"異常であるか否かを判断し且つ異常であるときに警告を発生する警告発生手段と、前記警告に関する警告情報を記憶する警告記憶手段と、前記警告記憶手段に記憶された警告情報を表示する表示手段と、前記警告情報を消去する警告消去手段とを備え、前記警告記憶手段は、前記警告消去手段によって消去後に発生した警告に関する警告情報を記憶するように構成されていることを特徴とする作業機。前記表示手段は、前記警告情報を表示する表示装置で構成され、前記表示装置には警告消去手段にて警告情報を消去すべく消去を実行する消去実行スイッチが接続されており、前記警告記憶手段は、前記消去実行スイッチにて消去が実行された後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする請求項1に記載の作業機。前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、一番最初に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする請求項1又は2に記載の作業機。前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、最後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする請求項1又は2に記載の作業機。前記警告情報は、消去不能となっていることを特徴とする請求項1~4のいずれかに記載の作業機。さて、作業機を使用中に異常が発生して警告が発生しているのにも関わらず、作業機を使用し続けると、作業機に多大な負荷が掛かることになる。このような状況下でも、特許文献1に示したような作業機では、警告に相当する異常情報が自動的に記憶されるため、記憶された異常情報を見れば、作業機を多大な負荷で使用していることが分かる。仮にユーザが作業機を多大な負荷で使用していることを隠すために、表示装置に具備された消去機能を用いて異常情報警告情報を消去してしまうと、作業機にどのような負荷を掛けていたか分からなくなる虞がある。本発明は上記問題点に鑑み、警告情報が消去されたということを把握することが可能であり、作業機内で発生した警告の発生状況も把握し易くなる作業機を提供することを目的としたものである。この技術的課題を解決するための本発明の技術的手段は、以下に示す点を特徴とする。請求項1に係る発明では、異常であるか否かを判断し且つ異常であるときに警告を発生する警告発生手段と、前記警告に関する警告情報を記憶する警告記憶手段と、前記警告記憶手段に記憶された警告情報を表示する表示手段と、前記警告情報を消去する警告消去手段とを備え、前記警告記憶手段は、前記警告消去手段によって消去後に発生した警告に関する警告情報を記憶するように構成されていることを特徴とする。請求項2に係る発明では、前記表示手段は、前記警告情報を表示する表示装置で構成され、前記表示装置には警告消去手段にて警告情報を消去すべく消去を実行する消去実行スイッチが接続されており、前記警告記憶手段は、前記消去実行スイッチにて消去が実行された後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする。請求項3に係る発明では、前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、一番最初に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする。請求項4に係る発明では、前記警告記憶手段は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、最後に発生した警告に関する警告情報を記憶することを特徴とする。請求項5に係る発明では、前記警告情報は、消去不能となっていることを特徴とする。本発明によれば、以下の効果を奏する。請求項1に係る発明によれば、警告情報が消去されたということを把握することが可能であり、作業機内で発生した警告の発生状況も把握し易くなる。請求項2に係る発明によれば、警告記憶手段に残っている警告情報が、消去実行スイッチによって行って消去を実行後に発生したものであると明確に知ることができる。請求項3に係る発明によれば、消去後に最初に発生した警告情報を的確に把握することができる。