"二次側アンテナへ電力を送電する一次側アンテナと、前記一次側アンテナから反射される反射エネルギを検出する反射エネルギ検出手段と、前記一次側アンテナを移動させる移動手段と、前記反射エネルギに基づいて、前記一次側アンテナが前記二次側アンテナに対して最適な位置に配置するように前記移動手段を制御する制御手段とを備えることを特徴とする送電デバイス。しかしながら、前述のような電磁誘導を用いた一般的な非接触電力伝送システムでは、ワイヤレスであることの利点を部分的にしか生かせないという問題があった。すなわち、被給電デバイスを給電台に置く必要があるなど位置自由度が低いため、端子が無いことによる感電防止効果や、端子の腐食などが発生しないという限定的なメリットしか享受できなかった。また、非接触ICタグなどのように位置自由度を有するシステムでは、エネルギ効率を犠牲にしても問題ないレベルの微弱な電力を短時間送受信する場合にしか適用することができないという問題があった。また、磁界共鳴を用いた電力伝送システムでは、一次側及び二次側のアンテナ形状や回路定数を、給電システムの設計時に想定した両アンテナの位置関係によるアンテナ間の結合係数と整合させている。このため、両アンテナの位置関係が当初の想定とは異なりアンテナ間の結合係数が変化してしまった場合に、高い電力伝送効率を維持することができない。すなわち、実運用時に位置自由度を高めることができないという問題があった。本発明は上述した問題点を解決するためになされたものであり、一次側アンテナ及び二次側アンテナを配置する時の位置自由度を維持しつつ、両アンテナの位置関係が固定されている場合と同様に高い伝送効率が得られる送電デバイスを提供することを目的とする。上述した課題を解決するため、本発明の送電デバイスは、二次側アンテナへ電力を送電する一次側アンテナと、前記一次側アンテナから反射される反射エネルギを検出する反射エネルギ検出手段と、前記一次側アンテナを移動させる移動手段と、前記反射エネルギに基づいて、前記一次側アンテナが前記二次側アンテナに対して最適な位置に配置するように前記移動手段を制御する制御手段とを備えることを特徴とする。また、本発明の一態様にかかる電力伝送システムは、一次側アンテナから二次側アンテナへ電力を伝送する電力伝送システムであって、前記一次側アンテナから反射される反射エネルギを検出する反射エネルギ検出手段と、前記一次側アンテナを移動させる移動手段と、前記反射エネルギに基づいて、前記一次側アンテナが前記二次側アンテナに対して最適な位置に配置するように前記移動手段を制御する制御手段とを備えることを特徴とする。また、本発明の一態様にかかる電力伝送システムは、一次側アンテナから二次側アンテナへ電力を伝送する電力伝送システムであって、送信手段と、前記送信手段から受信した信号の検出位置に基づいて、所定の面方向における前記一次側アンテナと前記二次側アンテナとの相対的な位置を検出する位置検出手段と、前記一次側アンテナから反射される反射エネルギを検出する反射エネルギ検出手段と、前記一次側アンテナを移動させる移動手段と、前記位置検出手段により検出された位置情報に基づいて、前記一次側アンテナが前記二次側アンテナに対して前記所定の面方向において最適な位置に配置され、前記反射エネルギに基づいて、前記一次側アンテナが前記二次側アンテナに対して最適な位置に配置するように前記移動手段を制御する制御手段とを備えることを特徴とする。また、前記電力伝送システムの電力伝送方式は磁界共鳴型であることを特徴とする。また、前記制御手段は、前記反射エネルギ検出手段により検出された反射エネルギが最小となるように前記移動手段を制御することを特徴とする。また、前記制御手段は、前記位置検出手段により検出された位置情報が予め設定された目標位置と一致するように前記移動手段を制御することを特徴とする。また、前記制御手段は、前記位置検出手段での受信状況を監視し、前記受信が遮断された場合に電力の送電を中止させることを特徴とする。一次側アンテナ及び二次側アンテナを配置する時の位置自由度を維持しつつ、両アンテナの位置関係が固定されている場合と同様に高い伝送効率が得られる電力伝送システムを提供することができる。本実施の形態に係る電力伝送システム1について図を用いて説明する。なお、以下では、本実施の形態の説明で必要な図のみ用いて説明する。このため、本発明はこれらの図に限定されるものではない。また、以下では、磁界共鳴型の伝送方式を用いて自動車の充電池に給電する形態について説明する。図1は、本実施の形態に係る電力伝送システム1の断面図である。電力伝送システム1は送電デバイス10及び受電デバイス20を有する。