"垂直方向に沿って延在し、垂直軸周りに回転可能な回転軸と、流体力を受けるブレードと、を備える流体力利用構造物であって、前記ブレードの一端は、第1ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持され、前記ブレードの他端は、第2ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持され、前記第1ヒンジと前記第2ヒンジとの相対的な位置を変更することにより、前記ブレードの両端の途中が前記回転軸に対し接近又は離間し、前記ブレードの形が変形して、前記ブレードの回転半径が調節されることを特徴とする流体力利用構造物。前記回転軸に対し前記ブレードを吊り上げ及び吊り降ろし可能な吊り部材と、前記回転軸に取り付けられ、前記吊り部材を案内する案内部材と、を更に備えたことを特徴とする請求項1に記載の流体力利用構造物。前記第1ヒンジは、回転軸の一端側に開口する凹部と、前記ブレードに設けられ、前記凹部に係合可能な突部と、を有することを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の流体力利用構造物。前記凹部から前記突部を抜脱可能な位置と、前記凹部及び前記突部の係合状態を保持可能な位置と、に前記案内部材を移動する移動手段と、を更に備えたことを特徴とする請求項3に記載の流体力利用構造物。前記回転軸は、上下に伸縮可能に構成され、前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジのいずれか一方は、前記回転軸の伸縮に応じて上下に移動することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載の流体力利用構造物。前記回転軸に設けられ、前記回転軸に沿って上下に移動する移動部材を更に備え、前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジのいずれか一方は、前記移動部材に取り付けられ、前記移動部材の移動に応じて上下に移動することを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか一項に記載の流体力利用構造物。前記回転軸の伸縮は、前記回転軸がシリンダ若しくはシリンダロッドとなる油圧若しくは水圧アクチュエータ機構、又はボールねじによってなされることを特徴とする請求項5に記載の流体力利用構造物。前記移動部材の移動は、前記回転軸がシリンダ若しくはシリンダロッドとなる油圧若しくは水圧アクチュエータ機構、又はボールねじによってなされることを特徴とする請求項6に記載の流体力利用構造物。前記ブレードは、垂直方向に分割された複数の分割ブレードを有し、前記分割ブレード同士は、中間ヒンジを介して互いに連結されると共に、前記中間ヒンジを基点として上下に屈曲可能に構成されていることを特徴とする請求項1乃至請求項8のいずれか一項に記載の流体力利用構造物。前記分割ブレードと前記中間ヒンジとの間に設けられ、前記分割ブレードを所定の屈曲角度に復帰させる復帰部材を更に備えたことを特徴とする請求項9に記載の流体力利用構造物。前記分割ブレードは、一端が、前記第1ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持される第1分割ブレードと、一端が、前記第2ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持される第2分割ブレードと、前記第1分割ブレード及び前記第2分割ブレードの間に設けられ、前記第1分割ブレードの他端に前記1中間ヒンジを介して連結され、前記第2分割ブレードの他端に前記2中間ヒンジを介して連結される第3分割ブレードと、を有し、前記第2ヒンジに対し前記第1ヒンジの位置を変更するときには、前記回転軸に対し第1中間ヒンジを支持し、かつ前記第2分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、前記回転軸及び前記第3分割ブレードは、互いに平行に構成される一方、前記第1ヒンジに対し前記第2ヒンジの位置を変更するときには、前記回転軸に対し第2中間ヒンジを支持し、かつ前記第1分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、前記回転軸及び前記第3分割ブレードは、互いに平行に構成されることを特徴とする請求項9又は請求項10に記載の流体力利用構造物。前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジが互いに離間するにつれて、前記ブレードが前記回転軸に接近し、前記ブレードは、前記回転軸の近傍であって、前記回転軸に対し略平行な状態に折り畳み可能に構成されることを特徴とする請求項1乃至請求項11のいずれか一項に記載の流体力利用構造物。前記回転軸に設けられ、前記ブレードが折り畳まれる際に前記ブレードを吸着固定する磁石を更に備えたことを特徴とする請求項12に記載の流体力利用構造物。本発明は、上記の状況を鑑みてなされたものであり、風向流向に応じた調整をなんら必要としないままに、簡易な構造で広い設計範囲の風速流速に対応できる揚力型ブレードを用いた流体力利用構造を提供することを課題とする。また、水上の風車や水車にあっては、設置現場への搬入、設置から撤去までの作業においても、クレーン船を必要としない流体力利用構造を提供することを課題とする。前記課題を解決するため、本発明は、垂直方向に沿って延在し、垂直軸周りに回転可能な回転軸と、流体力を受けるブレードと、を備える流体力利用構造物であって、前記ブレードの一端は、第1ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持され、前記ブレードの他端は、第2ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持され、前記第1ヒンジと前記第2ヒンジとの相対的な位置を変更することにより、前記ブレードの両端の途中が前記回転軸に対し接近又は離間し、前記ブレードの形が変形して、前記ブレードの回転半径が調節されることを特徴とする。本発明によれば、ブレードの一端は、第1ヒンジを介して、回転軸に対し上下に回転可能に支持され、ブレードの他端は、第2ヒンジを介して、回転軸に対し上下に回転可能に支持され、第1ヒンジと第2ヒンジとの相対的な位置を変更することにより、ブレードの両端の途中が回転軸に対し接近又は離間し、ブレードの形が変形して、ブレードの回転半径が調節できるため、ブレードの掃過面積、有効回転半径、上反角、及び下反角等を調節できる。これにより、風向流向に応じた調整をなんら必要としないままに、簡易な構造で広い設計範囲の風速流速に対応する揚力型ブレードを用いた流体力利用構造物を実現できる。