共形の陥凹部を備える連結基板と、通路を設けるように前記共形の陥凹部に配置された再接続可能な取付具と、前記再接続可能な取付具と前記連結基板との間に少なくとも部分的に封止力を提供するため、前記再接続可能な取付具又は前記連結基板又は前記再接続可能な取付具及び前記連結基板の両方に動作可能に連結された加力エレメントとを備える流体コネクタデバイスであって、前記加力エレメント、前記再接続可能な取付具及び前記連結基板のうち少なくとも1つが、前記再接続可能な取付具及び前記共形の陥凹部の自己整列に関して1以上の自由度を備える、流体コネクタデバイス。前記1以上の自由度が、並進又は回転又は並進及び回転両方の自由度を含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具が前記共形の陥凹部に取外し可能に連結される、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具及び前記共形の陥凹部が自己固着性のメカニズムを含む、請求項3記載の流体コネクタデバイス。前記共形の陥凹部が、円錐形状、放物線形状、台形状、角錐形状、半球形状、筒形状又はそれらの組合せを含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具が先細状の幾何学形状を備え、前記先細状の幾何学形状が、円錐形状、放物線形状、台形状、角錐形状、半球形状、筒形状又はそれらの組合せを含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記共形の陥凹部が前記連結基板に予成形される、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記連結基板又は前記再接続可能な取付具又は前記連結基板及び前記再接続可能な取付具の両方の一部分が、弾性変形又は塑性変形される、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具又は前記連結基板又は前記再接続可能な取付具及び前記連結基板の両方が、金属、半導体、セラミック、ポリマー又はそれらの組合せを含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具又は前記連結基板又は前記再接続可能な取付具及び前記連結基板の両方が、ポリジメチルシロキサン、ヘキサフルオロプロピレンHFPとフッ化ビニリデンVDF又はVF2のコポリマー、テトラフルオロエチレンTFEとフッ化ビニリデンVDFとヘキサフルオロプロピレンHFPのターポリマー、ペルフルオロメチルビニルエーテルPMVE、ニトリルゴム、熱可塑性エラストマー、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエチレン、オレフィンコポリマー、変性エチレンテトラフルオロエチレンフルオロポリマーETFE、ポリエーテルイミド、環状オレフィンコポリマーCOC又はそれらの組合せを含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記共形の陥凹部の深さが約500μmから約10mmの範囲である、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記共形の陥凹部又は前記再接続可能な取付具又は前記共形の陥凹部及び前記再接続可能な取付具の両方の少なくとも一部分が表面改質を含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記表面改質が、硬質コーティング、軟質コーティング、疎水性材料、接着剤、反応エッチングを施した表面、コーティングを施した表面、研磨した表面、物理的特徴又はそれらの組合せを含む、請求項12記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具が複数の通路を備える、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記複数の通路の1以上がそれぞれ流体導管を備える、請求項14記載の流体コネクタデバイス。前記連結基板又は前記再接続可能な取付具又は前記連結基板及び前記再接続可能な取付具の両方に連結された支持構造体をさらに備え、前記支持構造体が、前記連結基板又は前記再接続可能な取付具又は前記連結基板及び前記再接続可能な取付具の両方を適所で保持する、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具に動作可能に連結されたフランジをさらに備え、前記フランジが、前記再接続可能な取付具に1以上の自由度を提供する、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記加力エレメントが、バネ、レバー状構造体、湾曲部、気体ベースの構造体、真空ベースの構造体、流体ベースの構造体、圧縮性の構造体、液圧変換器、空気変換器、磁気変換器、電磁変換器、熱変換器、電気機械変換器、静電変換器、機械変換器又はそれらの組合せを含む、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記連結基板が微小流体チャネルを備えるデバイス基板である、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記連結基板の第2の表面がデバイス基板上に配置される、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記再接続可能な取付具の一部分が前記共形の陥凹部の一部に対して十分に圧縮されて、液密シールを形成する、請求項1記載の流体コネクタデバイス。前記液密シールが約500バール以下の圧力に耐えるように構成される、請求項21記載の流体コネクタデバイス。第1の表面及び第2の表面を有し、前記第1の表面上に1以上の共形の陥凹部を備える連結基板と、再接続可能な取付具が微小流体デバイスと流体連通するようにして、前記微小流体デバイスと前記再接続可能な取付具との間に通路を設けるように前記共形の陥凹部に少なくとも部分的に配置された1以上の前記再接続可能な取付具と、前記再接続可能な取付具又は前記連結基板又は前記再接続可能な取付具及び前記連結基板の両方の間に少なくとも部分的に封止力を提供する加力エレメントとを備える流体コネクタデバイスであって、前記加力エレメント、前記再接続可能な取付具及び前記連結基板のうち少なくとも1つが、前記再接続可能な取付具及び前記共形の陥凹部の自己整列に関して1以上の自由度を備え、前記加力エレメントと動作可能に関連した支持構造体をさらに備える、流体コネクタアセンブリ。前記支持構造体が、平面支持プレート、L字形構造体、U字形構造体、クランプスタンド又はそれらの組合せを含む、請求項23記載の流体コネクタアセンブリ。前記再接続可能な取付具上に配置されたフランジをさらに備える、請求項23記載の流体コネクタアセンブリ。第1の表面及び第2の表面を有し、前記第1の表面が共形の陥凹部を備える連結基板と、1以上の流体導管に第1の通路を設けるように前記陥凹部に配置された再接続可能な取付具と、前記再接続可能な取付具又は前記連結基板又は前記再接続可能な取付具及び前記連結基板の両方の間に少なくとも部分的に封止力を提供する加力エレメントとを備えるアダプタキットであって、前記加力エレメント、前記再接続可能な取付具及び前記連結基板のうち少なくとも1つが、前記再接続可能な取付具及び前記共形の陥凹部の自己整列に関して1以上の自由度を備える、微小流体デバイスに流体を導入するかつ/又は微小流体デバイスから流体を抽出するためのアダプタキット。前記連結基板の前記第2の表面が管材に対する準備を備える、請求項26記載のアダプタキット。本発明は、微小流体デバイスなどの微細加工された流体デバイスに流体液体又は気体を導入する又は流体デバイスから流体を抽出するための、微小流体相互接続具interconnectsを対象とする。