成形品の底部に周囲部よりも薄肉の上げ底部を形成し、ブロー成形を行うと同時に底部の部位を外部から押さえることで、上げ底部の周囲に折り返し部及び周囲壁部を形成し、前記周囲壁部を前記上げ底部に対して肉厚化にし、内部の減圧により上げ底部が内側に変位するようにしたことを特徴とする耐熱容器の製造方法。請求項1に記載の耐熱容器の製造方法において、熱処理を行う第1ブロー成形により前記周囲壁部よりも薄肉の前記上げ底部を形成し、最終型を用いた第2ブロー成形を行う際に前記折り返し部及び周囲壁部を含めた前記底部の部位を押さえて、前記周囲壁部を前記上げ底部に対して肉厚化にすることを特徴とする耐熱容器の製造方法。請求項2に記載の耐熱容器の製造方法において、前記上げ底部と前記周囲壁部の肉厚の割合である上げ底部周囲壁部を0.85以下にしたことを特徴とする耐熱容器の製造方法。請求項3に記載の耐熱容器の製造方法において、前記底部に対する加熱温度は、前記第1ブロー成形よりも前記第2ブロー成形の温度を同等か高くすることを特徴とする耐熱容器の製造方法。請求項4に記載の耐熱容器の製造方法において、第2ブロー成形を行うことで、前記上げ底部を、前記周囲壁部から前記折り返し部に連続して径方向内側に向けて延び外部側に傾斜する傾斜部と、傾斜部に連続して中央に配され内部側に凹状態にされる中央部とに成形し、前記上げ底部の断面形状における前記周囲壁部と前記傾斜部とのなす角度が90度±15度の範囲にすることを特徴とする耐熱容器の製造方法。本発明は上記状況に鑑みてなされたもので、壁面の形状に拘わらず減圧雰囲気に対する変形に対して的確に対応できる耐熱容器を成形することができる耐熱容器の製造方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するための請求項1に係る本発明の耐熱容器の製造方法は、成形品の底部に周囲部よりも薄肉の上げ底部を形成し、ブロー成形を行うと同時に底部の部位を外部から押さえることで、上げ底部の周囲に折り返し部及び周囲壁部を形成し、前記周囲壁部を前記上げ底部に対して肉厚化にし、内部の減圧により上げ底部が内側に変位するようにしたことを特徴とする。請求項1に係る本発明では、周囲壁部よりも薄肉の上げ底部及び折り返し部を外部から押えた状態でブロー成形を行うことで、薄肉の上げ底部折り返し部及び肉厚化された周囲部を有する底部を備えた成形品となり、内部が減圧雰囲気になった際に上げ底部が内側に変位して減圧に対応し、壁面の形状に拘わらず壁面の変形をなくすことができる。そして、請求項2に係る本発明の耐熱容器の製造方法は、請求項1に記載の耐熱容器の製造方法において、熱処理を行う第1ブロー成形により前記周囲壁部よりも薄肉の前記上げ底部を形成し、最終型を用いた第2ブロー成形を行う際に前記折り返し部及び周囲壁部を含めた前記底部の部位を押さえて、前記周囲壁部を前記上げ底部に対して肉厚化にすることを特徴とする。請求項2に係る本発明では、第1ブロー成形により、例えば、140°Cから200°Cの型温度でのブロー成形により、結晶化の促進と内部応力を除去して周囲壁部よりも薄肉の上げ底部を成形し、第2ブロー成形により、例えば、80°Cから120°Cの型温度でのブロー成形により、結晶化の促進と最終形状出しを行うと同時に上げ底部を外部から押えて周囲壁部を肉厚化させる。第1ブロー成形では、最終成形品より大きなキャビティ空間を持つ熱処理ブロー成形型と、キャビティ方向への突出した凸部を持つ底型により、高延伸配向させた薄肉の上げ底部を容易に成形させることができ、第2ブロー成形では、第1ブロー成形品の底部が最終ブロー成形型の下端に近接若しくは接触した時に、折り返し部を成形するための凸部をもつ底型をキャビティ方向へ前進させることで、周囲壁部及びその外側の接地部の肉厚を確実に肉厚化させることができる。