"植物体内において、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程を包含する、凍結耐性を有している植物体の生産方法。上記転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程が、上記転写因子またはそのオーソログと、任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドとが融合している転写抑制因子を植物体において産生させることによって行われる、請求項1に記載の生産方法。上記転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程が、前記植物体内での上記転写因子またはそのオーソログの発現を阻害することによって行われる、請求項1に記載の生産方法。請求項1~3のいずれか1項に記載の生産方法により生産された、植物体。成育した植物個体、植物細胞、植物組織、カルスおよび種子からなる群より選択されることを特徴とする請求項4に記載の植物体。凍結耐性を有している植物体を生産するためのキットであって、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログをコードする第1のポリヌクレオチド、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴とするキット。第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとがインフレームで連結されている、請求項6に記載のキット。第1のポリヌクレオチドが、配列番号1に示される塩基配列から構成されるポリヌクレオチドであることを特徴とする請求項6または7に記載のキット。凍結耐性を有している植物体を生産するためのキットであって、配列番号3に示される塩基配列から構成される第1のオリゴヌクレオチドおよび配列番号4に示される塩基配列から構成される第2のオリゴヌクレオチドから構成されるプライマーセット、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードするポリヌクレオチドを備えていることを特徴とするキット。目的のポリペプチドを植物体内にて発現させるための発現ベクターをさらに備えていることを特徴とする請求項6~9のいずれか1項に記載のキット。上記発現ベクターを植物細胞に導入するための試薬群をさらに備えていることを特徴とする請求項10に記載のキット。植物体内において、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程を包含する、植物体に凍結耐性を付与する方法。植物体に凍結耐性を付与するためのキットであって、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログをコードする第1のポリヌクレオチド、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴とするキット。第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとがインフレームで連結されている、請求項13に記載のキット。植物体に凍結耐性を付与するためのキットであって、配列番号3に示される塩基配列から構成される第1のオリゴヌクレオチドおよび配列番号4に示される塩基配列から構成される第2のオリゴヌクレオチドから構成されるプライマーセット、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードするポリヌクレオチドを備えていることを特徴とするキット。しかし、凍結耐性の付与が可能であり、従来技術にはない利点を有する新規な技術を提供することは有用である。本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、凍結耐性の付与が可能である新規な技術を提供することを主たる目的とする。本発明者らはこれまでに、転写因子を転写抑制因子に変換する技術を開発している。この技術は、いろいろな植物遺伝子について、生体内でその機能を解析するに有用である。本技術は、任意の遺伝子を標的ターゲット遺伝子とし、例えば、上記エフェクタープラスミドを植物細胞に導入することによりターゲット遺伝子の転写を抑制し、その結果、エフェクタープラスミドが導入された植物では、ターゲット遺伝子の機能が抑制される。そのため、形質転換された植物に現れる表現型を観察することで、ターゲット遺伝子の機能を解析することができる。このような技術に用いられ得る機能性ペプチドについては、特許文献1~8および非特許文献5~6等を参照のこと。なお、これらの文献は、その全てが本明細書中において参考として援用される。本発明者らは、上述した技術を用いて、植物における師部の分化促進および木部の分化抑制の役割を果たしていることが知られている配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子At1g79430。非特許文献4および7を参照のことの機能をさらに調べたところ、驚くべきことに、上記転写因子が、凍結耐性に関与していることを見出し、発明を完成させた。すなわち、本発明に係る凍結耐性を有している植物体の生産方法は、植物体内において、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程を包含することを特徴としている。植物における師部の分化促進および木部の分化抑制と、凍結耐性とは全く関連しない。また、上記転写因子は、これまで知られている凍結耐性を付与する技術において用いられたような、適合溶質合成に関わるものでも、ストレス応答性の転写因子でもない。したがって、凍結耐性に関与するという上記転写因子の属性は未知であり、かつ当業者が容易に予測し得るものでもなかった。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体では、低温馴化されていないときの凍結耐性が向上しているだけでなく、脱馴化過程を経た後における凍結耐性も向上している。これまで、脱馴化過程を経た後における凍結耐性に関与する遺伝子は全く知られておらず、本発明によって初めて提供される。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体では、凍結耐性とともに、乾燥耐性も向上している。乾燥耐性は、凍結耐性とは全く関連しておらず、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得ることは、本発明独自の効果である。なお、寒冷地では、寒害および凍害だけでなく、乾燥によっても被害を受ける場合がある。そのため、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得るという本発明の効果は、寒冷地において植物体を生育させるために非常に有用である。本発明に係る植物体は、上記生産方法によって生産されたことを特徴としている。本発明に係るキットは、凍結耐性を有している植物体を生産するために、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログをコードする第1のポリヌクレオチド、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴としている。本発明に係る植物体の生産方法は、植物体に凍結耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、植物体に凍結耐性を付与するためのキットでもあり得る。