流体通路の途中に弁座面を有する弁座と、前記弁座面への離着座により前記流体通路の開閉を制御する弁体と、前記弁座よりも下流に位置し複数の噴孔を有するノズル部あるいは噴孔プレートとを有し、各噴孔内流れや各噴孔直下流れを略液膜流とした流体噴射弁による噴霧生成方法おいて、前記各噴孔からの噴流の方向を、必ずしも前記噴孔の中心軸方向と一致させず、かつ、必ずしもその下流で交差させず、前記各噴孔からの噴流がブレーク長さより長い下流位置において噴霧となってから、複数の噴霧間に作用するコアンダ効果で噴霧を接近あるいは集合させるようにし、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなるまで前記噴霧の集合化を継続させたことを特徴とする流体噴射弁による噴霧生成方法。前記ブレーク長さの位置からブレーク長さの2倍までの位置の範囲で各噴霧外形が干渉し始めるようにしたことを特徴とする請求項1に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記流体噴射弁の各噴孔からの噴流断面形状は略長円状あるいは略三日月状であって、その縦横比を1を超える値にしたことを特徴とする請求項1または2に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記縦横比を15以上としたことを特徴とする請求項3に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記流体噴射弁の各噴孔からの噴流断面形状は略長円状あるいは略三日月状であって、前記ブレーク長さより下流の位置において多角形状断面の噴霧を形成するようにしたことを特徴とする請求項1または2に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記多角形状断面の噴霧は、前記噴霧断面形状である略長円状の長軸方向あるいは略三日月状の曲線部接線方向の延長線を繋いで略多角形の辺をなすか、あるいは、略長円状あるいは略三日月状の先端部が略多角形の頂点をなすようにすることによって形成されていることを特徴とする請求項5に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。2方向噴霧のポート噴射システムにおいて、前記流体噴射弁における前記各噴孔直下の噴流断面形状の縦横比が15より大きいことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。1方向噴霧のポート噴射システムにおいて、前記流体噴射弁における各噴孔直下での噴流の断面形状が略長円状あるいは略三日月状であり、その長軸方向成分あるいは曲線部接線方向成分が略円周方向に略等間隔に配置されるようにしたことを特徴とする請求項1乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記流体噴射弁における各噴孔直下での噴流の断面形状が略長円状あるいは略三日月状であり、その長軸方向成分あるいは接線方向成分が略放射状または略風車状となるようにしたことを特徴とする請求項3乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記噴霧の集合化により生成された集合噴霧の断面形状が略円形あるいは略楕円となっており、前記噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなったところの前記集合噴霧の断面の噴射量分布は略中心近辺にピークがある略円錐状分布となっており、前記集合噴霧の広がりは、前記略長円状あるいは各略三日月状の各噴流の方向あるいは最外周部から推測される仮想単噴霧外形を連ねた仮想全体噴霧の外側包絡線の内側にあることを特徴とする請求項3乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記集合噴霧は、噴霧方向直角断面で見た場合、各噴霧外形が干渉し始める位置で各噴霧外形の外側包絡線、内側包絡線を略円形と見なしたときの円形直径をそれぞれd1、d2とすると、およそd2≦1/2d1となっていることを特徴とする請求項10に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記噴流断面形状における略長円状の長軸方向成分あるいは各略三日月状の曲線部接線方向成分が近接して略直線状または略曲線状に集合化するようにしたことを特徴とする請求項3乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記噴霧の集合化により生成された集合噴霧の断面形状が略長円状となっており、前記噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなったところの前記集合噴霧の断面の噴射量分布は略長円状分布となっており、前記集合噴霧の短軸方向の広がりは、各略長円状あるいは各略三日月状噴流の方向から推測される仮想単噴霧外形を連ねた仮想全体噴霧の短軸方向長さよりも短いことを特徴とする請求項3乃至6のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記集合噴霧は、噴霧方向直角断面で見た場合、各噴霧外形が干渉し始める位置で各噴霧外形の包絡線を略長円状あるいは略三日月状と見なしたときの長軸方向長さ、短軸方向長さをそれぞれd3、d4とすると、およそd4≦1/2d3となっていることを特徴とする請求項13に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記噴霧の集合化により生成された集合噴霧は、噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなったところ付近から急に貫徹力が抑制され始めることを特徴とする請求項1乃至14のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。前記噴霧の集合化により生成された集合噴霧全体の内部に、噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなったところを複数個所設けることを特徴とする請求項1乃至15のいずれか一項に記載の流体噴射弁による噴霧生成方法。