ソイル柱列で格子状に構築され下端部が液状化層の底面に達する格子状地盤改良体の一部を構成し、前記液状化層の下の支持層内部へ延伸された延伸ソイル柱体と、前記延伸ソイル柱体の内部に挿入され、下部が前記支持層内部の延伸ソイル柱体と固着された芯材と、を有する引抜き抵抗杭。前記芯材はH形鋼であり、前記H形鋼の頭部は構造物の基礎に固定され、前記H形鋼の前記支持層内部の前記延伸ソイル柱体と固着される部分にはスタッドが設けられている請求項1に記載の引抜き抵抗杭。前記芯材はH形鋼であり、前記液状化層内部の前記延伸ソイル柱体との接合部がアンボンド処理されている請求項1又は2に記載の引抜き抵抗杭。前記延伸ソイル柱体が、前記格子状地盤改良体の交差部に構築されている請求項1~3のいずれか1項に記載の引抜き抵抗杭。請求項1~4に記載の引抜き抵抗杭を有する格子状地盤改良体。本発明は、上記事実に鑑み、施工の容易な引抜き抵抗杭を提供することを目的とする。請求項1に記載の発明に係る引抜き抵抗杭は、ソイル柱列で格子状に構築され下端部が液状化層の底面に達する格子状地盤改良体の一部を構成し、前記液状化層の下の支持層内部へ延伸された延伸ソイル柱体と、前記延伸ソイル柱体の内部に挿入され、下部が前記支持層内部の延伸ソイル柱体と固着された芯材と、を有することを特徴としている。請求項1に記載の発明によれば、ソイル柱列で格子状に構築された格子状地盤改良体の一部に延伸ソイル柱体が形成されている。このとき、延伸ソイル柱体は、液状化層の下の支持層の内部に達する深さに構築されており、延伸ソイル柱体の内部に挿入された芯材の下部は、延伸ソイル柱体と固着されている。請求項1に記載の構成とすることにより、延伸ソイル柱体の内部に挿入された芯材に加えられた引抜き力は、芯材に固着された延伸ソイル柱体を介して支持層へ伝えられる。即ち、格子状地盤改良体の位置に、格子状地盤改良体の構築と同じ作業手順で構築した延伸ソイル柱体を、引抜き抵抗杭として作用させることができる。この結果、別途、引抜き抵抗杭を建て込む必要がなくなり、施工の容易な引抜き抵抗杭を提供することができる。請求項2に記載の発明は、請求項1に記載の引抜き抵抗杭において、前記芯材はH形鋼であり、前記H形鋼の頭部は構造物の基礎に固定され、前記H形鋼の前記支持層内部の前記延伸ソイル柱体と固着される部分には、スタッドが設けられていることを特徴としている。請求項2に記載の発明によれば、H形鋼の頭部が構造物の基礎に固定されている。これにより、構造物に作用する力をH形鋼に伝達させることができる。また、H形鋼の支持層内部に挿入された部分にはスタッドが設けられ、このスタッドにより、H形鋼と延伸ソイル柱体が強く接合されている。この結果、構造物からH形鋼に加えられた引抜き力を支持層に伝達させることができる。請求項3に記載の発明は、請求項1又は2に記載の引抜き抵抗杭において、前記芯材はH形鋼であり、前記液状化層内部の前記延伸ソイル柱体との接合部がアンボンド処理されていることを特徴としている。即ち、H形鋼の液状化層内部の延伸ソイル柱体との接合部が、アンボンド処理されている。このアンボンド処理により、液状化層の範囲におけるソイル柱列とH形鋼の接合が分離される。この結果、液状化層の範囲では、H形鋼に加えられた引抜き力は液状化層には伝えられず、液状化層の範囲をスルーして、支持層の範囲で引抜き力に対して抵抗させることができる。請求項4に記載の発明は、請求項1~3のいずれか1項に記載の引抜き抵抗杭において、前記延伸ソイル柱体が、前記格子状地盤改良体の交差部に構築されていることを特徴としている。これにより、構造物の柱位置と格子状地盤改良体の交差部を一致させることができる。この結果、構造物の柱に作用した引抜き力を、直接、交差部に構築された引抜き抵抗杭に伝えることができる。請求項5に記載の発明に係る格子状地盤改良体は、請求項1~4に記載の引抜き抵抗杭を有することを特徴としている。請求項5に記載の発明によれば、請求項1~4に記載の引抜き抵抗杭を、格子状地盤改良体に作用する引抜き力に抵抗する抵抗杭として作用させることができる。ここに、格子状地盤改良体は、下端部が液状化層の底面に達するソイル柱列で格子状に構築された構成とされ、引抜き抵抗杭は、格子状地盤改良体の一部に設けられ、下端部が液状化層の下の支持層に根入れされている。この結果、格子状地盤改良体を、施工の容易な引抜き抵抗杭として活用することができる。本発明は、上記構成としてあるので、施工の容易な引抜き抵抗杭を提供することができる。第1の実施の形態図1~3の斜視図及び断面図に示すように、第1の実施の形態に係る引抜き抵抗杭10は、格子状地盤改良体12の交差部Eに形成されている。