基地局装置との間でのデータパケットを送受信及び他の端末装置が前記基地局装置へ送信したデータパケットを受信するデータ処理部と、自装置へ送信信号が届く無線通信端末装置である曝し端末のいずれか一つからのみ前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し通信時間の割合、前記曝し端末の少なくとも2つから前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し衝突時間の割合、及び前記曝し端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットを送信していない曝し待機時間の割合のうち少なくとも2つを基に、自装置へ送信信号が届かない無線通信端末装置である隠れ端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットの送信を行っていない隠れ待機時間の割合を求める隠れ待機時間算出部と、前記隠れ待機時間算出部が算出した前記隠れ待機時間の割合からPERの予測値を算出するPER算出部と、前記PER算出部が算出した前記PERの予測値を基に再送回数の閾値を算出する再送回数算出部と、前記データ処理部による基地局装置へのデータパケットの送信が失敗した場合、前記再送回数設定部により算出された閾値を送信回数が超えるまで、前記データ処理部に対して前記基地局装置へのデータパケットの送信を繰り返させる再送回数制御部とを備えたことを特徴とする無線通信端末装置。前記データ処理部は、前記曝し端末から受信した信号を基に、前記曝し通信時間の割合、前記曝し衝突時間の割合、及び曝し待機時間の割合を算出し、且つ、自装置を含む無線通信端末装置のいずれか一つからのみ前記基地局装置へデータパケットが送信されている総通信時間の割合、自装置を含む無線通信端末装置の少なくとも2つから前記基地局装置へデータパケットが送信されている総衝突時間の割合、及び自装置を含む無線通信端末装置のいずれからも前記基地局装置へデータパケットが送信されていない総待機時間の割合のうち少なくともいずれか2つを受信し、前記隠れ待機時間算出部は、前記データ処理部が受信した前記総通信時間の割合、前記総衝突時間の割合、前記総待機時間の割合、前記曝し通信時間の割合、前記曝し衝突時間の割合及び前記曝し待機時間の割合を基に、前記隠れ待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項1に記載の無線通信端末装置。前記隠れ待機時間算出部は、総通信時間の割合、総衝突時間の割合及び総待機時間の割合のいずれか2つ、並びに前記曝し衝突時間を基に、前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比を求め、求めた前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比、前記曝し通信時間の割合及び前記曝し衝突時間の割合を基に、前記隠れ待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項2に記載の無線通信端末装置。前記隠れ待機時間算出部は、総通信時間の割合、総衝突時間の割合及び総待機時間の割合のいずれか2つ、並びに前記曝し衝突時間を基に、前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比を求め、求めた前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比、前記曝し通信時間の割合及び前記曝し衝突時間の割合を基に、前記隠れ待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項2に記載の無線通信端末装置。前記隠れ待機時間算出部は、前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比を前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比として求め、求めた前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比、前記曝し通信時間の割合、前記曝し衝突時間の割合及び総通信時間を基に、前記隠れ待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の無線通信端末装置。前記隠れ待機時間算出部は、前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比を前記隠れ端末と前記曝し端末との比として求め、求めた前記隠れ端末と前記曝し端末との比、前記曝し通信時間の割合、前記曝し衝突時間の割合及び総通信時間を基に、前記隠れ待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の無線通信端末装置。前記データ処理部は、前記基地局装置が受信したデータの総量及び前記曝し端末が送信したデータの送信量を取得し、前記隠れ待機時間算出部は、前記データ処理部が受信した前記基地局装置が受信したデータの総量から前記曝し端末が送信したデータの送信量を減算して前記隠れ端末が送信したデータの送信量を求め、前記隠れ端末が送信したデータの送信量と前記曝し端末が送信したデータの送信量との比を前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比として求めることを特徴とする請求項5又は請求項6に記載の無線通信端末装置。前記データ処理部は、前記基地局装置がデータパケットを受信した時に送信する確認応答パケットを前記基地局装置から受信し、前記隠れ待機時間算出部は、前記データ処理部が受信した確認応答パケットを基に、前記隠れ端末への確認応答パケットの数及び前記曝し端末への確認応答パケットの数を求め、前記隠れ端末への確認応答パケットの数と前記曝し端末への確認応答パケットの数との比を前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比として求めることを特徴とする請求項5又は請求項6に記載の無線通信端末装置。前記データ処理部は、前記基地局装置と通信可能な他の無線通信端末装置の総数を取得し、さらに、前記曝し端末から受信したデータパケットを基に前記曝し端末の総数を求め、前記隠れ待機時間算出部は、前記データ処理部が求めた他の無線通信端末装置の総数及び前記曝し端末の総数を基に、前記隠れ端末の総数を求め、前記隠れ端末の総数と前記曝し端末の総数との比を前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比として求めることを特徴とする請求項5又は請求項6に記載の無線通信端末装置。前記データ処理部が受信したデータパケットのRSSIを測定するRSSI測定部をさらに備え、前記データ処理部は、前記曝し端末から受信したデータパケットのRSSIを基に、前記曝し通信時間の割合、前記曝し衝突時間の割合及び前記曝し待機時間の割合を求めることを特徴とする請求項1~請求項9のいずれか一つに記載の無線通信端末装置。