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは、流体を微小流体デバイスに導入する又は微小流体デバイスから抽出する、微小流体相互接続具として機能する。流体コネクタデバイスは、微小流体デバイスを互いにインターフェース接続するのに使用されるか又は、ポンプ、フィルタ、注射器、エーロゾル捕集器、フローサイトメータ及び化学分析器などであるがそれらに限定されない、他の流体部品及びシステムとインターフェース接続するのに使用されてもよい。一実施形態では、流体コネクタデバイスは、少なくとも1つの流体導管を微小流体デバイスの対応するポートに連結してもよい。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは合成又は分析操作に使用されてもよい。以下に詳述するように、本発明の技術は、微小流体デバイスを使用して化学分析又は化学合成を行うのに有用ないくつかの利点を提供する。一例では、分析又は合成操作は、微小規模のデバイスで実施されることがあり、高圧の適用を要することがある。有利には、本発明の流体コネクタデバイスは、組立て及び分解が簡単であり、スケールアップに対する柔軟性を提供する。望ましくは、流体コネクタデバイスは、ラピッドプロトタイピング環境で製造されてもよい。それに加えて、流体コネクタデバイスのサイズが小さいことは、微小流体デバイスのミリメートル以下の規模のチャネルと流体コネクタデバイスをインターフェース接続する助けとなる。さらに、流体コネクタデバイスは、望ましくは、所定の取付け密度又はポート密度を有する個々のマイクロチップアセンブリに適合可能である、自己整列性の接続部を含む。一実施形態では、流体コネクタデバイスは、実質的に流体導管の面を横切って延在する、液密又は気密シールを提供し、それによって、流体導管の端部と微小流体デバイスのポートとの間の流体のデッドボリュームが、即ち洗浄中に流体がない領域が最小限に抑えられる。したがって、本発明の技術の流体コネクタデバイスを用いる微小流体デバイスは、同じ又は異なる試薬に対して繰返し使用されてもよく、一方で汚染による誤差が低減又は排除される。それに加えて、面シールと関連する流体のデッドボリュームが著しく少ないので、分析中に様々なサンプル同士で相互汚染を起こす可能性が大幅に低減されるか又は排除される。また、流体のデッドボリュームを低くすることによって、バクテリア又は他の関連汚染物質の成長が低減される。本発明の技術の流体コネクタデバイスは接着剤を利用しない。有利には、接着剤を使用しないことによって、流体コネクタデバイスを微小流体デバイスアセンブリに取外し可能に付着させることが可能になる。それに加えて、流体コネクタデバイスは、簡単に取外し可能かつ再使用可能な低コストの高圧シールを提供する。さらに、流体コネクタデバイスは設置面積が小さいので、非常に狭い面積で複数を接続することができ、それによって小型化の利点が保持される。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは、第1の表面及び第2の表面を有する連結基板を含み、連結基板は1以上の共形の陥凹部を画成してもよい。一実施形態では、連結基板はデバイス基板であってもよい。換言すれば、連結基板は微小流体デバイス例えば、微小流体チップであってもよく、共形の陥凹部は微小流体デバイスに形成されてもよい。流体コネクタデバイスはさらに、デバイス基板の対応するポートへの第1の通路を提供する、共形の陥凹部に嵌合する再接続可能な取付具を含む即ち、取付具は共形の陥凹部の周り及び/又は内部で基板を係合する。再接続可能な取付具は、共形の陥凹部の所定位置から少なくとも部分的に離された位置をずらされた後で、共形の陥凹部に再び配置されるように構成される。例えば、再接続可能な取付具は、デバイスの操作中に共形の陥凹部から少なくとも部分的に取り出された後で、共形の陥凹部の所定位置に再び配置されてもよい。一実施形態では、外部デバイスと微小流体デバイスとの間で流体又は気体を移送できるようにする、1以上の流体導管が通路に配置されてもよい。別の実施形態では、通路自体が、外部デバイスと微小流体デバイスとの間で流体又は気体を移送するのに使用されてもよい。つまり、この実施形態では、外部デバイスと微小流体デバイスとの間で流体又は気体を移送できるようにするのに、追加の流体導管を要しないことがある。一実施形態では、共形の陥凹部は、再接続可能な取付具を受け入れる前に連結基板に予成形されなくてもよい。この実施形態では、連結基板の材料は、材料が再接続可能な取付具を受け入れる際の降伏によって誘発される熱又は圧力を受けるように構成されてもよい。つまり、再接続可能な取付具が連結基板に対して押圧されると、再接続可能な取付具を受け入れる領域及びその周囲で連結基板が降伏することで、共形の陥凹部が形成されてもよい。そのように形成された共形の陥凹部は、再接続可能な取付具との液密シールを有してもよい。別の実施形態では、再接続可能な取付具の材料は、共形の陥凹部に配置される際の材料の降伏によって誘発される熱又は圧力を受けるように構成されてもよい。有利には、流体コネクタデバイスは、低いデッドボリュームを維持しながら、高圧に耐えることができてもよい。一例では、流体コネクタデバイスによってもたらされる液密シールは、1000バールを超える圧力に耐えるように構成されてもよい。デバイスの操作中、再接続可能な取付具が所定位置からずれ、例えば少なくとも部分的に共形の陥凹部から外れるか又は陥凹部を画成する又はその周りにある基板の部分と接触しなくなった場合、流体の漏れが微小流体チップから噴射又は抽出される結果となることがある。特定の実施形態では、再接続可能な取付具は、所定位置から外れた場合に取付具自体を共形の陥凹部内に自己整列させ、それによってかかる漏れを防ぐように構成される。再接続可能な取付具は、共形の陥凹部に配置された再接続可能な取付具の部分の外壁のうち相当部分が陥凹部の内壁と接触するようにして、共形の陥凹部にぴったり嵌合してもよい。共形の陥凹部又は再接続可能な取付具又は共形の陥凹部及び再接続可能な取付具の両方は、弾性又は塑性変形のどちらかを起こして、再接続可能な取付具と連結基板との間をシールしてもよい。一例では、共形の陥凹部のみが変形を、例えば弾性変形を起こしてもよい。別の例では、共形の陥凹部及び再接続可能な取付具の両方が変形を起こしてもよい。この例では、共形の陥凹部が弾性変形を起こしてもよく、再接続可能な取付具が塑性変形を起こしてもよい。再接続可能な取付具及び連結基板の材料は、材料の変形特性弾性又は塑性変形又は温度値及び圧力値、並びに流体コネクタデバイスが暴露され得る流体のタイプに基づいて選択されてもよい。連結基板及び/又は再接続可能な取付具の材料は、少なくとも部分的な変形を起こすように構成される。特定の実施形態では、連結基板及び/又は再接続可能な取付具の材料は、ガラス、金属、半導体、セラミックス、ポリマー又はそれらの組合せを含んでもよい。連結基板の材料は、連結基板に1以上の共形の陥凹部を形成することができるか又はそれらを連結基板によって画成することができるようなものであってもよい。連結基板の材料は、基板材料に所望の陥凹部形状を簡単に形成できるかに基づいて選択されてもよい。例えば、円錐状又は先細状の陥凹部は、金属基板又は半導体基板又はガラス基板などのセラミック基板に比べて、ポリマー基板に形成する方が簡単なことがある。連結基板及び/又は再接続可能な取付具用のポリマーは、軟質ポリマー又は硬質ポリマーのどちらかであってもよい。軟質ポリマーとは、ポリジメチルシロキサン、ヘキサフルオロプロピレンHFPとフッ化ビニリデンVDF登録商標又はVF2のコポリマー、テトラフルオロエチレンTFEとフッ化ビニリデンVDF登録商標とヘキサフルオロプロピレンHFPのターポリマー、ペルフルオロメチルビニルエーテルPMVE、ニトリルゴム、並びにELASTRON登録商標及びTHERMOLAST登録商標などの熱可塑性エラストマーなどであるがそれらに限定されない、エラストマー性材料をいう。