"対となる電流電極と、対となる電圧電極を備える体組成測定装置において、体組成の測定対象となる人体の測定部位の予め決められた基準部位と、体組成測定装置と、の位置関係を合わせるための位置基準点と、体組成測定装置と前記基準部位との位置関係を合わせ、前記測定部位を挟むようにして測定部位の幅に位置が調節される幅測定部と、各電極の位置を移動させる電極位置調整機構と、を備え、前記電極位置調整機構によって、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して、前記電圧電極の位置又は前記電流電極の位置が移動されるようになっており、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して前記電圧電極の位置が移動される場合、前記電圧電極の位置が、予め決められた第1の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動され、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して前記電流電極の位置が移動される場合、前記電流電極の位置が、予め決められた第2の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動されることを特徴とする体組成測定装置。前記電極位置調整機構によって、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して、前記電圧電極の位置が、前記第1の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動され、更に、電圧電極の位置が移動されることに連動して、前記電流電極の位置が、前記第2の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動されることを特徴とする請求項1に記載の体組成測定装置。前記幅測定部がそれぞれ測定部位に接触されたことを検知する検知機器を備えたことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の体組成測定装置。前記幅測定部の位置が移動された距離を計測する計測機器を備えたことを特徴とする請求項1~請求項3のうち何れか一項に記載の体組成測定装置。駆動源を備え、前記幅測定部の位置は、前記駆動源を作動させることによって移動されることを特徴とする請求項1~請求項4のうち何れか一項に記載の体組成測定装置。前記基準部位を臍としたことを特徴とする請求項1~請求項5のうち何れか一項に記載の体組成測定装置。前記測定部位の皮下脂肪を測定するセンサを備えたことを特徴とする請求項1~請求項6のうち何れか一項に記載の体組成測定装置。ところで、体組成を測定する際には、電圧を測定するための電圧電極対を人体の所定部位に適切に接触させる必要がある。しかし、特許文献1に記載された体組成測定装置では、体組成測定装置を使用する使用者の体型腹囲の大きさによって、体組成を精度良く測定することができない虞がある。具体的には、図11に示すように、腹囲が大きい使用者が、腹部191における体組成を測定するために特許文献1に記載された体組成測定装置101を使用した場合、電流電極対120及び電圧電極対130が人体109の前面寄りに位置することになる。一方で、図12に示すように、腹囲が小さい使用者が、腹部191における体組成を測定するために特許文献1に記載された体組成測定装置101を使用した場合、電流電極対120及び電圧電極対130が人体109の側面寄りに位置することになる。つまり、腹囲の大きい使用者と腹囲の小さい使用者では、同じ体組成測定装置101を使用しても電圧電極対が接触する人体の部位が異なる。そのため、腹囲の大きい使用者と腹囲の小さい使用者では、体組成を測定する部位に対して電極が位置する場所が違うので、異なる部位にかかる電圧の値を電圧電極対によって測定していることになり、体組成の測定が精度良く行われているとは言えなかった。また、特許文献2に記載された体組成測定装置では、電圧電極対を構成する電極を使用者の任意の位置に配置させることができるものの、その配置の自由度が高すぎるが故に、電圧電極対が適切な位置に配置されない虞がある。したがって、特許文献2に記載された体組成測定装置においても、体組成を精度良く測定することができない虞がある。この発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、電極が配置される部位が使用者の腹囲の大きさによって変化しないようにすることのできる体組成測定装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段について記載する。本発明の体組成測定装置は、対となる電流電極と、対となる電圧電極を備える体組成測定装置において、体組成の測定対象となる人体の測定部位の予め決められた基準部位と、体組成測定装置と、の位置関係を合わせるための位置基準点と、体組成測定装置と前記基準部位との位置関係を合わせ、前記測定部位を挟むようにして測定部位の幅に位置が調節される幅測定部と、各電極の位置を移動させる電極位置調整機構と、を備え、前記電極位置調整機構によって、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して、前記電圧電極の位置又は前記電流電極の位置が移動されるようになっており、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して前記電圧電極の位置が移動される場合、前記電圧電極の位置が、予め決められた第1の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動され、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して前記電流電極の位置が移動される場合、前記電流電極の位置が、予め決められた第2の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動されることを特徴としている。上記体組成測定装置において、前記電極位置調整機構によって、前記幅測定部の位置が調節されることに連動して、前記電圧電極の位置が、前記第1の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動され、更に、電圧電極の位置が移動されることに連動して、前記電流電極の位置が、前記第2の角度の方向に、前記幅測定部が移動された距離に対して一定割合の距離だけ移動されることが好ましい。上記体組成測定装置において、前記幅測定部がそれぞれ測定部位に接触されたことを検知する検知機器を備えることが好ましい。上記体組成測定装置において、前記幅測定部の位置が移動された距離を計測する計測機器を備えることが好ましい。上記体組成測定装置において、駆動源を備え、前記幅測定部の位置は、前記駆動源を作動させることによって移動されることが好ましい。上記体組成測定装置において、前記基準部位を臍とすることが好ましい。上記体組成測定装置において、前記測定部位の皮下脂肪を測定するセンサを備えることが好ましい。本発明によれば、電極が配置される部位が使用者の腹囲の大きさによって変化しないようにすることのできる体組成測定装置を提供することができる。第1実施形態図1~図6を参照して、本発明の第1実施形態について説明する。図1に示すように、体脂肪測定装置である体組成測定装置1は、測定対象者の人体9において、人体9の測定部位となる腹部91に当てて用いられる。