"下記の式I:FSO2CF2nSO3YI式中、Yは、H又は好適な対カチオンからなる群から選択され、nは1~6であるによる化合物を作製する方法であって、a下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物であって、第1及び第2のスルホニルフルオリド基を有する、化合物を用意する工程と、b式IIの前記化合物を90~120モルの水と混合する工程と、c式IIによる前記化合物を前記水と反応させて、式Iによる化合物を作製する工程であって、前記第1のスルホニルフルオリド基が-SO3Y基に変換され、前記第2のスルホニルフルオリド基が変化しない、工程と、を含む、方法。前記反応が、式IIの前記化合物の少なくとも90を式Iの前記化合物に変換することを含む、請求項1に記載の方法。nが1~4である、請求項1に記載の方法。nが3である、請求項1に記載の方法。式IIによる前記化合物の量に対して少なくとも80モルの塩基の存在下で、前記反応工程を行う、請求項1~4のいずれか一項に記載の方法。25°C以下に維持された温度で、前記反応工程を行う、請求項1~5のいずれか一項に記載の方法。アセトン、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される溶媒中で、前記反応工程を行う、請求項1~6のいずれか一項に記載の方法。下記の式III:R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YIIIによる化合物であって、式中、nは2~6であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から選択され、Zは、H又は好適な対カチオンからなる群から選択される、化合物。nが1~4である、請求項8に記載の化合物。nが3である、請求項8に記載の化合物。R1が、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状の高フッ素化フルオロアルキル又はフルオロエーテル基である、請求項8~10のいずれか一項に記載の化合物。R1が、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状のペルフルオロアルキル又はペルフルオロエーテル基である、請求項8~10のいずれか一項に記載の化合物。請求項8に記載の化合物を含むと共に、下記の式IV:R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO2-NZ-SO2-CF2-R1IV式中、nは2~6であり、各R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から独立して選択され、各Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から独立して選択されるによる化合物を実質的に含まない組成物。下記の式V:--SO2-NZ-SO2-Rf-m-SO3YpVによる基を含むペンダント基を有するポリマーであって、前記ポリマーが高フッ素化されており、式中、mが1~6であり、pが少なくとも1であり、Yが、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、Rfが、分枝状、非分枝状、又は環状の高フッ素化アルキル、ペルフルオロアルキル、ペルフルオロエーテル、ペルフルオロアルキルアミノペルフルオロアルキル2からなる群から選択される多価フッ素化合物基であり、Zが、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される、ポリマー。前記ポリマーがペルフルオロ化されている、請求項14に記載のポリマー。Rf基が、-CF2-n基式中、nは1~6であるである、請求項14に記載のポリマー。Rf基が、-CF2-n基式中、nは1~4であり、mは1であるである、請求項14に記載のポリマー。Rf基が、-CF2-n基式中、nは3であり、mは1であるである、請求項14に記載のポリマー。前記ペンダント基が、下記の式VI:-R3-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YVI式中、nは1~6であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、R3は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状の高フッ素化脂肪族基であり、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択されるによる基である、請求項14に記載のポリマー。nが1~4である、請求項14又は請求項19に記載のポリマー。nが2~3である、請求項14又は請求項19に記載のポリマー。nが3である、請求項14又は請求項19に記載のポリマー。極性溶媒中の請求項14に記載のポリマーの分散。請求項14に記載のポリマーと、安定化添加剤とを含むポリマー電解質組成物。前記安定化添加剤が、Mn及びCeからなる群から選択される元素を含む、請求項24に記載のポリマー電解質組成物。請求項14に記載のポリマーを含む電極。請求項14に記載のポリマーを含むポリマー電解質膜。多孔質支持マトリックスを含む複合膜であって、孔に、請求項14に記載のポリマーが実質的に含浸されている、複合膜。ガーレー値が10秒/50cc未満である、請求項28に記載の複合膜。請求項27に記載のポリマー電解質膜を含む膜電極接合体。請求項14に記載のポリマーを作製する方法であって、下記の式VII:-CF2-SO2-NH2VIIによるペンダント基を有するポリマーを、下記の式II:FSO2CF2nSO2FII式中、nは1~6であるによる化合物と反応させる工程を含む、方法。請求項14に記載のポリマーを作製する方法であって、下記の式VIII:-CF2-SO2FVIIIによるペンダント基を有するポリマーを、下記の式IX:HSO3CF2n-SO2-HN2IX式中、nは1~6であるによる化合物と反応させる工程を含む、方法。請求項8に記載の化合物を作製する方法であって、下記の式XI:R1-CF2-SO2-NH2XIによる基を含む化合物を、下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物と反応させる工程を含み、式中、nは2~6であり、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている基からなる群から選択される、方法。請求項8に記載の化合物を作製する方法であって、下記の式XII:R1-CF2-SO2FXIIによる基を含む化合物を、下記の式IX:HSO3CF2n-SO2-HN2IXによる化合物と反応させる工程を含み、式中、nは2~6であり、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている基からなる群から選択される、方法。R1が下記の式XI:CF2=CF-O-R4-XIII式中、-R4-は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から選択されるによる基である、請求項8~10のいずれか一項に記載の化合物。改善されたイオノマー材料、及びそのイオノマー材料を作製する方法に対する必要性が存在する。本開示の1つの実施形態は、下記の式I:FSO2CF2nSO3YI式中、Yは、H又は好適な対カチオンからなる群から選択され、nは1~6であるによる化合物を作製する方法を含み、この方法は、a下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物であって、第1及び第2のスルホニルフルオリド基を有する、化合物を用意する工程と、b式IIの化合物を90~120モルの水と混合する工程と、c式IIによる化合物を水と反応させて、式Iによる化合物を作製する工程であって、第1のスルホニルフルオリド基が-SO3Y基に変換され、第2のスルホニルフルオリド基が変化しない、工程と、を含む。