"シート束に対して折り処理を施すシート処理装置のトレイであって、前記シート処理装置の本体から出力されてくる複数の前記シート束が載置されるトレイ面を有するトレイ本体と、前記トレイ面上において所定方向に延在するベルトを含む搬送手段であって、前記シート束を該所定方向の下流側に向かって搬送する搬送手段と、前記トレイ面における前記シート束の落下地点に設けられ、かつ、前記ベルトよりも該トレイ面から大きく突出している第1の突起と、を備えており、前記第1の突起と前記シート束との間の摩擦係数は、前記ベルトと前記シート束との間の摩擦係数よりも小さいこと、を特徴とするトレイ。前記第1の突起は、前記シート束が前記トレイ面へ出力されることによって、該シート束に接触しない位置に退避させられること、を特徴とする請求項1に記載のトレイ。前記第1の突起が接続されているレバー部であって、回転軸を中心として回転可能に前記トレイ本体に対して支持されているレバー部と、前記第1の突起よりも前記所定方向の上流側において前記レバー部に接続されている第2の突起であって、該第1の突起よりも前記トレイ面から突出している第2の突起と、を更に備えており、前記第1の突起は、前記第2の突起が前記シート束に接触して、前記レバー部が前記回転軸を中心として回転させられることによって、退避させられること、を特徴とする請求項2に記載のトレイ。前記第2の突起は、前記トレイ面に平行であって、かつ、前記回転軸に直交する方向において、前記第1の突起よりも該回転軸から離れた位置に設けられていること、を特徴とする請求項3に記載のトレイ。前記搬送手段は、2本の前記ベルトを含んでおり、前記第1の突起は、2本の前記ベルトの間に設けられていること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれかに記載のトレイ。請求項1ないし請求項5のいずれかに記載のトレイと、制御手段と、を備えており、前記トレイは、前記第1の突起が退避させられているか否かを検知する検知手段を、更に備えており、前記制御手段は、前記第1の突起が退避させられていない場合には、前記シート束を搬送しないように前記搬送手段を制御することを、を特徴とするシート処理装置。そこで、本発明の目的は、1部目のシート束に積載不良が発生することを抑制できるトレイ及びシート処理装置を提供することである。本発明の一形態に係るトレイは、シート束に対して折り処理を施すシート処理装置のトレイであって、前記シート処理装置の本体から出力されてくる複数の前記シート束が載置されるトレイ面を有するトレイ本体と、前記トレイ面上において所定方向に延在するベルトを含む搬送手段であって、前記シート束を該所定方向の下流側に向かって搬送する搬送手段と、前記トレイ面における前記シート束の落下地点に設けられ、かつ、前記ベルトよりも該トレイ面から大きく突出している第1の突起と、を備えており、前記第1の突起と前記シート束との間の摩擦係数は、前記ベルトと前記シート束との間の摩擦係数よりも小さいこと、を特徴とする。本発明の一形態に係るシート処理装置は、前記トレイと、制御手段と、を備えており、前記トレイは、前記第1の突起が退避させられているか否かを検知する検知手段を、更に備えており、前記制御手段は、前記第1の突起が退避させられていない場合には、前記シート束を搬送しないように前記搬送手段を制御することを、を特徴とする。本発明によれば、1部目の用紙束に積載不良が発生することを抑制できる。以下に、本発明の一実施形態に係るトレイ及びシート処理装置について図面を参照しながら説明する。シート処理装置の構成まず、シート処理装置10の構成について説明する。図1は、シート処理装置10の構成図である。図2ないし図5は、用紙束Pに対して2つ折り処理を施す際のシート処理装置10を示した図である。なお、以下では、図1ないし図5において、左右方向をx軸方向と定義し、紙面垂直方向をy軸方向と定義し、上下方向をz軸方向と定義する。シート処理装置10は、複写機等の画像形成装置に接続して用いられ、画像形成装置から出力されてくる印刷済みの用紙シートP0からなる用紙束Pに対して2つ折り処理及びステープル処理を施す。2つ折り処理とは、用紙束Pを1/2の大きさとなるように1回の折りを施すことを意味する。ステープル処理とは、用紙束Pにステープラを打ち込む処理である。シート処理装置10は、図1及び図2に示すように、本体12、ローラ対14、積載トレイ16、ストッパ18、ステープラ20、チョッパ22、ローラ対24、制御部26及びトレイ30を備えている。