"アモルファス鉄心と、このアモルファス鉄心が挿入される複数のコイルと、前記コイルを相互に隣接させて該コイルと前記アモルファス鉄心とを組み付ける固定枠金具とを具備する変圧器において、前記コイル間に介在するコイル間部材を設け、このコイル間部材を位置決め部材により所定位置に位置決め固定したことを特徴とするアモルファス鉄心変圧器。前記固定枠金具に前記コイル間部材を位置決めする位置決め部材を固定するために、この位置決め部材に前記コイル間部材と凹凸係合する位置決め部を形成したことを特徴とする請求項1記載のアモルファス鉄心変圧器。前記位置決め部材を、前記アモルファス鉄心の上下又は前後に一対配置したことを特徴とする請求項1又は2記載のアモルファス鉄心変圧器。前記アモルファス鉄心と前記複数のコイルとを組み付ける前記固定枠金具は、前記コイルの両端部を両端部側から支持する一対のコイル押え金具を備えたことを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載のアモルファス鉄心変圧器。アモルファス鉄心と、このアモルファス鉄心が挿入される略楕円形状をした複数のコイルと、前記コイルを相互に隣接させて該コイルと前記アモルファス鉄心とを組み付ける固定枠金具とを具備する変圧器において、前記コイル間に介在する中央部に凹の湾曲部を有したコイル間部材を設け、このコイル間部材を位置決め部材により所定位置に位置決め固定したことを特徴とするアモルファス鉄心変圧器。変圧器は、高電圧小電流の交流電力を低電圧大電流の交流電力に、またその逆の変換を行う機器であり、磁気回路を構成する鉄心と電気回路を構成するコイルとを具備している。図9Aに従来のアモルファス鉄心変圧器のコイル803の断面図を示す。アモルファス鉄心802を用いた変圧器を製作する際、アモルファス薄帯は非常に薄く成形が難しいため幅が同寸法のアモルファス薄帯を積層し巻鉄心形状とすることが一般的である。そのためアモルファス鉄心802の断面形状は略矩形状となり、それに合せて矩形状のボビン805を用いるため、巻線作業時に内コイル807と矩形状ボビン805間の直線部に隙間810が生じることとなる。それにより、コイル寸法が設計値よりも大きくなることで組立不可となったり、変圧器組立完成後の短絡試験において、短絡時に発生する電磁機械力によって内コイル807と外コイル808間に反発が生じ、内コイル807と矩形状ボビン805間の隙間810に電線が落ち込むことで内コイル807と外コイル808間に隙間811が発生し短絡インピーダンスが増大したりする図9B。また、アモルファス鉄心を圧迫し、アモルファス鉄心に負荷がかかることで無負荷損失が悪化する。これにより規格値に入らず型式試験等で不合格となる場合がある。特に、短絡時の電磁機械力が大きくなる大容量機種においては、これらの問題から製作が困難であった。尚、コイルの電磁機械力とは,短絡時に同方向の電流を流す電線は相引合い,反対方向の電流を流す電線は相反発するという法則に従い作用する力である。従来技術では、この隙間を低減させるためにプレス工程を設け、コイルの寸法出しを行っており作業工数増加の原因となっている。また、電線を強く巻回すことで隙間を低減させる方法があるが、強く巻回すことにより矩形状ボビンの角部で電線の絶縁被膜を破壊する可能性がある。そこで、本発明は、簡単な構成により、コイルの電線とボビン間の隙間を低減したコイルを備えたアモルファス鉄心変圧器を提供するものである。このような変圧器において、鉄心の材料としては珪素鋼板やアモルファス磁性材を使用し、鉄心の構造としては巻鉄心とする巻鉄心変圧器においては、コイルが座屈により変形して巻鉄心を圧迫することを防止する技術が既に上記特許文献により開示されている。これ等の特許文献に開示される巻鉄心変圧器は、コイル自体の座屈に対して成された対策であり、三相変圧器などのように、コイルが複数あって、コイルが短絡時の電磁機械力によって、振動などする際に相互の影響を与えることについては記載されていない。しかし、このコイルの振動は、三相コイルなどの場合には、コイル間で位相差例えば、120度があることで、振動も時間的に異なる為、影響を与えあうことが知られている。