また、上述したように、本発明に係る植物体の生産方法は、乾燥耐性を有している植物体の生産方法でもあり得、植物体に乾燥耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、乾燥耐性を有している植物体を生産するためのキットでもあり得、植物体に乾燥耐性を付与するためのキットでもあり得る。また、本発明に係る植物体の生産方法は、凍結耐性および乾燥耐性を有している植物体の生産方法でもあり得、植物体に凍結耐性および乾燥耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、凍結耐性および乾燥耐性を有している植物体を生産するためのキットでもあり得、植物体に凍結耐性および乾燥耐性を付与するためのキットでもあり得る。本発明を用いれば、凍結耐性の機能を植物体に付与することができる。これにより、寒害および凍害に強い機能性植物を作製することができるので、幅広い地域で所望の穀物を作出することが可能になる。本発明は、凍結耐性を有している植物体の生産方法を提供する。本発明に係る生産方法は、植物体内において特定の転写因子の機能を阻害する工程を包含することを特徴としている。本明細書中で使用される場合、凍結耐性は0°C以下の環境温度に対する耐性が意図される。本明細書中で使用される場合、転写因子転写因子等は転写因子または転写因子のDNA結合ドメインが意図され、好ましくは植物の転写因子であり得る。転写因子は、転写あるいはその開始反応を正あるいは負に調節するポリペプチド転写調節因子が意図され、好ましくは、正に調節するポリペプチドが意図される。本明細書中で使用される場合、用語ポリペプチドは、ペプチドまたはタンパク質と交換可能に使用される。また、ポリペプチドのフラグメントは、当該ポリペプチドの部分断片が意図される。本発明に係るポリペプチドはまた、天然供給源より単離されても、化学合成されてもよい。用語単離されたポリペプチドまたはタンパク質は、その天然の環境から取り出されたポリペプチドまたはタンパク質が意図される。例えば、宿主細胞中で発現された組換え産生されたポリペプチドおよびタンパク質は、任意の適切な技術によって実質的に精製されている天然または組換えのポリペプチドおよびタンパク質と同様に、単離されていると考えられる。ポリペプチドは、天然の精製産物、化学合成手順の産物、および原核生物宿主または真核生物宿主例えば、細菌細胞、酵母細胞、高等植物細胞、昆虫細胞、および哺乳動物細胞を含むから組換え技術によって産生された産物を含む。組換え産生手順において用いられる宿主に依存して、ポリペプチドは、グリコシル化され得るか、または非グリコシル化され得る。さらに、ポリペプチドはまた、いくつかの場合、宿主媒介プロセスの結果として、開始の改変メチオニン残基を含み得る。ポリペプチドは、アミノ酸がペプチド結合しているポリペプチドであればよいが、これに限定されず、ポリペプチド以外の構造を含む複合ポリペプチドであってもよい。本明細書中で使用される場合、ポリペプチド以外の構造としては、糖鎖およびイソプレノイド基等を挙げることができるが、特に限定されない。本明細書中で使用される場合、用語ポリヌクレオチドは、遺伝子、核酸または核酸分子と交換可能に使用され、ヌクレオチドの重合体が意図される。本明細書中で使用される場合、用語塩基配列は、核酸配列またはヌクレオチド配列と交換可能に使用され、デオキシリボヌクレオチドA、G、CおよびTと省略されるの配列として示される。ポリヌクレオチドは、RNA例えば、mRNAの形態、またはDNAの形態例えば、cDNAまたはゲノムDNAで存在し得る。DNAは、二本鎖または一本鎖であり得る。一本鎖DNAまたはRNAは、コード鎖センス鎖としても知られるであり得るか、または、非コード鎖アンチセンス鎖としても知られるであり得る。転写因子の機能を阻害するとは、転写調節因子としての機能を失わせることが意図される。転写調節因子としての機能喪失としては、例えば、タンパク質-タンパク質間の相互作用能の消失、DNA結合能の消失、ならびに転写調節機能の消失および/または逆転などが挙げられ、これらのような機能が失われている状態の転写因子は、機能が阻害されているということを、本明細書を読んだ当業者は容易に理解する。このように、転写因子の機能が阻害されることによって、転写因子の標的遺伝子の発現が抑制される。あるいは、転写因子の機能が阻害されることによって、転写因子の下流遺伝子の発現が抑制され、その結果、下流遺伝子の機能が抑制される。すなわち、本明細書中において、転写因子の機能を阻害するは、転写因子の標的遺伝子の発現を抑制する、転写因子の下流遺伝子の発現を抑制するおよび下流遺伝子の機能を抑制すると交換可能に用いられる。転写因子の機能を阻害する手法は、植物体内における目的の転写因子の遺伝子またはタンパク質の発現を抑制することであっても、RNAの合成阻害であってもタンパク質の合成阻害であってもよい。なお、タンパク質の発現を阻害する方法は、当該分野において周知の技術が用いられればよく、ノックアウト法またはRNAi法などが挙げられるが、これらに限定されない。上述したように、本発明者らはこれまでに、転写因子を転写抑制因子に変換する技術を開発している。本明細書中で使用される場合、転写抑制因子は転写因子および機能性ペプチドから構成される融合タンパク質であり、キメラリプレッサーと交換可能に使用され得る。すなわち、本発明において、転写因子の機能を阻害するために、目的の転写因子と任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドとの融合タンパク質キメラリプレッサーを植物体内で発現させてもよい。なお、目的のタンパク質を植物体内で発現させるためには、そのタンパク質をコードする遺伝子を植物体内に導入すればよい。このように、キメラリプレッサー技術を適用することによって、転写因子の標的遺伝子の発現が抑制される。あるいは、キメラリプレッサー技術を適用することによって、転写因子の下流遺伝子の発現が抑制され、その結果、下流遺伝子の機能が抑制される。本明細書中で使用される場合、用語から構成されるは、実質的に含んでいる状態が意図され、からなるであってもよいがのみからなるに限定されない。すなわち、用語からなるもまた付加的な部分を含んでいる状態を包含し得る。本明細書中で使用される場合、遺伝子が導入されたまたは遺伝子が導入されているは、公知の遺伝子工学的手法遺伝子操作技術により、対象細胞宿主細胞内に発現可能に導入されていることすなわち、形質転換体が意図される。従って、本明細書において、形質転換体は、キメラリプレッサー遺伝子を含む組換え発現ベクターを各種生物に導入したものであり得る。形質転換体は、細胞だけでなく、各種生物の組織、器官、植物もしくは動物の個体をも包含される。対象となる生物としては、特に限定されない。実験用に用いられる生物としては、植物であればシロイヌナズナ等を、動物であれば、マウス、ラット、ショウジョウバエ、線虫等を挙げることができる。あるいは、植物を用いた産業分野に本発明を適用する場合は、生物としては、各種作物農林水産業で生産される植物、農作物が挙げられる。具体的には、例えば、イネ、コムギ、トウモロコシ等の穀物;各種野菜花卉類;マツ、スギ、ヒノキ等の材木類;等が挙げられる。本明細書中で使用される場合、植物への遺伝子導入法は特に限定されないが、目的の遺伝子が発現ベクターに組み込まれていることが好ましい。発現ベクターとしては、公知の植物形質転換用ベクター例えば、バイナリーベクターpBIN19、pBI121、pBIGなどが用いられ得るが、特許文献7に記載されるように、公知の植物形質転換用ベクターを用いた場合は、その用途によっては、十分な効率を得ることができない場合があるので、特許文献7に記載の発現ベクター構築用ベクターを用いることが好ましい。