また、本発明によれば、水上の風車や水車に本発明を適用した場合には、ブレードの回転半径を小さくすることにより、ブレードの設置現場への搬入、設置から撤去までの作業においても、クレーン船を必要としない。これにより、コストの低減を図りつつ、管理作業が容易になる。また、前記回転軸に対し前記ブレードを吊り上げ及び吊り降ろし可能な吊り部材と、前記回転軸に取り付けられ、前記吊り部材を案内する案内部材と、を更に備えた構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、吊り部材によって、回転軸に対しブレードを吊り上げ及び吊り降ろし可能であるため、ブレードを吊り降ろし、例えば、目線の高さに横たえながらブレードの取り付け、取り外し、点検、修理、再組み立て等の作業を行うことができる。これにより、高所クレーン、ダイバー、及び水中ロボット等が不要となるため、コストの低減を図りつつ、管理作業が容易になる。また、前記第1ヒンジは、回転軸の一端側に開口する凹部と、前記ブレードに設けられ、前記凹部に係合可能な突部と、を有するように構成するのが好ましい。かかる構成によれば、第1ヒンジは、回転軸の一端側に開口する凹部と、ブレードに設けられ凹部に係合可能な突部とを有するため、凹部に対する突部の係合状態を許容又は解除することで、回転軸に対しブレードの一端を簡易に着脱させることができる。また、前記凹部から前記突部を抜脱可能な位置と、前記凹部及び前記突部の係合状態を保持可能な位置と、に前記案内部材を移動する移動手段と、を更に備えた構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、第1ヒンジは、回転軸の一端側に開口する凹部と、ブレードに設けられ凹部に係合可能な突部とを有すると共に、移動手段によって、吊り部材を案内する案内部材を、凹部から突部を抜脱可能な位置と、凹部及び突部の係合状態を保持可能な位置と、に移動できることにより、ブレードを吊り上げたときには、凹部及び突部の係合状態を保持可能な位置に、案内部材を移動させ、凹部からの突部の脱落を防止できる。一方、ブレードを吊り降ろすときには、凹部から突部を抜脱可能な位置に、案内部材を移動させ、吊り部材を案内部材側に引き寄せることで、凹部から突部を抜脱でき、ひいては、ブレードを吊り降ろすことができる。なお、ブレードを吊り上げるときには、凹部から突部を抜脱可能な位置に、案内部材を移動させ、吊り部材をブレード側に繰り出すことで、凹部に突部を係合でき、ひいては、ブレードを吊り上げることができる。また、前記回転軸は、上下に伸縮可能に構成され、前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジのいずれか一方は、前記回転軸の伸縮に応じて上下に移動するように構成するのが好ましい。或いは、前記回転軸に設けられ、前記回転軸に沿って上下に移動する移動部材を更に備え、前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジのいずれか一方は、前記移動部材に取り付けられ、前記移動部材の移動に応じて上下に移動するように構成するのが好ましい。かかる構成によれば、第1ヒンジ及び第2ヒンジの間隔調整を簡易に行うことができる。また、前記回転軸の伸縮は、前記回転軸がシリンダ若しくはシリンダロッドとなる油圧若しくは水圧アクチュエータ機構、又はボールねじによってなされるように構成するのが好ましい。或いは、前記移動部材の移動は、前記回転軸がシリンダ若しくはシリンダロッドとなる油圧若しくは水圧アクチュエータ機構、又はボールねじによってなされるように構成するのが好ましい。かかる構成によれば、第1ヒンジ及び第2ヒンジの間隔調整を簡易に行うことができる。また、前記ブレードは、垂直方向に分割された複数の分割ブレードを有し、前記分割ブレード同士は、中間ヒンジを介して互いに連結されると共に、前記中間ヒンジを基点として上下に屈曲可能に構成されているようにするのが好ましい。かかる構成によれば、ブレードは垂直方向に分割された複数の分割ブレードを有し、分割ブレード同士は、中間ヒンジを介して互いに連結されると共に、中間ヒンジを基点として上下に屈曲可能に構成されていることにより、ブレードに過大な負担をかけることなく掃過面積、有効回転半径、上反角や下反角等を調節できる。また、前記分割ブレードと前記中間ヒンジとの間に設けられ、前記分割ブレードを所定の屈曲角度に復帰させる復帰部材を更に備えた構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、分割ブレードと中間ヒンジとの間に設けられ、分割ブレードを所定の屈曲角度に復帰させる復帰部材を備えることにより、例えば、ブレードを折り畳んだ状態から展開するときには、回転半径が広がる方向に分割ブレードが必ず屈曲することができる。また、後記するようにブレードを複数に分割し、複数の中間ヒンジを設ける場合には、不静定構造になるが、かかる構成によれば、復帰部材によって、分割ブレードを所定の屈曲角度に復帰させる力が発生するため、不静定構造を解消できる。更に、復帰部材としてゴムの弾性支持体を使用した場合、ゴムの柔軟性によってブレードの形が変形する際の振動を減衰させることができる。また、前記分割ブレードは、一端が、前記第1ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持される第1分割ブレードと、一端が、前記第2ヒンジを介して、前記回転軸に対し上下に回転可能に支持される第2分割ブレードと、前記第1分割ブレード及び前記第2分割ブレードの間に設けられ、前記第1分割ブレードの他端に前記1中間ヒンジを介して連結され、前記第2分割ブレードの他端に前記2中間ヒンジを介して連結される第3分割ブレードと、を有し、前記第2ヒンジに対し前記第1ヒンジの位置を変更するときには、前記回転軸に対し第1中間ヒンジを支持し、かつ前記第2分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、前記回転軸及び前記第3分割ブレードは、互いに平行に構成される一方、前記第1ヒンジに対し前記第2ヒンジの位置を変更するときには、前記回転軸に対し第2中間ヒンジを支持し、かつ前記第1分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、前記回転軸及び前記第3分割ブレードは、互いに平行に構成されるようにするのが好ましい。ブレードを3分割し、第1分割ブレード及び第3分割ブレードを第1中間ヒンジによって連結し、第2分割ブレード及び第3分割ブレードを第2中間ヒンジによって連結する場合には、第1分割ブレード、第2分割ブレード、第3分割ブレード、及び回転軸の4辺に対し4つのヒンジを設けるため、不静定構造になる。つまり、仮に、第2ヒンジに対し第1ヒンジの位置を変更すると、第1中間ヒンジが第2中間ヒンジよりも外側に位置したり、第2中間ヒンジよりも内側に位置したりすることになる。