鉄道車両の構体に取り付けられて、吊りボルトを介して部材の懸架に用いられる鉄道車両用懸架レールであって、第1の方向に第1の所定長だけ延在する、前記構体に取り付けられる上部と、前記吊りボルトのシャフトを露出しながら頭を収納及び保持して前記第1の方向に対してほぼ垂直な第2の方向に懸架する、前記第1の方向に第2の所定長だけ延在する下部とを備え、前記上部は、前記構体に取り付けられる平板状の組付部を含み、前記下部には、内部に前記吊りボルトの頭を収容する前記第1の方向に延在する第1の溝と、前記第1の方向で規定される平面に平行な面には、吊りボルトのシャフトを露出する前記第1の溝と概ね同心に前記第1の方向に延在する第2の溝とが設けられ、前記吊りボルトが通ることができる開口部が前記第1の溝に連通して設けられていることを特徴とする鉄道車両用懸架レール。前記開口部は、前記第2の溝と同心かつ重複して設けられていることを特徴とする、請求項1に記載の鉄道車両用懸架レール。前記開口部の輪郭は、前記吊りボルトの頭の平面輪郭と概ね相似形であることを特徴とする、請求項2に記載の鉄道車両用懸架レール。前記上部と前記下部とを連結する前記第2の方向に延在する連結部とを更に含み、前記開口部は、前記連結部と前記下部との連結部に設けられていることを特徴とする、請求項1に記載の鉄道車両用懸架レール。前記第1の方向に垂直な第3の方向から見た前記開口部の輪郭は、概ね円形であることを特徴とする、請求項4に記載の鉄道車両用懸架レール。上述のように、特許文献1は、吊りボルトの取り付けが容易な懸架レール機器吊り用レールを提案している。特許文献2は、吊り下げる機器の重量に耐えられるように強度を向上させた懸架レール締結用レールを提案している。しかし、これらの懸架レールは、いずれも吊りボルトを、吊りボルトそのもの、或いは吊りボルトの頭部を懸架レールの両端に設けられた開口部から、懸架レール内に人手により挿入する必要がある。そのために、懸架レールが長く、また係止する位置ボルト数が多い場合には、懸架レールの両端の開口部係止溝への入り口のいずれか、または両方から、多数のボルトを挿入して所定の係止位置に係止することは面倒な作業である。懸架レールを車両に取り付ける前に、ボルトを挿入/係止する場合には、長く重い懸架レールを支えながらの作業であり、作業者への負荷、ひいては作業効率減少や作業工数の増大などを招く。また、懸架レールを車両に取り付けた後に、ボルトを挿入/係止する場合には、少なくともボルトの挿入が完了するまでは、懸架レールの開口部を塞がないように、工程や作業順序を制限する必要がある。やはり、作業効率減少や作業工数の増大などの問題を招く。よって、上述の問題に鑑みて、本発明は、吊りボルトの挿入、係止及び交換を簡単に行える懸架レールを提供することを目的とする。上記の課題を解決する為に、本発明は、鉄道車両の構体に取り付けられて、吊りボルトを介して部材の懸架に用いられる鉄道車両用懸架レールであって、第1の方向に第1の所定長だけ延在する、前記構体に取り付けられる上部と、前記吊りボルトのシャフトを露出しながら頭を収納及び保持して前記第1の方向に対してほぼ垂直な第2の方向に懸架する、前記第1の方向に第2の所定長だけ延在する下部とを備え、前記上部は、前記構体に取り付けられる平板状の組付部を含み、前記下部には、内部に前記吊りボルトの頭を収容する前記第1の方向に延在する第1の溝と、前記第1の方向で規定される平面に平行な面には、吊りボルトのシャフトを露出する前記第1の溝と概ね同心に前記第1の方向に延在する第2の溝とが設けられ、前記吊りボルトが通ることができる開口部が前記第1の溝に連通して設けられていることを特徴とする。本発明は、鉄道車両において、機器を効率よく懸架できる効果を奏する。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する前に、本発明の技術的特徴について簡単に述べる。本発明は、懸架レールにおいて、吊りボルトの挿入方向を、懸架レールの延在方向と略垂直な方向とすることによって、吊りボルトの挿入及び係止の自由度の向上を図るものである。