なお、好ましい発現ベクターは、植物用のプロモーターおよびターミネーターと、その間に配置される目的遺伝子とを有しており、植物を宿主として上記目的遺伝子にコードされているタンパク質を発現するものであり得る。このような発現ベクターを用いた植物の形質転換方法については特に限定されるものではなく、宿主の種類に応じた適切な形質転換方法を用いて、組換え発現ベクターを宿主に導入されればよい。本発明では、宿主として特に植物を好ましく用いることができるが、この場合の形質転換方法も特に限定されるものではなく、パーティクルガンによる方法、プロトプラスト/スフェロプラスト法、アグロバクテリウム法、エレクトロポレーション法電気穿孔法、リン酸カルシウム法、リポソーム法、DEAEデキストラン法等の従来公知の方法を好適に用いることができる。本発明を実施するためには、アグロバクテリウムを用いた減圧浸潤法が好ましい。目的の遺伝子が宿主細胞に導入されたか否か、さらには宿主細胞中で確実に発現しているか否かを確認するために、各種マーカーを用いてもよい。例えば、宿主細胞中で欠失している遺伝子をマーカーとして用い、このマーカーと目的の遺伝子とを含むプラスミド等を発現ベクターとして宿主細胞に導入する。これによってマーカー遺伝子の発現から目的の遺伝子の導入を確認することができる。あるいは、目的のタンパク質を融合タンパク質として発現させてもよく、例えば、オワンクラゲ由来の緑色蛍光タンパク質GFPGreenFluorescentProteinをマーカーとして用い、目的のタンパク質をGFP融合タンパク質として発現させてもよい。さらに、組換え発現ベクターには、形質転換植物における発現部位を可視化してモニターするための遺伝子を導入することもできる。このような遺伝子の一例としては、β-グルクロニダーゼGUS遺伝子を挙げることができる。本明細書中で使用される場合、植物体に凍結耐性を付与するために機能が阻害されるべき転写因子を、第1のポリペプチドともいう。第1のポリペプチドは、植物における師部の分化促進および木部の分化抑制の役割を果たしていることが報告されている転写因子である非特許文献4。一実施形態において、第1のポリペプチドは、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成されるポリペプチドもしくはそのオーソログ、またはその機能を保持した変異体であり得る。第1のポリペプチドの機能とは、阻害されることによって植物体に凍結耐性を付与することが意図される。後述する実施例において示すように、転写因子At1g79430配列番号1および2が凍結耐性に関与する転写因子であることがわかった。すなわち、転写因子At1g79430の機能を抑制することにより、凍結耐性を有している植物体を作製することができる。転写因子At1g79430は、ALTEREDPHLOEMDEVELOPMENTAPLとも称され、植物における師部の分化促進および木部の分化抑制の役割を果たしていること、さらに詳しくは、維管束形成に関与し、その発現部位も維管束形成に特化したものであることが報告されている非特許文献4参照。しかし、植物体内においてその機能を阻害することによって、植物体に凍結耐性を付与し得ることは記載も示唆もされていない。そして、植物における師部の分化促進および木部の分化抑制または維管束形成と、凍結耐性とは全く関連しない。転写因子At1g79430およびそのオーソログは、これまで知られている凍結耐性を付与する技術において用いられたような、適合溶質合成に関わる遺伝子非特許文献1記載のL-1-Pyrroline-5-carboxylatesynthetase、非特許文献3記載のcodA遺伝子、およびストレス応答遺伝子非特許文献2記載のDREB1Aがコードするポリペプチドとは、全く異なるものである。したがって、凍結耐性に関与するという上記転写因子の属性は未知であり、かつ当業者が容易に予測し得るものでもなかった。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体は、低温馴化されていないときの凍結耐性が向上しているだけでなく、脱馴化過程を経た後における凍結耐性も向上している。これまで、脱馴化過程を経た後における凍結耐性に関与する遺伝子は全く知られておらず、本発明によって初めて提供される。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体では、凍結耐性とともに、乾燥耐性も向上している。乾燥耐性は、凍結耐性とは全く関連しておらず、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得ることは、本発明独自の効果である。なお、寒冷地では、寒害および凍害だけでなく、乾燥によっても被害を受ける場合がある。そのため、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得るという本発明の効果は、寒冷地において植物体を生育させるために非常に有用である。なお、本明細書において、乾燥耐性とは、土壌からの水分吸収が困難な状態に対する耐性が意図される。また、これまで知られている凍結耐性に関与する遺伝子は、適用し得る植物が限定的である。例えば、非特許文献2に記載のDBER1Aは、双子葉類の植物にのみ存在するため、イネなどの単子葉類の植物に対しては、DBER1Aを利用しても凍結耐性を向上させることは困難であると考えられる。また、テンサイ、ホウレンソウ等のアサガオ科の植物およびコムギ等の低温耐性が元来高い植物は、非特許文献3に記載のcodA遺伝子を導入しなくとも、トリメチルグリシンを合成し蓄積しているため、codA遺伝子導入による凍結耐性の向上効果は薄いと考えられる。一方、転写因子At1g79430は、単子葉類、双子葉類を問わず、幅広い植物において保存されていることが知られており、それぞれの植物においてオーソログが存在する。そのため、DREB1A、codA遺伝子に比べ、幅広い植物種に適用することができる。At1g79430のオーソログとしては、例えば、イネにおけるOs06g0664900、Os02g0174000、Os06g0664800およびOs08g0434700が挙げられる。本明細書中において使用される場合、変異体の一例としては、配列番号2に示されるアミノ酸配列において、1個もしくは数個のアミノ酸が欠失、置換もしくは付加されたアミノ酸配列を含むポリペプチドタンパク質が挙げられる。ポリペプチドのアミノ酸配列中のいくつかのアミノ酸が、このポリペプチドの構造または機能に有意に影響することなく容易に改変し得ることは、当該分野において周知である。さらに、人為的に改変させるだけではく、天然のタンパク質において、当該タンパク質の構造または機能を有意に変化させない変異体が存在することもまた周知である。当業者は、周知技術を使用してポリペプチドのアミノ酸配列において1または数個のアミノ酸を容易に変異させることができる。例えば、公知の点変異導入法に従えば、ポリペプチドをコードするポリヌクレオチドの任意の塩基を変異させることができる。また、ポリペプチドをコードするポリヌクレオチドの任意の部位に対応するプライマーを設計して欠失変異体または付加変異体を作製することができる。さらに、ランダム変異によっても目的は達成される。本明細書中において使用される場合、変異体の他の例としては、配列番号1に示される塩基配列において、1個もしくは数個の塩基が欠失、置換もしくは付加された塩基配列から構成されるポリヌクレオチドによってコードされることが好ましい。