3軸方向の加速度を検出するセンサと、プロセッサと、を備え、前記プロセッサは、前記センサの検出値から重力加速度の前記3軸方向の各軸成分を検出し、前記軸成分から前記重力加速度の大きさに対するいずれかの軸方向の前記軸成分の比率を決定し、前記いずれかの軸方向における前記センサの検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記鉛直加速度の大きさに応じて運動状態が歩行及び走行のいずれであるかを判定することを特徴とする電子機器。前記プロセッサは、前記センサの検出値の直流成分から重力加速度の軸成分を検出する請求項1に記載の電子機器。前記プロセッサは、前記いずれかの軸方向における前記センサの検出値から重力加速度成分を減じた値に前記比率を乗ずることにより鉛直加速度を決定する請求項1又は2に記載の電子機器。前記プロセッサは、前記各軸成分のうち最も大きな軸成分が検出された軸方向を前記いずれかの軸方向として選択する請求項1~3のいずれか一項に記載の電子機器。前記プロセッサは、前記3軸方向のいずれか複数の軸方向のそれぞれについて前記軸成分に対する前記重力加速度の大きさの比率を決定し、前記複数の軸方向のそれぞれについて、各軸方向における前記センサの検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記複数の軸方向のそれぞれについて決定した鉛直加速度のうちの最小値に応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定することを特徴とする請求項1~3のいずれか一項に記載の電子機器。3軸方向の加速度を検出し、前記3軸方向の加速度の検出値から重力加速度の前記3軸方向の各軸成分を検出し、前記軸成分から前記重力加速度の大きさに対するいずれかの軸方向の前記軸成分の比率を決定し、前記いずれかの軸方向における前記加速度の検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記鉛直加速度の大きさに応じて、運動状態が歩行及び走行のいずれであるかを判定することを特徴とする運動状態判定方法。上述のように、上下方向の加速度から走行状態であるか否かを判定する場合、鉛直加速度の大きさを判定に使用することができる。加速度センサの検出軸と鉛直方向との間の関係が固定されていない場合には、センサの姿勢に応じてセンサの検出値から鉛直加速度を演算する。この場合に、鉛直加速度を反復演算する演算量が多いと判定機能を実装できるハードウエアが制限される。開示の装置及び方法は、3軸加速度センサの検出結果からユーザの運動状態が走行状態であるか否かを簡易な演算処理で判定する装置及び方法を提供することを目的とする。装置の一観点によれば、3軸方向の加速度を検出するセンサと、プロセッサと、を備える電子機器が与えられる。このプロセッサは、センサの検出値から重力加速度の3軸方向の各軸成分を検出し、3軸方向のいずれかの軸方向の軸成分に対する重力加速度の大きさの比率を決定し、いずれかの軸方向におけるセンサの検出値と比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、鉛直加速度の大きさに応じて運動状態が走行状態であるか否かを判定する。装置の他の一観点によれば、3軸方向の加速度を検出するセンサと、センサの検出値から重力加速度の3軸方向の各軸成分を検出する重力加速度軸成分検出部と、3軸方向のいずれかの軸方向の軸成分に対する重力加速度の大きさの比率を決定する比率決定部と、いずれかの軸方向におけるセンサの検出値と比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定する鉛直加速度決定部と、鉛直加速度の大きさに応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定する運動状態判定部を備える。方法の一観点によれば、3軸方向の加速度を検出し、3軸方向の加速度の検出値から重力加速度の3軸方向の各軸成分を検出し、3軸方向のいずれかの軸方向の軸成分に対する重力加速度の大きさの比率を決定し、いずれかの軸方向におけるセンサの検出値と比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、鉛直加速度の大きさに応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定することを特徴とする運動状態判定方法が与えられる。本件開示の装置又は方法によれば、3軸加速度センサの検出結果からユーザの運動状態が走行状態であるか否かを簡易な演算処理で判定することが可能となる。