流体通路の途中に弁座面を有する弁座と、前記弁座面への離着座により前記流体通路の開閉を制御する弁体と、前記弁座よりも下流に位置し複数の噴孔を有するノズル部あるいは噴孔プレートとを有し、各噴孔内流れや各噴孔直下流れを略液膜流とした流体噴射弁において、前記各噴孔からの噴流の方向を必ずしも噴孔の中心軸方向と一致させず、かつ、必ずしもその下流で交差させず、前記各噴孔からの噴流がブレーク長さより長い下流位置において噴霧となってから、複数の噴霧間に作用するコアンダ効果で噴霧を接近あるいは集合させるようにし、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにして噴霧の集合化を進め、これらの挙動が実質的になくなるまで噴霧の集合化を継続させるように構成したことを特徴とする流体噴射弁。ポート噴射システムの場合の、噴射ポイントから吸気弁までの長さに合わせて、あるいは噴射ポイントから噴霧先端部が対向する吸気ポート壁面までの長さに合わせて、あるいは噴射ポイントから噴霧先端部が対向するスロットル弁までの長さに合わせて、前記実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってからの噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流が減衰することによって、急に貫徹力を抑制し始める噴霧方向長さを調整可能にしたことを特徴とする請求項17記載の流体噴射弁。スロットル弁の下流側の位置に、吸気流の上流に向かって燃料噴射するように先端部が上流側に傾斜して取り付けられたことを特徴とする請求項17または18に記載の流体噴射弁。請求項17に記載の流体噴射弁を含むことを特徴とする噴霧生成装置。しかしながら、これらの提案では、噴霧の微粒化向上と、噴霧形状、噴霧パターンや噴射量分布の設計自由度向上を両立させる方策が示されておらず、従って、エンジン仕様毎に吸気ポート形状や吸気流動が異なるという実情の中で、最適な噴霧仕様を決めるための指針とはなっていない。これに関して、上記の特許文献毎に説明する。特許文献1においては、マルチホールからの液柱の干渉を低減するために液柱間の空気領域を確保し、噴霧へのばらけを促進して燃料の微粒化を促進している。円錐表面の一部のような液柱の配置を工夫して微粒化を促進しているが、実際には液柱の干渉する位置ではほとんどが液糸か液滴に近い状態になっている必要がある。なぜなら、液柱の状態で干渉すると微粒化が悪化してしまうからである特許文献1の段落[0006]参照。つまり、液柱が干渉する位置をより下流になるように噴孔を配置したに過ぎず、複数の噴霧から形成される噴霧パターンや全体噴霧の形状をコントロールする方策は示されていない。従って、必然的に全体噴霧は広がり気味となってその設計自由度は小さいものとなり、適用できる吸気ポート形状や吸気弁配置などに制約が生じる。特許文献2においては、燃料の噴射量分布の重心を2スプレーの噴霧外形中心よりも内側寄りとして、両吸気弁の内側寄りを狙う噴霧とし、吸気弁背面に付着した燃料が気流によって吹き飛ばされた場合にシリンダボア壁面への燃料付着量が最も少なくなるようにしている。しかし、近年、燃料噴射弁からの噴流の微粒化技術はかなり進展しており、吸気弁に到達する時点では燃料は微粒化レベルは別としても十分にばらけた噴霧となっている。従って、排気行程噴射であっても、閉じた吸気ポート内での空気流動のために、吸気ポートや吸気弁に付着する噴霧燃料よりも吸気ポート内に漂ったままの噴霧燃料のほうが多くなっている。また、吸気弁の流路を通過する際の微粒化効果だけでは筒内での燃料の完全気化と完全燃焼は期待できない場合があり、未燃炭化水素HCの排出を十分に低減することはできない。特に、冷間始動直後は、吸気ポートや吸気弁の温度は低く、この場所での噴霧燃料や付着燃料の早期の気化を期待することはできない。排出ガス規制はますます厳しくなっているため、燃料噴霧の微粒化が進んでも、なおかつ吸気ポートや吸気弁への燃料付着を低減して未燃HCの排出を低減しなければならない。噴射燃料の吸気ポートや吸気弁への付着が減少すればするほど、当該サイクルにおける噴射量と燃焼性能つまり排出ガス、燃費、出力との関係が明確になるわけであり、制御性を含めて噴射系全体をより最適化することが可能となる。従って、完全気化、完全燃焼のために噴霧はできるだけ微粒化しておく必要があるが、特許文献2にはその実現手段の記載がない。また、噴射量分布は、各々の噴孔からの独立した液柱噴流が適度に干渉して一体化したイメージの噴射量分布を模式的に示しているものであり、各々の噴孔からの液柱噴流がばらけて噴霧となった場合の噴射量分布は示されておらず、適用できる吸気ポート形状や吸気弁配置などが不明である。特許文献3においては、各噴孔からの噴霧が干渉しないように配置の工夫を行い、微粒化を促進するとともに、噴射量分布の偏りを低減している。しかし、特許文献3は、特許文献1と同様、噴霧が干渉するのを避けたに過ぎず、従って複数の噴霧から形成される噴霧パターンや全体噴霧の形状は必然的に広がり気味となってその設計自由度は小さいものとなり、適用できる吸気ポート形状や吸気弁配置などに制約が生じる。また、噴孔を内側にも配置して噴射量分布の偏りを低減したとあるが、内側に噴孔が配置されていない場合に比べて相対的にそのように言えるだけであり、各々の噴孔からの独立した液柱噴流が干渉を避けながら微粒化して、偏りの低下した噴射量分布になる方策についての説明がないので、適用できる吸気ポート形状や吸気弁配置などが不明である。特許文献4においては、衝突により得られる微粒化噴霧と、貫徹力の強いリード噴霧とを形成し、後者が前者を牽引して噴霧の飛散を抑制し、吸気弁中心位置よりも内側方向に燃料噴霧濃度を濃くするのが好ましいとしている。しかし、噴流を衝突させて微粒化させるには、衝突位置は噴流のブレーク長さよりも短い位置にする必要があり、この場合、微粒化するがために噴流噴霧は飛散することになり、また、この衝突によって噴流が有していたエネルギーの内のいくらかは飛散した噴霧粒子の表面張力に転換されるので、貫徹力が低下することになる。従って、この衝突によって飛散し、貫徹力が低下した噴霧を同時に噴射された貫徹力の強いリード噴霧が牽引するとしても、これらの噴霧先端部の挙動は時刻的にタイミングが合わず、噴射期間が短い小噴射量の場合は衝突により飛散した噴霧が取り残されてリード噴霧が先に進んでしまうことになる。