本体12は、シート処理装置10の筐体であり、ローラ対14、積載トレイ16、ストッパ18、ステープラ20、チョッパ22、ローラ対24及び制御部26を収容している。制御部26は、シート処理装置10の動作を制御し、例えば、CPUにより構成されている。ローラ対14は、本体12のx軸方向の負方向側の側面に設けられており、画像形成装置から出力されてくる印刷済みの用紙P0を本体12内に取り込む。ローラ対14によって本体12内に取り込まれた用紙P0は、図1に示すように、図示しないローラ対やガイドにより積載トレイ16に搬送される。積載トレイ16は、本体12内においてz軸方向に延在する平板であり、z軸方向の正方向側に行くにしたがってx軸方向の負方向側に進むようにわずかに傾斜している。積載トレイ16のx軸方向の正方向側の主面上には、取り込まれた用紙P0が積載される。ストッパ18は、積載トレイ16上に積載されている複数の用紙P0が一致して重なるように、該複数の用紙P0を揃える。具体的には、ストッパ18は、L字型の断面構造を有しており、積載トレイ16に設けられている。複数の用紙P0は、自重により積載トレイ16上を滑り落ちてストッパ18に接触することにより揃えられる。なお、ストッパ18は、積載トレイ16上をz軸方向に移動することが可能である。ステープラ20は、積載トレイ16をx軸方向の両側から挟みこむように設けられており、複数の用紙P0からなる用紙束Pのz軸方向の中間に対してステープルを打ち込む。チョッパ22は、ステープル処理が施された用紙束Pに2つ折り処理を施す板状部材である。チョッパ22は、積載トレイ16のx軸方向の負方向側に設けられており、積載トレイ16のz軸方向の中間付近に位置している。チョッパ22は、積載トレイ16に直交する方向に移動可能に構成されており、用紙束Pにx軸方向の負方向側から接触することにより、x軸方向の正方向側に向かって突出する折り目を用紙束Pに形成する。ローラ対24は、用紙束Pを搬送する役割を果たす。ローラ対24は、用紙束Pをニップして2つ折り処理を施す。トレイ30は、ローラ対24のz軸方向の負方向側に設けられており、ローラ対24から出力されてくる用紙束Pが載置される。トレイ30の詳細については後述する。2つ折り処理次に、シート処理装置10が行う2つ折り処理について図面を参照しながら説明する。ストッパ18は、図2に示すように、積載トレイ16のz軸方向の負方向側の端部からz軸方向の正方向側に向かって移動する。これにより、ステープラ20は、用紙束Pのz軸方向の中間に位置するようになる。そして、ステープラ20は、用紙束Pに対してステープルを打ち込む。次に、ストッパ18は、図3に示すように、積載トレイ16のz軸方向の負方向側の端部に移動する。これにより、チョッパ22は、用紙束Pのz軸方向の中間すなわち、ステープルが打ち込まれた位置に位置するようになる。チョッパ22は、図4に示すように、用紙束Pにx軸方向の負方向側から接触し、用紙束Pのz軸方向の中間に折り目を形成し、ローラ対24間へと用紙束Pを押し込む。ローラ対24のz軸方向の正方向側のローラ及びz軸方向の負方向側のローラはそれぞれ、時計回り及び反時計回りに回転している。これにより、図5に示すように、用紙束Pは、2つ折り処理が施された状態で、ローラ対24からトレイ30に出力される。トレイについて次に、トレイ30の構成について図面を参照しながら説明する。図6は、トレイ30の外観斜視図である。図7は、トレイ30の透視図である。図8は、トレイ30に複数の用紙束Pが載置された様子を示した図である。図9及び図10は、トレイ30をx軸方向から透視した図である。図11は、トレイ30に用紙束Pが出力されてきた様子を示した図である。トレイ30は、図6ないし図10に示すように、トレイ本体32、搬送部34、リブ突起36a,36b,38a,38b、レバー部42a,42b図7参照、検知部材44a図7参照、アクチュエータ50及びセンサ52図8参照,70図9及び図10参照を備えている。トレイ本体32は、本体12から出力されてくる複数の用紙束Pがx軸方向に一列に並べて載置されるトレイ面Sを有しており、ベース部32a及びストッパ部32bにより構成されている。ベース部32aは、xy平面と平行なトレイ面Sを有している。ストッパ部32bは、ベース部32aのx軸方向の正方向側の端部に回動可能に取り付けられている板状部材である。ストッパ部32bのx軸方向の先端は、z軸方向の正方向側に向かって折り曲げられている。これにより、複数の用紙束Pがトレイ本体32上に並べて載置されたときに、図8に示すように、用紙束Pがストッパ部32bに引っかかってトレイ本体32から脱落することが防止されている。