前記隠れ待機時間算出部は、自装置から1ホップでデータパケットが届く距離、前記基地局装置から1ホップでデータパケットが届く距離及び自装置と前記基地局装置との距離を基に、基地局装置から1ホップでデータパケットが届く距離にある範囲のうち自装置から1ホップでデータパケットが届く距離にある範囲の面積である第1面積と、基地局装置から1ホップでデータパケットが届く距離にある範囲のうち自装置から1ホップではデータパケットが届かない距離にある範囲の面積である第2面積とを求め、前記第2面積と前記第1面積との比を前記隠れ通信時間の割合と前記曝し通信時間の割合との比として求めることを特徴とする請求項5又は請求項6に記載の無線通信端末装置。基地局装置との間でのデータパケットを送受信及び他の端末装置が前記基地局装置へ送信したデータパケットを受信し、自装置へ送信信号が届く無線通信端末装置である曝し端末のいずれか一つからのみ前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し通信時間の割合、前記曝し端末の少なくとも2つから前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し衝突時間の割合、及び前記曝し端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットを送信していない曝し待機時間の割合のうち少なくとも2つを基に、自装置へ送信信号が届かない無線通信端末装置である隠れ端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットの送信を行っていない隠れ待機時間の割合を求め、前記隠れ待機時間の割合からPERの予測値を算出し、前記PERの予測値を基に再送回数の閾値を算出し、前記基地局装置へのデータパケットの送信が失敗した場合、前記閾値を送信回数が超えるまで、前記基地局装置へのデータパケットの送信を繰り返すことを特徴とする無線通信端末装置制御方法。しかしながら、無線通信システム内の全ノードに対して一定の再送回数を指定する従来技術では、各端末装置のPERの違いを考慮していない。各端末装置は、隠れ端末の数や基地局装置との距離によって、PERが異なる。そのため、全ての端末装置に一定の再送回数を設定した場合、外部からの干渉や通信機器の故障といった突発的な影響が無い状態、すなわち、パケットのコリジョンなどによるPERに対して適切な再送回数が設定できない場合がある。ここでは、外部からの干渉や通信機器の故障といった突発的な影響が無い状態のPERを通常のPERと言う。例えば、通常のPERが平均より高い端末装置では、突発的な事象が発生しない場合でも、本来多くの再送を行わないと送信が完了しない。しかし、一定の再送回数を設定した場合、通常のPERの状態で送信を完了するには再送回数としては十分でない値が、端末装置に設定されてしまうことになる。このため、端末装置は、突発的な影響が無いにもかかわらず、通常のPERが高いため再送を何度も行っている場合でも、突発的な影響があるなどと判断して、再送をストップしてしまうおそれがある。また、通常のPERが低い端末装置では、本来であれば少ない再送回数で再送が完了するはずである。しかし、一定の再送回数を設定した場合、通常のPERの状態で送信を完了するのには再送回数としては高すぎる値が、端末装置に設定されてしまう。このため、端末装置では、通常のPERの状態であればデータパケットの送信が完了する再送回数を大きく超えてまで再送が行われ、外部の干渉源などの発見が遅れるおそれがある。さらに、そのような端末装置では、不要な再送を繰り返すので、無駄な消費電力や近隣ネットワークへの干渉の増加のおそれがあった。また、RSSI情報を用いて通信品質を評価し再送間隔を調整する従来技術では、通信品質の評価を十分に行うことは困難であった。すなわち、基地局装置からの信号が強いためRSSIが大きいとしても、隠れ端末が多い場合がある。このような場合、隠れ端末とデータパケットが衝突しPERが悪くなるおそれがあるが、この従来技術では隠れ端末によるPERの悪化を評価することは困難である。開示の技術は、上記に鑑みてなされたものであって、安定した通信が行え、消費電力を低減し、さらに近隣ネットワークへの干渉を低減させた無線通信端末装置及び無線通信端末装置制御方法を提供することを目的とする。本願の開示する無線通信端末装置及び無線通信端末装置制御方法は、一つの態様において、データ処理部は、基地局装置との間でのデータパケットを送受信及び他の端末装置が前記基地局装置へ送信したデータパケットを受信する。隠れ待機時間算出部は、自装置へ送信信号が届く無線通信端末装置である曝し端末のいずれか一つからのみ前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し通信時間の割合、前記曝し端末の少なくとも2つから前記基地局装置へデータパケットが送信されている曝し衝突時間の割合、及び前記曝し端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットを送信していない曝し待機時間の割合のうち少なくとも2つを基に、自装置へ送信信号が届かない無線通信端末装置である隠れ端末のいずれも前記基地局装置へデータパケットの送信を行っていない隠れ待機時間の割合を求める。PER算出部は、前記隠れ待機時間算出部が算出した前記隠れ待機時間の割合からPERの予測値を算出する。再送回数算出部は、前記PER算出部が算出した前記PERの予測値を基に再送回数の閾値を算出する。再送回数制御部は、前記データ処理部による基地局装置へのデータパケットの送信が失敗した場合、前記再送回数算出部により算出された閾値を送信回数が超えるまで、前記データ処理部に対して前記基地局装置へのデータパケットの送信を繰り返させる。本願の開示する無線通信端末装置及び無線通信端末装置制御方法の一つの態様によれば、安定した通信が行え、消費電力を低減し、さらに近隣ネットワークへの干渉を低減できるという効果を奏する。以下に、本願の開示する無線通信端末装置及び無線通信端末装置制御方法の実施例を図面に基づいて詳細に説明する。なお、以下の実施例により本願の開示する無線通信端末装置及び無線通信端末装置制御方法が限定されるものではない。図1は、無線通信システムの全体図である。図1に示すように、本実施例に係る無線通信システムは、基地局装置2及び端末装置1などの複数の端末装置を有している。この端末装置1が無線通信端末装置の一例にあたる。そして、各端末装置は基地局装置2を介して相互に通信を行っている。以下の説明では、端末装置1に関して説明する。端末装置1は、例えば、端末装置31にデータパケットを送信する場合、基地局装置2に対してデータパケットを送信する。そして、基地局装置2は、端末装置1から受信したデータパケットを端末装置31に送信する。また、端末装置1は、端末装置31からデータパケットを受信する場合、端末装置31が送信したパケットを基地局装置2から受信する。このように、各端末装置は、データパケットの送受信を行う場合、基地局装置2を介して他の端末装置とのやり取りを行う。そして、異なる端末装置から送信されたデータパケットが重なるタイミングで受信した場合、基地局装置2は、送信されたデータパケットを正常に受信することができない。