騒音源の近傍に、振動放射中心軸が鉛直方向に向くように消音スピーカを位置決めするステップと、前記消音スピーカの振動放射面から放射された音を反射する反射体を設定するステップと、前記騒音源の近傍に参照マイクを配置するステップと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に誤差マイクを配置するステップと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するステップと、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化するステップと、からなる、能動型消音装置の稼動方法。前記誤差マイクが前記最適化を行ったのち取り外される請求項1に記載の能動型消音装置の稼動方法。参照マイクから検出信号レベルが所定値以下になれば、前記能動型消音装置の稼動を停止する請求項1または2に記載の能動型消音装置の稼動方法。振動放射面を外側に向けた消音スピーカと、前記振動放射面から放射された音を振動放射中心軸に対して横断する方向に伝播させるように、前記振動放射面との間隔を所定長さとするスペーサを介して設けられた反射体と、騒音源の近傍に配置される参照マイクと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に配置される誤差マイクと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するとともに、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化する消音信号処理ユニットと、前記消音スピーカと前記消音信号処理ユニットとを収納するハウジングと、からなる能動型消音装置。振動放射面を外側に向けた消音スピーカと、騒音源の近傍に配置される参照マイクと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に配置される誤差マイクと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するとともに、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化する消音信号処理ユニットと、前記消音スピーカと前記消音信号処理ユニットとを収納するハウジングと、設置面と前記振動放射面との間隔を所定長さとするスペーサとしての脚部と、からなる能動型消音装置。前記ハウジングが、1つの面が開放され、他の1つの面が開閉可能なドアとして形成された直方体形状であり、前記開放された面に前記振動放射面が位置するように前記消音スピーカが収納され、前記ドアの内側空間に前記消音信号処理ユニットの操作デバイスが露出している請求項4または5に記載の能動型消音装置。上述した実情に鑑み、本発明の目的は、消音用のスピーカの向きの最適化を行うことなく効果的な騒音の低減が実現する能動型消音技術を提供することである。上記目的を解決するための本発明による能動型消音装置の稼動方法は、騒音源の近傍に、振動放射中心軸が鉛直方向を向くように消音スピーカを位置決めするステップと、前記消音スピーカの振動放射面から放射された音を反射する反射体を設定するステップと、前記騒音源の近傍に参照マイクを配置するステップと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に誤差マイクを配置するステップと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するステップと、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化するステップとからなる。この方法では、振動放射中心軸が鉛直方向に向くように、つまり消音スピーカの振動放射面から放射される音が鉛直方向上方または下方で空気中に伝播するように消音スピーカが配置され、その消音スピーカの振動放射面から放射される音が反射体に衝突し、拡散反射して、周囲に伝播していく。これにより消音スピーカの指向性が無視できる程度に低くなり、消音スピーカの縦軸周りの位置は消音効果に大きな影響を与えなくなる。また、この消音スピーカを野外設置しても、消音スピーカの振動放射面の前方側に反射体が位置するので、スピーカの振動放射面の正面から太陽熱や雨水が直接入ってくることを防止することができる。ここで、反射体は、後述するように、消音スピーカの設置面である地面や床面や構造体の表面であってもよいし、消音スピーカの構成部材として消音スピーカに組み込んでもよい。上記目的を解決するための本発明による能動型消音装置のひとつは、振動放射面を外側に向けた消音スピーカと、前記振動放射面から放射された音を振動放射中心軸に対して横断する方向に伝播させるように、前記振動放射面との間隔を所定長さとするスペーサを介して設けられた反射体と、騒音源の近傍に配置される参照マイクと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に配置される誤差マイクと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するとともに、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化する消音信号処理ユニットと、前記消音スピーカと前記消音信号処理ユニットとを収納するハウジングとから構成される。