搬送部34は、図6及び図7に示すように、ローラ60a,60b、ベルト62a,62b及び駆動部80を含んでいる。ローラ60a,60bは、ベース部32aのx軸方向の負方向側の端部において、y軸方向の負方向側から正方向側へとこの順に並んでいる。また、搬送部34は、図6及び図7には図示しない2つのローラを更に含んでいる。2つのローラは、ベース部32aのx軸方向の正方向側の端部において、y軸方向に並んでいる。ベルト62aは、ローラ60aと図示しない一方のローラとの間に張り渡されている。ベルト62bは、ローラ60bと図示しない一方のローラとの間に張り渡されている。これにより、ベルト62a,62bは、トレイ面S上においてx軸方向に延在している。駆動部80は、モータ及びギアにより構成されており、ローラ60a,60bを回転させる。これにより、ベルト62a,62bは、トレイ面S上においてx軸方向の正方向側に向かって移動する。その結果、トレイ面S上に載置されている用紙束Pは、x軸方向の正方向側に向かって搬送部34により搬送される。リブ36a,38a、レバー部42a及び検知部材44aは、転倒防止機構90aを構成している。リブ36b,38b及びレバー部42bは、転倒防止機構90bを構成している。転倒防止機構90a,90bは、ローラ対24から出力されてきた用紙束Pがベルト62a,62bに引っかかってx軸方向の正方向側に転倒することを抑制する。リブ36a,36bはそれぞれ、図7及び図9に示すように、用紙束Pがトレイ面S上に載置されていない状態では、y軸方向に垂直であって、かつ、x軸方向に延びる面を有する板状部材である。リブ36a,36bは、図11に示すように、トレイ面Sにおける用紙束Pの落下地点Aに設けられ、かつ、ベルト62a,62bよりもトレイ面Sから大きくz軸方向の正方向側に突出している。また、リブ36a,36bは、ベルト62a,62bの間に設けられており、y軸方向の負方向側から正方向側にこの順に並んでいる。また、リブ36a,36bと用紙束Pとの間の摩擦係数は、ベルト62a,62bと用紙束Pとの間の摩擦係数よりも小さい。リブ38a,38bはそれぞれ、図7及び図9に示すように、用紙束Pがトレイ面S上に載置されていない状態では、y軸方向に垂直であって、かつ、x軸方向に延びる面を有する板状部材である。リブ38a,38bは、図6及び図7に示すように、トレイ面Sにおいて、リブ36a,36bよりもx軸方向の負方向側に設けられ、リブ36a,36bよりもトレイ面Sから大きくz軸方向の正方向側に突出している。また、リブ38a,38bは、ベルト62a,62bの間に設けられており、y軸方向の負方向側から正方向側にこの順に並んでいる。そして、リブ38aは、リブ36aよりもy軸方向の正方向側に設けられている。リブ38bは、リブ36bよりもy軸方向の負方向側に設けられている。また、リブ38a,38bと用紙束Pとの間の摩擦係数は、ベルト62a,62bと用紙束Pとの間の摩擦係数よりも小さい。レバー部42a,42bはそれぞれ、図7に示すように、リブ36a,36b,38a,38bが接続されており、x軸方向に延在している回転軸Xa,Xbを中心として回転可能にトレイ本体32ベース部32aに支持されている。より詳細には、回転軸Xaは、ベース部32a内に設けられ、ベルト62aのy軸方向の正方向側においてx軸方向に延在している。回転軸Xaは、図示しないねじりコイルばね等によって、x軸方向の負方向側から平面視したときに、反時計回り方向に付勢されている。また、リブ36aは、リブ38aよりもx軸方向の正方向側においてレバー部42aに接続されている。更に、リブ38aは、トレイ面Sに平行であって、かつ、回転軸Xaに直交する方向すなわち、y軸方向において、リブ36aよりも回転軸Xaから離れた位置でレバー部42aに接続されている。回転軸Xbは、ベース部32a内に設けられ、ベルト62bのy軸方向の負方向側においてx軸方向に延在している。回転軸Xbは、図示しないねじりコイルばね等によって、x軸方向の負方向側から平面視したときに、時計回り方向に付勢されている。また、リブ36bは、リブ38bよりもx軸方向の正方向側においてレバー部42bに接続されている。更に、リブ38bは、トレイ面Sに平行であって、かつ、回転軸Xbに直交する方向すなわち、y軸方向において、リブ36bよりも回転軸Xbから離れた位置でレバー部42bに接続されている。以上の構成を有する転倒防止機構90a,90bでは、トレイ面S上に用紙束Pが載置されていないときには、図9に示すように、リブ36a,36b,38a,38bがトレイ面Sからz軸方向の正方向側に突出している。