また、リード噴霧によって生じる誘引渦は特許文献4の図4に示された以外に、同時にリード噴霧外周と雰囲気とのせん断力のバランスによって決まるある噴射方向下流位置でリード噴霧外周に円環渦を形成するので、飛散した噴霧はこの円環渦に取り込まれてそれより噴射方向下流に進むことができなくなる。このように、リード噴霧が飛散した微粒化噴霧を牽引して進むには種々の制約条件を必要とするので、過渡運転時の非定常状態の多いガソリンエンジン用の噴射系システムとしては不向きであり、より簡便に噴霧パターンや全体噴霧の形状の設計自由度を向上させる手法が望まれる。特許文献5においては、吸気弁システムを避けて吸気弁傘部上に多くの燃料を付着させる噴霧パターンとし、吸気弁を通過する際の微粒化を利用するものである。しかし、特許文献2と同じ問題がある。特許文献6においては、各噴霧の干渉を回避して微粒化を図りつつ、かつ、各噴霧のコアンダ効果により互いに引き合いながら進むので噴霧の進行方向のバラツキを防止できるとしている。しかし、各噴霧が広がり過ぎないようにコアンダ効果を作用させ、かつ一方では各噴霧が集まらないようにコアンダ効果を抑制するというような噴霧方向のバランス維持は、静的な雰囲気条件下でも難しく、ましてや吸気ポート内では周囲空気圧力温度、吸気流動、噴霧体積重量流量、噴霧速度などの影響も受けるため、過渡運転時の非定常状態の多いガソリンエンジン用の噴射系システムで実現するのは非常に難しい。つまり、ここでのコアンダ効果の役割には、コンパクトな集合噴霧を形成するという積極的な意図はなく、全体噴霧の噴霧形状や噴霧パターン、噴射量分布は成り行きとなっていた。この発明は、上記のような問題に鑑み、燃料噴霧の微粒化と、噴霧形状/噴霧パターン/噴射量分布の設計自由度向上を両立させた流体噴射弁による噴霧生成方法、流体噴射弁、及び噴霧生成装置を提供することを目的としている。この発明は、流体通路の途中に弁座面を有する弁座と、前記弁座面への離着座により前記流体通路の開閉を制御する弁体と、前記弁座よりも下流に位置し複数の噴孔を有するノズル部あるいは噴孔プレートとを有し、各噴孔内流れや各噴孔直下流れを略液膜流とした流体噴射弁による噴霧生成方法において、前記各噴孔からの噴流の方向を必ずしも噴孔の中心軸方向と一致させず、かつ、必ずしもその下流で交差させず、前記各噴孔からの噴流がブレーク長さより長い下流位置において噴霧となってから、複数の噴霧間に作用するコアンダ効果で噴霧を接近あるいは集合させるようにし、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論[学術文献1]参照に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで、噴射量分布の所定部分ピーク化と噴霧角縮小を継続させたものである。つまり、[学術文献1]PP821における、が成立するような条件設定とし、噴流の有していた運動量が噴霧を構成する空気などに移行して空気の巻き込みを生じるようにし、噴霧粒子を例えば噴霧中心部側に集中するようにして、噴射量分布の所定部分ピーク化を進め、同時に噴霧角縮小化を進めるものである。噴霧挙動についてのより具体的な説明は、[学術文献2]及び[学術文献3]の考え方を、低燃圧で噴射する多噴孔噴霧がコアンダ効果によって接近あるいは集合して、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧挙動に応用し、所望の噴霧形状/噴霧パターン/噴射量分布を実現するものである。ここで、[学術文献1]は、日本機械学会論文集25巻156号PP820-826ディーゼル機関燃料噴霧の到達距離に関する研究、[学術文献2]は、日本機械学会論文集62巻599号PP2867-2873ディーゼル噴霧構造に与える雰囲気粘性の影響、[学術文献3]は、日本機械学会論文集B編64巻624号PP2722-2729ディーゼル噴霧粒子の挙動に関する研究である。この発明の流体噴射弁による噴霧生成方法によれば、排気行程噴射では噴霧が吸気ポート内に浮遊することになり、吸気行程噴射では吸気弁から筒内へ流入する吸気流動に追随して噴霧が筒内へ流入することになり、早い段階から混合気形成が進むことになるので、筒内でもより均質化された混合気形成が実現しやすくなる。特に、ポート噴射システムにおいて、より種々の吸気ポート形状や吸気弁配置に対しても適用することが可能となる噴霧形態、具体的には全体噴霧の広がりをコンパクトにしたままで微粒化を向上させることができると共に、噴射タイミングなどによらず吸気ポート壁面や吸気弁への噴霧の付着を抑制することができる。実施の形態1.この発明の実施の形態1に係る燃料噴射弁を図1乃至図4に基づいて説明する。図1は燃料噴射弁1の全体を示す全体断面図、図2は図1に示す燃料噴射弁1の先端部の拡大図である。燃料噴射弁1は、内燃機関の吸気管に取り付けられ、吸気管に向かって上部から加圧燃料を供給する。燃料噴射弁1の下部先端は内燃機関の吸気ポート内に臨んでおり、下方に向けて燃料を噴射する。電磁力を発生するソレノイド装置2は、磁気回路のヨーク部分をなすハウジング3、固定鉄心をなすコア4、コア4を取巻いて巻装されたコイル5、可動鉄心であるアマチュア6で構成される。ソレノイド装置2に連接された弁装置7は、主に弁本体9の内部にあって、燃料噴射弁1の先端部分に設けられた弁座10と、弁座10の下流側に設けられた噴孔プレート11と、弁座10の内部で噴孔プレート11の上流に設けられたカバープレート18と、弁本体と弁座10の内面に外周が接する弁体8と、弁体8の上流に設けられた圧縮バネ14とで構成されている。弁体8は、中空のロッド8aの上流側にアマチュア6が設けられており、下流側にボール13が設けられている。カバープレート18は円テーブルのような形状をしており、テーブルの脚に相当する部分である台座部18aが、噴孔プレート11上に溶接等により固定されている。台座部18a上にテーブル板に相当する薄肉部18bが設けられている。弁本体9はコア4の先端外径部に圧入され、溶接されている。アマチュア6の内面にはロッド8aが圧入され、溶接されている。ロッド8aの下流側にはボール13が溶接されており、ボール13の側周には燃料噴射弁の中心軸Zに平行な面取り部13aが設けられている。燃料噴射弁1の先端には、噴孔プレート11が弁座10の先端面及び弁本体9の内面に溶接されている。噴孔プレート11には板厚方向に貫通する複数の噴孔12が開口している。噴孔12の入口側は台座部18aの周囲に近接して等間隔に配置され、噴孔12の出口側は、入口側より外側に向けて開放している。