すなわち、体組成測定装置1による体脂肪の測定対象となる測定部位は、腹部91である。人体9の腹部91に対する体組成測定装置1の位置関係の決定は、例えば、腹部91における臍92を用いて行うことができる。図2に示すように、体組成測定装置1は、体組成の計測を行うための電極群2と、電極群2を用いた体組成の測定動作を制御する制御部11と、体組成の測定動作を操作するための操作部12と、体組成の測定結果を表示する表示部13と、を備えている。電極群2は、複数の電極21,22,31,32により構成されている。具体的には、電極群2は、電流を流すための電流電極として、第1電流電極21と第2電流電極22を備えている。第1電流電極21と第2電流電極22により、電流電極対20が構成されている。電流電極21,22は、電線を介して制御部11に接続されている。また、電極群2は、電圧を測定するための電圧電極として、第1電圧電極31と第2電圧電極32を備えている。第1電圧電極31と第2電圧電極32により、電圧電極対30が構成されている。電圧電極31,32は、電線を介して制御部11に接続されている。また、制御部11は、例えばマイクロコンピュータにより構成された集積回路である。制御部11には、体脂肪の測定の開始を指示する信号等が入力される。制御部11は、体脂肪の測定の開始を指示する信号を入力すると、体組成である体脂肪の測定を開始する。体脂肪の測定を開始するとき、制御部11は、電流電極21,22間に電流を流す。そして、制御部11は、電圧電極31,32を用いて、電圧電極31,32間にかかる電圧を測定する。また、制御部11は、電圧の測定結果に基づいて、測定部位の体脂肪を測定する。そして、制御部11は、体脂肪の測定結果を示す信号を表示部13に出力する。操作部12は、スイッチやボタン等により構成された入力用マンマシンインタフェースである。操作部12は、電線を介して制御部11に接続されている。操作部12が操作されることにより、体脂肪の測定を開始する信号が制御部11に入力される。表示部13は、例えば液晶パネルにより構成された出力用マンマシンインタフェースである。表示部13は、電線を介して制御部11に接続されている。表示部13は、制御部11から入力される体脂肪の測定結果を示す信号に基づいて、体脂肪の測定結果を表示する。次に、本実施形態における体組成測定装置1において電極群2の配置等について、図3に基づき説明する。図3に示すように、体組成測定装置1は、略V字形状に折れ曲がった直方体で、中身が空洞となっている本体部41を備えている。略V字形状に形成された本体部41は、図3において前方に向かって凸となり、後方に向かって凹となるように配置されている。本体部41の側面のうち後方以下、内側と示す場合があるに位置する面の凹底部となる面41cは、左右方向に形成されている。また、本体部41の後方に位置する面のうち面41c両端から左右方向へ広がるように延びる面41a,41bは、本体部41を2等分する面と直交する方向から、前方へ角度φをなして形成されている。なお、角度φは、本実施形態における体組成測定装置1を使用する使用者として想定される対象者のうち、最大の腹部91の横幅と前後幅、及び最小の腹部91の横幅と前後幅の比率により決定される。また、人間の腹部91は基本的に横長なので、角度φは45°以下となる。また、面41cには、左右方向に移動枠26a,移動枠26bが本体部41の内部に貫通するように形成されている。移動枠26aは、面41cにおいて、本体部41を左右に2等分する面よりも左側に形成されている。一方、移動枠26bは、面41cにおいて、本体部41を左右に2等分する面よりも右側に形成されている。そして、本体部41には、移動枠26aに沿って移動可能に直方体の形状をした電圧電極支持部33Lが固定されているとともに、移動枠26bに沿って移動可能に直方体の形状をした電圧電極支持部33Rが固定されている。また、電圧電極支持部33L,33Rには、使用者の測定部位と接触する方向に図3では、後方に向けて、電圧電極31,32がそれぞれ設けられている。本体部41の内部には、制御部11が内蔵されている。また、図3において本体部41の上面41dには、操作部12及び表示部13が設けられる。また、本体部41の上面41dには、人体9の測定部位となる腹部91と、体組成測定装置1と、の位置関係を決めるために、使用者の人体9において基準部位となる臍92と位置合わせされる位置基準点としての指標部14が設けられている。指標部14は、本体部41の上面41dにおいて、本体部41を左右に2等分する対称線TS上に設けられている。また、本体部41は、本体部41を左右に2等分する対称線TSを対称軸として、左右対称となるように構成されている。本体部41の面41aには、左右方向に移動枠26cが本体部41の内部に貫通するように形成されている。そして、本体部41には、移動枠26cを介して、面41aに沿って左右方向及び前後方向へ移動可能に左幅測定部50Lが固定されている。左幅測定部50Lは、略直方体の形状をなしており、内部は空洞となっている。また、左幅測定部50Lの側面のうち右側内側に位置する面50Laは、本体部41を左右に2等分する面と平行するように形成されている。また、左幅測定部50Lの側面のうち本体部41の面41aと接する面は、本体部41を左右に2等分する面に直交する方向から、前方へ角度φをなして形成されている。このため、本体部41の面41aに沿って左幅測定部50Lの位置が移動する場合でも、左幅測定部50Lの面50Laは、本体部41を左右に2等分する面との平行関係が維持されるようになっている。また、左幅測定部50Lの側面のうち左側外側に位置する面50Lbには、把持可能な把持部40Lが形成されている。体組成測定装置1の使用者は、把持部40Lを把持して、左幅測定部50Lの位置を移動させることができるようになっている。同様に、本体部41の面41bに本体部41の内部に貫通するように形成された移動枠26dを介して、左右方向及び前後方向へ移動可能に右幅測定部50Rが本体部41に固定されている。そして、右幅測定部50Rは、対称線TSを対称軸として左幅測定部50Lと左右対称の関係となる形状をなしている。同様に、体組成測定装置1の使用者は、右幅測定部50Rの面50Rbに形成された把持部40Rを把持して、右幅測定部50Rの位置を移動させることができるようになっている。また、左幅測定部50Lの面50Laには、左幅測定部50Lの内部に貫通するように移動枠26e図4に示すが前後方向に形成されている。そして、左幅測定部50Lには、移動枠26eを介して、前後方向へ移動可能に電流電極支持部23Lが固定されている。電流電極支持部23Lは、長板状をなしており、先端には使用者の測定部位と接触する方向図3では、右後方を向けて電流電極21が設けられている。同様に、右幅測定部50Rには、電流電極支持部23Rが右幅測定部50Rの内部を貫通するように形成された移動枠26fを介して前後方向へ移動可能に固定されている。電流電極支持部23Rは、電流電極支持部23Lと同様、長板状をなしており、先端には使用者の測定部位と接触する方向図3では、左後方を向けて電流電極22が設けられている。以下、本体部41に対する、電圧電極支持部33L,33R、左幅測定部50L及び右幅測定部50Rの連結態様について、図4に基づき詳しく説明する。図4では、本実施形態における体組成測定装置1の内部を、上方から下方へ見たときの平面図を示している。