"燃料が流入するインレット、並びに前記インレットへの流入燃料を通過させる燃料通路を、有する中空筒状の弁ボディと、前記弁ボディ内部の前記燃料通路において前記インレットよりも下流側に設けられ、燃料の噴射を断続する弁機構部と、前記弁機構部の外周側に設けられ、前記弁機構部を駆動するための電磁駆動力を、通電により発生させるコイルと、前記インレット及び前記コイルの間において前記弁ボディの外周面に設けられて通電により発熱し、前記弁ボディを介して前記燃料通路の通過燃料を加熱するヒータ部材とを、備えることを特徴とする燃料噴射弁。前記弁ボディは、前記燃料通路を区画する内周面のうち前記ヒータ部材の内周側に位置する個所に、径方向内側へ突出するフィンを、有することを特徴とする請求項1に記載の燃料噴射弁。前記フィンは、前記弁ボディの内周面のうち、前記電磁駆動力を発生するために前記コイルと共に磁気回路を形成する部分を避けて、設けられることを特徴とする請求項2に記載の燃料噴射弁。前記ヒータ部材は、前記弁ボディの外周面のうち、前記電磁駆動力を発生するために前記コイルと共に磁気回路を形成する部分を避けて、設けられることを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。さて、特許文献1,2の開示装置では、弁ボディ内部の燃料通路において燃料が流入するインレットよりも下流側に、燃料噴射を断続する弁機構部を設け、当該弁機構部の外周側となる弁ボディの外周面に、ヒータ部材を設けている。そのため、燃料通路のうち弁機構部の配置によって通路面積の狭くなった箇所にて、燃料がヒータ部材の熱を受けることになるので、噴射前に加熱される燃料の体積が小さくなってしまう。しかも、狭くなった箇所においては、熱を受けた燃料の自然対流が生じ難くなるので、噴射前における加熱燃料の体積を当該自然対流によって増大させることについても、望めない。これらの状況は、微粒化の促進を図る上での足枷となることから、改善が期待されている。一方、特許文献3の開示装置においてヒータ部材は、弁ボディ内部の燃料通路に挿入されて、電極等の導電部分が燃料に浸漬されることになる。そのため、ヒータ部材の導電部分が次第に腐食してヒータ部材の発熱、ひいては燃料の加熱に影響を及ぼすことで、微粒化の促進効果が損なわれるおそれがあった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、加熱式の燃料供給装置において微粒化の促進効果を長きに亘って発揮することにある。請求項1に記載の発明は、燃料が流入するインレット、並びにインレットへの流入燃料を通過させる燃料通路を、有する中空筒状の弁ボディと、弁ボディ内部の燃料通路においてインレットよりも下流側に設けられ、燃料の噴射を断続する弁機構部と、弁機構部の外周側に設けられ、弁機構部を駆動するための電磁駆動力を、通電により発生させるコイルと、インレット及びコイルの間において弁ボディの外周面に設けられて通電により発熱し、弁ボディを介して燃料通路の通過燃料を加熱するヒータ部材とを、備えることを特徴とする。この発明によると、弁ボディ内部の燃料通路において、燃料の流入するインレットよりも下流側に弁機構部が設けられるので、当該機構部の配置箇所では、通路面積が小さくなる。一方、燃料通路において弁機構部とインレットとの間では、当該機構部が設けられない分、通路面積を大きく確保できる。故に、弁機構部外周側のコイルと弁機構部上流側のインレットとの間に設けられるヒータ部材の熱を受けて、大通路面積箇所にて噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、大通路面積箇所においては、燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流によって加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、弁機構部の駆動により多量の加熱燃料を噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能となる。加えて、請求項1に記載の発明において弁ボディの外周面に設けられるヒータ部材については、当該ボディ内部の燃料通路を通過する燃料への浸漬により導電部分が腐食するのを回避されるので、弁ボディを介した燃料の加熱を継続的に実現できる。したがって、以上の請求項1に記載の発明によれば、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。請求項2に記載の発明によると、弁ボディは、燃料通路を区画する内周面のうちヒータ部材の内周側に位置する個所に、径方向内側へ突出するフィンを、有する。この発明では、燃料通路を区画する弁ボディの内周面では、ヒータ部材の内周側にてフィンが径方向内側へ突出することで、当該通路の通過燃料に対する接触面積が増大するので、弁ボディを介したヒータ部材から燃料への伝熱効率が高くなる。