本明細書中において使用される場合、変異体の別の例としては、配列番号1に示される塩基配列の相補配列から構成されるポリヌクレオチドとストリンジェントな条件下でハイブリダイズするポリヌクレオチドによってコードされることが好ましい。ハイブリダイゼーションは、MolecularCloning:ALaboratoryManual第3版,J.SambrookとD.W.Russll編,ColdSpringHarborLaboratory,NY2001本明細書中に参考として援用されるに記載されている方法のような周知の方法で行うことができる。通常、温度が高いほど、塩濃度が低いほどストリンジェンシーは高くなりハイブリダイズし難くなる、より相同なポリヌクレオチドを取得することができる。適切なハイブリダイゼーション温度は、塩基配列やその塩基配列の長さによって異なり、例えば、アミノ酸6個をコードする18塩基から構成されるDNAフラグメントをプローブとして用いる場合、50°C以下の温度が好ましい。本明細書中で使用される場合、用語ストリンジェントなハイブリダイゼーション条件は、ハイブリダイゼーション溶液50ホルムアミド、5×SSC150mMのNaCl、15mMのクエン酸三ナトリウム、50mMのリン酸ナトリウムpH7.6、5×デンハート液、10硫酸デキストラン、および20μg/mlの変性剪断サケ精子DNAを含む中にて42°Cで一晩インキュベーションした後、約65°Cにて0.1×SSC中でフィルターを洗浄することが意図される。本明細書中で使用される場合、機能性ペプチドは、転写因子を転写抑制因子に変換することができるペプチドが意図され、転写抑制転換ペプチドまたはリプレッサードメインと交換可能に使用され得る。また、本明細書において、機能性ペプチドは第2のポリペプチドともいう。上述したように、機能性ペプチドについては、当該分野においてすでによく知られている特許文献1~8および非特許文献5~6等を参照のこと。よって、当業者は、組換え技術または化学合成などの周知技術を用いて、所望の機能性ペプチドを容易に作製し得る。また、当業者は、所望の転写因子と所望の機能性ペプチドとの融合タンパク質もまた容易に作製し得る。一実施形態において、上記機能性ペプチドは、以下:1X1-Leu-Asp-Leu-X2-Leu-X3;2Y1-Phe-Asp-Leu-Asn-Y2-Y3;3Z1-Asp-Leu-Z2-Leu-Arg-Leu-Z3;または4Asp-Leu-Z4-Leu-Arg-Leu但し、式中、X1は0~10個のアミノ酸残基を表し、X2はAsnまたはGluを表し、X3は少なくとも6個のアミノ酸残基を表し、Y1は0~10個のアミノ酸残基を表し、Y2はPheまたはIleを表し、Y3は少なくとも6個のアミノ酸残基を表し、Z1はLeu、Asp-LeuまたはLeu-Asp-Leuを表し、Z2はGlu、GlnまたはAspを表し、Z3は0~10個のアミノ酸残基を表し、Z4はGlu、GlnまたはAspを表す。で表されるアミノ酸配列から構成されることが好ましい。式1の機能性ペプチドにおいて、X1で表されるアミノ酸残基の数は0~10個の範囲内であればよい。また、X1で表されるアミノ酸残基を構成する具体的なアミノ酸の種類は特に限定されない。換言すれば、式1の機能性ペプチドにおいて、N末端側には、1個の任意のアミノ酸または2~10個の任意のアミノ酸残基からなるオリゴマーが付加されていても、アミノ酸が何も付加されていなくてもよい。X1で表されるアミノ酸残基は、式1の機能性ペプチドを合成する際の簡便さの観点から、できるだけ短いほうがよい。具体的には、X1で表されるアミノ酸残基は、10個以下であることが好ましく、5個以下であることがより好ましい。同様に、式1の機能性ペプチドにおいて、X3で表されるアミノ酸残基の数は少なくとも6個あればよい。また、X3で表されるアミノ酸残基を構成する具体的なアミノ酸の種類は特に限定されない。換言すれば、式1の機能性ペプチドにおいて、C末端側には、6個以上の任意のアミノ酸残基からなるオリゴマーが付加されていればよい。X3で表されるアミノ酸残基は、最低6個あれば上記機能を示すことができる。式2の機能性ペプチドにおいて、式1の機能性ペプチドのX1と同様、Y1で表されるアミノ酸残基の数は0~10個の範囲内であればよい。また、Y1で表されるアミノ酸残基を構成する具体的なアミノ酸の種類は特に限定されない。換言すれば、式2の機能性ペプチドにおいて、式1の機能性ペプチドと同様、N末端側には、1個の任意のアミノ酸または2~10個の任意のアミノ酸残基からなるオリゴマーが付加されていても、アミノ酸が何も付加されていなくてもよい。Y1で表されるアミノ酸残基は、式2の機能性ペプチドを合成する際の簡便さの観点から、できるだけ短いほうがよい。具体的には、Y1で表されるアミノ酸残基は、10個以下であることが好ましく、5個以下であることがより好ましい。同様に、式2の機能性ペプチドにおいて、式1の機能性ペプチドのX3と同様、Y3で表されるアミノ酸残基の数は少なくとも6個あればよい。また、Y3で表されるアミノ酸残基を構成する具体的なアミノ酸の種類は特に限定されない。換言すれば、式2の機能性ペプチドにおいて、式1の機能性ペプチドと同様、C末端側には、6個以上の任意のアミノ酸残基からなるオリゴマーが付加されていればよい。Y3で表されるアミノ酸残基は、最低6個あれば上記機能を示すことができる。式3の機能性ペプチドにおいて、Z1で表されるアミノ酸残基は、1~3個の範囲内でLeuを含むものである。アミノ酸1個の場合は、Leuであり、アミノ酸2個の場合は、Asp-Leuであり、アミノ酸3個の場合はLeu-Asp-Leuである。一方、式3の機能性ペプチドにおいて、式1の機能性ペプチドのX1等と同様、Z3で表されるアミノ酸残基の数は0~10個の範囲内であればよい。また、Z3で表されるアミノ酸残基を構成する具体的なアミノ酸の種類は特に限定されない。換言すれば、式3の機能性ペプチドにおいて、C末端側には、1個の任意のアミノ酸または2~10個の任意のアミノ酸残基からなるオリゴマーが付加されていても、アミノ酸が何も付加されていなくてもよい。Z3で表されるアミノ酸残基は、式3の機能性ペプチドを合成する際の簡便さの観点から、できるだけ短いほうがよい。具体的には、Z3で表されるアミノ酸残基は、10個以下であることが好ましく、5個以下であることがより好ましい。Z3で表されるアミノ酸残基の具体的な例としては、Gly、Gly-Phe-Phe、Gly-Phe-Ala、Gly-Tyr-Tyr、Ala-Ala-Ala等が挙げられるが、これらに限定されない。また、式3で表される機能性ペプチド全体のアミノ酸残基の数は、特に限定されないが、合成する際の簡便さの観点から、20アミノ酸以下であることが好ましい。式3で表される機能性ペプチドとして、最も好ましくはペプチドSRDXLDLELRLGFA:配列番号5であり得る。他の実施形態において、上記機能性ペプチドは、以下:5α1-Leu-β1-Leu-γ1-Leu但し、式中α1は、Asp、Asn、Glu、Gln、ThrまたはSerを示し、β1は、Asp、Gln、Asn、Arg、Glu、Thr、SerまたはHisを示し、γ1は、Arg、Gln、Asn、Thr、Ser、His、LysまたはAspを示す。で表されるアミノ酸配列を有することが好ましい。なお、式5で表したアミノ酸配列を以下の6~9にさらに分類することができる:6α1-Leu-β1-Leu-γ2-Leu;7α1-Leu-β2-Leu-Arg-Leu;または8α2-Leu-β1-Leu-Arg-Leu9Asp-Leu-β3-Leu-Arg-Leu但し、上記各式中、α1は、Asp、Asn、Glu、Gln、ThrまたはSerを示し、α2は、Asn、Glu、Gln、ThrまたはSerを示す。