これにより、内部が減圧雰囲気になった際に上げ底部が内側に変位して減圧に確実に対応した耐熱容器となり、肉厚の周囲壁部により耐熱容器の自立性が確保される。また、請求項3に係る本発明の耐熱容器の製造方法は、請求項2に記載の耐熱容器の製造方法において、前記上げ底部と前記周囲壁部の肉厚の割合である上げ底部周囲壁部を0.85以下にしたことを特徴とする。また、請求項4に係る本発明の耐熱容器の製造方法は、請求項3に記載の耐熱容器の製造方法において、前記底部に対する加熱温度は、前記第1ブロー成形よりも前記第2ブロー成形の温度を同等か高くすることを特徴とする。また、請求項5に係る本発明の耐熱容器の製造方法は、請求項4に記載の耐熱容器の製造方法において、第2ブロー成形を行うことで、前記上げ底部を、前記周囲壁部から前記折り返し部に連続して径方向内側に向けて延び外部側に傾斜する傾斜部と、傾斜部に連続して中央に配され内部側に凹状態にされる中央部とに成形し、前記上げ底部の断面形状における前記周囲壁部と前記傾斜部とのなす角度が90度±15度の範囲にすることを特徴とする。前記成形品は、軸方向の長さが口部の径の数倍以下であることが好ましく、口部の径と軸方向の長さに大差がない広口の耐熱容器の製造に適用することが好適である。本発明の耐熱容器の製造方法は、壁面の形状に拘わらず減圧雰囲気に対する変形に対して的確に対応できる耐熱容器を成形することが可能になる。図1から図3に基づいて耐熱容器を説明する。図1には本発明の一実施例に係る耐熱容器の製造方法で成形した耐熱容器の側面視、図2には図1中の底面視図1中のII-II線矢視、図3には底部の断面視図2中のIII-III線矢視を示してある。図3aは底部が変位する前の状態であり、図3bは減圧雰囲気により底部が変位した状態である。図1に示すように、本発明の一実施例に係る製造方法で成形された耐熱容器1は、ポリエチレンテレフタレートPET製であり、例えば、ジャムやマヨネーズ等の半固形状の食品の容器として使用される。耐熱容器1は、上端に広口の口部2を有し、肩部3に連続して略円筒状の胴部4が設けられ、胴部4の底が底部5で塞がれている。この耐熱容器1は、射出成形されたポリエチレンテレフタレート製のプリフォームから二軸延伸ブローされたものであり、口部2以外の部分が二軸延伸された状態にある。また、口部2以外の部分は、ヒートセットによる結晶化及び内部応力の除去作用により、高い耐熱性が付与されている。なお、口部2も白色結晶化させ、耐熱性を付与することが望ましい。図示された耐熱容器1の胴部4の形状は、略円筒状だが、特にこれに限定されず、略四角形状等の多角状や略楕円状でも構わない。口部2は、口筒部2aとキャップとを係合できる被係合部2bを有する。被係合部2bは図示されたように、例えば、ねじ山等で形成することができる。被係合部2bでねじ山を採用した場合は、一条ねじでもNNは2以上の整数で、好ましくは4≦N≦6条以上の多条ねじでも良い。多条ねじの場合は、例えば、キャップを1/4から1/6回転することで耐熱容器1の開閉ができることから、特に口径が大きい例えば38mm以上広口容器例えば250mLから1500mLにおいて有利である。図1ではロッキングリング41ビードリングとも称されるとサポートリング42ネックリングとも称されるを口部2に備えている。ロッキングリング41、サポートリング42は、本願の耐熱容器1の製造において、省略することも可能である。つまり、広口容器では、細口容器主として飲料用の容器では必要とされるロッキングリング41を不要にすることも可能である。ロッキングリング41をなくすことで、天面からサポートリング42の下面までの口部2の全高を低くでき例えば15mm以下、その分、樹脂量を少なくでき、容器の軽量化が図れる。