"陰極を有する陰極ノズルの軸上に、放出口を有する複数の外套を、絶縁物を介して直列に連設し、その先頭の外套を金属などの導電性ワイヤーが供給される導電性ワイヤー溶射用外套とし、その他の外套を粉体溶射用外套とし、前記粉体溶射用外套と前記導電性ワイヤー溶射用外套を着脱可能に連結するとともに、セラミックスなどの粉体を供給する粉体供給手段を設けたことを特徴とするプラズマ溶射装置。前記導電性ワイヤーの先端部は、ワイヤー供給手段を介して前記導電性ワイヤー溶射用外套の放出口の内部、又は、該放出口の外側近傍に供給されることを特徴とする請求項1記載のプラズマ溶射装置。前記ワイヤー供給手段は、前記導電性ワイヤーをプル及びプッシュする機能を備えていることを特徴とする請求項1記載のプラズマ溶射装置。前記複数の外套は、粉体溶射用外套である第一外套及び第二外套と、導電性ワイヤー溶射用外套である第三外套と、からなることを特徴とする請求項1記載のプラズマ溶射装置。前記外套の絶縁物には、プラズマガスを旋回流にする旋回流形成孔が形成されていることを特徴とする請求項1記載のプラズマ溶射装置。前記粉体溶射用外套の放出口は、アクセルノズルにより形成されていることを特徴とする請求項4記載のプラズマ溶射装置。前記アクセルノズルは、前記粉体溶射用外套に着脱可能に設けらていることを特徴とする請求項6記載のプラズマ溶射装置この発明が解決しようとする第一の課題は、従来のプラズマ溶射装置では、まず使用する溶射材料として、粉末かワイヤー線材かで大別され、両方を使用したい時は、それぞれのプラズマ溶射装置が必要となり、イニシャルコストがかさみ、保管スペースも増えることである。この発明は、上記事情に鑑み、溶射材料としてワイヤー使用を基本構成にし、一部の部品を脱着、交換することで溶射材料に粉末でも使用できるようにすることを目的とする。この発明は、陰極を有する陰極ノズルの軸上に、放出口を有する複数の外套を、絶縁物を介して直列に連設し、その先頭の外套を金属などの導電性ワイヤーが供給される導電性ワイヤー溶射用外套とし、その他の外套を粉体溶射用外套とし、前記粉体溶射用外套と前記導電性ワイヤー溶射用外套を着脱可能に連結するとともに、セラミックスなどの粉体を供給する粉体供給手段を設けたことを特徴とする。この発明の前記導電性ワイヤーは、ワイヤー供給手段を介して前記導電性ワイヤー溶射用外套の放出口の内部、又は、前記放出口の外側近傍に供給されることを特徴とする。この発明の前記ワイヤー供給手段は、前記導電性ワイヤーをプル及びプッシュする機能を備えていることを特徴とする。この発明の前記複数の外套は、粉体溶射用外套である第一外套及び第二外套と、導電性ワイヤー溶射用外套である第三外套とからなることを特徴とする。この発明の前記外套の絶縁物には、プラズマガスを旋回流にする旋回流形成孔が形成されていることを特徴とする。この発明の前記粉体溶射用外套の放出口は、アクセルノズルにより形成されることを特徴とする。この発明のアクセルノズルは、前記粉体溶射用外套に着脱されることを特徴とする。この発明は、以上のように構成したので、粉体溶射用外套に導電性ワイヤー溶射用外套を着脱することにより、溶射材料として電導性ワイヤー、又は、粉体を用いることができる。そのため、1台で前記両方の溶射材料を使用することができるので、従来例に比べ、保管スペースが小さくて済む。又、本プラズマ溶射装置の主たる使用用途は、現場溶射であるが、今まで高価で現場施工が難しい大がかりであったプラズマ溶射装置が、本発明により、簡素化されイニシャルコスト及びランニングコストを下げることが出来、保守点検も容易となるとともに、そのシステム構成は、極力コンパクト化され、移動、移設を容易にすることができる。この発明の第1実施形態を第1図~図4により説明する。図1に示したのは、溶射材料として、例えば、金属、カーボン、サーメットなどの電気を通すワイヤー、即ち、導電性のワイヤー、を使用するプラズマ溶射装置の主要な部分を図示したものである。図1において、陰極2を有する陰極ノズル3の軸上に放出口を有する第一外套11、第二外套15及び第三外套19と、旋回流ガス形成手段30を有する絶縁物4、絶縁物12及び絶縁物16によって同心に保持されている。前記第三外套19は、溶射材料として導電性ワイヤーを用いる場合に第二外套15に連結される外套で、所謂導電性ワイヤー溶射用外套ということができる。又、第一及び第二外套11,15は、セラミックなどの粉体を溶射材料とする場合に用いられる外套で、所謂粉体溶射用外套ということができる。前記第二外套15と前記第三外套19は、ねじなどの着脱手段図示省略により連結されている。図3に示された如くプラズマガス送入口5よりプラズマガス6がまずガス環状室31へ送入され、絶縁物4に形成された1つの旋回流形成孔32或いは等分に配置された複数個の旋回流形成孔32を通って、絶縁物4の内壁33を旋回するように矢印34の如く送入される。同様に、第二プラズマガス14及び第三プラズマガス18も、それぞれ絶縁物12、絶縁物16の内壁を旋回すべく送入される。主電源7の負端子は、陰極2に接続され、主電源7の正端子は、スイッチ手段8を介して第一外套11、スイッチ手段9を介して第二外套15に接続され、そしてスイッチ手段10を介して第三外套19に接続され、これらが全体として溶射ガンプラズマ溶射装置1を構成している。