コイル5への通電がない状態では、弁体8はロッド8aを介して圧縮バネ14により下方に押し付けられており、ボール面13cが弁座面のシート部R1で接触しており、燃料流路が閉じた状態となっている。コイル5の通電によりアマチュア6に一体化された弁体8が上方向へ移動を開始すると、弁座面10aからボール面13cが離れ、燃料流路が形成される。アマチュア6の上面6aがコア4に当接すると、弁体8は全開のストローク状態となる。図3は図2のJ矢視による噴孔プレート11の平面図である。噴孔プレート11には、燃料噴射弁1のZ軸に対して下流に向けて外側に向かう10個の噴孔12が円環状に配置されている。噴孔中心軸あるいは噴流方向は内燃機関の吸気弁を指向して図3の左右の2方向に向かう噴孔群に分かれている2スプレー。次に動作について説明する。図示省略した内燃機関の制御装置より燃料噴射弁1の駆動回路に動作信号が送られると、燃料噴射弁1のコイル5に電流が通れ、アマチュア6はコア4側へ吸引され、アマチュア6と一体構造である弁体8のボール面13cが弁座面10aから離れて両者に間隙が形成され、燃料噴射が開始される。次に内燃機関の制御装置より燃料噴射弁1の駆動回路に動作の停止信号が送られると、コイル5への通電が停止し、弁体8は圧縮バネ14によって弁座側に押され、ボール面13cと弁座面10aとは閉じ状態となり、燃料噴射が終了する。ここで、例えば縮流によって噴孔内流れを液膜流とする噴孔プレート11とカバープレート18及び弁座10、及びボール13の詳細な位置、構造、作用につき、図2、図4、及び図5の詳細断面図にて説明する。弁体8の開弁時において、燃料はボール13の面取り部13aと弁座10の内面との間のZ軸に平行な通路から、ボール面13cと弁座面10aの間を下流へ向かいシート部R1に至る。シート部R1の上流では燃料がZ軸に平行に流れるため、シート部R1を通過した後において燃料は慣性により弁座面10aに沿う流れが主流となり、弁座面10aの下流端の点P1に達する。P1で弁座面10aはZ軸に平行へと屈曲するため、燃料の主流は点P1からはく離する。弁座面10aの延長線はカバープレート18の薄肉部18bの側面18eと点P2で交わっており、点P1からはく離した燃料は点P2に向かい、環状通路Cを通過して径方向に大幅な進路変更を伴わずに径方向通路Bに流入する。上記により、シート部R1を通過する燃料の主流は環状通路Cに流入するため、ボール下面13bとカバープレート18との隙間通路Aへの流入は抑制される。シート部R1と噴孔12の入口の点R2を直線で結んだ線は、カバープレート18の薄肉部18bに交叉しており、薄肉部18bはシート部R1から噴孔入口へ燃料の直線的な流入を遮っている。このため噴孔12に流入する燃料の少なくとも一部は、径方向通路Bに沿う流れとなる。径方向通路Bの終端面18dは噴孔12に近接して配置され、燃料噴射弁中心軸側から噴孔12に流入する戻り流れの流路を閉塞させ、戻り流れの速度を低下させる。戻り流れの抑制によりシート部R1側から噴孔12に流入する正面流れの速度が相対的に強められる。正面流れの少なくとも一部が径方向通路Bに沿って進行した後に噴孔12内で大幅な方向変化を強制されること、及び正面流れが高速であることにより、噴孔12断面において燃料は燃料噴射弁中心軸側の噴孔内面に強く押し付けられる。なお、図4において、Lは噴孔12の長さ、Dは噴孔12の径を示している。図5の噴孔断面において燃料流と空気流の方向を矢印で表す。噴孔12の入口で、低速な戻り流れは噴孔内面に沿う流れαを形成し、高速な正面流れは燃料を押し付ける流れβを形成する。空気図中エアで示す矢印は噴孔12の出口から噴孔12の入口付近に導入され燃料流βに作用して、点Qを起点とした燃料流のはく離を生じさせる。燃料流は、噴孔12内を進行するに伴って押し付けられ、液膜は噴孔内面の円周方向に広がりつつ噴孔内面に沿う方向に変化していく。径方向通路高さh図4参照に対して噴孔長さLが適切であると、噴孔12内で薄い液膜流の状態まで押し付けられる。そして噴射された燃料液膜流1aは、所定の距離を経て分裂を開始し液糸の状態を経るなどして微粒化された液滴が生成される。微粒化のプロセスにおいて、液滴を小さくするためにはその分裂の前段階である液糸を細くするのが有効であり、液糸を細くするためにはその分裂の前段階である液膜を薄くしたり液柱を細くしたりするのが有効であり、液膜のほうがより有利であることが従来の知見で分かっている。そこで、この他に、噴孔12に流入する前の燃料流に旋回流を与えて噴孔内に液膜流を形成するなどいろいろな液膜流形成手法が提案されている。本願発明者らは、これらの液膜流形成手法や微粒化プロセスと、それらをベースとした複数噴霧による全体噴霧の噴霧形状、噴霧パターン、噴射量分布の出来映えの関係を調査検討した結果、微粒化するためには、噴霧粒子の衝突合体を避けるために噴霧の広がりを広角化すればよいという従来からの知見に対して、必ずしもこの知見に当てはまらない事実、つまり、噴霧を狭角化しても微粒化が悪化しない手法を見出し、コンパクトな微粒化噴霧を実現した。前述したようないろいろな微粒化手法が燃料噴射弁に適用されつつあるが、もともと微粒化のために小噴孔径にして多噴孔化する技術の流れにあり、隣り合う噴孔からの噴流が干渉して微粒化状態が悪化しないような配慮がなされている。つまり、噴孔中心軸あるいは噴流方向が下流になるほど離れていくような噴孔配置と噴孔諸元あるいは噴流配置と噴流方向とされているので、微粒化とコンパクトな噴霧という要件を両立させることは難しかった。ここで、ポート噴射システムにおいては、吸気ポートへの燃料付着はなんら良い影響/効果はなく、これを抑制することが最大の課題である。従って、噴霧が吸気弁や吸気弁近傍の吸気ポートに付着する率を低減するために微粒化を向上させても、全体噴霧が広がった結果、噴霧側面が別の吸気ポート部分に付着したのではポート噴射システムとしてのメリットはなかなか出せなかった。一方、全体噴霧の広がりを抑制しているものでは、噴孔中心軸あるいは噴流方向が下流すぐのところで交差するような噴孔配置と噴孔諸元あるいは噴流配置と噴流方向とされており、ブレーク長さとの関係など微粒化の要件が考慮されていない。また、噴孔中心軸の角度は相対的に小さく、薄い液膜流形成には不利であり、従って微粒化プロセスが遅くなって噴流同士の干渉になりやすいために、微粒化レベルを期待値通りに実現できなかった。ここで、本願発明者らは、単噴霧単独の挙動と複数噴霧になった場合の単噴霧の挙動の差に注目し、微粒化噴霧であるが故の新たな現象を見出した。