これは、データパケットが衝突を起こすためであり、データパケットが衝突をコリジョンと言う場合がある。また、図1の領域3は、電波の障害物が無い状態での端末装置1の通信可能な範囲以下では、通信領域という。を示している。また、領域4は、基地局装置2の通信領域のうち端末装置1の通信領域と重なる部分を除いた領域である。すなわち、領域4に存する通信端末、例えば端末装置41は、基地局装置2とはデータパケットの授受を行えるが、端末装置1は、端末装置41から出力された電波を受信することはできない。また、端末装置1の通信領域には障害物5が配置されている。このため、端末装置1との間に障害物5が存在する端末装置、例えば、端末装置42から出力された電波を、端末装置1は受信できない。ただし、端末装置42は、基地局装置2の通信領域内に存するため、基地局装置2とデータパケットの授受を行うことはできる。端末装置41及び42ように、基地局装置2とのデータパケットの授受はできるが、端末装置1がその出力電波を受信することができない端末装置を端末装置1に対する隠れ端末という。また、以下では、基地局装置2とのデータパケットの授受ができ、且つ端末装置1がその出力電波を受信することができる端末装置、例えば端末装置31を曝し端末という。そして、後述するように、端末装置1は、他の端末装置が基地局装置2へ送信したデータパケットを受信する。このデータパケットを受信することにより、端末装置1は、他の端末装置がデータパケットを基地局装置2へ送信しているか否かを監視以下では、キャリアセンスと言う場合がある。している。そして、端末装置1は、キャリアセンスにより他の端末装置からのデータパケットが基地局装置2へ送信されていないと判定すると、データパケットを基地局装置2へ送信する。これにより、端末装置1は、データパケットのコリジョンの確率を低減している。ただし、端末装置1は、例えば端末装置41及び42といった隠れ端末の出力電波を受信できない。そのため、端末装置1は、隠れ端末からデータパケットが基地局装置2へ送信されていても、キャリアセンスにより隠れ端末から基地局装置2へのデータパケットがあることを検知できない。そこで、端末装置1は、隠れ端末からデータパケットが基地局装置2へ送信されている状態で、データパケットを基地局装置2へ送信してしまいデータパケットのコリジョンが発生してしまう。データの送信が失敗した場合、端末装置1は、データパケットの再送を行う。そこで、このデータパケットの再送を含む端末装置1の詳細について次に説明する。図2を参照して、本実施例に係る端末装置1について説明する。図2は、端末装置のブロック図である。図2に示すように、本実施例に係る端末装置1は、無線通信部11、RSSI測定部12、データ処理部13、記憶部14、予測PER計算部15、再送回数決定部16、再送回数制御部17及び上位処理部18を有している。無線通信部11は、アンテナを介して基地局装置2からデータパケットを受信する。次に、無線通信部11は、受信したデータパケットをベースバンド信号に変換する。そして、無線通信部11は、ベースバンド信号に変換したデータパケットをRSSI測定部12及びデータ処理部13へ出力する。さらに、無線通信部11は、アンテナを介して他の端末装置、例えば端末装置31図1参照が基地局装置2へ向けて出力したデータパケットを受信する。そして、無線通信部11は、受信したデータパケットをベースバンド信号に変換する。そして、無線通信部11は、ベースバンド信号に変換したデータパケットをRSSI測定部12及びデータ処理部13へ出力する。また、無線通信部11は、送信するデータパケットの入力をデータ処理部13から受ける。そして、無線通信部11は、受信したデータパケットを無線信号に変換する。そして、無線通信部11は、無線信号に変換したデータパケットをアンテナを介して基地局装置2へ送信する。データ処理部13は、ベースバンド信号に変換されたデータパケットを無線通信部11から受信する。そして、データ処理部13は、データパケットのヘッダを参照し、受信したデータパケットが基地局装置2から送信されたデータパケットか否かを判定する。受信したデータパケットが基地局装置2から送信されたデータパケットの場合、データ処理部13は、データパケットに対して復調処理や誤り訂正復号処理などのベースバンド処理を施す。そして、データ処理部13は、ベースバンド処理を施した信号を表示部不図示に表示させるなどして操作者に提供する。さらに、データ処理部13は、一定期間中に基地局装置2と通信できる全ての端末装置のうちいずれか一つが基地局装置2に対してデータを送信していた時間の割合Ptを、アンテナ及び無線通信部11を介して基地局装置2から受信する。ここで、一定期間とは、例えば、端末装置1がデータ送信の開始要求を行った時刻から10秒間である。具体的には、データ処理部13は、基地局装置2にデータの送信を行う前にデータ送信開始要求を送信する。そして、基地局装置2は、データ送信開始要求を受信後10秒の間に各端末装置から送信されたデータパケットからPtを算出する。そして、基地局装置2は、算出したPtの値を端末装置1に送信する。また、データ処理部13は、一定期間中に基地局装置2と通信できる全ての端末装置のうちいずれからも基地局装置2がデータを受信しなかった時間の割合Psを、アンテナ及び無線通信部11を介して基地局装置2から受信する。このPsもPtと同様に、基地局装置2が算出し、算出した値をデータ処理部13が受信する。そして、データ処理部13は、受信したPt及びPsを予測PER計算部15へ出力する。ここで、データ処理部13は、Pt及びPsの受信並びに予測PER計算部15への出力を、一定時間間隔で繰り返す。これにより、後述する再送回数の閾値が更新されるので、適切な再送回数を設定していくことができる。すなわち、この一定時間間隔を短くすれば適応的に適切な再送回数を設定することができる。しかし、再送回数の設定の間は、データパケットの送信を中断するので、スループットの低下が発生するおそれがある。また、この一定時間間隔を長くした場合、無線通信システムの状態が大きく変わったにも関わらず、再送回数が変わらないという状況が発生するおそれがある。この場合、無線通信システムが不安定になる危険がある。そこで、この一定時間間隔は、無線通信システムの状態がどのくらいの周期で変化するかを把握した上で、適切な時間を設定することが好ましい。ここで、本実施例では、データ処理部13によるPt及びPsの受信をトリガに、再送回数の閾値を設定するように説明する。しかし、これは他の方法でも良く、例えば、データ処理部13のPt及びPsの受信とは別に、後述する予測PER計算部15及び再送回数決定部16が周期的に再送回数の閾値を算出してもよい。ここで、Pt及びPsが分かれば、Pc=1-Pt-Psとして、一定期間中に基地局装置2と通信できる全ての端末装置のうち2つ以上の端末装置が基地局装置2にデータを送信した時間の割合Pcは算出できる。また、本実施例では、Pt及びPsを基地局装置2から受信することでPcが求まるとしているが、Pt、Pc及びPsを全て求めるためには、Pt、Pc及びPsのうちいずれか2つが分かればよい。例えば、基地局装置2がデータをデコードできなかったデータパケットを受信した時間の割合をPcとして受信することで、データ処理部13は、Pcを取得できる。