また、β1は、Asp、Gln、Asn、Arg、Glu、Thr、SerまたはHisを示し、β2はAsn、Arg、Thr、SerまたはHisを示し、β3は、Glu、AspまたはGlnを示す。さらに、γ2は、Gln、Asn、Thr、Ser、His、LysまたはAspを示す。。機能性ペプチドは、任意の転写因子等と融合させることにより、当該転写因子を転写抑制因子に変換することができる。そのため、特定の標的遺伝子の発現調節領域に結合し得る転写因子等をコードする遺伝子を組み込んだ発現ベクターを用いて、植物遺伝子の生体内における機能解析を効率化させることが可能となる。なお、本明細書中で使用される場合、標的遺伝子は、機能性ペプチドと融合させる転写因子等のターゲットとなる任意の遺伝子が意図される。本発明に従って、機能性ペプチドと転写因子等とのキメラ遺伝子を組み込んだ発現ベクターを植物に導入すれば、キメラ遺伝子より生じたキメラタンパク質が、転写抑制因子として生体中の標的遺伝子の転写を抑制し、その結果、標的遺伝子にコードされるタンパク質の発現が生じない。このように、機能性ペプチドは、任意の転写因子を転写抑制因子に変換することができる。そのため、特定の標的遺伝子の転写を支配している転写因子等を組み込むことによって、その標的遺伝子の転写抑制を行うことができる。その結果、植物体に変化が見られれば、それから標的遺伝子の機能を解析することができる。上記機能性ペプチドは、さらに機能的に重複リダンダントする他の転写因子の活性に優先して標的遺伝子の発現を抑制する能力を有している。それゆえ、本発明にかかる構築用ベクターに転写抑制転換ポリヌクレオチドが組み込まれていれば、重複する転写因子活性の機能の解析にも利用することができる。例えば、芽生えの頂芽の形成を制御する転写因子として、CUC1タンパク質およびCUC2タンパク質が知られている。これらタンパク質をコードするCUC1遺伝子およびCUC2遺伝子は、両方が変異を有する場合にのみ、その植物体の子葉がカップ状の形態を示し、かつ頂芽の分裂組織の形成が行われないことが知られている。これら重複した機能を有する遺伝子の一方のみ例えば、CUC1遺伝子に、上記機能性ペプチドを結合させたキメラ遺伝子を植物体内で発現させた場合であっても、発現したキメラタンパク質は、CUC1タンパク質だけでなく、CUC2タンパク質の転写活性をも抑制する。植物は、機能的に重複した複数の転写因子を有する場合が多い。ここで、上記機能性ペプチドを用いて機能変換した転写抑制因子は、優性形質ドミナントで作用する。そのため、本発明を利用することで、これまで一遺伝子のノックアウトでは明らかにされなかった転写因子の機能解析が可能となる。また、小麦等のように複2倍体ゲノムを有する植物にも適応することもできる。第1のポリペプチドをコードするポリヌクレオチド本明細書において、第1のポリヌクレオチドともいう。は、遺伝暗号に基づき、第1のポリペプチドのアミノ酸配列に対応する塩基配列を含んでいれば特に限定されない。また、第1のポリヌクレオチドには、必要に応じて、機能性ペプチドをコードするポリヌクレオチド本明細書において、第2のポリヌクレオチドともいう。と連結するための連結部位となる塩基配列が含まれていてもよい。また、第1のポリヌクレオチドの読み枠と第2のポリヌクレオチドの読み枠とが一致しないような場合には、これら読み枠を一致させるための付加的な塩基配列を第1のポリヌクレオチドが含んでいてもよい。さらに、第1のポリヌクレオチドはまた、その5’側または3’側でタグ標識タグ配列またはマーカー配列をコードするポリヌクレオチドに融合されていてもよい。同様に、第2のポリヌクレオチドは、遺伝暗号に基づき、第2のポリペプチドのアミノ酸配列に対応する塩基配列を含んでいれば特に限定されない。また、第2のポリヌクレオチドには、必要に応じて、第1のポリヌクレオチドと連結するための連結部位となる塩基配列が含まれていてもよい。また、第1のポリヌクレオチドの読み枠と第2のポリヌクレオチドの読み枠とが一致しないような場合には、これら読み枠を一致させるための付加的な塩基配列を第2のポリヌクレオチドが含んでいてもよい。さらに、第2のポリヌクレオチドはまた、その5’側または3’側でタグ標識タグ配列またはマーカー配列をコードするポリヌクレオチドに融合されていてもよい。本明細書中で使用される場合、転写因子と機能性ペプチドとの融合タンパク質である転写抑制因子をコードする遺伝子は、第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとがインフレームで連結されていればよい。よって、用いられる発現ベクターに第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとを別々に挿入しても、第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとを予め連結させて同時に挿入してもよい。また、第2のポリヌクレオチドを挿入した発現ベクターに第1のポリヌクレオチドを挿入する部位を設けておき、当該部位に所望の遺伝子を挿入してもよい。なお、本発明に係る植物体の生産方法は、植物体に凍結耐性を付与する方法でもあり得ることを、本明細書を読んだ当業者は容易に理解する。すなわち、本発明は、植物体に凍結耐性を付与する方法を提供する。本方法は、上記有用形質の発現を調節する転写因子の機能を阻害する工程を包含することを特徴としている。上記転写因子の機能を阻害するためには、上記植物体内で上記転写因子の発現を阻害しても、上記転写因子と任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドとの融合タンパク質キメラリプレッサーを植物体内で発現させてもよい。なお、タンパク質の発現を阻害する手法としては、当該分野において周知の技術が用いられればよく、ノックアウト法またはRNAi法などが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、本発明は、凍結耐性を有している植物体を生産するためのキットを提供する。本発明に係るキットは、上述した植物体の生産方法を実施するために必要な物品を備えていればよく、一実施形態において、転写因子をコードする遺伝子第1のポリヌクレオチドと機能性ペプチドをコードする遺伝子第2のポリヌクレオチドとを少なくとも備えていればよい。本実施形態に係るキットは、これらの遺伝子を融合させた融合遺伝子を備えていてもよく、好ましくは、目的のポリペプチドを植物体内にて発現させるための発現ベクター植物形質転換用ベクターをさらに備えている。1つの局面において、本実施形態に係るキットは、凍結耐性を有している植物体を生産するために、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログをコードする第1のポリヌクレオチド、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴としており、好ましくは、第1のポリヌクレオチドおよび第2のポリヌクレオチドがインフレームで連結された融合遺伝子を備えている。上記融合遺伝子は、転写因子と機能性ペプチドとの融合タンパク質である転写抑制因子をコードする遺伝子であり得る。また、第1のポリヌクレオチドは、配列番号1に示される塩基配列から構成されるポリヌクレオチドであり得る。他の実施形態において、本発明に係るキットは、第1のポリヌクレオチドの代わりに、第1のポリヌクレオチドを取得するために必要なプライマーセットを備えていてもよい。本実施形態に係るキットは、凍結耐性を有している植物体を生産するために、配列番号3に示される塩基配列から構成される第1のオリゴヌクレオチドおよび配列番号4に示される塩基配列から構成される第2のオリゴヌクレオチドから構成されるプライマーセット、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴としている。本実施形態に係るキットは、PCRに必要な試薬群をさらに備えていてもよい。なお、本明細書中で使用される場合、キットは複数の物質を別々に併せて包含している形態であることが意図され、例えば、別の容器中に保持されている転写因子をコードする遺伝子、機能性ペプチドをコードする遺伝子および植物形質転換用ベクターとを併せて内包している形態が意図される。本発明に係るキットは、上記発現ベクターを植物細胞に導入するための試薬群をさらに備えていることがより好ましい。凍結耐性を有している植物体を生産するためのキットにおいて、上述したポリヌクレオチドまたはオリゴヌクレオチド以外に用いる試薬などは、当該分野において公知の種々の試薬を採用すればよいことを、本明細書を読んだ当業者は容易に理解する。また、凍結耐性を有している植物体を生産するためのキットを、植物体に凍結耐性を付与するためのキットとして用いることができることを、本明細書を読んだ当業者は容易に理解する。さらに、本明細書を読んだ当業者は、凍結耐性を有している植物体を生産するための方法およびキットを用いて生産した植物体、ならびに植物体に凍結耐性を有している植物体を付与するための方法およびキットを用いて得られた植物体もまた、本発明の範囲内に包含されることを、容易に理解する。本発明の効果本発明に係る生産方法により生産された植物体は、後述する実施例に示すように、低温馴化していない植物体未馴化植物体における凍結耐性、低温脱馴化した植物体脱馴化植物体における凍結耐性、および乾燥耐性が向上している。未馴化植物体の凍結耐性の増大は、秋季における寒害および凍害を避ける上で非常に有効であると考えられる。植物の多くは秋季の低温馴化過程を経ることで、寒害や凍害に対しての耐性を増大させ冬季を越せるようになる。しかしながら、秋季に寒波などによって急速に凍結温度に達すると、植物体は低温馴化していないため、結果として初霜などによって生じる凍害の被害は大きくなる。このような凍害は、スギやクリの幼木などでみられる。スギ幼木の基部の凍結耐性と凍害発生時の気温との関係についての1976年の堀内の報告では、11月下旬から12月初旬において3度凍害が確認されているが、凍害時の温度は、スギ幼木の凍結耐性温度から約1°C程度低いものであった。これに対し、後述する実施例において、本発明の方法を用いて生産した植物体は、野生型の植物体に比べ、未馴化植物体における半数致死温度が1.63°C低下していた。したがって、本発明を商業植物に応用した場合、秋季凍害による商業的な損失を回避する上で非常に有効な手段になると考えられる。また、上述したように、脱馴化植物体の凍結耐性の増大は、春季における寒害や凍害に対して非常に有効であると考えられる。植物の多くは春季に脱馴化過程を経ることで、寒害や凍害に対しての耐性を減少させる。しかしながら、春季に寒波などによって急速に温度が低下すると、植物体はその凍結耐性が減少しているため、結果として晩霜などによって生じる凍害の被害が大きくなる。このような凍害はトドマツの苗木や果樹などでみられる。トドマツ造林地における地形と霜害の関係についての1959年の今田佐々木の報告では、5月中旬-下旬の晩霜害は植栽場所によって大きく異なり、-3°C以下に冷え込まなかった場所では被害がみられなかったが、-5°C以下になった場所では大きな被害を受けたことが確認されている。これに対し、後述する実施例において、本発明の方法を用いて生産した植物体は、野生型の植物体に比べ、脱馴化植物体における半数致死温度が2.31°C低下していた。したがって、本発明を商業植物に応用した場合、春季の凍害による商業的な損失を回避する上でも非常に有効な手段になると考えられる。なお、この効果は、上記転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程が、上記転写因子またはそのオーソログと、機能性ペプチドとが融合している転写抑制因子を植物体において産生させることによって行われることにより、強化されると考えられる。なぜなら、上記転写抑制因子を用いることにより、上記転写因子と同じサブファミリーに属すし、発現部位および時期が異なる他の転写因子の機能も同時に阻害され、これによって、脱馴化過程における凍結耐性の減少がさらに遅くなる可能性があるからである。また、日本国内においては、冬季太平洋側では、冷え込みだけでなく異常乾燥が続き、土壌の凍結などによる根からの給水の抑制や、風や日射による蒸散の促進が起こりやすくなる。その結果、越冬植物の含水量は低下しやすくなり、乾燥被害が多発する。例えば、アカエゾマツは冬季に-50°Cまで凍結に対して耐えることが可能である。しかしながら最低気温が-25°Cまでしか低下していないにも関わらず、支笏湖に面した高台におけるアカエゾマツは、春になっても萌芽せずに壊死したことが1963年に報告されている。この原因については、その後幾つかの研究結果によって、乾燥によるものと結論づけられている。冬季乾燥被害はアカエゾマツだけでなく、スギ、ヒノキ、チャノキなど多くの植物で報告されている。これに対し、後述する実施例において、本発明の方法を用いて生産した植物体は、凍結耐性が増大しただけでなく、乾燥耐性も増大していることが示された。すなわち、本発明の方法を用いて生産した植物体は、晩秋から早春の低温による作物の被害寒害の主要因子である凍結及び乾燥に対して共に耐性が増大していることを示している。ゆえに、本発明を商業植物に応用した場合、春季秋季の凍害を軽減または回避するだけでなく、冬季に生じやすい乾燥による被害の発生に対しても軽減または回避し、結果として越冬植物の生産性を増大させる有効な手段になると考えられる。まとめ以上のように、本発明に係る凍結耐性を有している植物体の生産方法は、植物体内において、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程を包含することを特徴としている。植物における師部の分化促進および木部の分化抑制と、凍結耐性とは全く関連しない。また、上記転写因子は、これまで知られている凍結耐性を付与する技術において用いられたような、適合溶質合成に関わるものでも、ストレス応答性の転写因子でもない。したがって、凍結耐性に関与するという上記転写因子の属性は未知であり、かつ当業者が容易に予測し得るものでもなかった。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体では、低温馴化されていないときの凍結耐性が向上しているだけでなく、脱馴化過程を経た後における凍結耐性も向上している。これまで、脱馴化過程を経た後における凍結耐性に関与する遺伝子は全く知られておらず、本発明によって初めて提供される。また、後述する実施例に示すように、本発明にかかる生産方法で生産された植物体では、凍結耐性とともに、乾燥耐性も向上している。乾燥耐性は、凍結耐性とは全く関連しておらず、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得ることは、本発明独自の効果である。なお、寒冷地では、寒害および凍害だけでなく、乾燥によっても被害を受ける場合がある。そのため、凍結耐性とともに乾燥耐性を付与し得るという本発明の効果は、寒冷地において植物体を生育させるために非常に有用である。本発明に係る凍結耐性を有している植物体の生産方法において、上記転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程は、上記転写因子またはそのオーソログと、任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドとが融合している転写抑制因子を植物体において産生させることによって行われることが好ましい。