別の実施形態では、本明細書は、下記の式III:R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YIIIによる化合物を含み、式中、nは2~6であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から選択され、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される。式IIIによる化合物を作製する方法も本明細書に具体的に明示されている。別の実施形態では、本明細書は、下記の式V:--SO2-NZ-SO2-Rf-m-SO3YpVによる基を含むペンダント基を有するポリマーを含み、このポリマーは高フッ素化されており、式中、mは1~6であり、pは少なくとも1であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、Rfは、分枝状、非分枝状、又は環状の高フッ素化されたアルキル、ペルフルオロアルキル、ペルフルオロエーテル、ペルフルオロアルキルアミノペルフルオロアルキル2からなる群から選択される多価フッ素化合物基であり、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、ポリマーはペルフルオロ化されている。いくつかの実施形態では、Rf基は-CF2-n基であり、式中、nは1~6であるか、nは1~4であるか、nは2~3であるか、又はnは3である。いくつかの実施形態では、mは1である。いくつかの実施形態では、pは1~10である。いくつかの実施形態では、本明細書のポリマーは、下記の式VI:-R3-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YVIによるペンダント基を含み、式中、nは1~6であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、R3は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状の高フッ素化脂肪族基であり、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、ポリマーはペルフルオロ化されている。いくつかの実施形態では、nは1~6であるか、nは1~4であるか、nは2~3であるか、又はnは3である。別の実施形態では、極性溶媒中の本明細書のポリマーの分散が説明されている。別の実施形態は、本明細書のポリマーのうちの1つと、Mn及びCeからなる群から選択される遷移金属とを含むポリマー電解質組成物を含む。本開示のいくつかの実施形態では、安定化添加剤を加えてよく、その非限定的な実施形態としては、膜形成前にポリマー電解質に加えられるマンガン又はセリウムの塩又は酸化物、より典型的には酸化物を挙げてよい。別の態様では、本明細書の化合物又は組成物が組み込まれている物品が本明細書に記載されており、その物品としては、本明細書によるポリマーを含む電極、本明細書によるポリマーを含むポリマー電解質膜、及び多孔質支持マトリックスを含む複合膜であって、孔に、本明細書によるポリマーが実質的に含浸されている、複合膜が挙げられる。本明細書の複合膜は、ガーレー値が10秒/50cc未満であってよい。更に別の実施形態では、本明細書は、本明細書によるポリマーを含むポリマー電解質膜を含む膜電極接合体を含む。本出願では、ポリマーの当量EWは、1当量の塩基を中和するポリマーの重量を意味し、ポリマーの水和積HPは、膜に存在するスルホン酸基1当量当たりの、膜に吸収される水の当量数モルに、ポリマーの当量を乗じた値を意味し、高フッ素化は、40重量以上、典型的には50重量以上、より典型的には60重量以上の量でフッ素を含有することを意味する。ビススルホニルイミドは官能基-SO2NZSO2-を意味し、式中、Zは、後述のように、H又は好適な対カチオンcounteractionであることができる。本開示で教示されている材料は、燃料電池電極、プロトン交換膜PEMの製造の際の触媒添加物として、又は燃料電池の高温の過酷な環境内にて動作する間、熱的及び化学的に頑強であり、かつ低い水和状態で、プロトンを有意に高いレベルの結合酸性基により伝導するよう設計された結合層tielayer中など、燃料電池用途で用いてよい。本開示で教示されている材料は、燃料電池の膜電極接合体MEAを含むMEAで用いてよい。MEAは、水素燃料電池のようなプロトン交換膜燃料電池の中心要素である。燃料電池は、水素などの燃料と酸素などの酸化剤との触媒された組み合わせによって使用可能な電気を生み出す電気化学電池である。典型的なMEAは、固体電解質として機能するポリマー電解質膜PEMイオン導電膜ICMとしても既知であるを含む。PEMの1つの面はアノード電極層と接触しており、反対側の面はカソード電極層と接触している。典型的な用途では、プロトンが、水素酸化によってアノードで形成され、PEMを通ってカソードに輸送されて酸素と反応し、電流が電極を接続する外部回路内に流れる。各電極層は、白金金属を典型的に含む電気化学触媒を含む。PEMは、反応ガス間に、耐久性のある無孔の非導電性機械的障壁を形成するが、それでもやはりHイオンを容易に通過させる。ガス拡散層GDLが、アノード及びカソード電極材料の間を行き来するガス輸送を促進して、電流を伝導する。GDLは多孔質であり、導電性でもあり、典型的には炭素繊維で構成される。GDLは、流体輸送層FTL又はディフューザ/集電体DCCと呼ばれることもある。いくつかの実施形態では、アノード及びカソードの電極層がGDLに適用され、得られた触媒コーティングされたGDLがPEMで挟まれて、5層構造のMEAが形成される。5層構造のMEAの5層は、アノードGDL、アノード電極層、PEM、カソード電極層、及びカソードGDLの順である。他の実施形態では、アノード及びカソード電極層をPEMのいずれの側にも適用し、結果として生じる触媒コーティングされた膜CCMを2つのGDL間に挟んで、5層構造のMEAを形成する。いくつかの実施形態では、MEAは、本開示で教示されている1つ以上の材料を含む。いくつかの実施形態では、PEMは、本開示で教示されている1つ以上の材料を含む。いくつかの実施形態では、MEAは、本開示で教示されている1つ以上の材料を含むPEMを含む。いくつかの実施形態では、電極層は、本開示で教示されている1つ以上の材料を含む。いくつかの実施形態では、MEAは、本開示で教示されている1つ以上の材料を含む電極層を含む。本開示によるPEM、電極層、又はMEAの作製に有用であるプロトン伝導性材料の当量EWは、典型的には1200以下、より典型的には1100以下、より典型的には1050以下、より典型的には1000以下であり、いくつかの実施形態では、950以下、900以下、850以下、又は800以下である。PEMの形成の際には、いずれかの好適な方法によって、ポリマー材を膜に形成することができる。ポリマーは、典型的には、懸濁液からキャスティングされる。バーコーティング、スプレーコーティング、スリットコーティング、はけ塗りなどを含む任意の好適な成型法を使用することができる。あるいは、溶融プロセス例えば押出成形においてニートポリマーから膜を形成してもよい。形成後、膜は、典型的には、120°C以上、より典型的には130°C以上、最も典型的には150°C以上の温度でアニールされ得る。PEMの厚さは、典型的には50マイクロメートル未満、より典型的には40マイクロメートル未満、より典型的には30マイクロメートル未満、及び最も典型的には約25マイクロメートル未満である。