"点火プラグの放電により内燃機関を点火する燃焼サイクルを繰り返す点火装置であって、各回の前記燃焼サイクル毎に、前記点火プラグへ電圧を印加することにより、当該点火プラグに火花放電を発生させる主点火コイルと、各回の前記燃焼サイクル毎に、前記主点火コイルによる放電の開始から遅延時間が経過するのを待って、前記点火プラグへ電圧を印加することにより、放電電流を増大させる副点火コイルと、放電の開始から、放電により生成される火花が最大となるまでの時間に近付けて、前記遅延時間を設定する遅延時間設定手段とを、備えることを特徴とする点火装置。各回の前記燃焼サイクル毎に、前記内燃機関における混合気の燃焼時間を取得する燃焼時間取得手段を、備え、前記遅延設定手段は、今回の前記燃焼サイクルにおいて前記燃焼時間取得手段により取得された前記燃焼時間である今回燃焼時間に基づいて、次回の前記燃焼サイクルにおける前記遅延時間を設定することを特徴とする請求項1に記載の点火装置。前記遅延時間設定手段は、前回の前記燃焼サイクルにおいて前記燃焼時間取得手段により取得された前記燃焼時間である前回燃焼時間よりも、前記今回燃焼時間が短い場合に、次回の前記燃焼サイクルにおける前記遅延時間を延長する一方、前記前回燃焼時間よりも前記今回燃焼時間が長い場合に、次回の前記燃焼サイクルにおける前記遅延時間を短縮することを特徴とする請求項2に記載の点火装置。前記燃焼時間取得手段は、今回の前記燃焼サイクルにおいて前記混合気の燃焼開始から燃焼終了までの期間のうち、前記燃焼開始からの熱発生量が当該期間中の全熱発生量の所定割合となる初期期間を、前記燃焼時間として取得することを特徴とする請求項2又は3に記載の点火装置。前記燃焼時間取得手段は、前記内燃機関における燃焼圧を検出する燃焼圧センサと、前記燃焼圧センサにより検出された前記燃焼圧に基づいて、各回の前記燃焼サイクル毎に前記燃焼時間を算出する燃焼時間算出回路とを、有することを特徴とする請求項2~4のいずれか一項に記載の点火装置。前記遅延時間設定手段は、放電の開始から前記火花が最大となるまでの時間として、前記点火プラグにおける火花ギャップのサイズ並びに前記内燃機関における混合気の流速に基づいて予め予測される時間に、前記遅延時間を設定することを特徴とする請求項1に記載の点火装置。近年、内燃機関における混合気の流れは、内燃機関の高出力化や低燃費化に伴って、高速化する傾向にある。ここで、放電により生成される火花は、混合気の流れにより拡大し易く、その拡大量が限界を超えると、一旦切れた後、再度の放電により縮小した形で現出する。そのため、燃焼圧に応じて放電時間を変化させる特許文献1の手法では、再度の放電により火花が縮小した状態で放電エネルギーを上昇させても、燃焼速度は十分に高められ得ず、エネルギー効率の点において改善の余地があった。本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、エネルギー効率に優れた点火を達成する点火装置を提供することにある。請求項1に記載の発明は、点火プラグの放電により内燃機関を点火する燃焼サイクルを繰り返す点火装置であって、各回の燃焼サイクル毎に、点火プラグへ電圧を印加することにより、当該点火プラグに火花放電を発生させる主点火コイルと、各回の燃焼サイクル毎に、主点火コイルによる放電の開始から遅延時間が経過するのを待って、点火プラグへ電圧を印加することにより、放電電流を増大させる副点火コイルと、放電の開始から、放電により生成される火花が最大となるまでの時間に近付けて、遅延時間を設定する遅延時間設定手段とを、備える。この発明によると、各回の燃焼サイクル毎に、主点火コイルから点火プラグへの電圧印加による放電の開始から遅延時間が経過するのを待って、副点火コイルから点火プラグへの電圧印加により放電電流が増大させられる。