"幼児の臀部から脚部にかけての範囲を保持する座部と、幼児の頭部側を保持する背もたれ部とから構成される既設座席が、車体フレームに一体的に設置されるとともに、前記背もたれ部が水平方向に傾倒自在なベビーカーであって、前記幼児の顔が保護者の顔と反体の方向に向く背面式と、前記幼児の顔が保護者の顔と向き合う対面式とを選択的に変更できるように、前記既設座席に対して着脱自在な延長座席を予め用意し、この延長座席を前記既設座部に選択的に装着することにより、前記背面式と前記対面式とを変更可能としたことを特徴とするベビーカー。前記延長座席の両側部には、前記車体フレームに着脱自在に取り付けるためのフックが設けられていることを特徴とする請求項1に記載のベビーカー。前記延長座席の両側部には、幅方向の位置を規制する側壁板が立設されており、この側壁板に前記フックが取り付けられていることを特徴とする請求項2に記載のベビーカー。前記延長座席の裏面側には、前記既設座席における前記座部と前記背もたれ部との間に配置されて、前記延長座席の位置決めを図りつつ荷重を支える硬質材料からなる支持体が突設されていることを特徴とする請求項1ないし請求項3記載のいずれか1項に記載のベビーカー。本発明は、このような実情に鑑み、対面式と背面式の両方を具備させるにあたり車体フレームの構造を複雑化することがなく、いずれの態様でも進路変更などの制御を容易に行うことができるベビーカーを提供することを目的としている。上記目的を達成するための本発明に係るベビーカーは、幼児の臀部から脚部にかけての範囲を保持する座部と、幼児の頭部側を保持する背もたれ部とから構成される既設座席が、車体フレームに一体的に設置されるとともに、前記背もたれ部が水平方向に傾倒自在なベビーカーであって、前記幼児の顔が保護者の顔と反体の方向に向く背面式と、前記幼児の顔が保護者の顔と向き合う対面式とを選択的に変更できるように、前記既設座席に対して着脱自在な延長座席を予め用意し、この延長座席を前記既設座部に選択的に装着することにより、前記背面式と前記対面式とを変更可能としたことを特徴としている。このような構成のベビーカーによれば、複雑な車体フレームを必要とせず容易に対面式と背面式とを具備させることができる。また、前輪と後輪との位置が変更されることがないので、対面式であれ背面式であれ重心バランスが変わることなく、操作性は良好である。さらに、本発明では、前記延長座席の両側部には、前記車体フレームに着脱自在に取り付けるためのフックが設けられていることが好ましい。このような構成であれば、延長座席の両側を車体フレームに一体的に支持させることができるので、延長座席の位置決めを確実にすることができる。また、本発明では、前記延長座席の両側部には、幅方向の位置を規制する側壁板が立設されており、この側壁板に前記フックが取り付けられていることが好ましい。このような構成であれば、幼児が寝がえりなどで幅方向に所定移動に動こうとしても側壁板で妨げることができる。また、本発明に係るベビーカーでは、前記延長座席の裏面側には、前記既設座席における前記座部と前記背もたれ部との間に配置されて、前記延長座席の位置決めを図りつつ荷重を支える硬質材料からなる支持体が突設されていることが好ましい。このような構成であれば、既設座席の上に延長座席を設置した場合に、延長座席の座りが良く、安定した姿勢を保つことができるとともに、延長座席の位置決めを図ることができる。本発明によれば、どのような車体フレームの構造であっても特別な調整を加えずに、対面式と背面式の2つのタイプを具備させることできる。また、対面式であれ背面式であれ、いずれの場合であっても操作性に優劣が生じることはない。以下、図面を参照しながら本発明の好ましい実施の形態について説明する。なお、本発明は、リクライニングが可能なベビーカーであれば、折畳みができるできないに係わらず適用可能であるが、以下の説明では、折畳みが可能なベビーカーに適用して説明する。図1は本発明の一実施例に係る折畳み式ベビーカーの使用時の姿勢拡開姿勢を示した斜視図で、図2は図1に示したベビーカーを背面側から見たときの斜視図である。また、図3はベビーカーを折り畳んだ状態、すなわち非使用時の姿勢折畳み姿勢を示した斜視図である。図1~図3に示したように、本実施例のベビーカー10は、車体フレームを幅方向および前後方向に拡開したり、あるいは、コンパクトに折り畳んだりすることができるようにした折畳み式ベビーカーである。図2に明示されているように、一対の前脚フレーム16,16と一対の後脚フレーム15,15が上方で鋭角に交わる位置に、左ハンドル12aと右ハンドル12bとが配置されている。