この構成によれば、反射体を下向きにして床や地面などの設置面に接当するように消音スピーカを設置するか、あるいは反射体を上向きにして消音スピーカを設置することで、その消音スピーカの振動放射面から放射される音が反射体に衝突し、拡散反射して、周囲に伝播していくことになる。その結果、上述した能動型消音装置の稼動方法と同じ利点が得られる。また、消音スピーカの設置面がコンクリート面やフローリング面などの反射体として利用できるような場所に設置されることが条件付けられている場合の本発明による能動型消音装置は、振動放射面を外側に向けた消音スピーカと、騒音源の近傍に配置される参照マイクと、前記騒音源からの騒音を低減させたい場所に配置される誤差マイクと、前記参照マイクからの検出信号に基づいて前記騒音と逆位相となる音を前記消音スピーカから放射させるためのスピーカ駆動信号を生成するとともに、前記誤差マイクからの検出信号に基づいて前記スピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化する消音信号処理ユニットと、前記消音スピーカと前記消音信号処理ユニットとを収納するハウジングと、設置面と前記振動放射面との間隔を所定長さとするスペーサとしての脚部とで構成することができる。このような構成の能動型消音装置では、そのスペーサとしての脚部の機能により、設置面を反射体として利用することができるので、上述した能動型消音装置と同じ作用効果をえることができる。この能動型消音装置の搬送性や野外に設置された場合の耐候性を良好にするために、本発明の好適な実施形態の1つでは、前記ハウジングが、1つの面が開放され、他の1つの面が開閉可能なドアとして形成された直方体形状であり、前記開放された面に前記振動放射面が位置するように前記消音スピーカが収納され、前記ドアの内側空間に前記消音信号処理ユニットの操作デバイスが露出している。この構成では、消音スピーカと消音信号処理ユニットとが一体化され、コンパクトになるとともに、消音信号処理ユニットの操作デバイスもドアを閉鎖することによって外部からの接触が防止されるので、不測の誤操作や損傷が低減する。また、騒音源の騒音特性が経時的に大きく変化するものでない場合、本発明の好適な実施形態として、前記誤差マイクが前記最適化を行ったのち取り外されるような構成を採用するならば、誤差マイクは設置時の初期設定時及び保守点検時に必要となるだけなので、好都合である。さらには、騒音源が、空調装置や原動機といった動作が間欠的に行われるようなものの場合、その動作停止時には直ちに能動型消音装置の稼動を停止させる必要がある。このようなケースでは、参照マイクから検出信号レベルが所定値以下になれば、前記能動型消音装置の稼動を停止するように構成すると好都合である。以下、本発明の具体的な実施形態を説明する前に、による能動型消音装置の稼動基本原理を図1に基づいて説明する。まず、騒音源の近傍の空きスペースに消音スピーカ1を配置するする。その際、消音スピーカ1の振動放射中心線が鉛直方向を向くように、つまり消音スピーカ1の振動放射面が上方空または下方地面を向くように位置決めされる。図1では、振動放射面が下方を向くように配置されている01。なお、本出願でいう振動放射面は、消音スピーカ1における振動放射中心線に直交する面において振動体の口径によって規定される領域を指している。位置決めされた消音スピーカ1の振動放射面の前方に、実質的に振動放射面からでた音振動がほぼ確実に衝突して反射する反射体を設定する02。反射体の反射面と振動放射面との間隔は、例えば3cmから10cmが好ましいが、この数値に限定されるわけではない。また、振動放射面を下向きにして消音スピーカ1を配置した場合、振動放射面の下方で上記範囲内に設置面としてのコンクリート床やフローリング床などの反射特性のよい表面が存在する場合には、この床を反射体として利用することができる。設置面が適当な反射表面を有しない場合や、振動放射面を上向きにして消音スピーカ1を配置する場合には、特別に用意された反射体2を用いる。この反射体2は、消音したい周波数帯域の音波を効果的に反射する反射面を有するのが好適で、材料は、木材や人工樹脂が好ましいが、金属を採用してもよい。消音スピーカ1は、スピーカ駆動信号を出力する消音信号処理ユニット5に接続されている。能動型消音装置の稼動にあたっては、前作業として、騒音源の近傍に参照マイク3を配置するとともに03、騒音源からの騒音を低減させたい場所、例えば人が存在する空間に誤差マイク4を配置する04。消音信号処理ユニット5は、参照マイク3からの検出信号に基づいて騒音源からの騒音と逆位相となる音を消音スピーカ1から放射させるためのスピーカ駆動信号を生成する機能と、誤差マイク4からの検出信号に基づいてスピーカ駆動信号を前記騒音の低減に最適化する機能とを有する。消音信号処理ユニット5から消音スピーカ1にスピーカ駆動信号が送られ05、消音スピーカ1から騒音を打ち消す音が放射される06。