硬質ポリマーとは、ポリエーテルエーテルケトンPEEK、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレートPMMA、ポリエチレン、オレフィンコポリマー例えば、TOPAS登録商標、変性エチレンテトラフルオロエチレンフルオロポリマーETFE例えば、TEFZEL登録商標、ポリエーテルイミド例えば、ULTEM登録商標、環状オレフィンコポリマーCOCなどの材料をいう。特定の実施形態では、形状適合性の陥凹部又は陥凹部を画成する基板の形状は、先細状の幾何学形状を含んでもよい。陥凹部の形状は、再接続可能な取付具を受け入れ、かつ再接続可能な取付具と漏れ止めシールを形成することができる、任意の先細状の幾何学形状を含んでもよい。共形の陥凹部に関する先細状の幾何学形状の非限定例は、円錐形状、放物線形状、台形状、角錐形状、半球形状、筒形状又はそれらの組合せを含んでもよい。共形の陥凹部は、連結基板の材料に応じて任意の従来技術によって形成されてもよい。一例では、連結基板の材料がポリマーである場合、共形の陥凹部は、ドリル加工、ミリング、エンボス加工、鋳造又は旋削によって形成されてもよい。共形の陥凹部と同様に、再接続可能な取付具は、円錐形状、放物線形状、台形状、角錐形状、半球形状、筒形状又はそれらの組合せなどであるがそれらに限定されない先細状の幾何学形状、或いは共形の陥凹部又は陥凹部の周りの又は陥凹部を画成する基板の先細状の幾何学形状とともに漏れ止めシールを形成する他の任意の幾何学形状を含んでもよい。円錐形状を有する取付具の場合、取付具は標準的な円錐状の取付具であってもよい。取付具は市販のものであるか又は特注であってもよい。一実施形態では、取付具は、先細状端部を有する管材例えば、毛管又は先細状端部を有する外部の流体容器例えば、試薬貯槽、リアクタ容器、流体移送容器と置き換えられてもよい。一例では、標準的な円錐状の取付具は市販のPEEK10-32取付具であってもよい。別の実施形態では、再接続可能な取付具は機械加工によって製作されてもよい。機械加工によって、予期される動作条件に応じて、プラスチック、セラミックス及び金属を含む広範囲の材料を使用できるようになる。一例では、再接続可能な取付具及び共形の陥凹部の幾何学形状は、自己固着性selflockingのメカニズムを形成してもよい。一実施形態では、共形の陥凹部の先細状端部のサイズは、再接続可能な取付具のサイズよりも小さくてもよい。この実施形態では、先細状端部における共形の陥凹部の壁は、再接続可能な取付具が共形の陥凹部に押し込まれる際に生じる圧縮力により、再接続可能な取付具に直接接して潰れてもよい。一実施形態では、共形の陥凹部の潰れ又は変形は、高圧操作中に流体導管が再接続可能な取付具から押し出されるのを防いでもよい。また、共形の陥凹部における基板の変形は液密シールをもたらしてもよい。別の実施形態では、再接続可能な取付具は、共形の陥凹部又はその周りで基板に取外し可能に連結されてもよい。この実施形態では、再接続可能な取付具の先細状端部を取り囲む共形の陥凹部の一部分は、弾性変形を起こしてもよい。一実施形態では、再接続可能な取付具は、共形の陥凹部に指で締め付けられてシールをもたらしてもよい。別の実施形態では、リニアアクチュエータを利用して、再接続可能な取付具が共形の陥凹部に押し込まれてもよい。一実施形態では、最低で約1000バール以上の圧力に耐えることができるシールをもたらすのに、約50Nの力を要することがある。適宜、共形の陥凹部及び/又は共形の陥凹部に配置されるように構成された再接続可能な取付具の先細状の幾何学形状は、表面改質を含んでもよい。表面改質は、共形の陥凹部及び/又は再接続可能な取付具の先細状の幾何学形状の、一部分又は全表面のどちらかに存在してもよい。共形の陥凹部が連結基板に予成形されない実施形態では、再接続可能な取付具を受け入れる際に変形して共形の陥凹部を形成すると考えられる連結基板の部分は、表面改質を含んでもよい。一例では、表面改質は、再接続可能な取付具と連結基板との間の連結を改善して、漏れがある場合にそれを低減又は防止するために提供されてもよい。表面改質のタイプの非限定例は、軟質コーティング、硬質コーティング、疎水性材料、接着剤、高粗度表面プラズマエッチング又は反応性イオンエッチングを施した表面など、低粗度表面コーティング領域、研磨領域など、ねじ山などの物理的特徴を含んでもよい。表面改質のタイプは、再接続可能な取付具及び連結基板に対して用いられる材料のタイプに応じて決まってもよい。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは加力エレメントを含む。加力エレメントは、再接続可能な取付具と連結基板との間に封止力を提供する。それに加えて、加力エレメント、再接続可能な取付具及び連結基板のうち少なくとも1つは、再接続可能な取付具の移動に関する1以上の自由度を提供する。加力エレメントは、x方向、y方向又はz方向のうち1以上に沿った自由度を再接続可能な取付具に提供する。加力エレメントはまた、x軸、y軸又はz軸のうち1以上を中心にした回転移動を加力エレメントに提供する。例えば、加力エレメントは、再接続可能な取付具の並進移動及び/又は回転移動を可能にし、それによって再接続可能な取付具及び共形の陥凹部の幾何学形状の自己整列が可能になる。このようにして、再接続可能な取付具が所定位置からずれた場合に、加力エレメントが、連結基板と再接続可能な取付具との間の封止を維持するように反力を加えることによって、再接続可能な取付具を共形の陥凹部の所定位置に再配置するのを促進してもよい。また、再接続可能な取付具の移動の自由度によってシステム内の応力の解放が容易になり、それによって封止の挙動が改善される。一実施形態では、加力エレメントによって提供される封止力は、再接続可能な取付具又は連結基板のどちらか又は両方を変形してもよい。封止力によって、液密シール及び気密シールを形成できるようになる。一実施形態では、共形の陥凹部の周りにある基板の少なくとも一部分又は再接続可能な取付具又は共形の陥凹部の周りの基板及び再接続可能な取付具の両方が、少なくとも部分的な変形を起こして漏れ止めシールをもたらしてもよい。一例では、共形の陥凹部の周りの基板が変形を起こして、陥凹部に配置される取付具の一部分の形状を得るとともに、漏れ止めシールをもたらしてもよい。共形の陥凹部の周りの基板は、再接続可能な取付具の先細状端部の周囲で変形して、再接続可能な取付具の先細状部分の周囲に漏れ止めシールをもたらしてもよい。一例では、再接続可能な取付具及び連結基板はPEEKで作られてもよく、この例では、再接続可能な取付具及び連結基板は熱処理によってシールされてもよい。加力エレメントは、材料を数ミクロン圧縮してもほぼ変化しない力を加えることができる材料で作られてもよい。換言すれば、加力エレメントは、加力エレメントの材料の所定の変形を所定の力に比例的に転換することができる、弾性材料で作られてもよい。加力エレメントの非限定例は、バネ、レバー状構造体、湾曲部、気体ベースの構造体例えば、可撓性の気体チャネル、真空ベースの構造体、流体ベースの構造体例えば、可撓性の流体チャネル、圧縮性の構造体、液圧変換器、空気変換器、磁気変換器、電磁変換器、熱変換器、電気機械変換器、静電変換器、機械変換器又はそれらの組合せを含んでもよい。湾曲部の非限定例は、弾性レバー状構造体例えば、カンチレバー、U字形構造体、V字形構造体を含んでもよい。加力エレメントは、スナップ嵌めメカニズムの使用によって再接続可能な取付具に連結されてもよい。一実施形態では、流体コネクタデバイスの操作中、加力エレメントは、再接続可能な取付具又は連結基板又は両方に継続的な力を加えて、共形の陥凹部の周りでの再接続可能な取付具と基板との間の漏れ止めシールを維持してもよい。別の実施形態では、加力エレメントは非継続的な力を供給してもよい。この実施形態では、加力エレメントは1以上のステップで力を供給してもよい。例えば、1つのステップで、加力エレメントは、再接続可能な取付具と連結基板との間に封止力を提供してもよく、第2のステップ及び最終ステップ流体コネクタデバイスの操作後で、加力エレメントは、再接続可能な取付具及び連結基板を分離する力を供給してもよい。このようにして、加力エレメントは、再接続可能な取付具と連結基板との連結及び分離の両方を可能にしてもよい。