電力機器の接地部分に設けられる接地端子であって、少なくとも一方が他方に近接する方向に移動することでアース線を挟んで保持する一対のアース線保持体と、絶縁抵抗計の測定棒を抜き差し自在に収容し、差し込んだ前記測定棒に押されて所定の装着位置まで押し込み自在で復帰方向に付勢される棒収容体と、動力伝達経路を介して操作部からの外力を前記一方のアース線保持体に伝達して前記アース線を挟んで保持する位置と保持を解除する位置とに変位させる駆動機構と、前記棒収容体が前記装着位置に位置する場合にのみ前記動力伝達経路中に位置付けられて動力を伝達する動力伝達機構と、前記一方のアース線保持体が前記アース線の保持を解除する方向に変位するに伴い、前記棒収容体における前記測定棒の収容空間を狭めて前記測定棒を抜け止めする抜け止め機構と、前記一対のアース線保持体に挟んで保持された前記アース線及び前記棒収容体に差し込まれた測定棒の電極と前記電力機器の接地部分とを導通させる導通部と、を備えることを特徴とするインターロック付き接地端子。前記駆動機構は、前記一方のアース線保持体にその移動方向を軸方向として回転自在に取り付けられ、フレームの側にネジ結合する従動節と、前記従動節と同軸上で対面して回転及び軸方向に移動自在に配置され、前記操作部の押し込みによって前記従動節に近接する方向に移動自在で復帰方向に付勢される原動節と、を備え、前記動力伝達機構は、前記棒収容体が前記装着位置に位置する状態で前記原動節と前記従動節との間の同軸上に位置付けられ、前記原動節から前記従動節への動力伝達を媒介する中間媒介節を備える、ことを特徴とする請求項1に記載のインターロック付き接地端子。前記中間媒介節は、前記従動節に近接する方向に移動する前記原動節に押されて軸方向に移動して前記従動節に当接し、互いに当接する前記原動節及び前記従動節と結合し、復帰方向に付勢される、ことを特徴とする請求項2に記載のインターロック付き接地端子。前記原動節と前記中間媒介節と前記従動節とは、互いの接合面に施されたローレット加工によって互いに結合する、ことを特徴とする請求項3に記載のインターローク付き接地端子。前記中間媒介節は、前記棒収容体に一体的に設けられている、ことを特徴とする請求項2ないし4のいずれか一に記載のインターロック付き接地端子。前記抜け止め機構は、前記一方のアース線保持体に対面する位置で前記棒収容体の側壁に開けられた進入口と、前記一方のアース線保持体に固定され、当該アース線保持体が前記アース線の保持を解除する方向に変位するに伴い、前記装着位置に位置する前記棒収容体の前記進入口に進入して当該棒収容体に収容されている前記測定棒に当接する抜け止め棒と、を備えることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか一に記載のインターロック付き接地端子。前記抜け止め棒は、弾力性を有する弾性部材を先端部に有している、ことを特徴とする請求項6に記載のインターロック付き接地端子。支持碍子や耐雷ホーンなどの電力機器について絶縁抵抗の測定試験を実施した後、電力機器の接地端子にアース線を接続しなおす必要がある。ところが、不可避的に発生するヒューマンエラーによって、接地端子に対してアース線をつけ忘れる可能性がある。本発明は、このような点に鑑みなされたもので、アース線のつけ忘れを防止できるようにしたインターロック付き接地端子を得ることを目的とする。本発明は、電力機器の接地部分に設けられる接地端子であって、少なくとも一方が他方に近接する方向に移動することでアース線を挟んで保持する一対のアース線保持体と、絶縁抵抗計の測定棒を抜き差し自在に収容し、差し込んだ前記測定棒に押されて所定の装着位置まで押し込み自在で復帰方向に付勢される棒収容体と、動力伝達経路を介して操作部からの外力を前記一方のアース線保持体に伝達して前記アース線を挟んで保持する位置と保持を解除する位置とに変位させる駆動機構と、前記棒収容体が前記装着位置に位置する場合にのみ前記動力伝達経路中に位置付けられて動力を伝達する動力伝達機構と、前記一方のアース線保持体が前記アース線の保持を解除する方向に変位するに伴い、前記棒収容体における前記測定棒の収容空間を狭めて前記測定棒を抜け止めする抜け止め機構と、前記一対のアース線保持体に挟んで保持された前記アース線及び前記棒収容体に差し込まれた測定棒の電極と前記電力機器の接地部分とを導通させる導通部と、を備えることによって上記課題を解決する。