消音スピーカ1から放射された音は反射体2によって拡散反射され、無指向性の音圧分布で周囲に伝播し、一般に無指向性の傾向が強い騒音を効果的に消音する。この実施形態では、図7にも示すように、主に250Hz以下の低周波数領域を消音対象帯域としている。これは、このような低周波領域では指向性が低く、部屋などにも伝播しやすいからである。騒音源から発せられる騒音の音波振動特性が経時的にあまり変化しないケースでは、誤差マイク4を用いたスピーカ駆動信号の最適化が終了すると、誤差マイク4を取り外す07。参照マイク3からの検出信号のレベルが所定値以下となれば、騒音源となっている機器の動作が停止されているとみなして、この能動型消音装置稼動を停止する。次に、本発明による能動型消音装置の実施形態の1つを、図面を用いて説明する。この実施形態では、能動型消音装置は、消音スピーカ1と誤差マイク4とを除いて、実質的にその構成要素の全てが立方体形状のハウジング10に納められている。図2、図3、図4から明らかなように、ハウジング10の側部には横開き式のドア11が設けられ、ハウジング10の底部の4つのコーナには脚部12が設けられている。ハウジング10は、ボトムパネル13と4つのサイドパネル14とトップパネル15によって閉じられた中空体である。ドア11は、縦軸心回り揺動するように構成されている。ドア11は、留め金によって保持される閉鎖姿勢図2のbにおいて、操作パネルCPとして兼用されている1つのサイドパネル14を封鎖し、その開放姿勢図2のaにおいて、操作パネルCPに形成された各種操作スイッチの操作を可能にする。図3に示されているように、操作パネルCPにはさらに能動型消音装置の動作状態を示す表示ランプが設けられている。また操作パネルCPの下部に形成された凹部には、電源スイッチが設けられ、さらに図示されていないが、参照マイク3の接続口、誤差マイク4の接続口などが設けられている。図4に示すように、ボトムパネル13の中央に内部に通じる開口13aが形成されており、その開口13aから消音スピーカ1の振動板が露出するように消音スピーカ1が取り付けられている。消音スピーカ1の本体はハイジング10の内部空間に収められている。消音スピーカ1の振動放射中心軸はハウジング10の縦方向中心軸に沿っている。この実施形態では、開口13aの開口面が実質的に振動放射面となっている。ボトムパネル13には、開口13aから四方に距離をあけて脚部12が取り付けられている。この脚部12は、能動型消音装置を設置した際に、その設置面と消音スピーカ1の振動放射面との距離、つまり設置面とボトムパネル13との距離を所定値、ここでは約5cmにするためのスペーサとしての機能を持っている。つまり、この実施形態の能動型消音装置は、反射体2として設置面を利用する。もし、設置面が反射体2として利用できない場合には、脚部12の先端部に反射体2としての反射板を取り付けることになる。ハウジング10の内部構成が図5で模式的に示されているが、消音信号処理ユニット5も消音スピーカ1とともにハウジング10に内蔵されている。消音信号処理ユニット5は、消音制御部6、適応制御部7、操作デバイスモジュール51、増幅器52を備えている。参照マイク3は、騒音源から周囲の空間に放出される騒音をそのまま検出し、その検出信号は消音制御部6に供給されるとともに、消音制御部3を介して適応制御部7にも供給可能である。誤差マイク4は、騒音源からの騒音と消音スピーカ1からの騒音低減音との合成音を検出する。誤差マイク4は、この能動型消音装置の騒音低減効果を検証するためのものであり、消音制御のエラー検出デバイスとして機能する。誤差マイク4は、騒音源から離間した所定の位置に配設される。所定の位置は、例えば、騒音源からの騒音が伝播してくる騒音伝播経路における参照マイク3に対して下流側の位置であって、騒音を確実に低減したい位置とすることができる。そして、誤差マイク4にて検出された検出信号は、適応制御部7に供給される。消音制御部6は、参照マイク3からの検出信号に基づいて騒音源からの騒音と逆位相となる音を消音スピーカ1から放射させるためのスピーカ駆動信号を生成する。適応制御部7は、誤差マイク4からの検出信号に基づいてスピーカ駆動信号を騒音の低減に最適化する。操作デバイスモジュール51は、この消音処理ユニット5の各種機能を調整するための消音操作パネルCPに形成された各種操作スイッチ等の操作デバイスの入力インターフェースとしての機能や、同様に消音操作パネルCPに形成された表示ランプに対する出力インターフェースとしての機能を有する。増幅器52は、消音制御部6から出力されたスピーカ駆動信号を増幅して消音スピーカ1に供給する。スピーカ駆動信号の増幅率は、誤差マイク4の検出信号の大きさが零に近い値となる増幅率に設定される。消音制御部6は、騒音制御フィルタ60、フィルタ係数記憶部61、A/D変換部62、D/A変換部63を有する。D/A変換部63は、騒音制御フィルタ60から入力されるデジタル信号である騒音低減信号をアナログ信号に変換し、スピーカ駆動信号として増幅器4へ出力する。騒音制御フィルタ60は、A/D変換部62によりデジタル信号に変換された参照マイク3の検出信号に対してフィルタ処理を行うことで、騒音を低減するための騒音低減信号を生成し、その生成した騒音低減信号をD/Aコンバータ63へ出力する。