空気吸込口から吸入した空気を空気吹出口から吐出させる送風部と、前記送風部により送風された風を加熱する加熱部と、前記加熱部を駆動させた際に、加熱された風が通過する温風流路と、元のままの風が通過する冷風流路と、が内部に設けられたハウジングと、使用環境温度を検知する温度検知部と、前記温度検知部の検出温度に応じて前記加熱部を制御する制御部と、を備え、前記温度検知部を、前記ハウジング内の冷風流路に設けたことを特徴とする加熱送風装置。前記冷風流路は、前記空気吸込口から前記ハウジング内に形成された分流部までの流路となる第1の冷風流路と、前記分流部から前記加熱部を迂回して前記空気吹出口から吐出されるまでの流路となる第2の冷風流路と、を備えており、前記温度検知部を、前記第2の冷風流路に設けたことを特徴とする請求項1に記載の加熱送風装置。前記温度検知部の前記空気吸込口側または当該温度検知部と略同じ位置には、前記送風部を駆動させるための電圧降下用の発熱体が設けられており、前記温度検知部を、前記発熱体に対して前記ハウジングの軸方向にずらして配置したことを特徴とする請求項1または2に記載の加熱送風装置。前記温度検知部を、回路基板上に設けたことを特徴とする請求項1~3のうち何れか1項に記載の加熱送風装置。前記温度検知部を、前記回路基板の風が通過する流路面側に設けたことを特徴とする請求項4に記載の加熱送風装置。前記制御部は、自動的に温風モードと冷風モードとが交互に切り換わるように前記加熱部を制御することを特徴とする請求項1~5のうち何れか1項に記載の加熱送風装置。前記制御部は、前記温度検知部の検出温度に応じて前記温風モードおよび冷風モードの運転時間を変更するように前記加熱部を制御することを特徴とする請求項6に記載の加熱送風装置。前記制御部は、前記温度検知部による検出温度が上昇する際の閾値を、検出温度が下降する際の閾値よりも高く設定して制御することを特徴とする請求項7に記載の加熱送風装置。しかしながら、上記従来の加熱送風装置にあっては、温度検知部がハウジングの外側面に形成された凹部に保護カバーを介して設けられている。そのため、温度検知部の環境温度の変化に対する応答性が悪化してしまう恐れがあった。一例として、例えば環境温度の高いところから低いところへ移動して加熱送風装置を使用するような場合に、温度検知部はその新しい環境温度を検出するまでにある程度の時間を要してしまう。よって、その間は最適な温度の温風を供給できない恐れがある。そこで、本発明は、温度検知部の環境温度の変化に対する応答性をより高めることのできる加熱送風装置を得ることを目的とする。上記目的を達成するために、本発明の第1の特徴は、空気吸込口から吸入した空気を空気吹出口から吐出させる送風部と、前記送風部により送風された風を加熱する加熱部と、前記加熱部を駆動させた際に、加熱された風が通過する温風流路と、元のままの風が通過する冷風流路と、が内部に設けられたハウジングと、使用環境温度を検知する温度検知部と、前記温度検知部の検出温度に応じて前記加熱部を制御する制御部と、を備え、前記温度検知部を、前記ハウジング内の冷風流路に設けたことを要旨とする。第2の特徴は、前記冷風流路は、前記空気吸込口から前記ハウジング内に形成された分流部までの流路となる第1の冷風流路と、前記分流部から前記加熱部を迂回して前記空気吹出口から吐出されるまでの流路となる第2の冷風流路と、を備えており、前記温度検知部を、前記第2の冷風流路に設けたことを要旨とする。第3の特徴は、前記温度検知部の前記空気吸込口側または当該温度検知部と略同じ位置には、前記送風部を駆動させるための電圧降下用の発熱体が設けられており、前記温度検知部を、前記発熱体に対して前記ハウジングの軸方向にずらして配置したことを要旨とする。第4の特徴は、前記温度検知部を、回路基板上に設けたことを要旨とする。第5の特徴は、前記温度検知部を、前記回路基板の風が通過する流路面側に設けたことを要旨とする。第6の特徴は、前記制御部は、自動的に温風モードと冷風モードとが交互に切り換わるように前記加熱部を制御することを要旨とする。