本開示の1つの実施形態では、ポリマー電解質は、米国特許出願第2009/0208809号その記載内容は参照により本明細書に組み込まれるに記載されているポリオキソメタレート又はヘテロポリ酸添加剤のうちの1つ以上を含有するか、又は含んでよい。本開示の1つの実施形態では、安定化添加剤をポリマー電解質に加えてもよい。本開示の一実施形態では、マンガン又はセリウムの塩又は酸化物、より典型的には塩、より典型的にはマンガンが、膜の形成前に酸形態のポリマー電解質に添加される。典型的には、この塩をポリマー電解質と十分に混合するか、又はポリマー電解質に溶解して、実質的に均一な分布を達成する。この塩は、塩化物、臭化物、硝酸塩、炭酸塩などを含む任意の好適なアニオンを含んでよい。遷移金属塩と酸形態のポリマーとの間でカチオン交換が起こると、遊離したプロトンと、元の塩アニオンとを組み合わせることによって形成される酸が除去されるのが望ましい場合がある。したがって、揮発性又は可溶性の酸を生成するアニオン例えば、塩化物又は硝酸塩を用いることが好ましい場合がある。マンガンカチオンは、Mn2、Mn3及びMn4を含む任意の好適な酸化状態でよいが、最も典型的にはMn2である。塩の添加量は、典型的には、ポリマー電解質中に存在する酸官能基のモル量の0.001~0.5電荷当量、より典型的には0.005~0.2電荷当量、より典型的には0.01~0.15電荷当量、より典型的には0.02~0.1電荷当量である。好適な添加剤の追加の例は、米国特許第7,572,534号Mn塩を含む、米国特許出願第2010/0062314号Mn酸化物を含む、同第2007/0099053号Ce塩を含む、同第2007/0099052号Ce酸化物を含む、同第2009/0208809号ヘテロポリ酸を含む、及び同第2009/0169959号Mn塩とCe酸化物との組み合わせを含むこれらの記載内容はそれぞれ参照により本明細書に含まれるに記載されている。本開示の実施に際して、いずれかの好適な触媒を用いて電極層及びMEAを作製してよい。典型的には、炭素担持触媒粒子が使用される。典型的な炭素担持触媒粒子は、50~90重量の炭素及び10~50重量の触媒金属であり、触媒金属は、典型的には、カソード用にPt、並びにアノード用にPt及びRuを2:1の重量比で含む。典型的には、触媒は、触媒インクの形態でPEM又はGDLに適用される。あるいは、触媒インクを転写基材に適用し、乾燥させ、その後にPEMに又はGDLに、デカールとして適用してもよい。触媒インクは、典型的には、PEMを構成するポリマー電解質材料と同じであっても同じでなくてもよいポリマー電解質材料を含む。触媒インクは、典型的には、ポリマー電解質の分散液中に触媒粒子の分散液を含む。本開示のいくつかの実施形態では、安定化添加剤を加えることができ、典型的にはマンガン又はセリウムの塩又は酸化物、より典型的には酸化物、より典型的にはセリウムの酸化物を膜形成前にポリマー電解質に加える。このインクは、典型的には5~30の固体すなわち、ポリマー及び触媒、より典型的には10~20の固体を含有する。電解質分散液は、典型的には水性分散液であり、これは、アルコール、並びにグリセリン及びエチレングリコールのような多価アルコールを更に含有してもよい。水、アルコール、及び多価アルコールの含有量は、インクのレオロジー特性を変えるように調整してよい。インクは、典型的には、0~50のアルコール及び0~20の多価アルコールを含有する。加えて、インクは0~2の好適な分散剤を含有してよい。インクは、典型的には、加熱しながら撹拌し、その後、コーティング可能な稠度に希釈して作られる。MEA又はCCMを作製するために、任意の好適な手段によって触媒をPEMに適用してよく、これには手動方法及び機械方法の両方が含まれ、例えば、ハンドブラッシング、ノッチバーコーティング、流体ベアリングダイコーティング、巻線ロッドコーティング、流体ベアリングコーティング、スロット供給ナイフコーティング、3ロールコーティング、又はデカール転写が含まれる。コーティングは、1回の付着作業又は複数回の付着作業で行うことができる。MEAを作製するために、GDLを任意の好適な手段により、CCMのいずれの側に適用してもよい。任意の好適なGDLを本開示の実施に使用してもよい。典型的には、GDLは、炭素繊維を含むシート材料から構成される。典型的には、GDLは、織布炭素繊維構造及び不織布炭素繊維構造から選択される炭素繊維構造である。本開示の実施に有用であり得る炭素繊維構造としては、以下のもの、Toray商標CarbonPaper、SpectraCarb商標CarbonPaper、AFN商標不織カーボンクロス、Zoltek商標CarbonCloth等を挙げることができる。GDLには、様々な材料をコーティング又は含浸させてもよく、炭素粒子コーティング、親水性化処理、及び疎水化処理、例えばポリテトラフルオロエチレンPTFEによるコーティングが挙げられる。いくつかの実施形態では、触媒はGDLに適用されて触媒コーティングされた支持体CCBを形成してよく、その後、CCBはPEMと組み合わされてMEAを形成してよい。このような実施形態では、触媒はGDLに任意の好適な手段によって適用されてよく、これには手動方法及び機械方法の両方が含まれ、例えば、ハンドブラッシング、ノッチバーコーティング、流体ベアリングダイコーティング、巻線ロッドコーティング、流体ベアリングコーティング、スロット供給ナイフコーティング、3ロールコーティング、又はデカール転写が含まれる。コーティングは、1回の付着作業又は複数回の付着作業で行うことができる。使用する際、本発明に係るMEAは典型的には、分配プレートとして既知の、またバイポーラプレートBPP又はモノポーラプレートとしても既知の2枚の剛性プレートの間に挟む。GDLと同様に、分配プレートは導電性でなければならない。分配プレートは、典型的には、炭素複合材料、金属、又はめっきした金属材料から作製される。分配プレートは、反応物質又は製品流体を、典型的には、MEAに面する表面に刻まれたか、ミル処理されたか、成型されたか、又は印刷加工された1つ以上の流体伝達チャネルを介してMEA電極表面に、又はMEA電極表面から分配する。これらのチャネルは、流れ場と呼ばれることがある。分配プレートは、スタック中の2つの連続的なMEAに及びそれから流体を分配することができ、1つの面は燃料を第1のMEAのアノードに導き、もう1つの面は酸化剤を次のMEAのカソードに導き及び生成水を取り除き、そのためバイポーラプレートと称される。あるいは、バイポーラプレートは、燃料又は酸化剤をMEAに誘導する面を1つ有してもよく、もう一方の面は、冷却材を伝導するチャネルを含む。あるいは、分配プレートは1つの側面上にのみチャネルを有して、その側面上においてのみ流体をMEAに又はそれから分配することができ、これはモノポーラプレートと称されることがある。当該技術分野において使用されるとき、用語バイポーラプレートは、典型的にはモノポーラプレートも包含する。典型的な燃料電池用積み重ね体は、分配プレートと交互に積み重ねられた多くのMEAを含む。II.化合物1つの実施形態では、本開示は、下記の式III:R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YIIIによる化合物を提供し、式中、R1は有機基であり、nは2~6であり、Yは、水素又は好適な対カチオンである。一般に、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から選択される。非限定的な実施形態では、任意の置換基としては、F、Cl、Br、及び/又はIを挙げてよい。いくつかの実施形態では、nは1である。いくつかの実施形態では、nは2である。いくつかの実施形態では、nは3である。いくつかの実施形態では、nは4である。いくつかの実施形態では、nは5である。いくつかの実施形態では、nは6である。