画像形成に用いられる粉体を収容し、画像形成装置本体に対して着脱可能に構成された容器本体と、当該容器本体の一端面に設けられ画像形成装置本体側の回転駆動する駆動係合部と係合可能な係合凸部と、前記容器本体内の粉体を排出するための粉体排出口とを備え、前記駆動係合部に前記係合凸部が係合した状態で、容器本体が回転駆動されることにより、容器本体内に収容されている粉体が前記粉体排出口から排出されるように構成された粉体収容器において、前記係合凸部の前記駆動係合部と係合しない部分を、駆動係合部と係合する部分よりも厚く形成したことを特徴とする粉体収容器。前記容器本体は、前記係合凸部を設けた端面の回転中心に、前記駆動係合部に対して容器本体を位置決めするための位置決め突起を有し、前記駆動係合部は、前記係合凸部と係合する爪部材と、前記位置決め突起を挿入して保持する保持部を有する構成である請求項1に記載の粉体収容器。前記位置決め突起を、前記係合凸部よりも前記容器本体の回転中心軸方向に突出させた請求項2に記載の粉体収容器。前記容器本体を画像形成装置本体に装着する際、前記係合凸部が前記爪部材に当接するより先に、前記位置決め突起が前記保持部内に挿入されるように構成した請求項2又は3に記載の粉体収容器。前記容器本体を画像形成装置本体に装着した状態で、前記保持部の先端が容器本体の位置決め突起と係合凸部とを設けた端面に当接することにより、当該容器本体の端面が前記爪部材と離間した状態となるように構成した請求項2から4のいずれか1項に記載の粉体収容器。前記保持部の前記容器本体の端面への当接位置が、前記係合凸部を設けた位置よりも回転中心に近い位置となるように構成した請求項5に記載の粉体収容器。前記係合凸部を一対有し、当該一対の係合凸部を、容器本体の回転中心に対して互いに反対側に、かつ、容器本体の回転中心軸と直交する特定の直線に対して互いに反対側へ同じ距離だけオフセットされた位置に、前記特定の直線と平行を成すように配設した請求項1から6のいずれか1項に記載の粉体収容器。請求項1から7のいずれか1項に記載の粉体収容器を備えたことを特徴とする画像形成装置。ところで、上記スクリューボトルの容器本体に設けられている係合凸部は、その幅を厚く形成することにより強度が向上するが、一方で、幅を厚く形成すると、係合凸部が、正しい係合位置からずれた位置に配置され、画像形成装置本体側の駆動部に乗り上げた状態でセットされる誤セットが生じやすくなる。そのため、係合凸部の幅は、一般的に2~3mm程度に設定されている。しかしながら、係合凸部の幅が上記のような幅に設定されていると、スクリューボトルを誤って落下させてしまった場合など、係合凸部に強い衝撃が与えられた場合に、係合凸部が破損して使用できなくなることがある。特に、ハイエンド機に用いられる大型のトナー容器は収容するトナー量が多いため、トナー容器を落下させた際の衝撃が強くなり、係合凸部の破損の虞が高まる。そこで、本発明は、斯かる事情に鑑み、トナー等の画像形成に用いられる粉体を収容する粉体収容器において、誤セットを抑制しつつ、破損の虞を低減することが可能な粉体収容器、及びその粉体収容器を備える画像形成装置を提供しようとするものである。請求項1の発明は、画像形成に用いられる粉体を収容し、画像形成装置本体に対して着脱可能に構成された容器本体と、当該容器本体の一端面に設けられ画像形成装置本体側の回転駆動する駆動係合部と係合可能な係合凸部と、前記容器本体内の粉体を排出するための粉体排出口とを備え、前記駆動係合部に前記係合凸部が係合した状態で、容器本体が回転駆動されることにより、容器本体内に収容されている粉体が前記粉体排出口から排出されるように構成された粉体収容器において、前記係合凸部の前記駆動係合部と係合しない部分を、駆動係合部と係合する部分よりも厚く形成したものである。このように、係合凸部の駆動係合部と係合しない部分を厚く形成することにより、係合凸部の強度を向上させることができ、誤って粉体収容器を落下させるなどして係合凸部に強い衝撃が加わったとしても、その衝撃で係合凸部が破損するのを抑制できるようになる。一方、係合凸部の駆動係合部と係合する部分では厚く形成しないことで、粉体収容器の装着時に係合凸部が駆動係合部に乗り上げる誤セットの発生を抑制することができる。請求項2の発明は、請求項1に記載の粉体収容器において、前記容器本体は、前記係合凸部を設けた端面の回転中心に、前記駆動係合部に対して容器本体を位置決めするための位置決め突起を有し、前記駆動係合部は、前記係合凸部と係合する爪部材と、前記位置決め突起を挿入して保持する保持部を有する構成である。このような構成においても、上記と同様に、係合凸部の爪部材と係合しない部分を、爪部材と係合する部分よりも厚く形成することで、誤セットを抑制しつつ、係合凸部の破損の虞を低減することが可能である。請求項3の発明は、請求項2に記載の粉体収容器において、前記位置決め突起を、前記係合凸部よりも前記容器本体の回転中心軸方向に突出させたものである。この場合、位置決め突起を係合凸部よりも回転中心軸方向に突出させているので、位置決め突起を設けた端面を下向きにして粉体収容器を自立させることができない、又は困難となる。