ネットワークに接続されデータを中継する通信装置において、CPUの使用率を計測するCPU使用率計測部と、現在のCPUの動作周波数である第1の動作周波数ごとに、複数のCPUの使用率と、設定すべきCPUの動作周波数である複数の第2の動作周波数とを、それぞれ一対一に対応付けたCPU使用率テーブルを記憶する記憶部と、前記CPU使用率計測部が計測したCPUの使用率と現在のCPUの動作周波数に基づき、前記CPU使用率テーブルを参照して、設定すべきCPUの動作周波数を複数の前記第2の動作周波数の中から選択し、CPUに当該選択した第2の動作周波数を設定する制御部と、を有することを特徴とする通信装置。請求項1に記載の通信装置において、前記データの種別を識別するデータ種別識別部を有し、前記記憶部は、複数の前記データの種別と、設定すべきCPUの動作周波数である複数の第3の動作周波数とを、それぞれ一対一に対応付けたデータ種別テーブルを記憶し、前記制御部は、前記データ種別識別部が識別したデータの種別に基づき、前記データ種別テーブルを参照して、設定すべきCPUの動作周波数を複数の前記第3の動作周波数の中から選択し、前記選択した第2の動作周波数と、前記選択した第3の動作周波数とのうち、大きなほうをCPUに設定することを特徴とする通信装置。請求項2に記載の通信装置において、前記データのスループットを計測するスループット計測部を有し、前記記憶部は、複数のスループットと、設定すべきCPUの動作周波数である複数の第4の動作周波数とを、それぞれ一対一に対応付けたスループットテーブルを記憶し、前記制御部は、前記スループット計測部が計測したスループットに基づき、前記スループットテーブルを参照して、設定すべきCPUの動作周波数を複数の前記第4の動作周波数の中から選択し、前記選択した第2の動作周波数と、前記選択した第3の動作周波数と、前記選択した第4の動作周波数とのうち、最も大きなものをCPUに設定することを特徴とする通信装置。請求項1に記載の通信装置において、前記CPU使用率計測部は、CPUの使用率を所定の期間の平均値として計測することを特徴とする通信装置。請求項3に記載の通信装置において、前記スループット計測部は、前記データのスループットを所定の期間の平均値として計測することを特徴とする通信装置。請求項3に記載の通信装置において、前記制御部は、前記第2の動作周波数または前記第4の動作周波数の少なくともいずれかが、前記第1の動作周波数よりも大きい場合には、設定しうる最大の動作周波数をCPUに設定することを特徴とする通信装置。特許文献1のように予め固定的に決められた値を機器に設定することにより省電力化を図るものでは、時々刻々と変化するユーザの利用状況に追従することが難しく、過剰な電力消費を招くことがあった。また、省電力モード動作中は、送受信データのスループット等、装置の性能が低下し、ユーザにストレスを与える場合があった。省電力モードへの移行、通常電力モードへの復帰契機は、装置に具備されたスイッチやボタンの押下、時刻設定等によるものがあるが、何れもユーザの利用状況に合わせて自動的に遷移するものではなかった。本発明は、時々刻々と変化するユーザの利用状況に追従した省電力モードに自動的に移行することで、更なる省電力化と、装置の性能低下に起因するユーザのストレスを低減することが可能な通信装置の提供を目的とする。上記目的を達成するため、本発明の通信装置は、CPUの使用率を計測するCPU使用率計測部と、現在のCPUの動作周波数である第1の動作周波数ごとに、複数のCPUの使用率と、設定すべきCPUの動作周波数である複数の第2の動作周波数とを、それぞれ一対一に対応付けたCPU使用率テーブルを記憶する記憶部と、CPU使用率計測部が計測したCPUの使用率と現在のCPUの動作周波数に基づき、CPU使用率テーブルを参照して、設定すべきCPUの動作周波数を複数の第2の動作周波数の中から選択し、CPUに当該選択した第2の動作周波数を設定する制御部と、を有するよう構成する。本発明によれば、時々刻々と変化するユーザの利用状況に追従した、省電力モードに自動的に移行することで、更なる省電力化と、装置の性能低下に起因するユーザのストレスを低減することが可能な通信装置が提供できる。以下、本発明の実施の形態について、実施例を用い図面を参照しながら説明する。図1に、本発明の実施例のシステム構成例を示す。WAN1と回線終端装置3は通信回線2を介して接続され、通信装置4はイーサネット登録商標ケーブルにより回線終端装置3と接続される。PC5はイーサネットケーブルにより、電話機6はツイストペアケーブルにより通信装置4に接続される。PC7は無線LANにより通信装置に接続される。当然に、PC5、電話機6及びPC7は、これらの装置および台数に制限されるものではない。