これによれば、確実に加熱された燃料を噴射できるので、微粒化の促進効果を確固たる効果として発揮可能となる。請求項3に記載の発明によると、フィンは、弁ボディの内周面のうち、電磁駆動力を発生するためにコイルと共に磁気回路を形成する部分を避けて、設けられる。この発明において、弁ボディの内周面のうちフィンが設けられる部分は、コイルと共に磁気回路を形成する部分を避けたものとなるので、フィンの存在により当該磁気回路が乱れて、弁機構部を駆動する電磁駆動力に影響が及ぶのを抑制できる。これによれば、電磁駆動力への影響に起因して弁機構部の駆動応答性が変動することで微粒化の促進が妨げられる事態につき、回避可能となるのである。請求項4に記載の発明によると、ヒータ部材は、弁ボディの外周面のうち、電磁駆動力を発生するためにコイルと共に磁気回路を形成する部分を避けて、設けられる。この発明において、弁ボディの外周面のうちヒータ部材が設けられる部分は、コイルと共に磁気回路を形成する部分を避けたものとなるので、ヒータ部材の熱により当該磁気回路が乱れて、弁機構部を駆動する電磁駆動力に影響が及ぶのを抑制できる。これによれば、電磁駆動力への影響に起因して弁機構部の駆動応答性が変動することで微粒化の促進が妨げられる事態につき、回避可能となるのである。作用効果以上説明の第一実施形態では、弁ボディ10をなすパイプ部材11内部の燃料通路17において、第一磁性部14のインレット140及び中間部141よりも下流側に弁機構部20が設けられているので、当該機構部20の配置箇所では、通路面積が小さくなる。一方、燃料通路17において弁機構部20及びインレット140間に位置する中間部141の内部では、弁機構部20の設けられない分、通路面積を大きく確保できる。故に、弁機構部20の外周側コイル43と弁機構部20の上流側インレット140との間のうち、大通路面積箇所となる中間部141内部の燃料通路17では、ヒータ部材50の熱により噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、大通路面積箇所となる中間部141内部の燃料通路17では、上方の燃料配管2へ向かって燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流によって加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、内燃機関の冷温始動時等であっても、弁機構部20の駆動により多量の加熱燃料を噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能となる。ここで特に、燃料噴射弁1からの噴射燃料がアルコール100の燃料であるときには、当該アルコール燃料にガソリン燃料を混合しなくても、微粒化を促進して内燃機関の低温始動を確実なものとなし得るのである。さらに、パイプ部材11の外周面11aに設けられるヒータ部材50については、当該部材11内部の燃料通路17を通過する燃料への浸漬により電極501等の導電部分が腐食するのを回避され得るので、当該部材11を介した燃料の間接的加熱を継続して実現できる。これによれば、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。またさらに、燃料通路17を区画するパイプ部材11の内周面11bでは、ヒータ部材50の内周側にて複数フィン142が径方向内側へと突出しているので、当該通路17の通過燃料に対する接触面積が増大する。これによれば、パイプ部材11を介した間接的加熱であっても、燃料への伝熱効率が高くなるので、確実に加熱された燃料の噴射により、微粒化の促進効果を確固たる効果として発揮可能となる。加えて、パイプ部材11の外周面11a及び内周面11bのうち、それぞれヒータ部材50及び各フィン142が設けられる部分は、コイル43と共に磁気回路MCを形成する部分を避けた形となっている。これによれば、ヒータ部材50の熱や各フィン142の存在により磁気回路MCが乱れて、弁機構部20を駆動する磁気吸引力に影響が及ぶのを抑制できる。故に、磁気吸引力への影響に起因して弁機構部20の駆動応答性が変動することにより微粒化の促進が妨げられる事態につき、回避可能となるのである。第二実施形態図4,5に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態においてパイプ部材2011は、第一磁性部2014のうち弁機構部20よりも上流側且つインレット140よりも下流側となる中間部2141に、外周円筒面2141aの径を縮小させる円環溝2141bを、有している。また、それに応じてヒータ部材50は、外周円筒面2141aに開口する円環溝2141bに埋設されることで、パイプ部材2011のうち当該円筒面2141aを含む外周面2011aに、同軸上に設けられている。