具体的には、懸架レールにおいて、吊りボルトの挿入に用いられる開口を、吊りボルトが懸架される方向と略直交する平面上に延在するように設ける。以下に、本発明の実施の形態について具体的に述べる。実施の形態1以下に図1、図2、及び図3を参照して、本発明の実施の形態1に係る懸架レールについて説明する。図1aに、本実施の形態の懸架レールが、床下の台枠部に横ハリの一部を成して配設されている鉄道車両以下、車両Vrを上面から見た状態を示す。図1bに、図1aに示した車両Vrの台枠部を横から見た状態を示す。車両Vrの台枠部に、車両Vrの車両幅方向Dw方向に、複数の懸架レールRS1が所定の長さLr図2aだけ延在して配設されている。図2aは、図1aにおいて、車両Vrの長手方向Daから見た懸架レールRS1を示す。図2bは、図2aにおいて、直線IIb-IIbで切った懸架レールRS1の断面を示している。図2aに示すように、懸架レールRS1は、車両の台枠などの部材に取り付けられる上部Puと、機器などの部材不図示との接合に用いられる吊りボルト不図示の頭を収納及び保持する下部Plとが一体的に形成されている。下部Plの底部取り付け部Pbには、ボルトヘッド挿入穴Obhが車両幅方向Dw方向に所定長Lhだけ延在している。図2bに示すように、懸架レールRS1は、中心線Lcに関して対称な断面形状を有する。上部Puは、所定の厚さT1を有して、幅方向図1に示す例では、車両の長手方向Daに、所定の長さWrtだけ延在する平板状の組付部Ptを有する。組付部Ptの下面中央部から下方向、つまり吊りボルトが懸架される方向以降懸架方向、図1に示す例では車両高さ方向Dvに、支柱部Psが所定長H1を有して一体的に延在している。組付部Ptと支柱部Psとで、T字状断面を形成している。支柱部Psの下端から、所定の角度θを有して二股状に足部Pfが互いに図1に示す例では、長手方向Daに離反するように、所定長H2だけ延在した後に下向き図1に示す例では、車両高さ方向Dvに、互いに平行に所定長H3だけ延在している。足部Pfの下端から、さらに組付部Ptと平行図2bにおいて、長手方向Daに、所定厚T1を有する平板状の取り付け部Pbが、外側に向かって中心線Lcから所定長Wrb/2の位置まで延在すると共に、内側に向かって中心線Lcより所定長Ws/2の位置まで延在している。中心線Lcより所定長Ws/2の位置から足部Pfまで延在している取り付け部Pbの部分を、ボルトヘッド座部Sbhと呼ぶ。ボルトヘッド座部Sbhは、上記懸架方向と略直交する方向に沿って延在している。つまり、懸架レールRS1の取り付け部Pbには、懸架レールRS1の全長Lrに渡って、幅がWsのボルトシャフト案内溝Gbsが開口している。なお、ボルトヘッド挿入穴Obhは、ボルトシャフト案内溝Gbsと中心線Lcを共有している。図3に、懸架レールRS1を取り付け部Pb側から組付部Pt側に見た状態を示す。上述のように、懸架レールRS1の取り付け部Pbには、中心線Lcに関して対象且つ長手方向車両幅方向Dwに延在する2つの開口部、つまりボルトシャフト案内溝Gbsとボルトヘッド挿入穴Obhとが設けられている。ボルトシャフト案内溝Gbsは、ボルトシャフトの径より大きく、ボルトヘッドの最小幅より小さい、幅Whを有する開口で車両幅方向Dwに延在している。ボルトヘッド挿入穴Obhの、幅Wgと長さLhで規定される輪郭形状は吊りボルトのヘッドの輪郭形状より大きく、好ましくは相似形である。なお、取り付け部Pbの内部で且つボルトヘッド挿入穴Obhが設けられていない部分には、懸架レールRS1の全長Lrに渡って幅Wgのボルトヘッド案内溝Gbhが設けられている。懸架レールRS1に対する吊りボルトの取り付けは以下に述べる手順で行われる。つまり、取り付け部Pbの下面から、ボルトヘッドからボルトヘッド挿入穴Obhをくぐり抜けるように、吊りボルトが組付部Ptに向けて挿入される。そして、ボルトヘッドがボルトヘッド座部Sbhを乗り越えた時点で、吊りボルトは懸架レールRS1の長手方向図3では、車両幅方向Dwに移動される。これにより、ボルトヘッドがボルトヘッド案内溝Gbhによって案内されると共に、ボルトシャフト部がボルトシャフト案内溝Gbsによって案内されながら、吊りボルトはボルトヘッド挿入穴Obhから抜け出し、やがてボルトヘッドの下面が、ボルトヘッド座部Sbhの上面で受け止められる。