いくつかの実施形態では、ZはHである。いくつかの実施形態では、Zは好適な対カチオンであり、Nは負電荷を有する。いくつかの実施形態では、YはHである。いくつかの実施形態では、Yは好適な対カチオンであり、SO3基は負電荷を有する。好適な対カチオンとしては、一価又は多価カチオンを挙げてよい。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは一価カチオンである。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、H及びアルカリ金属のカチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、アルカリ土類の一価又は多価カチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、トリエチルアンモニウムカチオンを含むアルキルアンモニウムカチオンであってよい。いくつかの実施形態では、R1は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状の高フッ素化されたフルオロアルキル又はフルオロエーテル基であってよい。いくつかの実施形態では、R1は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状のペルフルオロアルキル又はペルフルオロエーテル基であってよい。ペルフルオロ化R1基の非限定例としては下記のものを挙げてよい。FCF2n-式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、又は15である。F-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。F-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。F-CF2CFCF3-n-CF2-式中、nは1、2、3、4、又は5である。ペルフルオロエーテルR1基の非限定例としては下記の物を挙げてよい。CF2=CF--O-CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、5、6、又は7である。CF2=CF--O-CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。CF2=CF--O-CF2CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、又は3である。CF2=CF--O-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。CF2=CF--O-CF2CFCF2CF3-n式中、nは1、2、又は3である。CF2=CF--O-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。CF2=CF--O-CFCF2CF3CF2-n式中、nは1、2、又は3である。CF2=CF--O-CF2CFCF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。CF2=CF--O-CF2CFCF2CF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。CF2=CF--O-CFCF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。CF2=CF--O-CFCF2CF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。CF2=CF-O-CF2n-式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、又は14である。いくつかの実施形態では、R1は、下記の式XIII:CF2=CF-O-R2-XIIIによる基であってもよく、式中、R2は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている基から選択してよい。組成物:1つの実施形態では、本開示は、上記のような下記の式III:R1-CF2-SO2-NX-SO2CF2nSO3YIIIによる化合物のうちのいずれかを含む組成物を提供する。いくつかの実施形態では、この組成物は、下記の式IV:R1-CF2-SO2-NX-SO2CF2nSO2-NX-SO2-CF2-R1IVによる化合物を実質的に含まず、式中、nは2~6であり、各R1は、上記のようなR1基から独立して選択され、各Xは、上記のように、H及び好適な対カチオンからなる群から独立して選択される。ポリマー:方法の項に記載されているように官能化されるポリマーは骨格を含み、その骨格は分枝状でも非分枝状でもよいが、典型的には非分枝状である。この骨格はフッ素化、典型的には高フッ素化されており、より典型的にはペルフルオロ化されている。この骨格は、テトラフルオロエチレンTFEに由来するユニット、すなわち、典型的には-CF2-CF2-ユニットと、コモノマー典型的には式CF2=CY-R10による少なくとも1つが挙げられ、式中、Yは典型的にはFであるが、CF3であってもよく、R10は、式-SO2Xによる基を含む第1のペンダント基であり、式中、XはF、Cl、Br、I、-OH、又は-O-SO2R5から選択され、このR5は、置換されていてもよい1~18個の炭素原子を含む脂肪族基であるに由来するユニットとを含んでよい。-SO2Xがハロゲン化スルホニルである場合、Xは最も典型的にはFである。代替的な実施形態では、第1のペンダント基R10をグラフトによって骨格に加えてよい。典型的には、第1のペンダント基R10は高フッ素化されており、より典型的にはペルフルオロ化されている。R10は、芳香族であっても非芳香族であってもよい。典型的には、R10は-R11-SO2Xであり、式中、R11は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状のペルフルオロアルキル又はペルフルオロエーテル基である。R11は典型的には-O-R12-であり、式中、R12は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状のペルフルオロアルキル又はペルフルオロエーテル基である。R11は、より典型的には-O-R13-であり、式中、R13は、1~15個の炭素原子を含むペルフルオロアルキル基である。R11の例としては以下のものが挙げられる。-CF2n-式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、又は15である。-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-CF2CFCF3-n-CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、5、6、又は7である。-O-CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CF2CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CF2CFCF2CF3-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CFCF2CF3CF2-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2CFCF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CF2CFCF2CF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。