真球状金メッキ粒子、平均粒径15μm、10累積粒径14μm90累積粒径16μm、比重1.8、積水化学株製ミクロパール登録商標AU225真球状金メッキ粒子、平均粒径25μm、10累積粒径23μm90累積粒径27μm、比重1.8、積水化学株製ベルパール登録商標C-2000球状ガラス状カーボン粒子、平均粒径18μm、10累積粒径7μm90累積粒径26μm、比重1.5、エアウォーター株製その他の成分:熱可塑性樹脂Ultrason登録商標2020SR末端水酸基ポリエーテルスルホン、還元粘度0.48破断伸度60BASF社製Ultem登録商標1010ポリエーテルイミド、破断伸度60Sabicイノベーティブポリマー社製。その他の成分:粒子アートパール登録商標CF-600Tウレタン粒子ガラス転移温度10°C、融点なし、平均粒径:10μm、10累積粒径2μm90累積粒径16μm、比重1.15、根上工業株製ダイミックビーズ登録商標UCN-8070ウレタン粒子ガラス転移温度-10°C、融点なし、平均粒径:7μm10累積粒径4.1μm90累積粒径10.5μm、比重1.15、アスペクト比1.04アートパール登録商標GR-600アクリル粒子、平均粒径:10μm、比重1.19、根上工業製アミラン登録商標SP-500ポリアミド12粒子、融点167°C、平均粒径5μm、10累積粒径3.4μm90累積粒径10.1μm、比重1.05、東レ株製。実施例1~6、比較例1~4ガラス転移温度が25°C以上のウレタン粒子を用いた実施例1、2とガラス転移温度が25°C以下のウレタン粒子を用いた比較例1、2を比較したところ、実施例1、2では樹脂の混練が可能であり極めてすぐれたGIICが発現したが、比較例1,2では樹脂の混練中に粒子が凝集し、混練することができなかった。実施例3~5で示されるとおり、導電性粒子の配合をした場合、優れた導電性を示しつつも、優れたGIICを維持しており、良好な層間靭性と電気特性が両立した炭素繊維強化複合材料が得られたと言える。実施例6で示されるとおり、熱可塑性樹脂をポリエーテルスルホンからポリエーテルイミドに変更しても、十分に高いGIICが得られた。また、比較例3では、ポリアミド粒子が硬化中に炭素繊維と融着したため、耐衝撃性のみならず導電性も低下した。比較例4では、アクリル粒子とマトリックス樹脂との界面が剥離し、GIICが低下した。"