このとき遅延時間は、放電の開始から、放電により生成される火花が最大となるまでの時間に近付けて設定されるので、放電電流の増大により混合気に与えられる放電エネルギーの上昇は、火花が最大にまで近付いた状態で実現されることになる。ここで、混合気の流れによる拡大量が限界に達することで最大となった火花によれば、初期火炎による混合気の加熱エリアも最大となるので、最大火花に近い状態で放電エネルギーが上昇することによれば、混合気の燃焼速度が最大限に高められ得る。したがって、エネルギー効率に優れた点火を達成することが可能となるのである。請求項2に記載の発明は、各回の燃焼サイクル毎に、内燃機関における混合気の燃焼時間を取得する燃焼時間取得手段を、備え、遅延設定手段は、今回の燃焼サイクルにおいて燃焼時間取得手段により取得された燃焼時間である今回燃焼時間に基づいて、次回の燃焼サイクルにおける遅延時間を設定する。この発明のように、内燃機関における混合気の燃焼に関して各回の燃焼サイクル毎に取得される燃焼時間は、放電電流の増大による放電エネルギー上昇時に火花が拡大しているほど、短くなる。故に、今回の燃焼サイクルにて取得された燃焼時間である今回燃焼時間に基づくことによれば、放電開始から最大火花となるまでの時間に可及的に近付けた遅延時間を、予測的に設定できる。その結果、最大火花に近い状態で放電エネルギーが上昇して混合気の燃焼速度が最大限に高められ得るので、エネルギー効率に優れた点火の達成が可能となるのである。請求項3に記載の発明によると、遅延時間設定手段は、前回の燃焼サイクルにおいて燃焼時間取得手段により取得された燃焼時間である前回燃焼時間よりも、今回燃焼時間が短い場合に、次回の燃焼サイクルにおける遅延時間を延長する一方、前回燃焼時間よりも今回燃焼時間が長い場合に、次回の燃焼サイクルにおける遅延時間を短縮する。この発明のように、前回の燃焼サイクルにて取得された燃焼時間である前回燃焼時間よりも、今回燃焼時間が短くなる間は、次回の燃焼サイクルにおいて遅延時間を延長することで、放電電流の増大による放電エネルギー上昇時にて火花の拡大量が増大することになる。一方、前回燃焼時間よりも今回燃焼時間が長くなった場合には、放電電流の増大による放電エネルギー上昇時に火花が限界を超えて縮小した状態にあるので、次回の燃焼サイクルにおいて遅延時間を短縮することで、当該上昇時にて火花の拡大量が限界以下にまで戻ることとなる。これらによれば、放電の開始から最大火花となるまでの時間に遅延時間が可及的に且つ確実に近付けられ得るので、最大火花に近い状態で放電エネルギーを上昇させて混合気の燃焼速度を最大限に高める効果が、確かなものとなる。故に、エネルギー効率に優れた点火を達成できるのである。請求項4に記載の発明によると、燃焼時間取得手段は、今回の燃焼サイクルにおいて混合気の燃焼開始から燃焼終了までの期間のうち、燃焼開始からの熱発生量が当該期間中の全熱発生量の所定割合となる初期期間を、燃焼時間として取得する。この発明のように、今回の燃焼サイクルにおいて混合気の燃焼開始から燃焼終了までの期間のうち、燃焼開始からの熱発生量が当該期間中の全熱発生量の所定割合となる初期期間の長さは、火花の拡大量に応じた初期火炎による燃焼速度に大きく左右される。故に、そうした初期期間である今回燃焼時間に基づくことによれば、放電開始から最大火花となるまでの時間に可及的に近付けた遅延時間を、適確に設定できる。その結果、最大火花に近い状態で放電エネルギーが上昇して混合気の燃焼速度が最大限に高められ得るので、エネルギー効率に優れた点火の達成が可能となるのである。請求項5に記載の発明によると、燃焼時間取得手段は、内燃機関における燃焼圧を検出する燃焼圧センサと、燃焼圧センサにより検出された燃焼圧に基づいて、各回の燃焼サイクル毎に燃焼時間を算出する燃焼時間算出回路とを、有する。