この状態で、吊りボルトは懸架レールRS1内の下部Plの内部の任意の位置で、ナットなどの手段により懸架レールRS1に固定可能である。つまり、懸架レールRS1においては、懸架レールの両端の開口部と共に、下面からも吊りボルトを挿入できる。よって、吊りボルトの挿入及び係止の自由度が増すと共に、吊りボルトを簡単に交換できる。さらに、懸架レールRS1は、平板状の組付部Ptと取り付け部Pbとが、平板状の支柱部Psと二股状の足部Pfとで、互いに平行且つ一体的に接続されて構成されている。よって、機器などを懸架しても十分な構造強度を有している。また、車両の横ハリなどに用いることにより、車両の台枠などの構造強度を確保できる利点がある。上述の通り、懸架レールRS1では、吊りボルトを取り付け部Pbに設けられたボルトヘッド挿入穴Obhから挿入する。なお、ボルトヘッド挿入穴Obhの輪郭形状は、ボルトヘッドの輪郭形状より大きいので、挿入した吊りボルトは、ボルトヘッド挿入穴Obhから離れた位置に移動させて固定される。また、懸架する機器の大きさや、形状、或いは個数に応じて、1つの懸架レールRS1の複数の箇所複数の吊りボルトで分散して懸架することが容易である。この観点からは、吊りボルトの挿入作業の効率化の観点から懸架レールRS1の複数箇所に、ボルトヘッド挿入穴Obhを設けておくことが好ましい。さらに、吊りボルトの固定位置及び懸架レールの必要構造強度が許す範囲内でボルトヘッド挿入穴Obhを多数形成することにより、懸架レールRS1ひいては車両Vrの軽量化に寄与できる。上述の通り、本実施の形態に係る懸架レールRS1においては、懸架レールの両端の開口部に加えて、下面からも吊りボルトを挿入でき、吊りボルトの挿入及び係止の自由度が増す。さらに、懸架レールRS1ひいては車両Vrの軽量化を可能とする。実施の形態2以下に、図4及び図5を参照して、本発明の実施の形態2に係る懸架レールについて説明する。本実施の形態に係る懸架レールは、基本的に、吊りボルトの挿入に関する構成を除いて、上述の実施の形態1に係る懸架レールRS1と同様に構成されている。よって、本実施の形態に係る懸架レールRS2に固有の特徴に重点をおいて述べる。なお、図4a、図4b、及び図5は、それぞれ図2a、図2b、及び図3に対応している。なお、図4bは、図4aにおいて、直線IVb-IVbで切断した懸架レールRS2の断面を示している。懸架レールRS1及び懸架レールRS2を、懸架レールRSと総称する。実施の形態2に係る懸架レールRS2について具体的に説明する前に、実施の形態1に係る懸架レールRS1との技術的特徴の違いについて簡単に説明する。上述のように、懸架レールRS1においては、吊りボルトを挿入するボルトヘッド挿入穴Obhの輪郭形状は、ボルトヘッドの輪郭形状より大きい。そのために、挿入した吊りボルトは、ボルトヘッド挿入穴Obhから離れた位置に移動させて固定される。つまり、ボルトヘッド挿入穴Obhは、吊りボルトの固定位置及びその近傍を避けて設ける必要があり、任意の位置に設けることができないと言う制限がある。懸架レールRS2では、吊りボルトの固定位置によるボルトヘッド挿入穴の位置制限を解消することを目的としている。具体的には、図4a及び図4bに示すように、懸架レールRS2においては、懸架レールRS1において、取り付け部Pbに設けられていたボルトヘッド挿入穴Obhの代わりに、ボルト挿入口Obが上部Pu及び下部Plに跨がって設けられている。懸架レールRS2において、ボルト挿入口Obが設けられている部分の上部Pu、下部Pl、支柱部Ps、及び足部Pfを、それぞれ上部Pu’、下部Pl’、支柱部Ps’、及び足部Pf’と呼び、ボルト挿入口Obが設けられていない部分と識別する。同様に、ボルトヘッド挿入穴Obhが設けられていない取り付け部Pbを取り付け部Pb’と呼ぶ。図4aに示すように、ボルト挿入口Obは懸架レールRS2の支柱部Ps及び足部Pfにおいて、直径Dの円形状輪郭を有して設けられている。図4bに示すように、足部Pf’の平行部の上部の傾斜部から支柱部Ps’にかけて、ボルト挿入口Obが開口している。