つまり、噴孔配置と噴孔諸元を決める考え方を、噴孔中心軸あるいは噴流方向から3次元的に検討して下流での全体噴霧の位置と形状ならびに噴射量分布を決めるのではなく、全体噴霧の挙動の特徴を捉えて、それをコントロールするような噴孔配置と噴孔諸元を検討するようにした。図6aにその実施の形態の基本挙動の詳細を示す。隣り合う噴孔12、12からの噴流、31は、ブレーク長さの位置で断面E-Eのような配置となっている。このブレーク長さをaとすると、噴流がばらけて噴霧となった噴孔12、12からの距離bの位置で二つの噴流30、31はその外形を接し始め断面F-F、同時に二つの噴霧が向き合い傾向になっている断面F-Fから、圧力分布に起因して二つの噴霧間に働くコアンダ効果によって噴霧は接近して断面G-Gのように集合化が進んでいき、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、断面H-Hのように噴射量分布が略中心部ピークとなって実質的な噴霧角が小さくなり、噴霧32となる。なお、周囲空気の巻き込みレベルは、集合した噴霧全体の形状を大きく変化させるレベルではなく、噴射量分布の所定部分ピーク化は徐々に進んでいく。具体的には、中実の単噴霧を例にした挙動を図7aに示す。周囲空気の巻き込み状況を多くの渦状の矢印50で、分かり易いように誇張して示してある。従って、ここでは渦状の矢印50の大きさや個数は、その実態を表すものではない。また、噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流Vを誘起している。その結果、F1-F1、G1-G1、H1-H1における噴射量分布は右の図のように次第に略中心ピークに近づいていき、同時に実質的な噴霧角が小さくなってコンパクトな噴霧が実現できる。次に、この状況を二つの噴霧が集合化して実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降に当てはめた挙動を図7bに示す。考え方は単噴霧の場合と同じである。従って、噴霧中心部の挙動が噴霧全体の挙動を支配することになり、比較的、実質的な噴霧角が小さい中実円錐噴霧を実現することができる。各噴孔12は、主にその噴孔形状寸法、配置、方向、噴孔角度、噴孔L/D噴孔長さ/噴孔径によって液膜流形成可否とそのレベルが決まるので、必要十分な微粒化レベルを実現できる基準仕様を決めておけばよい。次にシミュレーションなどによって各噴流のブレーク長さaが推測できるので、隣り合う噴霧同士がブレーク長さから下流の位置においてコアンダ効果の影響を受けて接近あるいは集合するように、主に各噴孔12の形状寸法、配置、方向、噴孔角度、噴孔L/Dなど、あるいは各噴流の形状寸法、配置、方向、速度などを調整する。本願発明者らが検討を重ねた結果では、各噴孔12を基準に、ブレーク長さaの位置からおよそブレーク長さの2倍までの位置bの範囲つまりb≦2aで各噴霧外形が干渉し始めるようにするのが噴霧の近接化あるいは集合化に適していることが分かった。ここで、より小さい粒子まで微粒化できているほど、噴霧粒子数は多くなるので、各噴霧粒子周りに生じる空気の渦の数が多くなり、渦のエネルギーのために噴霧雰囲気の静圧が各渦近傍で下るが、静圧が下る箇所が多数あるためコアンダ効果が均等に作用しやすくなる。また、噴霧粒子が小さいのでコアンダ効果の影響を受けやすくなる。その結果、各噴霧の近接化あるいは集合化一体化が進み、その後の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起をより生じさせ易くなるので、コンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。なお、ポート噴射の場合、ブレーク長さから下流の噴霧粒子の密度は、ガソリン筒内噴射用噴霧やディーゼル用噴霧に比べると極めて低くガソリン筒内噴射用噴霧の約1/10、ディーゼル用噴霧の約1/100以下のレベル、基本的には同様の方向に同様の速度で移動しているために、粒子同士の衝突合体はほとんどないと考えてよい。また、ポート噴射の場合の燃圧03Mpaレベルでは、粒子単独からの分裂も生じていないと考えてよい。上述した噴霧挙動を生じさせるために、各噴孔12の形状寸法、配置、方向、噴孔角度、噴孔L/Dや噴孔プレート上流のノズル形状などが、あるいは各噴流の形状寸法、配置、方向、速度などが異なっても構わない。つまり、よりコンパクトな集合噴霧が要求される場合には図6のように小さい噴霧角に対応して噴霧間距離を小さく、また逆に少し広めの集合噴霧が要求される場合には、図6cのように大きい噴霧角に対応して噴霧間距離を大きく設定すればよい。以上のようにこの発明の実施の形態1によれば、流体通路の途中に弁座面10aを有する弁座10と、弁座面10aへの離着座により流体通路の開閉を制御する弁体8と、弁座10よりも下流に位置し、複数の噴孔12を有する噴孔プレート11とを有し、各噴孔内流れや各噴孔直下流れを略液膜流とした流体噴射弁による噴霧生成方法おいて、各噴孔12、12からの噴流30、31の方向を必ずしも噴孔12の中心軸方向と一致させず、かつ、必ずしもその下流で交差させず、各噴孔12からの噴流がブレーク長さaより長い下流位置において噴霧となってから、複数の噴霧間に作用するコアンダ効果で噴霧を接近あるいは集合させるようにし、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで、噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させたもので、これにより、燃料噴霧の微粒化と、噴霧形状/噴霧パターン/噴射量分布の設計自由度向上を両立させることができる。なお、噴射量分布のピークは必ずしも噴霧横断面の略中心部でなくてもよく、噴霧角は必ずしもできるだけ最小でなくてもよいことは、明らかである。また、噴孔プレート11は弁座10と一体的に構成されたノズル部であっても同様の効果を奏することは明らかである。実施の形態2.この発明の実施の形態2について図6aで説明する。本実施の形態2では、図6aの断面E-Eに示すように、各噴孔直下での噴流断面形状である略長円状あるいは略三日月状などの縦横比ee1/ee2を1を超える値好ましくは15以上にしたことを特徴としている。