分離されれば、流体コネクタデバイスは他の微小流体チップなどの他のデバイスとともに使用されてもよい。2以上の流体コネクタデバイスを用いる微小流体アセンブリの場合は、再接続可能な取付具それぞれが、対応する加力エレメントと動作可能に関連してもよい。加力エレメントがバネである特定の実施形態では、再接続可能な取付具はそれぞれ対応するバネに連結され、すべてのバネは望ましくは互いに独立している。一実施形態では、独立した自己整列と一定の力の適用を可能にするため、再接続可能な取付具はそれぞれ他の取付具から機械的に分離される。加力エレメントに加えて、再接続可能な取付具は、再接続可能な取付具のx-y面内での移動などの小さな移動を可能にして、再接続可能な取付具及び共形の陥凹部の自己整列を容易にするため、任意にフランジに連結されてもよい。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは、流体コネクタデバイスを適所で保持するため、平面支持プレート、L字形構造体、U字形構造体又はクランプスタンドなどの支持構造体に連結圧締めなどされてもよい。一実施形態では、支持構造体は変形を起こしてもよい。例えば、湾曲部の形状である支持構造体の場合は、支持構造体は変形下で開いてもよい。2以上の流体コネクタデバイスを用いる微小流体アセンブリの場合は、流体コネクタデバイスは共通の或いは個別の支持構造体を有してもよい。一例では、2以上の流体コネクタデバイスは共通の支持プレートに連結されてもよい。別の例では、2以上の流体コネクタデバイスはそれぞれ、対応する個別のクランプスタンドに圧締めされてもよい。一実施形態では、支持構造体は、金属、セラミック、ポリマー又はそれらの組合せで作られてもよい。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスは微小流体アセンブリから分離されてもよい。これらの実施形態では、再接続可能な取付具は、例えば共形の陥凹部から外すことによって又は周りの基板から離すことによって、微小流体デバイスから分離するように構成される。その後、必要に応じて、流体コネクタデバイスは微小流体アセンブリと再連結されてもよい。特定の実施形態では、微細加工された流体デバイス又は微小流体デバイスは、流体を微小流体デバイスに導入する又はデバイスから取り出す1以上のポートを有してもよい。それに加えて、微小流体デバイスは、化学分析、化学合成、流体の混合又は混合物からの成分分離を行うため、ポートと流体連通している1以上のチャネルを含んでもよい。特定の実施形態では、微小流体デバイスは、ピコリットルからミリリットルの範囲の寸法を有してもよい。流体コネクタデバイスによって、漏れを起こすことなくマイクロリットル及びそれ未満の量の溶液を微小流体デバイスに導入することが可能になる。一実施形態では、微小流体デバイスは、チャネル、ポンプ、バルブ、センサ、反応チャンバ、粒子セパレータ及び電子部品などの外部部品と動作可能に関連してもよい。流体コネクタデバイスは、微小流体デバイスと部品との間のインターフェース接続を可能にする。微小流体デバイスは、シリコン、ガラス又はプラスチックなどであるがそれらに限定されない任意の適切な材料で作られてもよい。微小流体デバイスは、フォトリソグラフィ、エッチング、電気めっき、薄膜蒸着、従来の機械加工、エンボス加工及び結合などであるがそれらに限定されない製作技術を使用して製作されてもよい。微小流体デバイスのマイクロチャネルは、適切な基板の表面に、エッチング、ミリング、エンボス加工又は鋳造されてもよく、第1の基板のエッチング又は型押しを施した面の上に別の基板を結合することによって密閉されて、微小流体デバイスが作成されてもよい。本明細書で使用するとき、微小流体チャネル又はマイクロチャネルは、少量の流体を扱うように適合されたチャネル例えば、シールで密閉された溝、窪み、チューブ又は毛細管である。一実施形態では、マイクロチャネル又はマイクロチャネルの小区画は、約0.1μm~1000μmの断面寸法を有してもよい。微小流体チャネルの幅及び深さは、例えば、溶液の混合、熱的分離などを実施する、特定の用途を容易にするように調節されてもよい。特定の実施形態では、微小流体デバイスは、ラボオンチップの一部であり、1以上の微小流体チャネルを用いる。一例では、ラボオンチップは、マイクロチャネルが形成される材料、例えばプラスチックで作られた、ディスク又はブロックチップを含んでもよい。サンプルがマイクロチャネルを流れるチャンバに通じるマイクロチャネルは、試薬と反応してもよい。反応の結果は、透明なディスク又はブロックの壁を通して観察されてもよく、かつ/又は反応の生成物が、さらなる処理又は分析のためにチップから出力されてもよい。図1は、連結基板としての微小流体デバイス12と、再接続可能な取付具18と、加力エレメント16とを有する流体コネクタデバイス10を示す。流体コネクタデバイス10は、外部の液体流ストリームを微小流体デバイス12に接続するのに使用されてもよい。図示される実施形態では、微小流体デバイス12は、互いに連結されたデバイス基板13及び15で形成される。図示されないが、いくつかの実施形態では、微小流体デバイス12は単一の基板で形成されてもよい。微小流体デバイス12はさらに、デバイス基板13及び15の間に配置された微小流体チャネル14を含む。微小流体チャネル14は、微小流体デバイス12の微小流体チャネルのネットワーク図示なしの一部であってもよい。微小流体チャネル14の非限定例は、リアクタ、電気泳動分離チャネル又は液体クロマトグラフィカラムであってもよい。それに加えて、意図される用途を、例えば電気泳動及び/又は電気泳動分離、或いはクロマトグラフィ分離を実行するための、例えば電極、ポンプなど、他の適切なハードウェアが存在してもよい。図示されないが、いくつかの実施形態では、流体コネクタデバイス10は、同じ微小流体デバイス12の2つの独立した相互接続されていないチャネルを互いに接続して、2つの独立したチャネル間の流体連通を可能にするのに使用されてもよい。微小流体デバイス12は、第1の表面21及び第2の表面23を含む。微小流体デバイス12の第1の表面21は、陥凹部20などの1以上の共形の陥凹部を画成してもよい。図示されないが、或いは、共形の陥凹部は、第2の表面23によって又は微小流体デバイス12の厚さに沿って両方の基板によって画成されるように画成されてもよい。一実施形態では、微小流体デバイス12の材料は、再接続可能な取付具18から微小流体デバイス12までの漏れ止め流路を提供するため、弾性又は塑性変形を起こしてもよい材料を含んでもよい。一例では、デバイス基板13の材料は、弾性又は塑性変形を起こすように構成されてもよいが、デバイス基板15は、弾性又は塑性変形を起こすように構成されてもされなくてもよい。陥凹部20に配置されると、再接続可能な取付具18は、1以上の流体導管25及びそれに対応する微小流体チャネル14のポート図示なしと流体連通している、取付具を通って延在する第1の細長い通路19を画成する。一実施形態では、流体導管25は、通路19を通って延在して、微小流体チャネル14の対応するポートに入るか又はそれと位置合わせされて延在する。再接続可能な取付具18は、上側部分24、中間部分26及び下側の先細状端部28を含む。下側の先細状端部28は、陥凹部20に嵌合するように寸法決めされる。一実施形態では、中間部分26は雄ねじが切られた部分であってもよい。通路19は再接続可能な取付具18の長さを通る。一実施形態では、通路19は、取付具18の下側部分28によって画成されるような先細状端部においてつまり、上側部分24の寸法に比べて、より狭いことが好ましい。図示される実施形態では、再接続可能な取付具18は単一の中央通路19を有するが、再接続可能な取付具18は2以上の通路を有してもよいことに留意されたい。図示される実施形態では、通路19は、再接続可能な取付具18の中心軸とほぼ同心の円筒状キャビティである。図示されないが、複数の通路が用いられる実施形態では、通路は等距離で離隔されてもよい。