この発明のように、内燃機関において燃焼圧センサにより検出される燃焼圧は、混合気の燃焼状態を表す物理量であるので、当該燃焼圧に基づいて各回の燃焼サイクル毎に算出される燃焼時間は、燃焼速度を正しく反映した値となる。故に、そうした燃焼時間である今回燃焼時間に基づくことで、放電開始から最大火花となるまでの時間に可及的に近付けた遅延時間を、適確に設定できる。その結果、最大火花に近い状態で放電エネルギーが上昇して混合気の燃焼速度が最大限に高められ得るので、エネルギー効率に優れた点火の達成が可能となるのである。請求項6に記載の発明によると、遅延時間設定手段は、放電の開始から火花が最大となるまでの時間として、点火プラグにおける火花ギャップのサイズ並びに内燃機関における混合気の流速に基づいて予め予測される時間に、遅延時間を設定する。この発明において、放電の開始から最大火花となるまでの時間は、点火プラグにおける火花ギャップのサイズ並びに内燃機関における混合気の流速に、依存する。故に、火花ギャップサイズ及び混合気流速に基づいて予め予測的に設定される遅延時間は、放電開始から最大火花となるまでの実際の時間に、可及的に近付けられ得る。したがって、最大火花に近い状態で放電エネルギーを上昇させて混合気の燃焼速度を最大限に高めることができるので、エネルギー効率に優れた点火の達成が可能となるのである。以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。第一実施形態以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明の一実施形態による点火装置1を示している。点火装置1は、例えば自動車、二輪車、コージェネレーション、ガス圧送用ポンプ等に搭載の内燃機関2に、適用される。点火装置1は、放電により当該内燃機関2を点火する燃焼サイクルを繰り返すために、放電に必要とされる放電エネルギーの投入を制御する。点火装置1は、点火プラグ10、主点火コイル20、副点火コイル30、燃焼圧センサ40及び点火制御回路50を備えている。点火プラグ10は、例えばニッケルプラグ、白金プラグ、イリジウムプラグ等であり、内燃機関2の気筒2aにおいて燃焼室2b内に露出する中心電極10a及び接地電極10bを有している。点火プラグ10は、電極10a,10b間に形成の火花ギャップGに火花放電を発生させることにより、燃焼室2b内へ導入の未燃焼混合気に着火する。その結果、燃焼室2b内の混合気に火炎が伝播して、一回の燃焼サイクルにおける当該混合気の燃焼が実現されることとなる。尚、点火プラグ10については、点火装置1の一構成要素として内燃機関2に適用されるものであってもよいし、点火装置1とは別の製品として内燃機関2に適用されるものであってもよい。主点火コイル20は、一次コイル22、二次コイル24及びイグナイタ26を有している。イグナイタ26に接続される一次コイル22に対して二次コイル24は、高電圧を整流するダイオードDを介して点火プラグ10に接続されている。各回の燃焼サイクルにおいてイグナイタ26は、点火制御回路50からの入力信号に従って一次コイル22への通電電流を遮断することにより、高電圧を二次コイル24に誘導する。その結果、二次コイル24から点火プラグ10へと高電圧が印加されることで、火花ギャップGに放電が発生することになる。副点火コイル30は、上記主点火コイル20に準じた接続形態の一次コイル32、二次コイル34及びイグナイタ36を有している。但し、各回の燃焼サイクルにおいて副点火コイル30のイグナイタ36は、点火制御回路50からの入力信号に従って主点火コイル20による放電の発生中に一次コイル32への通電電流を遮断することにより、高電圧を二次コイル34に誘導する。