-O-CFCF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CFCF2CF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2n-式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、又は14である。R10は、典型的には-O-CF2CF2CF2CF2-SO2X又は-O-CF2-CFCF3-O-CF2-CF2-SO2Xであり、最も典型的には-O-CF2CF2CF2CF2-SO2Xである。この-SO2X基は、最も典型的には重合中-SO2Fであり、すなわちXはFである。この-SO2X基は典型的には、このフルオロポリマーをポリマー電解質として使用する前のある時点に、-SO3Hに変換される。第1の側鎖基R10をもたらすフルオロモノマーは、米国特許第6,624,328号参照により本明細書に組み込まれるに開示されている方法を含むいずれかの好適な手段によって合成されてよい。ポリマーは、米国特許第7,071,271号参照により本明細書に組み込まれる、及び本特許で引用されている参考文献に開示されている方法を含め、乳化重合、押出重合、超臨界二酸化炭素での重合、溶液又は懸濁重合などを含むいずれかの好適な方法によって作製してよい。-SO2X基が、重合中-SO2Fである場合、-SO2F基の一部は、本開示の更なる反応の前に、より反応性の高い基、例えば-SO2Cl、-SO2Br、-SO2I、又は-O-SO2R2式中、R2は、置換されていてよい1~18個の炭素原子を含む脂肪族基、より典型的には1~8個の炭素原子を含む脂肪族基であり、最も典型的にはメチル又はエチルであるなどに変換されてよい。典型的には、1~50の-SO2F基を、より反応性の高い基に変換する。-SO2F基は、いずれかの好適な方法によって変換されてよい。-SO2F基は、いずれかの好適な方法によって-SO2Clに変換されてよい。そのような方法の1つでは、ヒドラジン、又はメルカプトエタノールのようなメルカプタンなどの好適な還元剤を用いて、-SO2F基を-SO2Hに還元してから、次亜塩素酸塩によって-SO2Clに変換する。別のそのような方法では、ピリジン溶媒を有する乾燥トルエン中の塩化オキサリルと反応させることによって、-SO2F基を-SO2Cl基に変換してよい。-SO2F基は、いずれかの好適な方法によって、-O-SO2R2基に変換されてよい。そのような方法の1つでは、-SO2F基は、R2-SO2-O-SO2R2、例えばCH3-SO2-O-SO2-CH3との交換によって変換されてよい。別のそのような方法では、-SO2F基は、R2-SO3HとP2O5との反応によって変換される。本開示の1つの実施形態では、ポリマーは、-Ar基を含む第2のペンダント基を更に含み、各Arは、6~24個の炭素又は窒素原子を含む芳香族基から独立して選択されると共に、各Arは置換されていてもよい。典型的なAr基としては、フェニル、ナフチル、アントラシル、フェナントラシル、ビフェニル、テルフェニル、フルオリル、インジル、フルオランチル、ピリジル、プリルなどが挙げられる。置換基が存在するとき、置換基は典型的には、アルコキシ、ヒドロキシ、アミン、アルキルなどのような電子供与置換基である。第2のペンダント基は、CF2=CY-R20式中、Yは典型的にはFであるが、CF3であってもよく、R20は第2のペンダント基であるのようなモノマーとの三元重合によってポリマーに導入してよい。代替的な実施形態では、第1のペンダント基R20をグラフトによって骨格に加えてもよい。第2のペンダント基R20は、式-R11-Ar式中、R11は上記のとおりであるによるものであってよい。本発明のいくつかの実施形態では、米国特許第7,060,756号参照により本明細書に組み込まれるに記載されているように、第1のペンダント基と第2のペンテント基とを結合することによって、ポリマーを任意に架橋する。第2のペンダント基は、ポリマーに、第1のペンダント基の量よりも少ない数値モルの量で、典型的には、第1のペンダント基の量に対して90未満、より典型的には50未満の量で存在する。1つの実施形態では、本開示は、下記の式VI:-R3-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YVIによる基を含むペンダント基を有するポリマーを提供し、式中、nは1~6であり、Yは水素又はアルカリ金属であり、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、nは1である。いくつかの実施形態では、nは2である。いくつかの実施形態では、nは3である。いくつかの実施形態では、nは4である。いくつかの実施形態では、nは5である。いくつかの実施形態では、nは6である。いくつかの実施形態では、ZはHである。いくつかの実施形態では、Zは好適な対カチオンであり、Nは負電荷を有する。いくつかの実施形態では、YはHである。いくつかの実施形態では、Yは好適な対カチオンであり、SO3基は負電荷を有する。好適な対カチオンとしては、一価又は多価カチオンを挙げてよい。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは一価カチオンである。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、H及びアルカリ金属のカチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、アルカリ土類の一価又は多価カチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、トリエチルアンモニウムカチオンを含むアルキルアンモニウムカチオンである。いくつかの実施形態では、R3は-O-R4であり、式中、R4は、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含む分枝状又は非分枝状の高フッ素化脂肪族基である。いくつかの実施形態では、R3は典型的には、1~15個の炭素原子と0~4個の酸素原子とを含むペルフルオロアルキル又はペルフルオロエーテル基である。いくつかの実施形態では、R3は-O-R4-であり、式中、R4は、1~15個の炭素原子を含む分枝状又は非分枝状のペルフルオロアルキル基である。R3の例としては、以下のものを挙げてよい。-CF2n-式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、又は15である。-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-CF2CFCF3-n-CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、5,6、又は7である。-O-CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CF2CF2CF2CF2-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2CFCF3-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CF2CFCF2CF3-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CFCF3CF2-n式中、nは1、2、3、4、又は5である。-O-CFCF2CF3CF2-n式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2CFCF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CF2CFCF2CF3-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。