第7の特徴は、前記制御部は、前記温度検知部の検出温度に応じて前記温風モードおよび冷風モードの運転時間を変更するように前記加熱部を制御することを要旨とする。第8の特徴は、前記制御部は、前記温度検知部による検出温度が上昇する際の閾値を、検出温度が下降する際の閾値よりも高く設定して制御することを要旨とする。本発明によれば、温度検知部をハウジング内の冷風流路に設けたので、温度検知部の環境温度の変化に対する応答性をより高めることができる。すなわち、環境温度の高いところから低いところへ移動して加熱送風装置を使用するような場合にも、その新しい環境の空気をハウジング内に取り込んで冷風流路に設けられた温度検知部に当てることができる。よって、温度検知部はその風に基づいて新しい環境の温度をより早く検出することができるようになり、その結果、より素早く最適な温度の温風を供給することができるようになる。以下、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。[第1実施形態]図1は、本発明の加熱送風装置の第1実施形態を示した図であり、本実施形態では本発明を加熱送風装置としてのヘアドライヤー1に適用した場合を示す。本実施形態のヘアドライヤー1は、内部に風洞部2が設けられたハウジング3と、このハウジング3の後部下側から突設されたグリップ取付部3aに回動自在な連結部4を介して折り畳み自在に連結されたグリップ部5と、を備えて構成されている。なお、本実施形態を説明するにあたって、図中X方向を左右方向、Y方向を前後方向、Z方向を上下方向として説明するものとする。図1に示すように、ハウジング3の後端部空気流路Wの上流側端部:図1の右側には、フィルタ10で覆われた空気吸込口2aが設けられる一方で、前端部空気流路Wの下流側端部:図1の左側には空気吹出口2bが設けられている。ハウジング3内の風洞部2には、その中心線が風洞部2の中心線上に位置する円筒状の内筒6が設けられており、この内筒6の内部にヒータ部加熱部Hが配置されている。なお、本実施形態では、グリップ部5よりも前側に位置するハウジング3の内周面部を風洞部2としている。空気流路Wは、ヒータ部Hを駆動させた際に、加熱された風が通過する温風流路31と、元のままの風が通過する冷風流路32とを備えている。また、本実施形態では、ハウジング3内にこの空気流路Wの風を分岐する分流部12が設けられている。そして、分流部12から内筒6の内側にあるヒータ部Hを通過して空気吹出口2bの第1の吐出口7から吐出される流路を第1の流路W1とし、分流部12から内筒6の外側を通過して空気吹出口2bの第2の吐出口8から吐出される流路を第2の流路W2としている。よって、本実施形態の冷風流路32は、空気吸込口2aから分流部12までの流路となる第1の冷風流路32aと、分流部12からヒータ部Hを迂回して空気吹出口2bから吐出されるまでの流路となる第2の冷風流路32bとを備えていることになる。第1の吐出口7は、ハウジング3の正面視で中心部に配置されており、第2の吐出口8はこの第1の吐出口7の周辺部に配置されている。このとき、本実施形態では、第1の吐出口7の開口面積を第2の吐出口8の開口面積よりも大きくしており、第1の吐出口7の風量が第2の吐出口8の風量よりも多く吹き出されるようにしている。なお、ハウジング3の前端部には、内側ノズル部21と外側ノズル部22とで主体が構成された二重筒構造のノズル23が取り付けられている。ハウジング3の内部の後部、すなわち内筒6よりもやや上流側には、その中心線が内筒6の中心線の延長線上に位置し、且つ上流側端部の開口11aが空気吸込口2aに向かって徐々に拡開する整流筒11が設けられている。そして、この整流筒11の下流側端部と内筒6の上流側端部との間に、内筒6の外部空間内筒6と風洞部2との間に形成された空間と連通する分流部12が設けられている。整流筒11の内部には送風部9が配設されている。送風部9は、ファン9aと、このファン9aを回転するモータ9bと、このモータ9bを整流筒11の内側に支持して通過空気の整流機能を奏する整流翼9cなどによって構成されている。