そこで、回転軸に対し第1中間ヒンジを支持し、かつ第2分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、回転軸及び第3分割ブレードは、互いに平行に構成されることにより、第1中間ヒンジの位置が内外に変動するのを抑制でき、第1ヒンジの位置を変更するだけでブレードの掃過面積、有効回転半径、上反角、及び下反角等の調節を行うことできる。つまり、第1分割ブレード、第2分割ブレード、第3分割ブレード、及び回転軸の4辺に対し4つのヒンジを設けることにより発生する不静定構造を解消できる。ちなみに、第1ヒンジに対し第2ヒンジの位置を変更するときには、回転軸に対し第2中間ヒンジを支持し、かつ第1分割ブレードと平行に設けられる支持部材を備えると共に、回転軸及び第3分割ブレードは、互いに平行に構成されることにより、第2中間ヒンジの位置が内外に変動するのを抑制できる。また、前記第1ヒンジ及び前記第2ヒンジが互いに離間するにつれて、前記ブレードが前記回転軸に接近し、前記ブレードは、前記回転軸の近傍であって、前記回転軸に対し略平行な状態に折り畳み可能に構成されるようにするのが好ましい。かかる構成によれば、第1ヒンジ及び第2ヒンジが互いに離間するにつれて、ブレードが回転軸に接近し、当該ブレードは、回転軸の近傍であって、回転軸に対し略平行な状態に折り畳み可能に構成されることにより、過大な風速流速に対し好適に対応することができる。また、水上の風車や水車に本発明を適用した場合には、設置現場への運搬作業、設置作業、撤去作業等の際には、折り畳んでおくことができるため、陸上であらかじめブレードを組み上げておくことが容易に可能になり、現地でのクレーン船作業が不要となるため、コストの低減を図りつつ、管理作業が容易になる。また、前記回転軸に設けられ、前記ブレードが折り畳まれる際に前記ブレードを吸着固定する磁石を更に備えた構成とするのが好ましい。かかる構成によれば、ブレードを吸着固定する磁石を、回転軸に設けることにより、ブレードを折り畳む際に、ブレードを吸着固定できるため、ブレードを安定して固定支持できる。また、ブレードの振動による破損等を防止することができる。更に、磁石として電磁石を使用すれば、ブレードを再展開する際には遠隔操作によって電磁力を切ることができるため、ブレードに過大な負担をかけることを回避できる。本発明によれば、風向流向に応じた調整をなんら必要としないままに、簡易な構造で広い設計範囲の風速流速に対応できる揚力型ブレードを用いた流体力利用構造を提供することができる。また、水上の風車や水車にあっては、設置現場への搬入、設置から撤去までの作業においても、クレーン船を必要としない流体力利用構造を提供することができる。本発明の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。説明において、同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。なお、本実施形態では、本発明の流体力利用構造物を洋上用の垂直軸風車に適用する場合について説明するが、流体力利用構造物の使用目的を限定するものではない。図1aは、本発明の実施形態に係る垂直軸風車100の展開状態を示す側面図であり、bは、aの平面図であり、cは、水車の断面図である。図2は、本発明の実施形態に係る垂直軸風車100の折り畳み状態を示す側面図である。図3は、アッセンブリ10と浮体20の連結部を拡大して示した断面図であり、aは正立時、bは傾斜時、の状態をそれぞれ示している。図4は、スプラインナット42を一部破断して示す側面図である。図5aは、上支柱40に対するブレード60の係合状態を示す側面図であり、bは、aの平面図である。図1aに示すように、垂直軸風車100は、揚力型の垂直軸風車の一種であるダリウス型風車であって、風からエネルギーを取り出すアッセンブリ10と、アッセンブリ10を揺動可能に支持する浮体20と、を備える。なお、アッセンブリ10を浮体20に揺動可能に支持する支持構造としては、ピンジョイント、ユニバーサルジョイント、球面支持、弾性体支持等が考えられる。以下では、弾性体支持構造を採用した場合を例にとって説明する。アッセンブリ10は、支柱30と、ブレード60と、揚降手段70と図6、図7a参照、サボニウス型水車80と、を備える。<支柱>支柱30は、上支柱40と、下支柱50と、その中間に設けられた球形部31図3参照と、を有する。<上支柱>回転軸たる上支柱40は、図1a及び図2に示すように、浮体20に対し垂直軸周りに回転可能に連結され、ブレード60を支持する円筒状の部材である。上支柱40の外周面には、上ブラケット41と、スプラインナット42と、下ブラケット43と、が設けられる。上ブラケット41は、上支柱40の上端側外周に設けられ、後記する上ブレード61を上支柱40に連結する部材である。上ブラケット41は、図5a,bに示すように、3つの連結部41a,41aと、3つの取付部41b,41bと、を有する。連結部41aは、上支柱40の外周面に溶接等で固定された板状部分である。連結部41aは、上支柱40の周方向に等角度離間して設けられる。連結部41aは、上支柱40の外周面から径方向外側に突出するように設けられる。取付部41bは、上ブレード61が取り付けられる部分である。取付部41bは、上下端が開口し、隣り合う連結部41a,41aの外端から径方向外側に突出して略平行に延在する一対の板状部分から成る。取付部41bは、連結部41a寄りの幅広部41b1と、幅広部41b1よりも幅狭の幅狭部41b2と、幅広部41b1及び幅狭部41b2を繋ぐ段差部41b3と、を有する。幅狭部41b2には、略J字状の一対の凹部41b4,41b4が形成される。凹部41b4は、上側に開口し、下側から上側に向かうにつれて上支柱40側に傾斜する形状を呈する。なお、凹部41b4の形状は、例えば、U字状等に適宜変更してよい。移動部材たるスプラインナット42は、図4に示すように、上支柱40に沿って上下方向に移動可能に構成された部材である。スプラインナット42の内周面及び上支柱40の外周面の間には、空隙44が形成される。本実施形態では、作動油や水等を空隙44に導入又は空隙44から排出し、油圧や水圧を適宜調節することにより、スプラインナット42の上下移動が制御可能に構成される。下ブラケット43は、スプラインナット42を介して上支柱40の下端側外周に設けられ、下ブレード62を上支柱40に連結する部材である。下ブラケット43は、スプラインナット42の上下移動に応じて上下方向に移動可能に構成される。下ブラケット43は、上ブラケット41と略上下対称形状を呈し、水平方向に貫通する孔部43aを有する。<下支柱>図1cに戻り、下支柱50は、サボニウス型水車80を支持する部材である。図3a,bに示すように、下支柱50は、浮体20の略中央に設けられた開口部20aに、浮体20を貫通するように設置される。