"第一回転軸を有する円柱形状の第一マグネットローラーであって、回転軸側がN極又はS極、円周面側がS極又はN極となるように、周方向に所定の角度間隔で設置された複数の永久磁石の列を有する第一マグネットローラーと、前記第一マグネットローラーに対して所定の隙間を介して並列に設置された、第二回転軸を有する円柱形状の第二マグネットローラーであって、回転軸側がN極又はS極、円周面側がS極又はN極となるように、周方向に所定の角度間隔で設置された複数の永久磁石の列を有する第二マグネットローラーと、前記第一回転軸を回転させるための動力源と、前記第一回転軸に接続された第一被駆動機器と、前記第二回転軸に接続された第二被駆動機器と、を備え、前記動力源による回転動力を前記第一被駆動機器及び前記第二被駆動機器に分割して伝達することを特徴とする動力分割装置。前記第二マグネットローラーの反対側において、前記第一マグネットローラーに対して所定の隙間を介して並列に設置された、第三回転軸を有する円柱形状の第三マグネットローラーであって、回転軸側がN極又はS極、円周面側がS極又はN極となるように、周方向に所定の角度間隔で設置された複数の永久磁石の列を有する第三マグネットローラーと、前記第二マグネットローラーと前記第三マグネットローラーとを同期回転させるように連結するローラー連結機構と、をさらに備えることを特徴とする請求項1記載の動力分割装置。前記第二マグネットローラーと前記第三マグネットローラーとが同じ構成であることを特徴とする請求項2記載の動力分割装置。前記第一マグネットローラー及び前記第二マグネットローラーが同じ構成であることを特徴とする請求項1乃至3何れか1項記載の動力分割装置。前記第一回転軸と前記第一被駆動機器との間に設置された、回転動力を断続的に伝達するためのクラッチをさらに備えることを特徴とする請求項1乃至4何れか1項記載の動力分割装置。しかし、特許文献2に開示された動力伝達装置は、永久磁石と電磁石の双方を用いたり、永久磁石の配置も複雑であったりするため、コストがかかってしまう。また、特許文献2には、動力を分割する構成について開示されていない。本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、簡易な構成で効率よく回転動力を分割して伝達することの可能な動力分割装置を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、本発明に係る動力分割装置は、第一回転軸を有する円柱形状の第一マグネットローラーであって、回転軸側がN極又はS極、円周面側がS極又はN極となるように、周方向に所定の角度間隔で設置された複数の永久磁石の列を有する第一マグネットローラーと、前記第一マグネットローラーに対して所定の隙間を介して並列に設置された、第二回転軸を有する円柱形状の第二マグネットローラーであって、回転軸側がN極又はS極、円周面側がS極又はN極となるように、周方向に所定の角度間隔で設置された複数の永久磁石の列を有する第二マグネットローラーと、前記第一回転軸を回転させるための動力源と、前記第一回転軸に接続された第一被駆動機器と、前記第二回転軸に接続された第二被駆動機器と、を備え、前記動力源による回転動力を前記第一被駆動機器及び前記第二被駆動機器に分割して伝達することを特徴とする。本発明に係る動力分割装置によれば、簡易な構成で効率よく回転動力を分割して伝達することができる。以下、図面を参照しながら、本発明の第一実施形態に係る動力分割装置について説明する。図1は、本実施形態に係る動力分割装置の構成を概略的に示す上面模式図である。本実施形態では、電気モーターにより発生した回転動力を二つの発電機に分割して伝達する場合を例に挙げて説明する。図1に示すように、動力分割装置1は、駆動ローラーである第一マグネットローラー5-1、従動ローラーである第二マグネットローラー5-2、駆動源としての電気モーター20、動力伝達機構21、クラッチ25、被駆動機器としての第一発電機26、被駆動機器としての第二発電機27、動力伝達機構29を備えている。円柱形状の第一マグネットローラー5-1及び第二マグネットローラー5-2は、同じ構成であり、25mmの隙間を空けて近接した状態で回転軸6が平行となるように並列に設置されている。