電気自動車が走行する道路に沿って敷設されたトラフ式太陽熱発電装置と、前記道路に沿って敷設されており、前記トラフ式太陽熱発電装置にて発電された電力を前記電気自動車に非接触給電する非接触給電装置と、を備えることを特徴とする非接触給電システム。前記非接触給電装置は、前記トラフ式太陽熱発電装置にて発電された電力を磁界共鳴方式によって前記電気自動車に非接触給電することを特徴とする請求項1に記載の非接触給電システム。太陽熱発電装置を利用するには広大な土地が必要となり、その確保が困難である。また、非接触給電装置を電気自動車の充電に利用する場合、ユーザーは充電の度に駐車場などの非接触給電装置が敷設された場所に赴かなければならず、極めて非効率である。本発明は上述した事情に鑑みてなされたものであり、太陽熱発電装置の設置場所の確保が容易であり、且つ電気自動車への非接触給電を効率良く行うことの可能な非接触給電システムを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明では、非接触給電システムに係る第1の解決手段として、電気自動車が走行する道路に沿って敷設されたトラフ式太陽熱発電装置と、前記道路に沿って敷設されており、前記トラフ式太陽熱発電装置にて発電された電力を前記電気自動車に非接触給電する非接触給電装置とを備える、という手段を採用する。また、本発明では、非接触給電システムに係る第2の解決手段として、上記第1の解決手段において、前記非接触給電装置は、前記トラフ式太陽熱発電装置にて発電された電力を磁界共鳴方式によって前記電気自動車に非接触給電する、という手段を採用する。本発明によれば、電気自動車が走行する道路に沿ってトラフ式太陽熱発電装置を敷設すれば良いので、その設置場所の確保も容易であり、また、同じく電気自動車が走行する道路に沿ってトラフ式太陽熱発電装置にて発電された電力を電気自動車に非接触給電する非接触給電装置が敷設されているので、電気自動車の走行中に効率良く給電を行うことが可能となる。以下、本発明の一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図1は本実施形態に係る非接触給電システムAの概略構成図である。この図1に示すように、本実施形態に係る非接触給電システムAは、電気自動車3が走行する片側2車線の高速道路Rに沿って敷設されたトラフ式太陽熱発電装置1と、同じく高速道路Rに沿って敷設されており、トラフ式太陽熱発電装置1にて発電された交流電力を電気自動車3に非接触給電する非接触給電装置2とから構成されている。トラフ式太陽熱発電装置1は、太陽光Sを集光して得られる熱エネルギーを利用して発電を行う装置であり、集光器11、作動流体加熱管12、タービン13、発電機14、凝縮器15及び蓄熱器16を備えている。集光器11は、高速道路Rに沿って敷設された曲面鏡であり、太陽光Sを集光して作動流体加熱管12を加熱する。作動流体加熱管12は、集光器11の内側に延設された管状部材であり、その内部を流通する作動流体例えばオイルなどを加熱するために用いられる。タービン13は、作動流体加熱管12の出口から導入された高温の作動流体を利用して高速回転する正確には高温の作動流体を利用して生成された蒸気によって回転するタービンであり、軸結合された発電機14を高速回転させる。発電機14は、タービン13に連動して高速回転することにより発電し、この発電によって得られた交流電力を非接触給電装置2具体的には送電用共鳴コイル21へ供給する。凝縮器15は、タービン13から導入された作動流体の温度を低下させ、その低温の作動流体を作動流体加熱管12の入口へ還流させる。蓄熱器16は、作動流体加熱管12の出口から導入された高温の作動流体を利用して熱エネルギーを蓄え蓄熱、これによって熱を奪われて低温となった作動流体を作動流体加熱管12の入口へ還流させる。