図2の機能ブロック図を用いて、通信装置4の機能構成例を説明する。通信装置4は、WANインタフェース部401と、LANインタフェース部402と、電話インタフェース部403と、無線LANインタフェース部404と、データ処理部405と、データ種別識別部406と、スループット計測部407と、CPU使用率計測部408と、構成情報記憶部409と、省電力モード制御部410と、状態表示部411を有して構成される。WANインタフェース部401は、イーサネットケーブルを介して回線終端装置3のイーサネットインタフェースとの接続を確立し、WAN1とのデータの送受信を行う部分である。LANインタフェース部402は、イーサネットケーブルを介してPC5のイーサネットインタフェースとの接続を確立し、データの送受信を行う部分である。電話インタフェース部403は、ツイストペアケーブルを介して電話機6との接続を確立し、データの送受信を行う部分である。無線LANインタフェース部404は無線によりPC7との接続を確立し、データの送受信を行う部分である。データ処理部405は受信データを適切なインタフェースに転送する部分である。データ処理部405は、データのアドレス変換やカプセル化等の通信に必要な処理も行う。データ種別識別部406は、受信データの内容を分析、識別する部分である。スループット計測部407は送受信データのスループットを計測する部分である。CPU使用率計測部408は通信装置4の図示しないCPUの使用率を計測する部分である。構成情報記憶部409は、現在の通信装置4の状態に適するCPUの動作周波数を選定するために使用する各種テーブル情報が記憶されている部分である。構成情報記憶部409に記憶されている各種テーブル情報は、受信データ種別テーブル414、スループットテーブル415、CPU使用率テーブル416などがある。省電力モード制御部410は、構成情報記憶部409に記憶されている各種テーブル情報から、現在の通信装置4の状態に適するCPUの動作周波数を選定し、CPUに設定する部分である。CPUの動作周波数は受信データ種別または送受信データのスループットまたはCPU使用率の少なくともいずれかにより選定される。なお、その装置に現状求められている処理を実行するのに適するCPUの動作周波数は、使用するCPUのアーキテクチャや周辺ハードウェア、ソフトウエア等により異なる。状態表示部411は、現在の電力モードやCPU使用率等の省電力情報をLED等によりユーザに表示する部分である。省電力情報通知部413は、現在の電力モードやCPU使用率等の省電力情報をWANインタフェース部401からWAN1側の通信事業者に通知する部分である。これにより、通信事業者は各ユーザの省電力情報を把握することができ、様々なサービスに応用することができる。通信装置4が省電力モードにて、受信データ種別及び現在の送受信データのスループット、CPU使用率により、CPUの動作周波数を低下させ、省電力を実現する動作を以下に説明する。省電力モードに設定された通信装置4は、データ種別識別部406が受信データ種別の監視を、スループット計測部407が送受信データのスループットの計測を、CPU使用率計測部408がCPU使用率の計測をそれぞれ開始する。通信装置4は、WANインタフェース部401またはLANインタフェース部402、電話インタフェース部403、無線LANインタフェース部404の何れかのインタフェースにてデータを受信すると、データ処理部405にて、適切なインタフェースへの転送やデータのアドレス変換、カプセル化等の処理を行う。データ種別識別部406はデータ処理部405が処理する受信データの内容を分析、識別する。ここで、受信データ種別によりCPUの動作周波数を変更する場合に参照するテーブルが図3の受信データ種別テーブルプロトコル414である。受信データ種別テーブルプロトコル414では、受信したデータの種別をプロトコルから識別する受信データ種別プロトコル301、受信したデータを扱うアプリケーション302、変更後のCPUの動作周波数303が記憶される。このテーブルは管理者等により通信装置4にあらかじめ登録されていても良いし、通信装置4を管理する管理装置図示せずから通信装置4に配信して登録しても良い。受信データ種別プロトコル301には、通信装置4が受信してデータ種別識別部406が分析識別する、そのデータの種別が格納される。図3に示す例では、そのデータを取り扱っているプロトコルが格納されている。アプリケーション302には、受信データ識別部406にて識別された受信データのプロトコル301に対し、そのプロトコルを使用するアプリケーションが登録される。CPUの動作周波数303は、そのデータ種別を送受信するのに必要と考えられるCPUの動作周波数が登録されており、この動作周波数は通信装置4が備えるCPUやメモリ容量等により、前述の通り変化する。