"チャネル品質指標修正方法であって、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するステップと、前記スケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するステップとを含むことを特徴とするチャネル品質指標修正方法。修正済みのチャネル品質指標に基づいて前記ユーザ機器のスケジューリングを実行することを特徴とする請求項1に記載のチャネル品質指標修正方法。前記チャネル品質指標用のスケーリング係数の計算が、前記アップリンクチャネル情報に基づいてダウンリンク並列送信チャネルに関するビームフォーミング利得を推定するステップと、前記アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を推定するステップと、前記ビームフォーミング利得と前記等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するステップとを含むことを特徴とする請求項1に記載のチャネル品質指標修正方法。各副搬送波についてスケーリング係数を計算し、各副搬送波について、各副搬送波用のスケーリング係数を用いてチャネル品質指標を修正し、物理層抽出により、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換するステップをさらに含むことを特徴とする請求項3に記載のチャネル品質指標修正方法。各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表し、Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックス、NRは受信アンテナ数を表すの式で表されることを特徴とする請求項4に記載のチャネル品質指標修正方法。チャネル品質指標修正装置であって、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するように構成されたスケーリング係数計算手段と、前記スケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するように構成された指標修正手段とを備えることを特徴とするチャネル品質指標修正装置。前記ユーザ機器のスケジューリングが、修正済みのチャネル品質指標に基づいて実行されることを特徴とする請求項6に記載のチャネル品質指標修正装置。前記スケーリング係数計算手段が、前記アップリンクチャネル情報に基づいてダウンリンク並列送信チャネルに関するビームフォーミング利得を推定するビームフォーミング利得手段と、前記アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を推定するチャネル情報推定手段と、前記ビームフォーミング利得と前記等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するスケーリング係数決定手段とを備えることを特徴とする請求項6に記載のチャネル品質指標修正装置。前記スケーリング係数計算手段は、各副搬送波についてスケーリング係数を計算し、前記指標修正手段が、各副搬送波について、各副搬送波用のスケーリング係数を用いてチャネル品質指標を修正し、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換することを特徴とする請求項8に記載のチャネル品質指標修正装置。各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表し、Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックス、NRは受信アンテナ数を表すの式で表されることを特徴とする請求項9に記載のチャネル品質指標修正装置。上記のように、上記2つの特許文献では、送信ダイバーシティおよび送信ビームフォーミング間のCQI差を補償するために、ビームフォーミング利得に対応する固定のCQIオフセット値であるa10log10MdBが、UEによって報告または測定されたCQIに追加される。しかし、いずれの技術的解決法も単一アンテナポートの解決法であり、複数アンテナポートの場合には適用できない。従来技術にはアウターリングリンク適応解決法もあるが、この修正はコードブック選択に関するACK/NACKのフィードバックに基づいてCQIを増大または減少させることで実現される。これは直接的な修正方法ではなく、フィードバックの待ち時間が生じる。また、これは非常に時間がかかる方法であり、システムのパフォーマンスも低下する。上記のことから、当該技術においては新規なCQI修正スキームが緊急に必要とされている。本発明は、上記を鑑みて、従来技術の少なくとも一部の欠点を解決しまたは少なくとも部分的に緩和、克服することを目的として、チャネル品質指標を修正するための新規な解決法を提供する。本発明の1つの態様によれば、チャネル品質指標修正方法が提供される。当該方法は、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するステップと、そのスケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するステップとを備える。