一方、トレイ面S上に用紙束Pが載置されているときには、図10に示すように、リブ38a,38bは、用紙束P図10では省略に接触して、用紙束Pの重みによってz軸方向の負方向側に力を受ける。これにより、レバー部42a,42bはそれぞれ、回転軸Xa,Xbを中心として時計回り及び反時計回りに回転させられる。その結果、リブ36a,36bもそれぞれ、回転軸Xa,Xbを中心として時計回り及び反時計回りに回転させられ、ベルト62a,62bよりもz軸方向の負方向側に退避させられる。すなわち、リブ36a,36bは、用紙束Pに接触しない位置に退避させられる。以下では、リブ36a,36bが用紙束Pに接触しない位置に退避させられることを、単に、リブ36a,36bが退避させられると呼ぶ。検知部材44aは、図7、図9及び図10に示すように、回転軸Xaのx軸方向の正方向側の端部においてレバー部42aに接続されている板状部材であり、x軸に垂直な面を有している。よって、検知部材44aは、リブ36aと共に回転させられる。センサ70は、ベース部32a内に設けられ、検知部材44aの姿勢を検知することによって、リブ36a,36bが退避させられているか否かを判定する。センサ70は、図9に示すように、検知部材44aがセンサ70と重なっているときには、リブ36aがトレイ面Sから突出していることを検知する。一方、センサ70は、図10に示すように、検知部材44aがセンサ70と重なっていないときには、リブ36aが退避させられていることを検知する。アクチュエータ50は、図6に示すように、トレイ面Sのx軸方向の正方向側の端部近傍において、トレイ面Sからz軸方向の正方向側に突出している突起である。アクチュエータ50は、ばね等の弾性体によって、z軸方向の正方向側に付勢されている。そのため、アクチュエータ50上に用紙束Pが載置されていないときには、アクチュエータ50は、トレイ面Sから突出している。一方、アクチュエータ50上に用紙束Pが載置されているときには、アクチュエータ50は、図8に示すように、用紙束Pにより押し下げられて、トレイ面Sから退避させられる。センサ52は、ベース部32a内に設けられ、アクチュエータ50がトレイ面Sから突出しているか退避させられているかを検知する。すなわち、センサ52は、アクチュエータ50が押し下げられてトレイ面Sから退避させられていることを検知することによって、トレイ本体32が満杯になったことを検知する。シート処理装置の動作次に、シート処理装置10が行う動作について図面を参照しながら説明する。図12は、シート処理装置10の制御部26が行う動作を示したフローチャートである。まず、制御部26は、所定枚数の用紙P0が積載トレイ16に収容されたか否かの判定を行うステップS1。所定枚数とは、一つの用紙束Pを構成するのに必要な用紙P0の枚数である。所定枚数の用紙P0が収容された場合には、本処理はステップS2に進む。所定枚数の用紙P0が収容されていない場合には、本処理はステップS1に戻る。次に、制御部26は、所定枚数の用紙P0に対してステープラ20にステープルを打ち込ませることによって、ステープル処理を施すステップS2。これにより、用紙束Pが生成される。次に、制御部26は、ローラ対24を回転させると共に、チョッパ22をx軸方向の正方向側に移動させることによって、用紙束Pに対して2つ折り処理を施すステップS3。これにより、用紙束Pは、ベース部32aのトレイ面Sに出力される。ここで、用紙束Pが1つのジョブで出力される複数部の用紙束Pの内の1部目の用紙束Pである場合には、図11に示すように、用紙束Pは、リブ36a,36bに衝突し、リブ36a,36b上をx軸方向の正方向側に滑ってトレイ面S上に載置される。この際、用紙束Pは、リブ38a,38bを押し下げることによって、リブ36a,36bを退避させる。なお、用紙束Pが1つのジョブで出力される複数部の用紙束Pの内の2部目以降の用紙束Pである場合には、該用紙束Pの出力時に、リブ38a,38b上に用紙束Pが既に載置されている。よって、リブ36a,36bは、用紙束Pの出力時に既に退避させられた状態となっている。そして、用紙束Pは、出力済みの用紙束P上に出力される。次に、制御部26は、リブ36a,36bが退避させられているか否かを判定するステップS4。具体的には、制御部26は、図10に示すように、検知部材44aとセンサ70とが重なっているか否かを判定する。検知部材44aとセンサ70とが重なっていないときには、制御部26は、図10に示すように、リブ36a,36bが退避させられていると判定する。この場合、本処理はステップS5に進む。