図4に示すように、幅測定部50L,50Rには、本体部41の内部に収納されるように前方へ突出した平面状の突出部47L,47Rが形成されており、突出部47R,47Lの先端には、幅調節用ピニオン51L,51Rが回転可能に固定されている。また、本体部41の内部において面41a,41bには、幅調節用ピニオン51L,51Rと互いに噛み合うように、面41a,41bに沿って幅調節用ラック52L,52Rが設けられている。また、本体部41の内部において本体部41の下面41eには、幅調節用ラック52L,52Rと平行するように調節補助経路49L,49Rが溝をなして形成されている。そして、幅調節用ピニオン51L,51Rの軸には図示しない係合部が下方へ突出して形成されており、当該係合部が調節補助経路49L,49Rの溝内を移動するようになっている。また、本体部41には幅調節用ピニオン51L,51Rの軸に形成された係合部が調節補助経路49L,49Rの溝から外れないように、幅測定部50R,50Lを上方から下方へ押さえつける部材が設けられている。幅測定部50L,50Rは、本体部41に設けられた幅調節用ラック52L,52Rと、幅測定部50L,50Rに設けられた幅調節用ピニオン51L,51Rによるラックピニオン構造を介して、本体部41と連結されている。また、幅測定部50L,50Rには、幅調節用ピニオン51L,51Rと同軸にて回転可能な上部連結用ギア53L,53Rが設けられている。上部連結用ギア53L,53Rは、幅調節用ピニオン51L,51Rの回転に連動して、幅調節用ピニオン51L,51Rと同じ方向に回転するように、幅測定部50L,50Rに固定されている。また、本体部41に幅測定部50L,50Rが連結された際に、本体部41の内部に収納されない幅測定部50L,50Rの内部には、下部連結用ギア54L,54Rが設けられている。下部連結用ギア54L,54Rは、上部連結用ギア53L,53Rの軸中心を通り対称線TSと平行関係となる線HSL上に、下部連結用ギア54L,54Rの軸中心が位置するよう、幅測定部50L,50Rの内部に固定されている。また、左幅測定部50Lの突出部47L先端に固定された上部連結用ギア53Lと、左幅測定部50Lの内部に固定された下部連結用ギア54Lは、タイミングベルト55Lによって連動するように構成されている。このため、上部連結用ギア53Lと、下部連結用ギア54Lは同じ方向に回転するようになっている。同様に、右幅測定部50Rの突出部47R先端に固定された上部連結用ギア53Rと、右幅測定部50Rの内部に固定された下部連結用ギア54Rは、タイミングベルト55Rによって連動するように構成されている。このため、上部連結用ギア53Rと、下部連結用ギア54Rは同じ方向に回転するようになっている。また、幅測定部50L,50Rには、下部連結用ギア54L,54Rと同軸にて回転可能な電流電極調節用ピニオン56L,56Rが設けられている。また、電流電極調節用ピニオン56L,56Rは、下部連結用ギア54L,54Rと同じ方向に回転するよう、回転可能に幅測定部50L,50Rに固定されている。なお、本実施形態において、下部連結用ギア54L,54Rと電流電極調節用ピニオン56L,56Rのギア比は5:1に設定されている。また、幅測定部50L,50Rには、電流電極調節用ピニオン56L,56Rとそれぞれ互いに噛み合うように、電流電極調節用ラック57L,57Rが設けられている。幅測定部50L,50Rの内部において下面50Lc,50Rcには、対称線TSと平行するように調節補助経路58L,58Rが溝をなして形成されている。そして、電流電極調節用ラック57L,57Rには、図示しない係合部が下方向へ突出して形成されており、当該係合部が調節補助経路58L,58Rの溝内を移動するようになっている。また、幅測定部50L,50Rには電流電極調節用ラック57L,57Rに形成された係合部が調節補助経路58L,58Rの溝から外れないように、電流電極調節用ラック57L,57Rを上方から下方へ押さえつける部材が設けられている。また、電流電極調節用ラック57L,57Rの後方部には、電流電極支持部23L,23Rの端部先端部が移動枠26c,26dから突出するように、もう一方の端部固定端部が固定されている。また、電流電極支持部23L,23Rの固定端部は、電流電極支持部23L,23Rが前後方向へ回動可能に電流電極調節用ラック57L,57Rに固定されている。また、電流電極支持部23L,23Rと電流電極調節用ラック57L,57Rの間には、左右方向へ弾性力を備えるように電流電極調節用バネ59L,59Rが設けられている。そして、電流電極調節用バネ59L,59Rによって、電流電極支持部23L,23Rの固定端部を中心に先端部が移動する距離の範囲が予め設定される。また、電流電極支持部23L,23Rの先端部は、電流電極調節用バネ59L,59Rによって、測定部位の膨張腹囲の大きさに合わせて左右方向に移動する。また、電流電極支持部23L,23Rの先端部には、使用者の測定部位と接触する側面に、使用者の測定部位と接触する方向を向けて電流電極21,22が設けられている。このため、電流電極支持部23L,23Rの先端部において使用者の測定部位と接触する側面に設けられた電流電極21,22は、電流電極調節用バネ59L,59Lの弾性力によって測定部位に密接接触するようになっている。電流電極支持部23Lは、幅測定部50Lに設けられた電流電極調節用ピニオン56Lと、電流電極支持部23Lが固定された電流電極調節用ラック57Lによるラックピニオン構造を介して、幅測定部50Lと連結されている。同様に、電流電極支持部23Rは、幅測定部50Rに設けられた電流電極調節用ピニオン56Rと、電流電極支持部23Rが固定された電流電極調節用ラック57Rによるラックピニオン構造を介して、幅測定部50Rと連結されている。また、幅測定部50L,50Rには、突出部47L,47Rから、更に、本体部41の内部に収納されるように突出する平面状の延長突出部48L,48Rが本体部41の面41a,41bと平行するように形成されている。そして、延長突出部48L,48Rにおいて面41a,41b側には、面41a,41bと平行するように連結用ラック60L,60Rが設けられている。また、本体部41の内部において下面41eには、面41a,41bと平行するように、調節補助経路61L,61Rが溝をなして形成されている。幅測定部50L,50Rの延長突出部48L,48Rには図示しない係合部が下方へ突出するように形成されており、当該係合部が調節補助経路61L,61Rの溝内を移動するようになっている。また、本体部41には幅測定部50L,50Rの延長突出部48L,48Rに形成された係合部が調節補助経路61L,61Rの溝から外れないように、幅測定部50R,50Lを上方から下方へ押さえつける部材が設けられている。また、本体部41には、連結用ラック60L,60Rと互いに噛み合う連結用ピニオン62L,62Rが回転可能に固定されている。また、本体部41には、連結用ピニオン62L,62Rと同軸にて回転可能な電圧電極調節用ピニオン63L,63Rが設けられている。また、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rは、連結用ピニオン62L,62Rの回転に連動して、連結用ピニオン62L,62Rと同じ方向に回転するように、本体部41に固定されている。なお、本実施形態において、連結用ピニオン62L,62Rと電圧電極調節用ピニオン63L,63Rのギア比は3:1に設定されている。また、本体部41には、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rと互いに噛み合う電圧電極調節用ラック64L,64Rが設けられたL字状の部材64La,64Raが設けられている。