これにより、粉体収容器の端面を下向きにして長時間立たせておくことにより生じる粉体の凝集を防止することができる。請求項4の発明は、請求項2又は3に記載の粉体収容器において、前記容器本体を画像形成装置本体に装着する際、前記係合凸部が前記爪部材に当接するより先に、前記位置決め突起が前記保持部内に挿入されるように構成したものである。係合凸部が爪部材に当接するより先に、位置決め突起が保持部内に挿入されるように構成することで、係合凸部が爪部材に係合される前に、位置決め突起が保持部に保持されて位置決めされるので、粉体収容器の回転中心を確実に捉えることができ、粉体収容器の装着性が安定する。請求項5の発明は、請求項2から4のいずれか1項に記載の粉体収容器において、前記容器本体を画像形成装置本体に装着した状態で、前記保持部の先端が容器本体の位置決め突起と係合凸部とを設けた端面に当接することにより、当該容器本体の端面が前記爪部材と離間した状態となるように構成したものである。容器本体を画像形成装置本体に装着した状態で、容器本体の端面と爪部材とが互いに離間するように構成することで、粉体収容器の装着方向のぶれが駆動係合部の駆動系に伝わりにくくすることができる。これにより、駆動係合部の回転駆動時の負荷の増大を抑制することができ、粉体収容器への回転伝達を円滑に行うことができるようになる。請求項6の発明は、請求項5に記載の粉体収容器において、前記保持部の前記容器本体の端面への当接位置が、前記係合凸部を設けた位置よりも回転中心に近い位置となるように構成したものである。保持部の容器本体の端面への当接位置を、係合凸部を設けた位置よりも回転中心に近い位置となるようにすることで、製造精度上の理由などで容器本体の端面に振れ傾きが生じた場合であっても、その振れの影響が駆動係合部の駆動系に及ぶのを抑制することができる。すなわち、保持部の当接位置を、容器本体の端面の振れの影響の少ない回転中心に近い位置となるようにすることで、その振れの影響が駆動係合部の駆動系に及ぶのを抑制することができ、粉体収容器への回転伝達を円滑に行うことができるようになる。請求項7の発明は、請求項1から6のいずれか1項に記載の粉体収容器において、前記係合凸部を一対有し、当該一対の係合凸部を、容器本体の回転中心に対して互いに反対側に、かつ、容器本体の回転中心軸と直交する特定の直線に対して互いに反対側へ同じ距離だけオフセットされた位置に、前記特定の直線と平行を成すように配設したものである。このように一対の係合凸部を配設することで、それらを容器本体の回転中心軸と直交する同一直線上に配設している場合に比べて、係合凸部が駆動係合部に乗り上げた状態となる誤セットを発生しにくくすることができる。請求項8の発明は、請求項1から7のいずれか1項に記載の粉体収容器を備えた画像形成装置である。画像形成装置が、請求項1から7のいずれか1項に記載の粉体収容器を備えることにより、粉体収容器の誤セットを抑制しつつ、係合凸部の破損の虞を低減することが可能となる。本発明によれば、係合凸部の強度を向上させることができるので、誤って粉体収容器を落下させるなどして係合凸部に強い衝撃が加わったとしても、その衝撃で係合凸部が破損するのを抑制できるようになる。また、本発明によれば、係合凸部の駆動係合部と係合する部分は厚く形成しないので、粉体収容器の装着時に係合凸部が駆動係合部に乗り上げる誤セットの発生を抑制することができる。以下、本発明に係る実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、各図中、同一又は相当する部分には同一の符号を付しており、その重複説明は適宜に簡略化ないし省略する。まず、画像形成装置全体の構成動作について説明する。図1に示すように、画像形成装置本体100の上方にあるトナー容器収容部31粉体収容器収容部には、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した粉体収容器としての4つのトナー容器32Y、32M、32C、32Kが着脱可能交換可能に設置されている。本発明に係る画像形成装置本体100は、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した4つの作像部3Y、3M、3C、3Kを備えている。各作像部3Y、3M、3C、3Kは、画像形成装置本体100に対して着脱可能に構成してある。各作像部3Y、3M、3C、3Kの現像装置5Y、5M、5C、5Kには、それぞれ、後述のトナー補給装置によって、トナー容器32Y、32M、32C、32Kに収容された粉体としてのトナーが供給補給されるようになっている。以下、図2を参照しつつ、各作像部3Y、3M、3C、3Kの構成及び動作について説明する。なお、各作像部3Y、3M、3C、3Kにおける構成及び動作は、トナー色ごとにほぼ同様の構成となっていて、それぞれのトナー色に対応した画像が形成されるので、以下の説明において、特に必要とする場合を除いて各色を示すアルファベットY、M、C、Kを便宜的に省略し、1つの作像部の構成及び動作について説明する。