回転横軸に放射状に設置される風力発電用ブレードにおいて、前記ブレードの根部側であって該ブレードが前記回転横軸に設置された際に後縁側または負圧面となる位置に設けられた排気口と、前記ブレードの先端部側であって該ブレードが前記回転横軸に設置された際に前縁側または正圧面となる位置に設けられた吸入口と、前記排気口と前記吸入口とを連通させる気体流路とを有することを特徴とする風力発電用ブレード。前記吸入口から前記気体流路を通して前記排気口に至る気体の流れを調整する気流調整部を有することを特徴とする請求項1記載の風力発電用ブレード。前記気流調整部は、前記気体の流れの流量を調整する流量調整部を有することを特徴とする請求項2記載の風力発電用ブレード。前記排気口は、複数設けられていることを特徴とする請求項1~3のいずれかに記載の風力発電用ブレード。前記複数の排気口は、前記ブレードの長手方向に沿って並んで設けられていることを特徴とする請求項4に記載の風力発電用ブレード。前記排気口は、複数設けられており、前記気流調整部は、前記気体流路を流れる気体を前記複数の排気口のうちの一部から選択的に排気させる排気口選択部を有することを特徴とする請求項2または3に記載の風力発電用ブレード。前記吸入口は、前記ブレードの長手方向において、前記回転横軸の回転中心から、該回転中心と前記ブレードの先端位置との間の距離の70~100の距離の位置に設けられていることを特徴とする請求項1~6のいずれかに記載の風力発電用ブレード。前記排気口は、前記ブレードの長手方向において、前記回転横軸の回転中心から、該回転中心と前記ブレードの先端位置との間の距離の40以下の距離の位置に設けられていることを特徴とする請求項1~7のいずれかに記載の風力発電用ブレード。前記排気口は、前記ブレードの長手方向において、前記ブレードの前記前縁と前記後縁との間の幅が最大である最大幅位置または該最大幅位置よりも前記先端部側の位置に設けられていることを特徴とする請求項8記載の風力発電用ブレード。請求項1~9のいずれかに記載の風力発電用ブレードと、前記風力発電用ブレードが設置される回転横軸と、前記風力発電用ブレードに備える気流調整部を通して前記風力発電用ブレードの吸入口から気体流路を通して排気口に至る気体の流れを制御する気流制御部とを有することを特徴とする風力発電装置。前記風力発電用ブレードに前記排気口が複数設けられており、前記気流制御部は、前記複数の排気口毎に前記気流を個別に制御可能であることを特徴とする請求項10記載の風力発電装置。前記風力発電用ブレードに対する風力を測定する風力測定部を備え、前記気流制御部は、前記風力測定部の測定結果を受けて前記気体の流れを制御することを特徴とする請求項10または11に記載の風力発電装置。前記排気制御部は、前記風力発電用ブレードに対する停止要因に応じて、前記回転横軸の回転を停止するとともに、前記気体の流れを制御することを特徴とする請求項10~12のいずれかに記載の風力発電装置。しかしながら、上記乱流遷移を誘発する構造体を負圧面上に設けて境界層の剥離を抑制する従来の技術には、特定の風速域、乱流域のみで境界層の剥離を抑制する効果があるにすぎないという問題がある。また、乱流遷移を誘発する構造体は、ブレードの空気抵抗を増大させることになり、空気力学的に不利であるという問題もある。また、風向や風速が変動する流入風を想定した場合、迎角の変動量は、風車を構成するブレードの先端部である翼端部よりも根部である翼根部において大きくなる。これは、翼根部においては、風車の回転による流入風に対して自然風の風速が大きく、自然風による影響が大きいためである。また、風車を構成するブレードが発生する力は、風車が受ける風の風速の2乗に比例する。このため、風車の回転数が低い低風速時の場合、風車全体の発電量に対するブレードの翼根部が発生するトルクの寄与率は、風車の回転数が高い高風速時と比較して大きい。したがって、翼根部の性能を改善することが、低風速時における発電効率の向上に重要であるといえる。ここで、翼型断面の性能について図7を用いて説明する。