これらのハンドルはセパレートタイプであるため、左右のハンドル12a、12b間に水平方向の棒材が存在しない。これにより、後述する開閉装置Aの平板頭部34の上部を開放させることができる。換言すれば、ベビーカーの折畳み姿勢から拡開姿勢にする場合などに、開閉装置Aの上方に操作の邪魔になる部材が存在しない。したがって、本実施例では、開閉装置Aの平板頭部34を押し込み易くなっている。また、図2の状態において、左右のハンドル12a、12bの鉛直方向直下より後輪13a、13bの方が前輪側に近い位置に配置されている。これにより、操作者がベビーカーを押して歩いたときに、操作者のつま先がベビーカーの後輪13a、13bに引っ掛かることがないように設定されている。また、本実施例のベビーカーでは、前輪14a,14aに自在式キャスタが採用され、後輪13a,13aに固定式キャスタが採用されている。このように前輪14a,14a側に自在式キャスタが採用されることにより、方向変換や段差などを乗り越える場合の操作性が良好にされている。このような折畳み式ベビーカー10において、折畳みあるいは拡開の相互の姿勢変更は、図2に示したように、X型フレーム20の上部に配置された開閉装置Aから片手で行うことができる。以下、このような本実施例の開閉装置Aについて説明するが、それに先だって、本実施例のベビーカーに具備された車体フレームの概略について説明する。すなわち、本実施例における一対の前脚フレーム16,16と、一対の後脚フレーム15,15は、ともに略直線状であり、互いの間で逆V字をなすように配置されている。また、前脚フレーム16,16は後脚フレーム15,15より全長が長く設定されている。前脚フレーム16、16は折り畳んだときに、後脚フレーム15,15より短くなるように、後脚フレーム15,15との連結部付近に屈曲自在なリンク部分17a、17bが介在されている。なお、本実施例では、各フレーム15,16が直線状に形成されているが、これら各フレーム15,16は、直線状に何ら限定されない。これらフレームは十分な剛性を保てるものであれば曲線状であっても良い。ここで、屈曲自在なリンク部分17a、17bがV字状の連結部に介在されているのは、以下の理由による。すなわち、通常の使用状態において前脚フレーム16,16の方が後脚フレーム15,15より長く設定されているので、そのまま折り畳むと前輪14a、14bが後輪13a、13bの下方に位置する姿勢となり、後輪13a、13bが接地面から浮いてしまうこととなる。これでは、折り畳んだ時の安定性が悪い。これを避けるために前脚フレーム16,16の上方部に、屈曲自在なリンク部分17a、17bを設けており、このリンク部分17a、17bを屈曲させることにより、余長分を吸収するようにしている。また、本実施例では、図4に拡大して示したように、一対の後脚フレーム15,15間に2本の棒材18,18からなるX型フレーム20が差し渡されている。このX型フレーム20は、中央部を支点としてそれ自身回動自在であるため、上下方向および幅方向に伸縮自在である。さらに、図4に示したX型フレーム20の上端部は、スライド部材21、21を介して後脚フレーム15,15にスライド自在に設置されている。すなわち、上下方向に移動可能に設置されている。また、X型フレーム20の下端部は、固定部材23、23により後脚フレーム15,15に対して取付角度を調整できるように回動自在に支持されると同時に、後脚フレーム15,15に対して上下方向に移動不能に設置されている。また、本実施例では、図1、図2に示したように、車体フレームの両側面部に、2本の棒部材からλ状に形成されたλ型の連結体27、27が設置されている。なお、このλ型の連結体27から水平方向に延長して、台座の荷重を支えるための底部フレームが存在している。λ型の連結体27は、X型フレーム20の下端部を固定した固定部材23,23の直下近傍に位置する固定部材24,24と、X型フレーム20の上端部をスライド自在に支持したスライド部材21,21と、前脚フレーム16,16への支持部である支点28、28の3箇所で支持され、これらの3点で回動自在に支持されている。さらに、λ型の連結体27は、2本の棒部材が交差する中間支点25aが回動自在となっている。このように構成されたλ型の連結体27は、X型フレーム20に加えられた上下方向の力を、前脚フレーム16,16が水平方向に移動するように伝達する機能を有している。