-O-CFCF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、3、又は4である。-O-CFCF2CF3CF2-n-O-CF2CF2-式中、nは1、2、又は3である。-O-CF2n式中、nは1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、又は14である。式VIによる基を含むペンダント基を含む本明細書のポリマーでは、酸性ペンダント官能基は、典型的には15,000超の水和積HP、より典型的には18,000超のHP、より典型的には22,000超のHP、最も典型的には25,000超のHPをもたらすのに十分な量で存在する。一般に、HPが高いほど、イオン伝導度が高くなる。酸性ペンダント官能基は、典型的には1200未満の当量EW、より典型的には1100未満のEW、より典型的には1000未満のEW、より典型的には900未満のEWをもたらすのに十分な量で存在する。III.作製方法式Iの化合物の作製方法本明細書は、下記の式IFSO2CF2nSO3YI式中、YはH又は好適な対カチオンであってよく、nは1~6であるの化合物の作製方法であって、下記の式IIFSO2CF2nSO2FIIによる化合物を80~120モルの水と反応させる工程を含む、方法を提供する。いくつかの実施形態では、nは1~4である。いくつかの実施形態では、nは2~3である。いくつかの実施形態では、nは3である。いくつかの実施形態では、本明細書の方法は、a下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物であって、第1及び第2のスルホニルフルオリド基を有する、化合物を用意する工程と、b式IIの化合物を90~120モルの水と混合する工程と、c式IIによる化合物を水と反応させて、式Iによる化合物を作製する工程であって、第1のスルホニルフルオリド基が-SO3Y基に変換され、第2のスルホニルフルオリド基が変化しない、工程とを含む。本明細書の-SO3Y基は、YがHであるときにはスルホン酸基と称してよく、Yが好適な対カチオンであるときにはスルホネート基と称してよい。上記のように、好適な対カチオンとしては、一価又は多価カチオンを挙げてよい。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは一価カチオンである。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、Hとアルカリ金属のカチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、アルカリ土類の一価又は多価カチオンから選択される。いくつかの実施形態では、好適な対カチオンは、トリエチルアンモニウムカチオンを含むアルキルアンモニウムカチオンであってよい。フルオリド塩によって無水物化合物を開環することによって、式Iのいくつかの化合物nが2~4である場合を形成することは、米国特許第5,011,983号Behr参照により本明細書に組み込まれるに記載されている。本明細書に記載の方法は、式IIの化合物から環状無水物化合物このような環状無水物は、得るのが難しいを形成する必要性を排除するという利点を有する。本発明の方法は、好都合にも、式Iの化合物の単離を必要とせずに、誘導体を作製するのに用いることができる反応混合物も提供する。式IIのジスルホニルフルオリド化合物は、下記の式IIa~fとして表すことができる。式IIa~fの化合物は、例えば米国特許第2,732,398号Briceら参照によりその全体が本明細書に組み込まれるに記載されている方法、又は当該技術分野において既知のその他の方法を含む様々な既知の方法によって調製してよい。FSO2-CF2-SO2FIIaFSO2CF22SO2FIIbFSO2CF23SO2FIIcFSO2CF24SO2FIIdFSO2CF25SO2FIIeFSO2CF26SO2FIIfいくつかの実施形態では、式IIによる化合物の、水との反応すなわち、加水分解は、添加溶媒の不在下で行ってよい。いくつかの実施形態では、加水分解反応の水の量は、式IIの化合物に対して約80モル~120モルの範囲であってよい。式IIの化合物に対する水の量が120モルを超えて増えると、ビススルホン酸化合物への過剰加水分解が生じる場合があるすなわち、第2のスルホニル基がある程度まで加水分解される場合がある。いくつかの実施形態では、第1のスルホニルフルオリド基の加水分解に対する第2のスルホニルフルオリド基の加水分解のレベルは、20モル未満、又は10モル未満、又は5モル未満であってよい。十分な水が存在していないと、第1のスルホニルフルオリド基の不完全な加水分解によって、反応混合物中に、式IIの残留化合物が生じる場合がある。いくつかの実施形態では、式Iの化合物に対する式IIの残留化合物のレベルは、20モル未満、又は10モル未満、又は5モル未満であってよい。反応で水以外の溶媒を用いるときには、加える水の総量を定める際に、その溶媒中に存在する水の量を考慮に入れなければならない場合がある。追加の溶媒を含めないときには、水と式IIの化合物との二相性混合物が形成される場合がある。溶媒を含めるか否かを問わず、式IIの化合物の、水との反応は典型的には、好適な塩基の存在下で行う。二相性混合物を好適な塩基で処理して、加水分解反応を補助してよい。好適な塩基の非限定例としては、トリエチルアミン、又はN,N-ジイソプロピルエチルアミンのような非プロトン性アミン塩基を挙げてよい。用いる塩基の量は典型的には、式IIの化合物に対して少なくとも80モルであるが、これよりも高いモル値100モル、200モル、及び300モルが挙げられるを用いてもよい。いくつかの実施形態では、式IIによる化合物の反応は、追加の溶媒水と混和性を有すると共に、式IIによる化合物と混和性を有する好適な極性の非プロトン性溶媒が挙げられるの存在下で行ってもよい。好適な極性の非プロトン性溶媒の非限定例としては、アセトン、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、及びこれらの組み合わせを挙げてよい。上記のように式IIの化合物を加水分解して式Iの化合物を形成する際の好適な温度としては、約25°C以下の温度を挙げてよい。式IIの化合物の、式Iの化合物への加水分解を好適な極性の非プロトン性溶媒中で行うときには、溶媒中の式Iの化合物の得られた混合物は、式Iの化合物の単離なしに、スルホンアミド、アミン、又はその他の有機求核剤との更なる反応で用いることができる。いくつかの実施形態では、式Iの化合物の、スルホンアミドとの反応は、下記の式III:R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO3YIIIの化合物の形成を含んでよく、式中、nは2~6であり、Yは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択され、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている有機基からなる群から選択され、Zは、H及び好適な対カチオンからなる群から選択される。いくつかの実施形態では、本明細書の方法は、式Iの化合物をスルホンアミド化合物と反応させることによって、下記の式IVの化合物の形成を最小限に抑えながら、式IIIの化合物を調製することを含む。いくつかの実施形態では、式IIIの化合物の形成量に対する式IVの化合物の形成量は、10モル未満、又は5モル未満、又は2モル未満である。