請求項4に係る発明によれば、消去後に最後に発生した警告情報を的確に把握することができる。請求項5に係る発明によれば、消去後に新たに発生した警告情報については消去できないため、意図的に消去した後の情報を確実に残すことができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図10は本発明の作業機の全体図を示している。図10に示すように、本発明において作業機はバックホーとしているが、トラクタであってもコンバインであっても、その他の作業を行うものであってもよい。まず、作業機の全体構成から説明する。図10に示すように、作業機1は、下部の走行装置2と、上部の旋回体3とを備えている。走行装置2は、ゴム製覆帯を有する左右一対の走行体4を備え、両走行体4を走行モータMで動作するようにしたクローラ式走行装置が採用されている。また、該走行装置2の前部にはドーザ5が設けられている。旋回体3は、走行装置2上に旋回ベアリング11を介して上下方向の旋回軸回りに左右旋回自在に支持された旋回台12と、該旋回台12の前部に備えられた作業装置13掘削装置とを有している。旋回台12上には、エンジン,ラジエータ,運転席9,燃料タンク,作動油タンク,作動油タンクからの作動油を制御する制御弁等が設けられている。運転席9の周囲には、作業機1に関する様々な情報を表示する表示装置15が設けられている。運転席9は、旋回台12上に設けられたキャビン14により囲まれている。作業装置13は、旋回台12の前部に左右方向の中央部よりやや右寄りにオフセットして設けられた支持ブラケット16に上下方向の軸心回りに左右揺動自在に支持されたスイングブラケット17と、該スイングブラケット17に基部側を左右方向の軸心廻りに回動自在に枢着されて上下揺動自在に支持されたブーム18と、該ブーム18の先端側に左右方向の軸心廻りに回動自在に枢着されて前後揺動自在に支持されたアーム19と、該アーム19の先端側にスクイダンプ動作可能に設けられたバケット20とを備えている。スイングブラケット17は、旋回台12内に備えられたスイングシリンダの伸縮によって揺動され、ブーム18は、該ブーム18とスイングブラケット17との間に介装されたブームシリンダ22の伸縮によって揺動され、アーム19は、該アーム19とブーム18との間に介装されたアームシリンダ23の伸縮によって揺動され、バケット20は、該バケット20とアーム19との間に介装されたバケットシリンダ21の伸縮によってスクイダンプ動作される。各シリンダスイングシリンダ、ブームシリンダ22、アームシリンダ23バケットシリンダ21は、制御弁によって流量が制御された作動油によって動作するようになっている。図1は、作業機における制御システムのブロック図を示したものである。図1に示すように、作業機における制御システムは、主に作業機の制御を行うメイン制御装置30と、このメイン制御装置30とは別に配置された表示装置15とが備えられている。メイン制御装置30と表示装置15とは、ControllerAreaNetworkCAN通信などの車両用通信ネットワークNを介してデータの送受信が行えるようになっている。なお、車両用通信ネットワークは、主制御部30と従制御部31とがデータの送受信が行えるものであれば何でもよく、FlexRayフレックスレイであっても、その他のネットワークであってもよい。メイン制御装置30は、CPU等から構成されていて、作業機1に備えられた各種装置走行装置、作業装置などを制御することが可能である。例えば、メイン制御装置30は、走行2速制御、アンロード切換制御、スタータ切換制御、盗難防止制御などを行うことが可能である。走行2速制御は、走行装置2を高速と低速とに切り換える走行2速スイッチ32からのオン又はオフの入力信号に基づいて、走行装置2を高速と低速とに切り換える制御である。アンロード切換制御は、運転席9の側方に設けられたレバーロックスイッチ33からのオン又はオフの入力信号に基づいて、ポンプから吐出された作動油を制御弁に供給可能と供給不能とに切り換える制御である。スタータ切換制御は、スタータスイッチ34からのオン又はオフの入力信号に基づいてスタータリレー35を切り換える制御である。盗難防止制御は、エンジンを始動するエンジンキーに内蔵されたIDコードと、当該メイン制御装置30に内蔵されたIDコードとの照合が成立したときにスタータリレー35をオフからオンにすることを許可し、照合が不成立であるときにスタータリレー35をオフからオンにすることを許可しない制御である。