マグネットローラー5の回転軸6は、ローラー本体の両側に設置された軸受7により回転自在に保持されている。マグネットローラー5の詳細な構成については後述するが、マグネットローラー5の内部には、円周面側である外側がN極、回転中心軸側である内側がS極となるように放射状に多数の永久磁石が設置されている。よって、同じN極が対向するように近接設置された両マグネットローラー5は、第一マグネットローラー5-1が回転すると、磁力の反発力により、第二マグネットローラー5-2もつられて回転することになる。動力伝達機構21は、電気モーター20と第一マグネットローラー5-1とを接続しており、電気モーター20の出力軸に固定された滑車211と、第一マグネットローラー5-1の第一回転軸6-1に固定された滑車212と、これらの滑車を連結するVベルト215とを備えている。よって、電気モーター20の回転動力は、動力伝達機構21を介して第一マグネットローラー5-1へと伝達される。第一マグネットローラー5-1の動力伝達機構21と反対側の第一回転軸6-1は、クラッチ25を介して第一発電機26の回転軸と接続されている。クラッチ25は、第一回転軸6-1の回転動力を被駆動機器である第一発電機26の回転軸に断続的に伝達することができる。第一回転軸6-1の回転動力が伝達された第一発電機26は、電力を発生し、他の機器に電力を供給したり、バッテリーに電気を蓄えたりすることができる。動力伝達機構29は、第二マグネットローラー5-2と第二発電機27とを接続しており、第二マグネットローラー5-2の第二回転軸6-2に固定された滑車292と、第二発電機27の回転軸に固定された滑車291と、これらの滑車を連結するVベルト295とを備えている。よって、第二マグネットローラー5-2の回転動力は動力伝達機構29を介して被駆動機器である第二発電機27へと伝達される。したがって、動力分割装置1において動力源である電気モーター20が回転駆動すると、まず、第一マグネットローラー5-1が回転する。クラッチ25がつながってONの状態のときには、第一マグネットローラー5-1の回転動力は、クラッチ25を介して第一発電機26に伝達されると共に、磁力の反発力により第二マグネットローラー5-2にも分割して伝達される。さらに、第二マグネットローラー5-2の回転動力は、第二発電機27へと伝達される。したがって、クラッチ25がONのときには、電気モーター20の回転動力は、第一発電機26及び第二発電機27の双方に分割して伝達されることになる。一方、クラッチ25が離れてOFFの状態のときには、第一マグネットローラー5-1の回転動力は、分割されずに全て第二マグネットローラー5-2に伝達される。したがって、クラッチ25がOFFのときには、電気モーター20の回転動力は、全て第二発電機27に伝達されることになる。続いて、図2乃至図5を参照しながら、マグネットローラー5の構成について説明する。図2は、本実施形態に係るマグネットローラーの回転軸に平行な面による断面図、図3は、本実施形態に係るマグネットローラーの回転軸に垂直な面による断面図である。図4は、本実施形態に係るマグネットローラーの側面円板の正面図である。図5は、本実施形態に係るマグネットローラーのウェイトボルトの構成を示す図である。なお、本実施形態において、円柱形状のマグネットローラー5の直径は略300mmである。図2及び図3に示すように、円柱形状のマグネットローラー5は、回転軸6と、回転軸6に固定されて両側に設置された側面円板11-1,11-2と、円筒体12と、回転軸6に固定されて両側に設置された十二角形板13-1,13-2と、12個の磁石設置台14と、多数の永久磁石15と、バランスを調整するためのウェイトボルト16とを備えている。中心において回転軸6に固定された側面円板11及び十二角形板13は、回転軸6の回転に伴って回転する。磁石設置台14は、ローラー本体の軸方向に延在して設置される棒状の台部材であり、磁石設置台14の両端が十二角形板11-1,11-2の各辺に固定される。すなわち、磁石設置台14は、ローラー本体の周方向において、30°毎に等間隔で12個設置される。また、磁石設置台14の外側表面には、軸方向に延在する溝が形成されており、この溝内に永久磁石15が設置される。