CPUの動作周波数303には、各々の通信装置4の性能に対しあらかじめ適切な値を格納しておくなどする。なお、CPU動作周波数は、通信装置4のパフォーマンスを犠牲にしても省電力を優先するという考え方や、パフォーマンスに一定の基準を設けてその基準を最低限満たす動作周波数とする、など種々のポリシーに従って決定しうる。また、図3に例示する受信データ識別テーブル414に記載している受信データ種別及び該当するCPUの動作周波数は一例であり、受信データはプロトコルにより分類する。尚、CPUの動作周波数を低く設定すると、装置の消費電力も低くなることを前提としている。動画配信やファイルのアップロード、ダウンロードのようなCPUに高い処理能力が要求されるアプリケーション302が実行される場合、CPUの動作周波数303はその他のアプリケーションと比べて相対的に高い値となる。一方、メールや電話のようなCPUの負荷が低いアプリケーション302の場合は、CPUの動作周波数303はその他のアプリケーションと比べて相対的に低い値となる。識別されたプロトコルが図3の専用テーブルに登録されており、該当する変更後CPUの動作周波数303が現在の状態よりも低い場合、省電力モード制御部410は、CPUの動作周波数を変更後CPUの動作周波数303に変更し、通信装置4の消費電力を低減させる。複数のプロトコルを認識した場合は、CPUの処理能力不足を防ぐため、省電力モード制御部410は、より高いCPUの動作周波数を必要とするプロトコルに合わせ、該当するより高いCPUの動作周波数を設定するようにしても良い。省電力モード時にユーザが動画配信のアプリケーションを実行する場合のCPUの動作周波数の変更タイミングのシーケンス例を図4に示す。WAN1には動画配信サーバが接続されており、クライアントとなるPC5に動画を配信する例でシーケンスを説明する。動画配信のプロトコルには例えばRTSPRealTimeStreamingProtocolが使用されるものとする。RTSPでは動画配信を開始する際、動画ストリームの送信に先立ち、クライアントが動画配信サーバにOPTIONSと呼ばれる使用可能な機能の問合せを実行し4001、動画配信サーバはこれに応答する4002。データ種別識別部406がこれらのRTSPのイベントを検出すると、省電力モード制御部410がCPUの動作周波数を図3の変更後のCPUの動作周波数303に変更する4003。これにより、主たる通信である動画ストリームが送信される4007前に、CPUの動作周波数を適切な値に変更することができる。なお、CPUの動作周波数の変更タイミングは、DESCRIBE4004やSETUP4005、PLAY4006など、主たる通信である動画ストリームが送信される4007前の問い合わせの際でもよい。その他のプロトコルについても、通信開始時のイベントの検出により、主たる通信が実行される前にCPUの動作周波数を適切な値に変更する。CPUの動作周波数の変更の条件となる受信データ種別には、プロトコルだけではなく、MACアドレスやIPアドレスを使用することもできる。受信データのMACアドレスやIPアドレスにより、CPUの動作周波数を変更する場合に参照するテーブル例を図5に示す。図5は、受信データ種別テーブルアドレス414の例である。このテーブルには、送信元MACアドレス501、宛先MACアドレス502、送信元IPアドレス503、宛先IPアドレス504、変更後のCPUの動作周波数505が記憶される。受信データ識別部406にて識別される受信データの送信元MACアドレス501や宛先MACアドレス502、送信元IPアドレス503、宛先IPアドレス504に対し、適切な変更後のCPUの動作周波数505を予め受信データ種別テーブルアドレス414に登録する。図3のテーブルと同様に、必要なCPUの動作周波数は通信装置4の装置構成により変動する。CPUの動作周波数の変更の条件としてさらに、送受信データのスループットも利用することができる。送受信データのスループットによりCPUの動作周波数を変更する場合は、スループット計測部407にて計測される送受信データのスループットを使用する。送受信データのスループットによりCPUの動作周波数を変更する場合に参照するテーブル例を図6に示す。図6は、スループットテーブル415の例である。送受信データのスループット601と、それに対応する変更後のCPUの動作周波数602が記憶される。ここに示される、記憶しているスループット及び該当する変更後CPUの動作周波数は一例である。このテーブルには、スループット計測部407にて計測される送受信データのスループットに対し、そのスループットを維持するために必要なCPUの動作周波数が予め登録されている。