R1-CF2-SO2-NZ-SO2CF2nSO2-NZ-SO2-CF2-R1IVいくつかの実施形態では、式IIIによる化合物の作製方法は、下記の式XI:R1-CF2-SO2-NH2XIによる基を含む化合物を下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物と反応させる工程を含み、式中、nは2~6であり、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている基からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、式IIIによる化合物の作製方法は、下記の式XII:R1-CF2-SO2FXIIによる基を含む化合物を下記の式IX:HSO3CF2n-SO2-HN2IXによる化合物と反応させる工程を含み、式中、nは2~6であり、R1は、分枝状、非分枝状、又は環状で、飽和、不飽和、又は芳香族であり、任意でヘテロ原子を含み、任意で置換されている基からなる群から選択される。式VIのペンダント基を有するポリマーの作製方法いくつかの実施形態では、式VI上記のペンダント基を有するポリマーの作製方法は、下記の式VII:-CF2-SO2-NH2VIIによるペンダント基を有するポリマーを下記の式II:FSO2CF2nSO2FIIによる化合物と反応させる工程を含んでよく、式中、nは1~6である。式VIIによるスルホンアミドペンダント基を有するポリマーは、米国特許出願第2009/0269644号参照により本明細書に組み込まれるに記載されている方法に従って、-CF2-SO2-X基を有するポリマーから調製してよい。他の実施形態では、式VIのペンダント基を有するポリマーの作製方法は、下記の式VIII:-CF2-SO2FVIIIによるペンダント基を有するポリマーを下記の式IX:HSO3CF2n-SO2-NH2IXによる化合物と反応させる工程を含んでよく、式中、nは1~6である。式IXによる化合物は、米国特許第4,329,478号Behr、同第4,386,214号Behr、及び同第4,423,197号Behrこれらの開示内容はそれぞれ参照により本明細書に組み込まれるに記載されている方法に従って合成されても、あるいは、式IIの化合物をアンモニアと反応させることによって調製してもよい。追加の実施形態では、式VIのポリマーは、ペンダントスルホニルフルオリド基をスルホンアミドに繰り返し変換してから、式IIの化合物と反応させて、ビススルホニルイミド官能基を形成すると共に、ペンダント基の末端に新たなスルホニルフルオリド基が残るようにすることによって調製してよい。そして、この末端のスルホニルフルオリド基の加水分解によって、ペンダント基の末端にSO3H基をもたらすことになる。物品いくつかの実施形態では、本明細書のプロトン伝導性ポリマー材は、燃料電池で有用な電極、ポリマー電解質膜、及び膜電極接合体を含む物品の調製の際に用いるのに適している場合がある。更なる実施形態では、本明細書のプロトン伝導性ポリマー材は、典型的には厚さ90マイクロメートル以下、より典型的には60マイクロメートル以下、最も典型的には30マイクロメートル以下の薄膜の形状の多孔質支持マトリックスに吸収させてよい。いくつかの実施形態では、この多孔質支持マトリックスは、微小孔からなる微細構造を有し、この微小孔からなる微細構造には、本明細書のプロトン伝導性ポリマー材が実質的に含浸されている。超過気圧、真空、ウィッキング、浸漬などを含め、ポリマーを支持マトリックスの孔に吸収させるいずれかの好適な方法を用いてよい。いずれかの好適な支持マトリックスを用いてよい。典型的には、支持マトリックスは非導電性である。典型的には、支持マトリックスはフルオロポリマーから構成されており、そのフルオロポリマーはより典型的にはペルフルオロ化されている。典型的なマトリックスは、2軸延伸PTFEウェブのように、多孔質ポリテトラフルオロエチレンPTFEを含む。追加の実施形態は、米国再発行特許第37,307号、同第37,656号、同第37,701号、及び米国特許第6,254,978号これらの開示内容は参照により本明細書に組み込まれるで見ることができる。本明細書のプロトン伝導性ポリマー材が多孔質支持マトリックスに吸収されている実施形態では、ASTMD726-58、MethodAに定められているように、膜の気流に対する耐性の測定値標準条件下で、膜の標準面積に所定の体積の気体を通すのに要する時間として表されるとして、ガーレー多孔度の値を測定してよい。いくつかの実施形態では、ガーレー値が約10秒/50立方センチメートルcc未満である複合膜が、燃料電池の構成要素として有用であり得る。本開示の範囲は、燃料電池での使用以外の用途が想像され得るため、ポリマー電解質又は燃料電池用途のみに限定されるべきではない。本発明の目的及び利点を、以下の実施例によって更に例示するが、これらの実施例において列挙される特定の材料及びその量並びに他の諸条件及び詳細によって、本開示を不当に制限するものではないと解釈すべきである。試験方法プロトン伝導度試験:プラチナ電極を有する標準的な面内4点プローブ伝導度測定装置を用いて、導電度の測定を行った。電池は、ポテンシオスタットModel273、PrincetonAppliedResearch,OakRidge,TNとインピーダンス/ゲインフェーズアナライザーSI1260、Schlumbergerに電気的に接続されている。ZPLOT及びZVIEWというソフトウェアScribnerAssociatesInc.,SouthernPines,NCを用いてACインピーダンス測定を行った。温度及び相対湿度RHは、恒湿オーブンMoorpark,CAのTestEquity製のModel1000Hで制御した。この試験方法では、設定温度80°CにおいてRH70という初期条件を選択し、続いて、RHを25RHまで徐々に低下させてから、90RHまで上昇させた。各条件を90分間保持した。膨張/吸水試験:膜のサンプルストリップ幅1センチメートルを秤量し、初期長を測定した。続いてサンプルを水中で3時間煮沸し、沸騰水から出してから除熱した。このサンプルを濡れたガラスプレートの上に置き、サンプルの長さを測定した。続いて、サンプルをペーパータオルの上で軽く叩いて水気を取り、秤量した。膨張率を100×[最終的な長さ-初期長/初期長]として計算した。吸水率を100×最終的な質量-初期質量/初期質量]として計算した。導電性ポリマーのEWに基づき、スルホン酸基当たりの水分子の数であるラムダ値も計算した。材料:特に断らないかぎり、すべての試薬は、アルドリッチケミカル社AldrichChemicalCoウィスコンシン州ミルウォーキーより入手したか、又は販売されるものであり、あるいは公知の方法で合成されてもよい。米国特許第2,732,398号に従って、1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホニルジフルオリドFW316.15を調製してよい。KAPTON商標は、E.I.duPontdeNemoursandCompanyWilmington,DEから入手可能なポリイミドフィルムである。実施例1:1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホニルジフルオリドの加水分解ペルフルオロプロパンジスルホニルフルオリドPFPDSF、5.05g、16ミリモルの入った3つ口フラスコに水0.279g、16ミリモルを加えた。この二相性混合物を5°Cまで、窒素雰囲気下、氷浴中で冷却した。続いて、トリエチルアミンTEA、5.05g、50ミリモルとアセトニトリル4.9gとの混合物を攪拌しながら15分かけて滴下した。19FNMRによって、43.8ppm、-106.9ppm、-115.1ppm、及び-119.3ppmにシグナルを有するペルフルオロプロパンモノスルホン酸モノスルホニルフルオリドすなわち、1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-3-フルオロスルホニル-プロパン-1-スルホン酸、式In=3の化合物への変換が明らかになった。