こうした第二実施形態のヒータ部材50としては、例えば第一磁性部2014の円環溝2141b内において、ガラスペーストを印刷して焼結させてなる二重筒間に、波形抵抗体500を形成したもの等が、採用される。したがって、このような第二実施形態によっても、第一実施形態と同様な作用効果を発揮可能である。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、図6に変形例同図は、第一実施形態の変形例を示すように、第一磁性部14のうちフィン142を形成する内周部144を、例えば当該磁性部14よりも伝熱性に優れる金属材等により形成して、圧入等により別体のパイプ部材11に接合することで、弁ボディ10を構成してもよい。また、第一及び第二実施形態のヒータ部材50としては、ガラスヒータの代わりに、例えばフィルムヒータ乃至はセラミックヒータ等を採用してもよい。さらに第一及び第二実施形態では、フィン142を設けない構成としてもよい。またさらに第一及び第二実施形態では、フィン142やヒータ部材50を、弁ボディ10をなすパイプ部材11の内周面11b又は外周面11aのうち、コイル43と共に磁気回路MCを形成する部分に、設けてもよい。加えて第一及び第二実施形態では、磁性部14,16間に非磁性部15を有するパイプ部材11の代わりに、全体が磁性材からなるパイプ部材11のうち非磁性部15に対応する軸方向中間部が径方向に薄肉化されたもの等を、弁ボディ10の一部として採用してもよい。1燃料噴射弁、2燃料配管、3吸気ポート、10弁ボディ、11,2011パイプ部材、11a,2011a外周面、11b内周面、12ノズル部材、13噴孔部材、14,2014第一磁性部、15非磁性部、16第二磁性部、17燃料通路、19噴孔、20弁機構部、21固定コア、22可動コア、23弁部材、40駆動部、42ソレノイド部、43コイル、44樹脂ボビン、45樹脂ハウジング、50ヒータ部材、60コネクタ、140インレット、141,2141中間部、141a,2141a外周円筒面、142フィン、143下部、144内周部、500抵抗体、501電極、600,601ターミナル、2141b円環溝、MC磁気回路以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態図1は、本発明の第一実施形態による燃料噴射弁1を示している。燃料噴射弁1は内燃機関に設置され、燃料配管2を通じて供給される燃料を当該機関の吸気ポート3へ噴射する。具体的に燃料噴射弁1は、弁ボディ10、弁機構部20、駆動部40、ヒータ部材50及びコネクタ60を備えている。尚、燃料噴射弁1からの噴射燃料としては、ガソリン燃料であってもよいし、アルコール燃料であってもよいし、それらガソリン燃料とアルコール燃料とを混合してなる混合燃料であってもよい。弁ボディ10は、パイプ部材11、ノズル部材12及び噴孔部材13等から構成されている。中空円筒状に形成されるパイプ部材11は、燃料配管2側となる上方から、吸気ポート3側となる下方へ向かって順に、第一磁性部14、非磁性部15及び第二磁性部16を有している。磁性材からなる各磁性部14,16と、非磁性材からなる非磁性部15とは、例えばレーザ溶接等によって接合されている。これにより非磁性部15は、第一磁性部14と第二磁性部16との間において磁束の短絡を遮断している。パイプ部材11において軸方向長さの半分以上を占める第一磁性部14は、燃料が流入するインレット140を、燃料配管2側の開口端部により形成している。燃料配管2に取り付けられるインレット140へと当該配管2から流入する燃料は、パイプ部材11が内部に有する燃料通路17を下方へ向かって通過する。インレット140よりも下流側において第一磁性部14の軸方向中間部141には、図1,2に示すように径方向内側へと突出するフィン142が、周方向の複数個所に等間隔に設けられている。各フィン142は、矩形断面をもって軸方向に延伸する突条に形成されることで、パイプ部材11のうち燃料通路17を区画する内周面11bの表面積を増大させている。図1に示すように、パイプ部材11においてインレット140とは軸方向の反対側に位置する第二磁性部16には、ノズル部材12を介して噴孔部材13が固定されている。ここで、金属材により中空円筒状に形成されるノズル部材12は、パイプ部材11と共同して燃料通路17を区画しており、当該通路17の下流側端部に弁座18を有している。金属材により有底の中空円筒状に形成される噴孔部材13は、燃料通路17において弁座18よりも下流側に位置する底壁部に、吸気ポート3に向かって開口する噴孔19を有している。燃料通路17において、インレット140よりも下流側となる第一磁性部14の下部143から、噴孔部材13の底壁部に至る部分には、弁機構部20が設けられている。この弁機構部20は、固定コア21、可動コア22、弁部材23等から構成されている。磁性材により中空円筒状に形成される固定コア21は、パイプ部材11のうち第一磁性部14と非磁性部15とに同軸上に嵌入されることで、当該部材11の内部に固定されている。