"コアの周囲に複数の空孔を有する空孔アシスト型光ファイバにおいて、半径がaのコアと、その周囲のクラッドに前記コア中心からの距離がRの円周上に外接する6個以上の空孔とを有し、前記コアの規格化周波数Vと、前記Rと、前記aとが所定の関係を満たすよう制御することにより、前記空孔部の有無に伴う光ファイバ伝搬方向のMFDの変化を所望の範囲内に抑制したことを特徴とする空孔アシスト型光ファイバ。前記Vと、前記Rと、前記aと、空孔部の有無に伴う光ファイバ伝搬方向のMFDの相対変化量RvMFDとが関係式1RvMFD=A3R/a3A2R/a2A1R/aA01ただし、A3=00027V3-00031V2001V-00085A2=-0058V303521V2-09957V08119A1=02656V3-18866V250564V-37588A0=-02021V313944V2-33035V13479を満たすように制御することを特徴とする請求項1に記載の空孔アシスト型光ファイバ。MFD不整合損失は、空孔消失部分において空孔が急激に潰れるために、MFDが急激に変化することに起因する。テーパー機能を有した融着器を利用することで、MFDの変化を緩やかにし、MFD不整合損失を低減することは可能である。しかしながら、接続する光ファイバの構造条件に応じ、テーパー部の長さ等を精密に制御する必要が生じるといった課題があった。MFD不整合損失の低減を図るために、所望のMFDの相対変化量RvMFDと、コアの規格化周波数Vと、コア中心からの距離Rと、コア半径aとが、所定の関係を満たすよう制御を行う。具体的には6個以上の空孔部を有する空孔アシスト型光ファイバにおいて、所望のMFD相対変化量RvMFDと、Vと、Rと、aとが関係式1を満足するよう制御することで、MFD不整合損失を低減できるといった効果を発揮する。RvMFD=A3R/a3A2R/a2A1R/aA01ただし、A3=00027V3-00031V2001V-00085A2=-0058V303521V2-09957V08119A1=02656V3-18866V250564V-37588A0=-02021V313944V2-33035V13479例えば、所望のRvMFDを-01以上とした場合、関係式1を用いて、RvMFDが-01以上となるようにVとRとaを制御することで、MFD不整合損失を005dB以下に抑制可能となる。即ち、本願の空孔アシスト型光ファイバによれば、テーパー化処理等を行なうことなく融着接続損失の低減を可能とするといった効果を有する。また、本発明の前記関係式1は、MFD不整合損失が最大となる長波長の条件において導出されているため、任意の波長に対してもMFD不整合損失の低減効果を有するといった特徴も有する。本発明によれば、所望のMFDの相対変化量RvMFDと、コアの規格化周波数Vと、コア中心からの距離Rと、コア半径aとの関係を制御することで、光ファイバ伝搬方向における空孔の有無に起因するMFD不整合損失の発生を抑制できるといった効果を発揮する。これにより、スイープ機能などのテーパー加工を行なう特別な機能を持った融着器を使わず、通常の融着器を用いて、光ファイバ伝搬方向における空孔の有無に起因する損失を抑制した空孔アシスト型光ファイバを提供することが可能となる。以下、図面を用いて本発明の実施の形態を説明するが、これにより本発明の範囲が制限されるものではない。図1に、空孔アシスト型光ファイバの断面構造の模式図を示す。空孔アシスト型光ファイバは、半径がaで比屈折率差がΔのステップ型のコア1と、その周囲のクラッド2にコア1中心からの距離がRの円周上に外接する直径dのN個の空孔3とを有するものとした。また、空孔付与前のMFDをW1、空孔付与後のMFDをW2とし、MFDの相対変化量RvMFDをRvMFD≡W2/W1-1として定義した。なお、コアの屈折率分布は任意の形状とすることが可能である。図2に、波長λ=1310nm、a=45μm、Δ=035、d/2a=057、N=6におけるR/aとRvMFDとの関係を示す。図中の実線は計算結果、プロット◆は測定結果を示す。また、用いた空孔アシスト型光ファイバの構造を表1に示す。計算結果と測定結果は良く一致しており、計算結果の妥当性を示している。そこで、以下では計算により、検討を行なった。図3にλ=1310nm、空孔が存在しない状態における波長131μmのMFDである2Wwoh=9μm、V=2、d/2a=05におけるR/aとRvMFDとの関係を示す。図中の点線、破線、及び実線は、Nを6,8,10とした時の結果を表す。Nが大きい程、RvMFDが小さいことが分かる。また、空孔数の増加に伴い、RvMFDは収束するので、以下では、N=10で検討を行なった。図4に2Wwoh=9μm、V=2、d/2a=05、N=10におけるR/aとRvMFDとの関係を示す。図中の点線、破線、及び実線は、波長λを1310,1550,1625nmとした時の結果を表す。図4より波長が大きい程、RvMFDが小さいことが分かる。図5にλ=1625nm、2Wwoh=9μm、d/2a=05、N=10におけるR/aとRvMFDとの関係を示す。図中の破線、点線、及び一点破線は、Vを17,21,25とした時の結果を表す。実線は前記関係式1で表される近似式である。図5よりV値が小さい程、RvMFDが小さいことが分かる。また、関係式1は、RvMFDが-005以下の場合、RvMFD誤差は0005以下であり、良い近似となっていることが分かる。これらの関数を利用することで、所望のRvMFDを実現するためのVとRとaの関係を導出することが出来る。ここで、図6にRvMFDとMFD不整合損失との関係を示す。図6より、例えばMFD不整合損失を005dB以下にするためには、RvMFDを-01以上にする必要があることが分かる。図7に関係式1を用いて、RvMFD=-01となる、λ=1625nm、2Wwoh=9μm、d/2a=05、N=10におけるVとR/aとの関係を示す。図の実線より上の領域において、RvMFDが-01以上となり、MFD不整合損失を005dB以下とすることが可能となる。"