本発明の1つの好適な実施例によれば、ユーザ機器のスケジューリングが修正済みチャネル品質指標に基づいて実行される。他の好適な実施例によれば、チャネル品質指標用のスケーリング係数の計算は、アップリンクチャネル情報に基づいてダウンリンク並列送信チャネルに関するビームフォーミング利得を推定するステップと、アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を推定するステップと、ビームフォーミング利得と等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するステップとを備える。本発明のさらに他の実施例によれば、各副搬送波についてスケーリング係数が計算され、各副搬送波について、各副搬送波用のスケーリング係数を用いてチャネル品質指標が修正される。そして、この方法はさらに、物理層抽出により、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換するステップを含むことができる。本発明のさらに他の実施例によれば、各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、以下の式で表すことができる。ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表す。Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックス、NRは受信アンテナ数を表す。本発明の他の態様によれば、チャネル品質指標修正装置が提供される。この装置は、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するように構成されたスケーリング係数計算手段と、そのスケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するように構成された指標修正手段とを備える。本発明のさらに他の態様によれば、基地局がさらに提供され、この基地局は本発明により提供される装置を備える。本発明によれば、当該解決法はアンテナ仮想化技術に配慮したスケーリング係数を用いてCQI修正を行うので、アンテナ仮想化技術を使用する場合のCQI不一致の問題が克服され、CQIフィードバックの完全さと精度が向上し、セルスループット性能と周波数利用率が高まる。以下では、添付図面を参照し、好適な実施例を使用して、本発明により提供されるCQI修正方法および装置を詳細に説明する。なお、これらの実施例は、当業者による本発明の理解と実装を助けることのみを目的とし、本発明の範囲を限定することを意図するものではないことを理解されたい。本発明においては、方法のステップを実行するための具体的な順序が示されているが、これらの方法は図示する順序を厳密に守って実行する必要はなく、ステップの性質によっては逆の順序で実行したり同時に実行したりすることができることに、まず留意されたい。本明細書では、チャネル品質指標CQIおよび信号対干渉雑音電力比SINRという用語が使用されている。SINRとCQIは互いにマッピング関係にあることを鑑みれば、本発明においてSINRとCQIは同等の意味を有すると解することができる。さらに、本明細書においてSINRとCQIは常に置換可能である。さらに、本発明においては、例えば、Hnを使用して副搬送波nのダウンリンクチャネル行列を表していて、ある時には煩雑化を避けるためにHだけで当該行列を表していたとしても、明示により別段に指定しない限り、Hは副搬送波nのチャネル行列を表さないと解してはならない。例えば、当業者の知識や本明細書に示す式から、このHが副搬送波のチャネル行列を表すと判断される場合には、Hはその副搬送波のリンク行列を表すと解することができる。さらに、Mがある行列を表すとすると、MTは行列Mの転置行列を表し、MHは行列Mのエルミート転置行列共役転置行列とも呼ばれるを表し、Mは行列Mの複素共役を表す。次に、図5を参照して、本発明の一実施例によるCQI修正方法のフローチャートについて説明する。図5に示すように、まずステップS501において、チャネル品質指標用のスケーリング係数がアップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいて計算される。以下では、最初に、スケーリング係数を決定する方法について詳細に説明する。TDDシステムにおいては、アップリンクとダウンリンクは同じ周波数資源を使用してデータを送信するため、アップリンクおよびダウンリンク間の相互関係を利用して、アップリンクチャネル情報からダウンリンクチャネル情報を推定できることが既知である。例えば、各副搬送波nのダウンリンクチャネル行列Hnは、アップリンクのSRSから推定できる。この行列はm×k行列であり、ここでmは物理送信アンテナ数を表し、kは物理受信アンテナ数を表す。現在のLTEリリース8およびリリース9においては、ダウンリンクアンテナポートの最大数は4であることが既知である。そのため、eNBが4個を上回る数の送信アンテナを有する場合には、アンテナ仮想化技術を利用して、物理アンテナが、利用可能なアンテナポートにマッピングされる。