さらに、本実施例の車体フレームでは、図2、図4および図5に示したように、背面側のX型フレーム20の離反した上端部間を互いに連結するように、水平方向に一対のリンク部材30,31が介在されている。これら一対のリンク部材30,31は、スライド部材21,21に対して回動自在に支持されている。また、リンク部材30,31の中央側に位置する他方の端部は、以下に詳述するように、開閉装置Aの本体胴部33内において、ピン51により互いに回動自在に連結されている。以下に、開閉装置Aについて、特に図4および図5を参照して説明する。本実施例の開閉装置Aは、中空体に構成されているため、図5では、背面側を切除した状態で示す。すなわち、開閉装置Aは、一対のリンク部分30,31同士の枢軸部分を覆うように装着される本体胴部33と、この本体胴部33の上方部に一体的に膨出して形成された平板頭部34と、左右いずれか一方の手が挿入される握り部35と、握り部35に装着された操作ボタン36とから構成されている。一対のリンク部材30、31は、平板状で本体胴部33の中央部でピン部材51により回動自在に支持されている。また、本体胴部33の側面には、リンク部材30,31の屈曲動作を案内する案内通路38,38が上下方向に形成されている。平板頭部34は、いわゆる操作面部であり、図4に示したように、操作者の掌を上方向から水平方向に当てて押圧することができるように、大きな面積が確保されている。前記握り部35は、親指を上にした状態で残り4本の指先を挿入することができるように上下方向の長孔39を有している。このような開閉装置Aは、左右対称形となっている。本体胴部33および握り部35には、力を加え所定量押し込んだ場合の一対のリンク部材30,31の屈曲動作を許容したり、規制したりするロック機構が構成されている。このロック機構は、押しボタン式の操作ボタン36を介して操作力が加えられるもので、詳細な構成は特に限定されるものではない。但し、ロック機構の操作ボタン36は、親指で操作できるように、略水平方向に突出されていることが好ましい。実施例の操作ボタン36は、コイルスプリングなどからなる付勢手段を具備するもので、その付勢手段の付勢力に抗して操作ボタン36を内方に押し込めば、リンク部材30,31の屈曲を規制していたカンヌキ部材59を、リンク部材30,31から離反させることができる。すなわち、図5に示したように、リンク部材30、31の連結部に、横幅の大きいカンヌキ部材59が配置されるとともに、それに対応したリンク部材30の溝37,37一方のみ図示が形成されている。このように、横幅の大きいカンヌキ部材59が溝37、37に嵌まることで、カンヌキ部材59とリンク部材30,31とのひっかかる位置が、リンク部材の回動支点に寄ることとなり、ロック機構の破壊強度を増すことができる。このロックを操作ボタン36で解除することにより、リンク部材30,31の屈曲を自由に行わせることができる。逆に操作ボタン36から力を解除し、カンヌキ部材59が溝37内に嵌る位置、すなわち拡開した姿勢において、ロック機構が作動する。さらに、本実施例では、図2に示したように、後脚フレーム15からλ型の連結体27の突起に着脱自在に差し渡される帯状のフック40が具備されている。このフック40は樹脂製であり、樹脂製のフック40が連結体27に形成された係止用の突起に係止されることにより、ベビーカーの折畳み姿勢が保持される。すなわち、折畳み姿勢が不用意に開いてしまうことが防止される。なお、フック40は、連結体27に形成された係止用の突起との係止に限らず、折畳み姿勢を保持するように、例えば前脚フレーム16に係止用の突起を設け、係止するようにしてもよい。また、本実施例では、図1に示したように、前脚フレーム16,16間に、両端部が円弧状に湾曲されたフロントガード61が着脱自在に差し渡されている。このフロントガード61は、ベビーカーが折畳み姿勢となっても、当該フロントガード61が折れてしまうことがないように、ある程度可撓性を有していることが好ましい。そのためには、EVAエチレン-酢酸ビニル共重合樹脂などから形成されていることが好ましい。本実施例に係る開閉装置Aが具備された折畳み式ベビーカーは、概略上記のように構成されているが、以下に作用について説明する。今、ベビーカーが図1あるいは図2に示したように拡開した姿勢、すなわち使用状態にある。この状態からベビーカーを折り畳むには、先ず、操作者が開閉装置Aの握り部35を掴むことから始められる。このとき、握り部35には、上下方向の長孔39が形成されているため、左右いずれの手で握り部35を握っても、親指を除く4本の指が長孔39内に入るように仕向けることができる。