<球形部>球形部31は、ドーナツ状の下弾性ゴム支承33に載せられ加硫接着されるとともに、上にも同様にドーナツ形状の上弾性ゴム支承34が載せられ加硫接着される。更に両方の弾性ゴム支承33,34の外側端部は、支持架台24の球形内面24aに加硫接着される。球形内面24aは、球形部31と共通の中心をもつ同心球状に形成される。両方の弾性ゴム支承33,34は、例えば、ビルの面震支承などに用いられる部材であり、ゴム板と金属板とを球形部31の径方向に積層して構成される。両方の弾性ゴム支承33,34は、剪断力に対しては柔軟に変形するが、圧縮に対しては高剛性であるという特性があるため、球形部31は、上下動、左右動等についてはドーナツ状ゴムの圧縮特性により強固に拘束されるが、球形部31と球形内面24aの中心を回転中心とする回転に関してはドーナツ状ゴムの剪断変形特性により柔軟に支持される。このため、図3bに示すように、アッセンブリ10を浮体20に対して揺動可能に支持することができる。支持架台24は、アッセンブリ10が設計揺動範囲を超えて揺動しようとしたときに柔軟に受け止めるため、コイルばね21を介して浮体20に連結される。なお、コイルばね21は必要に応じて設ければよく、省略してもよい。ここで、図3a,bを参照して、上支柱40、下支柱50、及び球形部31の構造について詳細に説明する。上支柱40は、その下端部において連結部材32の上部とテーパーシャンクで一体に結合されている。連結部材32の下端側は、下支柱50の上端部に挿入されて回転可能に連結されている。また、連結部材32の上端側は、上に向かうほど径が小さくなるテーパ形状に形成されており、上支柱40の下端部に形成された逆テーパ形状の孔部40aに挿入されている。連結部材32の上端部32aにはねじ溝が形成されており、ナットNを締め付けることで連結部材32を介して下支柱50が上支柱40に引き付けられるようになっていて、一体に結合されている。連結部材32と下支柱50との間の適所にはベアリングBが設置されており、互いに相対回転可能になっている。また、下支柱50の上端部のさらに外側には、球形部31が外嵌されている。球形部31と下支柱50の間にはベアリングBが設けられており、互いに相対回転可能になっている。球形部31は、弾性ゴム支承33,34を介して支持架台24に揺動可能に支持されている。これにより、上支柱40と下支柱50と球形部31とが、軸方向に剛な状態で強固に連結されたまま、互いに相対回転可能になるとともに、図3bに示すように、浮体20に対して揺動可能になっている。下支柱50の上端部には、上部が開口する円筒形状の円筒部35が形成されている。そして、この円筒部35と連結部材32の間すなわち上支柱40と下支柱50の間には、ギアシステム37と発電装置38とが設置されている。ギアシステム37は、例えば遊星ギアシステムで構成されており、上支柱40と下支柱50とを同軸逆回転させる機能を有している。ギアシステム37は、連結部材32の周囲に刻設されたサンギア37aと、円筒部35に後記するラチェット機構37dを介して連結されたリングギア37cと、サンギア37aとリングギア37cの間に配置された複数のプラネタリギア37bと、で構成されている。プラネタリギア37bは、図示しないキャリアによって球形部31に対して移動不能に接続されている。これにより、例えば、潮流によってサボニウス型水車80及び下支柱50が上方からみて時計回りに回転を開始すると、ギアシステム37によって、上支柱40及びブレード60が上方から見て反時計回りに回転を開始する起動することになる。これにより、ブレード60の起動性を向上させることができる。また、ギアシステム37は、下支柱50の回転を増速して上支柱40に伝達する増速装置としての機能も有している。例えば、遊星ギアシステムのギア比を調節することにより、サボニウス型水車80すなわちリングギア37cが1回転したときに、上支柱40及びブレード60すなわちサンギア37aが複数回例えば8回回転するように設定することができる。これにより、風車の設計回転速度と水車の設計回転速度を、風速と流速に合わせて、それぞれ適切に設定することができる。ラチェット機構37dは、所定条件の下で上支柱40の回転を下支柱50に伝達しない機能を有している。具体的には、サボニウス型水車80が停止状態から回転を開始すると、サボニウス型水車80の回転は、ラチェット機構37dを介してリングギア37cに伝達され、リングギア37cの回転に伴ってサンギア37aに連結された上支柱40及びブレード60がサボニウス型水車80と逆方向に8倍の速さで回転を開始する。そして、上支柱40及びブレード60が、風力によってサボニウス型水車80の8倍以上の速度すなわちサボニウス型水車80の増速後の回転速度以上で回転するようになると、ラチェット機構37dに対してリングギア37cが空回りする。これにより、上支柱40及びブレード60の回転がサボニウス型水車80に伝達されなくなる。よって、サボニウス型水車80が、上支柱40及びブレード60の負荷ブレーキになることがない。円筒部35の内部であってギアシステム37の下方には、ローター38aとステーター38bとを有する発電装置38が設置されている。ローター38aは、連結部材32に固定されており、ステーター38bは、円筒部35に固定されている。これにより、発電装置38は、ローター38aとステーター38bとが逆回転するので、両者の差速によって効率よく発電することができる。このとき、ローター38aとステーター38bとの間で反トルクが作用するが、ローター38a及びステーター38bは、逆回転する上支柱40及び下支柱50にそれぞれ固定されているので、反トルクが打ち消される。そのため、浮体20の回転を防止するための係留設備の簡略化、小型化を図ることができる。なお、本実施形態では、円筒部35と球形部31との間にもラチェット36が設置されている。これにより、例えば潮流が止んでしまっている場合でも、下支柱50が上支柱40と共回りすることなく、発電することができる。<ブレード>図1a,bに戻り、ブレード60は、空中に配置されて風を受ける揚力型ブレードであって、上支柱40の周方向に等角度離間して3枚配設される。ブレード60は、上端部61aが上ブラケット41に上下方向に回転可能に支持された上ブレード61と、下端部62aが下ブラケット43に上下方向に回転可能に支持された下ブレード62と、上ブレード61及び下ブレード62の間に設けられた中間ヒンジ63と、を有する。この場合、ブレード60は、下ブラケット43を上下に移動させることにより、中間ヒンジ63を中心軸として屈曲され、その回転半径rを変更可能に構成される。<上ブレード>上ブレード61は、上ブラケット41を介して、上支柱40に対し上下方向に回転可能に連結される部分である。図5a,bに示すように、上ブレード61の上端部61aには、上ブラケット41の凹部41b4に係合可能な水平ピン61bが他の部位よりも水平方向に延出して設けられる。