このようなコイル相互間での振動の時間差、位相差によって、コイルの巻線に不測の力が加わり、また、変圧器自体への不測の力が加わることの影響を考慮する必要がある。例えば、通常は隣り合うコイルが押えとなり、コイルの外側への変位を抑制しているが、振動の時間差があることでその機能が無くなるため、内側のコイルと外側のコイルとの間に隙間ができたりすることである。これらの電磁機械力によるコイルのへの影響として、変動、変位などが生じることは問題となる。本発明は、上記課題に着目して成されたものであり、電磁機械力などに起因するコイルの変動、変位など効果的に抑制することができる変圧器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明のアモルファス鉄心変圧器は、アモルファス鉄心と、このアモルファス鉄心が挿入される複数のコイルと、前記コイルを相互に隣接させて該コイルと前記アモルファス鉄心とを組み付ける固定枠金具とを具備する変圧器において、前記コイル間に介在するコイル間部材を設け、このコイル間部材を位置決め部材により所定位置に位置決め固定したことを特徴とする。また、本発明のアモルファス鉄心変圧器は、前記固定枠金具に前記コイル間部材を位置決めする位置決め部材を固定するために、この位置決め部材に前記コイル間部材と凹凸係合する位置決め部を形成したことを特徴とする。また、本発明のアモルファス鉄心変圧器は、前記位置決め部材を、前記アモルファス鉄心の上下又は前後に一対配置したことを特徴とする。また、本発明のアモルファス鉄心変圧器は、前記アモルファス鉄心と前記複数のコイルとを組み付ける前記固定枠金具は、前記コイルの両端部を両端部側から支持する一対のコイル押え金具を備えたことを特徴とする。本発明のアモルファス鉄心変圧器は、アモルファス鉄心と、このアモルファス鉄心が挿入される略楕円形状をした複数のコイルと、前記コイルを相互に隣接させて該コイルと前記アモルファス鉄心とを組み付ける固定枠金具とを具備する変圧器において、前記コイル間に介在する中央部に凹の湾曲部を有したコイル間部材を設け、このコイル間部材を位置決め部材により所定位置に位置決め固定したことを特徴とする。本発明によれば、隣接する複数のコイルの間に位置してコイルの隙間を埋めるコイル間部材が配置され、このコイル間部材を上下又は前後から挟みつけて位置決め保持する位置決め部材を設けたので、コイルの変位、変動を抑制することができる。すなわち、例えば三相のコイルは、短絡時の電磁機械力によって、それぞれのコイルを構成する内側コイルと、外側コイルの変位の方向が反対向きに反発するように振動することが知られている。このコイルの振動は、三相コイルなどの場合は、コイル間で位相差例えば、120度であることで、振動も時間的に異なるため、互いに影響を与えあっている。例えば、ある瞬間においては隣接する一方のコイルが、自身の内側コイルと、外側コイルの反発によって、外側コイルが隣接する他方のコイルの方向に変位しようと振動するが、コイル間に介在するコイル間部材によってコイルの変位、変動を抑えることができる。以下、本発明の実施例を図面を用いて説明する。なお、本実施例の説明において、前後左右の方向は図1乃至図5を基準として定義する。X正方向を右、Y正方向を後、Z正方向を上と定義する。図1は、本発明の変圧器の構成を示す概略説明図である。図示するように本実施例の変圧器100は、アモルファス鉄心101と、このアモルファス鉄心101に鎖交するように挿入されるコイル102と、これらを固定する固定枠金具110とで構成される。また、本実施例の変圧器100は、三相のコイル102と、4個のアモルファス鉄心101後側を備えた三相五脚巻鉄心変圧器であり、これら三相のコイル102と、4個のアモルファス鉄心101前側が隣接して前記固定枠金具110に組み付けられている。前記固定枠金具110は、アモルファス鉄心101の上部を覆う上締金具103と、コイル102を支持する下締金具104及びコイル102102の両側を支持するコイル押え金具105とから成り、これら上締金具103下締金具104コイル押え金具105を枠型に組んで前記固定枠金具110を構成している。