そのとき、右手で操作しても、左手で操作しても、残りの親指は、いずれの場合も上を向く姿勢となる。よって、左右いずれの手を用いても、その親指は、図4に示した操作ボタン36の近傍に配置されるので、操作者が操作ボタン36を押すために困ることはない。例えば、右手で握り部35を掴んだら、右手親指を操作ボタン36にあてがい、操作ボタン36を内方に押し込めば良い。右手親指で操作ボタン36を押し込むことにより、これまで機能していたロック機構が解除される。これにより、X型フレーム20などからなる車体フレームの折畳みが可能になる。次の動作として、図2などに示したハンドル12a、12bのいずれか一方を残りの左手で下方に押圧するように力を加えながら、握り部35を右手で上方に引き上げていく。すると、握り部35を上方に引き上げていく力が、左右のリンク部材30,31に同時に伝達されることにより、スライド部材21,21が、これに伴って上方にスライドしつつX型フレーム20が折り畳まれていく。このように、ベビーカーが幅方向に縮んで折り畳まれる。このとき、同時にベビーカーの前後方向でもλ型の連結体27に力が伝達されるので、前後方向にも長さが短くなっている。このようにしてベビーカーを図3に示したように確実に折り畳むことができる。一方、図3の折畳み姿勢から図1の使用状態の姿勢となるように車体フレームを押し広げるには、これと反対の動作を行えば良い。すなわち、ハンドル12a、12bを例えば左手で押さえるようにして、右手を開閉装置Aの平板頭部34の上にあてがう。そして、この平板頭部34を掌全体で下方に押し下げれば良い。このように、掌で平板頭部34を下方に押し下げることにより、その力が一対のリンク部材30,31に伝達され、これまで高くなっていたリンク部材30、31の中央側の連結部分が低くされ、最終的には、図2のようにリンク部材30,31が直線状に配置される。このようにリンク部材30,31が直線状に配置されることにより、ベビーカーは使用時のように拡開姿勢となる。以後、このような動作を繰り返すことにより、拡開と折畳みを変更することができる。なお、上述のように、折畳み姿勢時ではロックが作動しないことに限らず、折畳み姿勢時においてもロックが作動する機構としてもよい。本実施例では、開閉装置Aが略左右対称形に形成されていることから、右手あるいは左手で操作したとしても、同じように操作することができる。このような開閉装置Aが具備されたベビーカーでは、ベビーカーの方向変換などを行う場合は、前輪14a、14bが前脚フレーム16,16の直線上に位置しているため、左右のハンドル12a、12bから前脚フレーム16,16を介して前輪14a、14bを直接軽く浮かせば軽い力で方向変換することができる。一方、本実施例のベビーカーでは、幼児を支える背もたれ部19の傾斜角度を調整することができる。すなわち、背もたれ部19は、幼児の上半身を支えるが、この背もたれ部19は、下半身を保持する座部48に対しリクライニング可能に構成されている。また、この背もたれ部19の背面側に作用する荷重は、図2に示したように、背もたれ部19の背面側に引き回されたベルト47により支えられている。そして、このベルト47は中央のリクライニングバックル46内に挿通されることによりベルトの移動がロックされ、さらにロックが機能した状態で荷重が作用すれば、左右のベルト47a、47bが緊張することになる。このようなリクライニングバックル46は、図2に示したように、背もたれ部19が起きた状態にしてから、スプリングなどから構成されるロック手段を解除しつつ該バックル46を下方に引き下げれば、バックル46より紙面手前側後輪13a、13b側のベルトが、左右のベルト47a、47b側にそれぞれ送り込まれるので、結果として背もたれ部19を水平方向に寝かせることができる。これと反対に、背もたれ部19が略水平方向の状態にあり、その状態からバックル46を片手で掴んでロック手段を解除し、次いで他方の手でベルト47を手前側後輪13a、13b側に引っ張れば、バックル46が上方側ハンドル12a、12b側に移動するので、背もたれ部19を立て起こすことができる。このように、ベルト47の引き出し量の調整により、背もたれ部19の角度を調整することができる。これにより、幼児を略水平姿勢で寝かせたい場合に、背もたれ部19の角度を任意に小さくすることができる。ところで、図1に示したベビーカーは、いわゆる背面式の姿勢を示しているが、これを対面式に変更したい場合がある。