水平ピン61bの幅寸法は、幅広部41b1の幅寸法よりも小さく形成される一方、幅狭部41b2の幅寸法よりも大きく形成される。上ブレード61は、水平ピン61bを中心軸として上下方向に回転する。水平ピン61b及び凹部41b4が第1ヒンジH1を構成する。<下ブレード>下ブレード62は、図4に示すように、下ブラケット43を介して、上支柱40に対し上下方向に回転可能に連結される部分である。下ブレード62は、上ブレード61と上下対称形状を呈し、その下端部62aには、下ブラケット43の孔部43aに係合可能な水平ピン62bが他の部位よりも水平方向に延出して設けられる。下ブレード62は、水平ピン62bを中心軸として上下方向に回転する。水平ピン62b及び孔部43aが第2ヒンジH2を構成する。なお、本実施形態の上ブレード61及び下ブレード62は、同一の長さに形成されるが、異なる長さで形成されてもよい。この場合、中間ヒンジ63は、ブレード60の長さ方向の中間部分から上側又は下側に偏心した位置に配置される。<揚降手段>揚降手段70は、図6及び図7に示すように、上支柱40に対しブレード60を揚げ降ろしするための手段であって、保持部材71と、3つのプーリ72,72と、3本のハリヤード73,73と、を有する。保持部材71は、上支柱40の内側にあって、上支柱40の上端から出没自在に収容された円筒状の部材である。保持部材71は、図示しない油圧アクチュエータ機構によって、上支柱40に対し上下方向に移動可能に構成される。保持部材71の上端には、保持部材71の内外を連通する切欠部71aが切り欠いて形成される。保持部材71及び油圧アクチュエータ機構は、特許請求の範囲でいう移動手段に相当する。案内部材たるプーリ72は、ハリヤード73を案内するローラ状部材である。プーリ72は、保持部材71の切欠部71a内に収容され、水平軸周りに回転可能に設けられる。吊り部材たるハリヤード73は、一端が上ブレード61の水平ピン61bに取り付けられ、他端が浮体20のデッキに設置された図示しない巻取装置に巻き取り及び巻き出し可能に取り付けられた線状部材である。ハリヤード73は、プーリ72によって下向きに曲げられ、保持部材71内及び上支柱40内に挿入される。図5に示すように、上支柱40に対しブレード60を吊り上げた状態において、ハリヤード73には、水平ピン61bを下向きに凹部41b4の内面に接触する側に引っ張る張力が付与される。これにより、凹部41b4からの水平ピン61bの脱落を防止できる。<サボニウス型水車>図1aに戻り、サボニウス型水車80は、アッセンブリ10の重心を水面下に配置するためのバラストとしての機能を兼ねるものであり、その上端部を下支柱50に支持される。サボニウス型水車80は、図1cに示すように、円筒体を軸方向に反割りした形状のブレード81,81を備える。2つのブレード81,81は、分割面に沿って互いにずらした形状に結合されている。サボニウス型水車80は、ブレード81,81に囲まれた空間81aを潮流が通過することによって回転する。サボニウス型水車80は、このようなブレード81,81を上下に2段重ねて、互いに90度ずつ位相をずらして配置した構造となっている。サボニウス型水車80は、支柱30の揺動中心からサボニウス型水車80の重心までの距離とサボニウス型水車80の水中質量との積が、支柱30の揺動中心から上支柱40及びブレード60の重心までの距離と上支柱40及びブレード60の空中質量との積よりも大きくなるように、例えば配置、寸法、質量などが設定されている。これにより、サボニウス型水車80がバラストとしても機能し、アッセンブリ10の重心が水面下に配置され、復元力を得ることができる。<浮体>浮体20は、海面に浮遊する部材である。浮体20の開口部20aは、図3a,bに示すように、下方に向かうほど内径が大きくなるテーパ形状に形成される。開口部20aの上部には、支柱30を支持するための支持架台24が架設される。なお、浮体20は、係留索22図1a参照によって図示しないアンカーに連結される。また、浮体20は、係留索22を固定するためのチェーンストッパ23を有する。本発明の実施形態に係る垂直軸風車100は、基本的には以上のように構成されるものであり、次に、図1、図2、及び図4を参照して、垂直軸風車100のブレード60の動作について説明する。はじめに、作動油や水等を空隙44に導入し、スプラインナット42を上支柱40に沿って上側に移動させると、下ブラケット43が上側に移動する図4参照。このとき、下ブレード62は、水平ピン62bを中心軸として下側に回転する。また、この下ブレード62の回転に伴って、中間ヒンジ63が上支柱40から離間すると共に、上ブレード61は、水平ピン61bを中心軸として上側に回転する図1、図2参照。そして、ブレード60は、中間ヒンジ63が外側に張り出し、水平方向に広がった横長形状になり、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角が小さくなる。一方、作動油や水等を空隙44から排出し、スプラインナット42を上支柱40に沿って下側に移動させると、下ブラケット43が下側に移動する図4参照。このとき、下ブレード62は、水平ピン62bを中心軸として上側に回転する。また、この下ブレード62の回転に伴って、中間ヒンジ63が上支柱40に接近すると共に、上ブレード61は、水平ピン61bを中心軸として下側に回転する図1、図2参照。そして、ブレード60は、上下方向に広がった縦長形状になり、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角が大きくなる。更に、下ブラケット43が浮体20近傍まで移動すると、ブレード60は直線状にかつ上支柱40と略平行に延在する状態になり、折り畳まれることとなる図2参照。すなわち、上ブラケット41に対し下ブラケット43を接近させていくと、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角が段々大きくなる一方、上ブラケット41に対し下ブラケット43を離間させていくと、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角が段々小さくなる。つまり、上ブラケット41に対する下ブラケット43の位置を変化させることにより、ブレード60の形状を自在に変化させることができる。この場合、風速が遅いときには、ブレード60を縦長形状にし、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角を小さくすることにより、それぞれに発生する揚力を効率良く回転力として利用できると共に、回転半径rが小さくなるため、風速の割に回転数を増加させることができる。一方、風速が速いときには、ブレード60を横長形状にし、上ブレード61の下反角及び下ブレード62の上反角を大きくすることにより、横からの風速をブレード60に迎角を与える成分として利用できる割合を下げ、理想的な迎角を得るために必要な前進速度、即ち周速度を落とすと共に、平均回転半径rが大きくなるため、その周速度に対して必要な回転数を更に減少させ、従って風速の割に回転数を減少させることができる。