以下、添付する図面を参照して本発明の実施例について説明する。図1のA及び図1のBは、電子機器のハードウエア構成の例を示す図である。電子機器1を運ぶユーザの運動状態が走行状態であるか否かを判定する機能を有する。電子機器1は、例えば、ユーザが携帯する携帯電子機器である。例えば、電子機器1は、携帯電話、携帯音楽プレーヤ、ディジタルカメラ、電子歩数計、携帯型時計、タブレット型コンピュータ、又は携帯情報端末PDAPersonalDigitalAssistants等であってよいが、これらの例示に限定されるものではない。図1のAのハードウエア構成例では、電子機器1は、第1プロセッサ10、補助記憶装置11、メモリ12、入力部13、出力部14、インタフェース15、センサ20、第2プロセッサ21、及び22を備える。なお、添付する図面においてインタフェースをI/Fと表記する。第1プロセッサ10は、補助記憶装置11に記憶される制御プログラムを実行することにより、電子機器1の動作を制御するための各処理を実行する。また、第1プロセッサ10は、補助記憶装置11に記憶されるアプリケーションプログラムを実行することにより、電子機器1のユーザの使用用途に応じたアプリケーション処理を実行する。補助記憶装置11には、上記の制御プログラムやアプリケーションプログラムが記憶される。補助記憶装置11は、不揮発性メモリや、読み出し専用メモリROMReadOnlyMemoryやハードディスクなどを記憶素子として含んでいてもよい。メモリ12には、第1プロセッサ10が現在実行しているプログラムや、このプログラムによって一時的に使用されるデータが記憶される。メモリ12は、ランダムアクセスメモリRAMRandomAccessMemoryを含んでいてよい。入力部13は、ユーザによる入力操作を受け付ける入力装置である。入力部13は、例えば、キーパッド、キーボード、ポインティングデバイス、タッチパネル、マイク等であってよい。出力部14は、電子機器1によって処理された信号を出力する出力デバイスである。例えば、出力部14は、電子機器1によって処理された情報を利用者に可視的に表示する表示デバイスであってよい。出力部14は、例えば、液晶ディプレイ、CRTCathodeRayTubeディスプレイ、有機エレクトロルミネッセンスディスプレイであってよい。または、出力部14は、音声信号を出力するスピーカやその駆動回路であってよい。インタフェース15は、入力部13及び出力部14をデータバス16に接続するためのインタフェース回路である。第1プロセッサ10、補助記憶装置11、メモリ12及びインタフェース15は、データバス16によって電気的に接続されている。センサ20は、センサ20に加わる加速度を3軸方向毎に検出するセンサである。センサ20は、例えばピエゾ抵抗効果を利用したピエゾ抵抗型の3軸加速度センサや、静電容量の変化を利用した静電容量型の3軸加速度センサであってよい。センサ20による加速度の検出軸方向をそれぞれX軸、Y軸及びZ軸と表記する。第2プロセッサ21は、センサ20や電子機器1の内蔵ハードウエアを制御するプロセッサである。例えば第2プロセッサ21は、センサ20を用いた加速度の測定処理を実行する。第2プロセッサ21は、例えば専用の組み込みマイコンであってよい。メモリ22には、第2プロセッサ21によって実行されるプログラムが格納される。メモリ22は、例えば不揮発性メモリであってよく、ある実施例では第2プロセッサ21とともに組み込みマイコンに内蔵されてもよい。図1のBには、電子機器1の他のハードウエア構成例が開示される。この構成例では、センサ20は、インタフェース15を介してデータバス16に接続される。センサ20を用いた加速度の測定処理は、第1プロセッサ10によって実施される。なお、図1のA及び図1のBに示すハードウエア構成は、あくまで電子機器1のハードウエア構成の例示である。本明細書において以下に記載される処理を実行するものであれば、他のどのようなハードウエア構成が採用されてもよい。図2は、電子機器1の一例の概略構成図である。電子機器1は、出力部14、センサ部20、サンプリング部30、判定部31及びアプリケーション部32を備える。なお、図2は、以下の説明に関係する機能を中心として示している。出力部14及びセンサ20は、図1のA及び図1のBに記載した出力部14及びセンサ20にそれぞれ対応する。また、アプリケーション部32にて行われる処理は、補助記憶装置11に格納されたアプリケーションプログラムを実行する第1プロセッサ10によって実行される。