本発明によれば、アース線が脱落している状態では、操作部からの外力を一方のアース線保持体に伝達してアース線を挟んで保持する位置に位置付けなければ棒収容体から測定棒を引き抜くことができず、したがって、接地端子からアース線を外して絶縁抵抗の測定試験を実施した後、アース線のつけ忘れを防止することができる。もっとも、操作部からの外力を一方のアース線保持体に伝達してアース線を挟んで保持する位置に位置付ければ、現実にアース線が装着されていなくとも棒収容体から測定棒を引き抜くことができるものの、この場合には操作部に締め込み感が伝わらないため、アース線の装着忘れを作業者に知らせることができる。実施の一形態を図面に基づいて説明する。本実施の形態の接地端子1は、例えば支持碍子や耐雷ホーンなど、各種の電力機器に適用可能である。図1及び図2に示すように、接地端子1は、矩形のフレーム11を備えている。フレーム11の正面には、アース線EL図2~図4参照を挿入する挿入口2が開口し、絶縁抵抗計図示せずの測定棒であるメガー測定棒Mを差し込む差込口3が設けられている。フレーム11の上面に位置する八角柱形状の部材は、操作部4である。操作部4は、アース線ELの着脱に際して操作される。本実施の形態の接地端子1は、次に示す特長を有している。1絶縁抵抗の測定試験を行なう場合差込口3にメガー測定棒Mを差し込んで押し込み、この状態で操作部4を下方に押し下げながら反時計方向に回転させることで、挿入口2からアース線ELを外すことができる。その後、操作部4から手を離すと、操作部4が上昇して初期位置に復帰する。これに対して、メガー測定棒Mは、差込口3に差し込んで押し込んだ状態のまま維持され、引き抜くことができなくなる。この状態で、接地端子1が適用される電力機器の絶縁抵抗の測定試験を行なうことができる。2通常状態に戻す場合挿入口2にアース線ELを挿入した後、操作部4を下方に押し下げながら時計方向に回転させることで、アース線ELを装着することができる。その後、操作部4から手を離すと、操作部4が上昇して初期位置に復帰すると共に、差込口3に差し込んでいたメガー測定棒Mが押し戻され、引き抜くことができるようになる。この状態で、接地端子1が適用される電力機器の接地部分がアース線ELに導通接続される。以下、上記1及び2を実現する構造及び作用、効果について説明する。図3は、通常状態における図2のA-A線断面図、図4は、通常状態における図3のB-B線断面図である。フレーム11は、仕切板12を内部に有している。仕切板12は、フレーム11の内部を、挿入口2に連絡する下部の空間と上部の空間とに仕切っている。フレーム11の下部の空間には、アース線ELを挟んで保持する一対のアース線保持体21が設けられている。これらのアース線保持体21は、フレーム11の底板とこの底板に対して近接離反するアース線保持板22とによって構成されている。したがって、アース線保持体21は、アース線保持体21の一方をなすアース線保持板22がもう一方をなすフレーム11の底板に近接することで、挿入口2から挿入されたアース線ELを挟んで保持する。フレーム11の底板に対してアース線保持板22を近接離反させる構造として、アース線保持板22は、下面四隅に四個の下部案内棒23を備え、上面四隅に四個の上部案内棒24を備えている。これらの下部案内棒23及び上部案内棒24は、アース線保持板22に対して直角に取り付けられた棒状部材であり、下部案内棒23はフレーム11の底板を貫通し、上部案内棒24は仕切板12を貫通している。これにより、アース線保持板22は、下部案内棒23及び上部案内棒24の長手方向に沿って移動することができる。