盗難防止手段は、新しいエンジンキーのIDコードを当該メイン制御装置30に登録する登録機能が設けられている。なお、メイン制御装置30は、各種装置を制御するものであればよく、例示した制御に限定されない。メイン制御装置30には、作業機の様々な状態をセンサ等により検出する複数の検出器40が接続されている。具体的には、このメイン制御装置30には、エンジン回転数を検出するエンジン回転センサエンジン回転検出器40aと、水温を検出する水温センサ水温検出器40bと、燃料残量を検出する燃料センサ燃料検出器40cとが接続されている。即ち、メイン制御装置30には、エンジン回転センサ40a、水温センサ40b、燃料センサ40cなどの検出器40で検出した状態が入力されるようになっている。なお、メイン制御装置30には、エンジンを始動するエンジンキーのIDコード、バッテリーの電圧なども入力されるようになっている。このようなメイン制御装置30にエンジン回転数、燃料、水温などの様々な検出情報が入力されると、当該メイン制御装置30は、それぞれの検出情報実測値を表示装置15に車両用通信ネットワークNを介して表示装置15に送信する。また、メイン制御装置30は、検出器40から取得した検出情報エンジン回転数、燃料、水温などに基づいて、作業機1に異常が発生したか否かを判断して異常であると判断したときには、警告を発生して、その警告に関する情報警告情報というを記憶保存したり、表示装置15にて警告情報が表示可能となるように当該警告情報を表示装置15に送信するようになっている。以下、表示装置15、メイン制御装置30について詳しく説明する。図2に示すように、表示装置15は、様々な情報を表示可能な表示部41と、表示部41を制御する制御部31とを備えている。具体的には、表示装置15を正面視すると、当該表示装置15の左側には12個の単一式LED表示部41Aが設けられ、下側にはセグメント式表示部41Bが設けられ、右側には上下に並ぶ2つの指針式表示部41Cが設けられている。各単一式LED表示部41ALED表示部41Aということがあるは、LED素子の点灯、消灯、点滅によって検出情報自体や警告情報を表示するものである。詳しくは、表示装置15に設けられたLED表示部41Aには、走行用LED表示部41A1、登録用LED表示部41A2、抜き忘れLED表示部41A3、燃料用LED表示部41A4、水温用LED表示部41A5、警告用LED表示部41A6などがある。走行用LED表示部41A1は、作業機1が高速の走行状態となると点灯する。登録用LED表示部41A2は、登録機能でIDコードを登録する際にエンジンキーのシリンダへの挿入時に点灯する挿入のタイミングを知らせるために点灯する。抜き忘れLED表示部41A3は、IDコードの登録時にシリンダーに挿入したエンジンキーが長時間にわたり挿入されている状況下においてエンジンキーの抜き忘れを知らせるときに点灯する。燃料用LED表示部41A4は、燃料不足の状態になったときに点滅する。水温用LED表示部41A5は、水温が異常状態となったり、水温センサ40bが異常状態となり、警告が発せられたときに点滅する。警告用LED表示部41A6は、作業機1に何らかの異常が発生して警告が発せられたときに点滅する。その他に、表示装置15のLED表示部41Aには、AUX用LED表示部41A7、時間合わせ用LED表示部41A8、ブロー用LED表示部41A9等があるが説明を省略する。セグメント式表示部41Bは、複数のセグメント42を点灯又は消灯させることによって様々な情報を表示するものである。セグメント式表示部41Bは48個のセグメント42セグメント素子により構成されたものである。詳しくは、このセグメント式表示部41Bは、7つのセグメント42により構成されたセグメント群437セグメントというが左右方向に5個配置され、7セグメント43の周りに、文字Y、M、D、AM、PMや記号△で構成された9つのセグメントが配置され、7セグメント43の間にドット:、.から構成された4つのセグメントが配置されることにより構成されている。7セグメント43は、数字、文字、記号等を表示するためのものであり、7セグメント43の周りに配置された文字や記号のセグメントは、画面操作を指示したり、どのような画面であるか分かるように補足するものである。図3は、セグメント式表示部41Bで表示する情報の一例を示したものである。