更に、風速が速いとき例えば、台風等のときには、ブレード60を折り畳むことにより、3枚のブレード60,60が互いの後流に入り始めるため、揚力及び発生トルクが低下して、自然に停止することとなる。なお、ブレード60の形状がどのような風に最適であるかどうかは、発電装置38のトルク特性も関係するため、ブレード60の形状は、発電装置38の仕様と合わせて適宜設定する。次に、図2を参照して、アンカーハンドリングタグ90を用いて、垂直軸風車100を洋上に設置する場合について説明する。アンカーハンドリングタグ90は、岸壁で組み立てられた垂直軸風車100を曳航し、係留索22を浮体20に引き込む役割を果たす。アンカーハンドリングタグ90は、船尾に設置されたAフレーム91と、Aフレーム91の上端に配設されたプーリ92と、一端が船体に繋げられ、他端がプーリ92を介して係留索22に繋げられるメインウィンチワイヤ93と、を備える。この場合、はじめに、アンカーハンドリングタグ90は、その船尾を浮体20に向けて舫い、浮体20のチェーンストッパ23の上方にAフレーム91を張り出す。続いて、プーリ92及びチェーンストッパ23を通して、メインウィンチワイヤ93を海側へ繰り出す。そして、予めブイによって海面に浮かんでいる係留索22の上端に、メインウィンチワイヤ93を繋げる。このとき、本実施形態では、ブレード60が折り畳まれた状態になっているため、Aフレーム91とブレード60との干渉を回避しつつ、アンカーハンドリングタグ90が垂直軸風車100に接近できることから、係留索22の上端にメインウィンチワイヤ93を繋げる作業を容易に行うことができる。続いて、メインウィンチワイヤ93によって係留索22を海上側チェーンストッパ23に徐々に引き込み、所望の初期張力が係留索22に与えられる位置で、チェーンストッパ23を作動させて係留索22を固定する。なお、この作業は、Aフレーム91を搭載しないアンカーハンドリングタグ90でも可能であるが、船尾よりも外側に張り出すことができるAフレーム91を搭載していれば作業効率を向上させることができる。次に、図6乃至図12を参照して、垂直軸風車100のブレード60の揚げ降ろし作業について説明する。最初に降ろし作業について説明する。はじめに、図6に示すように、油圧アクチュエータ機構によって保持部材71を上側へ移動させ、上支柱40の上端部から外部へ露出させる。このとき、プーリ72、凹部41b4の開口面、及び水平ピン61bが直線上になる位置まで保持部材71を移動させる。続いて、図7aに示すように、ハリヤード73を巻き取ると、上ブレード61が保持部材71側に引き寄せられ、凹部41b4から水平ピン61bが抜脱する。このとき、図7bに示すように、水平ピン61bが幅広部41b1の上方に位置するまで上ブレード61を引き寄せる。続いて、図8に示すように、油圧アクチュエータ機構によって保持部材71を下側へ移動させると、水平ピン61bの幅寸法が幅広部41b1の幅寸法よりも小さいため、水平ピン61bが幅広部41b1を通過し、凹部41b4よりも下側に位置する。そして、図9に示すように、ハリヤード73を繰り出すと、ブレード60が上支柱40に対し吊り降ろされることとなる。続いて、図10及び図11に示すように、ハリヤード73を繰り出していくと、ブレード60は、中間ヒンジ63を基点にして屈曲すると共に、水平ピン62bを基点にして下側に回転する。このとき、中間ヒンジ63は、円弧状の軌跡を描きつつ移動する図11の二点差線参照。そして、下ブレード62及び中間ヒンジ63は、橋梁構造物D上に目線の高さで載置される。続いて、図12に示すように、ハリヤード73を更に繰り出していくと、上ブレード61は、中間ヒンジ63を基点にして下側に回転する。このとき、上ブレード61の水平ピン61bは、円弧状の軌跡を描きつつ移動する図12中の二点鎖線参照。そして、上ブレード61は、橋梁構造物D上に目線の高さで載置される。その結果、上ブレード61、中間ヒンジ63、及び下ブレード62は、直線上に配置される。以上の工程を経て、ブレード60の降ろし作業が完了する。一方、ブレード60を揚げる場合は、図12の状態からハリヤード73を巻き取ると、上ブレード61の上端部61aから持ち上がり始め、上ブレード61は、中間ヒンジ63を基点にして上側に回転する。このとき、上ブレード61の水平ピン61bは、円弧状の軌跡を描きつつ移動する図12中の二点鎖線参照。続いて、上ブレード61及びハリヤード73が直線上になる位置を越えると、中間ヒンジ63が持ち上がり始めると共に、下ブレード62が水平ピン62bを基点にして上側に回転する。このとき、中間ヒンジ63は、円弧状の軌跡を描きつつ移動する図11の二点差線参照。そして、ハリヤード73を更に巻き取ると、上ブレード61、中間ヒンジ63、及び下ブレード62は、直線状にかつ上支柱40と略平行に延在する状態になる図10参照。その後、図5乃至図9と逆の手順で、水平ピン61bを凹部41b4に係合させる。以上の工程を経て、ブレード60の揚げ作業が完了する。以上説明した本実施形態によれば、スプラインナット42を上下に移動させ、上ブラケット41及び下ブラケット43の間隔を調節することにより、ブレード60の中間ヒンジ63が上支柱40に対し接近又は離間し、ブレード60の形が変形して、ブレード60の回転半径rが調節できるため、ブレード60の掃過面積、有効回転半径、上反角、及び下反角等を調節できる。これにより、風向に応じた調整をなんら必要としないままに、簡易な構造で広い設計範囲の風速に対応する揚力型ブレード60を用いた流体力利用構造物を実現できる。特に、本実施形態では、ブレード60は、上ブレード61及び下ブレード62の二部材で構成され、上ブレード61及び下ブレード62の間に中間ヒンジ63を設け、中間ヒンジ63を基点として上下に屈曲可能に構成されるため、ブレード60に過大な負担をかけることなく掃過面積、有効回転半径、上反角や下反角等を調節できる。更に、ブレード60を、上支柱40の近傍であって上支柱40に対し略平行な状態に折り畳むことにより、過大な風速に対し好適に対応することができる。また、本実施形態によれば、スプラインナット42の移動に応じて下ブラケット43が移動するため、上ブラケット41及び下ブラケット43の間隔調整を簡易に行うことができる。また、本実施形態によれば、スプラインナット42を下側に移動させ、上ブラケット41及び下ブラケット43の間隔第1ヒンジH1及び第2ヒンジH2の間隔を広げることにより、ブレード60を、上支柱40の近傍であって上支柱40に対し略平行な状態に折り畳むことができる。これにより、陸上であらかじめブレード60を組み上げてからの搬入が容易になるため、水上の設置現場への運搬作業、設置作業、撤去作業等において、現地でのクレーン船作業が不要となることから、コストの低減を図りつつ、管理作業が容易になる。