格子状地盤改良体12は、液状化層22を地盤改良したソイル柱体20を複数個連続させた壁体で、平面視が格子状に構築されている。ソイル柱体20の下端部は、液状化層22の底面液状化層22の下層の支持層24と接する面26まで達する長さとされている。ここに、液状化層22の地盤改良は、原位置の地盤液状化層22とセメントミルクを、図示しないオーガで混合攪拌してソイル柱体20を構築することで行なわれる。このとき、隣接するソイル柱体20同士の外周部の一部をオーバラップさせ、複数個のソイル柱体20を一体化させて連続壁体とすることでソイル柱列が形成される。引抜き抵抗杭10も、格子状地盤改良体12と同じ工法で構築される。即ち、液状化層22、及び液状化層22の下の支持層24を地盤改良することで構築される。格子状地盤改良体12の下端部は、液状化層22の底面26に達する深さで根入れされ、格子状地盤改良体12の頭部は、液状化層22の上面に達する高さに形成されている。これにより、液状化層22は側面を格子状地盤改良体12で区画され、底面は支持層24で区画される。この結果、格子状地盤改良体12の格子内部の液状化が抑制される。格子状地盤改良体12の交差部Eには、それぞれ、延伸ソイル柱体14が構築されている。延伸ソイル柱体14は、5本の延伸ソイル柱体14A~14Eで構成されている。即ち、同一直線上Y軸上に連続して壁状に構築された3本の延伸ソイル柱体14A、14B、14Cと、中央部を共通にして、交差部Eで交差する方向X軸上に、同一直線上に壁状に連続して構築された3本の延伸ソイル柱体14D、14B、14Eで構成されている。ここに、延伸ソイル柱体14A、14B、14Cと延伸ソイル柱体14D、14B、14Eは直交している。延伸ソイル柱体14A、14B、14C、14D、14Eの下端部は、いずれも、液状化層22の下の支持層24の内部に深さL1で根入れされている。根入れ深さL1は、引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度から決定される。また、延伸ソイル柱体14を構成する延伸ソイル柱体の数も、引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度から決定される。図3の断面図に示すように、延伸ソイル柱体14A、14Cの内部には、芯材としてのH形鋼16が挿入されている。H形鋼16は、延伸ソイル柱体14A、14Cの全長に渡る長さで挿入され、上端部は、延伸ソイル柱体14A、14Cの上面から突き出されている。H形鋼16の上端部は、図示しない構造物の基礎部36と接合されている。なお、延伸ソイル柱体14Bには、H形鋼16は挿入されていない。引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度が大きい場合には、延伸ソイル柱体14BにH形鋼16を挿入することで、引抜き強度を大きくすることができる。H形鋼16の下部にはスタッド18が取り付けられている。スタッド18は、H形鋼16のフランジの両側面に、外方へ向けて設けられている。スタッド18は、延伸ソイル柱体14A、14Cの下端部から距離L2の範囲に渡り、一定間隔で取り付けられている。スタッド18により、H形鋼16と、支持層24の内部に構築された延伸ソイル柱体14が強く固着される。スタッド18の取り付け距離L2は、引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度により決定される。H形鋼16と延伸ソイル柱体14を、スタッド18により強く接合することにより、H形鋼16に加えられた引抜き力Pを、確実に支持層24に伝達することができる。この結果、延伸ソイル柱体14を、強い引抜き抵抗を備えた引抜き抵抗杭10として活用することができる。また、H形鋼16は、液状化層22の内部に構築された延伸ソイル柱体14との接合部が、アンボンド処理されている。即ち、液状化層22の内部において、深さL3の範囲に渡り、H形鋼16と延伸ソイル柱体14が固着されていない。これにより、H形鋼16に加えられた引抜き力Pは、液状化層22には伝えられない。即ち、液状化層22の範囲では引抜き力Pをスルーさせ、支持層24の範囲で引抜き力に対して抵抗させることができる。ここに、アンボンド処理の深さL3は、液状化層22の深さにより決定される。なお、アンボンド処理は、例えば、H形鋼16の表面に潤滑油やシリコン等の離型剤を塗布することで実現できる。上記構成とすることにより、延伸ソイル柱体14の内部に挿入されたH形鋼16に加えられた引抜き力Pは、H形鋼16に固着された延伸ソイル柱体14を介して支持層24に伝えられる。