そして、データ処理部13は、Pcの他に、例えば、Psを受信することで、Pt=1-Pc-PSによりPtを求めることができる。また、受信したデータパケットが基地局装置2から送信されたデータパケットでない場合、データ処理部13は、例えばデータパケットのヘッダを参照するなどしてデータパケットを解析し、データの送信元を特定する。そして、データ処理部13は、データパケットの識別情報及び送信元の情報を記憶部14に記憶させる。ここで、受信したデータパケットから送信元の情報が特定できなかった場合、データ処理部13は、データの解析不可の情報を送信元の情報の変わりに記憶部14に記憶させる。また、データ処理部13は、操作者から入力されたデータや音声に対して変調処理などを施してベースバンド信号を生成する。そして、データ処理部13は、生成したベースバンド信号を無線通信部11へ出力する。さらに、データ処理部13は、基地局装置2へのデータパケットの送信が失敗した場合、データパケットの再送を行うか否かを再送回数制御部17に確認する。ここで、データ処理部13は、アンテナ及び無線通信部11を介して基地局装置2から受信成功の通知を受信することで、データパケットの送信が失敗したか否かが判定できる。そして、再送回数制御部17からデータパケットの再送指示を受けた場合、データ処理部13は、送信に失敗したデータパケットを再送する。これに対して、再送回数制御部17からデータパケット再送不要の通知を受けた場合、データ処理部13は、データパケットの再送を行わない。RSSI測定部12は、基地局装置2から受信したデータパケットの入力を無線通信部11から受ける。そして、RSSI測定部12は、データパケットの信号強度を測定して受信した信号のRSSIを取得する。そして、RSSI測定部12は、データパケットの識別情報とともに、取得したRSSI及びRSSIの測定時刻を記憶部14へ記憶させる。ここで、RSSI測定部12は、データ処理部13が記憶部14に記憶させた情報の中からデータパケットの識別情報が一致する情報を抽出し、抽出した情報にRSSIの情報及びRSSIの測定時刻を付加させて、記憶部14に記憶させてもよい。記憶部14は、メモリやハードディスクなどの記憶媒体である。記憶部14は、データパケットの識別情報、送信元の情報及びデータパケットのRSSIを登録するデータベースを記憶している。そして、記憶部14は、データ処理部13から入力されたデータパケットの識別情報及び送信元の情報、並びに、RSSI測定部12から入力された当該データパケットのRSSIの情報及びRSSIの測定時刻をデータベースに登録し記憶する。予測PER計算部15は、図2に示すように、待機時間算出部151及びPER算出部152を有している。待機時間算出部151は、予測PER計算部15がデータ処理部13から受信したPt及びPsを取得する。ここで、待機時間算出部151は、Pc=1-Pt-Psとして、一定期間中に基地局装置2と通信できる全ての端末装置のうち2つ以上の端末装置が基地局装置2にデータを送信した時間の割合Pcを求める。ただし、上述したように、待機時間算出部151は、Pt、Pc及びPsの3つを取得できればよいので、Pt、Pc及びPsのいずれか2つをデータ処理部13から受信すればよい。さらに、待機時間算出部151は、一定期間に受信したデータパケットの、データの解析不可の情報を含む送信元の情報、RSSIの情報及びRSSIの測定時刻を記憶部14から取得する。ここで、一定期間とは、例えば、データ処理部13が基地局装置2にデータの送信開始要求を行ってから10秒間である。さらに、待機時間算出部151は、RSSIの閾値を記憶している。そして、待機時間算出部151は、送信元の情報があるデータパケットにおいて、RSSIが閾値を上回った時刻からRSSIが閾値を下回った時刻までの時間を取得する。そして、待機時間算出部151は、当該取得した時間を一定期間で除算することで、一定期間中に曝し端末のいずれか一つが基地局装置2へデータパケットを送信した時間の割合Pt’を取得する。さらに、待機時間算出部151は、データの解析不可であるデータパケット中にRSSIが閾値を上回った時刻からRSSIが閾値を下回った時刻までの時間を取得する。そして、待機時間算出部151は、当該取得した時間を一定期間で除算することにより、一定期間中に曝し端末のうち2つ以上が基地局装置2へデータを送信している時間の割合Pc’を求める。さらに、待機時間算出部151は、Ps’=1-Pt’-Pc’として、一定期間のうち曝し端末のいずれも基地局装置2へデータパケットを送信していない時間の割合Ps’を算出する。ここで、本実施例では、1からPt’及びPc’を減算することでPs’を求めたが、これは他の方法でもよい。例えば、待機時間算出部151は、データの解析不可であるデータパケットのうちRSSIが閾値を下回っている期間を取得する。そして、待機時間算出部151は、当該取得した時間を一定期間で除算することによりPs’を求めてもよい。次に、待機時間算出部151は、Pt、Ps、Pc、Ps’、Pt’及びPc’を用いてPs’’を算出する。そして、隠れ端末が存在している端末装置1において、パケットの送信エラーが発生する場合とは、そのほとんどが隠れ端末である端末装置が送信したデータパケットと衝突が発生していると考えられる。すなわち、PERは、隠れ端末がデータパケットを基地局装置2へ送信している時間の割合と考えられる。ここで、一定期間中に隠れ端末のいずれか一つが基地局装置2へデータパケットを送信した時間の割合をPt’’とする。また、一定期間中に隠れ端末がいずれも基地局装置2へデータパケットを送信していない時間の割合をPs’’とする。さらに、一定期間中に隠れ端末のうち2つ以上が基地局装置2へデータを送信している時間の割合をPc’’とする。そうすると、隠れ端末がデータパケットを基地局装置2へ送信している時間の割合であるPERは、Pt’’とPc’’の合計といえる。すなわち、PER=Pt’’Pc’’=1-Ps’’と表すことができる。そこで、PERを求めるにはPs’’が分かればいいので、待機時間算出部151は、算出したPs’’をPER算出部152へ出力する。この待機時間算出部151が隠れ待機時間算出部の一例にあたる。ここで、待機時間算出部151による、Pt、Ps、Pc、Ps’、Pt’及びPc’を用いてPs’’を算出する方法について説明する。Pt’及びPt’’には、Pcに含まれるものを含んでいる。例えば、1つの曝し端末からデータパケットが基地局装置2に送信されている場合Pt’の場合でも、隠れ端末からデータパケットが送信されていればパケットの衝突が起こり、Pcに含まれることになる。同様に、1つの隠れ端末からデータパケットが基地局装置2に送信されている場合Pt’’の場合でも、曝し端末からデータパケットが送信されていればパケットの衝突が起こり、Pcに含まれることになる。そこで、Pc’’’=Pt’∩Pc∪Pt’∩Pcとする。すなわち、Pc’’’は、Pt’及びPt’’のPcへの寄与分である。この場合、次の数式1のように表すことができる。Pc=Pc’Pc’’Pc’’’となる。ここで、N1を曝し端末の数とし、N2を隠れ端末の数とする。合計衝突時間は衝突回数に比例するので、Pc’=k×N1C2と表される。