図1のAのハードウエア構成の例では、サンプリング部30及び判定部31にて行われる処理は、メモリ22に格納されたプログラムを実行する第2プロセッサ21によって実行される。又は、サンプリング部30で行われる処理が、メモリ22に格納されたプログラムを実行する第2プロセッサ21により実行され、判定部31で行われる処理が、補助記憶装置11に格納されたプログラムを実行する第1プロセッサ10により実行されてもよい。図1のBのハードウエア構成の例では、サンプリング部30及び判定部31における処理は、補助記憶装置11に格納されたプログラムを実行する第1プロセッサ10により実行される。続いて、図2の各構成要素について説明する。サンプリング部30は、センサ20が検出するX軸、Y軸及びZ軸の加速度を、周期的にサンプリングする。サンプリング部30が検出値を取得する周期は、例えば20msであってよい。サンプリング部30は、サンプリングで取得した各軸の加速度の検出結果を判定部31へ出力する。判定部31は、センサ20が検出した各軸の加速度に基づいて、電子機器1を運ぶユーザの運動状態が走行状態であるか否かを判定する。判定部31は、重力加速度軸成分検出部33と、比率決定部34と、鉛直加速度決定部35と、運動状態判定部36を備える。重力加速度軸成分検出部33は、センサ20が検出した各軸の加速度に基づいて、重力加速度の各軸成分を検出する。例えば、重力加速度軸成分検出部33は、X軸、Y軸及びZ軸の加速度変化の直流成分Xdc、Ydc及びZdcを、重力加速度の各軸成分として算出してもよい。その際に、例えば重力加速度軸成分検出部33は、所定期間におけるX軸、Y軸及びZ軸の平均値を、それぞれ直流成分Xdc、Ydc及びZdcとして算出してよい。比率決定部34は、重力加速度の各軸成分Xdc、Ydc及びZdcに基づいて、軸成分Xdc、Ydc及びZdcの少なくとも1つの特定の軸方向の軸成分に対する重力加速度の大きさの比率Rを決定する。図3を参照して、上記比率Rの決定方法の一例を説明する。なお、以下の説明において、X軸、Y軸及びZ軸のうちその軸成分に対する重力加速度の大きさの比率Rが決定される軸方向を特定軸と表記する。また、以下の説明では特定軸がX軸である実施例について説明する。重力加速度の各軸成分がXdc、Ydc及びZdcにより与えられる場合には、重力加速度の方向及び大きさを示すベクトルVvは、図3に示すように決定される。このとき重力加速度の大きさ|Vv|は、次式1により求めることができる。|Vv|=√Xdc2Ydc2Zdc2...1また、比率Rは、次式2により求めることができる。比率R=|Vv|/Xdc...2重力加速度の方向を示すベクトルVvは鉛直方向を向いているため、比率Rは、鉛直方向の向きを持つあるベクトルの大きさとこのベクトルのX軸方向成分との比率となる。したがって、センサ20に鉛直方向を向いた加速度が加わった場合に、そのとき検出されるX軸方向の加速度に比率Rを乗じれば、鉛直方向の加速度の大きさを算出できる。比率決定部34は、算出した比率R及び特定軸であるX軸方向の重力加速度の軸成分Xdcを、メモリ22又はメモリ12に格納する。すなわち、比率決定部34における処理が第2プロセッサ21により実行される場合には、比率R及び軸成分Xdcはメモリ22に格納される。比率決定部34における処理が第1プロセッサ10により実行される場合には、比率R及び軸成分Xdcはメモリ12に格納される。図2を参照する。鉛直加速度決定部35は、比率Rがメモリに格納された後の時期において、ユーザの運動に伴ってセンサ20が検出した特定軸すなわちX軸方向の加速度Dxを取得する。鉛直加速度決定部35は、次式3の通り、メモリに記憶された重力加速度成分Xdcを加速度Dxから減じることによって、ユーザの運動による加速度である運動加速度のX軸成分Mxを算出する。Mx=Dx-Xdc...3鉛直加速度決定部35は、次式4により、運動加速度のX成分Mxと比率決定部34により記憶された比率Rとの積Avを算出する。Av=Mx×R...4積Avの値と、ユーザの運動による運動加速度との関係について説明する。図4は、ユーザの運動による運動加速度の成分の説明図である。運動加速度のベクトルMは、鉛直成分である鉛直加速度Mvとその他の成分Mrを含む。運動加速度のX軸成分Mxを、鉛直加速度MvのX軸成分Mxvと他の成分Mxrに分解する。鉛直加速度Mvは鉛直方向を向いているため、鉛直加速度の大きさ|Mv|とそのX軸成分Mxとの比|Mv|:Mxvと、重力加速度の大きさ|Vv|とそのX軸成分Xdcとの比|Vv|:Xdcは等しい。したがって、鉛直加速度MvのX軸成分Mxvと上記比率Rとの積は鉛直加速度の大きさ|Mv|に等しい。したがって、上式4の積Avの値は次式5のように変形できる。