即ち、延伸ソイル柱体14を、引抜き抵抗杭10として作用させることができる。同時に、ソイル柱列20で格子状に構築された格子状地盤改良体12が、地震時の液状化層22の移動を抑制し、液状化を抑制する。また、格子状地盤改良体12の構築位置に、格子状地盤改良体12の構築と同じ作業手順で、引抜き抵抗杭10を施工することができる。この結果、別途、引抜き抵抗杭10を建て込む必要がなくなり、施工の容易な引抜き抵抗杭10を提供することができる。更に、延伸ソイル柱体14が、格子状地盤改良体12の交差部Eに構築されている。これにより、図示しない構造物の柱位置と、格子状地盤改良体12の交差部Eを一致させることができる。この結果、構造物の柱に作用した引抜き力Pを、直接、交差部Eに構築された引抜き抵抗杭10に伝えることができる。第2の実施の形態図4に示すように、第2の実施の形態に係る引抜き抵抗杭30は、格子状地盤改良体32の一部に構築されている。既述した、第1の実施の形態における引抜き抵抗杭10は、格子状地盤改良体12の交差部Eに構築されていた。一方、第2の実施の形態に係る引抜き抵抗杭30は、格子状地盤改良体32の交差部Eと、隣接する交差部Eとの間に構築されている。また、引抜き抵抗杭30は、壁状に地盤改良された延伸ソイル柱体34を有し、延伸ソイル柱体34は、液状化層22を貫通して支持層24の内部に達する深さで構築されている。延伸ソイル柱体34は、3本の延伸ソイル柱体34A、34B、34Cを同一直線上に連続して壁状に構築した構成である。延伸ソイル柱体34A、34B、34Cの下端部は、液状化層22の下の支持層24の内部へ、深さL4で根入れされている。根入れ深さL4は、引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度により決定される。また、延伸ソイル柱体34を構成するソイル柱体の数や、交差部Eと隣接する交差部Eとの間の構築位置も、引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度により決定される。ここに、引抜き抵抗杭30は、格子状地盤改良体32の格子部を形成するそれぞれの辺に、少なくても1箇所は構築されている。延伸ソイル柱体34A、34Cの内部には、芯材としての図示しないH形鋼16が挿入されている。H形鋼16は、第1の実施の形態で説明したH形鋼16と同じ構成であり、これ以上の説明は省略する。なお、延伸ソイル柱体32Bには、H形鋼が挿入されていない。引抜き抵抗杭として要求される引抜き強度が大きい場合には、延伸ソイル柱体14BにH形鋼16を挿入することで、引抜き強度を大きくすることができる。他の構成は、第1の実施の形態と同じであり説明は省略する。以上説明したように、本実施の形態を用いることにより、引抜き抵抗杭30を格子状地盤改良体32の交差部E以外の位置に形成した場合においても、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。第3の実施の形態図1~3に示すように、第3の実施の形態に係る格子状地盤改良体12は、交差部Eに引抜き抵抗杭10を有している。ここに、格子状地盤改良体12は、液状化層22を地盤改良したソイル柱体20を複数個連続させた壁体で、平面視が格子状に構築されている。ソイル柱体20の下端部は、液状化層22の底面26まで達する長さとされている。また、引抜き抵抗杭10は、壁状に地盤改良された延伸ソイル柱体14を有し、延伸ソイル柱体14は、液状化層22を貫通して支持層24の内部に達する深さで構築されている。格子状地盤改良体12及び引抜き抵抗杭10は、第1の実施の形態で説明済みであり、これ以上の説明は省略する。上述した構成とすることにより、本実施の形態に係る格子状地盤改良体12は、図示しない構造物から引抜き力が作用したとき、交差部Eに構築された延伸ソイル柱体14が引抜き力に抵抗する。即ち、延伸ソイル柱体14を、引抜き抵抗杭10として作用させることができる。同時に、格子状に構築されたソイル柱列20が、地震時の液状化層22の移動を抑制し、液状化を抑制する。延伸ソイル柱体14は、格子状地盤改良体12の構築位置に、格子状地盤改良体12の構築と同じ作業手順で施工することができる。この結果、別途、引抜き抵抗杭10を建て込む必要がなくなり、施工の容易な引抜き抵抗杭10を提供することができる。なお、本実施の形態について、第1の実施の形態に記載の格子状地盤改良体12を用いて説明した。しかし、これに限定されることはなく、第2の実施の形態に記載の格子状地盤改良体32であっても良い。