図2に示すように、作像部3は、感光体ドラム1と、感光体ドラム1の周囲に配設された帯電部4、現像装置5現像部、クリーニング部2、図示しない除電部等で構成されている。そして、感光体ドラム1上で、作像プロセス帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程、クリーニング工程が行われて、感光体ドラム1上にトナー像が形成されることになる。感光体ドラム1は、不図示の駆動モータによって図2中の反時計方向に回転駆動される。そして、帯電部4の位置で、感光体ドラム1の表面が一様に帯電される帯電工程。その後、感光体ドラム1の表面は、露光装置7図1を参照から発せられたレーザ光Lの照射位置に達して、この位置での露光走査によって各色のトナーに対応した静電潜像が形成される露光工程。その後、感光体ドラム1の表面は、現像装置5との対向位置に達して、この位置で静電潜像が現像されて、トナー像が形成される現像工程。その後、感光体ドラム1の表面は、中間転写ベルト8及び1次転写バイアスローラ9との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1上のトナー像が中間転写ベルト8上に転写される1次転写工程。このとき、感光体ドラム1上には、僅かながら未転写トナーが残存する。その後、感光体ドラム1の表面は、クリーニング部2との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1上に残存した未転写トナーがクリーニングブレード2aによって機械的に回収されるクリーニング工程。最後に、感光体ドラム1の表面は、不図示の除電部との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1上の残留電位が除去される。こうして、感光体ドラム1上で行われる一連の作像プロセスが終了する。その後、上記現像工程を経て各感光体ドラム1上に形成した各色のトナー像を、中間転写ベルト8上に重ねて転写する。こうして、中間転写ベルト8上にカラー画像が形成される。ここで、図1を参照して、中間転写ユニット6は、中間転写ベルト8、4つの1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9K、2次転写バックアップローラ10、複数のテンションローラ、中間転写クリーニング部等で構成される。中間転写ベルト8は、複数のローラ部材によって張架支持されると共に、1つのローラ部材の回転駆動によって図1中の矢印方向に無端移動される。4つの1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kは、それぞれ、中間転写ベルト8を感光体ドラム1Y、1M、1C、1Kとの間に挟み込んで1次転写ニップを形成している。そして、1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kに、トナーの極性とは逆の転写バイアスが印加される。そして、中間転写ベルト8は、矢印方向に走行して、各1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kの1次転写ニップを順次通過する。こうして、感光体ドラム1Y、1M、1C、1K上の各色のトナー像が、中間転写ベルト8上に重ねて1次転写される。その後、各色のトナー像が重ねて転写された中間転写ベルト8は、2次転写ローラ11との対向位置に達する。この位置では、2次転写バックアップローラ10が、2次転写ローラ11との間に中間転写ベルト8を挟み込んで2次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト8上に形成された4色のトナー像は、この2次転写ニップの位置に搬送された転写紙等の記録媒体P上に転写される。このとき、中間転写ベルト8には、記録媒体Pに転写されなかった未転写トナーが残存する。その後、中間転写ベルト8は、図示しない中間転写クリーニング部の位置に達する。そして、この位置で、中間転写ベルト8上の未転写トナーが回収される。こうして、中間転写ベルト8上で行われる一連の転写プロセスが終了する。ここで、2次転写ニップの位置に搬送された記録媒体Pは、装置本体100の下方に配設された給紙部12から、給紙ローラ13や搬送ローラ対14、レジストローラ対15等を経由して搬送されたものである。詳しくは、給紙部12には、転写紙等の記録媒体Pが複数枚重ねて収納されている。そして、給紙ローラ13が図1中の反時計方向に回転駆動されることによって、一番上の記録媒体Pが給紙部12から排出され、搬送ローラ対14のローラ間に向けて給送される。排出された記録媒体Pは、搬送ローラ対14によって、レジストローラ対15に向けて搬送される。レジストローラ対15に搬送された記録媒体Pは、回転駆動を停止したレジストローラ対15のローラニップの位置で一旦停止する。そして、中間転写ベルト8上のカラー画像にタイミングを合わせて、レジストローラ対15が回転駆動されて、記録媒体Pが2次転写ニップに向けて搬送される。こうして、記録媒体P上に、所望のカラー画像が転写される。