また、本実施形態によれば、ハリヤード73を操作することによって、上支柱40に対しブレード60を吊り上げ及び吊り降ろし可能であるため、ブレード60を吊り降ろして、例えば、目線の高さに横たえながらブレード60の取り付け、取り外し、点検、修理、再組み立て等の作業を行うことができる。これにより、高所クレーン、ダイバー、及び水中ロボット等が不要となるため、コストの低減を図りつつ、管理作業が容易になる。また、本実施形態によれば、上支柱40に対しブレード60を吊り上げたときには、凹部41b4及び水平ピン61bの係合状態を保持可能な位置に、プーリ72を移動させ、かつハリヤード73を巻き取って当該ハリヤード73に水平ピン61bを下向きに引っ張る張力を付与することにより、凹部41b4からの水平ピン61bの脱落を防止できる。一方、上支柱40に対しブレード60を吊り降ろすときには、凹部41b4から水平ピン61bを抜脱可能な位置に、プーリ72を移動させ、かつハリヤード73を巻き取ることにより、凹部41b4から水平ピン61bを抜脱でき、ひいては、ブレード60を吊り降ろすことができる。以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、発明の主旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。本実施形態では、本発明の流体力利用構造物を洋上用の垂直軸風車に適用した場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、陸上洋上を問わず、風力発電、風力揚水、水力発電、水力揚水、風力推進船等の垂直軸風車水車やそれらを利用するすべてのシステムに利用できる。この場合、例えば、本発明の流体力利用構造物を水車に適用するときには、第1ヒンジH1によってブレード60の下端部を上下方向に回転可能に支持し、第2ヒンジH2によってブレード60の上端部を上下方向に回転可能に支持する構成とする。つまり、第1ヒンジH1及び第2ヒンジH2の上下位置は、適宜変更してよい。また、本実施形態では、ブレード60は、中間ヒンジ63を有し、当該中間ヒンジ63を中心軸として屈曲され、その回転半径rを変更可能に構成されたが、中間ヒンジ63を省略し、ブレード60が可撓性を有する構成とし、ブレード60全体が撓むようにして、その回転半径rを変更可能に構成してもよい。また、上支柱40の適所に、磁石たる永久磁石又は電磁石を設置してもよい。この場合、鋼製の中間ヒンジ63を使用する。このようにすると、ブレード60を折り畳む際に、中間ヒンジ63を介して、ブレード60を吸着固定できるため、ブレード60を安定して固定支持できる。また、ブレード60の振動による破損等を防止することができる。更に、電磁石の場合、ブレード60を再展開する際には遠隔操作によって電磁力を切ることができるため、ブレード60に過大な負担をかけることを回避できる。なお、中間ヒンジ63を省略し、ブレード60が可撓性を有する構成とする場合、鋼製のブレード60を使用してブレード60を吸着固定したり、例えばアルミ製や樹脂製のブレード60の表面にスチールプレートを設置貼着してブレード60を吸着固定したりしてもよい。また、本実施形態では、取付部41bが幅広部41b1を有し、ブレード60の揚げ降ろし時において、水平ピン61bが幅広部41b1を通過する構成としたが、図7aに示す状態から保持部材71を更に上側に移動させ、上ブレード61水平ピン61bが取付部41bの外側を通過する構成としてもよい。この場合、取付部41bの幅広部41b1を省略してもよい。また、本実施形態では、幅狭部41b2側の端部において、取付部41bを構成する一対の板状部分を接続しない構成としたが、幅狭部41b2側の端部において、取付部41bを構成する一対の板状部分を接続する構成としてもよい。これにより、上ブラケット41の撓みによって凹部41b4において幅が広がることを防止できる。また、本実施形態では、スプラインナット42の移動に応じて下ブラケット43が移動したが、スプラインナット42の移動に応じて上ブラケット41が移動する構成にしてもよい。また、本実施形態では、スプラインナット42は、油圧又は水圧アクチュエータ機構によって上下に移動する構成としたが、ボールねじによって上下に移動する構成としてもよい。また、本実施形態では、ブレード60に生じた揚力を回転力として上支柱40に伝達するために、上支柱40に対して上下に移動可能だが回転することはできないように保持することが好ましく、スプラインナット42を使用したが、ブレード60に生じた揚力を上支柱40に伝える機能は上ブラケット41のみに担わせることとし、スプラインナット42を使用しなくてもよい。すなわち、上支柱40に対し回転不能に保持するスプライン機構を省略してもよい。また、本実施形態では、図8及び図9に示すように、複数のブレード60を同時に吊り降ろしたが、ハリヤード73を1本ずつ操作し、ブレード60を1枚ずつ吊り降ろしてもよい。また、本実施形態では、図11及び図12に示すように、浮体20に連結された橋梁構造物Dにブレード60を載置したが、例えば、浮体20に係留された作業船や台船等にブレード60を載置してもよい。また、ブレード60の分割枚数及び中間ヒンジ63の数は適宜変更してよい。例えば、図13及び図14に示すように、上支柱40及びブレード60の構造を変更してもよい。なお、図13は、変形例に係る垂直軸風車110の展開状態を示す側面図である。図14aは、変形例に係る垂直軸風車110の折り畳み状態を示す側面図であり、図14bは、変形例に係る垂直軸風車110を図13の状態から更に展開した状態を示す側面図である。上支柱40は、図13に示すように、上支柱40の一部を利用するシリンダ45と、シリンダ45に対し上下方向に伸縮可能なシリンダロッド46と、を有する。シリンダ45の下端側外周には、下ブラケット43が設けられ、上端側外周には、中ブラケット47が設けられる。中ブラケット47は、下ブラケット43と同一形状を呈し、水平方向に貫通する孔部47aを有する。シリンダロッド46の上端側外周には、上ブラケット41が設けられる。上ブラケット41は、シリンダロッド46の上下移動伸縮に応じて上下に移動可能に構成される。ブレード60は、上ブレード61及び下ブレード62の間に、中ブレード64を有する点で前記実施形態と相違する。中ブレード64は、中間ヒンジ63a,63bを介して、上ブレード61及び下ブレード62に夫々連結される。この場合、ブレード60は、シリンダロッド46を伸縮させ上ブラケット41を上下に移動させることにより、中間ヒンジ63a,63bを中心軸として上ブレード61及び下ブレード62が屈曲され、その回転半径rを変更可能に構成される。中ブラケット47及び中間ヒンジ63aの間には、ロッド65が設けられる。ロッド65は、上支柱40に対し中間ヒンジ63bを支持し、下ブレード62と平行に設けられる。