アース線保持体21の底板とアース線保持板22との間には、四個の下部案内棒23の周囲を包囲するようにして四個のコイルスプリングSP1が設けられている。これらのコイルスプリングSP1は、圧縮コイルスプリングであり、アース線保持体21の底板からアース線保持板22を離反させる方向に付勢している。本実施の形態の接地端子1は、操作部4を操作することによってアース線保持板22を変位させ、アース線ELの着脱を可能とする。これを実現するのが、駆動機構31及び動力伝達機構41である。駆動機構31は、操作部4で操作可能な原動節32の動作を、動力伝達機構41の中間媒介節42詳細は図7及び図8に基づいて後述を介してアース線保持板22の側の従動節26に伝達し、アース線保持板22を昇降動作させる。従動節26は、アース線保持板22に回転自在に取り付けられた雄ネジ状の部材である。従動節26は、軸方向をアース線保持板22と直交する方向に向けられ、仕切板12を貫通し、仕切板12に固定されたホルダ25にネジ結合している。したがって、従動節26を回転させることで、アース線保持板22を昇降させることができる。従動節26を時計方向に回すと、従動節26がねじ込まれ、アース線保持板22が下降する。従動節26を反時計方向に回すと、従動節26がねじ戻され、アース線保持板22が上昇する。この際、アース線保持板22は、四隅に設けられた四個のコイルスプリングSP1によって上方に向けて付勢されているので、ぐらつくことなく、フレーム11の底板と平行度を保ったまま円滑に昇降する。原動節32は、フレーム11の上板に取り付けられた円柱状あるいは円筒状の部材である。原動節32は、従動節26と同軸上を回転自在であり、その軸方向に移動自在に取り付けられている。このような原動節32は、フレーム11の上板と操作部4との間に圧縮状態で配置されたコイルスプリングSP2によって、従動節26から離反する方向に付勢されている。もっとも、原動節32の上昇は、原動節32の周面に取り付けられた規制リング33によって規制されている。動力伝達機構41の中間媒介節42は、原動節32と従動節26との間の動力伝達を仲介する。動力伝達機構41については、メガー測定棒Mの保持構造と密接に関係するので、この保持構造について説明した後、詳細に説明する。メガー測定棒Mの保持構造について説明する。動力伝達機構41には、メガー測定棒Mを収容する棒収容体43と支持棒44とが一体的に取り付けられている。棒収容体43と支持棒44とは一直線上に配置されており、共に、フレーム11を貫通している。棒収容体43は、フレーム11の正面に形成された貫通孔13図1参照を貫通し、支持棒44は、フレーム11の背面を貫通している。棒収容体43は、メガー測定棒Mを差し込むための前述した差込口3を先端部に有し、その周囲に規制リング45を設けている。規制リング45は、棒収容体43を押し込んだ場合の最大押し込み位置を規定する。この位置は、装着位置である。支持棒44は、フレーム11の内部にスプリングリング46を備え、フレーム11の外部にEリングLを取り付けている。フレーム11の背板とスプリングリング46との間には、支持棒44を包囲するようにしてコイルスプリングSP3が圧縮状態で設けられている。コイルスプリングSP3は、圧縮状態から伸びる復元力によって、支持棒44、動力伝達機構41及び棒収容体43を前方方向に向けて付勢している。EリングLは、コイルスプリングSP3に付勢されて前方に向けて移動する支持棒44が、フレーム11の背板から脱落することを規制している。図5は、メガー測定棒Mを棒収容体43の差込口3に差し込み押し込んだ状態の図3のB-B線断面図である。メガー測定棒Mを棒収容体43の差込口3に差し込み、そのまま押し込むと、規制リング45がフレーム11に当接するまで棒収容体43が押し込まれ、装着位置に位置付けられる。この際、動力伝達機構41及び支持棒44も棒収容体43と一体となって押し込まれるので、コイルスプリングSP3が更に圧縮される。この状態でメガー測定棒Mから手を離せば、コイルスプリングSP3の復元力に付勢され、支持棒44、動力伝達機構41及び棒収容体43が初期位置に復帰する。