その後、2次転写ニップの位置でカラー画像が転写された記録媒体Pは、定着部19の位置に搬送される。そして、この位置で、定着ローラ17及び加圧ローラ18による熱と圧力とにより、表面に転写されたカラー画像が記録媒体P上に定着される。その後、記録媒体Pは、排紙ローラ対16のローラ間を経て、装置外へと排出される。排紙ローラ対16によって装置外に排出された記録媒体Pは、出力画像として、スタック部20上に順次スタックされる。こうして、画像形成装置における一連の画像形成プロセスが完了する。以下、図2にて、現像装置5の構成動作について詳しく説明する。現像装置5は、感光体ドラム1に対向する現像ローラ51、現像ローラ51に対向するドクターブレード52、現像剤搬送路としての供給搬送路53、回収搬送路54、撹拌搬送路55内に配設された供給スクリュ56、回収スクリュ57及び攪拌スクリュ58、現像剤中のトナー濃度を検知する濃度検知センサ等で構成される。現像ローラ51は、内部に固設されたマグネットや、マグネットの周囲を回転するスリーブ等で構成される。供給搬送路53、回収搬送路54、撹拌搬送路55内には、キャリアとトナーとからなる2成分現像剤が収容されている。攪拌搬送路55の上方に形成された開口59を介してトナー容器32に収容されたトナーが補給される。各構成部品の配置について、さらに詳しく説明する。現像装置5は、現像ローラ51に供給される現像剤を収容する供給搬送路53を現像ローラ51に対向する位置に有する。供給搬送路53は、現像剤を供給しながら現像ローラ51の軸線方向に沿って図2の奥方向に現像剤を搬送する供給搬送部材としての供給スクリュ56を備えている。現像ローラ51の供給スクリュ56との対向部から表面移動方向下流側には、現像ローラ51に供給された現像剤を現像に適した厚さに規制する現像剤規制手段としてのドクターブレード52を備えている。現像ローラ51の感光体ドラム1との対向部である現像領域よりも表面移動方向下流側では、現像領域を通過し、現像ローラ51の表面から離脱した現像済みの現像剤を回収する回収搬送路54が現像ローラ51と対向する。回収搬送路54は、回収した回収現像剤を現像ローラ51の軸線方向に沿って供給スクリュ56と同方向に搬送する回収搬送部材として、軸線方向に平行に配置された螺旋状の回収スクリュ57を備えている。供給スクリュ56を備えた供給搬送路53は現像ローラ51の横方向に、回収スクリュ57を備えた回収搬送路54は現像ローラ51の下方に並設されている。なお、現像ローラ51からの現像剤の離脱は、先に述べた現像スリーブ内部にあるマグネットを、離脱させたい箇所のみ磁極がない状態に設定することにより、現像剤の分離離脱を可能としている。また、離脱させたい箇所に反発磁界が形成されるような磁極配置のマグネットを用いてもよい。現像装置5は、供給搬送路53の下方で回収搬送路54に並列して攪拌搬送路55を設けている。攪拌搬送路55は、現像ローラ51の軸線方向に沿って現像剤を攪拌しながら供給スクリュ56とは逆方向である図中手前側に搬送する攪拌搬送部材として、軸線方向に平行に配置された、螺旋状の攪拌スクリュ58を備えている。供給搬送路53と攪拌搬送路55とは仕切り部材としての第一仕切り壁501によって仕切られている。第一仕切り壁501の供給搬送路53と攪拌搬送路55とを仕切る箇所は図中手前側と奥側との両端は開口部となっており、供給搬送路53と攪拌搬送路55とが連通している。なお、供給搬送路53と回収搬送路54とも第一仕切り壁501によって仕切られているが、第一仕切り壁501の供給搬送路53と回収搬送路54とを仕切る箇所には開口部を設けていない。また、攪拌搬送路55と回収搬送路54とは仕切り部材としての第二仕切り壁502によって仕切られている。第二仕切り壁502は、図中奥側が開口部となっており、攪拌搬送路55と回収搬送路54とが連通している。このように構成された現像装置5は、次のように動作する。現像ローラ51のスリーブは、図2の矢印方向に回転している。そして、マグネットにより形成された磁界によって現像ローラ51上に担持された現像剤は、スリーブの回転に伴い現像ローラ51上を移動する。ここで、現像装置5内の現像剤は、現像剤中のトナーの割合トナー濃度が所定の範囲内になるように調整される。詳しくは、現像装置5内のトナー消費に応じて、トナー容器32に収容されているトナーが、トナー補給装置を介して攪拌搬送路55内に補給される。なお、トナー補給装置の構成動作については、後で詳しく説明する。攪拌搬送路55内に補給されたトナーは、攪拌スクリュ58によって、現像剤と共に混合攪拌されながら、攪拌搬送路55内を図中手前側に向かって搬送される。攪拌スクリュ58の搬送方向下流端まで搬送された現像剤は、攪拌スクリュ58の搬送方向下流側であり供給スクリュ54の搬送方向上流側に形成された第一仕切り壁501の開口部を介して供給搬送路53に供給される。攪拌搬送路55から現像剤の供給を受けた供給搬送路53では、現像ローラ51に現像剤を供給しながら、供給スクリュ56の搬送方向下流側に現像剤を搬送する。