図6は、TD-LTEシステム内のeNBにおける典型的な送信アンテナ構成を概略的に示す。図6に示すように、eNBは8個の交差偏極された物理アンテナA0~A7を有しており、アンテナポート数は2であり、これらの物理アンテナは2つのグループ{A0、A1、A2、A3}および{A4、A5、A6、A7}に分割されている。各アンテナグループは事前符号化ベクトルwによって事前符号化される。以下に示すのは、現在広く使用されている事前符号化ベクトルの例である。w=1/sqrt8[-0.24210.3241i,-0.49380.8696i,-0.49380.8696i,0.2603-0.5622i]Tただし、本発明はこれに限定されず、この事前符号化ベクトルは技術的解決法の種類、技術的解決法のバージョン、解決法の提供者などの様々な要因によって変動することに留意されたい。そのため、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンク行列が、アンテナ仮想化符号化スキームに基づいてさらに推定される。1つの実施例においては、等価ダウンリンク行列は、前述したアップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化符号化スキームとに基づいて推定されるダウンリンクチャネル行列Hnに基づいて推定される。この等価ダウンリンク行列Ht,r0nは、例えば以下の式によって推定できる。Ht,r0n=WrHn式1ここで、Ht,r0nはj番目のセルにおけるt番目の送信アンテナおよびr番目の受信アンテナ間のダウンリンクチャネル行列を表し、j=0は接続セルを表し、Wはダウンリンクデータ送信で使用されるアンテナ仮想化符号化行列を表す。この行列はブロック対角行列であり、[w,0;0,w]wはCRS事前符号化ベクトルを表すとして表現され、これはすなわち前述の事前符号化ベクトルである。信号電力とUEが報告してきたCQIとに基づいて、そのUEの雑音プラス干渉を推定することができる。例えば、副搬送波n上におけるUEの雑音プラス干渉PNInは、以下の式によって推定される。ここで、Psnは副搬送波n上の信号電力を表し、γi0nは副搬送波nのSINRCQIを表す。後者は、UEiが広帯域全体に関して報告してきたSINRCQIγi0に基づいて導出することができる。送信電力を考慮しない場合、式2はさらに以下のように簡素化することができる。ここで、NRはUEの受信アンテナ数である。また、ビームフォーミング技術を採用する場合には、副搬送波n上におけるユーザ機器UEiのSINRCQIγiIは以下の式で表される。ここで、δはダウンリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得を表し、これはアップリンクチャネル情報から推定することができる。そして、PNInは副搬送波n上におけるユーザ機器の雑音プラス干渉を表す。なお、ダウンリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得δは、副搬送波もしくはサブバンドに基づくことも、または周波数帯全体に基づくことも可能であることに留意されたい。式3のPNInを式4に導入すると、以下の式が得られる。ここで、GはCQIスケーリング係数を表し、これは以下の式で表現される。上記のプロセスにより、ビームフォーミング技術を使用する場合のSINRCQIとユーザから報告されたSINRCQIとの関係が取得される。そのため、ビームフォーミング技術を使用する場合のSINRCQIは、スケーリング係数Gを取得した後、ユーザから報告されたSINRCQIに基づいて推定することができる。次に、図7を参照して、本発明の一実施例によるCQIスケーリング係数の計算に関する例示的フローチャートについて説明する。図7に示すように、まず、アップリンクチャネル情報から、ダウンリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得が推定される。前述したように、アップリンクチャネル情報に基づけば、例えばSRSやダウンリンクチャネル情報Hnを推定でき、またHnに対して固有値抽出を実行することで、ダウンリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得を取得することができる。本発明の一実施例においては、固有値は特異値分解SVD法によって抽出される。この実施例によれば、m×kチャネル行列Hnは以下の式で表される。H=UΛVH式7ここで、Uはm×m行列、Vはk×k行列、Λはm×k行列である。UとVのいずれもユニタリ行列行列の個々の行が単位長さを有し、かつ互いに直交の行列であるため、UU^{T}=IおよびVV^{T}=Iである。Λは対角行列である。この行列では、その個々の対角成分は非負であり、大きな成分が前方位置にくるようにソートされる。これは次のように表現される。Λ=diag[δ1,δ2,...]式8ここで、δ1,δ2,...はこの行列の特異値であり、これらの値はビームフォーミング利得に対応する。また、δ1は、最大ビームフォーミング利得に対応する最大特異値主固有値とも呼ばれるであり、これに対応する特異ベクトルはビームフォーミング重みである。