固定コア21は、燃料通路17の一部として軸方向に貫通する燃料孔24を、有している。磁性材により段付の中空円筒状に形成される可動コア22は、パイプ部材11のうち非磁性部15と第二磁性部16とに同軸上に挿入されることで、当該部材11の内部に収容されて固定コア21と軸方向に接離可能に向き合っている。可動コア22は、燃料通路17の一部として軸方向に貫通する燃料孔25を、有している。非磁性材により有底の中空円筒状に形成される弁部材23は、パイプ部材11の第二磁性部16とノズル部材12とに同軸上に挿入され、且つ可動コア22に同軸上に嵌入されている。これにより弁部材23は、パイプ部材11の内部に収容された状態下、可動コア22と共に軸方向へ往復移動可能となっている。弁部材23は、燃料通路17の一部として軸方向及び径方向にそれぞれ貫通する燃料孔26,27を、有している。弁部材23の底壁部は、弁座18に対して離着座可能に向き合っている。これにより、弁部材23が弁座18から離座する開弁作動時には、燃料通路17の燃料が噴孔19から吸気ポート3へ噴射される。また一方、弁部材23が弁座18に着座する閉弁作動時には、噴孔19からの燃料噴射が遮断される。このように弁部材23は、往復移動に応じて噴孔19を開閉することにより、燃料の噴射を断続する。駆動部40は、弾性部材41及びソレノイド部42を有している。弾性部材41は、金属線材により形成される圧縮コイルスプリングであり、固定コア21の燃料孔24内に同軸上に係止されている。弾性部材41は、可動コア22に接触して復原力を与えることで、当該コア22と共に弁部材23を、弁座18に対する着座側へ向かって付勢している。ソレノイド部42は、コイル43、樹脂ボビン44、樹脂ハウジング45等から構成されている。金属線材を巻回して形成される円筒状コイル43は、パイプ部材11のうち第一磁性部14と非磁性部15とに樹脂ボビン44を介して同軸上に外嵌され、樹脂ハウジング45により覆われている。これによりコイル43は、弁機構部20の外周側においてパイプ部材11の外周面11aに固定された形となっており、図3の如く磁性部14,16及びコア21,22を通過する磁気回路MCを、通電時に形成する。但し、このとき本実施形態の第一磁性部14では、実質的にインレット140及び中間部141を除いた下部143にて、磁気回路MCが形成されることになる。図1~3に示すようにヒータ部材50は、通電により発熱する金属抵抗体500を内包した円筒状ガラスヒータであり、パイプ部材11の外周面11aに同軸上に設けられている。ここで本実施形態のヒータ部材50としては、例えば第一磁性部14の外周円筒面141a上において、ガラスペーストを印刷して焼結させてなる二重筒間に、波形抵抗体500を形成したもの等が、採用される。パイプ部材11は詳細には、第一磁性部14のうち弁機構部20よりも上流側且つインレット140よりも下流側となる中間部141に、軸方向に一定径の外周円筒面141aを有しており、ヒータ部材50は、当該円筒面141a上に沿って設けられている。これによりヒータ部材50は、弁機構部20の外周側コイル43とインレット140との間のうち、磁気回路MCを形成する第一磁性部14の下部143を避けた箇所に、設けられている。また、第一磁性部14の中間部141においてヒータ部材50の内周側に位置する複数のフィン142についても、かかる第一磁性部14の下部143を避けた箇所に、設けられている。図1に示すようにコネクタ60は、樹脂ハウジング45と同一の樹脂成形材により、当該ハウジング45と一体に形成されている。コネクタ60には、金属材により形成されるターミナル600,601が、インサート成形によって埋設されている。ターミナル600は、ヒータ部材50の電極501を外部の制御回路図示しないに対して接続し、またターミナル601は、コイル43を当該制御回路に対して接続する。こうした構成下、ターミナル600を通じてヒータ部材50の電極501に電力が供給されると、当該部材50の内包抵抗体500が発熱する。その結果、抵抗体500の発する熱は、パイプ部材11のうち複数フィン142の設けられた第一磁性部14の中間部141を介して、燃料通路17の通過燃料に与えられることになるので、当該燃料は、間接的に加熱されて温度上昇する。そして、このように燃料通路17の燃料が加熱された状態下、ターミナル601を通じてコイル43に電力供給される開弁作動時には、当該コイル43が励磁して電磁駆動力としての磁気吸引力がコア21,22間に発生する。その結果、可動コア22と共に弁部材23が弁座18に対する離座側へと駆動されるので、当該部材23により開放された噴孔19からは、加熱された燃料が噴射されることになる。一方、コイル43からの電力供給が停止する閉弁作動時には、コイル43が消磁してコア21,22間の磁気吸引力が消失する。