例えば、複数の通路は、再接続可能な取付具18の中心軸を中心にした円状に配列されるか又は別の規則的なパターンで配列されてもよい。共形の陥凹部20は、再接続可能な取付具18の形状に応じて、異なる形状で作られてもよい。陥凹部20及び再接続可能な取付具18は円錐形状を有するように示されているが、これら2つの部品は、他の任意の適切な幾何学形状を有してもよいことに留意されたい。また、陥凹部20及び再接続可能な取付具18の形状は、同じであっても異なっていてもよい。複数の陥凹部を用いる微小流体デバイス12の場合は、陥凹部は同じ形状又は異なる形状のどちらかを有してもよい。望ましくは、取付具18及び陥凹部20は、取付具18の遠位側先端がある程度陥凹部20内まで延在することができるように形作られる。加力エレメント16は、再接続可能な取付具18と連結基板12との間の封止力を少なくとも部分的に提供する。操作の際、加力エレメント16は、再接続可能な取付具18が正常時に延在する微小流体デバイス12との接続から偏向又は斜行しているときであっても、デバイス12と取付具18との間のインターフェース接続を維持するように構成されてもよい。加力エレメント16はまた、シールを維持するように、流れる流体によって働く力を相殺する。加力エレメント16は、取付具を基板に押し付けるように付勢されるコイルバネの形態を成してもよい。一般的に、加力エレメント16は取付具と固定又は可動の基部との間で圧縮される。加力エレメント16の機械的設計は、高圧に耐えることができる、上記に詳述したような面シールを作り出すのに十分な力を取付具18の一部分に加えるように構成されてもよい。一例では、流体コネクタデバイス10は、約0バール~約500バールの範囲の圧力で成功裡に操作されてもよい。図示される実施形態では、加力エレメント16は、再接続可能な取付具18の雄ねじが切られた中間部分26に配置されるバネである。加力エレメント16によって、流体コネクタデバイス10又は微小流体デバイス12に対する物理的な損傷を最小限に抑えるか又は全く起こさずに、流体コネクタデバイス10が高圧レジームに耐えることができる。例えば、加力エレメント16は、流体導管に出入りする流体の強い力などの高圧の存在下で、微小流体デバイス12のデバイス基板13及び15の望ましくない変形又は移動を防いでもよい。一例では、加力エレメント16は、高圧の存在下で少なくとも部分的に変形し、それによってデバイス10及び12に対するあらゆる損傷を防いでもよい。本発明の取付具はそれぞれ、細長い流体導管25の一端をその通路例えば、通路19に収容し、それによって微小流体デバイスのマイクロチャネルに流体を送達する又はそこから流体を取り出す手段を提供することが予期される。導管25は、本発明の取付具を移動させて、導管25を通る流れを中断させることなく微小流体デバイスの基板と係合し、かつ係脱することができるように十分な緩みを提供するため、可撓性であるか、或いは十分な長さのものであるのが望ましい。それに加えて、本発明の取付具の通路内へと延在する導管の端部は、導管の端部と取付具との間に相対移動がないようにして、取付具に固着されてもよい。或いは、本発明では、いくつかの実施形態において、本発明の取付具が導管25の端部を滑動可能に受け入れてもよく、それによって通路内での取付具の移動量を、取付具と係合する基板に向かう、かつそこから離れる取付具の移動量が超えないことが予期される。図2は、流体コネクタデバイスの組立て方法を示す。図示される実施形態では、連結基板は微小流体デバイス32である。微小流体デバイス32は微小流体チャネル34を含む。共形の陥凹部36は微小流体デバイス32に形成される。再接続可能な取付具38は、中を通る細長い通路40を画成する細長い流体導管42毛細管などを収容する。矢印44によって表されるように、再接続可能な取付具38と微小流体デバイス32との間に液密シールをもたらすように力が加えられる。図示される実施形態では、力44は、再接続可能な取付具38と陥凹部36との間に漏れ止めシールをもたらすため、再接続可能な取付具38に加えられる軸方向力である。その結果、通路40は微小流体チャネル34と漏れ止め性の流体連通状態にある。軸方向力44を加える際、共形の陥凹部36を取り囲む微小流体デバイス32の一部分は、弾性又は塑性変形を起こしてもよい。或いは、陥凹部36に配置される再接続可能な取付具38の一部分が、弾性又は塑性変形を起こしてもよい。一例では、共形の陥凹部36の周りでデバイス32の壁が潰れることによって、漏れ止めシールが形成される。図3は、再接続可能な取付具45の一例を示す。直線の矢印41、43及び46によって示されるように、再接続可能な取付具45は、共形の陥凹部に配置されると同時に、x方向、y方向又はz方向のうち1以上でわずかな変位を起こすように適合される。横方向の変位に加えて、再接続可能な取付具45はまた、曲線の矢印47、49及び50によって表されるように、x軸、y軸又はz軸のうち1以上に沿ってわずかな回転移動を起こすように構成される。特定の実施形態では、流体コネクタデバイスの移動に関して十分な自由度を有するのが望ましいことがある。例えば、再接続可能な取付具の並進移動及び回転移動によって、再接続可能な取付具及び共形の陥凹部の幾何学形状の自己整列が可能になってもよい。また、再接続可能な取付具45の移動に関する自由度によって、システム内の応力を解放するのが容易になり、それによって、封止の挙動が改善されるとともに、流体コネクタデバイス間の相互作用が回避される。それに加えて、再接続可能な取付具の並進移動及び回転移動はまた、再接続可能な取付具と微小流体チップとの間の封止をもたらす。図4~8は、異なる形状を備えた再接続可能な取付具の実施形態の例を示す。図4~6は、円錐形状の再接続可能な取付具52を示す。円錐状の取付具52は、外部デバイスと微小流体デバイスとの間の流体経路を提供する通路54を含む。図4及び5に図示される実施形態では、通路54は、外部デバイス及び微小流体デバイス及び再接続可能な取付具52の間の流体経路として使用される。しかし、図6に示される実施形態では、通路56は、微小流体デバイスと再接続可能な取付具52との間の流体経路を提供するのに毛細管58を用いる。一般的に、流体経路として使用される通路通路54などは、通路56などの流体導管を用いる通路よりも狭くてもよい。図7は、通路62を有する角錐形状の再接続可能な取付具60を示す。同様に、図8は、通路66を有する筒形状の再接続可能な取付具64を示す。図示されないが、図7及び8の取付具64及び66もそれぞれ流体導管を用いてもよい。図9は、本発明の技術の流体コネクタデバイスに関する単純化した配置を示す。図示される実施形態では、流体コネクタデバイス72は、連結基板として機能し、かつ共形の陥凹部76を画成する微小流体デバイス74を係合する。再接続可能な取付具78は共形の陥凹部76に配置される。再接続可能な取付具78は、バネ80などの加力エレメントに連結される。バネ80は、再接続可能な取付具78を共形の陥凹部76に押し込み、デバイス74と漏れ止め性の係合をしており、かつ取付具78をデバイス74から係脱するように作用する摂動力perturbingforcesに反作用する。バネ80は支持プレート82にも連結される。支持プレート82のわずかな変位δ86に対しては、再接続可能な取付具78又は微小流体デバイス74の基板のどちらかに、参照番号84によって全体が表される、対応する変形又は変位αがある。一般的は、α84はδ86よりもはるかに小さい。つまり、陥凹部76内での再接続可能な取付具78のわずかな変位は、支持プレート82のはるかに大きな変位を引き起こす。支持プレート82の変位δ86はバネ力に転換される。バネ力は、再接続可能な取付具78と微小流体デバイス74との間の封止を維持する役割を果たす。加力エレメント、つまりバネ80によって働く力は、再接続可能な取付具78によってもたらされる変形又は変位α86の量に比例する。再接続可能な取付具78の変形又は変位α86は、x方向、y方向及びz方向のうち1以上の並進移動又はx軸、y軸及びz軸のうち1以上を中心にした回転移動、或いはそれら両方の形態であってもよい。