図3に示すように、エンジンキーにてシリンダを回し、表示装置15に電源を供給した後に、表示装置15に接続された第1スイッチ50を押すと、セグメント式表示部41Bにはアワーメータ累積時間が表示される。なお、アワーメータとは、作業機1を製造する製造メーカが作業機1を出荷後、作業機1の駆動した累積時間のことであり、メイン制御装置30又は表示装置15に記憶されるようになっている。次に、セグメント式表示部41Bに累積時間アワーメータが表示されている状態で、第1スイッチ50とは別に表示装置15に接続された第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bの表示する情報が切り替わり、セグメント式表示部41Bには現在の時刻が表示される。セグメント式表示部41Bに時刻が表示されている状態で、第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bにはエンジン回転数が表示される。さらに、セグメント式表示部41Bにエンジン回転数が表示されている状態で、第2スイッチ51を押すと、セグメント式表示部41Bには、作業機1に発生している警告の警告コードNが表示される。なお、作業機1に複数の警告が発生している場合は、警告コードNが順番に表示される。警告が発生していない場合は、警告コードNは表示されない。なお、セグメント式表示部41Bの左側に表示されたE:は、右側の数値が警告コードであることを示している。即ち、エンジンキーにてシリンダを回したときは、表示装置15は通常表示モードとなり、セグメント式表示部41Bにて、アワーメータ、時刻、エンジン回転数、警告を順に表示することができる。図2に示すように、指針式表示部41Cは、回転中心部を中心として所定角度で回動する針部45と、針部45と重なるようにゲージ表示部46とを備えていて、針部45の回動し、ゲージ表示部46に対する針部45の先端部の位置によって様々な情報を表示するものである。例えば、表示装置15を正面視して上側には、燃料用指針式表示部41C1が設けられ、燃料用指針式表示部41C1の下側には、水温用指針式表示部41C2が設けられている。燃料用指針式表示部41C1は、針部45の先端がゲージ表示部46の上端を指し示したときは燃料が満タンであることを示し、ゲージ表示部46の下端を示したときは燃料が不足無くなっているであることを示す。水温用指針式表示部41C2は、針部45の先端がゲージ表示部46の上端を指し示したときは水温が高いことを示し、ゲージ表示部46の下端を示したときは水温が低いことを示す。表示装置15の制御部31は、メイン制御装置30と当該表示装置15とのデータ情報の送受信を行ったり、入力された様々な情報検出情報、警告情報を表示部41に表示させるための制御を行うものであり、CPUや汎用IC等から構成されている。また、表示装置15における通常表示モードや特別表示モードは、表示装置15の制御部31に組み込まれた制御プログラムにて実行するものであっても、メイン制御装置30に組み込まれた制御プログラムであってもよい。次に、メイン制御装置30について詳しく説明する。メイン制御装置30は、警告発生手段55と、警告記憶手段56と、警告消去手段57とを備えている。警告発生手段55及び警告消去手段57は、メイン制御装置30内に格納されたプログラム等で構成されている。警告発生手段55は、検出器40によって検出された検出情報などに基づいて作業機1が異常であるか否かを判断すると共に、異常であると判断したときには警告を発生するものである。警告発生手段55は、例えば、検出されたエンジン回転数が所定回転以上例えば、700rpmであり且つ検出された水温が所定温度以上例えば、120°C以上で、さらに、所定時間以上例えば、1秒以上続いたときに、作業機1が異常オーバーヒートであると判断し、オーバーヒートであるという警告を発生させる。また、警告発生手段55は、CAN通信異常、燃料センサ断線異常、水温センサ断線異常など異常が発生したときに警告を発生する。CAN通信異常とは、メイン制御装置30が正常に動作しているのにも関わらず、例えば、表示装置15と正常にCAN通信が出来ない異常である。燃料センサ断線異常とは、燃料センサ40cで検出される抵抗値が所定以上であって非常に抵抗値が大きく当該燃料センサ40cとメイン制御装置30とが断線であると考えられる異常である。