図7は、迎角αに対する揚力係数CLの変化を模式的に示すグラフである。なお、図7には、翼型断面に対する流体の流れを矢印で模式的に示した図をあわせて示している。図7に示すように、迎角αが失速迎角αstallよりも小さい領域では、迎角αが増大するに従って揚力係数CLも増大する。他方、迎角αが失速迎角αstallよりも大きい領域では、迎角αが増大するに従って揚力係数CLは減少する。このように、迎角αが失速迎角αstallを超えて大きくなると失速が起こるため、風車は、α<αstallの領域で運転されることになる。しかしながら、流入風の風向などの変動により迎角αが大きく変動する場合には、迎角αが失速迎角αstallよりも大きくなることがあり、その結果、揚力係数CLが減少して翼性能が著しく低下することがある。α>αstallでは、翼の負圧面の後縁側から順に、翼面上に付着していた流体が剥離して渦が形成される剥離領域が生じるため、翼の負圧面と正圧面との間に圧力差が生じず、翼性能が低下することになる。なお、迎角αは、図8に示すように、翼弦線と流入風Uとの角度を示すものである。翼弦線は、翼の前縁一番前方の位置と後縁一番後方の位置を結んだ線を示す。本発明は、上記事情を背景としてなされたものであり、風向もしくは風速の変動が大きい状況下または風速の低い状況下においても、風力による高効率の発電を実現することができる風力発電用ブレードおよび該風力発電用ブレードを用いた風力発電装置を提供することを目的とする。すなわち、本発明の風力発電用ブレードのうち、第1の本発明は、回転横軸に放射状に設置される風力発電用ブレードにおいて、前記ブレードの根部側であって該ブレードが前記回転横軸に設置された際に後縁側または負圧面となる位置に設けられた排気口と、前記ブレードの先端部側であって該ブレードが前記回転横軸に設置された際に前縁または正圧面となる位置に設けられた吸入口と、前記排気口と前記吸入口とを連通させる気体流路とを有することを特徴とする。第2の本発明の風力発電用ブレードは、前記第1の本発明において、前記吸入口から前記気体流路を通して前記排気口に至る気体の流れを調整する気流調整部を有することを特徴とする。第3の本発明の風力発電用ブレードは、前記第2の本発明において、前記気流調整部は、前記気体の流れの流量を調整する流量調整部を有することを特徴とする。第4の本発明の風力発電用ブレードは、前記第1~第3の本発明のいずれかにおいて、前記排気口は、複数設けられていることを特徴とする。第5の本発明の風力発電用ブレードは、前記第4の本発明において、前記複数の排気口は、前記ブレードの長手方向に沿って並んで設けられていることを特徴とする。第6の本発明の風力発電用ブレードは、前記第2または第3の本発明において、前記排気口は、複数設けられており、前記気流調整部は、前記気体流路を流れる気体を前記複数の排気口のうちの一部から選択的に排気させる排気口選択部を有することを特徴とする。第7の本発明の風力発電用ブレードは、前記第1~第6の本発明のいずれかにおいて、前記吸入口は、前記ブレードの長手方向において、前記回転横軸の回転中心から、該回転中心と前記ブレードの先端位置との間の距離の70~100の距離の位置に設けられていることを特徴とする。第8の本発明の風力発電用ブレードは、前記第1~第7の本発明のいずれかにおいて、前記排気口は、前記ブレードの長手方向において、前記回転横軸の回転中心から、該回転中心と前記ブレードの先端位置との間の距離の40以下の距離の位置に設けられていることを特徴とする。第9の本発明の風力発電用ブレードは、前記第8の本発明において、前記排気口は、前記ブレードの長手方向において、前記ブレードの前記前縁と前記後縁との間の幅が最大である最大幅位置または該最大幅位置よりも前記先端部側の位置に設けられていることを特徴とする。第10の本発明の風力発電装置は、前記第1~第9の本発明の風力発電用ブレードのいずれかと、前記風力発電用ブレードが設置される回転横軸と、前記風力発電用ブレードに備える気流調整部を通して前記風力発電用ブレードの吸入口から気体流路を通して排気口に至る気体の流れを制御する気流制御部とを有することを特徴とする。