そして、現像ローラ51に供給されずに供給搬送路53の搬送方向下流端まで搬送された余剰現像剤は第一仕切り壁501の開口部より攪拌搬送路55に供給される。一方、現像ローラ51に供給された現像剤は、図2中の矢印の方向に搬送されて、ドクターブレード52の位置に達する。そして、現像ローラ51上の現像剤は、この位置で現像剤量が適量化された後に、感光体ドラム1との対向位置現像領域まで搬送される。そして、現像領域に形成された電界によって、感光体ドラム1上に形成された潜像にトナーが吸着される。その後、現像ローラ51上に残った現像剤は、現像ローラ51から分離離脱して、回収搬送路54に受け渡される。現像ローラ51から回収搬送路54に受け渡され、回収スクリュ57によって回収搬送路54の搬送方向下流端まで搬送された回収現像剤は第二仕切り壁502の開口部より攪拌搬送路58に供給される。攪拌搬送路55に供給された余剰現像剤と回収現像剤とは、前述のように適宜補給されたトナーと共に攪拌スクリュ58によって、混合攪拌されながら、攪拌搬送路55内を図中手前側に向かって搬送され、第一仕切り壁501の不図示の開口部より供給搬送路53に供給される。攪拌搬送路55の下方には、不図示の透磁率センサからなるトナー濃度検知センサが設けられ、センサ出力によりトナー補給装置を作動し、トナー容器32からトナー補給を行っている。以下、図3に基づいて、上記各トナー容器32Y、32M、32C、32Kに収容されたトナーを各現像装置5Y、5M、5C、5Kに導く各トナー補給装置について詳述する。なお、各トナー補給装置はそれぞれ同様の構成となっているので、図3に示す1つのトナー補給装置を例にその構成及び動作について説明する。図3に示すように、トナー補給装置60は、ノズル72管部材と、スクリューポンプ61と、スクリューポンプ61とノズル72とを連通連結するチューブ69を有する。トナー容器32が装置本体100のトナー容器収容部31に装着されると、その装着動作に連動して、トナー容器32のトナー排出部38に設けられた穴部38aにノズル72が挿入される。このとき、トナー容器32の開閉部材としての口栓部材38bは、ノズル72と付勢部材75とに挟まれた状態で、トナー排出口34a粉体排出口を開放する。これにより、トナー排出口34aとノズル72に設けられたトナー受入口72a粉体受入口とが連通し、トナー容器32内に収容されたトナーが、トナー排出口34aを介して、ノズル72内に搬送されることになる。一方、ノズル72の他端は、トナー補給経路としてのチューブ69の一端に接続されている。チューブ69は、耐トナー性に優れたフレキシブルな材料からなり、その他端がトナー補給装置のスクリューポンプ61モーノポンプに接続されている。チューブ69は、その内径が4~10mmになるように形成されている。チューブ69の材料としては、ポリウレタン、ニトリル、EPDM、シリコン等のゴム材料や、ポリエチレン、ナイロン等の樹脂材料を用いることができる。このようなフレキシブルなチューブ69を用いることで、トナー補給経路のレイアウトの自由度が増して、画像形成装置が小型化される。スクリューポンプ61は、吸引型一軸偏心スクリューポンプであって、ロータ65、ステータ62、吸引口63、ユニバーサルジョイント64、モータ66等で構成される。ロータ65、ステータ62、ユニバーサルジョイント64等は、不図示のケース内に収納されている。ステータ62は、ゴム等の弾性材料からなる雌ねじ状部材であって、その内部にはダブルピッチの螺旋溝が形成されている。ロータ65は、金属等の剛性材料からなる螺旋状にねじれて形成された雄ねじ状部材であって、ステータ62内に回動自在に嵌挿されている。ロータ65の一端は、ユニバーサルジョイント64を介して、モータ66に連結されている。このように構成されたスクリューポンプ61は、モータ66によってステータ62内のロータ65を所定方向に回転駆動させることで、吸引口63に吸引力を発生させるチューブ69内の空気を送出してチューブ69内に負圧を発生させる。。これによって、トナー容器32内のトナーが空気と共にチューブ69を介して吸引口63に吸引される。吸引口63まで吸引されたトナーは、ステータ62とロータ65との隙間に送入されて、ロータ65の回転に沿って他端側に送出されて、トナー搬送パイプ68を介して現像装置5内に補給される図3中の破線矢印方向の移動である。。なお、現像装置5に補給されるトナーを一時的に収容するホッパを、スクリューポンプ61と現像装置5との間に設置しても構わない。次に、図4と図5に基づき、各トナー容器32Y、32M、32C、32Kの構成について詳述する。なお、各トナー容器32Y、32M、32C、32Kもそれぞれ同様の構成となっているので、以下の説明において、特に必要とする場合を除いて各色を示すアルファベットY、M、C、Kを便宜的に省略し、1つのトナー容器の構成について説明する。図4に示すように、トナー容器32は、筒状のトナー容器であって、内部にトナーを収容する容器本体33と、容器本体33の端部に設けられたキャップ部34とで構成されている。容器本体33には、その内周面に螺旋状の突起33aが設けられている外周面側から見ると螺旋状の溝となっている。。