水温センサ断線異常とは、水温センサ40bで検出される抵抗値が所定以上であって非常に抵抗値が大きく当該水温センサ40bとメイン制御装置30とが断線であると考えられる異常である。警告発生手段55は、警告を発生する際、それぞれの警告異常が識別できるように、図4に示したような警告コードN警告種別を出力するようになっている。例えば、CAN通信異常に関する警告コードNは01とされ、オーバーヒートに関する警告コードNは15とされ、燃料センサ断線異常に関する警告コードNは17とされ、水温センサ断線異常に関する警告コードNは18とされている。警告発生手段55は、CAN通信異常が発生したときには、当該CAN通信異常に対応した警告コード01を出力したり、オーバーヒートが発生したときには、当該オーバーヒートに対応した警告コード15を出力する。つまり、警告発生手段55は、メイン制御装置30に入力される様々な情報を用いて作業機1が異常であるか否かを判断し、異常であると判断した場合には、その異常に関する警告に対応した警告コードNを発生する。なお、警告発生手段55によって発生する警告は、当然の如く、上述した例に限定されず、どのような警告であってもよい。警告記憶手段56は、例えば、不揮発性メモリ例えば、フラッシュメモリ等から構成され、警告に関する情報警告情報を記憶するものである。この警告記憶手段56は、少なくとも警告の警告コードN警告種別と警告が発生したときの時間とを対応させて記憶するようになっている。以下、警告コードNは、警告情報を識別区別するためのものとして説明する。図5に示すように、この警告記憶手段56は、警告コードN毎に、警告情報の内容を分けて格納するための記憶テーブルを有している。つまり、警告の1つ1つに記憶テーブルが割り当てられている。さらに、各記憶テーブルは、初期アワーメータ部、初期時期部、消去後アワーメータ部、消去後時期部、最終アワーメータ部、最終時期部、カウント部、累積カウント部とに分けられる。初期アワーメータ部は、作業機1を製造するメーカから作業機1を出荷後、初めて警告コードNに対応する警告が発生したときに、当該警告の発生時点での累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。初期時期部は、メーカから作業機1を出荷後、初めて警告コードNに対応する警告が発生したときに、警告が発生した時期発生時期を警告情報として記憶する部分である。例えば、作業機1の出荷後、オーバーヒートが初めて発生し、警告発生時の累積時間アワーメータが100時間100hであり、発生時期が2009年3月2日であるとする。このとき、警告記憶手段56は、初めてオーバーヒートの警告が発生したときの累積時間である100時間を、オーバーヒートに対応する初期アワーメータ部に記憶させると共に、オーバーヒートの発生時期である2009年3月2日をオーバーヒートに対応する初期時期部に記憶させる。説明の便宜上、初期アワーメータ部に記憶した警告情報を初期累積時間、初期時期部に記憶した警告情報を初期発生時期ということがある。消去後アワーメータ部は、後述するように警告消去手段57によって警告情報が当該警告記憶手段56から消去された後後述する消去実行スイッチを押した後において、新たに警告が発生したときに、新たに警告発生した時点での累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。消去後時期部は、警告消去手段57によって警告情報が消去後後述する消去実行スイッチを押した後、新たに警告が発生したときに、警告の発生時期を警告情報として記憶する部分である。例えば、警告情報が消去された後、新たにオーバーヒートが発生し、そのときの累積時間が140時間140hで、発生時期が2009年7月6日であるとする。このとき、警告記憶手段56は、累積時間である140時間をオーバーヒートに対応する消去後アワーメータ部に記憶させると共に、オーバーヒートが発生した時期である2009年7月6日をオーバーヒートに対応する消去後時期部に記憶させる。なお、警告記憶手段56は、警告情報が1度消去された後、消去操作されずに警告が数回発生した場合には、消去後アワーメータ部に記憶する累積時間を上書きすると共に、消去後時期部に記憶する時期も上書きをする。説明の便宜上、消去後アワーメータ部に記憶した警告情報を中間累積時間、消去後時期部に記憶した警告情報を中間発生時期ということがある。