その結果、弾性部材41の復原力を受ける可動コア22により弁部材23が弁座18に対する着座側へと押圧されるので、当該部材23により閉塞された噴孔19からは、燃料の噴射が停止することになる。作用効果以上説明の第一実施形態では、弁ボディ10をなすパイプ部材11内部の燃料通路17において、第一磁性部14のインレット140及び中間部141よりも下流側に弁機構部20が設けられているので、当該機構部20の配置箇所では、通路面積が小さくなる。一方、燃料通路17において弁機構部20及びインレット140間に位置する中間部141の内部では、弁機構部20の設けられない分、通路面積を大きく確保できる。故に、弁機構部20の外周側コイル43と弁機構部20の上流側インレット140との間のうち、大通路面積箇所となる中間部141内部の燃料通路17では、ヒータ部材50の熱により噴射前に加熱される燃料の体積についても、大きく確保できる。しかも、大通路面積箇所となる中間部141内部の燃料通路17では、上方の燃料配管2へ向かって燃料の自然対流が生じ易くなるので、当該自然対流によって加熱燃料の体積をさらに増大できる。これらによれば、内燃機関の冷温始動時等であっても、弁機構部20の駆動により多量の加熱燃料を噴射し得るので、微粒化の促進を図ることが可能となる。ここで特に、燃料噴射弁1からの噴射燃料がアルコール100の燃料であるときには、当該アルコール燃料にガソリン燃料を混合しなくても、微粒化を促進して内燃機関の低温始動を確実なものとなし得るのである。さらに、パイプ部材11の外周面11aに設けられるヒータ部材50については、当該部材11内部の燃料通路17を通過する燃料への浸漬により電極501等の導電部分が腐食するのを回避され得るので、当該部材11を介した燃料の間接的加熱を継続して実現できる。これによれば、微粒化の促進効果を長きに亘って発揮可能となるのである。またさらに、燃料通路17を区画するパイプ部材11の内周面11bでは、ヒータ部材50の内周側にて複数フィン142が径方向内側へと突出しているので、当該通路17の通過燃料に対する接触面積が増大する。これによれば、パイプ部材11を介した間接的加熱であっても、燃料への伝熱効率が高くなるので、確実に加熱された燃料の噴射により、微粒化の促進効果を確固たる効果として発揮可能となる。加えて、パイプ部材11の外周面11a及び内周面11bのうち、それぞれヒータ部材50及び各フィン142が設けられる部分は、コイル43と共に磁気回路MCを形成する部分を避けた形となっている。これによれば、ヒータ部材50の熱や各フィン142の存在により磁気回路MCが乱れて、弁機構部20を駆動する磁気吸引力に影響が及ぶのを抑制できる。故に、磁気吸引力への影響に起因して弁機構部20の駆動応答性が変動することにより微粒化の促進が妨げられる事態につき、回避可能となるのである。第二実施形態図4,5に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。第二実施形態においてパイプ部材2011は、第一磁性部2014のうち弁機構部20よりも上流側且つインレット140よりも下流側となる中間部2141に、外周円筒面2141aの径を縮小させる円環溝2141bを、有している。また、それに応じてヒータ部材50は、外周円筒面2141aに開口する円環溝2141bに埋設されることで、パイプ部材2011のうち当該円筒面2141aを含む外周面2011aに、同軸上に設けられている。こうした第二実施形態のヒータ部材50としては、例えば第一磁性部2014の円環溝2141b内において、ガラスペーストを印刷して焼結させてなる二重筒間に、波形抵抗体500を形成したもの等が、採用される。したがって、このような第二実施形態によっても、第一実施形態と同様な作用効果を発揮可能である。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的に第一及び第二実施形態では、図6に変形例同図は、第一実施形態の変形例を示すように、第一磁性部14のうちフィン142を形成する内周部144を、例えば当該磁性部14よりも伝熱性に優れる金属材等により形成して、圧入等により別体のパイプ部材11に接合することで、弁ボディ10を構成してもよい。また、第一及び第二実施形態のヒータ部材50としては、ガラスヒータの代わりに、例えばフィルムヒータ乃至はセラミックヒータ等を採用してもよい。さらに第一及び第二実施形態では、フィン142を設けない構成としてもよい。またさらに第一及び第二実施形態では、フィン142やヒータ部材50を、弁ボディ10をなすパイプ部材11の内周面11b又は外周面11aのうち、コイル43と共に磁気回路MCを形成する部分に、設けてもよい。加えて第一及び第二実施形態では、磁性部14,16間に非磁性部15を有するパイプ部材11の代わりに、全体が磁性材からなるパイプ部材11のうち非磁性部15に対応する軸方向中間部が径方向に薄肉化されたもの等を、弁ボディ10の一部として採用してもよい。"