ここで、Cはコンビネーション組合せを表している。すなわち、N1C2は曝し端末の組合せの数である。同様に、Pc’’=k×N2C2である。また、Pc’’’=k×N1×N2である。ここで、Pcの中に占めるPc’、Pc’’及びPc’’’は時間の割合であるので、kはPtPsPc’Pc’’Pc’’’=1を満たす適当な数である。そして、非常に多くの曝し端末と隠し端末がネットワーク上に存在している場合は、N1及びN2が1より十分大きいといえるので、次の数式2のように近似できる。そして、数式1及び数式2より、次の数式3のようになる。そして、数式3を変形すると、次の数式4と表すことができる。ここで、数式4からPs’’を求めるため、Ps’’とN2/N1との関係を表す式について説明する。ここでは、Ps’’とN2/N1との関係を表す式として2つの例を、それぞれ順に説明する。Pc’’’は、Pc’及びPc’’以外のコリジョンを発生させる部分である。そこで、Pt’のうち、隠れ端末が送信したデータパケットと衝突する場合が、Pc’’’と重なる部分である。また、Pt’’のうち、曝し端末が送信したデータパケットと衝突する場合が、Pc’’’と重なる部分である。このようにPc’’’には、Pt’とPs’と重なる部分がある。ここで、図3を参照して、Pt’とPs’のPc’’’に対する寄与率について説明する。図3は、Pt’及びPt’’のPc’’’に対する寄与率を説明するための図である。図3は、横軸で時間を表している。そして、図3の、パケット群200は、曝し端末から1つずつのパケットが送信されていることを模式的に表している。また、パケット群210は、隠れ端末から1つずつのパケットが送信されていることを表している。そして、パケット群200の占める時間201の一定期間に対する割合がPt’である。また、パケット群210の占める時間211の一定期間に対する割合がPt’’である。そして、その間のパケット群200とパケット群210とが重なっている部分の時間220が、コリジョンが発生している時間であり、Pc’’’に含まれる部分である。したがって、時間220の一定期間に対する割合は、αPc’’’0≦α≦1と表すことができる。そして、Pt’からαPc’’’を除いた範囲Pt’-αPc’’’は、曝し端末のうちの1台が、コリジョンを発生することなく通信を行えている時間202の一定期間に対する割合を表している。また、Pt’’からαPc’’’を除いた範囲Pt’’-αPc’’’は、隠れ端末のうちの1台が、コリジョンを発生することなく通信を行えている時間212の一定期間に対する割合を表している。ここで、通信する台数が多くなれば、一定期間の間に、基地局装置2と通信する時間も増える。このとき、コリジョンの時間も増えるが、その分、どの端末装置も通信を行わない時間が減ることになる。したがって、台数が多いほうが一定期間の間に1台だけが通信する期間が長くなる。ここで、図4を参照して、端末装置の台数と1台だけが基地局装置にデータパケットを送信する時間との関係を詳しく説明する。図4は、端末装置の台数と1台だけが基地局装置にデータパケットを送信する時間との関係を説明する図である。図4では、例えば、曝し端末が10台で隠れ端末が5台であり、一定期間が100secsecondの場合で説明する。図4は横軸で時間を表している。そして、送信状態230は、一定期間内における曝し端末によるデータパケットの送信状態を表している。また、送信状態240は、一定期間内における隠れ端末によるデータパケットの送信状態を表している。時間231は、曝し端末のうちの1台だけが基地局装置2にデータパケットを送信する時間であり、Pt’を表している。また、時間241は、隠れ端末のうちの1台だけが基地局装置2にデータパケットを送信する時間であり、Pt’’を表している。例えば、時間231は、10台の曝し端末が通信を行うので、10secとなっている。これに対して、時間241は、5台の隠れ端末が通信を行うので、曝し端末の時間よりも短くなり、5secとなっている。また、曝し端末同士でコリジョンが発生している時間232は80secであり、隠れ端末同士でコリジョンが発生している時間242の20secよりも長くなっている。そして、曝し端末のうち1台も基地局装置2にデータパケットを送信していない時間233は、10secであり、隠し端末のうち1台も基地局装置2にデータパケットを送信していない時間243の75secに比べて短くなっている。言い換えれば、送信状態230では、送信状態240に比べて、1台だけが基地局装置2にデータを送信している時間と、コリジョンが発生している時間が長くなった分、1台も基地局装置2にデータパケットを送信していない時間が短くなる。このように、台数に近似的に比例して、端末装置のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間が長くなる。そして、上述したように、曝し端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’-αPc’’’と表され、隠れ端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’’-αPc’’’と表される。これらは、それぞれの台数に近似的に比例するので、次の数式5と表すことができる。そして、数式2及び数式5より、次の数式6と表すことができる。そして、この数式6を変形すると、次の数式7のように表すことができる。この数式7が、Ps’’とN2/N1との関係を表す式の1つの例である。ここで、αは計算により算出することは困難であるので、実験値又は予想値を用いてもよい。また、隠れ端末やデータパケットのトラフィックが多すぎない場合には、α=1としてもよい。次に、Ps’とN2/N1との関係を表す式の他の例について説明する。上述したように、曝し端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’-αPc’’’と表され、隠れ端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’’-αPc’’’と表される。そして、Ptは、隠し端末又は曝し端末のいずれか1つから基地局装置2にデータパケットが送信された時間の一定時間に対する割合である。そこで、曝し端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’-αPc’’’と表され、隠れ端末のうちの1台のみが基地局装置2にデータを送信する時間は、Pt’’-αPc’’’の合計値が、Ptにあたる。すなわち、次の数式8として表される。そして、数式2、5及び8を用いてα、Pc’’、Pt’及びPc’に関して連立方程式を解き、Ps’’=1-Pt’’-Pc’’に代入すると、次の数式9と表すことができる。数式9が、Ps’’とN2/N1との関係を表す式の他の例である。そして、上述した数式4のように、N2/N1は求まっている。そこで、数式7又は数式9に数式4を代入することで、Ps’’を求めることができる。図5は、数式4及び数式7を用いて算出したPs’’とシミュレーション結果とを比較するための図である。図5の横軸は、100個のデータパケットが送信される時間を表している。