これにより、噴霧同士が対面する面積が増えて、圧力分布に起因して生じるコアンダ効果が強く作用するようになって近接化あるいは集合化が更に進み、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させる。これにより、よりコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。なお、周囲空気の巻き込みレベルや挙動は図7aと同様に考えればよい。実施の形態3.この発明の実施の形態3について図8で説明する。図8aは、2スプレー方式において燃料噴射弁1の中心軸方向の上流側から見た場合の噴孔の配置例を示す平面図である。各噴孔12b~12fは2スプレーの片側スプレーに対応し、それぞれの諸元は異なっていても構わない。図8bは、図8aの噴孔配置例における噴孔直下の噴流配置と噴流形状例を示すもので、隣り合う噴流12b1~12f1は互いに近接している状態にある。図8cはブレーク長さより下流での噴霧配置と噴霧形状例を示すもので、各噴霧12b2~12f2は円周方向に連なっているために、同時に各噴霧が囲い込むように集まってくる状態を示している。図8dはコアンダ効果が作用しているところでの噴霧12b3~12f3の配置と噴霧形状例、及び実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の挙動が実質的になくなるまで噴霧分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させた噴霧配置と噴霧形状例を示すもので、2スプレーの各片側スプレーを中実でコンパクトに形成している状態を示している。この実施の形態3では、各噴孔直下で略長円状あるいは略三日月状などの断面形状を呈する噴流12b1~12f1が、ブレーク長さより下流の位置において多角形状断面の噴霧12b3~12f3となるようにした。この多角形状断面の噴霧12b3~12f3は、噴霧断面形状である略長円状の長軸方向あるいは略三日月状の曲線部接線方向の延長線を繋いで略多角形の辺をなすか、あるいは、略長円状あるいは略三日月状の先端部が略多角形の頂点をなすようにすることによって形成されたものである。このようにブレーク長さより下流の位置において多角形状断面の噴霧12b3~12f3となるようにすれば、噴流及び噴霧流による内部空気の巻き込みのために多角形状断面における内外圧力差が生じやすく外部圧力p0に対して内部圧力p1、p2、p3が低くなる、コアンダ効果が強く作用するようになって近接化あるいは集合化が進み、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴霧分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させたので、よりコンパクトな微粒化噴霧12g4を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。また、2スプレーはX軸あるいはY軸に関して、必ずしも対称である必要はない。実施の形態4.この発明の実施の形態4について図9で説明する。図9aは、2スプレー方式において、燃料噴射弁1の中心軸方向の上流側から見た場合の噴孔の配置例を示す平面図である。各噴孔12h~12lは2スプレーの片側スプレーに対応し、それぞれの諸元は異なっていても構わない。図9bは、図9aの噴孔配置例における噴孔直下の噴流配置と噴流形状例を示すもので、各噴孔直下の噴流12h1~12l1の断面形状における縦横比が15より大きくなっている。この実施の形態4においては、各噴孔直下の噴流形状12h1~12l1の縦横比をより大きくしている。その結果、外部圧力p0に対して内部圧力p1をより低くすることができるので、コアンダ効果が強く作用するようになって近接化あるいは集合化が更に進み、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させたので、よりコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。また、2スプレーはX軸あるいはY軸に関して、必ずしも対称である必要はない。実施の形態5.この発明の実施の形態5について図10で説明する。図10aは、1スプレー方式において、燃料噴射弁1の中心軸方向の上流側から見た場合の噴孔12mの配置例を示す平面図である。図10bは、図10aの噴孔配置例における噴孔直下の噴流配置と噴流形状例を示すもので、隣り合う噴流12m1は互いに近接している状態にある。図10cはブレーク長さより下流での噴霧配置と噴霧形状例を示すもので、各噴霧12m2は円周方向に連なっているために、同時にZ軸にも近接していく状態を示している。図10dはコアンダ効果が作用しているところでの噴霧配置と噴霧形状例、及び実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させた噴霧配置と噴霧形状例を示すもので、コアンダ効果が作用しているところでの噴霧12m3により中実でコンパクトな噴霧12m4が形成されている状態を示している。この実施の形態5では、各噴孔12mは放射状に設定されており、各噴孔直下での噴流12m1は略長円状あるいは略三日月状の断面形状を有し、その長軸方向成分あるいは曲線部接線方向成分が略円周方向に略等間隔に配置されるように形成されている。これによりコアンダ効果が円周方向に亙って略均等に作用し、噴孔直下での噴流12m1の断面形状は外部圧力p0、内部圧力p1、p2、p3の差により同様に噴霧12m2、12m3を経て近接化あるいは集合化が進み、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させたので、よりコンパクトな1スプレーの微粒化噴霧12m4を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。また、噴流配置はX軸あるいはY軸に関して、必ずしも対称である必要はない。実施の形態6.この発明の実施の形態6について図11で説明する。図11aは、1スプレー方式において燃料噴射弁1の中心軸方向の上流側から見た場合の噴孔12nの配置例を示す平面図である。図11bは、図11aの噴孔配置例における噴孔直下の噴流配置と噴流形状例を示すもので、図11cはブレーク長さより下流での噴流配置と噴流形状例を示すもので、図11dはコアンダ効果が作用しているところでの噴霧配置と噴霧形状例、及び実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させた噴霧配置と噴霧形状例を示すものである。