電圧電極調節用ラック64Lが設けられたL字状の部材64Laは、本体部41の内部において、部材64Laの端部が左移動枠26c側に位置するとともに、もう一方の端部が後方移動枠26a側を向くように、本体部41の内部に配置される。同様に、電圧電極調節用ラック64Rが設けられたL字状の部材64Raは、本体部41の内部において、部材64Raの端部が右移動枠26d側に位置するとともに、もう一方の端部が後方移動枠26b側を向くように、本体部41の内部に配置される。また、部材64La,64Raは、部材64La,64Raの端部のうち後方へ向けて配置された端部の先端が、移動枠26a,26bから突出するように、本体部41に配置されている。そして、部材64La,64Raにおいて、左右方向に配置される端部において後方に位置する部分には、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rと互いに噛み合う電圧電極調節用ラック64L,64Rが設けられている。本体部41の内部において下面41eには、対称線TSに直交する左右方向に移動するよう、調節補助経路65L,65Rが溝をなして形成されている。部材64La,64Raには図示しない係合部が下方へ突出して形成されており、当該係合部が調節補助経路65L,65Rの溝内を移動するようになっている。また、本体部41には部材64La,64Raに形成された係合部が調節補助経路65L,65Rの溝から外れないように、部材64La,64Raを上方から下方へ押さえつける部材が設けられている。また、部材64La,64Raの端部のうち後方を向けて配置される端部の先端には、電圧電極支持部33L,33Rが固定されている。また、電圧電極支持部33L,33Rにおいて使用者の測定部位と接触する面には、使用者の測定部位と接触する方向図4では、後方を向けて電圧電極31,32が設けられている。電圧電極支持部33Lは、本体部41に設けられた電圧電極調節用ピニオン63Lと、電圧電極支持部33Lが固定された部材64Laに設けられた電圧電極調節用ラック64Lによるラックピニオン構造を介して、本体部41と連結されている。同様に、電圧電極支持部33Rは、本体部41に設けられた電圧電極調節用ピニオン63Rと、電圧電極支持部33Rが固定された部材64Raに設けられた電圧電極調節用ラック64Rによるラックピニオン構造を介して、本体部41と連結されている。本実施形態における体組成測定装置1は、幅測定部50L,50R間の幅を最大にした状態で、指標部14を使用者の臍92と位置合わせする。指標部14と臍92との位置合わせを行うと、左幅測定部50Lと右幅測定部50Rとの間に、使用者の腹部91が位置することになる。そして、使用者は、左幅測定部50Lにおいて左側内側に位置する面50Laが使用者の腹部91の左側部に接するように、左幅測定部50Lの位置を移動させる。同様に、使用者は、右幅測定部50Rにおいて右側内側に位置する面50Raが使用者の腹部91の右側部に接するように、右幅測定部50Rの位置を移動させる。その後、操作部12を操作して、腹部91の体組成を測定する。以下、本実施形態の作用について説明する。体組成測定装置1の幅測定部50L,50R間の幅を最大にするために、左幅測定部50Lを左方向に移動可能な地点まで移動させるとともに、右幅測定部50Rを右方向に移動可能な地点まで移動させる。そして、使用者の腹部91の左側面と右側面に、左幅測定部50Lの面50Laと右幅測定部50Rの面50Raをそれぞれ接触させるために、各幅測定部50L,50Rの位置を、本体部41を左右に2等分する対称線TSの方向へ移動させる。このとき、左幅測定部50Lの位置は左右方向において右方向へ、右幅測定部50Rの位置は左右方向において左方向へ、それぞれ移動させる。幅測定部50L,50Rの位置を移動させると、幅調節用ピニオン51L,51Rが幅調節用ラック52L,52Rと噛み合って、回転する。幅調節用ラック52L,52Rと互いに噛み合う幅調節用ピニオン51L,51Rが回転すると、連動して、上部連結用ギア53L,53Rが、幅調節用ピニオン51L,51Rと同じ方向に回転する。上部連結用ギア53L,53Rが回転すると、タイミングベルト55L,55Rによって、下部連結用ギア54L,54Rが、上部連結用ギア53L,53Rと同じ方向に回転する。下部連結用ギア54L,54Rが回転すると、連動して、電流電極調節用ピニオン56L,56Rが、下部連結用ギア54L,54Rと同じ方向に回転する。電流電極調節用ピニオン56L,56Rが回転すると、電流電極調節用ピニオン56L,56Rと互いに噛み合う電流電極調節用ラック57L,57Rが、調節補助経路58L,58Rに沿って移動する。このとき、図4において、電流電極調節用ピニオン56Lが時計回りに回転するとき、電流電極調節用ラック57Lは、後方へと移動する。一方、図4において、電流電極調節用ピニオン56Lが反時計回りに回転するとき、電流電極調節用ラック57Lは前方へと移動する。同様に、図4において、電流電極調節用ピニオン56Rが時計回りに回転するとき電流電極調節用ラック57Rは前方へ移動し、電流電極調節用ピニオン56Rが反時計回りに回転するとき電流電極調節用ラック57Rは後方へ移動する。なお、本実施形態では、前述したように、下部連結用ギア54L,54Rと電流電極調節用ピニオン56L,56Rのギア比は、5:1に設定されている。このため、電流電極調節用ラック57L,57Rの位置は、幅測定部50L,50Rの位置を移動させた距離の1/5の距離だけ、幅測定部50L,50Rにおいて前後方向に移動する。具体的には、幅測定部50L,50Rの位置が5移動する場合、幅測定部50L,50Rにおいて移動枠26e,26fに沿って前後方向に電流電極調節用ラック57L,57Rは1移動する。また、本体部41の面41a,41bは、本体部41を左右に2等分する面と直交する方向から角度φをなして形成されている。このため、面41aに沿って位置を移動させる左幅測定部50Lと、面41bに沿って位置を移動させる右幅測定部50Rは、左右方向への位置の移動とともに、前後方向への位置の移動も行われる。因みに、幅測定部50L,50Rの位置が前後方向へ移動する距離Bは、式1に示すように、左右方向へ移動する距離Aに角度φの正接を乗算することによって求めることができる。B=A×tanφ...1本実施形態では、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50Rの位置を移動させる場合、体組成測定装置1において幅測定部50L,50Rの位置は前方へ移動する。一方で、幅測定部50L,50Rにおいて電流電極21,22の位置は後方へ移動する。同様に、幅測定部50L,50Rの位置を幅測定部50L,50R間の幅を大きくするために移動させる場合、体組成測定装置1において幅測定部50L,50Rの位置は後方へ移動する。一方で、幅測定部50L,50Rにおいて電流電極21,22の位置は前方へ移動する。すなわち、電流電極21,22が設けられた電流電極支持部23L,23Rが固定されている幅測定部50L,50Rが移動する前後方向と、電流電極21,22が幅測定部50L,50Rにおいて移動する前後方向は逆方向となっている。そして、本実施形態では、幅測定部50L,50Rが前後方向に移動する距離Bが、幅測定部50L、50Rにおいて電流電極21,22が移動する距離Cよりも大きい距離になるよう、角度φが設定されている。