第11の本発明の風力発電装置は、前記第10の本発明において、前記風力発電用ブレードに前記排気口が複数設けられており、前記気流制御部は、前記複数の排気口毎に前記気流を個別に制御可能であることを特徴とする。第12の本発明の風力発電装置は、前記第10または第11の本発明において、前記風力発電用ブレードに対する風力を測定する風力測定部を備え、前記気流制御部は、前記風力測定部の測定結果を受けて前記気体の流れを制御することを特徴とする。第13の本発明の風力発電装置は、前記第10~第12の本発明のいずれかにおいて、前記気流制御部は、前記風力発電用ブレードに対する停止要因に応じて、前記回転横軸の回転を停止するとともに、前記気体の流れを制御することを特徴とする。すなわち、本発明によれば、回転横軸に放射状に設置された風力発電用ブレードが回転すると、ブレードの先端部側であって該ブレードが回転横軸に設置された際に前縁または正圧面となる位置に設けられた吸入口から気体が吸入される。吸入口から吸入された高圧の気体は、気体流路を介して、ブレードの根部側であって該ブレードが回転横軸に設置された際に後縁側または負圧面となる位置に設けられた排気口から排気される。こうして、ブレードの根部と比較して周速の速いブレードの先端部側に設けられた吸入口から吸入された気体が、流入風の迎角の変動が大きく境界層の剥離が生じやすいブレードの根部側に設けられた排気口から排気されるので、境界層の剥離を抑制することができる。したがって、本発明によれば、風向もしくは風速の変動が大きい状況下または風速の低い状況下においても、翼効率の低下を回避し、風力による高効率の発電を実現することができる。また、強風などによる風力発電用ブレードの過回転時に緊急停止を必要とする場合には、吸入口から取り入れられて排気口に至って排気される気体流量を増加することにより、翼面上の圧力を開放でき、安全に風車出力を低下させることができる。また、吸入口における風の圧力を測定することにより、翼発生力を推定することができ、回転横軸に対する風力発電用ブレードの角度を制御したり、風力発電用ブレードの性能を評価することができる。なお、ブレードの形状は、特定の形状に限定されるものではないが、長手方向に直交する断面が翼型断面である翼形状とすることができる。また、ブレードは、中空形状のものとすることができ、内部には、吸入口と排気口とを連通する気体流路や、ブレードの強度を補強する補強部材などを設置することができる。また、ブレードの材質も、特定の材質に限定されるものではないが、例えば、FRP繊維強化プラスチックを用いることができ、また、FRPを主成分とし、一部に木材や発泡体などを用いた複合体を用いることもできる。吸入口は、ブレードの先端部側であって該ブレードが回転横軸に設置された際に前縁側または正圧面となる位置に設けられる。吸入口の開口形状は、特定の形状に限定されるものではないが、例えば、円形状、楕円形状、スリット形状などである。また、吸入口の開口面積は、ブレードの形状、大きさなどに応じて適宜設定することができる。また、吸入口は、ブレードの長手方向において、回転横軸の回転中心から、該回転中心とブレードの先端位置との間の距離Rの70~100の距離の位置に設けることが好ましく、距離Rの90~100の距離の位置に設けることがより好ましい。これは、ブレードは、先端側ほどトルクの発生に対する寄与率が小さくなっており、また、先端側ほど周速が速いため動圧を容易に取得することができるためである。排気口は、ブレードの根部側であって該ブレードが回転横軸に設置された際に後縁または負圧面となる位置に設けられる。排気口の開口形状は、特定の形状に限定されるものではないが、例えば、円形状、楕円形状、スリット形状などである。また、排気口の開口面積は、ブレードの形状、大きさなどに応じて適宜設定することができる。