一般に広口容器では、細口容器と比べ口部が肉厚であるため、消費する樹脂量が多くなるが、例えば、図8に示すように、ロッキングリング41図1参照をなくした状態で、口部2に天面と面一で周方向に面積が拡大したフランジ43を設け、続く口筒部2aを肉薄にすれば、樹脂量を抑え、容器を軽量化することができる。例えば、フランジを含む口部天面の厚さを1.5-2.5mm、口筒部の厚さを1.0-2.0mmに規定すると、良好に口部を形成でき、樹脂消費量も押さえることができる。そして、チャック部材44によりフランジ43を支持係合することで、プリフォームや容器を安定して搬送することができる。尚、フランジ43を設けた場合、キャップとの係合を考慮し、口部2の被係合部よりもフランジ43の高さ径方向外側の高さを低くする必要がある。サポートリング42は主にプリフォームや容器の搬送で有利に働くことから、採用されている。例えば、チャック部材44により、フランジ43と共にサポートリング42を支持係合することで、プリフォームや容器を安定して搬送できたり、プリフォームや容器の向きを容易に回転例えば、180°反転させたりすることができる。尚、サポートリング42は省略することも可能である。また、図9に示すように、被係合部2bの直下にチャック部材44が係合する周状凹部45を設けることも可能である。この場合、口部2の肉厚との関係で深さの上限が存在することを考慮する必要がある。その上限を超えて周状凹部45の深さを大きくすると、プリフォームの射出成形時の樹脂流動が周状凹部45で阻害され、ショートショットなどの成形不良が生ずる虞があるので、例えば、口部2の厚さを1.5mmにすると、周状凹部45の深さは0.5mm程度が限界になる。図1から図3に示すように、底部5は薄肉の上げ底部11及び肉厚が増加した円環状の接地部12が備えられ、接地部12の内側には周囲壁部12aが設けられている。つまり、接地部12、接地部12の内側の周囲壁部12a、及び接地部12よりも外側部分の壁部が周囲部とされている。上げ底部11は、周囲壁部12aから折り返し部13aを挟んで径方向の内側に延び外部側下側に傾斜する傾斜部13と、傾斜部13の内側に連続して底部11の中央に配され耐熱容器1の内部側に凹状態にされる中央部14とから構成されている。図3aに示すように、底部5の断面形状における周囲壁部12aと傾斜部13とのなす角度αが90度±15度の範囲にされている。角度をこれ以上の鋭角に設定すると、減圧雰囲気下の上げ底部11の自発的な反転動作が妨げられる虞がある。また、この角度に規定することで、薄肉化された折り返し部13aの予期しない破損を防止できる。例えば、上げ底部11と周囲壁部12aの肉厚の割合である上げ底部11周囲壁部12aは0.85以下上げ底部11の肉厚が周囲壁部12aに対し85以下にされる。この時、例えば、胴部4の肉厚が06mmから07mm、上げ底部11傾斜部13及び中央部14の肉厚が約04mm、周囲壁部12a接地部12の肉厚が05mmから06mmにされる。この肉厚条件により、減圧雰囲気下の底部5の反転動作が安定して自発的に行われることになる。また、周囲壁部12a接地部12が上げ底部11より肉厚であるため十分な剛性を有し、上げ底部11の反転時に周囲壁部12a接地部12が変形することなく自立性を保つことできる。耐熱容器1に内容物が高温状態で充填され、その後外部冷却手段等により内容物が冷めると、内容物の減容により耐熱容器1の内部が減圧雰囲気となる。耐熱容器1の内部が減圧雰囲気になると、接地部12周囲壁部12aに対して上げ底部11傾斜部13の肉厚が薄くされているため、図3bに示すように、上げ底部11が耐熱容器1の内側に変位して減圧に対応する。これにより、胴部4に減圧パネル等を形成することなく、即ち、壁面胴部4の形状に拘わらず胴部4の変形をなくすことができる。