検知部材44aとセンサ70とが重なっているときには、制御部26は、図9に示すように、リブ36a,36bがトレイ面Sから突出していると判定する。この場合、本処理はステップS4に戻る。すなわち、制御部26は、1部目の用紙束Pの出力が完了していないと判定し、ステップS5に示す用紙束Pの搬送を搬送部34に行わせない。リブ36a,36bが退避させられている場合、制御部26は、搬送部34を駆動して、トレイ面S上に載置されている用紙束Pをx軸方向の正方向側に所定距離だけ搬送させるステップS5。所定距離は、用紙束Pのx軸方向の幅よりも短い距離である。これにより、次に出力されてくる用紙束Pは、図11に示すように、ステップS3において出力された用紙束Pに重なるようになる。次に、制御部26は、本処理を終了するか否かの判定を行うステップS6。より詳細には、制御部26は、1つのジョブにおいて出力されるべき用紙束Pが全て出力されたか否かを判定する。全ての用紙束Pが出力された場合には、本処理は終了する。全ての用紙束Pが出力されていない場合には、本処理はステップS7に進む。全ての用紙束Pが出力されていない場合、制御部26は、トレイ本体32が用紙束Pによって満杯となっているか否かを判定するステップS7。より詳細には、制御部26は、アクチュエータ50が押し下げられて退避させられていることをセンサ52が検知したか否かを判定する。アクチュエータ50が退避させられている場合には、制御部26は、トレイ本体32が用紙束Pによって満杯になっていると判定する。この場合、本処理は終了する。一方、アクチュエータ50が退避させられていない場合には、制御部26は、トレイ本体32が用紙束Pによって満杯になっていないと判定する。この場合、本処理はステップS1に戻る。効果以上のようにトレイ30によれば、用紙束Pが1つのジョブで出力される複数部の用紙束Pの内の1部目の用紙束Pに積載不良が発生することを抑制できる。より詳細には、リブ36a,36bは、トレイ面Sにおける用紙束Pの落下地点Aに設けられ、かつ、ベルト62a,62bよりもトレイ面Sから大きく突出している。そして、リブ36a,36bと用紙束Pとの摩擦係数は、ベルト62a,62bと用紙束Pとの間の摩擦係数よりも小さい。これにより、図11に示すように、1部目の用紙束Pは、ベルト62a,62bに接触する前にリブ36a,36bに衝突し、リブ36a,36b上をx軸方向の正方向側に滑ってトレイ面S上に載置される。よって、1部目の用紙束Pがベルト62a,62bに引っかかって前方に倒れてしまうことが抑制される。また、トレイ30によれば、より多くの用紙束Pをトレイ30に載置することが可能となる。より詳細には、用紙束Pがベルト62a,62bに引っかかって前方に倒れることを抑制する方法としては、例えば、ベルト62a,62bの搬送速度を速くすることが考えられる。しかしながら、この場合には、複数の用紙束Pの重なりが小さくなるので、トレイ30に多くの用紙束Pが載置されなくなる。そこで、トレイ30では、リブ36a,36bが設けられることにより、1部目の用紙束Pが前方に倒れることを抑制している。これにより、ベルト62a,62bの搬送速度を速くする必要がなくなり、用紙束Pの重なりが大きくなる。その結果、トレイ30により多くの用紙束Pを載置することが可能となる。また、リブ36a,36bは、トレイ面Sから退避可能に構成されている。そのため、リブ36a,36bが用紙束Pのベルト62a,62bによる搬送を妨げることが抑制される。その他の実施形態本発明に係るトレイ及びシート処理装置は、前記実施形態に係るトレイ及びシート処理装置に限らず、その要旨の範囲内において変更可能である。なお、リブ36a,36bは、用紙束Pがリブ38a,38bに接触することによって、退避させられるものとした。しかしながら、リブ36a,36bは、例えば、モータ等の動力源により退避させられてもよい。この場合には、制御部26は、図12のステップS4の代わりに、用紙束Pが1つのジョブで出力される複数部の用紙束Pの内の1部目の用紙束Pであるか否かを判定する。そして、用紙束Pが1部目の用紙束Pである場合には、制御部26は、リブ36a,36bを動力源によって退避させる。これにより、制御部26は、用紙束Pの枚数や、サイズ、紙厚等によって、リブ36a,36bを退避させるタイミングを調整することができる。なお、制御部26は、リブ36a,36bが退避させられたことをセンサ70によって検知したタイミングによって、ベルト62a,62bの搬送速度やステップS5において用紙束Pが搬送される所定距離等を調整してもよい。"