その結果、二次コイル34から点火プラグ10へと高電圧が印加されることで、火花ギャップGに流れる放電電流が増大することになる。燃焼圧センサ40は、例えば静電容量式、圧電素子式等であり、内燃機関2の気筒2aにおいて燃焼室2b内での混合気の燃焼圧筒内圧Pを検出する。燃焼圧センサ40は、検出した燃焼圧Pを表す信号を出力する。尚、燃焼圧センサ40については、図1において点火プラグ10と別体に配置されているが、点火プラグ10に内蔵されるものであってもよい。点火制御回路50は、例えばマイクロコンピュータを主体に構成されてメモリ52を有する電子回路であり、各点火コイル20,30のイグナイタ26,36及び燃焼圧センサ40に接続されている。点火制御回路50は、各点火コイル20,30の一次コイル22,32への通電を制御する点火制御信号を、燃焼圧センサ40からの入力信号が表す燃焼圧Pに基づいて、各点火コイル20,30のイグナイタ26,36に出力する。その結果、各点火コイル20,30では、イグナイタ26,36に入力される点火制御信号に従った一次コイル22,32への通電遮断により、二次コイル24,34から点火プラグ10へ高電圧が印加されて火花放電が発生することになる。そこで、以下では、点火制御回路50から各点火コイル20,30のイグナイタ26,36に点火制御信号を出力することを、各点火コイル20,30の二次コイル24,34から点火プラグ10への電圧印加を制御することとして、詳細に説明する。第一実施形態の電圧印加制御では、各回の燃焼サイクル毎に、各点火コイル20,30から点火プラグ10への電圧印加のタイミング及び継続時間を、図2に示すように制御する。具体的には、まず、主点火コイル20から点火プラグ10への電圧印加により放電を開始し、その開始時点t0から遅延時間TDが経過するのを待って、副点火コイル30から点火プラグ10への電圧印加を当該放電中に実行する。即ち、遅延時間TDよりも長い主点火時間TM分、主点火コイル20から点火プラグ10への電圧印加を放電開始時点t0より継続しつつ、副点火コイル30から点火プラグ10への電圧印加を当該遅延時間TDの経過時点t1より開始する。その結果、主点火時間TMのうち遅延時間TDの経過時点t1以降にて、副点火コイル30から点火プラグ10への電圧印加が継続される補助点火時間TAにおいては、各点火コイル20,30の二次電流Im,Iaの総和分が放電電流Idとして火花ギャップGに流れる。したがって、主点火時間TMにおける放電電流Idは、遅延時間TD内よりも補助点火時間TAにて増大することになり、それによって、燃焼室2b内の混合気に与えられる放電エネルギーが上昇することになる。ここで、第一実施形態の電圧印加制御では、主点火コイル20から点火プラグ10への電圧印加を開始した時点を、放電の開始時点t0とする。また、第一実施形態の電圧印加制御では、二次電流Im,Iaの最大ピーク例えばIm=50mA,Ia=80mAがそれぞれ時間TM,TA中に一回だけ現出するように、各点火コイル20,30から点火プラグ10への電圧印加が制御される。さらに、第一実施形態の電圧印加制御において点火時間TM,TAは、内燃機関2の仕様や点火プラグ10の仕様等に応じて予め規定されるものであり、例えば主点火時間TMについては1.5ms程度、また補助点火時間TAについては0.2~0.6ms程度に規定される。またさらに、第一実施形態の電圧印加制御において、副点火コイル30による放電電流Idの増大を待つ遅延時間TDは、各燃焼サイクル毎に、燃焼室2b内での混合気の燃焼時間TCに基づいて設定される。そこで以下では、まず、燃焼時間TCと遅延時間TDとの相関原理について説明する。