従って、行列Λは式7に基づいて行列変換を行うことで導出でき、さらには、ビームフォーミング利得に対応する各特異値が取得されることはきわめて明白である。本発明の他の実施例においては、ビームフォーミング利得が固有値分解EVDを使用して取得される。この実施例によれば、チャネル行列HnとΛとの関係は以下の式で表される。EVDHHH=VΛ2VH式9ここで、上記と同様に、Vはユニタリ行列VV^{T}=Iであり、Λは複数個の特異値から成る実数の対角行列である。後者は以下の式で表される。Λ=diag[δ1、δ2,...]式10ここで、δ1,δ2,...はこの行列の固有値であり、これらの値はビームフォーミング利得に対応する。また、δ1は、最大ビームフォーミング利得に対応する最大固有値であり、その特徴ベクトルはビームフォーミング重みである。さらに、固有値分解プロセスは、最大固有値と対応する特徴ベクトルを検出するためのソートプロセスを備える。従って、行列Λは式9に基づいて行列変換を行うことで導出でき、ひいてはビームフォーミング利得に対応する各固有値が取得できることは、きわめて明白である。本発明の一実施例においては、最大固有値がアップリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得の反映として使用されるつまり、この主固有値を使用してCQIスケーリング係数が決定される。ただし、これは好適な実施例であって、本発明はこれに限定されない。例えば、複数個またはすべての固有値を統合することによって導出された固有値もまた、ダウンリンクチャネルのビームフォーミング係数として使用できる。さらに、本発明によれば、ダウンリンクチャネル行列の主固有値は、副搬送波、サブバンドまたは周波数帯全体のいずれも対象とすることができる。次に、ステップS702において、アンテナ仮想化が採用される場合の等価ダウンリンクチャネル情報が、アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて推定される。前述したように、TDDシステムのアップリンクチャネルとダウンリンクチャネルの間には相互依存性が存在する。そのため、例えば、各副搬送波nのダウンリンクチャネル行列Hnなどのダウンリンクチャネル情報は、アップリンクチャネル情報に基づいて推定することができる。また、ビームフォーミングを採用する場合には、さらに、前述の式1を用いて等価ダウンリンク行列Ht,r0nを推定することができる。続くステップS703において、チャネル品質指標用のスケーリング係数が、ビームフォーミング利得と等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて決定される。CQIスケーリング係数Gは、式6により、ステップS701およびステップS702において決定されたビームフォーミング利得δおよび等価ダウンリンク行列Ht,r0nに基づいて計算することができる。図5を再度参照すると、ステップS502において、ユーザ機器UEから報告されたチャネル品質指標がスケーリング係数Gを用いて計算される。ユーザから報告されるチャネル品質指標は、UEによりCRSに基づいて計算される。UEにおいてアンテナポート数が複数の場合には、副搬送波nのγi0nは、以下の式で計算できる。ここで、Ptxj:j番目のeNBからの総送信電力j=0は接続セルを意味するPlossj:伝搬損失シャドウイングアンテナ利得/損失j番目のeNBからのケーブル損失σj2:シンボルの分散σ2:加法性白色ガウス雑音AWGNの分散Ht,rjn:t番目の送信アンテナとr番目の受信アンテナとの間のチャネル行列PUCCHモード1-0の場合、計算で得られたγi0nに対して、例えば物理層抽出法によって情報抽出が実行される。そして、各副搬送波のγi0nに基づいて、帯域全体に関する広帯域SINRγi0が計算され導出される。物理層抽出法は、直交周波数分割多重OFDMシステムの過渡的リンク性能を予測するための技術である。送信ブロックを符号化するための符号化済みブロックエラー率BLERをしきい値一般には0.1未満にするため、各副搬送波に関連付けられたSINRは、通常、1つのSINR広帯域かまたはごく少数のSINRサブバンドにマッピングされる。次に、例示を目的として、物理層抽出法の一例を以下に示す。ただし、本発明はこれに限定されず、他の既存または将来の適切な抽出技術によって実装することも可能であることに留意されたい。広く普及した物理層抽出法であるEESM指数関数的な有効SINRマッピングは、以下の式で表される。ここで、βはMCSおよび符号化されたブロック長に依存する最適化/修正係数である。このように、広帯域SINRγi0は式12によって導出することができる。次に、広帯域SINRγi0は広帯域CQIにマッピングされ、eNBに報告される。eNBは、ユーザ機器から報告されてきた広帯域CQIを受信すると、マッピング関係に基づいて、対応するSINRγi0nを取得することができる。修正されたγiInは、γi0nと、ステップS501で導出されたスケーリング係数Gとに基づき、例えば上記の式5を用いて、取得することができる。γiInは各副搬送波の修正済みSINRである。帯域全体の広帯域SINRを取得するためには、同様に前述の式12を用いて広帯域SINRを決定し、それにより一致する広帯域γiIを取得することができる。