内輪と外輪と保持器と複数のころを有するころ軸受において、前記保持器は軸方向に間隔をあけて互いに同心に配置された、それぞれが円環状である1対のリムと、これら両リム同士の間に掛け渡された複数本の柱とから成り、これら両リムの内側面と円周方向に隣り合う柱の円周方向側面とにより四周を囲まれた部分を、それぞれポケットとし、前記柱の円周方向両側面に前記ころ脱落防止用の凸部をそれぞれ設け、前記保持器に前記ころを押し込む周面側の前記ポケットの両側の前記凸部同士の間隔を、前記保持器に前記ころを押し込む際、保持器に発生する応力やひずみが保持器の強度を超えない様な間隔にしたことを特徴としたころ軸受。前記保持器は、金属製または樹脂製であることを特徴とした請求項1のころ軸受。請求項1のころ軸受の前記保持器に発生する応力やひずみを算出する際には、有限要素法にて、少なくとも前記保持器と前記転動体の形状と材料物性や、相対運動を含めたモデルを定義する手段を用いることを特徴とした応力算出方法。しかしながら、各ポケット63間の柱64の軸方向の中央付近は、溶融樹脂が合流するウエルドに成り易く、前記ウエルドのある部分は強度が低いことが多いので、特許文献1に記載のころ軸受の様に、各ポケット63間の柱64の軸方向の中央付近に、断面を他の部分よりも小さくした幅狭部64aを設けると、柱64の強度の面で改善の余地がある。本発明は、前述した課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、組み立て時にころを押し込む際の強度に優れた保持器を有するころ軸受と応力算出方法を提供することにある。前記課題を解決するため、本発明は次のような構成からなる。すなわち、本発明に係るころ軸受は、内輪と外輪と保持器と複数のころを有し、前記保持器は軸方向に間隔をあけて互いに同心に配置された、それぞれが円環状である1対のリムと、これら両リム同士の間に掛け渡された複数本の柱とから成り、これら両リムの内側面と円周方向に隣り合う柱の円周方向側面とにより四周を囲まれた部分を、それぞれポケットとし、前記柱の円周方向両側面に前記ころ脱落防止用の凸部をそれぞれ設け、前記保持器に前記ころを押し込む周面側の前記ポケットの両側の前記凸部同士の間隔を、前記保持器に前記ころを押し込む際、保持器に発生する応力やひずみが保持器の強度を超えない様な間隔にしたことを特徴としたころ軸受である。また、前記保持器は、金属製または樹脂製であることが好ましい。また、前記保持器に発生する応力やひずみを算出する際には、有限要素法にて、少なくとも前記保持器と前記転動体の形状と材料物性や、相対運動を含めたモデルを定義する手段を用いることが好ましい。本発明によれば、前記保持器に前記ころを組み込む際、保持器に発生する応力やひずみが保持器の強度を超えないので、前記保持器の破損を防止することが出来る。また、保持器等の形状や材料の変更等に対応することが出来る。以下、本発明に係るころ軸受1の各実施形態について図面を参照して説明する。<第1実施形態>図1に示すように、本実施形態のころ軸受1は、外輪3と内輪5ところ7円筒ころと保持器6Aを有する円筒ころ軸受である。前記保持器6Aは、例えば樹脂または金属からなることが好ましい。樹脂材料としては、ガラス繊維等で強化された66ナイロンを用いることが出来るが、高温強度や耐熱性に優れる繊維強化46ナイロンを用いることが好ましい。また、例えば、スクリューコンプレッサーのロータ支持部の様に、耐摩耗性や耐油性や耐熱性が求められる用途においては、耐摩耗性や耐油性や耐熱性に優れた繊維強化直鎖型ポリフェニレンサルファイドを用いることがより好ましい。また、前記保持器6Aの強度が必要な場合には、金属からなることが好ましい。また、本発明に係る保持器付きころ軸受用の保持器6Aは、例えば図2に示すように、軸方向に間隔をあけて互いに同心に配置された、それぞれが円環状である1対のリム61、61と、これら両リム同士の間に掛け渡された複数本の柱65から成る。また、これら両リムの内側面と円周方向に隣り合う柱の円周方向側面とにより四周を囲まれた部分を、ポケット63としている。図2と図3は、本発明のころ軸受の保持器の部分斜視図と斜視図である。図2では、ころの脱落を防止する為、柱65のポケットに面した柱の内周面側に2箇所の凸部66A、66Aを設けてあり、外周面側に2箇所の凸部66B、66Bを設けている。また、図4に示すように、前記保持器に前記ころを押し込む周面側である内周面側の前記ポケットの両側の前記凸部の先端66A1同士の間隔C1を、ころの外径Dよりも僅かに小さくしており、前記保持器に前記ころを押し込む際、保持器に発生する応力やひずみが保持器の強度を超えない様な間隔にしている。また、前記保持器に発生する応力やひずみを算出する際には、有限要素法にて、少なくとも前記保持器と前記転動体の形状と材料物性や、相対運動を含めたモデルを定義する手段を用いることが好ましいが、本実施形態では、実際に組み立てるときと同様に、前記ころと前記保持器と軌道輪である外輪も含めたモデルを作成し解析を行った。保持器および外輪が円周方向に対称である場合は360°全周をモデル化する必要は無く、図5のように、90°あるいは180°のモデルでもよい。また、保持器および外輪が軸方向に対称である場合は軸方向に1/2のモデルでよい。保持器は弾塑性体とし、弾性変形だけでなく、塑性変形も考慮することが望ましい。前記有限要素解析より算出した応力やひずみが保持器の強度を超えないように、前記凸部間距離を規定し保持器を設計することが好ましい。保持器の強度は、保持器を形成している材質の引張り強度や曲げ強度としてもよい。<第2実施形態>図6は円筒ころ軸受であり、ころは保持器外周面側より保持器ポケットに押し込まれる場合である。また、図4に示すように、前記保持器に前記ころを押し込む周面側である内周面側の前記ポケットの両側の前記凸部の先端66B1同士の間隔C2を、ころの外径Dよりも僅かに小さくしており、前記保持器に前記ころを押し込む際、保持器に発生する応力やひずみが保持器の強度を超えない様な間隔にする。実施例1と同様に、有限要素解析にて、少なくとも前記保持器と前記転動体の形状と材料物性や、相対運動を含めたモデルを定義する手段を用いることが好ましいが、本実施形態では、実際に組み立てるときと同様に、前記ころと前記保持器と軌道輪である内輪も含めたモデルを作成し解析を行った。保持器および内輪が円周方向に対称である場合は360°全周をモデル化する必要は無く、90°あるいは180°のモデルでもよい。また、保持器および外輪が軸方向に対称である場合は軸方向に1/2のモデルでもよい。また、上述の実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではない。本発明の主旨を外れない限り、他の実施形態にも適用出来る。