図3に示すように第一実施形態の電圧印加制御では、各回の燃焼サイクルにて混合気の燃焼開始から燃焼終了までの期間のうち、燃焼開始からの熱発生量Qが当該期間中の全熱発生量の所定割合Rとなる初期期間TEを、燃焼時間TCとして取得する。この燃焼時間TCとしての初期期間TEの取得は、各回の燃焼サイクル毎に、次のように行う。まず、燃焼圧センサ40からの入力信号が表す燃焼圧Pに基づいて、燃焼室2b内での熱発生率図3aを参照を逐次演算し、演算された熱発生率を燃焼開始からの時間で積分することにより、熱発生量Qを導出する。そして、燃焼開始から燃焼終了までの期間の熱発生量Qを全熱発生量として、当該全熱発生量に対する熱発生量Qの燃焼質量割合図3bを参照が所定割合Rとなる初期期間TEを、燃焼時間TCに決定する。尚、燃焼時間TCとしての初期期間TEを定義する割合Rについては、燃焼室2b内での混合気の燃焼速度に当該初期期間TEの長さが大きく左右される期間の割合、例えば10程度に予め規定される。かくの如く取得される燃焼時間TC初期期間TEについては、図4に示すように、火花ギャップGでの放電により生成される火花Sが、放電電流Idの増大による放電エネルギーの上昇時に混合気の流れに応じて拡大しているほど、短くなる。このように燃焼時間TCが短くなるということは、投入される放電エネルギーに対して初期火炎の面積が大きくなって、燃焼室2b内での混合気の燃焼速度が効率よく高められたことを意味する。そこで、第一実施形態の電圧印加制御では、放電電流Idの増大を待つための遅延時間TDについて、放電開始時点t0から火花Sが拡大量の限界により最大となるまでの最大火花時間TMAXへと近付くよう、燃焼時間TCに基づいて予測的に設定する。以下、最大火花時間TMAXに遅延時間TDを近付けて設定するための特徴的方法を、説明する。図4に示すように火花Sは、放電開始時点t0から時間が経過するほど拡大する傾向を示すが、その拡大量が限界を超えると、即ち放電開始時点t0からの経過時間が最大火花時間TMAXを超えると、一旦切れた後、再度の放電により縮小した形で現出する。ここで、放電電流Idの増大時と実質的に一致する遅延時間TDの経過時点t1に火花Sが拡大しているほど、初期火炎による混合気の加熱エリアが増大して燃焼速度が高められるので、上述したように燃焼時間TCは短くなる。そこで、第一実施形態の電圧印加制御では、まず、前回の燃焼サイクルの燃焼時間TCである前回燃焼時間TClと、今回の燃焼サイクルの燃焼時間TCである今回燃焼時間TCpとを対比する。その結果、前回燃焼時間TClよりも今回燃焼時間TCpが短い場合、遅延時間TDの経過時点t1では火花Sの拡大量が限界に達していないとして、次回の燃焼サイクルでは遅延時間TDを延長することで、当該時点t1での火花Sの拡大量を増大させる。一方、前回燃焼時間TClよりも今回燃焼時間TCpが長い場合、遅延時間TDの経過時点t1では火花Sが限界を超えて縮小しているとして、次回の燃焼サイクルでは遅延時間TDを短縮することで、当該時点t1での火花Sの拡大量を限界以下にまで戻す。このようにして延長又は短縮処理が施されることにより遅延時間TDは、放電開始時点t0から火花Sが最大となる最大火花時間TMAXに対して、可及的に且つ確実に近付くこととなる。以上より、第一実施形態の電圧印加制御では、最大火花時間TMAXに遅延時間TDを近付けて設定する上記特徴的方法を実現するように、図5に示す如き制御フローを点火制御回路50が実行する。この制御フローは、内燃機関2の始動を指令するエンジンスイッチのオン指令等に応じて開始された後、内燃機関2の停止を指令するエンジンスイッチのオフ指令等に応じて終了する。制御フローのS101では、燃焼サイクル番号n及び遅延時間TDを、それぞれ1及びTD0に初期設定する。ここで特に、遅延時間TDの初期値TD0としては、例えば図6に示すように予め選択された値を、採用する。