広帯域γiIを取得した後、その広帯域γiIは対応するCQIに再度マッピングされる。その後は、修正済みCQIに基づいて資源がスケジュールされ、当該UEがスケジュールされたときに対応する割り当て処理が実行されるのが望ましい。ただし、これはあくまで好適な技術的解決法であり、実際にはスケジューリングの完了後にCQI修正を実行することも可能なことに留意されたい。ただし、この場合は、資源スケジューリングが修正済みCQIに基づいて行われないので、資源スケジューリングが最適ではないという不備が伴う。説明用として、本発明の特定の実装によるCQI修正のフローチャートが図8に示されている。以下では、図8を参照して、本発明の例示的な特定の実装について説明する。図8に示すように、まず例えばステップS801において、新しいSRSが使用可能かどうかが判定される。使用可能な場合には、ステップS802において、スケーリング係数GステップS501を参照して説明したものが計算され、その後フローはステップS803に進んで、新しいCQI報告が到着したかどうかが判定される。ステップS801においてSRSがまだ使用可能ではないと判定された場合には、フローはステップS804に進んで、新しいCQI報告が到着したかどうかが判定される。ステップS803またはS804において新しいCQI報告が使用可能であると判定された場合には、フローはステップS805に進んで、eNB内のユーザ機器用のCQISINRγi0が記憶され、その後フローはステップS806に進む。ステップS803において新しいCQI報告が使用可能ではないと判定された場合には、フローはステップS806に進む。ステップS804において新しいCQI報告が使用可能ではないと判定された場合には、このフローは終了ステップに進んで方法を終了する。ステップS806において、ステップS502で説明したように、計算されたCQI比例係数と、記憶された現時点で最新のγi0とに基づいて、UEのCQIγiIが計算される。その後、方法はステップS807に進み、更新されたγiIに基づいてユーザ機器のMCSを更新する。本発明の方法についての上記の説明から、本発明の技術的解決法は直接的な修正方法を採用しており、それにより決定されるCQI修正係数すなわち、CQIスケーリング係数はアンテナ仮想化技術の採用による影響を考慮するものであることは明らかである。そのため、修正されたCQIは、マルチポートのビームフォーミングを想定したダウンリンクデータ送信、特にアンテナ仮想化技術が採用された状況でのそれに合わせて、十分に適応されている。従って、この方法は従来技術におけるCQI不一致の問題を迅速かつ効果的に解消し、さもなくば少なくとも部分的にこの問題を軽減できるため、セルのスループット性能と周波数利用率が向上する。本発明の発明者は、本発明によって提供されるCQI修正スキームと、発明の背景の項で紹介した従来技術のスキームによって提供されるCQI修正スキームとを対象に、システムレベルのシミュレーションを実行した。表1と表2に、シミュレーション結果を示す。表1および表2において、TM7とはTM7をベースとするスキームであり、スキームAとは発明の背景の項で図3Aおよび図3Bを参照して提示した技術的解決法であり、スキームBとは発明の背景の項で図4Aおよび図4Bを参照して提示した技術的解決法であり、OLLAとは発明の背景の項で触れたアウターリングリンク適応スキームである。表1から、TM7モードにおいて本発明のCQI修正スキームを使用することで、既存のTM7モードの場合、およびTM7とTM7モードの既存スキームAおよびBの一方とを組み合わせた場合のいずれに対しても、パフォーマンスは大幅に向上しているのは明らかである。さらに、表2からは、表1に示す各スキームがOLLAと組み合わせて使用される場合には、本発明のままのスキームですでに大幅なパフォーマンス改善が達成されているため、本発明のスキームと組み合わせた後のパフォーマンスの改善はほとんどないことが分かる。一方、表1に示す既存スキームをOLLA方法と組み合わせると、パフォーマンスは大幅に改善される。このように、表1および表2から、本発明の方法はシステムパフォーマンスを大幅に改善でき、しかもOLLAほどに長い時間を必要としないことは明らかである。従って、この方法は、従来技術に勝る効果的なCQI修正スキームであると言うことができる。上記に加えて、本発明はさらにCQI修正装置を提供する。以下では、本発明の一実施例によるCQI修正装置900を示す図9を参照して、当該装置について詳細に説明する。図9に示すように、装置900はスケーリング係数計算手段901と指標修正手段902とを備える。スケーリング係数計算手段901はアップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するように構成されており、指標修正手段902はそのスケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するように構成されている。本発明の1つの好適な実施例によれば、ユーザ機器のスケジューリングが修正済みチャネル品質指標に基づいて実行される。本発明の他の好適な実施例によれば、スケーリング係数計算手段901は、ビームフォーミング利得推定手段903と、チャネル情報推定手段904と、スケーリング係数決定手段905とを備える。