上記機能性ペプチドは、本発明者らによってこれまでに開発されたものであり、任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能を有している。このようなペプチドは選抜マーカーとしても用いられ得るので、薬剤を用いることなく所望の植物を選抜することができる。また、上記機能性ペプチドを用いることによって、耐性形質をドミナントに付与することが可能であり、特異的なプロモーターで誘導することも可能である。さらに、ドミナントで作用することから、遺伝子情報の乏しい植物においても適応可能である。本発明に係る凍結耐性を有している植物体の生産方法において、上記転写因子またはそのオーソログの機能を阻害する工程は、上記植物体内での上記転写因子の発現阻害によってもよく、この場合、上記発現阻害は、ノックアウト法またはRNAi法によって行われてもよい。本発明に係る植物体は、上記生産方法によって生産されたことを特徴としており、成育した植物個体、植物細胞、植物組織、カルス、種子の少なくとも何れかであることが好ましい。本発明に係るキットは、凍結耐性を有している植物体を生産するために、配列番号2に示されるアミノ酸配列から構成される転写因子またはそのオーソログをコードする第1のポリヌクレオチド、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードする第2のポリヌクレオチドを備えていることを特徴としており、第1のポリヌクレオチドと第2のポリヌクレオチドとがインフレームで連結されていることが好ましい。また、第1のポリヌクレオチドは、配列番号1に示される塩基配列から構成されるポリヌクレオチドであることが好ましい。本発明に係るキットは、凍結耐性を有している植物体を生産するために、配列番号3に示される塩基配列から構成される第1のオリゴヌクレオチドおよび配列番号4に示される塩基配列から構成される第2のオリゴヌクレオチドから構成されるプライマーセット、ならびに任意の転写因子を転写抑制因子に転換する機能性ペプチドをコードするポリヌクレオチド第2のポリヌクレオチドを備えていてもよい。本発明に係るキットは、目的のポリペプチドを植物体内にて発現させるための発現ベクターをさらに備えていることが好ましく、上記発現ベクターを植物細胞に導入するための試薬群をさらに備えていることがより好ましい。本発明に係る植物体の生産方法は、植物体に凍結耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、植物体に凍結耐性を付与するためのキットでもあり得る。また、上述したように、本発明に係る植物体の生産方法は、乾燥耐性を有している植物体の生産方法でもあり得、植物体に乾燥耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、乾燥耐性を有している植物体を生産するためのキットでもあり得、植物体に乾燥耐性を付与するためのキットでもあり得る。また、本発明に係る植物体の生産方法は、凍結耐性および乾燥耐性を有している植物体の生産方法でもあり得、植物体に凍結耐性および乾燥耐性を付与する方法でもあり得る。また、本発明に係るキットは、凍結耐性および乾燥耐性を有している植物体を生産するためのキットでもあり得、植物体に凍結耐性および乾燥耐性を付与するためのキットでもあり得る。本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。また、本明細書中に記載された学術文献および特許文献の全てが、本明細書中において参考として援用される。<1.DNA構築物の作製>転写因子をコードする遺伝子At1g79430のタンパク質コード領域を増幅するためのプライマーを合成した配列番号3および4。94°Cで1分間の変性、47°Cで2分間のアニーリング、および74°Cで1分間の伸張を25サイクルからなるPCRを行った。このPCR反応によって増幅したDNA断片を、p35SSRDXGのSmaI部位に挿入した。p35SSRDXGは、公知のλファージ由来の組換え部位以下、att部位と称するを2つ有し、この2つのatt部位に挟まれた領域にカリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーター以下、CaMV35Sプロモーターと称する、シロイヌナズナ由来の転写抑制ペプチドSRDXLDLELRLGFA:配列番号5およびノパリン合成酵素遺伝子の転写終止領域以下、NOS-terと称するを有するベクターである。得られた構築物を用いて大腸菌を形質転換した。形質転換された大腸菌を増殖させた後、上記構築物を大腸菌から調製し、その塩基配列を決定した。転写因子をコードする遺伝子が順方向に挿入されたクローンを単離し、転写因子をコードする遺伝子とSRDXとのキメラ遺伝子を有するDNA構築物を得た。<2.形質転換用ベクターのアグロバクテリウムへの導入>上述したDNA構築物の2つのatt部位、CaMV35Sプロモーター、キメラ遺伝子、およびNOS-terを含むDNA断片を、植物形質転換用ベクターpBIGCKH特許文献7を参照のことに挿入した。また、この組換え反応には、Invitrogen社のGateway登録商標およびLRclonase登録商標を用いた。得られたDNA構築物1.5μl約300ngおよびpBIGCKH4.0μl約600ngの混合物に対して、5倍希釈したLRbuffer4.0μlとTE緩衝液10mMTris-ClpH70、1mMEDTA5.5μlを加えた。得られた溶液に、LRclonase4.0μlを加えて、25°Cで60分間インキュベートした。続いて、proteinkinaseK20μlを加え、37°Cで10分間インキュベートした。得られた溶液1~2μlを導入した大腸菌DH5α等を、カナマイシンを含む培養液において培養することにより、マーカー遺伝子が導入された大腸菌を選択した。この大腸菌より、上記2つのattおよびこの2つのattに挟まれた領域を含む上記DNA構築物のDNA断片がpBIGCKHに首尾よく挿入された植物形質転換用ベクターを調製した。得られた植物形質転換用ベクターを、エレクトロポレーション法を用いて、土壌細菌AgrobacteriumtuemfaciensStrainGV3101C58C1RifrpMP90GmrkonczandSahell1986株に導入した。<3.植物の形質転換およびT1種子の回収>1リットルの、抗生物質カナマイシンKm50μg/ml、ゲンタマイシンGm25μg/mlおよびリファンピシリンRif50μg/mlを含むYEP培地またはLB培地を用いて、上記形質転換用ベクターを導入したアグロバクテリウムを培養した。培養液のOD600が1になるまで培養した後、培養液から菌体を回収し、1リットルの感染用培地Infiltrationmedium:特許文献7を参照のことに懸濁した。この菌体懸濁液に、14日間以上生育させたシロイヌナズナを2分間浸漬することにより、上記形質転換用ベクターを導入したアグロバクテリウムに菌体を感染させた。形質転換されたシロイヌナズナを生育し、T1種子を得た。<4.形質転換体の選抜およびT2種子の回収>上記T1種子を、25ブリーチ、0.02TritonX-100溶液を用いて7分間滅菌した後、滅菌水で3回リンスし、滅菌したハイグロマイシン選択培地特許文献7を参照のことに播種した。播種したT1種子を生育させたシロイヌナズナロゼット葉より、NucleonPhytopureGEHealthcareを用いて、ゲノムDNAを抽出した。具体的には、凍らせた植物組織を、ドライアイスまたは液体窒素とともに粉末状になるまで破砕した細胞壁の破壊。