また、図5の縦軸は、データパケットを送信していない時間の割合を表している。図5の実線301は、数式4及び数式7を用いて算出した、隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、点線302は、シミュレーションで求めた隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、一点鎖線303は、曝し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’を表している。実線301と点線302はほぼ重なっており、数式4及び数式7を用いて算出したPs’’がシミュレーション結果とほぼ一致していることが分かる。すなわち、数式4及び数式7を用いて算出したPs’’は、実際に通信を行ったときに発生する隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合の値に近いといえる。図6は、数式4及び数式9を用いて算出したPs’’とシミュレーション結果とを比較するための図である。図6の横軸は、100個のデータパケットが送信される時間を表している。また、図6の縦軸は、データパケットを送信していない時間の割合を表している。図6の実線311は、数式4及び数式9を用いて算出した、隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、点線312は、シミュレーションで求めた隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、一点鎖線313は、曝し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’を表している。実線311と点線312はほぼ重なっており、数式4及び数式9を用いて算出したPs’’がシミュレーション結果とほぼ一致していることが分かる。すなわち、数式4及び数式9を用いて算出したPs’’は、実際に通信を行ったときに発生する隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合の値に近いといえる。このように、数式4と数式7又は数式9とを用いて算出したPs’’は十分な確度を有していると言える。PER算出部152は、Ps’’の入力を待機時間算出部151から受ける。そして、PER算出部152は、Ps’’用いてPERの予測値を1-Ps’’として算出する。そして、予測PER計算部15は、PER算出部152が算出したPERの予測値を再送回数決定部16へ出力する。再送回数決定部16は、PERの予測値の入力を予測PER計算部15から受ける。そして、再送回数決定部16は、PERの予測値^n<βを満たす最小のnを再送回数の閾値として決定する。ここで、βは、正の数であり、1に比べて十分に小さい数である。また、^はべき乗を表す。例えば、本実施例では、βを0.001としている。ここで、βを小さくすると再送回数が多くなり、βを大きくすると再送回数が少なくなるので、システムで要求される通信の信頼性に応じてβを設定することが好ましい。そして、再送回数決定部16は、決定した再送回数の閾値を再送回数制御部17へ出力する。ここで、以上の説明で用いてきた一定期間は、その一定期間が長ければPt、Ps、Pc、Ps’、Pt’及びPc’を算出するための受信するデータパケットの量が多くなる。そして、算出に用いるデータパケットの量が多ければ、再送回数の閾値として適切な値を求めることができる。そして、再送回数の閾値が適切な値であれば、その通信システムは、安定した通信を提供でき、且つ消費電力や近隣ネットワークへの干渉が少なくなる。しかし、一定期間が短いほど、通信システムは、再送回数の閾値の算出スピードが速くなりデータ送信に費やす時間が増える。その場合、通信システムのスループットが向上する可能性が高くなる。そこで、この一定期間は、通信システムに要求されるスループットや信頼性に応じて設定されることが好ましい。再送回数制御部17は、再送回数の閾値の入力を再送回数決定部16から受信する。また、再送回数制御部17は、カウンタを有している。そして、再送回数制御部17は、データパケットを基地局装置2へ送信する場合、カウンタをリセットする。そして、再送回数制御部17は、基地局装置2へのデータパケットの送信が失敗した場合、データパケットの再送を行うか否かの確認をデータ処理部13から受信する。そして、再送回数制御部17は、記憶している閾値とカウンタを比較し、カウンタの値が閾値を越えているか否かを判定する。閾値を超えていない場合は、再送回数制御部17は、データパケットの再送の通知をデータ処理部13へ出力する。そして、再送回数制御部17は、自己のカウンタを1つインクリメントする。これに対して、カウンタの値が閾値を超えている場合は、再送回数制御部17は、データパケットの送信失敗の通知を上位処理部18へ出力する。そして、再送回数制御部17は、操作者への通知や基地局装置2への通知といった処理の実行命令を上位処理部18から受信する。そして、再送回数制御部17は、上位処理部18から受信した実行命令をデータ処理部13へ出力する。上位処理部18は、データパケットの送信失敗の際に、実行する処理を決定する。そして、上位処理部18は、データパケットの送信失敗の通知の入力を再送回数制御部17から受ける。そして、上位処理部18は、データパケットの送信失敗の通知を受けて、アプリケーション処理など自己が処理を行う場合にはその処理を実行する。例えば、上位処理部18は、エラーメッセージの作成などを行う。そして、上位処理部18は、処理結果とともに、操作者への通知や基地局装置2への通知といった処理の実行命令を再送回数制御部17へ出力する。ここで、本実施例では、上位処理部18は、操作者への通知や基地局装置2への通知といった処理を行っているが、これに限らず、データパケットの送信失敗に対応するための処理であれば他の処理を行っても良い。次に、図7を参照して、本実施例に係る端末装置1による基地局装置2との通信について説明する。図7は、実施例1に係る端末装置による基地局装置との通信の処理のフローチャートである。データ処理部13は、データ送信の開始要求を基地局装置2に送信する。そして、データ処理部13は、Pt及びPsを基地局装置2から受信するステップS101。さらに、データ処理部13は、曝し端末から受信したデータパケットを基に、Pc、Ps’、Pt’及びPc’を算出する。予測PER計算部15は、Pt、Ps、Pc、Ps’、Pt’及びPc’の入力をデータ処理部13から受ける。そして、予測PER計算部15は、Pt、Ps、Pc、Ps’、Pt’及びPc’を数式4並びに数式7又は数式9に用いてPs’’を計算するステップS102。そして、予測PER計算部15は、算出したPs’’を用いて、PERの予測値1-Ps’’を計算するステップS103。再送回数決定部16は、PERの予測値の入力を予測PER計算部15から受ける。そして、再送回数決定部16は、PERの予測値^n<βを満たす最小の数であるnを算出する。そして、再送回数決定部16は、算出したnを再送回数の閾値と決定するステップS104。再送回数決定部16は、再送回数の閾値を再送回数制御部17へ出力する。