最終アワーメータ部は、最新の警告が発生したときに、警告発生時の累積時間アワーメータを警告情報として記憶する部分である。最終時期部は、最新の警告が発生したときに、発生した時期を警告情報として記憶する部分である。図6aに示すように、例えば、既に最終アワーメータ部に累積時間である100時間が記憶され、且つ、既に最終時期部に時期である2009年3月2日が記憶されている場合において、その後、2009年7月6日に同じ警告コードNにおいて警告が発生し、そのときの累積時間が140時間であったとする。このとき、警告記憶手段56は、最終アワーメータ部に累積時間である140時間を上書きして記憶し、最終時期部に発生した時期である2009年7月6日を最終時期部に上書きして記憶する。これにより、警告記憶手段56に記憶した警告情報は、図6aから図6bの状態になる。なお、説明の便宜上、最終時期部に記憶した警告情報を最新累積時間、最終時期部に記憶した警告情報を最新発生時期ということがある。カウント部は、警告が発生した回数発生回数を警告情報として記憶する部分である。例えば、オーバーヒートの警告が繰り返し発生する度に警告が発生回数がカウントアップされて、警告記憶手段56は、カウントアップされる毎に発生回数をカウント部に上書きで記憶する。なお、このカウント部は、後述するように警告消去手段57によって消去さるようになっていて、警告消去手段57でカウント部の発生回数が消去されると、発生回数はゼロとなる。累積カウント部は、メーカから作業機1を出荷後、同じ警告に関して、警告の累積の発生回数を記憶する部分であり、警告消去手段57では消去不能となっている累積カウント部の発生回数をゼロにできない。警告記憶手段56は、警告が発生する毎に累積カウント部に発生回数を上書きで記憶する。なお、説明の便宜上、カウント部に記憶した警告情報を中間発生回数、累積カウント部に記憶した警告情報を累積発生回数ということがある。以上、警告記憶手段56は、警告種別毎に定められた記憶テーブルに、8種類の警告情報初期累積時間、初期発生時期、中間累積時間、中間発生時期、最新累積時間、最新発生時期、中間発生回数、累積発生回数を記憶するようになっている。さて、警告記憶手段56にて記憶された様々な警告情報は、表示装置15を上述した通常表示モードではなく特別表示モードにすると表示することができる。つまり、表示装置15を、警告記憶手段56に記憶された警告情報を表示する表示手段として動作させることができる。図7に示すように、例えば、エンジンキーでシリンダを回すという通常作業機にて行う操作ではなく、特別な操作を行う例えば、第1スイッチ50を押しながらエンジンキーでシリンダを回すと、表示装置15は通常表示モードから特別表示モードに切り替わる。そして、表示装置15を特別表示モードにした後、第2スイッチ51を数秒間長押し、表示装置15を特別表示モードの中の警告来歴モードにする。警告来歴モードにした後、第2スイッチ51を長押しすると、まず、セグメント式表示部41Bに警告情報の警告コードNが表示される警告コード表示画面。この警告コード表示画面は、複数の警告のうち、どの警告を表示するか選択するための画面であり、警告コード表示画面にて第2スイッチ51を数秒間長押しすると、警告コードNを変えることができる。即ち、警告コード表示画面では、警告記憶手段56から警告種別毎に設定されたどの記憶テーブルの警告情報を読み出すかを設定することができる。そして、警告コード表示画面が表示されている状態で第2スイッチ51を押すと、警告コードNに対応する記憶テーブルから中間発生回数カウント部に記憶した警告情報が表示装置15に読み出され、セグメント式表示部41Bに中間発生回数カウント部に記憶した警告情報が表示される。続いて、第2スイッチ51を押すと、警告コードNに対応する記憶テーブルから初期累積時間初期アワーメータ部に記憶した警告情報が表示装置15に読み出され、セグメント式表示部41Bに初期累積時間が表示される。さらに、第2スイッチ51を押すと、警告コードNに対応する記憶テーブルから初期発生時期初期時期部に記憶した警告情報が読み出され、セグメント式表示部41Bに初期発生時期の一部年数が表示され、次に、第2スイッチ51を押すと、初期発生時期の一部月日が表示される。このように、第2スイッチ51を押す毎に記憶テーブルから警告情報が順番に読み出され、セグメント式表示部41Bに表示されることになる。