この実施の形態6においては、各噴孔12nは放射状に設定されており、各噴孔直下での噴流12n1は略長円状あるいは略三日月状の断面形状を有し、その長軸方向成分あるいは接線方向成分が略放射状または略風車状となるように形成されている。これにより隣り合う噴霧12n2の対向面は全体噴霧の中心側ほど近接し、外部圧力p0、内部圧力p1、p2、p3の差によりコアンダ効果が強く作用するようになる。また、この影響で噴霧全体が中心側に引き寄せられることになり、噴霧12n2、12n3のような断面形状を経て近接化あるいは集合化が進み、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させたので、よりコンパクトな1スプレーの微粒化噴霧12n4を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。また、噴流配置はX軸あるいはY軸に関して、必ずしも対称である必要はない。また、各噴孔12nへ流入する燃料流に旋回を与えて噴孔内での液膜を形成するように噴孔プレート及びその上流部に工夫を加えれば、各噴孔直下での略三日月状噴流断面の長軸方向成分を略風車状にすることができる。実施の形態7.この発明の実施の形態7について図12で説明する。図12は実施の形態7の噴霧が集合する様子を示す説明図であり、近接した噴霧33、34、35の断面形状が略円形あるいは略楕円となっている。図12は、これらの噴霧外部圧力p0と内部圧力p4の差が小さくなって、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧の周囲空気の巻き込み渦状の矢印50と、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の略中心部ピーク化と噴霧角縮小を継続させた噴霧配置と噴霧形状例を示すものである。集合噴霧の広がりは、各噴流の断面形状である略長円状あるいは略三日月状の方向あるいは最外周部から推測される仮想単噴霧外形を連ねた仮想全体噴霧の外側包絡線の内側にある。これにより、集合噴霧は非常に安定した状態になり、雰囲気条件の変化などの外乱要因に対しても挙動が安定したコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。ここで、本願発明者らが検討を重ねた結果では、噴霧方向直角断面で見た場合、各噴霧外形が干渉し始める位置で各噴霧外形の外側包絡線、内側包絡線を略円形と見なしたときの円形直径をそれぞれd1、d2とすると、およそd2≦1/2d1となっていることが噴霧の集合化に適していることが分かった。実施の形態8.この発明の実施の形態8について図13で説明する。図13aは、2スプレー方式において燃料噴射弁1の中心軸方向の上流側から見た場合の噴孔の配置例を示す平面図である。各噴孔12o~12sは2スプレーの片側スプレーに対応し、それぞれの諸元は異なっていても構わない。図13bは、図13aの噴孔配置例における噴孔直下の噴流配置と噴流形状例を示すもので、図13cはブレーク長さより下流での噴霧配置と噴霧形状例を示すもので、図13dはコアンダ効果が作用しているところでの噴霧配置と噴霧形状例、及び実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降の噴霧の周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の所定部分ピーク化と噴霧コンパクト化を継続させた噴霧配置と噴霧形状例を示すものである。この実施の形態8では、各噴孔直下での噴流12o1~12s1は略長円状あるいは略三日月状などの断面形状を有し、その長軸方向成分あるいは曲線部接線方向成分が近接して略直線状または略曲線状に集合化するように外部圧力と内部圧力との差を設定している。これにより、コアンダ効果によって噴霧12o2~12s2の短軸方向成分をX軸近傍のY軸方向に集めることができ、噴霧12o2~12s2から噴霧12o3~12s3を経て近接化あるいは集合化が進み、よりコンパクトな微粒化噴霧12t4を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。本実施の形態の主旨は、略長円状または略三日月状に噴霧を集合させることにあり、必ずしもX軸方向に沿う必要はない。また、2スプレーの場合、両スプレーがY軸に関して対称となっている必要もない。実施の形態9.この発明の実施の形態9について図14で説明する。図14は実施の形態7の噴霧が集合する様子を示す説明図であり、近接した噴霧36、37、38の断面形状が略長円状となっており、これらの噴霧外部圧力と近接部圧力の差が小さくなって、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流の誘起を生じさせるようにし、これらの挙動が実質的になくなるまで噴射量分布の所定部分ピーク化と噴霧コンパクト化を継続させた集合噴霧の断面の噴射量分布は略長円状分布となっており、集合噴霧の短軸方向の広がりは、各略長円状あるいは各略三日月状噴流の方向から推測される仮想単噴霧外形を連ねた仮想全体噴霧の短軸方向長さよりも短くなっている。これにより、集合噴霧は非常に安定した状態になっており、雰囲気条件の変化などの外乱要因に対しても挙動が安定したコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。なお、隣り合う噴孔からの噴流、噴霧流の挙動や、周囲空気の巻き込みレベルなどは図6、図7と同様である。本実施の形態の主旨は、略長円状または略三日月状に噴霧を集合させることにあり、必ずしもX軸方向に沿う必要はない。また、2スプレーの場合、両スプレーがY軸に関して対称となっている必要もない。ここで、本願発明者らが検討を重ねた結果では、噴霧方向直角断面で見た場合、各噴霧外形が干渉し始める位置で各噴霧外形の包絡線を略長円状あるいは略三日月状と見なしたときの長軸方向長さ、短軸方向長さをそれぞれd3、d4とすると、およそd4≦1/2d3となっていることが噴霧の集合化に適していることが分かった。実施の形態10.この発明の実施の形態10について図15で説明する。