具体的には、初期値TD0を設定するには、まず、放電開始時点t0からの経過時間に応じた火花Sの拡大量を、火花ギャップGのサイズδ及び燃焼室2b内での混合気の流速Fmとに基づき、算出する。その算出結果から、火花Sの拡大量が最大以下となり且つ放電電流Idの増大による放電エネルギーの上昇に有効な範囲図6にグレースケールで示す範囲を、次に導出する。そして、導出された有効範囲から、遅延時間TDとして好適な範囲図6に白抜き矢印で示す範囲を予測し、当該好適範囲内の値を初期値TD0として選択するのである。尚、図6は、火花ギャップGのサイズδを1mmとした場合に、火花Sの拡大量が2~10mmとなる有効範囲から、初期値TD0を選択するための好適範囲を0.1~0.4msと予測した例につき、示している。こうした初期設定後に実行される図5のS102では、主点火時間TMの開始から、遅延時間TDとして現在設定されている時間TD0を待って補助点火時間TAを開始するように、1回目の燃焼サイクルを実行する。このとき第一実施形態では、燃焼圧センサ40により検出された燃焼圧Pに基づく熱発生量Qを逐次導出する。続くS103では、1回目の燃焼サイクル中に導出された熱発生量Qに基づいて、燃焼時間TCである初期期間TEを算出し、S108にて利用する前回燃焼時間TClとしてメモリ52に記憶する値を、当該算出期間TEにより更新する。さらに続くS104では、遅延時間TDを現在値TD0よりも時間ΔTだけ延長する。ここで、時間ΔTとしては、上述の如く予測される遅延時間TDの好適範囲図6参照よりも十分に短く且つ初期期間TEの変化が現出し得る長さに、予め規定される。この後、S105では、燃焼サイクル番号nをインクリメントし、さらにS106では、主点火時間TMの開始から、現在設定されている遅延時間TDを待って補助点火時間TAを開始するように、n回目の燃焼サイクルを実行する。ここでS106では、S102と同様にして、燃焼圧Pに基づく熱発生量Qを逐次導出する。続くS107では、n回目の燃焼サイクル中に導出された熱発生量Qに基づいて、燃焼時間TCである初期期間TEを算出し、S108にて利用する今回燃焼時間TCpとしてメモリ52に記憶する値を、当該算出期間TEにより更新する。さらに続くS108では、現在メモリ52に記憶されている前回燃焼時間TCl及び今回燃焼時間TCpを対比して、前回燃焼時間TClよりも今回燃焼時間TCpが短いか否かを判定する。S108にて肯定判定が下された場合、即ち前回燃焼時間TClよりも今回燃焼時間TCpが短い場合には、S109,S110を順次実行してS105へと戻る。ここでS109では、S104に準じて、遅延時間TDを現在値よりも時間ΔTだけ延長する。また続くS110では、現在メモリ52に記憶されている今回燃焼時間TCpにより、同メモリ52に記憶の前回燃焼時間TClを更新する。一方、S108にて否定判定が下された場合、即ち前回燃焼時間TClよりも今回燃焼時間TCpが長い場合には、S111を実行してS105へと戻る。ここでS111では、S104,S109とは反対に、遅延時間TDを現在値よりも時間ΔTだけ短縮するのである。このようにして第一実施形態の電圧印加制御を実現する制御フローによると、今回燃焼時間TCpが前回燃焼時間TClよりも短い場合、次回の燃焼サイクルにて遅延時間TDが延長されることで、放電電流Idの増大時における火花Sの拡大量が増大する。一方、今回燃焼時間TCpが前回燃焼時間TClよりも長い場合、次回の燃焼サイクルにて遅延時間TDを短縮することで、放電電流Idの増大時における火花Sの拡大量が限界以下にまで戻ることとなる。