一実施形態では、バネ80は、再接続可能な取付具78を共形の陥凹部76の所望の位置で保持するため、再接続可能な取付具78に対して継続的な圧力を働かせてもよい。代替配置では、図10は流体コネクタデバイス90を示す。図示される実施形態では、デバイス90は、開いた共形の陥凹部96と流体連通している微小流体チャネル94を画成する微小流体デバイス92を含む。バネ98などの加力エレメントの一端は、微小流体デバイス92に連結される。バネ98の他端は移動不能な固定具に固定される。しかし、図示されないが、バネ98の他端は、移動不能な固定具に付着される代わりに、y軸に沿って移動可能であってもよい、移動可能な支持構造体に連結されてもよい。図示される実施形態では、微小流体デバイス92は、矢印100によって示されるように、y方向に沿って移動可能である。図示される実施形態では、再接続可能な取付具102は支持構造体104と一体化される。再接続可能な取付具102は共形の陥凹部96に配置される。操作の際、再接続可能な取付具102は、バネ98によって働く力により、共形の陥凹部96内で維持される。それに加えて、取付具102は、チャネル94との漏れ止め性の流体連通状態で位置する、中を通る細長い通路103を画成する。図11は、加力エレメントが微小流体デバイス106に組み入れられている一例を示す。微小流体デバイス106は、細長い微小流体チャネル114をそれぞれ画成する、第1の部分110及び第2の部分112を含む。微小流体デバイス106の部分112は、加力エレメントとしての役割を果たす、弾性的に偏向可能なレバー状構造体を備える。図示される実施形態では、レバー状構造体はカンチレバー116である。図示されないが、カンチレバー116の代わりに湾曲部が使用されてもよい。カンチレバー116を有する微小流体デバイス106の部分112は、微小流体デバイス116の部分110よりも狭くてもよい。微小流体デバイス106は、第2の部分112に共形の陥凹部118を画成する。再接続可能な取付具120は共形の陥凹部118に配置可能である。再接続可能な取付具120は、支持プレート122に連結され、中を通る細長い通路125を画成する。通路125は、流体送達導管図示なしを中に収容するか、或いは、陥凹部118との間で流体を導くように、流体送達導管と流体連通して位置してもよい。支持プレート122は、再接続可能な取付具120とともに、y方向で移動して陥凹部118を出入りするように構成され、それによって通路125がチャネル114と漏れ止め性の流体連通状態になる。再接続可能な取付具120及び微小流体デバイス112の変位δによって、カンチレバー116の屈曲124又は変位δ’がもたらされ、バネ力Fは、微小流体デバイス116の材料特性によって得られる。このようにして発生するバネ力によって、再接続可能な取付具120を共形の陥凹部118内で維持するのが容易になり、また、微小流体デバイス116及び/又は再接続可能な取付具120の変形αが生じてもよい。図12は、複数の共形の陥凹部134を有する微小流体デバイス132を協働可能に係合する流体コネクタデバイスアセンブリ130を示す。微小流体デバイス132は、L字形ホルダ136の水平に配置された基部135に連結される。支持プレート138は、L字形ホルダ136の直立したアーム137に沿って移動するように滑動可能に連結される。矢印140によって示されるように、支持プレート138は、L字形ホルダ136のy方向に沿って移動するように構成される。流体コネクタデバイスアセンブリ130はまた、対応する加力エレメント144に連結された再接続可能な取付具142を含む。再接続可能な取付具142はそれぞれ、各陥凹部134から延在するマイクロチャネルに流体を送達するか又はそこから流体を導くための、中を通る細長い通路を画成する。再接続可能な取付具142は、x方向、y方向及びz方向の並進及び回転の自由度を有する。支持プレート138を、L字形ホルダ136のアーム137に沿って上下に往復移動させて、再接続可能な取付具142をそれぞれ微小流体デバイス132の個々の共形の陥凹部134内に配置してもよい。エレメント144を圧縮し、さらに取付具142をそれらの個々の陥凹部134に押し込むように、支持プレート138をデバイス132に向かって押圧することによって、封止力が提供されてもよい。操作の際、支持プレート138の移動又は加力エレメント144の圧縮又は拡張によって、アセンブリに発生する望ましくない力に適応させてもよい。図13は、外力変換デバイスforcetransducingdeviceとしての湾曲部152を含む流体コネクタデバイス150の一実施形態を示す。図示される実施形態では、湾曲部152はU字形の湾曲部であるが、L字形、V字形などであるがそれらに限定されない他の形状も、本発明の範囲内にあるものと想到される。湾曲部152は一端154で固定され、他端156は自由である。湾曲部152は、自由端156寄りに連結された再接続可能な取付具158を有する。再接続可能な取付具158は、湾曲部152に組み込まれるか又はそこを通って延在してもよい。例えば、再接続可能な取付具158は、湾曲部152に形成されたキャビティ図示なしに配置されてもよい。或いは、再接続可能な取付具158は、湾曲部152と分離していてもよく、湾曲部152に物理的に連結されて流体コネクタデバイス150を形成してもよい。例えば、再接続可能な取付具158は、ねじ留め又は結合など、湾曲部152の一部分に連結されてもよい。力Fは、微小流体デバイス162の共形の陥凹部160に配置された再接続可能な取付具158に加えられてもよい。再接続可能な取付具158はその中に、細長い流体導管164の一端を受け入れる通路を画成する。したがって、流体導管164は、陥凹部160と流体連通した状態で開くデバイス162によって画成されるマイクロチャネルと漏れ止め性の流体連通状態で位置してもよい。再接続可能な取付具158を湾曲部152の自由端寄りに位置付けることで、x方向、y方向及びz方向の自由度、並びに三方向に沿った回転運動がもたらされてもよい。図13の湾曲部152は、取付具158が陥凹部160に収まっている偏向位置で示されている。或いは、本発明では、取付具158を陥凹部160に収まった状態で維持し、それによって取付具を外すために湾曲部に力を加える必要があるように、湾曲部152を付勢できることが予期される。次に図14を参照すると、流体コネクタデバイス170は、ブラケット174の1つのアーム176に配置された微小流体デバイス172を含む。図示される実施形態では、ブラケット174は正方形のブラケットであるが、湾曲部の格納が提供される限り、ブラケットの他の形状も本発明の範囲内にあるものと想到される。正方形のブラケット174は、支持プレートとしての役割も果たす。U字形の湾曲部178などの湾曲部は、微小流体デバイス172によって画成される共形の陥凹部内に取付具180を配置してもよい。湾曲部178は、スナップ嵌め力又はクリップ嵌め力など、それ自体のバネ力によってブラケット174内で保持されるので、ブラケット174に対して固定的に定着させる必要がない。U字形の湾曲部178の自由端184は、再接続可能な取付具180及び微小流体デバイス172をシールするための封止力を加えるのに使用されてもよい。図示されないが、湾曲部178の他の形状が本発明の範囲内にあるものと想到されることを理解されたい。図14では、湾曲部178は、取付具178をブラケット174に挿入できるように、自由端184が取付具180に向かって偏向された状態で、ブラケット174に挿入されるものとして示される。適所に収まれば、自由端184は、フレーム174に当接するまで、偏向されない状態破線186によって示されるに向かって戻る。同様に、取付具180は、陥凹部182においてデバイス172との漏れ止め性の係合状態へと偏向されることになる。したがって、湾曲部184の正常なバネバイアスは、取付具180を陥凹部182でデバイス172と噛み合って係合するように保持することになる。湾曲部184のブラケット174からの取外しは、自由端184及び取付具180の両方がブラケット174及びデバイス172の両方と係合しなくなるまで、それらを互いに向かって偏向させることによって達成される。