-114.6ppmと-119.7ppmにピークを有するペルフルオロプロパンジスルホン酸という副生成物も少量約4存在していた。実施例2:アセトン溶媒を用いた1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホニルジフルオリドの加水分解0.76gのアセトン-d6と水0.035g、1.9ミリモルとの混合物に、1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホニルジフルオリド0.91g、2.9ミリモルを加えた。このバイアルを5°Cまで冷却してから、トリエチルアミン0.44g、4.3ミリモルを加えた。1時間後、19FNMRによって、出発物質のシグナル46.3ppm、-108.7ppm、及び-119.5ppmが存在しないことと、ペルフルオロプロパンモノスルホン酸モノスルホニルフルオリドの形成を裏付けるシグナル43.8ppm、-107.1ppm、-115.3ppm、及び-119.1ppmが出現したことが明らかになった。少量約5の1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホン酸という副生成物も明らかであった-114.5ppm、及び-119.3ppmのシグナル。したがって、この溶液は、後続反応で用いることができた。調製例1PE1:スルホンアミドポリマーこの調製例で用いたポリマーは、テトラフルオロエチレンTFEと、米国特許出願第10/322,254号、米国特許第6,624,328号、及び同第7,348,088号それぞれ参照により本明細書に組み込まれるに記載されているFSO2-CF2CF2CF2CF2-O-CF=CF2とのコポリマーであった。このポリマー約23gを600mLのParr登録商標ボンベParrInstrumentCompany,Moline,ILに、150gのアセトニトリルと共に入れた。Parr登録商標ボンベを密封し、排気し、ゆっくり攪拌しながら-20°Cまで冷却した。アンモニアを40psig377kPaまで加え、その混合物を5°C未満に6時間保持してから、室温まで温め、一晩攪拌し続けた。Parrボンベを開け、灰色の固体ポリマーを取り出してから、適度に加温しながら、108gのメタノールと20gの脱イオンDI水との混合物に溶解させた。この無色透明の溶液に水酸化リチウム一水和物5.7g、FW41.97、0.136モルと40gのDI水を加え、加熱しながらロール混合した。続いて、イオン交換ビーズAmberliteIR-120による処理酸性化及びすすぎを合わせて6回行うことによって、この溶液を約pH3に酸性化した。この酸性化溶液の19FNMRのスペクトルから、-CF2CF2SO2NH2のピークが-115.0ppmに12:1の割合で、-115.7ppmにおける-CF2CF2SO3Hのピークと共に出現したことが明らかになった。この溶液を60°Cで一晩乾燥したところ、淡黄色の濁った固体12.1gが得られた。実施例3:FSO2CF23SO3Hと、スルホンアミドペンダント基を有するポリマーとの反応600mLのParr登録商標反応槽ParrInstrumentCompany,Moline,ILを真空下で70°Cまで加熱し、窒素ガスを充填し、室温まで冷却した。続いて、スルホンアミドペンダント官能基を有する836EWのペルフルオロ化ポリマーPE1の項に記載したプロセスに従って調製したを固形分約8で、55.5gの無水CH3CN溶液として加えた。実施例1の反応混合物約14.5gを反応槽に移してから密閉し、部分的に排気した。トリエチルアミン5.2g、51ミリモルを密閉容器中に引き入れてから、200rpmで攪拌しながら、その反応槽を80°Cまで加熱した。20時間後、この反応槽を開け、19FNMRを用いてポリマー固体を分析した。-112.9、-113.6の新たなピークによって、スルホンアミド基との反応によるペルフルオロプロパンモノスルホン酸モノスルホニルフルオリド小分子の、ポリマーとの結合を裏付けるビススルホニルイミド基-CF2SO2NHSO2CF2CF2CF2SO3H、又はそのトリエチルアミン塩の形成が示された。実施例4:PEMポリマーと膜の調製PE1に従って調製した812EWの実質的にスルホンアミドトリエチルアミン塩ペルフルオロ化ポリマーのサンプル17g、21ミリモルを加熱しながら、279gの乾燥アセトニトリルに、1口フラスコ中に溶解させた。1,1,2,2,3,3-ヘキサフルオロ-プロパン-1,3-ジスルホニルジフルオリドPFPDSF、41.3g、130ミリモルの一部を加えてから、トリエチルアミンを滴下した40.8g、400ミリモル。数時間後、19FNMRによって、出発物質のPFPDSTが存在しないことが明らかになり、追加のPFPDSF11.5g、36ミリモルを加えて、残りのスルホンアミド基と反応させた。この溶液を減圧下で43°Cにて濃縮し、揮発性物質を除去した。追加のアセトニトリル、2MLiOH4g、8ミリモル、及び水5g、280ミリモルをフラスコに加え、再度減圧下で濃縮した。アセトニトリルとアセトンを加え、55°Cまで加熱して溶液を得た。トリエチルアミン4g、40ミリモルを加えてpHを10まで向上させ、1時間加熱し続けた。2MLiOH8.5g、17ミリモルを更に加え、その混合物を減圧下で濃縮し、茶色の固体を得た。この固体をテトラヒドロフランTHFと水との90:10混合物で抽出してから、加熱しながら、メタノール/水/アセトン68:8:24に溶解させた。2MLiOH18g、36ミリモルを更に加え、再びその混合物を減圧下で濃縮して固体を得た。この固体をTHFと水との90:10混合物で抽出してから、THFとエタノールとの90:10混合物で抽出した。得られた固体をアセトン及びエタノールに溶解させ、2MLiOH22g、44ミリモルと水6gを加え、その混合物を減圧下で部分濃縮した。このポリマーをTHF/ヘプタンで沈殿させてから、アセトン/水に再び溶解させ、この沈殿処理を2回繰り返した。続いて、この沈殿固体を130°Cのオーブンで乾燥したところ、11.6gの物質を得た。このポリマーをエタノール90g、アセトン10g、及び2MLiOH5g、10ミリモルの混合物に加熱しながら溶解させ、ゲルを含まない低粘性溶液を得た。この溶液の一部をイオン交換ビーズAmberliteIR-120酸化及びすすぎに2回曝露させ、pHを約1.5まで低下させた。この溶液を65°Cで一晩乾燥したところ、7.15gの暗褐色固体を得た。この固体の19FNMRのスペクトルは、かなりの量のモノスルホニルイミド生成物と少量のペルフルオロプロパンジスルホン酸を裏付けていた。固形分16でポリマーを含むメタノール/水溶液84:16をKAPTON商標フィルムにコーティングし、130°Cのオーブンで30分間乾燥してから、180°Cで10分間乾燥し、1ミル25.4μmのプロトン交換膜を得た。実施例4で得たポリマー材と膜との比較のために、下記のEW値を有するPEMを含め、米国特許第7,348,088号その記載内容は参照により本明細書に組み込まれるに記載されている方法に従って、いくつかの比較例CEのPEMサンプルを調製した。図1に示されているデータは、825EWの対照材料と、実施例4に従って調製したPEMサンプルの両方の複製ロットの伝導度の値相対湿度の関数を含む。図2に示されているデータは、実施例4に従って調製したPEMと、上記の比較例サンプルの膨張率の値を含む。図3に示されているデータは、比較例CE1~CE5との比較における、実施例4に従って調製したPEMのスルホン酸基当たりの水分子の数のプロットEWの関数を含む。本開示の様々な修正及び変更は、本開示の範囲及び原理から逸脱することなく当業者には明白であり、また、本開示は、本明細書に記載した例示的な実施形態に不当に制限されるものではないと理解すべきである。"