本実施形態では、一つの磁石設置台14に4個の永久磁石15が一列に設置されている。よって、一つのマグネットローラー5には、4×12の合計48個の永久磁石15が設置されている。永久磁石15は角型の永久磁石であり、外側がN極、内側がS極となるように磁石設置台14上に載置される。また、周方向において見ると、30°間隔で12個設置された永久磁石15の列が、軸方向にずれながら四列並行して形成されていることになる。側面円板11は、図4に示すように、中心に回転軸6を通すための軸穴11b、周縁部にバランス調整用のウェイトボルト16を差し込むための調整穴11aが形成されている。調整穴11aは、各永久磁石15の設置場所に対応する12箇所の位置に等角度間隔で形成されている。ウェイトボルト16は、図5に示すように、長さの異なる5つのウェイトボルト16a~16eが用意されている。第一マグネットローラー5-1と第二マグネットローラー5-2との間の非接触の動力伝達は、磁力の反発力によって行われるため、バランスが少しでも崩れていると、例えば、3000rpmで高速回転する各マグネットローラー5に大きな振動や異音が発生してしまう。そこで、本実施形態では、マグネットローラー5を設置した後に、試運転として電気モーター20を駆動して、バランス調整を行うことができる。試運転により第一マグネットローラー5-1及び第二マグネットローラー5-2からなる動力伝達装置が作動したときにバランスがずれていると、両マグネットローラー5の回転に伴って振動や異音が発生するので、振動や異音が小さくなるように、試行錯誤で各調整穴11aに挿入するウェイトボルト16の長さを適宜選択する。このとき、本実施形態では、調整穴11aが、ローラー本体の周方向において永久磁石15の設置場所に対応する位置に等角度間隔で形成されており、調整を容易に行うことができる。円筒体12は、その両端が側面円板11-1,11-2の外周に固定されており、ローラー本体内を覆うカバーとして機能している。以上、マグネットローラー5の構成について詳細に説明したが、本実施形態では、第一マグネットローラー5-1と第二マグネットローラー5-2とが同じ構成であり、互いにN極同士を向かい合わせて対向する永久磁石15がそれぞれ同じ間隔周方向及び軸方向で設置されている。よって、駆動ローラーである第一マグネットローラー5-1が回転すると、第一マグネットローラー5-1に設置された永久磁石15による磁束が磁石の移動方向に移動するため、第二マグネットローラー5-2に設置された永久磁石15に作用する反発力により、第二マグネットローラー5-2も対向する部分が同方向に移動する。このようにして、第一マグネットローラー5-1が、例えば、時計回りに回転すると、第二マグネットローラー5-2が反時計回りに回転することになり、回転動力が非接触により伝達される。なお、永久磁石15の設置場所が同じであり、基本的に第一マグネットローラー5-1の回転速度と第二マグネットローラー5-2の回転速度は同じになる。但し、第二マグネットローラー5-2にかかる負荷が大きくなった場合には、両者の回転にずれが生じる場合があり、このときには、振動や異音が発生してしまう。このように、本実施形態では、第一マグネットローラー5-1から第二マグネットローラー5-2への回転動力の伝達が非接触で行われるため、摩擦等による熱エネルギーの損失を抑え、効率の良い動力伝達を行うことができる。また、本実施形態では、両マグネットローラー5-1,5-2で同じ位置に磁石が設置されており、同じ磁束密度となるため、動力伝達の際の回転が安定し、振動や異音の発生を抑えることができる。以上、本発明の実施形態について説明したが、続いて、本実施形態の変形例について説明する。図6は、本実施形態の変形例に係る動力分割装置の構成を概略的に示す上面模式図である。同図に示すように、本変形例に係る動力分割装置1’は、上述した動力分割装置1に補助永久磁石18を付加的に配置したことを特徴とし、その他の構成は上記実施形態と同様であるため、同じ番号を付して説明を省略する。補助永久磁石18は、第一マグネットローラー5-1及び第二マグネットローラー5-2の周囲に永久磁石15に対向して設置される。具体的には、保持部が回転軸6方向に延在する補助磁石保持部材19により、周方向に四列設置されている永久磁石15の列にそれぞれ対向するように4個の補助永久磁石18が保持されている。