図3のテーブルと同様に、必要なCPUの動作周波数は通信装置4の装置構成により変動する。スループット計測部407が計測した送受信データのスループットに対する変更後のCPUの動作周波数602が現在のCPUの動作周波数よりも低い場合、省電力モード制御部410は、CPUの動作周波数を該当する値に変更し、通信装置4の消費電力を低減させる。また、同様に通信装置4が省電力モードによりCPUの動作周波数を低下させて動作している状態において、スループット計測部407にて計測した送受信データのスループットが上昇した場合、省電力モード制御部410はCPUの処理能力不足を回避するため、図6のテーブルにしたがい、CPUの動作周波数を上昇させる。省電力モード制御部410が現在のCPU使用率に応じてCPUの動作周波数を変更する場合は、CPU使用率計測部408にて計測されるCPU使用率を使用する。CPU使用率によりCPUの動作周波数を変更する場合に参照するテーブル例を図7に示す。図7は、CPU使用率テーブル416である。変更前のCPUの動作周波数701、CPU使用率702、変更後のCPUの動作周波数703、ターゲット周波数フラグ704が記憶される。記憶している変更前のCPUの動作周波数701及びCPU使用率702及び該当する変更後のCPUの動作周波数703は一例であり、これらの数値は、通信装置4が採用するCPUの種類や搭載するメモリ量等、通信装置4の装置構成により適宜変動する。CPU使用率はCPUの動作周波数の影響を受ける。例えば、一定の処理を実行する場合、CPUの動作周波数を低下させるとCPU使用率は上昇するが、CPUの動作周波数を上昇させるとCPU使用率は低下する。したがって、まずターゲットとするCPU使用率を設定した上で、変更前のCPUの動作周波数とCPU使用率から、ターゲットとするCPU使用率に近付く変更後のCPUの動作周波数を事前に算出し、図7のCPU使用率テーブルの変更後CPUの動作周波数703にその値を登録する。ターゲットとするCPU使用率は、ターゲット周波数フラグ704にて管理される。例えば図7のCPU使用率テーブル416では、いずれの変更前CPUの動作周波数701においても、CPU使用率702が89から70の場合に、CPUの動作周波数を変更しない設定となっている。このように動作周波数を変更しないCPU使用率をターゲット周波数フラグ704の項目で管理しており、図7では、ターゲットのCPUの動作周波数を89から70としている。また変更前のCPUの動作周波数の一例として、900MHz及び700MHz、500MHzを記載しているが、実際には設定可能な全てのCPUの動作周波数を変更前のCPUの動作周波数として、図7のCPU使用率テーブル416に登録しても良い。このように、現状のCPUの動作周波数に対し、現状を維持するか、もしくは現状よりも動作周波数を上昇または下落させるかの分岐点となるCPU使用率をターゲット周波数フラグ704で管理している。言い換えると、図7のテーブルにおける変更前CPUの動作周波数701が500MHzや700MHzにようにCPUの動作周波数をより高く上げることができる動作周波数の場合は、ターゲット周波数でマークするCPU使用率702がその動作周波数におけるCPU使用率の上限とすることができる。何故ならば、その動作周波数において現状のCPU使用率が、ターゲット周波数フラグ704でマークしたCPU使用率よりも高くなると、省電力モード制御部410が動作周波数をより高くするからである。例えば変更前CPUの動作周波数が900MHzの場合に、CPU使用率に基づいて図7のCPU使用率テーブル416を参照して、CPUの動作周波数を変更する手順の例を図8により説明する。図8は、CPU使用率によるCPUの動作周波数の変更手順を示すフローチャートである。CPU使用率計測部408は現在のCPU使用率を計測する802。計測したCPU使用率が、CPUの動作周波数をターゲット周波数よりも低下させる条件として設定した70未満であった場合803のNo、省電力モード制御部410は、CPUの動作周波数をCPU使用率テーブル416の該当する値に低下させる805。例えば、計測したCPU使用率が40であった場合、省電力モード制御部410はCPUの動作周波数を現状の900MHzから700MHzに低下させる。CPU使用率計測部408が計測したCPU使用率が70以上であった場合803のYes、次に省電力モード制御部は、CPU使用率が90以上か否かを調べる。負荷の変動などによりCPU使用率が90以上になった場合804のYes、CPUの処理能力不足を防ぐため、省電力モード制御部410はCPUの動作周波数を図7のテーブル値に従い上昇させ806、CPU使用率を低下させる。例えば、CPUの動作周波数が700MHzであった場合に、CPU使用率が90以上になると、CPUの動作周波数を800MHzに上昇させる。