また、隣接する複数のコイル102の間に位置してコイル102の隙間を埋めるコイル間部材106が配置されるとともに、このコイル間部材106を上下から挟みつけて、各コイル間部材106を位置決め保持する位置決め部材107を備えている。この位置決め部材107は各コイル102の上下に位置しており、それぞれ前後に分割した前記前側アモルファス鉄心101と後側アモルファス鉄心101との間に配置されている。なお、下側位置決め部材107は、図には見えていない。図2は、図1から固定枠金具110を省略し、コイル間部材106と位置決め部材107の形状と相互の関係を分かり易く示した斜視図である。隣接するコイル102間に介在するコイル間部材106は、上辺及び下辺の一部を突出させて位置決め突部106aを形成するとともに図では、下辺の位置決め突部106aは見えていない、位置決め部材107には前記位置決め突部106aを所定の位置に位置決めする位置決め溝部107aを形成し、この位置決め突部106aと位置決め溝部107aを係合させることによって、コイル間部材106を上下の位置決め部材107によって位置決め保持している。すなわち、上下の位置決め部材107は、X方向の長さが図1の上締金具103と下締金具104のX方向の長さと同じ長さに設定されており、上締金具103と下締金具104の両側に配置したコイル押え金具105によってX方向への変位が規制される。これにより、位置決め部材107によって位置決めされるコイル間部材106は、固定枠金具110内でのX方向への変位はない。このように、固定枠金具110に対して、位置決め保持したコイル間部材106を隣接するコイル102の間に介在させることによって、コイル102はコイル間部材106を越えて変形、変位することが無くなりつまり、隣のコイルを変形させたり、変位させたりすることはない、コイル102の形状を維持することができる。また、両側に位置するコイル102102の両側にはコイル押え金具105が配置され、このコイル押え金具105によってX方向への変位が規制される。また、一般にコイル102の軸方向Z方向へのずれを抑える目的と、前後に分割したアモルファス鉄心101間の隙間を埋め、アモルファス鉄心101の振れを抑える目的として各コイル102の上下と接するようにコイル保持用の規制板が配置されているが、本実施例においては、その規制板としての機能を位置決め部材107によって兼用している。すなわち、コイル102の軸方向Z方向へのずれを抑える目的と、前後に分割したアモルファス鉄心101間の隙間を埋め、アモルファス鉄心101の振れを抑える目的としても使用可能な位置決め部材107にコイル間部材106の位置決め突部106aを位置決めする位置決め溝部107aを形成するだけで、従来の機能を損なうことなく、コイル間部材106を固定する機能を追加することができる。以上のように、隣接するコイル102,102間にコイル間部材106を介在させ、そのコイル間部材106の位置を位置決め部材107によって所定の位置に保持することによって、位置決め部材107によってコイル102の変位、変動を抑制することができる。ここで、本発明の各実施例におけるコイルの拡大断面構成を説明しておく。すなわち、本発明の各実施例における三相のコイル302は図6ABに示すように、内側コイル308と、外側コイル309で構成され、一般に、短絡時の電磁機械力によって、コイル102を構成する内側コイル308と、外側コイル309の変位の方向が反対向きに反発するように振動することが知られている図9B。このコイル102の振動は、三相コイルなどの場合は、コイル間で位相差例えば、120度であることで、振動も時間的に異なるため、隣り合ったコイルが互いに影響を与えあっている。例えば、ある瞬間においてはAのコイル102が、自身の内側コイル308と、外側コイル309の反発によって、外側コイル309がBのコイル102の方向に変位しようと振動するが、また次の瞬間において、Bのコイル102が、自身の内側コイル308と、外側コイル309の反発によって、外側コイル309がAのコイル102の方向に変位しようと振動する。