破壊した組織をチューブに移した後、ReagentIを添加し、これを懸濁した後、ReagentIIを添加して転倒混和した細胞の溶解。チューブを、ウォーターバス中にて65°Cで10分間振盪し、次いで、氷上にて20分間静置した。チューブを氷上から取り出し、クロロホルム、PhytoPure樹脂を添加した後、室温で10分間振盪した。チューブを1,300×gで10分間遠心分離した後、上清を回収したDNA抽出。回収した上清に同量の冷イソプロパノールを添加して転倒混和し、4,000×gで5分間遠心分離した後、上精を除去した。沈殿を冷70エタノールで洗浄した後、4,000×gで5分間遠心分離した後、上精を除去した。10分間風乾した沈殿に適量のTE緩衝液または水を添加してDNA溶液を得た。ゲノムDNAをテンプレートとして、CaMV35SプロモーターのDNA配列に対するプライマーGAAGTTCATTTCATTTGGAGAGG:配列番号6およびNOS-terに対するプライマーAGACCGGCAACAGGATTCAATC:配列番号7を用いてPCRを行った。このPCRにより増幅が得られたゲノムDNAを有する植物を、目的の形質転換植物として選抜した。選抜した上記形質転換植物よりT2種子を取得した。この形質転換植物を、以降、HR0211と称する。<5.低温馴化していない植物体における凍結耐性の評価>スクロースを含まない1/2MS寒天培地に、HR0211のT2種子および野生型WT植物の種子を播種し、23°C、長日光条件下で2週間生育させた。50mlプラスチックチューブに、生育させた子葉をチューブ1本当たり6個体入れ、純水で湿らした1cm×3cmのキムワイプ片をさらに入れた。上記チューブを、予め-2°Cに温度調整しておいたアルコールバスにセットした。15分間冷却した後、アルコールバスに氷晶を加え、-2°Cにおいて2時間保持した。この時点で、一部のチューブをサンプリングし、-2°C処理サンプルとした。続いて、残りのチューブをプログラムフリーザに格納し、1時間当たり2°C温度が低下するように段階的に凍結処理温度を低下させた。1°C温度が低下する毎に、3つのチューブ18個体分をサンプリングした。サンプリングしたサンプルは、氷上で一晩かけて解凍し、土に植え替え、23°C、長日光条件下で生育させた。そして、各サンプルについて再成長が観察される割合を記録した。図1に、独立した3回の実験の結果をまとめたものを示す。図中、枠内の数字は、HR0211および野生型植物の各サンプルの半数致死温度を示す。図1に示すように、半数致死温度において、HR0211株は、野生型株の-5.27°Cに対して、-6.90°Cまで凍結耐性が増大していた。<6.低温脱馴化した植物体における凍結耐性の評価>スクロースを含まない1/2MS寒天培地に、HR0211のT2種子および野生型WT植物の種子を播種し、23°C、長日光条件下で2週間生育させた。その後、2°C、昼12時間、夜12時間の条件下で、4日間低温馴化させた。続いて、低温馴化させた子葉を、23°C、長日光条件下で1日間生育させ、脱低温馴化させた。50mlプラスチックチューブに、脱低温馴化させた子葉をチューブ1本当たり6個体入れ、純水で湿らした1cm×3cmのキムワイプ片をさらに入れた。上記チューブを、予め-2°Cに温度調整しておいたアルコールバスにセットした。15分間冷却した後、アルコールバスに氷晶を加え、-2°Cにおいて2時間保持した。この時点で、一部のチューブをサンプリングし、-2°C処理サンプルとした。続いて、残りのチューブをプログラムフリーザに格納し、1時間当たり2°C温度が低下するように段階的に凍結処理温度を低下させた。1°C温度が低下する毎に、3つのチューブ18個体分をサンプリングした。サンプリングしたサンプルは、氷上で一晩かけて解凍し、土に植え替え、23°C、長日光条件下で生育させた。そして、各サンプルについて再成長が観察される割合を記録した。図2に、独立した3回の実験の結果をまとめたものを示す。図中、枠内の数字は、HR0211および野生型植物の各サンプルの半数致死温度を示す。図2に示すように、半数致死温度において、HR0211株は、野生型株の-7.37°Cに対して、-9.68°Cまで凍結耐性が増大していた。<7.乾燥耐性の評価>バーミキュライト:パーライトを2:1の比で混合した土を、ポット毎に80mlずついれ、十分水分を与えた後、HR0211のT2種子および野生型WT植物の種子を各ポット当たり3粒ずつ播種した。播種後、23°C、長日光条件下で給水しながら2週間生育させた。その後、給水を止め、23°C、長日光条件下でさらに2週間生育させた。その後、給水を再開し、23°C、長日光条件下でさらに2日間生育させた。このときの各ポットにおける生存率を測定した。1回の実験において、約30個体を生育させ、計3回の実験を行ったP:<0.001。図3のaは、給水を再開して2日間生育させたときのHR0211株および野生型株の様子を示す写真である。HR0211株は、乾燥期間給水を停止している間中、見た目の生長が停止したが、図3のaに示すように、給水再開後、生長が再開した。一方、野生型株は、給水再開後も生長は再開しなかった。図3のbに、独立した3回の実験の結果をまとめたものを示す。図3のbに示すように、HR0211株では、90以上の個体が、給水再開後に再度生育を開始したが、野生型株は、すべて死滅した。また、HR0211株および野生型株について、乾燥処理前および乾燥処理7日目における葉脈密度を測定した。測定は、古葉第1葉~第4葉と、新葉第5葉~とを区別して行い、それぞれの平均値を算出した。図4のaは、乾燥処理前の葉脈密度lengthμm/cm2の平均値を示し、図4のbは、乾燥処理7日目の葉脈密度lengthμm/cm2の平均値を示す。図中において、エラーバーは、標準誤差SE、n=20~25を示し、は、t検定p<0.05において有意差があることを示す。図4のaに示すように、HR0211株は、乾燥処理前において古葉および新葉ともに野生型株に比べて高い葉脈密度を有しており、細胞への水分供給が効率的に行われている。一方、図4のbに示すように、乾燥処理7日目には、野生型株およびHR0211株の葉脈密度は同水準になる。したがって、乾燥処理前における高い葉脈密度が、HR0211株の乾燥耐性の原因の一つであると考えられる。また、HR0211株および野生型株について、乾燥処理前および乾燥処理5、7および10日目における光化学系IIの活性を、Fv/Fmを用いて測定した。図5は、各時点におけるFv/Fmの平均値を示す。図中において、エラーバーは、標準誤差SE、n=3~5を示す。図5に示すように、HR0211株は、乾燥処理後も、野生型株に比べて高い光合成活性を維持している。葉の色についても、乾燥処理後、野生型株は白く変色していくのに対し、HR0211株は変色が殆どないことが観察された。また、HR0211株および野生型株について、乾燥処理前および乾燥処理7日目における気孔密度を測定した。測定は、古葉第1葉~第4葉と、新葉第5葉~とを区別して行い、それぞれの平均値を算出した。図6のaは、乾燥処理前の気孔密度個/cm2の平均値を示し、図6のbは、乾燥処理7日目の気孔密度個/cm2の平均値を示す。図中において、エラーバーは、標準誤差SE、n=36~40を示す。図6のaおよびbに示すように、HR0211株と野生型株との間で気孔密度に違いはない。また、HR0211株および野生型株について、植物体からの水分損出率を、空気中に放置した時間を変化させて測定した。図7は、各時点における水分含有率watercontentの平均値を示す。図中において、エラーバーは、標準誤差SE、n=7を示す。図7に示すように、HR0211株と野生型株との間で水分損出率に違いはない。"