補助永久磁石18も永久磁石15と同形の角型であり、永久磁石15と同じ磁極を向き合わせるように、マグネットローラー5側がN極となるように設置される。本変形例によれば、上記実施形態と同様の作用効果を奏すると共に、補助永久磁石18と永久磁石15との間にも反発力が生じるために、初動に大きなトルクが必要になるが、動き出すと大きな反発力により大きな回転動力が得られるようになる。なお、周方向において角度の異なる位置にさらに補助永久磁石18を4個設置するようにしても良い。以上、変形例も含めて本発明の実施の形態について詳細に説明したが、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。例えば、動力分割装置を構成する部材の形状、サイズ、数等は適宜変更できることは言うまでもない。また、上記実施形態では、駆動源として電気モーターを用いているが、エンジン等、回転動力を出力する他の種々の駆動源を用いることができる。また、被駆動機器としても、発電機に限らず、コンプレッサー等、回転動力を利用する種々の被駆動機器を使用することができる。また、上記実施形態では、第一マグネットローラー及び前記第二マグネットローラーとでN極同士を向かい合わせているが、反発力を生じさせる同極同士であればS極同士を向かい合わせても良い。また、上記実施形態では、第一マグネットローラー5-1と第二マグネットローラー5-2とは、同じ構成であり、同じ外径であるが、外径を異ならせるようにしても良い。この場合には、両者の回転速度が異なることになる。また、上記実施形態では、周方向に所定角度間隔で設置された永久磁石の列を四列設置しているが、少なくとも一列設置すれば良い。また、周方向の永久磁石の設置間隔を30°としているが、15°や45°等、適度、所定の角度に設定することができる。また、バランス調整のために側面板に形成される調整穴は、第一マグネットローラーと第二マグネットローラーの双方ではなく、一方のマグネットローラーの側面板にのみ形成するようにしても良い。また、マグネットローラーは、完全な円柱形状でなくても略円柱形状であれば良く、例えば、上記円筒体が除かれたマグネットローラー略円柱形状も本実施形態では円柱形状に含まれる。次に、本発明の第二実施形態について、図7及び図8を参照しながら説明する。図7は、第二実施形態に係る動力分割装置の構成を概略的に示す上面模式図である。図8は、第二実施形態に係る動力分割装置の構成を概略的に示す側面模式図であり、図7において、動力分割装置を左側から見た側面を示している。上記第一実施形態と比較して、第二実施形態に係る動力分割装置2は、駆動ローラーである第一マグネットローラー5’-1から回転動力が伝達される従動ローラーとして、第二マグネットローラー5’-2に加えて、第三マグネットローラー5’-3をさらに備え、第二及び第三マグネットローラー5’-2,5’-3によって、第一マグネットローラー5’-1を挟むように構成としたことを特徴としている。よって、第二実施形態において、上記第一実施形態と共通する構成については、同じ番号を付し、説明を省略する。図7及び図8に示すように、動力分割装置2は、駆動ローラーである第一マグネットローラー5’-1、従動ローラーである第二マグネットローラー5’-2及び第三マグネットローラー5’-3、駆動源としての電気モーター20、動力伝達機構21、被駆動機器としての第一発電機26、被駆動機器としての第二発電機27、動力伝達機構29、ローラー連結機構30を備えている。第一乃至第三マグネットローラー5’の構成は、上記第一実施形態のマグネットローラー5の構成とほぼ同じであるが、本実施形態では、バランスを調整するための、ウェイトボルト16を備えておらず、側面円板11に調整穴11aも形成されていない。第三マグネットローラー5’-3は、第一マグネットローラー5’-1を挟んで、第二マグネットローラー5’-2と反対側に同じ高さで並列に設置されている。第三マグネットローラー5’-3と第一マグネットローラー5’-1との間の隙間は、第二マグネットローラー5’-2と第一マグネットローラー5’-1との間の隙間と同じく、25mmとなるように設定されている。