燃料噴射弁1により生成される集合噴霧39は、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流が減衰した時に、噴霧の貫徹力がほとんどなくなるので、周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流を伴う噴霧40を、急に貫徹力を抑制した噴霧41になるようにしたので、所定の長さにあわせた噴霧貫徹力仕様となるコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。ここで、前述したように、より小さい粒子まで微粒化しているほど複数噴霧の集合化を進めることが可能となるが、一旦、周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流が減衰すると、運動量の小さい小粒径の噴霧粒子と空気流は前面の静止した空気の抵抗に負けて大きく外側に巻き上がった渦となり、急に貫徹力を抑制した噴霧を形成することが可能となるわけである。このような噴霧を実現するためには、[学術文献2]Fig12における全体噴霧外周での渦発生のレベルがc、dのように大きくなるように、各単噴霧の素性を変更すればよい。具体的には噴孔諸元を変更して噴孔内での縮流の度合いを大きくしたり、噴射燃圧を上げて噴孔内での縮流の度合いを大きくしたり、噴射燃圧を上げて噴射後の空気とのせん断状態を強めたりして、空気の巻き込みを生じやすくすればよい。なお、噴射燃圧を上げる場合、現在のポート噴射用燃料噴射弁は改造レベルで約1Mpa程度のシステム燃圧まで対応可能であり、噴霧挙動を変化させるには十分である。また、噴霧41は吸気流動に抗して挙動するエネルギーがなくなっているので、吸気流動に追随することが可能となるコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。言い方を変えれば、噴射タイミングに係わらず、吸気弁直前において、吸気ポート壁面や吸気弁への噴霧付着を最小限に抑制して吸気ポート内の吸気流動に追随する微粒化噴霧を吸気ポート形状に応じて実現することが可能となる。実施の形態11.この発明の実施の形態11について図8、図10、図16で説明する。図16aは図8の2スプレーの噴射量分布の例、図16bは図10の1スプレーの噴射量分布の例、図16cは実施の形態11の噴射量分布の例である。この実施の形態11では、複数の噴霧42の集合化現象において、集合噴霧全体の噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流を図16cのように複数個所設けるようにしたものである。これにより、各空気流の部分で噴霧粒子を引き寄せる力が働いて、各空気流の部分で噴霧の集合化が収束し、安定した挙動を示すようになり、集合噴霧の噴射量分布のピークをほぼ噴霧形状中央にすることなく、集合噴霧の噴射量分布を自由に設定することが可能なコンパクトな微粒化噴霧を実現することができる。これは、他の実施の形態についても適用することが可能である。実施の形態12.この発明の実施の形態12について図17で説明する。図17は多気筒エンジンの1気筒だけを示している。この実施の形態12では、ポート噴射システムの場合の、噴射ポイントから吸気マニホルド21内の吸気弁22までの長さに合わせて、あるいは噴射ポイントから噴霧先端部41が対向する吸気ポート壁面までの長さに合わせて、実質的にほぼ一つの中実噴霧とみなせるようになってから以降は、主に噴霧の運動量理論に基づく周囲空気の巻き込みと、それによる噴霧内所定部分の下流への流れ方向に沿った空気流が減衰することによって、急に貫徹力を抑制し始める噴霧方向長さを調整可能であるようにした。これにより、実際のエンジンでの吸気ポート噴射システムにおいて、各吸気ポート形状寸法に応じて吸気ポート壁面や吸気弁への噴霧付着を抑制し、且つ吸気流動に追随しやすい噴霧仕様となるコンパクトな微粒化された集合噴霧39を実現することができる。実施の形態13.この発明の実施の形態13について図18で説明する。図18は多気筒エンジンの1気筒だけを示しており、燃料噴射弁1はスロットルボディ24に搭載されて、スロットルボディ24のスロットル弁24aの下流側の位置に、吸気流の上流に向かって燃料噴射するように先端部が上流側に傾斜して取り付けられている。この実施の形態13では、微粒化された噴霧の貫徹力をスロットルボディ壁面やスロットル弁直前で急に抑制することができるので、一旦上流に噴射して混合気が形成される時間的空間的余裕を持たせることによって、極端に吸気ポートが短い場合などで下流方向に噴射すると気筒間の噴射量分配がアンバランスになったり、吸気ポートへの噴霧付着割合が増えたりして、結果的に混合気形成状態が悪くなりエンジンの性能が向上しないといった状態を改善することが可能である。さらにこの発明の噴霧の特性を生かして、吸気管集合部に燃料噴射弁を1本だけ配置して、各気筒の吸気弁付近までの吸気ポートへの噴霧付着を抑制しつつ、吸気弁付近で貫徹力を抑制し広角な噴霧を行うことが可能である。いわゆる汎用エンジン、小型エンジンにおいては、現在キャブレタから燃料噴射システムへの転換が進んでいるが、大幅なコストアップは難しいため、このような多気筒エンジンで燃料噴射弁を1本だけ使用するようなシステム所謂シングルポイントインジェクションはエンジンのコストパーフォーマンスを向上させることになり、非常に有用である。なお燃料噴射弁1は、スロットルボディ24とは別に取り付けた場合でも前記の効果を得ることが可能である。なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変更、省略することが可能である。例えば、上記各実施の形態において、噴霧パターンについては、2スプレー、1スプレーについて説明したが、3スプレーなどのマルチスプレー、異なる断面形状噴霧の組み合わせ、非対称噴霧、異なる貫徹力噴霧の組み合わせ、異なる微粒化噴霧の組み合わせなど、コンパクトな微粒化噴霧であれば、いろいろな仕様を実現可能である。また、以上の各実施の形態においては、電磁式燃料噴射弁について説明したが、駆動源は他の方式でもよく、機械式、また間欠噴射弁ではなく連続噴射弁にも適用できることは明らかである。さらに、燃料噴射弁以外にも塗装コーティング、農薬散布、洗浄、加湿、スプリンクラー、殺菌用スプレー、冷却などの一般産業用、農業用、設備用、家庭用、個人用としての各種スプレーなど用途要求機能は多岐に亙るので、駆動源やノズル形態、噴霧流体にかかわらず、これらの噴霧装置にも応用して今までになかった噴霧形態を実現することが可能である。