図6は、メガー測定棒Mを棒収容体43の差込口3に差し込み押し込んでアース線保持板22を上昇させた状態の図2のA-A線断面図である。ここで重要なことは、棒収容体43を装着位置まで押し込むと図5参照、図6に示すように、動力伝達機構41の中間媒介節42が、原動節32と従動節26との間の動力伝達経路中に位置付けられるということである。この位置で操作部4を操作して原動節32を押し込むと、原動節32と中間媒介節42とが結合し、中間媒介節42と従動節26とが結合する。これらの結合状態が維持された状態で操作部4を操作して原動節32を回転させると、中間媒介節42を介して従動節26に回転を伝達することができる。図6は、従動節26を反時計方向に回転させてアース線保持板22を上昇させた状態を示している。この状態では、一対のアース線保持体21をなすフレーム11の底板とアース線保持板22とが離反し、アース線ELを取り外すことができる。今までの説明では、動力伝達機構41をなす中間媒介節42が概念的に説明されており、その具体的構造が示されていない。そこで、その詳細構造について次に説明する。図7は、動力伝達機構41の分解斜視図であり、図8は、その縦断側面図である。中間媒介節42は、上下に開口する装着孔Hを有する円筒形状の基体47を備えている。基体47は、装着孔Hの内部に段部48を形成し、下部の直径よりも上部の直径を大きくしている。装着孔Hには、コイルスプリングSP4と滑りリング49とを介して、中間媒介節42が装着されている。コイルスプリングSP4及び滑りリング49は、装着孔Hの大径部分に適合する径に形成され、段部48で保持されている。中間媒介節42は、装着孔Hの小径部分に嵌り合う径に形成された円柱状あるいは円筒状の基部50の上部に、円板状のつば部51を有している。つば部51の径は、装着孔Hの小径部分よりも大きく大径部分よりも小さく形成されている。装着孔Hの上部は、コイルスプリングSP4、リング49及び中間媒介節42が装着された状態で、蓋リング52によって閉じられている。蓋リング52は、三つのネジ通し孔53を有し、これらのネジ通し孔53を通された三つの止めネジSが、基体47の上端面に形成された三つのネジ孔54にねじ込まれることによって固定されている。この状態で、中間媒介節42は、コイルスプリングSP4につば部51が付勢されて蓋リング52に押し付けられ、コイルスプリングSP4の縮み量の分だけ下方に変位可能である。中間媒介節42の上面の一部は、蓋リング52に形成されている中心孔から外部に露出している。図3~図9に示すように、原動節32と中間媒介節42と従動節26との互いの接合面ES1、ES2、ES3、ES4には、ローレット加工が施されている。これにより、原動節32の下面に位置する接合面ES1図3、図9参照と中間媒介節42の上面に位置する接合面ES2図4~図5、図7~図8参照とが互いの接合時に結合し、中間媒介節42の下面に位置する接合面ES3図8参照と従動節26の上面に位置する接合面ES4図3、図9参照とが互いの接合時に結合する。ここで云う結合というのは、回転方向に滑りを生ずることなく連結した状態を意味する。したがって、操作部4を操作して原動節32を回転させると、その回転が中間媒介節42を介して従動節26に伝達される。図9は、測定状態における図2のA-A線断面図である。本実施の形態の接地端子1は、メガー測定棒Mの抜け止め機構61を備えている図3、図6、図9参照。抜け止め機構61は、アース線保持板22がアース線ELの保持を解除する方向上昇方向に変位するに伴い、棒収容体43におけるメガー測定棒Mの収容空間を狭めてメガー測定棒Mを抜け止めする機構である。その構造として、棒収容体43は、アース線保持板22に対面する位置に位置させて、側壁に進入口62を形成している。アース線保持板22は、棒収容体43が装着位置に位置する状態で、アース線保持板22の上昇に伴って進入口62に進入する抜け止め棒63を固定している。