このため、幅測定部50L,50Rの位置を移動させた場合、電流電極21,22は、体組成測定装置1において距離Bから距離Cを差し引いた距離だけ前後方向に移動する。また、幅測定部50L,50Rの位置が移動すると、幅測定部50L,50Rの延長突出部48L,48Rに設けられた連結用ラック60L,60Rが調節補助経路61L,61Rに沿って移動する。それとともに、連結用ラック60L,60Rと互いに噛み合う連結用ピニオン62L,62Rが回転する。連結用ラック60L,60Rと互いに噛み合う連結用ピニオン62L,62Rが回転すると、連動して、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rが、連結用ピニオン62L,62Rと同じ方向に回転する。そして、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rが回転すると、電圧電極調節用ピニオン63L,63Rと互いに噛み合う電圧電極調節用ラック64L,64Rが設けられたL字状の部材64La,64Raの位置が、調節補助経路65L,65Rに沿って移動する。このとき、図4において、電圧電極調節用ピニオン63Lが時計回りに回転するとき部材64Laは、電圧電極調節用ラック64Lを介して、本体部41を左右に2等分する対称線TSに近づく右方向へと移動する。一方で、図4において、電圧電極調節用ピニオン63Lが反時計回りに回転するとき部材64Laは、電圧電極調節用ラック64Lを介して、対称線TSから遠ざかる左方向へと移動する。同様に、図4において、電圧電極調節用ピニオン63Rが時計回りに回転するとき部材64Raは、電圧電極調節用ラック64Rを介して、対称線TSから遠ざかる右方向へと移動する。一方で、電圧電極調節用ピニオン63Rが反時計回りに回転するとき部材64Raは、電圧電極調節用ラック64Rを介して、対称線TSに近づく左方向へと移動する。なお、本実施形態では、前述したように、連結用ピニオン62L,62Rと電圧電極調節用ピニオン63L,63Rのギア比は、3:1に設定されている。このため、電圧電極調節用ラック64L,64Rが設けられた部材64La,64Raの位置は、幅測定部50L,50Rの位置を移動させた距離の1/3の距離だけ、左右方向に移動する。具体的には、幅測定部50L,50Rの位置が3移動する場合、本体部41の面41cにおいて移動枠26a,26bに沿って左右方向に部材64La,64Raは1移動する。このように、本実施形態では、ピニオン51L,56L,62L,63Lと、ラック52L,57L,60L,64Lと、ギア53L,54Lによって、電極位置調整機構が構成されている。同様に、ピニオン51R,56R,62R,63Rと、ラック52R,57R,60R,64Rと、ギア53R,54Rによって、電極位置調整機構が構成されている。次に、幅測定部50L,50Rの位置を移動させた際の、電流電極21,22の位置が移動する軌跡軌道について、図5に基づき説明する。図5において、破線によって囲まれる領域は、人体9の測定部位である腹部91を輪切りにしてモデル化したモデル断面である。図5に示す第1モデル断面L1以下、断面L1と示す場合がある、第2モデル断面L2以下、断面L2と示す場合がある、及び第3モデル断面L3以下、断面L3と示す場合があるは、腹囲の長さが異なって互いに相似な形状である。断面L1に対して体組成測定装置1を使用した際、断面L1の左側面に左幅測定部50Lが接触する点を体側点SL1、断面L1の右側面に右幅測定部50Rが接触する点を体側点SR1とする。また、断面L1に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電流電極21,22が位置する点を電流電極点RT11,RT21として、図5に示す。断面L2に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SL1から、断面L2の左側面に左幅測定部50Lが接する点となる体側点SL2まで、体組成測定装置1における左幅測定部50Lの位置が右方へ距離αだけ移動される。同様に、断面L2に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SR1から、断面L2の右側面に右幅測定部50Rが接する点となる体側点SR2まで、体組成測定装置1における右幅測定部50Rの位置が左方へ距離αだけ移動される。また、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離αだけ移動させた場合、幅測定部50L,50Rにおける電流電極21,22の位置は、距離αを5ギア比で除算した距離α/5だけ後方へ移動する。一方で、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離αだけ移動させた場合、体組成測定装置1における幅測定部50L,50Rの位置は、距離α×tanφだけ前方へ移動する。このように、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離αにだけ移動させた場合、体組成測定装置1における電流電極21,22の位置は、距離α×tanφ-α/5だけ前方へ移動する。また、断面L2に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電流電極21,22が位置する点を電流電極点RT12,RT22として、図5に示す。また、断面L3に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SL1から、断面L3の左側面に左幅測定部50Lが接する点となる体側点SL3まで、体組成測定装置1における左幅測定部50Lの位置が右方へ距離βだけ移動される。同様に、断面L3に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SR1から、断面L3の右側面に右幅測定部50Rが接する点となる体側点SR3まで、体組成測定装置1における右幅測定部50Rの位置が左方へ距離βだけ移動される。また、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために体組成測定装置1における幅測定部50L,50Rの位置を左右方向に距離βだけ移動させる。このとき、幅測定部50L,50Rにおける電流電極21,22の位置は、距離βを5ギア比で除算した距離β/5だけ後方へ移動する。一方で、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離βだけ移動させた場合、体組成測定装置1における幅測定部50L,50Rの位置は、距離β×tanφだけ前方へ移動する。つまり、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離βだけ移動させた場合、体組成測定装置1における電流電極21,22の位置は、距離β×tanφ-β/5だけ前方へ移動する。また、断面L2に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電流電極21,22が位置する点を電流電極点RT13,RT23として、図5に示す。このように、電流電極21,22の位置が左右方向に移動した距離α又は距離βに対して、tanφ-1/5を乗算した距離一定割合の距離だけ、体組成測定装置1における電流電極21,22の位置が前後方向に移動する。このため、電流電極21,22の位置は、移動前の位置から、本体部41を左右に2等分するとともに、人体9を左右に2等分する対称線TSに直交する方向から、前後方向へ角度θ第2の角度をなす軌道KD1上を移動することになる。