この螺旋状の突起33aは、画像形成装置本体100に設けられた駆動部によって容器本体33が回転駆動された際に、容器本体33に収容されているトナーをキャップ部34内のスペーストナー貯留部に向けて排出するためのものである。また、容器本体33のキャップ部34が設けられている端部とは反対側の一端面には、その中央回転中心に配設された位置決め突起21と、位置決め突起21の両側に配設された一対の係合凸部22a、22bとが設けてある。位置決め突起21は、トナー容器32を画像形成装置本体100に装着する際に、トナー容器32を所定の設置位置に位置決めするためのものである。また、一対の係合凸部22a、22bは、それぞれ、トナー容器32を画像形成装置本体100に装着した際に、画像形成装置本体100側に設けられた後述の駆動係合部と係合するためのものである。図5に示すように、キャップ部34には、把持部35、電子基板36、トナー排出部38等が設けられている。把持部35は、キャップ部34の端部に設けられており、この把持部38をユーザーが把持することによりトナー容器32の着脱作業を行う。本実施形態では、把持部35は、トナー排出部38の穴部38a図4参照が開口する面とは反対側を臨む面に配設されている。このように構成することで、ユーザーが把持部35を把持する際に、トナーが付着する傾向のある穴部38aに触れてしまうことを抑制することができる。キャップ部34の上面に設置された電子基板36は、RFID等であって、上記トナー容器収容部31に設けられた図示しないアンテナ基板との間でトナー容器32や画像形成装置本体100に関する情報の通信を行うためのものである。電子基板36は、トナー容器32の長手軸を挟んでトナー排出部38の穴部38aとは反対の位置に設けられている。このような配置にすることによって、穴部38a近傍に付着したトナーが電子基板36に付着し、アンテナ基板との通信感度が悪化するなどの不具合を抑止することができる。トナー排出部38には、上述のように、トナー補給装置60のノズル72が挿入される穴部38aと、その穴部38aを開閉する口栓部材38bが設けられている図3参照。次に、各色のトナー容器32Y、32M、32C、32Kを収容する画像形成装置本体100のトナー容器収容部31について詳述する。図6は、トナー容器収容部31の全体斜視図である。粉体収容器収容部であるトナー容器収容部31は、トナー容器固定部70粉体収容器固定部、トナー容器ガイド部80粉体収容器ガイド部、トナー容器駆動部90粉体収容器駆動部から構成されており、トナー容器32は、トナー容器固定部70からトナー容器収容部31内への着脱が行われる図6の矢印の方向に装着される。。トナー容器固定部70の4つのトナー容器挿入口71には、トナー容器32のキャップ部34に形成されている色識別用突起部37と係合する案内溝71aが形成されている。色識別用突起部37は、各色のトナー容器32Y、32M、32C、32Kごとに異なる位置に配設されており、これに対応して、案内溝71aもトナー容器挿入口71ごとに異なる位置に配設されている。このように、色ごとに位置を異ならせて突起部37と案内溝71aとを配設することで、誤って異なる色のトナー容器32がトナー容器収容部71に挿入された場合であっても、色識別用突起部材37とトナー容器挿入口71とが干渉することにより、異なる色のトナー容器32が誤セットされないように構成されている。図7を参照して、トナー容器収容部31の奥側トナー容器の装着方向から見て奥側に設置されたトナー容器駆動部90について説明する。トナー容器駆動部90は、駆動係合部91、駆動モータ92、スプリング93、軸94等で構成されている。駆動係合部91と駆動モータ92とは、軸94及び軸94に設けられたギヤ95を介して連結しており、駆動モータ92の駆動力が軸94及びギヤ95を介して駆動係合部91に伝達される。軸94にはスプリング93が巻かれており、駆動係合部91をトナー容器32の装着方向から見て手前側に付勢している。図8において、駆動係合部91は、トナー容器32の着脱方向と平行の方向に往復移動可能に設けられており、スプリング93によって、トナー容器装着方向からみて手前側に付勢されている図8の左側に向かって付勢されている。。トナー容器32が図8の矢印の方向に移動してトナー容器収容部31に装着されると、駆動係合部91は容器本体33の端面に設けた一対の係合凸部22a、22bと係合しながら、トナー容器32に押されて装着方向奥側へと移動する図8の右方向へ押動される。。そして、図9に示すように、トナー容器32の装着が完了した状態では、スプリング93によって、駆動係合部91は、トナー容器32を装着方向手前側図9の左方向に付勢していることになる。また、トナー容器32が脱離される際は、トナー容器収容部31によるトナー容器32の保持が解除されると、スプリング93による付勢力によって、トナー容器32が離脱する方向図9の左方向へ押動される。すなわち、トナー容器32がトナー容器挿入口から飛び出す格好ポップアップ動作になるので、ユーザーは把持部35を把持して容易にトナー容器32を画像形成装置本体100から取り出すことが可能になる。