Av=Mx×R=Mxv×RMxr×R=鉛直加速度の大きさ|Mv|Mxr×R...5式5に示すように、積Avの第1項は鉛直加速度の大きさ|Mv|であり、第2項は誤差成分である。このように鉛直加速度決定部35は、ユーザの運動による鉛直加速度の大きさ|Mv|を、誤差成分Mxr×Rを含む値Avとして演算する。図2を参照する。運動状態判定部36は、鉛直加速度決定部35が算出した鉛直加速度Avが所定の閾値Thより大きいか否かを判定する。運動状態判定部36は、鉛直加速度Avが所定の閾値Thより大きい場合にユーザが走行していると判断し、そうでない場合にはユーザが他の運動状態にあると判定する。運動状態判定部36は、判定結果をアプリケーション部32へ出力する。走行時に生じる鉛直加速度|Mv|は、他の運動状態、例えば歩行中に生じる鉛直加速度|Mv|に比べて顕著に大きい。したがって、走行時と他の運動状態との間の鉛直加速度|Mv|の相違に比べて、式5の第2項の誤差成分Mxr×Rが十分小さければ、運動状態判定部36は、ユーザが走行しているか否かを閾値Thによる弁別によって判定することができる。アプリケーション部32は、アプリケーションプログラムに従って走行状態の判定処理を実行する場合に判定部31を起動する。また、走行状態の判定処理を終了する場合に、判定部31の動作を停止する。アプリケーション部32は、運動状態判定部36の判定結果を受信すると、出力部14を介して判定結果を出力する。続いて、上述の各構成要素によって実行される運動状態判定方法を説明する。図5は、運動状態判定方法の説明図である。なお、他の実施態様においては、下記のオペレーションをステップと読み替えてもよい。オペレーションAAにおいてアプリケーション部32は、判定部31を起動する。オペレーションABにおいてサンプリング部30は、センサ20が検出するX軸、Y軸及びZ軸の加速度をサンプリングする。オペレーションACにおいて重力加速度軸成分検出部33は、サンプリングされた加速度に基づいて重力加速度の各軸成分Xdc、Ydc及びZdcを検出する。また、比率決定部34は、重力加速度のこれら各軸成分に基づいて、特定軸の軸成分に対する重力加速度の大きさの比率Rを決定する。オペレーションADにおいて比率決定部34は、比率Rと特定軸の軸成分を所定のメモリに記憶する。オペレーションAEにおいてサンプリング部30は、ユーザの運動に伴いセンサ20が検出する特定軸の加速度をサンプリングする。鉛直加速度決定部35は、サンプリングされた特定軸の加速度を取得する。オペレーションAFにおいて鉛直加速度決定部35は、取得した加速度と、オペレーションADで記憶された比率R及び特定軸の軸成分に基づいて、鉛直加速度Avを決定する。オペレーションAGにおいて運動状態判定部36は、鉛直加速度Avが所定の閾値Thより大きいか否かを判定する。鉛直加速度Avが所定の閾値Thより大きい場合オペレーションAG:Yには、処理はオペレーションAHへ進む。鉛直加速度Avが所定の閾値Th以下の場合オペレーションAG:Nには、処理はオペレーションAIへ進む。オペレーションAHにおいて運動状態判定部36は、ユーザが走行していると判定する。その後処理は、オペレーションAJへ進む。オペレーションAIにおいて運動状態判定部36は、ユーザが走行していないと判定する。その後処理は、オペレーションAJへ進む。オペレーションAJにおいてアプリケーション部32は、運動状態判定部36の判定結果を出力部14から出力する。オペレーションAKにおいてアプリケーション部32は、走行状態の判定処理を終了するか否かを判断する。走行状態の判定処理を終了しない場合オペレーションAK:Nには、処理はオペレーションAEに戻る。以下、オペレーションADで記憶された比率R及び特定軸の軸成分に基づいて、所定周期でオペレーションAE~AKを繰り返す。一方で走行状態の判定処理を終了する場合オペレーションAK:Yには、判定部31の動作を停止して処理を終了する。本実施例によれば、比率Rを算出した後は、比率Rを記憶してこれを反復使用して運動加速度の鉛直加速度を算出する。このため、センサ20から次々と出力される検出値に基づいて鉛直加速度を反復演算する処理を、上式3及び4のような簡便な処理にすることができる。このため、比較的処理能力が低いハードウエアであっても容易に鉛直加速度を求めることができる。比率Rは、電子機器1の姿勢が変化して重力加速度方向と検出軸方向との関係が変化した場合に変化する。電子機器1の姿勢が変わる頻度は、センサ20からの検出値のサンプリング周期に比べて非常に少ないと仮定できる。したがってある実施例では、判定部31の起動後に1度だけ比率Rを決定してよい。