そして、ファン9aがモータ9bで回転駆動されることにより整流筒11内に空気流を発生させ、空気吸込口2aから吸い込んだ空気を空気吹出口2bから吐出させるようになっている。また、ハウジング3にはイオン放出部25が設けられている。このイオン放出部25は、本実施形態では静電霧化装置26と、この静電霧化装置26が生成した帯電微粒子水を吹き出すイオン吹出口27とから成る。本実施形態では、このイオン放出部25が内筒6と風洞部2との間の空間に設けられており、第2の流路W2を流れる風の一部に乗せてイオン吹出口27から帯電微粒子水を放出できるようしている。静電霧化装置26は、ハウジング3の後部に設けられた高電圧発生部28で発生させた高電圧を図示せぬ構成部材ペルチェ素子、放電電極、対極板などに印加することで、放電電極に結露させた水滴を原材料として帯電微粒子水を生成するものである。イオン吹出口27は、ハウジング3の上部前面に開口して設けられており、帯電微粒子水を前方に放出させることによって、毛髪に電子と水分を供給し、毛髪に艶やしっとり感を与えることができる。グリップ部5の前側中央部には、上下複数段の切り換え自在にスイッチ部Sが設けられており、このスイッチ部Sによってモータ9bおよびヒータ部Hのオンオフおよび風量調節などが行われるようになっている。また、グリップ部5の下端には電源に繋げるコードCが取り付けられている。また、ハウジング3には、送風部9のモータ9bを駆動させるために、電源コードCを介して印加される電圧を降下させるヒータ線30発熱体が設けられている。すなわち、本実施形態ではヘアドライヤー1の軽量化、小型化などを実現させるために、電源コードCを介して印加される電圧に対して、実際に入力される電圧が低いモータ9bを用いるようにしている。そして、例えば入力電圧の80パーセントをヒータ線30で消費し、残りの20パーセントの電圧でモータ9bを駆動させるようにしている。その一方で、ヒータ部Hには、そのままの100パーセントの電圧が印加されるようになっている。なお、この発熱体は、ヒータ線30などの発熱を伴う抵抗体を用いるのが好ましい。本実施形態のようにヒータ線30を用いた場合には、コストの面やハウジング3内のスペースにあまり嵩張らずに配置できるので好適である。なお、本実施形態では、大きさやコストの面からヒータ線30を用いて発熱体を構成しているが、例えば、トランスやブロック状等の発熱を伴う抵抗体を用いてもよい。また、本実施形態のヘアドライヤー1は、使用環境温度を検知する温度検知部40を備えており、この温度検知部40が検出した環境温度に応じて、温風の温度を調整するようにしている。そして、例えば夏場などで環境温度が高い場合には、温風の温度を冬場よりも低くして毛髪の過乾燥を抑制し、逆に冬場などで環境温度が低い場合には、温風の温度を夏場よりも高くして毛髪の乾燥不足を抑制できるようにしている。ここで、本実施形態では、この温度検知部40をハウジング3内の冷風流路32に設けている。具体的には、図1に示すように、本実施形態では上述した冷風流路32のうちの空気吸込口2aから分流部12までの流路となる第1の冷風流路32aに配置しており、空気吸込口2aの近傍に設けられた図示せぬ支持部に固定させている。以上により、本実施形態のヘアドライヤー1では、温度検知部40をハウジング3内の冷風流路32に設けたので、温度検知部40の環境温度の変化に対する応答性をより高めることができる。すなわち、環境温度の高いところから低いところへ移動してヘアドライヤー1を使用するような場合にも、その新しい環境の空気をハウジング3内に取り込んで冷風流路32に設けられた温度検知部40に当てることができる。よって、温度検知部40はその風に基づいて新しい環境の温度をより早く検出することができるようになり、その結果、より素早く最適な温度の温風を供給することができるようになる。また、本実施形態ではこのように新しい環境温度の空気を温度検知部40に当てることができるので、ヘアドライヤー1の使用中に環境温度が変化した場合にも、即座に対応して追従させることができるという利点がある。