次に、幅測定部50L,50Rの位置を移動させた際の、電圧電極31,32の位置が移動する軌跡軌道について、図6に基づき説明する。なお、図6では、断面L1に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電圧電極31,32が位置する点を電圧電極点RT31,RT41として示す。断面L2に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SL1から、断面L2の左側面に左幅測定部50Lが接する点となる体側点SL2まで、体組成測定装置1における左幅測定部50Lの位置が右方へ距離αだけ移動される。同様に、断面L2に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SR1から、断面L2の右側面に右幅測定部50Rが接する点となる体側点SR2まで、体組成測定装置1における右幅測定部50Rの位置が左方へ距離αだけ移動される。また、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために体組成測定装置1における幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離αだけ移動させる。このとき、体組成測定装置1における電圧電極31,32の位置は、距離αを3ギア比で除算した距離α/3だけ左右方向に移動する。また、断面L2に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電圧電極31,32が位置する点を電圧電極点RT32,RT42として、図6に示す。なお、電圧電極31,32の位置は、前後方向に移動しないようになっているため、左右方向にのみ距離α/3だけ移動する。また、断面L3に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SL1から、断面L3の左側面に左幅測定部50Lが接する点となる体側点SL3まで、体組成測定装置1における左幅測定部50Lの位置が右方へ距離βだけ移動される。同様に、断面L3に対して体組成測定装置1を使用する際、体側点SR1から、断面L3の右側面に右幅測定部50Rが接する点となる体側点SR3まで、体組成測定装置1における右幅測定部50Rの位置が左方へ距離βだけ移動される。また、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために幅測定部50L,50の位置を左右方向に距離βだけ移動させた場合、体組成測定装置1における電圧電極31,32の位置は、距離βを3ギア比で除算した距離β/3だけ左右方向に移動する。また、断面L3に対して体組成測定装置1を使用したとき、各電圧電極31,32が位置する点を電圧電極点RT33,RT43として、図6に示す。なお、電圧電極31,32の位置は、前後方向に移動しないようになっているため、左右方向にのみ距離β/3だけ移動する。このように、電圧電極31,32の位置が左右方向に移動した距離α又は距離βに対して、1/3を乗算した距離一定割合の距離だけ、体組成測定装置1における電圧電極31,32の位置が左右方向に移動する。このため、電圧電極31,32の位置は、移動前の位置から、本体部41を左右に2等分するとともに、人体9を左右に2等分する対称線TSに直交する方向角度0第1の角度をなす軌道KD2上を移動することになる。また、図5及び図6に示すように、体組成測定装置1における幅測定部50L,50Rの位置が左右方向に移動する距離α又は、βに対して、体組成測定装置1における電流電極21,22の位置は同じ距離αだけ左右方向に移動する。一方で、体組成測定装置1における電圧電極31,32の位置は、距離αを3で除算した距離α/3だけ左右方向に移動する。すなわち、体組成測定装置1において電流電極21,22が左右方向に移動する距離に対して、体組成測定装置1における電圧電極31,32が左右方向に移動する距離は小さくなっている。人体9の測定部位となる腹部91は、左右方向の幅は前後方向の幅と比較して長くなっているため、上方から下方へモデル断面を見る場合には、楕円形状をしている。また、電圧電極31,32が接触する腹部91の部分は、腹部91において前方寄りの部分であるため、左右方向が短い。一方で、電流電極21,22が接触する腹部91の部分は、腹部91において中心寄りの部分であるため、電圧電極31,32が接触する腹部91の部分の左右方向の幅よりも長い。このため、幅測定部50L,50Rの位置が移動した距離に対して、電圧電極31,32の位置が左右方向に移動する距離は、電流電極21,22の位置が左右方向に移動する距離よりも短く設定されている。本実施形態によれば、以下の効果を奏することができる。1腹部91測定部位の幅に合わせて幅測定部50L,50Rを移動させた距離に対して一定割合1/3の距離だけ、対称線TSに対して直交する左右方向第1の角度の方向に、電圧電極31,32の位置が移動される。また、腹部91の幅に合わせて幅測定部50L,50Rを移動させた距離に対して一定割合tanφ-1/5の距離だけ、前後方向に電流電極21,22の位置が移動される。それとともに、幅測定部50L,50Rを移動させた距離に対して一定割合の距離同じ距離だけ、左右方向に電流電極21,22の位置が移動される。すなわち、電流電極21,22の位置は、左右方向に移動する距離に対して、前後方向に移動する距離だけ進む方向対称線TSに対して直交する方向から角度θの方向第2の角度の方向に移動する。すなわち、電圧電極31,32と電流電極21,22の位置は、使用者の腹部91の幅が異なる腹囲の大きさが異なる場合でも、予め定められた角度の方向へ軌道上を、幅測定部50L,50Rが移動した距離に対して一定割合の距離だけ移動される。このため、電流電極21,22と電圧電極31,32との距離が、測定部位となる腹部91に対して一定の割合で変化する。また、電流電極21,22と電圧電極31,32の角度をほぼ一定に保つことができる。このため、測定部位の体組成を精度良く測定することが可能となる。2電圧電極31,32の位置が移動されることに連動して、電流電極21,22の位置も移動されるようにした。これにより、電極21,22,31,32の位置が別々に移動されないので、一部の電極例えば、電圧電極31の位置だけが、予め決められた位置関係とならない位置になるようなことを防ぐことができる。3腹部91測定部位の幅に調節するために移動される幅測定部50L,50Rの位置が移動された距離に対して、一定割合の距離だけ所定の方向に各電極21,22,31,32の位置が移動される。また、幅測定部50L,50Rの位置が腹部91の幅に調節されて移動されることに連動して、電流電極21,22と電圧電極31,32の位置が調整されるようにした。そして、幅測定部50L,50Rの位置が測定部位の幅に調節されれば、各電極21,22,31,32の位置まで位置合わせされるようにした。これにより、電極21,22,31,32の位置を別々に配置する必要がなくなり、一部の電極例えば、電圧電極31だけ予め決められた位置関係となる位置に位置しないようなことを防ぐことができる。4電流電極支持部23L,23Rの先端部が、電流電極調節用バネ59L,59Rの弾性力によって、測定部位の膨張腹囲の大きさに合わせて左右方向に回動するようにした。このため、電流電極支持部23L,23Rの先端部において使用者の測定部位と接触する方向を向けて設けられた電流電極21,22は、電流電極調節用バネ59L,59Lの弾性力によって測定部位に密接接触させることができる。