他の実施例では、検出値のサンプリング周期よりも長い周期で比率Rを決定してよい。比率Rの決定頻度を少なくすることによって上式1の平方根の演算頻度が少なくなるのでハードウエアの処理負担を低減することができる。なお、上記実施例では比率R及び鉛直加速度Avの決定においてX軸を特定軸として使用したが、他の実施例ではY軸及び/又はZ軸を特定軸として使用してよい。以下、他の実施例について説明する。上式5の鉛直加速度Avの誤差成分Mxr×Rが、走行時と他の運動状態との間の鉛直加速度|Mv|の相違に比べて十分小さくない場合には、運動状態判定部36の判定精度が低下する恐れがある。したがって以下の実施例では、運動状態判定部36の判定に使用する鉛直加速度Avの誤差成分Mxr×Rを低減する。ある実施例では、軸成分Xdc、Ydx及びZdcのうち軸成分が最も大きい軸方向を特定軸として選択してよい。このような方向を特定軸として選択することによって、比率Rが低減されるので誤差成分Mxr×Rを低減することができる。また他の実施例では、X軸、Y軸及びZ軸のうち複数の軸を特定軸として使用して鉛直加速度Avをそれぞれ演算し、そのうちの最小値を運動状態判定部36の判定に使用してもよい。鉛直加速度Avに含まれる鉛直加速度の大きさ|Mv|の成分は軸方向に関わらず一定である。複数軸について計算された鉛直加速度Avのうち最小のものを選択すれば、誤差成分Mxr×Rが最も小さい鉛直加速度Avを選ぶことができる。これらの実施例によれば、運動状態判定部36に使用する鉛直加速度Avの誤差成分Mxr×Rを低減することができる。その結果、運動状態判定部36による走行状態か否かの判定精度を向上することができる。以上の実施例を含む実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。付記13軸方向の加速度を検出するセンサと、プロセッサと、を備え、前記プロセッサは、前記センサの検出値から重力加速度の前記3軸方向の各軸成分を検出し、前記3軸方向のいずれかの軸方向の前記軸成分に対する前記重力加速度の大きさの比率を決定し、前記いずれかの軸方向における前記センサの検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記鉛直加速度の大きさに応じて運動状態が走行状態であるか否かを判定することを特徴とする電子機器。付記2前記プロセッサは、前記センサの検出値の直流成分から重力加速度の軸成分を検出する付記1に記載の電子機器。付記3前記プロセッサは、前記いずれかの軸方向における前記センサの検出値から重力加速度成分を減じた値に前記比率を乗ずることにより鉛直加速度を決定する付記1又は2に記載の電子機器。付記4前記プロセッサは、前記各軸成分のうち最も大きな軸成分が検出された軸方向を前記いずれかの軸方向として選択する付記1~3のいずれか一項に記載の電子機器。付記5前記プロセッサは、前記3軸方向のいずれか複数の軸方向のそれぞれについて前記軸成分に対する前記重力加速度の大きさの比率を決定し、前記複数の軸方向のそれぞれについて、各軸方向における前記センサの検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記複数の軸方向のそれぞれについて決定した鉛直加速度のうちの最小値に応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定することを特徴とする付記1~3のいずれか一項に記載の電子機器。付記63軸方向の加速度を検出するセンサと、前記センサの検出値から重力加速度の前記3軸方向の各軸成分を検出する重力加速度軸成分検出部と、前記3軸方向のいずれかの軸方向の前記軸成分に対する前記重力加速度の大きさの比率を決定する比率決定部と、前記いずれかの軸方向における前記センサの検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定する鉛直加速度決定部と、前記鉛直加速度の大きさに応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定する運動状態判定部と、を備えることを特徴とする電子機器。付記73軸方向の加速度を検出し、前記3軸方向の加速度の検出値から重力加速度の前記3軸方向の各軸成分を検出し、前記3軸方向のいずれかの軸方向の前記軸成分に対する前記重力加速度の大きさの比率を決定し、前記いずれかの軸方向における加速度の検出値と前記比率に応じて鉛直加速度の大きさを決定し、前記鉛直加速度の大きさに応じて、運動状態が走行状態であるか否かを判定することを特徴とする運動状態判定方法。