抜け止め棒63は、先端部に弾力性を有する弾性部材64を備え、進入口62から棒収容体43の内部に進入することによって、メガー測定棒Mの収容空間を狭める。つまり、棒収容体43に収容されているメガー測定棒Mに弾性部材64を当接させ、メガー測定棒Mを引き抜けないようにする。本実施の形態の接地端子1は、フレーム11及び仕切板12が金属製の導電性部材によって形成されており、適用される電力機器の接地部分にフレーム11が接続固定されている。したがって、一対のアース線保持体21フレーム11の底板とアース線保持板22でアース線ELを挟んで保持すれば、電力機器の接地部分とアース線ELとが導通する。また、棒収容体43の収納空間内には、差し込まれたメガー測定棒Mの電極Eと導通する導通部材図示せずが収納されており、この導通部材は、フレーム11に導通接続されている。したがって、棒収容体43にメガー測定棒Mを差し込めば、電力機器の接地部分とメガー測定棒Mの電極Eとが導通する。ここに、全体を図示しない導通部が形成されている。このような構成において、ホルダ25に対して従動節26が時計方向にねじ込まれてアース線保持板22が下方に下がっている状態では、フレーム11の底板とアース線保持板22とからなる一対のアース線保持体21にアース線ELが挟み込まれて保持されている図3参照。この状態は、接地端子1が適用される電力機器の接地部分にアース線ELが導通接続されている通常状態である。絶縁抵抗の測定試験を実施する場合には、接地端子1からアース線を外す。そのためには、棒収容体43の差込口3にメガー測定棒Mを差し込んで押し込み、棒収容体43を装着位置に位置付ける図5参照。この時、駆動機構31の原動節32と従動節26との間の動力伝達経路中に、動力伝達機構41の中間媒介節42が位置付けられる図5~図6、図9参照。この状態で操作部4を下方に押し込むと、原動節32に押された中間媒介節42が下降して従動節26に当接し、原動節32と中間媒介節42と従動節26とが互いに結合状態となる。そこで、操作部4を操作して原動節32を回転させると、中間媒介節42を介してその回転力が従動節26に伝達される。この時には、原動節32を反時計方向に回す。すると、アース線保持板22が上昇し、接地端子1からアース線ELを外すことができる図6、図9参照。接地端子1からアース線ELを外した際、メガー測定棒Mは棒収容体43に収容されたままである。メガー測定棒Mの電極Eは、棒収容体43に内蔵された導電部材図示せずを介してフレーム11に導通し、フレーム11を介して電力機器の接地部分と導通している。そこで、電力機器の絶縁抵抗の測定試験を実施することが可能となる。以上説明したように、アース線ELが装着されている状態では、メガー測定棒Mを棒収容体43に差し込んで装着位置まで押し込まなければアース線ELを外すことができない。したがって、接地端子1から不用意にアース線ELを脱落させてしまうようなヒューマンエラーを確実に防止することができる。また、接地端子1からアース線ELを外すためにアース線保持板22を上昇させた際、抜け止め棒63の先端に設けられている弾性部材64が進入口62から棒収容体43の内部に侵入し、メガー測定棒Mを引き抜けないようにする。メガー測定棒Mを引き抜くには、操作部4からの外力をアース線保持板22に伝達してアース線ELを挟んで保持する位置に位置付けなければならない。この時、フレーム11の底板とアース線保持板22との間に現実にアース線ELが挟み込まれなくとも、アース線保持板22が下降さえすればメガー測定棒Mの引き抜き自体は可能となる。しかしながら、フレーム11の底板とアース線保持板22との間に現実にアース線ELが存在しない場合、操作部4に締め込み感が伝わらない。このため、作業者は、アース線ELの装着忘れを容易に認識することができる。したがって、接地端子1からアース線ELを外して絶縁抵抗の測定試験を実施した後、アース線ELをつけ忘れるというヒューマンエラーを確実に防止することができる。本実施の形態によれば、フレーム11の底板とアース線保持板22とによって一対のアース線保持体21を形成するようにしたので、簡単な構造でしかも少ない部品点数でアース線保持体21を実現することができる。