[第2実施形態]次に、本発明の第2実施形態について図面を参照して説明する。図2は、本実施形態にかかる加熱送風装置としてのヘアドライヤーを示した図である。なお、本実施形態を説明するにあたって、上記第1実施形態のヘアドライヤー1と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のヘアドライヤー1Aが上記第1実施形態のヘアドライヤー1と主に異なる点は、温度検知部40を冷風流路32のうちの第2の冷風流路32bに設けたことにある。上述したように、本実施形態のヘアドライヤー1Aにあっても、冷風流路32は、空気吸込口2aから分流部12までの第1の冷風流路32aと、分流部12からヒータ部Hを迂回して空気吹出口2bから吐出されるまでの第2の冷風流路32bとを備えている。そして、本実施形態の温度検知部40は、第2の冷風流路32b内となる内筒6の外周側に図示せぬ支持部に固定されて設けられている。以上により、本実施形態のヘアドライヤー1Aにあっても、上記第1実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、温度検知部40を、分流部12からヒータ部Hを迂回して空気吹出口2bから吐出されるまでの流路となる第2の冷風流路32bに設けている。言換すると、温度検知部40をハウジング3の内部であって空気吸込口2aから遠ざけて配置するようにしている。そのため、例えばヘアドライヤー1Aを落下させた際などにより安全な場所となるハウジングの中心側に配置できるので、ヘアドライヤー1Aの信頼性を高めて商品価値を向上させることができる。なお、本実施形態では、ヒータ部Hが内筒6の内側に配置されている関係上、冷風流路32第2の冷風流路32bが内筒6の外側に設けられている。しかしながら、これに限定されず、例えばヒータ部Hが内筒6の外側に配置されるような構成の場合には、冷風流路32第2の冷風流路32bは内筒6の内側に設けられることとなる。また、本実施形態では、上記第1実施形態と同様に、分流部12がグリップ部5グリップ取付部3aと前後方向Zの略同じ位置に設けられているが、グリップ部5グリップ取付部3aよりも上流側に分流部12を設けてもよいし、下流側に設けてもよい。[第3実施形態]次に、本発明の第3実施形態について図面を参照して説明する。図3は、本実施形態にかかる加熱送風装置としてのヘアドライヤーを示した図である。なお、本実施形態を説明するにあたって、上記第1および第2実施形態のヘアドライヤー1、1Aと同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のヘアドライヤー1Bが上記第1および第2実施形態のヘアドライヤー1、1Aと主に異なる点は、温度検知部40の上流側空気吸込口2a側に、送風部9を駆動させるための電圧降下用のヒータ線発熱体30が設けられている。そして、温度検知部40を、このヒータ線30に対してハウジング3の軸方向となる前後方向Yにずらして配置したことにある。本実施形態のヒータ線30は、図3に示すように、冷風流路32にひし形状に配置されている。ヒータ線30は、上述したように発熱を伴う抵抗体であるため、空気吸込口2aからこのヒータ線30を通過して後流側に流れる空気は、ヒータ線30に接触することで若干温められてしまうことになる。そこで、本実施形態では、温度検知部40をヒータ線30に対してハウジング3の軸方向となる前後方向Yにずらして配置することで、その若干温められてしまった風が温度検知部40に接触するのを抑制できるようにしている。また、本実施形態では、温度検知部40をひし形状のヒータ線30から離れた位置となる隣接する頂点どうしの間に配置するようにしている。以上により、本実施形態のヘアドライヤー1Bにあっても、上記第1および第2実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、温度検知部40をヒータ線30に対してハウジング3の軸方向となる前後方向Yにずらして配置している。