5左幅測定部50Lの位置と右幅測定部50Rの位置を別々に移動させるようにした。このため、測定部位となる腹部91の形状が左右対称とならない形状であっても、各電極21,22,31,32が移動する軌道は、相似する形状の腹部に対しては同一となる。6調節補助経路58L,58Rを、対称線TSと平行するように、幅測定部50L,50Rの内部において下面50Lc,50Rcに形成した。また、調節補助経路65L,65Rを、対称線TSに直交するように、本体部41の内部において下面41eに形成した。これにより、調節補助経路58L,58R,65L,65Rを対称線TSに対して斜め方向例えば、2°や6°などに傾けて形成する場合よりも、設計及び製造を容易に行うことができる。第2実施形態図7を参照して、本発明の第2実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様の構成については、同一の符号を付してその説明を省略又は簡略化する。本実施形態の体組成測定装置1は、幅測定部50L,50Rの位置が測定部位である腹部91の左側点及び右側点まで移動され、幅測定部50L,50Rの面50La,50Raが腹部91に接触したことを検知する検知機器70が設けられている。検知機器70は、左幅測定部50Lと右幅測定部50Rにおいて、使用者の腹部91と接する面50La,50Raにそれぞれ設けられている。検知機器70は、電線を介して制御部11に接続されている。また、検知機器70は、使用者の腹部91に接触したことを検知すると、幅測定部50L,50Rの面50La,50Raが腹部91と接触したこと位置合わせされたことを示す信号を制御部11に出力する。また、制御部11には、幅測定部50L,50Rの面50La,50Raが腹部91と接触したことを示す信号が入力される。以下、検知機器70の構成について、図7に基づき説明する。図7では、右幅測定部50Rにおいて、使用者の腹部91と接する面50Raに設けられた検知機器70を拡大して示す。なお、図示しないが、左幅測定部50Lにおいて、使用者の腹部91と接する面50Laには、図7と同様の検知機器70が設けられており、その説明は省略する。右幅測定部50Rの面50Raに設けられた検知機器70は、面50Raと平行する長板状の接触板71を備えている。接触板71は、左右方向へ移動可能に面50Raに固定されている。また、接触板71において面50Ra側には、立方体の形状をした支柱72が接触板71に固定されている。また、支柱72と面50Raの間には、左右方向へ弾性力を備えるように接触用バネ73が設けられている。また、接触用バネ73と面50Raの間には押しボタン式のスイッチSWが設けられており、スイッチSWは、スイッチSWにて押圧される押圧部を接触板71の方向図7では、左方を向けて面50Raに固定されている。また、右幅測定部50Rの面50Raに設けられた検知機器70のスイッチSWの押圧部が押圧されると、制御部11に対して、右幅測定部50Rの面50Raが腹部91に接触したことを示す信号が出力される。同様に、左幅測定部50Lの面50Laに設けられた検知機器70のスイッチSWの押圧部が押圧されると、制御部11に対して、左幅測定部50Lの面50Laが腹部91に接触したことを示す信号が出力される。このように、本実施形態における検知機器70は、接触板71と、支柱72、接触用バネ73、及びスイッチSWによって構成されている。以下、本実施形態の作用について説明する。幅測定部50L,50Rの位置を腹部91の幅に位置合わせされると、検知機器70において最も使用者側に位置する接触板71に使用者の腹部91が接触する。接触板71に腹部91が接触すると、接触板71は、使用者が位置する方向とは逆方向面50Raの検知機器70の場合は、右方に移動する。接触板71の位置が移動することに伴って、接触板71が取り付けられた支柱72も、接触板71と同様、使用者が位置する方向とは逆方向面50Laの検知機器70の場合は、左方に移動する。また、支柱72の位置が、使用者が位置する方向とは逆方向に移動すると、接触用バネ73を介して、スイッチSWの押圧部が押圧される。これにより、制御部11に対して左幅測定部50Lの面50La又は右幅測定部50Rの面50Raが腹部91に接触したことを示す信号が出力される。また、接触板71が腹部91に接触していない場合、接触板71は、接触用バネ73の弾性力によって予め決められた位置に移動される。本実施形態によれば、上記第1実施形態の1~6に記載の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。7検知機器70によって、幅測定部50L,50Rの面50La,50Raが腹部91に接触したことを検知できるようにした。これによって、幅測定部50L,50Rの位置を、腹部91の幅に位置合わせされる位置まで確実に移動させることができる。また、幅測定部50L,50Rの位置が移動することに伴って、各電極21,22,31,32の位置も移動される。このとき、各電極21,22,31,32の位置は、予め定められた角度の方向へ軌道上を、腹部91の幅に幅測定部50L,50Rの位置が位置合わせされるまでに幅測定部50L,50Rが移動した距離に対して一定割合の距離だけ移動される。このため、電流電極21,22と電圧電極31,32との距離が、測定部位となる腹部91に対して一定の割合で変化する。また、電流電極21,22と電圧電極31,32の角度をほぼ一定に保つことができる。このため、測定部位の体組成を精度良く測定することが可能となる。8接触板71は、左右方向に弾性力を備える接触用バネ73を介して幅測定部50L,50Rの面50La,50Raに固定されている。接触用バネ73の弾性力によって、確実に接触板71を腹部91に密接接触させることができる。第3実施形態図8を参照して、本発明の第3実施形態について説明する。なお、第1実施形態と同様の構成については、同一の符号を付してその説明を省略または簡略化する。本実施形態の体組成測定装置1は、左幅測定部50Lと右幅測定部50Rのうち何れか一方の位置が移動された場合、それに連動して、他方の位置も移動されるように構成されている。本実施形態の体組成測定装置1の本体部41には、図8に示すように、互いに噛み合うように左右連動用ギア75L,75Rが設けられている。また、左右連動用ギア75Lは、連結用ピニオン62Lと互いに噛み合うように、回転可能に本体部41に固定されている。また、左右連動用ギア75Rは、連結用ピニオン62Rと互いに噛み合うように、回転可能に本体部41に固定されている。また、本実施形態の体組成測定装置1は、幅測定部50L,50R間の幅、つまり、測定部位となる腹部91の幅を計測する計測機器80を備えている。本実施形態の体組成測定装置1の本体部41には、図8に示すように、腹部91の幅を計測する計測機器80として可変抵抗80aが取り付けられている。可変抵抗80aは、図示しない回転軸を備えており、当該回転軸の回転量に応じて、抵抗値を可変させるように構成されている。そして、可変抵抗80aは、可変抵抗80aの回転軸と、左右連動用ギア75Rの回転軸が同軸上になるように本体部41に固定されている。また、可変抵抗80aの回転軸は、左右連動用ギア75Rの回転軸に固定されている。可変抵抗80aの抵抗値は、左右連動用ギア75Rが回転した量回転量に応じて可変するようになっている。以下、本実施形態の作用について説明する。