また、排気口は、ブレードの長手方向において、回転横軸の回転中心から、該回転中心とブレードの先端位置との間の距離Rの40以下の距離の位置に設けることが好ましい。これは、回転横軸の回転中心から距離Rの40以下の距離の位置では、周速が遅いため流入風の風速の影響が相対的に大きく、迎角の変動が大きいため、かかる位置に排気口を設けることにより、境界層の剥離を効果的に抑制することができるためである。なお、排気口は、ブレードの長手方向において、ブレードの前縁と後縁との間の幅が最大である最大幅位置または該最大幅位置よりも先端部側の位置に設けることが好ましい。これは、最大幅位置よりも回転横軸の回転中心側では、ブレードの形状が崩れており、排気口からの排気により境界層の剥離を抑制する効果が小さくなるためである。また、排気口は、1つだけであってもよいが、複数設けることもできる。排気口を複数設ける場合、排気口は、あらゆる態様の配置で設けることができる。例えば、複数の排気口は、ブレードの長手方向に沿って並んで設けることができる。排気口を設ける数、および配置の態様を適宜設定することにより、ブレードの形状などに応じて、境界層の剥離を確実に抑制することができる。吸入口と排気口とを連通させる気体流路は、ブレード内に設置することができる。気体流路としては、特定の材質のものに限定されるものではないが、例えば、銅、ステンレスなどの金属製の配管、プラスチック製の配管などを用いることができる。腐食防止の観点からは、気体流路として、ステンレス製の配管やプラスチック製の配管を好ましく用いることができる。なお、ブレードは、通常、回転時には大きく反ることになる。このため、気体流路は、ブレードの反りにより破損することがないように、ブレード内面に対して遊びをもって設置することが好ましい。また、気体流路として、ブレードの反りに追従して曲がることができる柔軟性な材質のものを用いることもでき、例えばゴムチューブなどを用いることもできる。ブレードには、吸入口から気体流路を流れて排気口に至る気体の流れを調整する気流調整部を設けることができる。気流調整部は、通常、気体流路に介設するように設けられる。気流調整部は、例えば、流量調整部、電磁弁などにより構成することができる。気流調整部により吸入口から気体流路を流れて排気口に至る気体の流量を調整でき、ひいては排気口から排気される気体の圧力を調整することができる。なお、気流調整部は、適宜手動によって設定されるものであってもよいが、その動作は、後述の気流制御部により制御することができる。また、排気口が複数設けられている場合、気体流路には、該気体流路を流れる気体を複数の排気口のうちの一部から選択的に排気させる排気口選択部を気流調整部として設けることができる。排気口選択部は、例えば、複数の排気口にそれぞれ対応して設けられた電磁弁その他の弁などにより構成することができ、各弁の開閉状態を適宜設定することにより、複数の排気口のうちの一部からの選択的な排気を実現することができる。排気口選択部により複数の排気口のうちの一部から選択的に排気させることにより、風速や風向などの状況に応じて効果的に境界層の剥離を抑制することができる。なお、排気口の選択に際し、気流調整部によって、各排気口に応じて流量を調整することも可能である。なお、排気口選択部による排気口の選択は、後述の気流制御部により制御することができる。風力発電装置は、上記風力発電用ブレードと、前記風力発電用ブレードに備える気流調整部を通して前記風力発電用ブレードの吸入口から気体流路を通して排気口に至る気体の流れを制御する気流制御部とを有するものとすることができる。気流制御部は、上記気流調整部を通して吸入口から気体流路を通して排気口に至る気体の流れを制御する。また、風力発電用ブレードに排気口が複数設けられている場合、気流制御部は、複数の排気口からの排気を個別に制御可能なものとすることができる。この場合、気流制御部は、上記排気口選択部による排気口の選択を制御することにより、複数の排気口からの排気を個別に制御することができる。なお、風力発電装置は、風力発電用ブレードに対する風力を測定する風力測定部を備えるものとすることができる。