なお、直径Dは、吊りボルトのヘッドの外径サイズより大きく設定されている。図5に、懸架レールRS2を取り付け部Pb’側から組付部Pt側に見た状態を示す。上述のように、取り付け部Pb’には、ボルトヘッド挿入穴Obhが設けられておらず、ボルトシャフト案内溝Gbsのみが設けられている。なお、ボルトシャフト案内溝Gbsの間から、支柱部Ps’上部Pu’及び足部Pf’下部Pl’に設けられたボルト挿入口Obが見えている。懸架レールRS2に対する吊りボルトの取り付けは以下に述べる手順で行われる。つまり、支柱部Ps’の横から、ボルトシャフトからボルト挿入口Obをくぐり抜けるように、吊りボルトが取り付け部Pb’に向けて挿入される。そして、ボルトシャフトがボルトシャフト案内溝Gbsを抜けて、ボルトヘッドがボルトヘッド座部Sbhに到達した時点で挿入は完了する。この状態で、吊りボルトは懸架レールRS2内の下部Pl’の内部の任意の位置で、ナットなどの手段により懸架レールRS2に固定可能である。つまり、取り付け部PbPb’の任意の位置に固定された吊りボルトで、機器を懸架できる。これにより、懸架する機器の大きさや、形状、或いは個数に応じて、1つの懸架レールRS2の任意の複数の箇所複数の吊りボルトで懸架することができる。吊りボルトの挿入作業の効率化の観点から、ボルト挿入口Obを開けることによる懸架レールRS2に強度的問題が生じない限り、懸架レールRS2の任意の複数箇所に、ボルト挿入口Obを設けておくことができる。また、作業及び懸架レールRS2の標準化のためには、所定数の懸架レールRS2に所定のピッチで設けておくことができるので、機器の取り付け位置吊りボルトの固定位置が、車両や機器によって異なっても柔軟に対応できる。また、現場での吊りボルトの挿入作業負荷を軽減するために、あらかじめ懸架レールRS2に所定数の吊りボルトを挿入しておき、作業現場に運搬する際にも、懸架レールRS2の両端の開口部からの脱落対策を講じるだけで良い。つまり、運搬中に懸架レールRS2を逆さにし、且つ左右に振り回すようなことをしない限り、ボルト挿入口Obから吊りボルトが脱落することはない。よって、後で吊りボルトの必要数や種類に変更がある場合にも、ボルト挿入口Obを通して、吊りボルトの追加挿入や取り出しが容易である。また、一本の懸架レールRS2に複数のボルト挿入口Obを設ける場合、上部Pu’及び下部Pl’の連続性や強度が損なわれない限り、任意の位置及び任意のピッチで設けることができる。よって、懸架レールRS2を介して、車両に機器を懸架した車両が走行運転されている状態で、吊りボルトの損傷や、懸架する機器の取り替え、変更などにより、吊りボルトを懸架レールRS2から取り出す必要が生じた場合にも、最寄りのボルト挿入口Obを介して容易に交換できる。上述の通り、本実施の形態に係る懸架レールRS2においては、懸架レールのボルト挿入口Obを通して、ボルトヘッド座部Sbhの上方から吊りボルトを挿入できる。吊りボルトを、その固定位置に関係なく挿入できると共に、吊りボルトを簡単に交換できる。本実施の形態においては、懸架レールRSを車両の車両幅方向Dw方向に、車両の床下の台枠の横ハリの一部として配設する例を示したが、車両の長手方向Daに配設しても良い。さらに、床下や台枠以外の天井部など、機器や配管や配線などを懸架する必要のある場所に使用することができる。また、本実施の形態においては、組付部Ptの延在面取り付け面が、取り付け部Pb及びPb’の延在面懸架面と略平行である例を示したが、これに限られない。つまり、組付部Ptを車両に取り付けた場合に、取り付け部Pb及びPb’の延在面懸架面が、進行方向Da及び車両幅方向Dwの双方に対して概ね平行になれば良い。この条件を満たすように、且つ懸架荷重に耐えられることを前提として、組付部Ptの取り付け面が支柱部Ps及びPs’に対して任意の角度をなしてもよい。また、懸架レールRSは、好ましくは、アルミニウム合金やステンレス鋼を押し出し加工で形成される。懸架レールRSの車両への取り付けは、組付部Ptを車両に溶接して行われることが好ましい。この場合、懸架レールRS組付部Ptの材質は、溶接相手と同種であることが好ましい。