また、図9に示す状態で、駆動係合部91が上記駆動モータ92からの駆動力を受けて所定方向に回転駆動すると、駆動係合部91に係合する容器本体34が同方向に回転駆動される。このとき、容器本体33の内周面に設けられた螺旋状の突起33aによってトナーがキャップ部34内のスペーストナー貯留部に向けて搬送され、キャップ部34の下部に配設されたトナー排出口34aを介して、現像装置にトナーが適宜に供給される。なお、キャップ部34は、トナー容器収容部31画像形成装置本体100に対する装着操作によってトナー容器収容部31画像形成装置本体100に固定保持される。このため、トナー容器収容部31への装着が完了した後のキャップ部34は、回転駆動されることなく、キャップ部34に対して回転可能に付設された容器本体33のみが回転駆動されることになる。以下、本発明の特徴部分の構成について説明する。図10は、トナー容器の端部を回転中心軸方向から見た図、図11は、トナー容器の端部を回転中心軸と直交する方向から見た図である。図10に示すように、トナー容器32の容器本体33の一端面330には、位置決め突起21と一対の係合凸部22a、22bとが設けられており、位置決め突起21は容器本体33の回転中心Aに配設され、一対の係合凸部22a、22bは位置決め突起21を挟んで互いに反対側に配設されている。図10に示す例では、各係合凸部22a、22bは、回転中心軸Aを基準として180度の分配角で配設されている。さらに詳しくは、一対の係合凸部22a、22bは、容器本体33の回転中心Aに対して互いに反対側に、かつ、かつ、容器本体33の回転中心軸と直交する特定の直線Bに対して互いに反対側へ同じ距離Zだけオフセットされた位置に、前記特定の直線Bと平行を成すように配設されている。すなわち、一対の係合凸部22a、22bは、回転中心軸と直交する同一直線上には配設されていない。また、各係合凸部22a、22bのそれぞれの外周側の部分は、円弧状に膨らんで厚く形成されている。これらの係合凸部22a、22bの厚く形成されている部分は、容器本体33の回転方向Eに対して互いに同じ側に膨出突出しており、一対の係合凸部22a、22bは回転中心Aを中心として互いに点対称な形状となっている。また、図11に示すように、位置決め突起21は、各係合凸部22a、22bよりも、容器本体33の回転中心軸方向に寸法Hだけ突出している。図12において、aは画像形成装置本体側の上記駆動係合部の斜視図、bはその正面図である。図12のabに示すように、駆動係合部91は、その中央に上記位置決め突起21を挿入して保持するための保持部41を有している。保持部41は、2つの切り込みが周方向に互いに180度の位置に形成された円筒状の部材で構成されており、その先端側は位置決め突起21を挿入しやすいようにテーパ状に形成されている。また、駆動係合部91は、その回転中心Gを基準として180度の分配角で配設された一対の爪部材42a、42bを有する。図12に示す例では、各爪部材42a、42bを、それぞれ、回転方向Eに向かって徐々に大きく突出した扇形状の凸部で構成している。次に、図13と図14に基づいて、係合凸部と駆動係合部との係合動作について説明する。まず、図13に示すように、トナー容器32を図の矢印の方向に挿入し、駆動係合部91側へ接近させると、一対の係合凸部22a、22bよりも位置決め突起21の方が突出しているため、一対の係合凸部22a、22bが対応する爪部材42a、42bに当接するより先に、位置決め突起21が円筒状の保持部41内に挿入される。このように構成していることで、係合凸部22a、22bが爪部材42a、42bに係合される前に、位置決め突起21が保持部41に保持されて位置決めされるので、トナー容器32の回転中心を確実に捉えることができ、トナー容器32の装着性が安定する。なお、本実施形態とは異なり、位置決め突起21が係合凸部22a、22bより突出していない場合であっても、相手側の保持部41を本実施形態よりも突出させることで、同様に、係合凸部22a、22bが係合するよりも先に位置決め突起21を保持することが可能である。また、本実施形態では、位置決め突起21が一対の係合凸部22a、22bよりも突出しているので、位置決め突起21を設けた端面330を下方に向けてトナー容器32を縦向きに立てようとしても、突出した位置決め突起21によってトナー容器32を自立させることができない、又は困難となる。例えば、トナー容器32を単体で保管するときにトナー容器を縦向きに置いておくと、トナーの自重によってトナーが凝集してしまう不具合が生じることがあるが、本実施形態のように、トナー容器32を縦向きに立てることができない形状にすることで、トナーの凝集の発生を防止することが可能となる。図14は、トナー容器32の装着が完了した状態を示す。図14に示すように、この状態では、保持部41の先端41aが容器本体33の端面330に当接し、各係合凸部22a、22bは対応する爪部材42a、42bと係合している。また、保持部41の先端41aが容器本体33の端面330に当接していることで、容器本体33の端面330は各爪部材42a、42bと間隔Dを介して離間した状態となる。