胴部4の形状に制約がなくなるため、胴部4の内壁側に段部等を形成する必要がない。このため、製品ラベルのデザインや表示内容に制約を受けることがなくなり、また、例えば、ジャムやマヨネーズ等の食品をスプーン等で掬う際にスプーン等が届かない部分が存在する虞がなく、内容物を消費し切ることが可能になる。図4から図6に基づいて上述した耐熱容器1を成形するための製造方法を説明する。図4から図6には本発明の一実施例に係る耐熱容器の製造方法を実施するための工程説明を示してあり、図4はプリフォームを熱処理ブロー成形型により成形している状態第1ブロー成形、図5は最終ブロー成形型で胴部の最終形状を成形している状態、図6はブローキャビティ方向に前進後退可能な上げ底型を用いて底部を最終形状に成形している状態第2ブロー成形である。図4に示すように、延伸的適温に加熱されたプリフォーム10図中点線で示してあるが熱処理ブロー成形型21に配置される。熱処理ブロー成形型21は開閉可能な一次割型22及び一次底型23を備えている。この熱処理ブロー成形型のキャビティ空間は、最終ブロー成形型のそれよりも大きい。このため、熱処理ブロー成形型によるブロー成形では、ブローエアーの排気寸前まで、一次ブロー成形品は、最終ブロー成形品より大きなサイズにブローされている。熱処理ブロー成形型21が、例えば、140°Cから200°Cに、一次底型23が90°Cから120°Cに温度制御され、プリフォーム10がブロー成形されて一次ブロー成形品24図中実線で示してあるとされる第1ブロー成形。ここで、一次底型23は、例えば、底型中央にキャビティ内方へ徐々に拡小していく逆テーパ状に突出した凸部23aと、凸部23aの天面に位置する円周状の支持面23bが形成されている。ブローエアー導入後、プリフォームの底部は先ず円周状の支持面23bに接触した後、逆テーパ状の凸部23aに沿って延伸されていく。この突出した凸部23aにより、略半球状の通常の底型と比較して上げ底部11の延伸領域を増大させることができ、また、凸部23aが逆テーパの形状であることから、上げ底部11を無理なく高延伸配向させることができる。その結果、薄肉化した上げ底部11を安定して成形できる。尚、図では支持面23bの端を略直角形状で示しているが、実際にはその端は面取りされ、一定のRを形成している。また、延伸領域をより増大させるため、支持面23bの天面上に、例えば半球状の凹部を設けることもできる。熱処理ブロー成形型21によるブロー成形では、一次割型22及び一次底型23に一定時間、例えば、2秒から10秒間接触して結晶化が促進されて内部応力が除去される。そして、一定時間経過後、ブローエアーの排気を開始し始めると収縮して、周囲壁部12a接地部12図3参照よりも薄肉の上げ底部11図3参照が成形された一次ブロー成形品24図中実線で示してあるとなる。図5に示すように、一次ブロー成形品24が最終ブロー成形型31に配置される。最終ブロー成形型31は開閉可能な二次割型32及び二次底型33を備えている。二次底型33の上面の周囲には折り返し部13aを形成するための凸状部33aが設けられている。最終ブロー成形型31が、例えば、80°Cから120°Cに温度制御され、一次ブロー成形品24がブロー成形される第2ブロー成形。二次底型33の温度は、例えば30°C常温から120°Cの間で調整される。高温に温度制御された場合、更なる結晶密度の向上が期待できる。図5に示した状態では、一次ブロー成形品24が二次割型32に接触して結晶化が更に促進されて胴部4図1参照の最終形状出しが行われる。そして、図6に示すように、一次ブロー成形品24がブロー成形される過程で第2ブロー成形と同時に、二次底型33が突き上げられて折り返し部13a図3参照に対応する部位が外部から押えられる。