データ処理部13は、操作者から入力されたデータを無線通信部11及びアンテナを介して基地局装置2へ送信するステップS105。再送回数制御部17は、データ処理部13によるデータパケットの再送回数が閾値を超えたか否かを判定するステップS106。データパケットの再送回数が閾値を超えた場合ステップS106肯定、上位処理部18は、データパケットの送信失敗時の処理として、操作者への通知及び基地局装置2への通知を実行するステップS107。そして、端末装置1は、ステップS101の処理へ戻る。これに対して、データパケットの再送回数が閾値を超えない場合ステップS106否定、データ処理部13は、通信を終了するか否かを判定するステップS108。通信を終了する場合ステップS108肯定、データ処理部13は、基地局装置2との通信を終了する。これに対して、通信を終了しない場合ステップS108否定、データ処理部13は、一定時間間隔が経過しているか否かを判定するステップS109。そして、データ処理部13は、一定時間間隔が経過していないと判定した場合ステップS109否定、ステップS105へ戻る。これに対して、データ処理部13は、一定時間間隔が経過したと判定した場合ステップS109肯定、ステップS101へ戻る。以上に説明したように、本実施例に係る無線通信端末装置は、隠れ端末及び曝し端末の送信状態から隠れ端末がデータパケットを基地局装置へ送信している状態の割合を算出し、その値を用いてPERの予測値を求める。これにより、PERの予測値を正確に求めることができ、再送回数を適切な値に設定することができる。したがって、無線通信システムの信頼性を向上できるとともに、消費電力及び近隣ネットワークへの影響を軽減することができる。次に、実施例2に係る端末装置について説明する。本実施例に係る端末装置は、Ps’’の算出方法が実施例1と異なるものである。そこで、以下では、Ps’’の算出について主に説明する。本実施例に係る端末装置1も図2のブロック図で表される。本実施例において実施例1と同様の符号を有する各部は、以下で特に説明の無い場合、同様の機能を有するものとする。データ処理部13は、Pt及び基地局装置2が受信したデータの送信量を基地局装置2から受信する。さらに、データ処理部13は、キャリアセンスできている端末装置の情報を用いて、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量を基地局装置2から取得する。そして、データ処理部13は、基地局装置2が受信したデータの送信量から曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量を引くことで、隠し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量を取得する。予測PER計算部15は、Pt、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量及び隠し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量をデータ処理部13から取得する。ここで、Ptの中のPt’及びPt’’の割合は、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量と隠し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量にあたる。そこで、予測PER計算部15は、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量と隠し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量との割合にPtを分けることで、Pt’及びPt’’を求める。ここで、N2/N1は、N2/N1≒Pt’’/Pt’と近似することができる。そこで、予測PER計算部15は、求めたPt’’/Pt’の値をN2/N1とする。そして、予測PER計算部15は、算出したN2/N1を数式7又は数式9に代入することで、Ps’’を求めることができる。図8は、実施例2において数式9を用いて算出したPs’’とシミュレーション結果とを比較するための図である。図8の横軸は、100個のデータパケットが送信される時間を表している。また、図8の縦軸は、データパケットを送信していない時間の割合を表している。図8の実線321は、数式9を用いて算出した、隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、点線322は、シミュレーションで求めた隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、一点鎖線323は、曝し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’を表している。実線321と点線322はほぼ重なっており、本実施例において数式9を用いて算出したPs’’がシミュレーション結果とほぼ一致していることが分かる。すなわち、本実施例において数式9を用いて算出したPs’’は、実際に通信を行ったときに発生する隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合の値に近いことが分かる。以上に説明したように、本実施例に係る無線通信端末装置は、複雑な計算を行わずに、N2/N1を求めることができる。これにより、実施例1に比べて、処理負荷を軽減するとともに、再送回数の閾値の算出を迅速に行うことができる。ここで、本実施例では、端末装置1は、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量を基地局装置2から受信しているが、これは他の方法でも良い。例えば、端末装置1は、曝し端末が送信して基地局装置2が受信したデータの送信量を曝し端末から受信しても良い。次に、実施例3に係る端末装置について説明する。本実施例に係る端末装置は、Ps’’の算出方法が実施例1と異なるものである。そこで、以下では、Ps’’の算出について主に説明する。本実施例に係る端末装置1も図2のブロック図で表される。本実施例において実施例1と同様の符号を有する各部は、以下で特に説明の無い場合、同様の機能を有するものとする。データ処理部13は、基地局装置2がデータパケットを受信したときにデータパケットの送信元に送信する確認応答パケットを取得する。そして、データ処理部13は、確認応答パケットを解析して、曝し端末に向けた確認応答パケットを特定する。また、データ処理部13は、残りを隠し端末に向けた確認応答パケットと特定する。そして、データ処理部13は、曝し端末に向けた確認応答パケットの数と隠し端末に向けた確認応答パケットの数との比がPt’とPt’’との比に近似するとして、Pt’’/Pt’を求める。そして、予測PER計算部15は、求めたPt’’/Pt’の値をN2/N1とする。そして、予測PER計算部15は、算出したN2/N1を数式7又は数式9に代入することで、Ps’’を求めることができる。次に、実施例4に係る端末装置について説明する。本実施例に係る端末装置は、Ps’’の算出方法が実施例1と異なるものである。