次に図15及び16を参照すると、連結基板190は、多数の共形の陥凹部192を画成する。図15は、陥凹部が直線状に配列されている基板190の断面を示し、図16は、互い違いに配列された又は2つの片寄った直線状に配列された陥凹部190の平面図を示す。図示される実施形態では、共形の陥凹部192はすべて同じ形状及びサイズを有するように示されているが、共形の陥凹部192は、下にある微小流体デバイス図示なしの要件に応じて、異なる形状及び/又はサイズを有してもよいことに留意されたい。図示される実施形態では、陥凹部192はすべて円錐形状である。陥凹部192は円錐形状を有するように示されているが、陥凹部192は、再接続可能な取付具との締まり嵌めをもたらす他の任意の幾何学形状を有し得ることに留意されたい。本発明では、特定用途に対して望ましいように、円錐の角度の先細りを変えてもよいことが予期される。それに加えて、陥凹部がそれを受け入れるように設計された再接続可能な取付具の先細状部分の角度に応じて、異なる陥凹部が同じ又は異なる円錐角度を有してもよい。連結基板190は平面基板であってもよい。平面基板の形状及びサイズは、その下の微小流体デバイスの形状に応じて変わってもよい。微小流体デバイスのポート密度に応じて、再接続可能な取付具図示なしは、陥凹部192の一部又はすべてに配置されてもよい。図17は、複数の流体コネクタデバイス202を有する流体コネクタアセンブリ200を示す。流体コネクタデバイス202は再接続可能な取付具208を含む。コネクタアセンブリ200は、取付具208と、微小流体チップ210などの連結基板との間の協働可能な係合をもたらす。チップ210は複数の共形の陥凹部214を画成し、それらの陥凹部は、やはりチップ210によって画成される微小流体チャネル仮想線で示されるのネットワークと流体連通している。流体コネクタデバイス202は、再接続可能な取付具208を介して加力エレメント218に動作可能に連結される。加力エレメント218は、ブッシュ216の環状フランジを係合する一端と、取付具208がそれぞれそこを通って延在する平面支持プレート206を係合する他端とを有する、コイルバネなどの弾性的に偏向可能なバネである。取付具208は、接着結合による又は外表面及び内表面にそれぞれ形成されたねじ山の噛合によるなど、従来の手段によってブッシュ216内で接着されてもよい。流体導管211は、微小流体チップ210の個々の陥凹部214との漏れ止め性の流体連通状態を確立できるように、再接続可能な取付具208内の通路を通って延在する。上述したように、流体導管211は、望ましくは、可撓性の管材で形成され、取付具208内に固定された一端を有し、取付具がチップ210に向かって、かつそこから離れるように移動できるようにするのに十分な緩み及び可撓性を提供するとともに、微小流体チップ210のための流体入口及び流体出口に使用されてもよい。さらに、ブッシュ216は、望ましくは取付具208の周りに配置され、それによって取付具の自由端即ち、チップ係合側端部がそこから突出して、デバイス210の個々の陥凹部214と噛合接続する。したがって、ブッシュ216は加力エレメント218の一端を係合し、反対側の端部はプレート206を係合する。ブッシュ216は、その最も単純な形態では、取付具208の自由端に隣接して付着された環状リムである。図示されるように、ブッシュ216は、一端でフランジを支持する細長い円筒状本体を含み、バネ218は、再接続可能な取付具208に1以上の自由度を提供する。例えば、フランジ216によって、再接続可能な取付具208が、y軸に沿った直線移動、z軸を中心にした回転移動又はx軸又はz軸を中心にした傾斜移動のうち1以上を有することが可能になってもよい。フランジ216は、望ましくは、加力エレメント218から再接続可能な取付具208に封止力を伝達するように構成される。加力エレメント218が微小流体チップ210及び支持プレート206に対して作用することは、特に流体コネクタがある範囲の圧力及び/又は温度を受ける際に、液密シールを継続的に維持する助けとなる。一実施形態では、支持プレート206は移動可能である。この実施形態では、各バネ218がその個々のブッシュ216の個々のフランジを押しやって、取付具208をチップ210のその個々の陥凹部214に押し込むように、支持プレート206は、チップ210に向かってy方向に移動するように構成されてもよい。取付具208がチップ210のそれら個々の陥凹部214に収まれば、プレート206がチップ210に向かって継続的に移動することによってバネ218を圧縮するようになる。したがって、取付具208とチップ210との係合がプレート206の継続的な移動に対抗するので、支持プレート206の移動によって、再接続可能な取付具208と微小流体チップ210との間の封止力が得られる。したがって、バネ218は、取付具を圧縮し、係合された陥凹部それぞれにおいて、チップ210と継続的に係合するように取付具を付勢するようになる。或いは、支持プレート206は固定位置で保持され、チップ210をそれに向かって移動させてもよい。いずれの場合も、本発明は、チップ210と支持プレート206との間の相対移動を提供して、エレメント218を圧縮し、その取付具208がチップ210の個々の陥凹部214に入るための係合力を提供する。本発明では、再接続可能な取付具208が支持プレート206の穴図示なしを貫通することが予期される。支持プレート206のこれらのアパーチャは、各取付具208がその長手方向y軸を中心にしてその個々のアパーチャ内である程度偏向できるように、大き目であることが望ましい。支持プレート206のアパーチャはさらに、同様に、ブッシュ216の一部がそこを通って延在すると同時に、取付具208の軸外の偏向に適応するのに十分な隙間を依然として提供するようにサイズ決めされてもよい。取付具がその長手方向軸に対して斜行していることがあるとしても、バネ218は、各取付具208とチップ210との間の漏れ止め性の係合を維持するようになる。適宜、再接続可能な取付具208は、締結具212などの締結具を使用して適所で保持されてもよい。一例では、締結具212は、開放端を有する半可撓性の金属リングを含む締結具であるサークリップを含んでもよい。締結具212は、取付具218全体が支持プレート206のそのアパーチャを通って即ち、チップ210に向かって引っ張られるのを防ぐように、バネ手段218に対抗することが予期される。締結具は、取付具208又はブッシュ216のどちらかを環状フランジの端部とは反対側の端部に向かって協働可能に係合してもよい。支持プレート206の少なくともその部分は、微小流体チップ210の直上に位置付けられてもよいので、微小流体チップ210、再接続可能な取付具208などのアセンブリの部品に損傷応力の集中が形成されない。有利には、異なる加力エレメント218と関連する異なる力は、再接続可能な取付具208それぞれに対して個々の相互に分離した加力エレメント218を使用することによって、互いから分離される。異なる加力エレメント218と関連する異なる力を分離することによって、力がより精密になり、別の方法では流体の漏れをもたらすことがある取付具208間の相互作用が回避される。それに加えて、再接続可能な取付具208は互いに独立しているので、再接続可能な取付具208の1以上が、液密シールを維持するように並進移動又は回転移動を起こすことがある。さらに、再接続可能な取付具208の分離は、他の再接続可能な取付具208によって引き起こされる、再接続可能な取付具の移動における干渉を防ぐ。つまり、再接続可能な取付具208の移動は互いに独立している。また、再接続可能な取付具208はそれぞれ他のものから独立しているので、再接続可能な取付具208が別の場合に受ける望ましくない反力又はアセンブリにおける他の何らかの余分な力が低減又は排除される。再接続可能な取付具208の1以上が所定位置から離れる方向に移動される場合は、再接続可能な取付具208は、それら自体が対応する共形の陥凹部214内へと自己整列するように構成される。