ビームフォーミング利得推定手段903は、アップリンクチャネル情報から、ダウンリンク並列送信チャネルのビームフォーミング利得を推定するように構成されている。チャネル情報推定手段904は、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を、アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとによって推定するように構成されている。スケーリング係数決定手段905は、ビームフォーミング利得と等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するように構成されている。本発明の好適な実施例によれば、スケーリング係数計算手段901は各副搬送波についてスケーリング係数を計算するように構成されている。そして、チャネル品質指標修正手段902は、各副搬送波用のスケーリング係数を用いて各副搬送波のチャネル品質指標を修正し、さらに、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換するように構成されている。本発明の1つの好適な実施例によれば、各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、以下の式で表される。ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表す。Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックスである。NRは受信アンテナ数を表す。さらに、主固有値δは、副搬送波、サブバンドまたは帯域全体のいずれも対象とすることができる。なお、装置900を構成する個々の手段の動作は、実質的には前述した方法の各ステップに対応する。従って、装置900内の個々の手段の詳細な動作については、図5~7を参照して記述された本発明の方法の説明を参照されたい。また、本発明はさらに、本発明により提供されるチャネル品質指標修正装置を備える基地局例えば、図9に示す装置900を提供する。図10は、本発明の一実施例によるeNBおよびUE間通信の概略ブロック図である。図10に示すように、UEにおいて、データ受信手段1001がeNBからCRS/データを受信し、式11および12を参照して上記で説明したフィードバック計算手段1002が、受信したCRSに基づいていCQIを計算し、計算されたCQIがフィードバック送信手段1003によってeNBに送信される。eNBにおいて、CQI修正手段1013が、図5~9を参照して上記で説明した解決法に従ってCQIを修正する。その後、スケジューラ手段1011と割り当て処理手段1012が、修正済みCQIに基づいて資源スケジューリングと割り当て処理を実行する。これまで、添付図面を参照して本発明の特定の実施例について説明してきたが、本発明は図示および説明されたこれらの特定の実施例には限定されず、本発明の範囲の中で様々な修正が可能であることに留意されたい。例えば、スケーリング係数Gを導出するプロセスの説明では、煩雑化を避けるために等価ダウンリンクチャネル情報のみを考慮し、送信電力、電力損失等の他の要因は無視した。しかし、チャネル品質指標用のスケーリング係数は、これらの1つ以上の要因をさらに考慮して計算することも可能である。本発明においては、計算されたビームフォーミング利得は、各副搬送波nのビームフォーミング利得であることも、各副搬送波nのビームフォーミング利得から推定された広帯域全体のビームフォーミング利得であることも、広帯域を構成する副搬送波の1つのビームフォーミング利得であることもありうることに留意されたい。さらに、本発明においては、CQIスケーリングはまず副搬送波に関して計算されるが、これは1つの好適な実施例に過ぎず、実際には帯域幅全体に基づいてCQIスケーリング係数を直接計算することも可能である。またさらに、本発明の実施例においては、本発明による技術的解決法が主にLTEリリース8および9に関連して説明されているが、本発明はLTEの旧バージョンや将来開発されるバージョン、および類似した問題を抱える他の類似システムにも適用できることに留意されたい。本発明の技術的解決法はeNBと組み合わせて説明されているが、本発明は実際には、eNBのほかに、類似した問題を抱える他のあらゆる基地局にも適用できる。本発明においては、スケジューリングを実行する前にCQI修正を実行するように説明されている。しかし、これは1つの好適な技術的解決法に過ぎず、スケジューリングの後にCQI修正を実行することもできる。加えて、本発明の実施例は、ソフトウェア、ハードウェア、またはソフトウェアとハードウェアの組み合わせとして実装することが可能である。ハードウェア部分は専用の論理回路を使用して実装でき、ソフトウェア部分はメモリに格納して、マイクロプロセッサや専用設計のハードウェア等の適切な命令実行システムによって実行することができる。当該技術の標準的なスキルを有する当業者には、上記の方法およびシステムは、プロセッサに含まれ、コンピュータによる実行が可能な命令または制御コードを使用して実装でき、当該コードは、磁気ディスク、CD、DVD-ROM等のベアラ用媒体、または読み出し専用メモリ等のプログラマブルメモリファームウェア、または光学もしくは電子信号用ベアラ等のデータベアラに格納して提供されることが、理解されるであろう。