この場合、気流制御部は、風力測定部の測定結果を受けて前記気体の流れを制御するものとすることができる。これにより、風力発電用ブレードに対する風力に応じて、排気口からの排気を適切に行うことができる。風力は、例えば、吸入口で測定することができる。さらに、気流制御部は、風力発電用ブレードに対する停止要因に応じて、回転横軸の回転を停止するとともに、前記気体の流れを制御するものとすることができる。回転横軸の回転を停止する際に前記気体の流れを制御することにより、回転横軸の回転を安全に停止することができる。以上のとおり、本発明によれば、ブレードの根部と比較して周速の速いブレードの先端部側に設けられた吸入口から気体を吸入し、流入風の迎角の変動が大きく境界層の剥離が生じやすいブレードの根部側に設けられた排気口から排気することができるので、境界層の剥離を抑制することができる。したがって、本発明によれば、風向もしくは風速の変動が大きい状況下または風速の低い状況下においても、風力による高効率の発電を実現することができる。実施形態1本発明の一実施形態の風力発電用ブレードおよび該風力発電用ブレードを用いた風力発電装置を図1~図5に基づいて説明する。図1に示すように、風力発電装置1は、地上に垂直に設置されたタワー2と、タワー2の上端部に水平回転可能に設置されたナセル3と、ナセル3に略水平方向に配置したローター軸6によって回転可能に軸支されたローターハブ4と、ローターハブ4の外周に放射状に取り付けられた3本の風力発電用ブレード5とを有している。風力発電用ブレード5は略垂直な面に沿って回転方向に等間隔に取り付けられている。ナセル3内には、ローター軸6の回転をギアなどにより増速してシャフト7に伝達する増速機8、シャフト7の回転により発電する発電機9、風力発電装置1の動作制御を行う制御装置10などが設置されている。制御装置10は、本発明の気流制御部として機能する。また、ナセル3上には、風力発電用ブレード5に流入する流入風の風向および風速を測定する風向風速計11が設置されている。風向風速計11は、本発明の風力測定部に相当する。風力発電用ブレード5は、図2~図4に示すように、例えばFRPで構成されて全体形状を形成する中空のブレード本体12を有している。ブレード本体12は、ブレード本体12がローターハブ4に設置された際における前縁13と後縁14とが長手方向に沿って両側に位置し、負圧面15と正圧面16とが表裏に連なる翼形状を有している。ブレード本体12内には、その長手方向に沿って幹配管17が設けられている。ブレード本体12の先端部である翼端部12aには、図2、図3abに示すように、前縁13側の部分に、例えば1つの吸入口18が設けられている。吸入口18は、吸入用枝配管19を介して幹配管17に連通している。また、ブレード本体12の根部である翼根部12bには、図2、図4abに示すように、負圧面15の後縁14側の部分に、例えば複数の排気口20が設けられている。複数の排気口20は、それぞれ排気用枝配管21を介して幹配管17に連通している。幹配管17、吸入用枝配管19、および複数の排気用枝配管21は、吸入口18と複数の排気口20とを連通させるものであり、本発明の気体流路を構成する。なおブレード本体12の長手方向で相対的に先端に近い側が翼端部12a側であり、相対的に基端に近い側が翼根部12b側である。幹配管17、吸入用枝配管19、および排気用枝配管21としては、例えば、銅、ステンレスなどの金属製の配管、プラスチック製の配管などが用いられている。なお、腐食防止の観点からは、ステンレス製の配管やプラスチック製の配管を用いることが好ましい。また、ブレード本体12は、回転時には大きく反り、例えば翼端部12aで1m程度前後方向に反ることになる。このため、幹配管17、吸入用枝配管19、および排気用枝配管21は、ブレード本体12の反りにより破損しないように、ブレード本体12に対して遊びをもって設置されている。