その際、騒音制御フィルタ60は、適応制御部7によって算定されてフィルタ係数記憶部61に記憶されたフィルタ係数に基づきフィルタ処理を行う。なお、フィルタ係数記憶部61は、適応制御部7によって算定され書き込まれたフィルタ係数を書き換えられるまで保持するように構成されているので、適応制御部7を停止した状態でも、消音制御部6は、記憶されているフィルタ係数に基づいて騒音低減のためのスピーカ駆動信号を出力することができる。適応制御部7は、フィルタ特性演算部72とA/D変換部74とを有する。フィルタ特性演算部72は、消音制御部6の騒音制御フィルタ60のフィルタ係数を算定する。フィルタ特性演算部72は、これらの周波数領域のデジタル信号に変換された後の参照マイク3及び誤差マイク4の検出信号に基づき、それ自体は公知な適応制御アルゴリズムによって騒音制御フィルタ60のフィルタ係数を逐次、演算により算定する。なお、フィルタ特性演算部72が新たなフィルタ係数を算定する度に、このフィルタ係数がフィルタ係数記憶部61に書き込まれる。これにより、誤差マイク4が接続されるとともに適応制御部7が動作している初期設定作業時において、フィルタ係数記憶部61に、騒音源から発生する騒音の状態周波数特性等に適応したフィルタ係数が書き込まれる。一般的には、騒音源から発生する騒音の状態周波数特性等はそれほど変化しないので、初期設定最適化処理が終わった段階で誤差マイク4を取り外し、適応制御部7を停止することができる。消音制御部6及び適応制御部7のより詳しい機能、特に適応アルゴリズムはよく知られているので、ここではこれ以上の説明は省略する。この実施形態の消音信号処理ユニット5は、参照マイク3から検出信号レベル騒音強度を監視する機能を備えており、この検出信号レベルが予め設定された所定値以下になれば、省オンすべき騒音がなくなったとみなして、消音信号処理ユニット5の動作を停止させる。これによりこの能動型消音装置の稼動が終了する。実施例上述した実施形態の能動型消音装置を、事務所の天井に設置された空調室内機を騒音源として適用した実施例を以下に説明する。なお、この能動型消音装置が、事務所内で働く人間にとって、不快に感じる低周波騒音100Hz周辺の騒音消去を意図して調整されている。図6に示すように、事務机の上方の天井に設置された空調室内機の送風口の近くに参照マイク3が取り付けられている。消音スピーカ1と消音信号処理ユニット5を組み込んだハウジング10を空調室内機の近くに配置されたキャビネットの上面に設置する。この実施例では、キャビネットの上面が反射体2として機能している。誤差マイク4は事務机の上に配置している。この状態で能動型消音装置を動作して得られた、職場空間の騒音周波数特性が図7に実線で示されている。図7には、比較のために能動型消音装置の非動作時の騒音周波数特性も点線で示されている。図7から、40Hzから250Hzまでの帯域で騒音が低下していることが理解できる。特に、125Hz付近では、20dB程度の低下が見られ、消音効果が明らかである。別実施の形態1上記実施形態では、反射体2としてハウジング10の設置面を利用していたが、そのようなケース以外では、ハウジング10に構成要素として取り付けられた反射体2が必要となる。例えば、消音スピーカ1を上向き姿勢とする場合には、図8aに示すように、ハウジング10の上面に脚部形状のスペーサを設け、その上端部に四角形状の反射板2が取り付けられた形態が好適である。また、消音スピーカ1を下向き姿勢とする場合には、図8bに示すように、脚部12の下端部に四角形状の反射板2が取り付けられた形態が好適である。2本発明では、消音スピーカは1台だけ用意されるが、一体的に移動なり位置調整される複数の消音スピーカ1を排除しているわけではない。例えば、ハウジング10内に消音スピーカユニットとして複数の消音スピーカを配置してもよい。3上記実施形態では、反射体2の反射面は平坦面であったが、音を拡散反射させることが目的であることから、その反射面を三角錐状、あるいは波形表面、凹凸面などであってもよい。4上述した実施形態における、適応制御部7では、フィルタ特性演算部72は入力パラメータとして誤差マイク4の検出信号をデジタル化して得られた誤差信号を採用していたが、この誤差信号の時間要素を周波数要素に置き換えた周波数特性データを入力パラメータとしてもよい。そのような実施形態での消音信号処理ユニット5の機能ブロック図が図9に示されている。この別実施形態の適応制御部7は、参照信号参照マイク用のFFT演算部70、IFFT演算部71、フィルタ特性演算部72、誤差信号誤差マイク用のFFT演算部73、A/D変換部74を有する。FFT演算部70と73は、高速フーリエ変換により時間領域の信号を周波数領域の信号に変換する。IFFT演算部71は、逆高速フーリエ変換により周波数領域の信号を時間領域の信号に変換する。フィルタ特性演算部72は、消音制御部6の騒音制御フィルタ60のフィルタ係数を算定する。フィルタ特性演算部72は、これらの周波数領域のデジタル信号に変換された後の参照マイク3及び誤差マイク4の検出信号に基づき、それ自体は公知な適応制御アルゴリズムによって騒音制御フィルタ60のフィルタ係数を逐次、演算により算定する。このような適応制御アルゴリズムの一例は、例えば、特許文献1である特開2011‐43636号公報に詳しく記載されている。