そこで、以下では、Ps’’の算出について主に説明する。本実施例に係る端末装置1も図2のブロック図で表される。本実施例において実施例1と同様の符号を有する各部は、以下で特に説明の無い場合、同様の機能を有するものとする。データ処理部13は、基地局装置2と通信可能な全ての端末装置の総数を基地局装置2から受信する。ここで、データ処理部13は、基地局装置2と通信可能な全ての端末装置のMAC-IDのリストを取得して、そのリストから基地局装置2と通信可能な全ての端末装置の総数を求めても良い。さらに、データ処理部13は、曝し端末の数をキャリアセンスしたデータパケットから取得する。そして、データ処理部13は、基地局装置2と通信可能な全ての端末装置の総数から曝し端末の数を減算することで、隠し端末の数を算出する。そして、データ処理部13は、曝し端末の数と隠し端末の数との比がPt’とPt’’との比に近似するとして、Pt’’/Pt’を求める。そして、予測PER計算部15は、求めたPt’’/Pt’の値をN2/N1とする。そして、予測PER計算部15は、算出したN2/N1を数式7又は数式9に代入することで、Ps’’を求めることができる。以上に説明したように、本実施例に係る無線通信端末装置は、複雑な計算を行わずに、N2/N1を求めることができる。これにより、実施例1に比べて、処理負荷を軽減するとともに、再送回数の閾値の算出を迅速に行うことができる。次に、実施例5に係る端末装置について説明する。本実施例に係る端末装置は、Ps’’の算出方法が実施例1と異なるものである。そこで、以下では、Ps’’の算出について主に説明する。本実施例に係る端末装置1も図2のブロック図で表される。本実施例において実施例1と同様の符号を有する各部は、以下で特に説明の無い場合、同様の機能を有するものとする。データ処理部13は、基地局装置2から送信信号のRSSIをRSSI測定部12から取得する。そして、データ処理部13は、取得したRSSIを用いて、端末装置1と基地局装置2との距離を算出する。そして、データ処理部13は、端末装置1と基地局装置2との距離を予測PER計算部15に送信する。予測PER計算部15は、端末装置1と基地局装置2との距離をデータ処理部13から受信する。ただし、予測PER計算部15の端末装置1と基地局装置2との距離の取得は、これに限らず、例えば、予測PER計算部15は、端末装置1と基地局装置2との距離の実測値を予め記憶してもよい。また、予測PER計算部15は、自装置に1ホップで電波が届く距離と、基地局装置2に1ホップで電波が届く距離を記憶している。そして、予測PER計算部15は、基地局装置2に1ホップで電波が届く距離に含まれる範囲の面積を求める。これは、例えば、図1の領域4の面積にあたる。また、予測PER計算部15は、基地局装置2に1ホップで電波が届く距離のうち自装置に1ホップで電波が届く距離に含まれる範囲の面積以下では、曝し面積という。を求める。これは、例えば、図1の領域3と領域4とが重なった部分の面積にあたる。さらに、予測PER計算部15は、基地局装置2に1ホップで電波が届く距離のうち自装置に1ホップでは電波が届かない範囲の面積以下では、隠れ面積という。を求める。これは、例えば、図1の領域4のうち領域3と重ならない部分の面積にあたる。そして、予測PER計算部15は、他の端末装置が均一に分布しているものとして、曝し面積と隠れ面積との比がPt’とPt’’との比に近似するとして、Pt’’/Pt’を求める。ここで、この場合には、曝し面積内にある隠れ端末例えば、図1の端末装置42など。の数を考慮に入れていない。しかし、実際には隠れ端末の多くは隠れ面積部分にある端末装置の影響がほとんどである。そこで、曝し面積内にある隠れ端末を無視しても近似値は求めることができる。そして、予測PER計算部15は、求めたPt’’/Pt’の値をN2/N1とする。そして、予測PER計算部15は、算出したN2/N1を数式7又は数式9に代入することで、Ps’’を求めることができる。以上に説明したように、本実施例に係る無線通信端末装置は、複雑な計算を行わずに、N2/N1を求めることができる。これにより、実施例1に比べて、処理負荷を軽減するとともに、再送回数の閾値の算出を迅速に行うことができる。以上に説明したように、本実施例に係る無線通信端末装置は、複雑な計算を行わずに、N2/N1を求めることができる。これにより、実施例1に比べて、処理負荷を軽減するとともに、再送回数の閾値の算出を迅速に行うことができる。また、図9は、実施例3~5において数式7を用いて算出したPs’’とシミュレーション結果とを比較するための図である。図9の横軸は、100個のデータパケットが送信される時間を表している。また、図9の縦軸は、データパケットを送信していない時間の割合を表している。図9の実線331は、数式7を用いて算出した、隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。ここで、実施例3~5では、算出したPs’’がほぼ同じ値であったため、実施例3~5において算出されたPs’’をまとめて実線331で表している。また、点線332は、シミュレーションで求めた隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’’を表している。また、一点鎖線333は、曝し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合Ps’を表している。実線331と点線332はほぼ重なっており、実施例3~5において数式7を用いて算出したPs’’がシミュレーション結果とほぼ一致していることが分かる。すなわち、実施例3~5において数式7を用いて算出したPs’’は、実際に通信を行ったときに発生する隠し端末のいずれもデータパケットを送信していない時間の割合の値に近いことが分かる。[ハードウェア構成]次に、端末装置1のハードウェア構成を説明する。図10は、端末装置のハードウェア構成図である。図10に示すように、各実施例に係る端末装置1は、アンテナ110、RF部111、復調部112、変調部113、MAC処理部114、CPU115、ROM116及びRAM117を有している。RF部111は、例えば、図2に示した無線通信部11に対応する。また、復調部112、変調部113及びMAC処理部114は、例えば、図3に示したデータ処理部13の一部の機能に対応している。CPU115及びROM116は、例えば、図2に示したデータ処理部13、RSSI測定部12、予測PER計算部15、再送回数決定部16、再送回数制御部17及び上位処理部18等の機能を実現する。例えば、ROM116には、図2に例示したデータ処理部13、RSSI測定部12、予測PER計算部15、再送回数決定部16、再送回数制御部17及び上位処理部18等による処理を実現する各種プログラムを記憶している。そして、CPU115は、これらの各種プログラムを読み出して実行することで、上述した各機能を実現するプロセスを生成する。また、ROM116には、アプリケーション層などの上位層で行う処理などのアルゴリズムを記憶している。この上位層での処理としては、例えば、ディスプレイへの表示、動作の停止及び緊急データの基地局装置2への送信などがある。また、RAM117は、図2に示した記憶部14にあたる。