また、初期発生時期が記憶テーブルから読み出された後も、第2スイッチ51を押す度に、中間累積時間、中間発生時期、最新累積時間、最新発生時期が読み出されて、セグメント式表示部41Bに表示される。なお、第2スイッチ51を押す毎に各警告情報を記憶テーブルから読み出すとしているが、警告コード表示画面にて警告コードNを表示したときに、当該警告コードNに対応する記憶テーブルの警告情報を一括して読み出し、一時的に保存して、その後、第2スイッチ51を押すたびに順に警告情報をセグメント式表示部41Bに表示してもよい。上述したように、警告コードN毎に、数多くの警告情報が警告記憶手段56に記憶されるようになっているが、警告消去手段57によって警告情報は消去することができるようになっている。警告消去手段57は、警告記憶手段56に記憶された警告情報を論理消去するものであって、後述するように、論理消去された警告情報は警告記憶手段56内に存在しないものとして処理される。図7に示すように、警告消去手段57を起動させるには、表示装置15を第2スイッチ51を数秒間長押し、当該表示装置15を特別表示モードの中の来歴消去モードにする。表示装置15を来歴消去モードにした後、第2スイッチ51を数秒間長押しすると、警告消去手段57が起動する。このとき、第2スイッチ51は、消去を実行するための消去実行スイッチとなる。第2スイッチ51を押して警告消去手段57を起動させると、警告記憶手段56に記憶されている警告情報のうち、初期累積時間、初期発生時期、累積発生回数以外の中間累積時間、中間発生時期、最新累積時間、最新発生時期、中間発生回数を論理消去する。即ち、警告消去手段57を起動させると、警告記憶手段56の全ての記憶テーブル内にある中間累積時間、中間発生時期、最新累積時間、最新発生時期、中間発生回数が消去される。例えば、図8aに示すように、初期累積時間である100h、初期発生時期である2/3/2009、中間累積時間である140h、中間発生時期である6/7/2009、最新累積時間である140h、最新発生時期である6/7/2009、中間発生回数である1回、累積発生回数である13が警告記憶手段56されていたとする。ここで、図8bに示すように、警告消去手段57を動作させると、警告記憶手段56には、初期累積時間である100h、初期発生時期である2/3/2009、累積発生回数である13が残ることになり、他の情報は消去されて、表示装置15でも表示することができなくなる。つまり、警告消去手段57によって警告情報を消去すると、消去された警告情報は、警告記憶手段56内に無いと扱われ、消去された警告情報は、警告記憶手段56から読み出すことができないようになり、表示装置15によって表示できなくなる。上述したように、本発明の作業機によれば、警告記憶手段56は、警告消去手段57によって消去後に発生した警告情報を記憶するように構成されている。即ち、警告記憶手段56は、警告消去手段57による警告情報の消去後において、新たに警告が発生すると、警告の発生時の累積時間アワーメータを記憶する消去後アワーメータ部を備えていると共に、警告の発生時の時期を記憶する消去後時期部を備えている。これにより、消去後に新たに発生した警告情報を、他の警告情報と区別して残すことができて、表示装置15などを用いて確認することができる。従来の技術では、警告を発生後に単純に警告情報を残していたため、消去を行った後に発生した警告であっても、消去を行わずに発生した警告であっても、区別無く警告情報として残されるという状況であった。そのため、警告の来歴履歴がメモリなどの警告記憶手段56内に残っていた場合であっても、どの時点消去後で発生した警告であるか否かを判断することは難しかった。そのため、ユーザは、警告情報を消去することによって、作業機1を使用中に警告が発生したことを意図的に隠すことが容易であり、作業機1のメンテナンスを行う時に、作業機1の警告の発生状況を把握することができなかった。一方、本発明では、消去後アワーメータ部に保存されている警告情報中間累積時間、消去後時期部に保存されている警告情報中間発生時期をみれば、少なくとも、消去作業を行ったことが把握できると共に、消去後に発生した警告情報から、過去に発生した警告を推測することができる。一度発生した警告は再び発生し易いため、消去後アワーメータ部や消去後時期部に対応する警告コードNをみれば、消去前の警告が何であるか推測することも可能である。