非接触給電装置2は、上記のトラフ式太陽熱発電装置1における発電機14にて発電された交流電力を磁界共鳴方式によって電気自動車3に非接触給電する装置であり、高速道路Rに沿って所定間隔で配置された複数の送電用共鳴コイル21を備えている。これら送電用共鳴コイル21は、螺旋状に巻かれたヘリカルコイルであり、不図示のコンデンサとともにLC共振回路を構成している。なお、LC共振回路を構成するためのコンデンサとして、ヘリカルコイルの寄生容量を利用しても良いし、或いはコンデンサ素子を別に設けても良い。電気自動車3は、バッテリ駆動によって走行する車両であり、非接触給電装置2送電用共鳴コイル21から給電される交流電力を磁界共鳴方式によって受電するための受電用共鳴コイル31を車体側面に備えている。この受電用共鳴コイル31も、螺旋状に巻かれたヘリカルコイルであり、不図示のコンデンサとともにLC共振回路を構成している。非接触給電装置2と電気自動車3の両方のLC共振回路の共振周波数が等しくなるように回路定数を設定すれば、送電用共鳴コイル21と受電用共鳴コイル31の間で磁界共鳴を発生させることができる。送電用共鳴コイル21と受電用共鳴コイル31の間で磁界共鳴が発生すると、発電機14から出力される交流電力は送電用共鳴コイル21によって磁気エネルギーに変換されて無線送電され、その磁気エネルギーは受電用共鳴コイル31によって交流電力に再変換される。電気自動車3は、このように受電用共鳴コイル31から得られる交流電力を利用してバッテリの充電を行う機能を有している。次に、上記のように構成された本実施形態に係る非接触給電システムAの作用効果について説明する。上記のように構成されたトラフ式太陽熱発電装置1によると、1日の内、太陽光Sが十分に得られる昼間太陽が昇ってから沈むまでの時間帯においては、集光器11によって作動流体加熱管12が十分に加熱され、太陽光Sが十分に得られない夜間においては、蓄熱器16に蓄積された熱エネルギーを作動流体の加熱に利用できるので、昼夜を問わず発電機14から交流電力を得ることができる。つまり、電気自動車3が高速道路Rを走行している間は、昼夜を問わず、ほぼ連続的に送電用共鳴コイル21と受電用共鳴コイル31の間で磁界共鳴が発生するので、電気自動車3を走行させながらバッテリの充電を行うことが可能となる。なお、磁界共鳴方式は、他の非接触給電方式である電磁誘導方式と比べて、送電用共鳴コイル21と受電用共鳴コイル31との位置ズレに強く、弱い磁界で高効率且つ長距離の電力伝送を実現できるという特徴があるので、電気自動車3の高速走行中においても高い電力伝送効率充電効率を維持することができる。以上のような本実施形態によれば、電気自動車3が走行する高速道路Rに沿ってトラフ式太陽熱発電装置1を敷設すれば良いので、その設置場所の確保も容易であり、また、同じく電気自動車3が走行する高速道路Rに沿ってトラフ式太陽熱発電装置1にて発電された交流電力を電気自動車3に非接触給電する非接触給電装置2が敷設されているので、電気自動車3の走行中に効率良く給電充電を行うことが可能となる。なお、本発明は上記実施形態に限定されず、以下のような変形例が挙げられる。1上記実施形態では、説明の都合上、トラフ式太陽熱発電装置1を構成する集光器11、作動流体加熱管12、タービン13、発電機14、凝縮器15及び蓄熱器16が1個ずつ設けられている場合を例示したが、これらの構成要素の個数は高速道路Rの長さに応じて適宜変更可能である。2上記実施形態では、高速道路Rの路側帯に沿ってトラフ式太陽熱発電装置1及び非接触給電装置2を敷設する場合を例示したが、中央分離帯に沿ってこれらを敷設しても良い。また、上記実施形態では、電気自動車3が走行する道路として高速道路Rを想定したが、設置スペースが確保できれば、一般道路にもトラフ式太陽熱発電装置1及び非接触給電装置2を敷設しても良い。