したがって、コイル102間に介在するコイル間部材106が間隙無く強固に固定されていないと外側コイル309の振動に合わせて変位してしまう。しかし、これに対して、本発明では、コイル間部材106を位置決め部材107によって確実に位置決め保持することによって、コイル102の変位、変動を抑えるという機能を簡単な構成により発揮することができる。なお、位置決め部材107とコイル間部材106は、短絡時の電磁機械力に耐えうる強度を有す材料である必要がある。また、絶縁性も考慮する必要があり、例えばベニア板やエポキシ板などの絶縁性を有する部材を使用するのが好ましいが、絶縁対策を確実に施せるのであれば、機械的な強度が高い鋼板等を使用することも可能であり、効果がある。また、コイル間部材106の形状は、平坦な板でも可能であるが、隣接するコイル102と接する部分を図6ABに示すように、略楕円形状のコイル102の外形と合わせて、中央部に凹の湾曲部を有したコイル間部材306を形成することにより、コイル102とコイル間部材106との接触面積を大きくすることができるため、より効果的にコイル102の変形、変動を抑えることができる。さらに、本発明の各実施例においては、図6ABの拡大断面図に示すように、コイル102は、4個の鉄心301を配置した矩形ボビン310上に内側コイル308と外側コイル309を巻回して構成されるが、その際に、内側コイル308と矩形ボビン310間に生じる隙間の大きさを低減するために、矩形ボビン310の前後及び左右両側に4個の円弧状スペーサ311を配置するようにしている。これにより、矩形状ボビン311の角部はスペーサ311がガイドとなり、内側コイル308の1段目と矩形状ボビン310の当る部分の角度が緩くなる。また、スペーサ311の形状は円弧状に限らず、矩形ボビン310と内側コイル308のスペースを低減できる形状であれば、四角形、台形、階段状等でも可能である。また、コイル102の温度上昇を緩和するため、コイル温度上昇に応じた複数本の冷却ダクト509をコイル102の内部に設けることも可能である。このように、巻回して構成されるコイルを、矩形状ではなく楕円形状に近い形状とすることにより、コイルとボビンとの間に隙間ができるのを防ぐ効果を奏することができる。このように、矩形ボビン310とコイル102との間にスペーサ311を介在することによって、短絡時の電磁機械力によって、内側コイル308と、外側コイル309間に働く反発力に対しても内側コイル308と矩形ボビン310間に隙間がない構造であるため、内側コイル308の落込むスペースが無く、短絡後の短絡インピーダンス変化率や無負荷損失の悪化率を低減することができる。図6ABに示す実施例に代えて、コイル102の内部に複数の冷却ダクトを配置することによりコイル102を楕円形状に近い形状で形成することも可能である。ここでは、他の方法により、コイル102を楕円形状に近い形状で形成する方法を幾つか説明しておく。図7Aに示す方法は、アモルファス鉄心変圧器のコイル302断面図であって、アモルファス鉄心301の外側に円筒状のボビン310を設け、円筒状ボビン310に内コイル308、外コイル309を巻回す。円弧状スペーサ311は、矩形状アモルファス鉄心301と円筒状ボビン310の間に設け、断面形状が円形状のコイル302を形成する。図7Bに示す方法は、本発明によるアモルファス鉄心変圧器のコイル403断面図であって、アモルファス鉄心402の外側に矩形状のボビン405を設け、矩形状ボビン405に内コイル407、外コイル408を巻回す。円弧状スペーサ406は、一箇所につき2枚を貼り合せし、内コイル407と外コイル408の間に設け、断面形状が円形状のコイル403を形成する。図8Aに示す方法は、本発明によるアモルファス鉄心変圧器のコイル503断面図であって、アモルファス鉄心502の外側に矩形状のボビン505を設け、矩形状ボビン505に内コイル507、外コイル508を巻回す。通常コイル503は温度上昇を緩和するため、コイル温度上昇に応じた本数の冷却ダクト509を設けている。