例えば、作業機1を使用中にオーバーヒートの警告が頻繁に発生して、警告記憶手段56にオーバーヒートに関する警告情報の来歴が記憶されている状況下で、ユーザ等が意図的に警告を消去し、オーバーヒートの発生が出ていなかったと嘘を付こうとしても、消去後に新たにオーバーヒートが発生し易く、消去後アワーメータ部や消去後時期部には、消去後に発生したオーバーヒートが残ることになる。これにより、作業機1の過去の警告の発生状況を的確に把握することが可能となる。特に、警告記憶手段56は、消去実行スイッチ第2スイッチ51にて消去が実行された後に発生した警告情報を記憶するようになっているため、警告記憶手段56には、明確に消去実行スイッチを押した後に発生した警告情報が残ることとなる。それ故、警告記憶手段56に残っている警告情報は、消去を実行後に発生したものであると明確に把握することが可能である。また、中間発生回数と累積発生回数の相違によっても消去をしているか否かを把握することが可能である。上述した実施形態では、消去後アワーメータ部の警告情報や消去後時期部の警告情報は上書きとなって更新されることから、警告記憶手段56は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、最後に発生した警告情報を記憶することができる構成である。そのため、消去後アワーメータ部の警告情報や消去後時期部の警告情報は、消去後に発生した警告情報のうち、最新のものであると認識することができる。これに代え、警告記憶手段56は、警告情報の消去後に発生した警告のうち、一番最初に発生した警告情報を記憶する構成であってもよい。上述した実施形態では、消去後アワーメータ部の警告情報や消去後時期部の警告情報は論理消去できるとしているが、この警告情報は警告消去手段57によっては、消去できない消去不能ようにしてもよい。即ち、消去後アワーメータ部に記憶される中間累積時間、消去後時期部に記憶される中間発生時期は、来歴消去モードにて消去実行スイッチを押しても、論理消去されないように保持する。例えば、図9aに示すように、初期累積時間である100h、初期発生時期である2/3/2009、中間累積時間である140h、中間発生時期である6/7/2009、最新累積時間である140h、最新発生時期である6/7/2009、中間発生回数である1回、累積発生回数である13が警告記憶手段56されている状況下で、警告消去手段57を動作させたとしても、図9bに示すように、少なくとも中間累積時間である140hや中間発生時期である6/7/2009は、警告記憶手段56に保持するようにしてもよい。このようにすれば、表示装置15を用いて必ず、消去後の警告情報である中間累積時間や中間発生時期を確認することができ、消去後の警告情報を把握し易い。また、消去後に発生した警告情報は、他の警告情報とは区別できるように、記憶テーブルに消去後に発生した警告情報を保存する消去後記憶部分消去後アワーメータ部や消去後時期部を設けているが、消去後アワーメータ部や消去後時期部に保存した警告情報は、表示装置15で表示するだけでなく、パーソナルコンピュータなどをメイン制御部30や表示装置15に接続できるようにして、外部に取り出せるようにするようにしてもよい。消去後記憶部分に記憶された警告情報の取り出し方法は、パーソナルコンピュータで取り出すだけでなく、外部のフラッシュメモリを接続して取り出しても良いし、その他の方法であってもよい。なお、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。上述した実施形態では、警告発生手段55と警告記憶手段56と警告消去手段57とをメイン制御装置30に設けていたが、警告発生手段55、警告記憶手段56、警告消去手段57は、作業機1のどこに設けても良い。例えば、警告発生手段55、警告記憶手段56、警告消去手段57とを表示装置15に設けてもよいし、これらを、作業機1を制御する制御装置のいずれかに設けるようにしてもよい。上述した実施形態では、表示装置15は、LED表示部41A、セグメント式表示部41B、指針式表示部41Cを備えたものであったが、これに限らず、例えば、様々な情報を液晶にて表示する液晶表示部を備えたものであってもよいし、その他の表示形式によって情報を表示するものであってもよい。"