動力分割装置2は、第二マグネットローラー5’-2と第三マグネットローラー5’-3とを連結して両者の回転を同期させるためのローラー連結機構30を備えている。ローラー連結機構30は、第二マグネットローラー5’-2の第二回転軸6-2に固定された滑車301と、第三マグネットローラー5’-3の第三回転軸6-3に固定された滑車302と、滑車301と滑車302とを同期回転するように連結するVベルト305と、Vベルト305を空回りしないように抑える抑えローラー308とを備えている。抑えローラー308は、Vベルト305が両滑車301,302に対して滑って空回りしないように、Vベルト305を図中下方に押さえつけている。これにより、Vベルト305で連結された滑車301と滑車302は完全に同期して回転する。すなわち、ローラー連結機構30により、第二マグネットローラー5’-2と第三マグネットローラー5’-3とが同期して回転するように連結されている。なお、本実施形態において、電気モーター20は直流電源で駆動されるDCモーターである。また、第一及び第二発電機26,27は、直流へ変換する整流器を備えたオルタネーターであり、直流電力を出力する。このような構成において、電気モーター20が駆動されると、その回転動力が動力伝達機構21によって第一回転軸6-1へと伝達され、駆動ローラーである第一マグネットローラー5’-1が回転駆動される。この回転動力は、第一発電機26へと伝達されると共に、磁力の反発力により非接触で従動ローラーである第二マグネットローラー5’-2及び第三マグネットローラー5’-3にも分割して伝達される。なお、マグネットローラー5’の回転速度が速くなると、非接触による回転伝達において、回転ずれが発生し易くなったり、マグネットローラー5’に大きな遠心力が作用するため装置全体の機械剛性を高める必要性が出たりするため、マグネットローラー5’の回転速度はなるべく抑えたほうが良い。すなわち、電気モーター20や発電機26,27よりもマグネットローラー5’の回転速度を大きく抑えるのが望ましく、具体的には、マグネットローラー5’の回転速度は、2000rpm以下に抑えるのが望ましい。本実施形態においては、電気モーター20の回転速度が3500rpm、第一乃至第三マグネットローラー5’の回転速度が1200rpm、第一及び第二発電機26,27の回転速度が3500rpmとなるように、動力伝達機構21,29の回転比が設定されている。本実施形態によれば、第二マグネットローラー5’-2と第三マグネットローラー5’-3とは、ローラー連結機構30によって同期回転するように連結されると共に、両マグネットローラー5’-2,5’-3によって、第一マグネットローラー5’-1を挟み込む構成となっているため、第一マグネットローラー5’-1に対する磁力の反発力は、一方側だけでなく、両側から作用することになり、バランスが取れている。したがって、第一マグネットローラー5’-1の回転動力は、回転がずれたりすることなく、安定して高効率で第二及び第三マグネットローラー5’-2,5’-3へと伝達される。第二及び第三マグネットローラー5’-2,5’-3の回転動力は、動力伝達機構29によって、第二発電機27へと伝達される。なお、第二実施形態では、第二発電機27は、図中、第二マグネットローラー5’-2の左側に設置され、動力伝達機構29の滑車292と、ローラー連結機構30の滑車301とが一体の滑車として形成されている。以上、第二実施形態によれば、上記第一実施形態と同様の作用効果を奏すると共に、さらに、第二マグネットローラー5’-2の反対側において、第一マグネットローラー5’-1に対して所定の隙間を介して第三マグネットローラー5’-3を並列に設置することで、第一マグネットローラー5’-1から第二マグネットローラー5’-2への非接触による動力伝達を安定且つ確実に行うことができる。また、このように安定した非接触による動力伝達が可能となり、マグネットローラー5’本体や回転軸6、軸受7等の剛性を下げることも可能となり、装置全体のコストを抑えることもできる。なお、本実施形態においても上記第一実施形態と同様の変形が可能である。また、第二発電機を第三マグネットローラーに接続するように構成しても良い。また、動力伝達機構として、滑車とVベルトを使用するのではなく、タイミングベルトやギア歯車等を使用するようにしても良い。"