以上の処理により、CPUが最高の動作周波数よりも低い動作周波数で処理をまかなえる間は、CPU使用率をターゲットである89から70の間に維持するようにCPUの動作周波数を動的に変化させることで通信装置4の省電力化を図ると同時に、CPUの処理能力不足を防止する。なお、CPUの処理能力不足を回避する為にCPUの動作周波数を上昇させる場合、例えば現状の動作周波数よりもテーブルから得られた次に設定すべき動作周波数のほうが高いような場合、設定するCPUの動作周波数を図7で記憶される変更後のCPUの動作周波数703に関係なく、一度に最大値まで上昇させることもできる。CPUの動作周波数を最大値に上昇させた後は、図8で説明したように適切なCPUの動作周波数に段階的に低下させる動作となる。図8のフローでは、動作周波数を段階的に引き上げるため、CPUの負荷が急激に高まるような場合に処理能力不足に陥る可能性がある。このため、上述したように、現状のCPU使用率がターゲットとするCPU使用率を超えた場合には最大の処理能力を発揮できるようにCPUの動作周波数を最大値に設定すれば、処理能力が不足するという事態を回避できるという考え方である。その後、図8のフローに従い、CPU使用率の計測とCPUの動作周波数の低下を段階的に行なうことにより、CPU使用率はターゲット周波数フラグ704でマークされた89から70の範囲に収まり、負荷が少ない場合は、最低の動作周波数において70未満のCPU使用率で動作することになる。このように負荷が上がった場合に最大の動作周波数を設定する方法は、消費電力低減の効果は減少するが、急激な送受信データのスループット増加やCPU使用率の増加によるCPUの処理能力不足の影響を最小限にすることができる。尚、上昇させるCPUの動作周波数の設定を最大値ではなく、十分に高い値としてもよい。なお、ここまでの説明では、省電力モード制御部410は、受信データ種別、送受信データのスループット、CPU使用率を、それぞれ独立に用いてCPUの動作周波数を変更した。しかし、上記3つの条件の少なくとも2つ、もしくは3つ全てを複合条件とすることも可能である。省電力モード制御部410は、複数の条件に適するCPUの動作周波数を、各種テーブル情報の設定値をパラメータとした計算式により算出する。例えば、図3の受信データ種別テーブル414と図6のスループットテーブル415をパラメータとした複合条件とし、受信したデータのプロトコルはSIPとする。図3でSIPの時は、CPUの動作周波数が500MHzに変更すればよいが、スループットが5Mbit/sのとき、CPUの処理能力不足を回避するため、複合条件からCPUの動作周波数は600MHzに変更される。つまり、省電力モード制御部410は、テーブル414、415、416から得られる動作周波数のうち、最も高い動作周波数を設定する。CPUの動作周波数算出のための計算式は、使用するCPUのアーキテクチャや周辺ハードウェア、ソフトウエア等に依存するため一意には決まらず、装置毎に独自なものとなる。複合条件は、独立条件の場合よりも、適切なCPUの動作周波数を設定することができる。送受信データのスループット及びCPU使用率は、現在の状態だけではなく、一定期間の平均値を使用することも可能である。送受信データのスループットまたはCPU使用率の一定期間の平均値を使用し、CPUの動作周波数の適切化を実現する機能ブロック図の例を図9示す。なお、既に説明した機能ブロックには、同じ符号を付与し、説明は省略する。平均値算出部412は、スループット計測部407またはCPU使用率計測部408にて周期的に計測された値を保持し、その計測値から一定期間における平均値を算出する部分である。省電力モード制御部410は、平均値算出部412が算出した平均値を使用し、各種テーブル情報415、416から該当の変更後のCPUの動作周波数を選定する。平均値を算出する対象の期間が長ければ長いほど、消費電力低減の即時性は失われるが、計測値の一過性の変動による頻繁なCPUの動作周波数の設定変更を防ぐことができる。また、CPUの動作周波数を上昇させる場合においても、現在の状態だけではなく、一定期間の平均値を使用することも可能である。スループット計測部407及びCPU使用率計測部408の計測値から省電力モード制御部410が一定期間の計測値の平均値を算出し、その平均値を用いて、各種テーブル情報415、416からCPUの動作周波数を選定する。平均値を算出する対象の期間が長ければ長いほど、急激な送受信データのスループット増加やCPU使用率の増加によるCPUの処理能力不足の影響は大きくなるが、計測値の一過性の変動によるCPUの動作周波数の上昇を防ぐことができ、消費電力低減の効果が期待できる。