送電デバイス10は、電源プラグ11、送電部12、一次側アンテナ13、位置検出部位置検出手段14、平面移動部移動手段15、垂直移動部移動手段16、反射エネルギ検出部反射エネルギ検出手段17a、17b、制御部制御手段18及び送電部12と一次側アンテナ13とを接続する送電線19を有する。送電部12は電源プラグ11で受電した電力を伝送周波数に変換する回路を有し、例えばAC-ACコンバータが挙げられる。一次側アンテナ13は共振コイルであり、不図示のコンデンサが接続されている。一次側アンテナ13は、送電部12で伝送周波数に変換された電力により、所定の共振周波数を有する磁界を発生させて電力を受電デバイス20に送電する。位置検出部14は、PSDPositionSensitiveDetector等からなり、受信した光の分布に基づいて送電デバイス10の平面方向路面方向の二次元の座標を検出する。平面移動部15は例えばアクチュエータ等により構成され、送信デバイス10を路面方向に移動する。垂直移動部16は、平面移動部15と同様にアクチュエータ等により構成され、送信デバイス10を平面移動部15の移動方向とは垂直の方向に移動させる。反射エネルギ検出部17a及び17bは送電線19に接続されている。反射エネルギ検出部17aは一次側アンテナ13側へ伝送される成分透過波の伝送エネルギ透過係数を検出し、制御部18へ出力する。反射エネルギ検出部17bは一次側アンテナ13側から反射される成分反射波の反射エネルギ反射係数を検出し、制御部18へ出力する。ここで、反射エネルギは、一次側アンテナ13と後述する二次側アンテナとの距離に依存し、この距離が最適化されると所定の伝送周波数における反射エネルギも最小値を示す。具体的には図2~図4を用いて説明する。図2は、本実施の形態に係る電力伝送システム1のアンテナ間距離がD1である場合における伝送エネルギ及び反射エネルギの周波数依存性を示す図である。図3は、本実施の形態に係る電力伝送システム1のアンテナ間距離がD2である場合における伝送エネルギ及び反射エネルギの周波数依存性を示す図である。図4は、本実施の形態に係る電力伝送システム1のアンテナ間距離がD3である場合における伝送エネルギ及び反射エネルギの周波数依存性を示す図である。なお、これらの図において、アンテナ間距離の関係はD1<D2<D3である。これらの図から、アンテナ間距離がD2の時に伝送周波数f0での反射エネルギが最小値を示すことから、D2が最適なアンテナ間の距離となる。この最適な距離は、一次側アンテナ13及び後述する二次側アンテナの結合係数から一次側アンテナ13から発生する磁界の通過帯域幅とこの通過帯域幅内のリップルとが定まり、このリップルが電力伝送システム1の設計条件に合うような距離である。制御部18はCPUCentralProcessingUnit及びメモリを有する制御回路である。制御部18は位置検出部14の検出結果を受信し、検出結果がメモリに記憶されている予め設定された位置情報と一致するように平面移動部15を制御する。また、制御部18は反射エネルギ検出部17a及び17bの検出結果を受信し、この検出結果に基づいて反射エネルギが低減するように垂直移動部16を制御する。制御部18の動作については後述する。なお、予め設定された位置情報とは路面方向の座標に関する情報を表す。具体的には、位置検出部14から出力される座標が座標点0,0で赤外線を受信した時に、一次側アンテナ13と後述する二次側アンテナとの位置関係が最適になる設計とした場合の座標点0,0を表す。受電デバイス20はタイヤ25を有する自動車に搭載されており、二次側アンテナ21、受電部22、充電部23及び発光素子送信手段24を有する。二次側アンテナ21は、一次側アンテナ13と同様に共振コイルであり、不図示のコンデンサが接続されている。二次側アンテナ21は、一次側アンテナ13から発生した磁界と共鳴することにより電力を受電する。受電部22は、二次側アンテナ21で受電した電力を受電デバイス20に適した形式に変換する回路を有し、例えばAC-ACコンバータが挙げられる。充電部23はバッテリを充電する。発光素子24送信手段は位置検出部14へ赤外線等の光を発光する素子である。発光素子24は、赤外線の他、可視光、紫外線等の電磁波を照射するものでもよく、超音波やレーザを照射するものでもよい。次に、電力伝送システム1の動作例を説明する。図5は、本実施の形態に係る電力伝送システム1の動作を示すフローチャートである。まず、受電デバイス20を有する自動車は所定の位置に停止する。受電デバイス20は、送電デバイス10と対向する任意の位置に配置された後、発光素子24から赤外線を照射するS1。位置検出部14は照射された赤外線を検出し、検出結果を制御部18へ送信するS2。制御部18は位置検出部14から検出結果を受信した後、メモリから予め定められた座標を読み込むS3。制御部18は、読み込んだ座標と位置検出部14の検出結果が一致するように、平面移動部15により一次側アンテナ13を路面方向に移動させるS4。