本発明の実施例の装置およびその構成要素は、超大規模集積回路やゲートアレイ等のハードウェア回路、論理チップやトランジスタ等の半導体、またはフィールドプログラマブルゲートアレイやプログラマブル論理デバイス等のプログラマブルハードウェアデバイスによって実装することも、各種プロセッサによって実行されるソフトウェアによって実装することも、あるいは、上記ハードウェア回路とソフトウェアの組み合わせ例えば、ファームウェアによって実装することもできる。以上、本発明について現在検討されている実施例を参照して述べてきたが、本発明は開示された実施例に限定されないことは理解されるであろう。本発明は、添付請求項の精神および範囲から逸脱しない様々な修正および等価構成を含むことが意図されている。付記された請求項の範囲は最も広義な説明であり、変更態様、等価な構造、および機能をすべて含んでいる。さらに、上記実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、これに限定されない。付記1チャネル品質指標修正方法であって、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するステップと、前記スケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するステップとを含むことを特徴とするチャネル品質指標修正方法。付記2修正済みのチャネル品質指標に基づいて前記ユーザ機器のスケジューリングを実行することを特徴とする付記1に記載のチャネル品質指標修正方法。付記3前記チャネル品質指標用のスケーリング係数の計算が、前記アップリンクチャネル情報に基づいてダウンリンク並列送信チャネルに関するビームフォーミング利得を推定するステップと、前記アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を推定するステップと、前記ビームフォーミング利得と前記等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するステップとを含むことを特徴とする付記1に記載のチャネル品質指標修正方法。付記4各副搬送波についてスケーリング係数を計算し、各副搬送波について、各副搬送波用のスケーリング係数を用いてチャネル品質指標を修正し、物理層抽出により、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換するステップをさらに含むことを特徴とする付記3に記載のチャネル品質指標修正方法。付記5各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表し、Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックス、NRは受信アンテナ数を表すの式で表されることを特徴とする付記4に記載のチャネル品質指標修正方法。付記6チャネル品質指標修正装置であって、アップリンクチャネル情報およびアンテナ仮想化事前符号化スキームに基づいてチャネル品質指標用のスケーリング係数を計算するように構成されたスケーリング係数計算手段と、前記スケーリング係数を用いてユーザ機器から報告されたチャネル品質指標を修正するように構成された指標修正手段とを備えることを特徴とするチャネル品質指標修正装置。付記7前記ユーザ機器のスケジューリングが、修正済みのチャネル品質指標に基づいて実行されることを特徴とする付記6に記載のチャネル品質指標修正装置。付記8前記スケーリング係数計算手段が、前記アップリンクチャネル情報に基づいてダウンリンク並列送信チャネルに関するビームフォーミング利得を推定するビームフォーミング利得手段と、前記アップリンクチャネル情報とアンテナ仮想化事前符号化スキームとに基づいて、アンテナ仮想化を使用する場合の等価ダウンリンクチャネル情報を推定するチャネル情報推定手段と、前記ビームフォーミング利得と前記等価ダウンリンクチャネル情報とに基づいて、チャネル品質指標用のスケーリング係数を決定するスケーリング係数決定手段とを備えることを特徴とする付記6に記載のチャネル品質指標修正装置。付記9前記スケーリング係数計算手段は、各副搬送波についてスケーリング係数を計算し、前記指標修正手段が、各副搬送波について、各副搬送波用のスケーリング係数を用いてチャネル品質指標を修正し、各副搬送波に関する修正済みチャネル品質指標を広帯域に関するチャネル品質指標に変換することを特徴とする付記8に記載のチャネル品質指標修正装置。付記10各副搬送波用のスケーリング係数Gnは、ここで、δはアップリンクチャネル情報から推定されたダウンリンクチャネル行列の主要固有値を表し、Ht,r0nはアンテナ仮想化を使用する場合の副搬送波nの等価ダウンリンクチャネル行列を表し、ここで、tは送信アンテナポートインデックス、nは副搬送波インデックス、rは受信アンテナインデックス、NRは受信アンテナ数を表すの式で表されることを特徴とする付記9に記載のチャネル品質指標修正装置。付記11付記6から付記10の何れかに記載のチャネル品質指標修正装置を備えることを特徴とする基地局。"