なお、これら幹配管17、吸入用枝配管19、および排気用枝配管21として、ブレード本体12の反りに追従して曲がることができる柔軟な材質のものを用いることもでき、例えばゴムチューブを用いることもできる。また、幹配管17には、幹配管17を流れる気体の流量を調整する流量調整器22が介設されており、流量調整器22による流量調整により、排気口20から排気される気体の排気圧力が調整されるように構成されている。流量調整器22による流量調整は、ナセル3内に設置された制御装置10により制御される。制御装置10は、本発明の気流制御部に相当する。次に、風力発電用ブレード5における吸入口18および排気口20の設置分布範囲を図5に基づいて説明する。ローターハブ4の回転中心Oとブレード本体12の先端との間の距離Rは、風力発電装置1の出力規模などにより異なるが、例えば41mである。吸入口18は、ブレード本体12の長手方向において、ローターハブ4の回転中心Oから例えば距離Rの70~100の距離の位置に設けられている。ブレード本体12は、先端側ほどトルクの発生に対する寄与率が小さくなっており、また、先端側ほど周速が速いため動圧を容易に取得することができる。したがって、吸入口18は、上記のように、回転中心Oから距離Rの70~100の距離の位置に設けることが好ましく、回転中心Oから距離Rの90~100の距離の位置に設けることがより好ましい。なお、吸入口18は、複数設けられていてもよい。吸入口18の開口形状は、特定の形状に限定されるものではないが、例えば、円形状、楕円形状、またはスリット形状である。また、排気口20は、ブレード本体12の長手方向において、ローターハブ4の回転中心Oから例えば距離Rの40以下の距離の位置に複数設けられている。回転中心Oから距離Rの40以下の距離の位置では、周速が遅いため流入風の風速の影響が相対的に大きくなり、翼型断面に対する風の迎角の変動が大きくなる。したがって、上記のように回転中心Oから距離Rの40以下の距離の位置に排気口20を設けて気体を排気することにより、境界層の剥離を効果的に防止することができる。複数の排気口20は、例えば、ブレード本体12の長手方向に沿って並んで設けられている。なお、排気口20は、1つだけ設けられていてもよい。排気口20の開口形状は、特定の形状に限定されるものではないが、例えば、円形状、楕円形状、またはスリット形状である。なお、ブレード本体12には、ブレード本体12の前縁13と後縁14との間の幅が最大である最大幅位置Pwが翼根部12bに存在している。排気口20は、ブレード本体12の長手方向において、最大幅位置Pwまたは該最大幅位置Pwよりも翼端部12a側の位置に設けられていることが好ましい。これは、最大幅位置Pwよりも回転中心O側では、ブレード本体12の翼形状が崩れているため、排気口20により境界層の剥離を抑制する効果が小さくなるためである。次に、上記風力発電用ブレード5および風力発電装置1の動作について説明する。風力発電用ブレード5は、前縁13側から所定の迎角で風を受けて回転する。この際、ブレード本体12の回転により、吸入口18から気体が吸入される。また、風力発電用ブレード5に流入する流入風の風向および風速は、風向風速計11により継続的に測定される。風向風速計11による測定結果は、制御装置10に送られる。吸入口18から吸入された気体は、吸入用枝配管19、幹配管17、および排気用枝配管21を流れて排気口20から排気される。この際、流量調整器22により幹配管17を流れる気体の流量が調整されて、排気口20から排気される気体の排気圧力が調整される。流量調整器22による流量調整は、風向風速計11による流入風の風向や風速の測定結果に応じて、制御装置10により制御される。こうして、排気圧力が調整されつつ排気口20から気体が排気されることにより、ブレード本体12の翼根部12bにおいて、境界層の剥離が抑制される。上記風力発電用ブレード5の回転に伴いローター軸6が回転すると、ローター軸6の回転は、増速機8を介して増速されてシャフト7に伝達される。発電機9では、シャフト7の回転により発電が行われる。