制御部18は、送電部12により一次側アンテナ13を介して二次側アンテナ21に微弱電力を送電させるS5。ここで、微弱電力を送電するのは以下の理由による。送電を開始する時点では一次側アンテナ13と二次側アンテナ21との距離が最適ではない可能性が高い。このため、一次側アンテナ13と二次側アンテナ21との最適な距離が定まるまで出力を抑えることにより、送電デバイス10の消費電力を低減し、且つ周囲の機器への悪影響を防ぐ。微弱電力の送電を開始した後、反射エネルギ検出部17aは伝送エネルギを検出し、反射エネルギ検出部17bは反射エネルギを検出するS6。そして、反射エネルギ検出部17a及び17bは検出結果を制御部18に送信する。制御部18は、垂直移動部16により一次側アンテナ13を二次側アンテナ21側に一定距離だけ垂直移動させるS7。反射エネルギ検出部17a及び17bは、ステップ6と同様に、各々伝送エネルギ及び反射エネルギを検出し、検出結果を制御部18に送信するS8。そして、制御部18は、ステップ8において検出された反射エネルギがステップ6において検出された反射エネルギと比べて減少しているか否か判断するS9。減少している場合S9、yes、ステップ7に戻る。一方減少していない場合S9、no、制御部18は、垂直移動部16により一次側アンテナ13を二次側アンテナ21側とは逆側に一定距離だけ垂直移動させるS10。制御部18は送電部12により通常出力の電力を一次側アンテナ13を介して二次側アンテナ21へ送電させるS11。受電デバイス20は二次側アンテナ21を介して受電部22により電力を受電するS12。以上のように、本実施の形態に係る電力伝送システム1は、一次側アンテナ13からの反射エネルギが最小値を示すように一次側アンテナ13を移動することができる。このため、一次側アンテナ13の位置自由度を維持しつつ、アンテナの位置が最適な位置に固定されている場合と同様に高い伝送効率で電力を伝送することができる。なお、本実施の形態では、高い伝送効率を実現可能な磁界共鳴型の電力伝送方式を利用した場合について説明したが、電界共鳴型の電力伝送方式を利用することもできる。電界共鳴型は磁界共鳴型と同様に、一次側アンテナ13と二次側アンテナ21との距離が最適である場合に反射エネルギが低くなるためである。また、本実施の形態では、制御部18は、反射エネルギに基づいて垂直移動部16により一次側アンテナ13を路面方向とは垂直な方向にのみ移動しているが、反射エネルギに基づいて平面移動部15及び垂直移動部16により、一次側アンテナ13を路面方向及び路面方向とは垂直の方向に移動してもよい。この場合、発光素子24及び位置検出部14を設置せずとも、路面方向及び路面方向とは垂直の方向についてアンテナの位置合わせが可能なため、高効率な電力伝送を実現できるとともに、アンテナの位置合わせに費やす時間を短縮することができる。なお、前述のように反射エネルギのみに基づいて一次側アンテナ13の位置合わせを行う手順としては、まず、自動車が所定の位置に停車した後、図5のステップ5から開始する。そして、制御部18は、路面方向の所定の方向x軸方向において、平面移動部15によりステップ6~10のように反射エネルギが減少する方向に一次側アンテナ13を移動させる。同様に、制御部18は、路面方向の所定の方向とは直角方向y軸方向及び路面方向とは垂直の方向z軸方向において、x軸方向と同様に一次側アンテナ13を移動させる。また、本実施の形態では、図5に記載のように一次側アンテナ13が移動した位置毎に反射エネルギを比較しているが、一次側アンテナ13が所定の位置に配置された後、一次側アンテナ13の可動範囲内のすべての位置における反射エネルギを検出し、検出結果から最も反射エネルギが小さい位置に一次側アンテナ13を移動してもよい。図5に記載のステップと比べて時間を費やすものの、確実に反射エネルギが小さい位置を検出することができる。また、本実施の形態では、発光素子24及び位置検出部14を平面方向の位置を検出するために用いているが、送電デバイス10と受電デバイス20との間に異物が侵入したか否かの判断に用いてもよい。すなわち、制御部18は、位置検出部14での検出結果を継続して受信することにより位置検出部14の受信状況を監視し、異物の有無を判断してもよい。制御部18は、位置検出部14から出力される検出結果の信号が途絶えた場合、送電デバイス10と受電デバイス20との間に異物が侵入したと判断し、送電部12に送電を停止させる。これにより、異物の進入による伝送効率の低下を防ぐとともに、安全な作業条件を確保することができる。また、本実施の形態では、電力伝送システムを自動車に適用した例について説明したが、携帯端末の充電、監視カメラの設置や電力供給等にも適用することができる。"