そのため、ヒータ線30を通過した若干温められてしまった風が温度検知部40に接触するのを抑制でき、環境温度の検知精度を高めることができる。なお、本実施形態では、ヒータ線30をひし形状に配置したが、これに限定されず、例えば略円弧状に配置したり、多角形状に配置してもよい。但し、ヒータ線30はハウジング3の周方向に沿って均一に配置されることが望まれる。こうすれば、空気吹出口2b特に第2の吐出口8から吐出される冷風の温度を周方向に均一にすることができるためである。これにより、使用者に周方向の一部のみで冷風の温度が高く感じられるといった不快感を与えるのを抑制することができる。また、温度検知部40は、ヒータ線30とハウジング3の軸方向となる前後方向Yの略同じ位置に設けられていてもよい。この場合の構成として、例えばヒータ線30を略四角形状略円弧状のうち一部が欠ける凹の字状に設け、このヒータ線30のへこんだ部位に、温度検知部40を配置することができる。[第4実施形態]次に、本発明の第4実施形態について図面を参照して説明する。図4は、本実施形態にかかる加熱送風装置としてのヘアドライヤーを示した図である。なお、本実施形態を説明するにあたって、上記第1~第3実施形態のヘアドライヤー1、1A、1Bと同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとする。本実施形態のヘアドライヤー1Cが上記第1~第3実施形態のヘアドライヤー1、1A、1Bと主に異なる点は、温度検知部40を、回路基板45上に設けたことにある。具体的には、図4に示すように、本実施形態では制御部35が一体に設けられた回路基板45上に温度検知部40が固定されており、この回路基板45のうちの少なくとも温度検知部40が設けられる部位が冷風流路32内に配置されるようになっている。以上により、本実施形態のヘアドライヤー1Cにあっても、上記第1~第3実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本実施形態では、温度検知部40を回路基板45上に設けている。そのため、温度検知部40の安定した保持が可能となり、例えばヘアドライヤー1Cを落下させた際など、より安全性を高めることができる。なお、本実施形態では、温度検知部40を制御部35が一体に設けられた回路基板45上に搭載させたが、これに限定されず、例えば温度検知部40用の専用の回路基板に設けたり、イオン放出部25が設けられる回路基板に設けたりすることもできる。次に、本第4実施形態にかかるヘアドライヤー1Cの変形例について、図5を参照して説明する。本変形例のヘアドライヤー1Cが第4実施形態のヘアドライヤー1Cと主に異なる点は、温度検知部40を、回路基板45の風が通過する流路面側に設けたことにある。すなわち、本変形例では、回路基板45の流路面側となる表面側45aに温度検知部40が設けられており、裏面側がハウジング3の内側面に固定されている。以上により、本変形例のヘアドライヤー1Cにあっても、上記4実施形態と同様の作用効果を得ることができる。また、本変形例では、温度検知部40を、回路基板45の風が通過する流路面側に設けている。そのため、温度検知部40に確実に空気吸込口2aから取り込まれた風を当てることができるので、環境温度の変化に対する応答性をより高めることができる。次に、ヘアドライヤー1、1A、1B、1Cの制御部35について説明する。図6は、上記第1~第4実施形態にかかる加熱送風装置としてのヘアドライヤー1、1A、1B、1Cの加熱部Hへの通電とそれに伴う毛髪の温度変化をグラフで示した説明図である。上記各実施形態のヘアドライヤー1~1Cにあっては、制御部35図8参照は、自動的に温風モードと冷風モードとが交互に切り換わるようにヒータ部Hを制御するのが好ましい。すなわち、図6の説明図に示すように、上記各実施形態では約3秒~10秒の間でヒータ部Hへの通電を間欠的に行うようにさせている。