このように、装着完了状態で容器本体33の端面330と各爪部材42a、42bとが互いに離間するように構成していることで、トナー容器32の装着方向のぶれが駆動係合部91の駆動系に伝わりにくくすることができる。これにより、駆動係合部91の回転駆動時の負荷の増大を抑制することができ、トナー容器32への回転伝達を円滑に行うことができるようになる。また、図15は、係合凸部と駆動係合部との係合状態を回転中心軸方向から見た図である。図15に示すように、係合状態では、保持部41の先端41aは、互いに距離を隔てて配設された位置決め突起21と各係合凸部22a、22bとの間に配置されるので、保持部41は、係合凸部22a、22bよりも回転中心に近い位置で容器本体33の端面330に当接する。このように、保持部41の端面330への当接位置を、係合凸部22a、22bを設けた位置よりも回転中心に近い位置となるようにすることで、製造精度上の理由などで容器本体33の端面330に振れ傾きが生じた場合であっても、その振れの影響が駆動係合部91の駆動系に及ぶのを抑制することができる。すなわち、保持部41の端面330への当接位置を、端面330の振れの影響の少ない回転中心Aに近い位置となるようにすることで、その振れの影響が駆動係合部91の駆動系に及ぶのを抑制することができ、トナー容器32への回転伝達を円滑に行うことができるようになる。また、図15に示すように、各係合凸部22a、22bにおいて、外周側の厚く形成された部分は、爪部材42a、42bと係合しないように配置されている。すなわち、各係合凸部22a、22bの厚く形成されていない部分で爪部材42a、42bと係合するように構成されている。このように、各係合凸部22a、22bの爪部材42a、42bと係合する部分を厚く形成しないことで、トナー容器32の装着時に係合凸部22a、22bが爪部材42a、42bに乗り上げる誤セットの発生を抑制するようにしている。一方、各係合凸部22a、22bの爪部材42a、42bと係合しない部分では、厚く形成することにより、強度を向上させている。これにより、誤ってトナー容器32を落下させるなどして係合凸部22a、22bに強い衝撃が加わったとしても、その衝撃で係合凸部22a、22bが破損するのを抑制することが可能となる。また、上述のように、本実施形態では、一対の係合凸部22a、22bが、容器本体33の回転中心軸と直交する同一直線上には配設されていないので、それらが前記同一直線上に配設されている場合に比べて、係合凸部22a、22bが爪部材42a、42bに乗り上げた状態となる誤セットが発生しにくくなる。以上のように、本発明によれば、係合凸部22a、22bの駆動係合部91爪部材42a、42bと係合しない部分を、係合する部分よりも厚く形成することにより、誤セットの発生を抑制しつつ、係合凸部22a、22bの破損の虞を低減することができる。特に、ハイエンド機などに用いられる大型のトナー容器の場合は、トナーを充填した状態では重くなり、落下時のトナー容器に加わる衝撃も大きくなるため、本発明の構成を適用することにより、トナー容器の破損抑制効果を期待できる。また、一般に、トナー容器はPP、PE、PET等の材料を用いてブロー成型により製造されることが多いが、ブロー成型では成型品が大型になる程、寸法精度のコントロールが困難となる傾向にある。従って、ハイエンド機などのように大型のトナー容器を用いる場合は、トナー容器の寸法誤差によるトナー容器のセット時の安定性や駆動入力時の安定性に与える影響が大きくなる。しかし、上記本発明の実施形態の構成を採用することで、トナー容器のセット時の安定性や駆動入力時の安定性を向上させることが可能となる。なお、上述の実施形態では、互いに係合する係合凸部と爪部材とを、それぞれ2つずつ設けているが、係合凸部及び爪部材をそれぞれ3つ以上設けて、それらを回転中心を基準として等しい分配角で配設することもできる。その場合には、トナー容器を回転駆動する際のトルク変動を軽減することができるが、爪部材の個数が増える分だけトナー容器の装着操作時に係合凸部と爪部材とが干渉する確率が増えてしまう。したがって、係合凸部及び爪部材の個数は、トルク変動によるトナー容器からのトナー排出性の良否と、係合凸部と爪部材との干渉によるトナー容器のセット性の良否とを総合的に判断して設定する必要がある。また、上述の各実施形態では、トナー容器の容器本体内に粉体としてトナーのみを収容したが、トナーとキャリアからなる2成分現像剤を現像装置に適宜に供給する画像形成装置に対しては、容器本体内に2成分現像剤を収容することもできる。その場合であっても、上述の実施形態と同様の効果を得ることができる。また、上記各実施形態において、作像部の一部又は全部を感光体ドラムと一体としたプロセスユニットとすることもできる。その場合であっても、上述の各実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。また、前記構成部材の数、位置、形状等は前記各実施の形態に限定されず、本発明を実施する上で好適な数、位置、形状等にすることができる。