本実施例では、内コイル507に設けている冷却ダクト509の挿入区間を、内側に設けた冷却ダクトの区間よりも、外側に設けた冷却ダクトの区間を同等以下とし、断面形状が円形状のコイル503を形成する。または、内コイル507に設けている冷却ダクト509’の挿入区間を、内側に設けた冷却ダクトの区間よりも、外側に設けた冷却ダクトの区間を同等以上とし、断面形状が円形状のコイル503を形成する。図8Bに示す方法は、本発明によるアモルファス鉄心変圧器のコイル603断面図であって、アモルファス鉄心602の外側に矩形状のボビン605を設け、矩形状ボビン605に内コイル607、外コイル608を巻回す。本実施例では、内コイル607に設けている冷却ダクト609の幅を、両端に設けた冷却ダクトの幅よりも、直線部中央に設けた冷却ダクトの幅の方を同等以上とし、断面形状が円形状のコイル603を形成する。図8Cに示す方法は、本発明によるアモルファス鉄心変圧器のコイル703断面図であって、アモルファス鉄心702の外側に矩形状のボビン705を設け、矩形状ボビン705に内コイル707、外コイル708を巻回す。本実施例では、内コイル707に設けている冷却ダクト709を直線部中央のみに設けることにより、断面形状が円形状のコイル703を形成する。図3は、本発明の実施例2を示す変圧器の構成を示す概略説明図である。前記実施例1では、コイル102の変形、変位を抑制するコイル間部材106を位置決め部材107で上下から挟み付けて位置決め保持した例を示したが、本実施例2では、位置決め部材411をコイル402の前後に配置している。すなわち、実施例1では、コイル102の軸方向Z方向へのずれを抑える目的と、前後に分割したアモルファス鉄心101間の隙間を埋め、アモルファス鉄心101の振れを抑える規制板を位置決め部材107として利用したが、このような規制板が無い構成の変圧器もある。このような変圧器において、コイル保持部材411をコイル402の前後に配置し、このコイル保持部材411に形成する位置決め溝411aに各コイル402の間に配置したコイル間部材406を係合させてコイル間部材106を位置決め保持している。これにより、前記実施例1と同様、位置決め部材411によってコイル402の変位、変動を抑制することができる。なお、図3において401はアモルファス鉄心である。また、変圧器の構成として3個のコイルと、4個のアモルファス鉄心を備えた三相五脚巻鉄心変圧器に限らず、図4に示す本発明の実施例3のように3個のコイル502と三個のアモルファス鉄心501を備えた三相三脚巻鉄心変圧器であってもよい。また、図4に示す実施例3におけるコイル間部材の位置決め構造は、図3の実施例2と同様、コイル保持部材511をコイル502の前後に配置し、このコイル保持部材511に形成する位置決め溝511aにコイル間部材506を係合させてコイル間部材506を位置決め保持している。また、図5に示す本発明の実施例4のように、2個のコイル602と1個のアモルファス鉄心601を備えた単相変圧器であってもよい。また、図5に示す本発明の実施例4におけるコイル間部材の位置決め構造は、図2に示す実施例1と同じ構成である。すなわち、コイル保持部材611をコイル602の上下に配置し、このコイル保持部材611に形成する位置決め溝611aにコイル間部材606に形成する位置決め突部606aを係合させてコイル間部材506を位置決め保持している。以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は前記各実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。例えば、前記実施例1に示すスペーサや冷却ダクトを含む全て構成を備える必要はない。また、コイル間部材の位置決め部として位置決め部材にコイル間部材と嵌合する切り欠き状の位置決め溝を設けた例を示したが例えばフックなどの弾性を利用した構造や一対のレール間にコイル間部材を嵌合させる構造など適宜選定すればよい。さらに、実施例1の一部の構成を実施例2に構成に置換することも可能であり、また、ある実施例の構成に他の実施例の構成を加える、あるいは一部の構成を追加置換削除することも可能である。"