図1において、プラズマガス送入口5より、プラズマガス6としてアルゴン等の不活性ガスを流し、スイッチ手段8を閉じて、主電源7の高周波により陰極2と外套11との間で印加すると、陰極2の先端から第一外套11の放出口に向かってプラズマアーク22が形成され、これによってプラズマガス6が加熱され、プラズマアーク22となって外套11の先端の放出口狭窄孔11aより放出される。次に、スイッチ手段9を閉じて、スイッチ手段8を開くことによって、プラズマアーク25の陽極点22は第一外套4から第二外套15へと移行し、絶縁物12に設けられた第二プラズマガス送入口13から送入される第二プラズマガス14により、プラズマアークは放出口15aを通り更に伸張する。そして、最後にスイッチ手段10を閉じて、スイッチ手段9を開くことによって、陽極点22は、第三外套19を通り放出口19aの内部に露出している導電性ワイヤー21の先端に移行し、瞬時に高温のプラズマアーク25により導電性ワイヤー21は溶融する。この様に陽極を2点以上有し、陽極点を移行させることで、陰極2から陽極外套11,15、21までの電位差を100V以上高め、高電圧低電流特性で電極の損耗を低減することができる。又、前記絶縁物4,12,16に旋回流形成手段旋回流形成孔32が設けられているので、プラズマアークの回りには強い旋回流が形成される。そのため、プラズマのサーマルピンチ効果熱集中性を高めると共に、溶射トーチ1の冷却損失を軽減することが出来る。前記溶融した溶射材料は、前記絶縁物16に設けられた第三プラズマガス送入口17から送入された多量の第三プラズマガス18によって吹きつけられ細かい溶融粒子24となり、プラズマレーム23に同伴されながら、あまり広がらないで母材被溶射物27に向かって進行し、溶融粒子24は母材27に衝突し、溶射皮膜26を形成する。この時、導電性ワイヤー21は、任意の一定の速度で前記ワイヤー供給手段20から供給される。前記ワイヤー供給手段20は、図4に示すように、前記ワイヤーを確実に掴み供給すべく、一つの駆動モーター35によって、ワイヤープル用ホイールギア37とワイヤープッシュ用ホイールギア39の2つを駆動モーター35上のギア36によって回転し、前記ワイヤー21は、滑らないようにそれぞれプル用ピンチロール38とプッシュ用ピンチロール40を設けている。尚、以下の説明においては、各該当のワイヤー供給手段20は何れもこれを省略する。次に、溶射材料として、粉体材料を用いる場合について説明する。図2は、溶射材料にセラミックス材料などの粉末を使用する場合のプラズマ溶射装置の主要な部を図示したものであるが、基本的には図1のプラズマ溶射装置1から第三外套導電性ワイヤー溶射用外套19と絶縁物16を取り外しただけのものである。プラズマ溶射装置1上に設けられた粉体材料送入管28から粉末材料29が第二外套15の放出口15aから放出される高温のプラズマフレーム23中に送入され、粉末材料29は、溶融され溶融粒子24となって、プラズマレーム23に同伴されながら、あまり広がらないで母材被溶射物27に向かって進行し、溶融粒子24は前記母材27に衝突し、溶射皮膜26を形成する。この様に、導電性ワイヤー溶射用外套を取り外すだけで簡単に粉体材料を溶射することができる。そのため、1台のプラズマトーチ1で、溶射材料として、金属などの導電性ワイヤーと、セラミックなどの粉体を使用できるので、簡素化されイニシャルコスト及びランニングコストを下げることが出来、保守点検も容易となる。この発明の第2実施形態を図5により説明するが、図1~図4と同一符号はその名称も機能も同一である。第1実施形態との相違点は、電源及びワイヤー供給手段である。即ち、この実施形態では、導電性ワイヤー21を第三外套19の内壁から供給するのではなく、プラズマ溶射装置1の外部から第三外套19の放出口19aの外側近傍に供給するもので、溶射皮膜26の形成動作としては、前記第実施形態と同様である。また、導電性ワイヤー21の融点が高く、或いは導電性ワイヤー21の径を大きくしたり、供給速度を上げて溶射量を大幅に増やしたい場合は、溶射出力を上げるべく更に補助電源42を増設できるシステムになっている。この発明の第3実施形態を図6により説明するが、図1~図4と同一符号はその名称も機能も同一である。この実施形態では、主な目的として緻密な溶射皮膜26が要求される場合、このニーズに応ずるため、溶融粒子23を加速すべく第二外套15に脱着可能なアクセルノズル41を設けたものである。このアクセルノズル41の吐出し部41aの内壁は、プラズマアーク22の陽極点25を受けることもあって、強力な水冷手段図示省略を有している。このアクセルノズル41は、第二外套15の放出口吐出し部に位置しており、吐出し部41aの径と長さの変化で溶射トーチ1内の圧力が変化し、結果的にプラズマ速度を変化させることができる。例えば、内径が同一で長さの異なるAアクセルノズル例えば、長さ10mmとBアクセルノズル例えば、長さ20mmでは、当然Bアクセルノズルの方が内圧が上がり、プラズマ速度も増加するが、電位差が大きくなり、出力も増加する。そのため、アクセルノズルBの負荷は大きくなるので、より冷却強化が必要となる。前記アクセルノズル41は、用途に応じて最適な吐出し口の径吐出し径と吐出し口の長さ吐出し長さのものを使用しなければならない。"