発電機9において得られた電力は、タワー2内に敷設された電線不図示などを介して変電所不図示に送電される。また、風力発電用ブレード5の回転の通常停止時や緊急停止時など、風力発電用ブレード5の回転を停止する必要が生じた際には、制御装置10は、その停止要因に応じて、ローター軸6の回転をブレーキなどにより停止する制御を行うとともに、排気口20から排気される気体の排気圧力を制御する。こうして、風力発電用ブレード5の回転を減速して風力発電用ブレード5の回転を安全かつ確実に停止することができる。実施形態2本発明の他の実施形態の風力発電用ブレードおよび該風力発電用ブレードを用いた風力発電装置を図6に基づいて説明する。図6は本実施形態の風力発電用ブレードを示す概略図である。なお、上記実施形態1と同様の構成要素については同一の符号を付して説明を省略または簡略化する。本実施形態の風力発電用ブレード25は、流量調整器22による排気圧力の調整に加えて、複数の排気口20のうちの一部から選択的に排気させて、境界層の剥離を効果的に抑制するものである。本実施形態の風力発電用ブレード25も、上記実施形態1と同様に、風力発電装置1において、ローターハブ4に放射状に取り付けられる。図6は、本実施形態の風力発電用ブレード25を示している。図6aは本実施形態の風力発電用ブレード25の全体を示す平面図、図6bは図6aにおけるVI-VI線断面図である。図6aに示すように、本実施形態の風力発電用ブレード25は、上記実施形態1と同様に、ブレード本体12に吸入口18と排気口20とが設けられている。ブレード本体12内には、上記実施形態1と同様に、吸入口18と複数の排気口20とを連通する吸入用枝配管19、幹配管17、および複数の排気用枝配管21が設置されており、幹配管17に流量調整器22が介設されている。さらに、複数の排気用枝配管21には、図6bに示すように、それぞれ電磁弁23が介設されている。各電磁弁23の開閉は、ナセル3内に設置された制御装置10により制御される。複数の電磁弁23は、本発明の排気口選択部に相当する。次に、上記風力発電用ブレード25および風力発電装置1の動作について説明する。風力発電用ブレード25は、前縁13側から所定の迎角で風を受けて回転する。この際、ブレード本体12の回転により、吸入口18から気体が吸入される。また、風力発電用ブレード25に流入する流入風の風向および風速は、上記実施形態1と同様に、風向風速計11により継続的に測定され、該測定結果が制御装置10に送られる。一方、制御装置10は、風向風速計11による流入風の風向や風速の測定結果に応じて、複数の排気口20のうちから一部を、気体を排気する排気口20として選択する。次いで、制御装置10は、複数の電磁弁23の開閉を制御して、選択した排気口20に接続する排気用枝配管21の電磁弁23を開放し、他の排気用枝配管21の電磁弁23を閉止する。吸入口18から吸入された気体は、吸入用枝配管19、幹配管17、および電磁弁23が開放状態の排気用枝配管21を流れて、一部の排気口20から選択的に排気される。この際、上記実施形態1と同様に制御装置10による制御を受けつつ、流量調整器22により幹配管17を流れる気体の流量が調整されて、排気口20から排気される気体の排気圧力が調整される。こうして、流入風の風向や風速に応じて複数の排気口20のうちの一部から選択的に気体が排気されるため、ブレード本体12の翼根部12bにおいて、境界層の剥離がより効果的に抑制される。風力発電装置1では、上記実施形態1と同様に、上記風力発電用ブレード25の回転により発電が行われ、必要に応じて、風力発電用ブレード25の回転が停止される。なお、上記実施形態では、幹配管17から分岐する排気用枝配管21にそれぞれ電磁弁23を設けたが、流量調整器22からそれぞれの排気口20に応じて排気用枝配管を分岐し、流量調整器22で排気口の選択および各排気用枝配管に対する流量調整を行うようにしてもよい。以上、本発明について上記実施形態に基づいて説明を行ったが、本発明は上記実施形態の内容に限定されるものではなく、適宜の変更が可能である。