ロッド65の下端部65aには、中ブラケット47の孔部47aに係合可能な水平ピン65bが他の部位よりも水平方向に延出して設けられる。ロッド65は、水平ピン65bを中心軸として上下方向に回転する。水平ピン65b及び孔部47aが第3ヒンジH3を構成する。上ブレード61、下ブレード62、及びロッド65は、同一の長さに形成される。なお、ロッド65に替えて、例えば、ワイヤ等を使用してもよいし、下ブレード62と同様のブレードを使用してもよい。この場合、図14aに示すように、シリンダロッド46が最も伸長している状態では、ブレード60は直線状にかつ上支柱40と略平行に延在する状態になり、折り畳まれることとなる。この状態から、図13及び図14bに示すように、シリンダロッド46を収縮させていくと、中ブレード64が上支柱40と平行な状態を保持したまま外側に張り出す。また、下ブレード62及びロッド65も互いに平行な状態を保持したまま下側に回転する。つまり、中ブレード64、上支柱40、下ブレード62、及びロッド65が、平行四辺形を保持したまま、ブレード60の形状が変化することとなる。そして、図14bに示すように、シリンダロッド46が最も収縮した状態では、上ブレード61、下ブレード62、及びロッド65が略水平となる一方、中ブレード64が鉛直となって回転半径rが最大となる。ちなみに、この状態では、風力中心を下げて転倒モーメントを抑えるとともに、ブレード60を風速が低い水面近くまで降ろすことができる。ここで、ブレード60を3分割し、上ブレード61及び中ブレード64を中間ヒンジ63aによって連結し、下ブレード62及び中ブレード64を中間ヒンジ63bによって連結する場合には、上ブレード61、下ブレード62、中ブレード64、及び上支柱40の4辺に対し4つのヒンジH1,H2,63a,63bを設けるため、不静定構造になる。つまり、仮に、下ブラケット43第2ヒンジH2に対し上ブラケット41第1ヒンジH1の位置を変更すると、中間ヒンジ63aは、中間ヒンジ63bよりも外側に位置したり、中間ヒンジ63bよりも内側に位置したりすることになる。そこで、本変形例のように上支柱40に対し中間ヒンジ63aを支持し、かつ下ブレード62と平行に設けられるロッド65を備えると共に、上支柱40及び中ブレード64が互いに平行に構成されることにより、中間ヒンジ63aの位置が内外に変動するのを抑制でき、上ブラケット41の位置を変更するだけでブレード60の掃過面積、有効回転半径、上反角、及び下反角等の調節を行うことできる。つまり、上ブレード61、下ブレード62、中ブレード64、及び上支柱40の4辺に対し4つのヒンジH1,H2,63a,63bを設けることにより発生する不静定構造を解消できる。ちなみに、図15a-cに示すように、上ブレード61及び下ブレード62をリンク機構66で連結し、リンク機構66によって上ブレード61及び下ブレード62が常に略同じ角度で屈曲するように構成してもよい。このようにすると、前記したようにブレード60を複数に分割し、複数の中間ヒンジ63a,63bを設けた場合であっても、不静定構造を解消でき、ひいてはロッド65を省略できる。この場合、中ブレード64は、中空形状を呈し、その内部には、リンク機構66が配設される。リンク機構66は、例えば、プッシュプルロッドで構成され、その上下端部は、上ブレード61及び下ブレード62のピボットP1,P2に回転可能に夫々取り付けられる。また、図16a-cに示すように、所定の屈曲角度を上ブレード61の中立状態原位置とし、それ以外の角度に屈曲すると、上ブレード61が中立状態に戻るように構成してもよい。なお、図16は、他の変形例に係る垂直軸風車110を示す部分拡大側面図であり、aは、垂直軸風車110の中立状態を示す部分拡大側面図であり、bは、垂直軸風車110の折り畳み状態を示す部分拡大側面図であり、cは、垂直軸風車110をaの状態から更に展開した状態を示す部分拡大側面図である。図16aに示すように、上ブレード61及び中間ヒンジ63aの間と、中ブレード64及び中間ヒンジ63aの間には、それぞれ弾性ゴム支承67a-67dが設けられる。復帰部材たる弾性ゴム支承67a-67dは、前記した弾性ゴム支承33,34と同様の部材であり、ゴム板と金属板とを中間ヒンジ63aの径方向に積層して構成される。弾性ゴム支承67a-67dは、剪断力に対しては柔軟に変形するが、圧縮に対しては高剛性であるという特性がある。上ブレード61は、上下動、左右動等については弾性ゴム支承67a-67dの圧縮特性により強固に拘束されるが、中間ヒンジ63aの中心を回転中心とする回転に関しては弾性ゴム支承67a-67dの剪断変形特性により柔軟に支持される。また、上ブレード61は、弾性ゴム支承67a-67dが伸縮していない状態で、図16aに示す所定の屈曲角度となるように設定される。この場合、図16a,bに示すように、ブレード60を折り畳んだ状態から展開するときには、弾性ゴム支承67a-67dによって回転半径r図13参照が広がる方向に上ブレード61が必ず屈曲することになる。つまり、弾性ゴム支承67a-67dの復帰力弾性力が、回転半径rが広がる方向に上ブレード61が屈曲するようにアシストするため、ブレード60を折り畳み状態から展開状態へ確実に導くことができる。一方、図16a,cに示すように、ブレード60を更に展開した状態から図16aに示す状態に戻すときには、弾性ゴム支承67a-67dによって回転半径rが狭まる方向に上ブレード61が屈曲しやすくなる。つまり、弾性ゴム支承67a-67dの復帰力が、回転半径rが狭まる方向に上ブレード61が屈曲するようにアシストするため、上ブレード61が原位置へスムーズに戻りやすくなる。本変形例の構造は、下ブレード62及び中間ヒンジ63bの間と、中ブレード64及び中間ヒンジ63bの間にも適用される図13参照。また、図示は省略するが、上ブレード61及び下ブレード62の間に引張力が加わった場合であっても、中間ヒンジ63a,63bがのびないように、上ブレード61及び下ブレード62のヒンジ軸位置は固定される。なお、本変形例の構造は、前記した実施形態の上ブレード61及び中間ヒンジ63の間と、下ブレード62及び中間ヒンジ63の間に適用してもよい図1参照。また、弾性ゴム支承67a-67dに替えてコイルばね等を使用してもよい。以上説明した本変形例によれば、ブレード60を折り畳んだ状態から展開するときには、回転半径rが広がる方向に上ブレード61及び下ブレード62が必ず屈曲することができる。また、前記したようにブレード60を複数に分割し、複数の中間ヒンジ63a,63bを設ける場合には、不静定構造になるが、本変形例によれば、弾性ゴム支承67a-67dによって、上ブレード61及び下ブレード62を所定の屈曲角度に復帰させる力が発生するため、不静定構造を解消できる。特に、弾性ゴム支承67a-67dを使用した場合、ゴムの柔軟性によってブレード60の形が変形する際の振動を減衰させることができる。"