もっとも、実施に際しては、一対のアース線保持体21を他の構造によって実現するようにしてもよいことは云うまでもない。例えば、一対のアース線保持体21のそれぞれを可動させるような構造としてもよい。本実施の形態によれば、従動節26と原動節32とによって駆動機構31を実現し、中間媒介節42によって動力伝達機構41を実現している。従動節26は、アース線保持板22にその移動方向を軸方向として回転自在に取り付けられ、フレーム11の側にネジ結合する構造である。原動節32は、従動節26と同軸上で対面して回転及び軸方向に移動自在に配置され、操作部4の押し込みによって従動節26に近接する方向に移動自在で復帰方向に付勢される構造である。中間媒介節42は、棒収容体43が装着位置に位置する状態で原動節32と従動節26との間の同軸上に位置付けられ、原動節32から従動節26への動力伝達を媒介する構造である。動力伝達の媒介構造として、中間媒介節42は、従動節26に近接する方向に移動する原動節32に押されて軸方向に移動して従動節26に当接し、互いに当接する原動節32及び従動節26と結合し、復帰方向に付勢されるという構造を採用する。したがって、棒収容体43が装着位置に移動するに際して中間媒介節42を原動節32と従動節26との間に移動させるわけであるが、この際、原動節32及び従動節26に対して干渉させることなく、中間媒介節42を期待する目的を達成できる位置に位置付けることができる。しかも、駆動機構31及び動力伝達機構41を、比較的簡単な構造によって実現することができる。もっとも、駆動機構31は、動力伝達経路を介して操作部4からの外力をアース線保持板22に伝達してアース線ELを挟んで保持する位置と保持を解除する位置とに変位させることができる構造であればよい。動力伝達機構41は、棒収容体43が装着位置に位置する場合にのみ動力伝達経路中に位置付けられて動力を伝達する構造であればよい。したがって、駆動機構31及び動力伝達機構41を、原動節32と中間媒介節42と従動節26とからなる構造に限らず、別の構造によって実現してもよいことは云うまでもない。本実施の形態によれば、原動節32と中間媒介節42と従動節26とは、互いの接合面に施されたローレット加工によって互いに結合するので、それぞれの角度がどのような角度になっていても、角度調節をすることなく確実に結合状態を維持することができる。もっとも、ローレット加工は、原動節32と中間媒介節42と従動節26とを結合させる一手法に過ぎず、実施に際しては、他の構造を採用してもよいことは云うまでもない。本実施の形態によれば、中間媒介節42を棒収容体43に一体的に設けたので、棒収容体43が装着位置に移動するに際して中間媒介節42を原動節32と従動節26との間に移動させるための構造を、極めて簡略化することができる。もっとも、中間媒介節42と棒収容体43とは、必ずしも一体的に形成されている必要はない。棒収容体43と中間媒介節42との間に何らかの動力伝達のための構造を設ければ、棒収容体43が装着位置に移動した場合に、中間媒介節42を原動節32と従動節26との間に移動させるようにすることができる。実施に際しては、このような各種の構造を採用してもよいことは云うまでもない。本実施の形態によれば、抜け止め機構61として、棒収容体43の側壁に開けられた進入口62とアース線保持板22に固定した抜け止め棒63とからなる構造を採用している。これにより、抜け止め機構61を簡単な構造によって実現することができる。この場合、抜け止め棒63の先端部に弾性部材64を設けているので、棒収容体43に収容されたメガー測定棒Mを抜け止めすることができる有効範囲が拡大し、設計の容易化、許容誤差範囲の拡大、対応可能なメガー測定棒Mの太さの多様化等を図ることができる。もっとも、実施に際しては、抜け止め機構61を他の構造によって実現するようにしてもよいことは云うまでもない。なお、実施に際して、各種の変形や変更、機構の置換等が可能であることは、云うまでもない。