本実施例のベビーカーでは、このような要望に簡単に答えることができる。すなわち、本願発明では、図6、図7に示したように、予め延長座席50が別途用意され、その延長座席50が既設の座部48及び背もたれ部19上に着脱自在に装着すれば、どのようなベビーカーであっても背面式から対面式に、あるいは対面式から背面式に容易に変更することができる。延長座席50は、背もたれ部19の素材と同様に、クッション性に富んだ材料から形成されている。この延長座席50は、幼児の上半身を覆う部分すなわち幼児の体側から頭部を覆う部分が図6、図7の右側に示され、立ち上がって形成されている。なお、両側壁52、52の幼児が接する内表面と外方から視認される外表面とはクッション性に富んだ材料から形成されているが、その内外の材料の間に、幼児の横方向の移動を規制するため硬質プラスチックからなる骨材65が介在されている。また、頭部側にも骨材65の一部が露出するように配置されている。そして、この骨材65にフック53、53と、図9に示した支持体65Aとが付設されている。なお、骨材65自体は延長座席50を構成する布製の外被などで覆われているので、外部に露見していない。また、この骨材65は、ベビーカーを折畳んだときに幅方向も縮小されるように、背もたれ部19や座部48と同様に幅方向全体に亘っては設けられておらず、部分的な配置で設けられている。このように延長座席50の下面側に突設された支持体65Aを、図1に示した既設座席における座部48と背もたれ部19との境界部分に立設すれば、延長座席50を常に同じ位置に位置決めすることができる。そして、延長座席50の両側部に付設されたフック53,53を、図1のE部拡大である図8A、B、C、Dの順番で操作していけば、このフック53,53を車体フレームの係止突起55、55に装着することができる。このように形成された延長座席50は、ベビーカー本体側に備えられた既設の背もたれ部19に対し、延長座席50の紐体57を、図1に示したハンドル12a、12b側に向け、その紐体57を背もたれ部19の上部中央に予め付設されている相手側の紐体に係止させて取り付ける。そして、延長座席50に設けたシートベルト70を引き回すことにより幼児の安全が確保される。なお、このシートベルト70は、対面式に対応しており、図1に示した既設のシートベルト58に対して向きが逆になるように構成されている。なお、このような延長座席50を装着する場合には、既設の背もたれ部19を予めフラットな姿勢に倒すとともに、前脚フレーム16,16間に差し渡されたフロントガード61を取り外すことが好ましい。ここで、一般にベビーカーにおいて対面式の要望が高いのは、母親が乳児の顔を確認しながら寝かせつけたり、乳児の顔を確認しながら走行したりすることができるからである。そこで、このような延長座席50は母親の必要に応じて用いれば良い。着脱自在な延長座席50を用いることにより、従来のいわゆる両対面仕様のベビーカーが、ハンドルを切り替えることで、背面仕様と対面仕様を実現することよりも操作性において有利である。すなわち、従来の両対面仕様のベビーカーは、長期間使用する背面使用をメイン設計され、対面仕様時は自在式キャスタの位置が前方にある。これでは背面式から対面式に変更した場合に、操作する際に小回りがしにくい状態となる弊害が生まれるのに対し、本実施例のベビーカーでは、操作時のバランス、操作力に違いもなく、安定した操作が可能となる。しかも、本実施例のベビーカーでは、背もたれ部19をフラットな状態にした場合に、その背もたれ部19におけるそれまでの背もたれにあたる部分の周縁71が立ち上がるので、延長座席50と合わせて幼児を全周に亘って保護する構造となるので、幼児の安全を図ることができる。ベビーカーを対面式、背面式で使用する際は、乳幼児が直射日光や風を受けないように、幌を装備することが望ましい。本実施例では、背面式、対面式にて幌の位置を前脚フレーム上部または中間部に取り付けが可能であり、対面式、背面式どちらの使用にも可能となっている。以上、本発明の一実施例について説明したが、本発明はこの実施例に何ら限定されない。例えば、延長座席50の構造は上記実施例に何ら限定されない。要は、延長座席50を必要に応じて車体フレームに着脱自在に取り付けることができれば良い。また、幼児を保護するための安全上のベルトなども任意に増やすこともできる。さらに、上記実施例では、前輪に自在式のキャスタが設置されているが、この自在式キャスタが前輪にも後輪にも使用されていない場合にも、本発明は適用可能である。"