これにより、折り返し部13aより外周側に位置する周囲壁部12a接地部12の延伸薄肉化が抑制される。その結果、周囲壁部12a接地部12を、上げ底部11傾斜部13に比べ肉厚化させることができる相対的に肉厚化させることができる。この後、一定時間、例えば2秒から10秒間この状態で保持した後、冷却エアなどの手法で冷却され、最終成形品が取出される。尚、第1ブロー成形及び第2ブロー成形に対応した成形は、2台のブロー成形機を用いて行うことも可能である。この場合、室温まで冷却された一次ブロー成形品24を、第2ブロー成形に適した温度まで再加熱する装置が別途必要になるのは言うまでもない。第1ブロー成形では、最終成形品より大きなキャビティ空間を持つ熱処理ブロー成形型と、キャビティ方向への突出した凸部を持つ底型により、高延伸配向させた薄肉の上げ底部を容易に成形させることができ、第2ブロー成形では、第1ブロー成形品の底部が最終ブロー成形型の下端に近接若しくは接触した時に、折り返し部13aを成形するための凸状部33aを有する二次底型33をキャビティ方向へ前進させることで、周囲壁部12a、接地部12及びその外の周壁を上げ底部11傾斜部13に対し確実に肉厚化させることができる。特に、ブロー成形を2段階式にすることで、容器上げ底部の高延伸配向による薄肉化と、接地部12等の形状出しや厚肉化を分けて行うことが可能となり、一度に両要件をクリアしければならない1段階のみでブローする方式に比べ、成形での優位性が挙げられる。また、1段階のみでブローする方式に比べ、より高延伸配向でき、更に高温でヒートセットさせることができるため、剛性や耐熱性の点も向上する。底型が可動式でなく固定式の場合、延伸過程中にプリフォームの底部が上げ底型の折り返し部33aに先ず接触し、その後に周囲壁部12aに肉が回り込む形になる。この際、上げ底部11や傾斜部13が肉厚となり、接地部12周囲壁部12aが肉薄になりやすい。1段式ブロー成形式だと、この傾向は特に生じやすい。また、胴部4のパネルレスが可能になることから胴部4上の制約がなくなるため、製品ラベルの形状や容器デザインなどに関する自由度が増す。更に、ジャム等の半固形状の内容物をスプーン等で掬い出しやすくなり、内容物を消費し切ることが可能になる。尚、本件ではヒートセットにより容器の結晶密度を増加させていることから、剛性は十分備えているが、最小限のリブを追加することで、剛性を補強してもよい。例えば、肩部3の直下と、接地部12近辺で胴部4の下部にそれぞれリブを持たせることが考えられる。これにより、ラベル貼付等のスペースを十分確保でき、デザイン上の制約を最小限にすることができる。図7に基づいて耐熱容器1に内容物を充填した状況を説明する。図7aには内容物を充填している過程の説明、図7bには充填が終了してキャップにより封止された状態、図8には内容物が冷やされて減容された状態を示してある。図7aに示すように、耐熱容器1の内部に殺菌などにより温度が高くされた内容物7が充填される。図7bに示すように、内容物7が充填され終わるとキャップ8により口部2が閉じられて内部が封止される。キャップ8により口部2が閉じられた状態で、冷却される、もしくは保管されることで内容物7が冷やされる。密閉された耐熱容器1の内容物7が冷やされると、内容物が減容されて耐熱容器1の内部が減圧雰囲気になる。減圧雰囲気になると、図7cに示すように、上げ底部11が内側に変位して減圧による変形が吸収される。このため、内部が減圧雰囲気になった際に上げ底部11が内側に変位して減圧に確実に対応する耐熱容器1となり、肉厚の接地部12により耐熱容器1の自立性が確保される。従って、壁面の形状に拘わらず減圧雰囲気に対する変形に対して的確に対応できる耐熱容器1となる。