図8において左幅測定部50Lの位置が右方へ移動されると、連結用ラック60Lが調節補助経路61Lに沿って右方へ移動し、連結用ピニオン62Lが時計回りに回転する。連結用ピニオン62Lが時計回りに回転すると、連結用ピニオン62Lの回転に連動して、左右連動用ギア75Lが反時計回りに回転する。左右連動用ギア75Lが反時計回りに回転すると、左右連動用ギア75Lの回転に連動して、左右連動用ギア75Rが時計回りに回転する。また、左右連動用ギア75Rが時計回りに回転すると、左右連動用ギア75Rの回転に連動して、連結用ピニオン62Rが反時計回りに回転する。連結用ピニオン62Rが反時計回りに回転すると、連結用ラック60Rが調節補助経路61Rに沿って左方へ移動するため、右幅測定部50Rの位置が左方へ移動される。このとき、幅測定部50L,50R間の幅を小さくするために左幅測定部50Lの位置が左方へ移動された場合、連動して右幅測定部50Rの位置も幅測定部50L,50R間の幅を小さくする方向右方へ移動される。一方で、幅測定部50L,50R間の幅を大きくするために左幅測定部50Lの位置が右方へ移動された場合、連動して右幅測定部50Rの位置も幅測定部50L,50R間の幅を大きくする方向左方へ移動される。可変抵抗80aの回転軸は、左右連動用ギア75Rの回転軸に固定されているため、可変抵抗80aの抵抗値は、左右連動用ギア75Rが回転した量回転量に応じて可変するようになっている。すなわち、可変抵抗80aの抵抗値を計測することによって、左右連動用ギア75Rの回転量を特定することができる。また、左右連動用ギア75Rは、前述したように、左幅測定部50L及び右幅測定部50Rの位置が移動する場合に回転するため、左右連動用ギア75Rの回転量を特定することにより、幅測定部50L,50R間の幅を特定できる。本実施形態によれば、上記第1実施形態の1~4及び6に記載の効果に加えて、以下の効果を奏することができる。9左幅測定部50Lと右幅測定部50Rのうち何れか一方の位置が移動された場合、連動して他方の位置も移動されるようにした。すなわち、左幅測定部50Lと右幅測定部50Rの位置が移動する距離と、対称線TSに対して移動する方向幅測定部50L,50R間を小さくする方向又は大きくする方向は同一となる。このため、左幅測定部50Lと右幅測定部50Rのうち何れか一方の位置が移動された距離が、他方の位置が移動した距離よりも長く又は、短くなり、各電極21,22,31,32が位置する位置に誤差が生じることを防ぐことができる。10腹部91の幅を計測する計測機器80を設けた。このため、腹部91の幅を測定することができるようになるため、腹部91の幅から腹部91の外周の長さを算出することができるようになる。その他の実施形態なお、本発明の実施態様は上記各実施形態に限られるものではなく、例えば以下に示すように変更することもできる。また以下の変形例は、上記各実施形態についてのみ適用されるものではなく、異なる変形例同士を互いに組み合わせて実施してもよい。上記第1実施形態~第3実施形態において、測定部位となる腹部91の皮下脂肪を測定する皮脂厚センサを設けても良い。例えば、測定部位と接触する電流電極支持部23L,23Rの先端部や幅測定部50L,50Rの面50La,50Raに、皮脂厚センサを設けても良い。皮脂厚センサによって、皮下脂肪を測定する場合、全体の体脂肪から皮下脂肪を差し引くことによって、他の脂肪例えば、内蔵脂肪の量を算出することができる。上記第1実施形態~第3実施形態において、幅測定部50L,50Rが腹部91に対して接触された圧力を測定する接触圧力センサを設けても良い。これにより、腹部91に対して幅測定部50L,50Rが接触してから移動した距離を算出することができる。このため、腹部91の幅を正確に算出することができるようになるため、体組成をより精度良く測定することができる。上記第3実施形態において、可変抵抗80aの抵抗を可変させる左右連動用ギア75Rを変更しても良い。例えば、電圧電極調節用ピニオン63Lの回転軸と可変抵抗80aの回転軸を同軸とし、各回転軸を固定するように可変抵抗80aを本体部41に固定するようにしても良い。これにより、電圧電極調節用ピニオン63Lが回転した量回転量に応じて、可変抵抗80aの抵抗を可変させるようにしても良い。上記第3実施形態において、幅測定部50L,50Rの位置が移動した距離を測定するセンサを備えても良い。例えば、図9に示すように、幅測定部50Rの延長突出部48Rの上面に光センサ用の目印87を設け、光センサ88によって目印87を読み取ることによって、延長突出部48Rが移動した距離幅測定部50Rの位置が移動した距離を測定するようにしても良い。上記第1実施形態~第3実施形態において、本体部41の指標部14と、人体9の臍92の位置合わせが行われたことを検知するセンサ95を設けても良い。例えば、図10に示すように、本体部41において腹部91と接する面41cであって、且つ、本体部41を左右に2等分する線上にセンサ95を配置するようにしても良い。そして、センサ95は、臍92の凹凸を検知することによって、指標部14と臍92の位置合わせが行われたことを検知するようにしても良い。上記第3実施形態において、複数のピニオン及びギアのうち何れか一つのピニオン又はギアを駆動させる駆動源例えば、モータを設けても良い。更に、第2実施形態に記載の幅測定部50L,50Rの面50La,50Raが腹部91に接触したことを検知する検知機器70を設けても良い。これにより、幅測定部50L,50R間の幅が自動に調節されるため、使用者自ら幅測定部50L,50Rの位置を調整しなくても良くなるので、楽になる。上記第1実施形態~第3実施形態において、操作部12を把持部40R,40Lに設けても良い。これにより、使用者は把持部40R,40Lから手を離すことなく操作部12を操作することができる。上記第1実施形態~第3実施形態において、調節補助経路58L,58Rを対称線TSと平行しないよう対象線TSに対して所定角度を成して形成するようにしても良い。例えば、図4において、調節補助経路58L,58Rの前方部を対称線TSに近づく方向に向けて、調節補助経路58L,58Rを形成しても良い。これにより、電流電極21,22の位置を、より測定部位に近づく方向に移動させることができ、電流電極21,22を測定部位に接触させることができる。上記第1実施形態~第3実施形態において、調節補助経路65L,65Rを対称線TSに対して所定角度を成して左右方向に形成するようにしても良い。例えば、図4において、調節補助経路65L,65Rの両端部のうち対称線TSに近い端部を後方へ向けて、調節補助経路65L,65Rを形成しても良い。これにより、電圧電極31,32の位置を、より測定部位に近づく方向に移動させることができ、電圧電極31,32を測定部位に接触させることができる。上記第1実施形態~第3実施形態において、幅測定部50L,50Rを移動させたときに、電流電極21,22の位置と電圧電極31,32の位置のうち何れか一方の位置だけ移動されるように構成しても良い。上記第1実施形態~第3実施形態において、本体部41の後方に位置する面のうち面41c両端から左右方向へ広がるように延びる面41a,41bを、本体部41を2等分する面と直交する方向から、前方へ角度θをなして形成しても良い。この場合、幅測定部50L,50Rの位置が移動することに伴って幅測定部50L,50Rにおける電流電極21,22の位置を移動させなくても良い。幅測定部50L,50Rにおける電流電極の位置を移動させなくても、幅測定部50L,50Rの位置が移動することに伴って、体組成測定装置1における電流電極21,22の位置を軌道KD1上で移動させることができる。"