これらによれば、放電開始時点t0から火花Sが最大となるまでの時間TMAXに遅延時間TDが確実に近付けられ得るので、火花S及びその加熱エリアが最大に近い状態で放電エネルギーを上昇させて燃焼速度を最大限に高めることにつき、確かな効果が得られる。ここで具体例として、先述した図6の例の構成を実現する内燃機関2を可視化し、放電開始時点t0から1.5ms後の火炎面積を二点のエンジン回転数1000rpm及び3000rpmにて調べた結果につき、図7に示す。尚、図7では、副点火コイル30による放電電流Idの増大を放電開始時点t0から遅延時間TD後に行った場合の火炎面積分子と、当該放電電流Idの増大を実行しなかった場合の火炎面積分母との比率を、火炎面積増大率として示している。この図7の結果から明らかなように、図6に例示した遅延時間TDとしての好適範囲0.1~0.4msでは、火炎面積増大率が大きくなる、即ち初期火炎による初期期間TEの燃焼速度が高められ得ることが、分かる。したがって、こうした第一実施形態によれば、エネルギー効率に優れた点火を達成できるのである。また、遅延時間TDの設定に利用される燃焼時間TCp,TClについては、混合気の燃焼開始から燃焼終了までの期間のうち燃焼速度に左右される初期期間TEであって、混合気の燃焼状態を表す燃焼圧Pに基づき取得の初期期間TEとされる。故に、こうした初期期間TEである燃焼時間TCp,TClに基づくことによれば、放電開始時点t0から火花Sが最大となるまでの時間に可及的に近付けた遅延時間TDを、適確に設定できるので、エネルギー効率に優れた点火の達成に大きく貢献可能となるのである。尚、以上説明した第一実施形態では、制御フローのS101~S111を実行する点火制御回路50が特許請求の範囲に記載の遅延時間設定手段に相当し、制御フローのS103,S104,S106,S107を実行する点火制御回路50が特許請求の範囲に記載の燃焼時間取得手段及び燃焼時間算出回路に相当している。第二実施形態図8に示すように、本発明の第二実施形態は第一実施形態の変形例である。図8に示すように、第二実施形態の電圧印加制御を実現する制御フローでは、S103,S104,S107~S111が実行されない。これにより、n回目の燃焼サイクルを実行するS106では、第一実施形態と同様にして予め予測される遅延時間TDの好適範囲図6参照内のうち、S101と同じ初期値TD0が、遅延時間TDとして利用される。これにより第二実施形態では、燃焼圧センサ40による燃焼圧Pの検出結果を遅延時間TDの設定に利用してはいないので、点火装置1の構成要素として当該燃焼圧センサ40を省いてもよい。このようにして第二実施形態の電圧印加制御を実現する制御フローによると、遅延時間TDとしては、火花ギャップGのサイズδ及び混合気の流速Fmに基づいて予測設定される値が、利用されることになる。ここで、火花ギャップGのサイズδ及び混合気の流速Fmは、放電開始時点t0から火花Sが最大となるまでの時間TMAXに相関する物理量であるので、それらサイズδ及び流速Fmに基づく予測によれば、遅延時間TDを実際の当該時間TMAXに可及的に近付け得る。これにより、火花Sが最大に近い状態で放電エネルギーを上昇させて燃焼速度を最大限に高めることができるので、エネルギー効率に優れた点火の達成が可能となるのである。他の実施形態以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。具体的には、燃焼室2b内の混合気の燃焼状態として燃焼圧P以外の物理量を検出するセンサを、燃焼圧センサ40の代わりに用いて、当該検出物理量に基づいて燃焼時間TC初期期間TEを点火制御回路50により算出してもよい。また、図9に変形例を示すように、補助点火時間TA中に二次電流Iaの最大ピークが複数回現出するように、副点火コイル30から点火プラグ10への電圧印加を制御してもよいのである。"