こうすることで、毛髪の成分であるケラチンの一種に、ガラス転移点が約50°C付近のものがあり、ガラス転移点を行き来する温度を与えることができる。このように上記各実施形態では、自動的に温風モードと冷風モードとが交互に切り換わるようにしたので、使用者のスイッチ部Sによる切換作業が不要となり、使い勝手のよいヘアドライヤー1~1Cを提供することができる。また、上記各実施形態では毛髪のくせ伸ばし効果の高まる約60°C以上の温風と40°C以下の冷風を正確に繰り返して発生させることができるので、使用者に問わず誰が使用しても簡単にくせ伸ばし効果や、それに伴う毛髪の艶だし効果を与えることができる。さらに、温風と冷風による心地よい頭皮へのマッサージ感を与えることができるという利点もある。なお、上記各実施形態では、毛髪の温度が約70°C~30°Cの間の温度差Tで繰り返すようにヒータ部Hへの通電時間を3秒~10秒の間と設定したが、これに限定されない。また、ヒータ部Hの制御方法は、ヒータ部Hへの通電のON、OFFに限らず、例えばマイコンのゼロクスを活用することで、1周期のうちの一部のみを通電する方法などを用いてもよい。また、図7および図8に示す変形例のように、制御部35は、温度検知部40の検出温度に応じて温風モードおよび冷風モードの運転時間を変更するようにヒータ部Hを制御するのが好ましい。すなわち、ヒータ部Hへの通電を間欠的に行い温風モードと冷風モードとを切り換える構成では、例えば夏場や冬場などで環境温度が大きく変化する場合に、通常の運転時間では上述した毛髪に最適な温度の風特に温風を供給できない恐れがある。そこで、温度検知部40が検出した環境温度に応じて温風モードおよび冷風モードの運転時間を変更することで、毛髪に最適な温度の風を供給できるようにしている。例えば図7に示す変形例では、環境温度が18°Cの場合には、冷風モードの運転時間を約5秒、温風モードの運転時間を約7秒とし、環境温度が約28°Cの場合には、冷風モードの運転時間を約7秒、温風モードの運転時間を約5秒としている。このように、環境温度に応じて温風モードと冷風モードの運転時間を柔軟に変更することで、例えば夏場の過乾燥を抑制できるとともに、冬場の乾燥不足を抑制することができる。なお、図7に示す変形例のように、環境温度に比例して温風モードと冷風モードの運転時間を一定に変化させる方法以外にも、図8に示す変形例のように、少なくとも二段階以上の変化をもった段階的な運転時間の変更を行うこともできる。また、図9に示すように、制御部35は、温度検知部40による検出温度が上昇する際の閾値を、検出温度が下降する際の閾値よりも高く設定して制御するのが好ましい。すなわち、温度検出部40が検出した環境温度が温風モードと冷風モードの運転時間を変更する閾値となった場合に、温風モードの運転時間を短くする環境温度の閾値よりも温風モードの運転時間を長くする環境温度の閾値を低く設定するようにする。逆に、図9では図示省略したが、冷風モードの運転時間を短くする環境温度の閾値よりも冷風モードの運転時間を長くする環境温度の閾値を高く設定するようにしてもよい。こうすれば、温風モードの運転時間および冷風モードの運転時間を変更する閾値付近の環境温度の運転においても、頻繁に温風モードの運転時間および冷風モードの運転時間が変化することなく、商品価値が低下するのを抑制することができる。以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態には限定されず、種々の変形が可能である。例えば、上記各実施形態では、本発明を加熱送風装置としてのヘアドライヤー1~1Cに適用したが、例えば図10に示す変形例のように、グリップ部5にブラシBが形成されたハウジング3を取り付けたヘアブラシ1Dに適用してもよい。この場合、温度検知部は冷風流路32内であればどこに設けてもよい。また、上記実施形態では、イオン放出部では帯電微粒子水を発生させるようにしたが、例えば、金属微粒子発生装置により金属微粒子を発生させても良い。または、イオン発生ブロックにより、マイナスイオンを発生させても良い。