特定の実施形態では、加力エレメント218により、y軸に沿った再接続可能な取付具208の自由移動が可能になって、再接続可能な取付具208が対応する共形の陥凹部214で自己整列できるようになる。一実施形態では、フランジ216の移動傾斜、回転、並進によって、再接続可能な取付具208のわずかな移動x-z面での移動などが可能になる。再接続可能な取付具208のかかる移動は、再接続可能な取付具208が対応する共形の陥凹部214と自己整列するために望ましい。ブッシュ216は、エラストマー、金属、焼結金属又はポリマーなどの柔軟な材料で形成されてもよい。ブッシュ216は、エチレンテトラフルオロエチレン樹脂ETFE、ペルフルオロアルコキシフルオロエチレン樹脂PFA、ポリテトラフルオロエチレン樹脂PTFE及びフッ化エチレンプロピレン樹脂FEPなどのフッ化ポリマーから作られてもよい。使用される任意の材料によって、望ましくは、バネ手段218を係合するための本質的に剛性のフランジとともに、即ち、加力エレメント218によってフランジに対して働くバネ力に耐えるように、ブッシュ216を形成することが可能になる。或いは、適切に寸法決めされた流体コネクタデバイス202によって、軸方向力を提供して本発明によるシールを作り出すのに、ブッシュ216などの弾性部材が不要になってもよい。すべての実施形態において、チップ210に対する接続が作られるとき、特に流体コネクタがある範囲の圧力及び/又は温度を受けるとき、かつ取付具208が自身の長手方向軸に対して斜行して延在する場合であっても、加力エレメント218は液密シールを継続的に維持するのを助ける。一実施形態では、シールを作り出す軸方向力は、支持プレート206を微小流体チップ210に向かって移動させることによって発生してもよい。支持プレート206が微小流体チップ210に向かって移動されると、加力エレメント218は、ブッシュ216のフランジに力を加え、その結果、力はブッシュ216からその中に載置された再接続可能な取付具208に、次に微小流体チップ210に伝達されて、ポート220を取り囲む表面積において液密の面シールが作られる。図18に示されるように、流体コネクタデバイス230は、従来の微小流体デバイス232に追加導入されるアダプタキットの形態で提供されてもよい。アダプタキットは再使用可能又は使い捨てであってもよい。微小流体デバイス232は微小流体チャネル234を含む。図示される例では、外部デバイスを微小流体デバイス232に連結するため、参照番号238によって表されるように、微小流体チャネル234に管材236が接合される。流体コネクタデバイス230は、第1の表面252及び反対側の第2の表面254を有する連結基板240を含む。第1の表面252は共形の陥凹部242を画成し、第2の表面は、基板240を通って画成される通路258の2つの対向する端部を形成する手段穴256などを含む。したがって、管材236は、微小流体デバイス232上に配置された連結基板240を貫通する。連結基板240は、ねじ留め又は化学結合などであるがそれらに限定されない従来の結合技術を使用して、微小流体デバイス232に連結されてもよい。一実施形態では、連結基板240の厚さ244は、約500μm~約200mmの範囲であってもよい。陥凹部242の深さは、微小流体デバイス232と微小流体チャネル234との間の厚さ及び再接続可能な取付具246の寸法に応じて決まってもよい。陥凹部242の深さは、約500μm~約10mmの範囲であってもよい。一実施形態では、陥凹部242の深さは連結基板240の厚さ244よりも小さいか又はそれに等しい。再接続可能な取付具246は陥凹部242に配置される。流体コネクタデバイス230はまた、再接続可能な取付具246と連結基板240との間に封止力を提供するのに加力エレメント248を用いる。それに加えて、流体導管250は、再接続可能な取付具246を貫通し、管材236に連結されて、微小流体チャネル234と流体コネクタデバイス230を使用する外部デバイスとの間に流体連通を提供する。図示されないが、一実施形態では、再接続可能な取付具246自体が、微小流体チャネル234と外部デバイスとの間に流体連通を提供するのに使用されてもよい通路を有してもよい。かかる実施形態では、流体導管250は不要なことがある。可逆的に接続された流体コネクタデバイス230によって、既存のシステムを最小限変更することによって又は変更することなく、流体コネクタデバイス230を新規な又は既存の従来のシステムに追加導入することが可能になる。また、流体コネクタデバイス230の部品のいずれかに不具合がある場合に、デバイスを微小流体システムから分離することができ、別の流体コネクタデバイス又は修理後の同じ流体コネクタデバイスのどちらかを、微小流体システムに連結してもよい。図示されないが、一実施形態では、アダプタキットは、試薬貯蔵デバイス、移送容器、並びに移送及び/又はリアクタ容器を、微小流体デバイス232などの小型デバイスに接続するのに使用されてもよい。一例では、先細状端部を有する試薬貯蔵デバイスが、再接続可能な取付具246として使用されてもよい。本発明のアダプタキットは、望ましくは少なくとも連結基板240を含み、その連結基板は、共形の陥凹部242を画成する第1の主要表面252と、アパーチャ256を画成する反対側の第2の主要表面254とを含むとともに、陥凹部242とアパーチャ256との間を流体連通して延在する通路258を画成する。陥凹部242は、取付具246を協働可能に係合するようにサイズ決めされ、アパーチャ256は、望ましくは、デバイス表面にある微小流体チャネル開口部の境界内でその上に重なって位置合わせされて延在するようにサイズ決めされる。キットはさらに、デバイスのチャネル開口部に結合され、かつ液密性の連通状態で通路258を通って又は通路258内へと延在するようにサイズ決めされ、それによって流体が漏れることなくチャネル234から陥凹部242の外に出ることができる。キットはさらに、管材236を適所で固着する接着剤を含んでもよい。このように、キットの部品はすべて、本発明の取付具及び形状適合性でない微小流体デバイスと係合できるように適合される。本発明の範囲を逸脱することなく、他の修正が可能である。例えば、再接続可能な取付具はそれぞれ、システムに求められる強度を提供するとともに、流体コネクタデバイスを適所で保持するように、個々の支持部品に連結例えば、圧締めされてもよい。有利には、システムにおける流体コネクタデバイスの再接続性及び可撓性によって、振動などの望ましくない環境上の摂動に対して要する較正がより少ない。本発明は、微小流体デバイスを使用して化学分析及び合成を実施するのに有用ないくつかの利点を提供する。例えば、本発明の流体コネクタデバイスは、本質的に流体導管の全面にわたって延在してもよいシールを提供し、それによって、流体導管の端部と微小流体デバイスのポートとの間の流体のデッドボリュームが最小限に抑えられる。それに加えて、本発明の流体コネクタは、簡単に取外し可能かつ再使用可能な低コストの高圧シールを提供する。さらに、本発明は、高い取付け密度を有する個々のマイクロチップアセンブリに容易に適合される、自己整列性の接続を提供する。流体コネクタデバイスは、多くのタイプの微小流体デバイスとともに、かつ設計及び製造が簡単なパッケージングを組み込んで使用されてもよい。それに加えて、標準的な取付具再接続可能な取付具が使用されるので、他のタイプの接続配置に適合させるのが単純化される。他の利点としては、設置が簡単であること、エポキシ又は接着剤が不要であること、接続及び分離が迅速に行われてツールが不要であること、設置面積が小さいこと、漏れ止め性であること、並びに作動圧が高いことが挙げられる。これらの理由で、本発明の流体コネクタデバイスは、既存システムにも組み込むことができる微小流体デバイスのためのコネクタ基準となる可能性を有する。本発明の特定の特徴のみを本明細書に例証し記載してきたが、当業者には多くの修正及び変更が想起されるであろう。したがって、添付の請求項は、かかる修正及び変更を本発明の真の趣旨内にあるものとして包含するように意図されることを理解されたい。