複数の機器が接続された電力系統の消費電力の制御を行うための電力管理装置において、前記接続された機器の消費電力の履歴を蓄積する消費電力履歴記憶部と、前記接続された機器が稼動する際の、消費電力の消費形態である稼動情報を蓄積する稼動情報記憶部と、前記消費電力の履歴と前記稼動情報とに基づき、電力を供給停止する前記機器の優先順位を決定する優先順位算出部と、を備えた電力管理装置。新たな機器を動作させる場合に、前記電力系統に接続される機器の合計した消費電力が所定の消費電力値を超えるとき、前記優先順位算出部で決定された優先順位に基づいて前記機器の情報を出力する情報出力部を備えた、請求項1記載の電力管理装置。前記接続された機器の消費電力を所定の時間間隔で計測し、前記消費電力履歴記憶部に出力する消費電力計測部を備えた、請求項1あるいは2記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は、前記機器が複数の過程を必要とする機能を有するか否かを判断し、複数の過程からなる機器の電源停止の優先順位を低くする、ことを特徴とする請求項1あるいは2記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は、所定の稼動区間における消費電力の変化が所定の値より大きいときに、複数の過程からなる機器であると判断する、ことを特徴とする請求項4記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は前記消費電力の履歴に基づいて機器の利用がリモコンによる稼動であるか否かを判断し、リモコンによって稼動される機器の電源停止の優先順位を高くする、ことを特徴とする請求項1記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は、前記機器の利用が開始される時刻または利用時間の分散度合から、リモコンで動作される機器であるか否かを判断する、ことを特徴とする請求項6記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は、前記消費電力の履歴あるいは前記稼動情報に基づいて、稼動状態を切り替えて消費電力を削減できる機器であるか否かを判断し、消費電力を削減できる機器の電源停止の優先度を高くする、ことを特徴とする請求項1あるいは2記載の電力管理装置。利用される機器が情報提示部を有し、前記情報提示部で提示した機器の電源供給を制御できる、ことを特徴とする請求項1あるいは2記載の電力管理装置。複数の稼動状態に対応して、消費電力の変化が所定値以下である複数の消費電力値を有する機器に関して、前記機器が稼働中の消費電力値よりも大きな消費電力値で稼働すると、前記所定の消費電力値を超える場合、前記情報出力部が注意情報を出力する、ことを特徴とする請求項2記載の電力管理装置。前記情報出力部の注意情報を表示する情報提示部を備えた、ことを特徴とする請求項10記載の電力管理装置。前記優先順位算出部は、複数の稼動状態に対応して、消費電力の変化が所定値以下である機器に関して、前記機器が稼働中の消費電力値よりも低い消費電力値で稼働できる場合、電力を供給停止する優先順位を上げる、ことを特徴とする請求項1あるいは2記載の電力管理装置。前記機器のインピーダンスを計測する機器インピーダンス計測部と、前記インピーダンス計測部で計測されたインピーダンスの変化から前記機器の利用を予測する機器利用判断部とを備えた、ことを特徴とする請求項1あるいは2記載の電力管理装置。複数の機器が接続された電力系統の消費電力の制御を行うための電力管理方法であって、前記接続された機器の消費電力の履歴を蓄積する消費電力履歴蓄積ステップと前記接続された機器が稼動する際の、消費電力の消費形態である稼動情報を蓄積する稼動情報記憶ステップと、前記消費電力の履歴と前記稼動情報とに基づき、電力を供給停止する前記機器の優先順位を決定する優先順位算出ステップと、新たな機器を動作させる場合に、前記電力系統に接続される機器の合計した消費電力が所定の消費電力値を超えるとき、前記優先順位算出ステップで決定された優先順位に基づいて前記機器の情報を出力する出力ステップと、からなることを特徴とする電力管理方法。複数の機器が接続された電力系統の消費電力の制御を行うための電力管理装置で用いるプログラムであって、前記プログラムは、前記接続された機器の消費電力の履歴を蓄積する消費電力履歴蓄積ステップと前記接続された機器が稼動する際の、消費電力の消費形態である稼動情報を蓄積する稼動情報記憶ステップと、前記消費電力の履歴と前記稼動情報とに基づき、電力を供給停止する前記機器の優先順位を決定する優先順位算出ステップと、新たな機器を動作させる場合に、前記電力系統に接続される機器の合計した消費電力が所定の消費電力値を超えるとき、前記優先順位算出ステップで決定された優先順位に基づいて前記機器の情報を出力する出力ステップと、を備えたプログラム。複数の機器が稼動している状態で総合消費電力が所定値を超えないように、特定の機器への電源供給を停止する際に各機器に優先順位を設け、その優先順位に従って電源供給を停止する機器を決定することは有効である。特許文献1では、事前に設定した優先順位に対して、電源スイッチがオンされた家電製品の優先順位を1位に設定し、他を繰り下げる。もし総合消費電力がブレーカーの許容電流量以上になったときには、優先順位が最下位の家電製品への電力供給を強制的に停止する。しかしながら、特許文献1のように今使い始めた機器の優先順位を1位にしてしまうと、ユーザにとって重要でない機器を使い始めたことにより、より重要な機器への電源供給を停止してしまう恐れがある。例えば、テレビへの電源供給を炊飯器への後に行うことによりテレビの優先順位が炊飯器の優先順位より高く設定される。このことにより炊飯器によりご飯を炊いている最中に、テレビの電源をオンにしたことで、炊飯器への電源供給が停止されてしまう可能性がある。本発明の電力管理装置は、上記の課題を解決するためになされたものであり、各機器の過去の利用時における消費電力の履歴と、消費形態の特徴である稼動情報とに基づいて、電源制御を行うべき機器の優先順位を決定し、その結果をユーザに出力する、提示する、またはその結果に基づき電源制御を行う。本発明のある局面に係る電力管理装置は、複数の機器が接続された電力系統の消費電力の制御を行うための電力管理装置において、接続された機器の消費電力の履歴を蓄積する消費電力履歴記憶部と、接続された機器が稼動する際の、消費電力の消費形態である稼動情報を蓄積する稼動情報記憶部と、消費電力の履歴と稼動情報とに基づき、電力を供給停止する機器の優先順位を決定する優先順位算出部と、を備えている。また、本発明のある局面に係る電力管理装置は、新たな機器を動作させる場合に、電力系統に接続される機器の合計した消費電力が所定の消費電力値を超えるとき、優先順位算出部で決定された優先順位に基づいて機器の情報を出力する情報出力部を備えている。この構成によると、各機器の消費電力の消費形態である稼動情報を把握した上で、利用開始直後のみではなく、所定時間以内に系統許容消費電力を超えるか否かの正確な予測が可能となる。以上のように、本発明による電力管理装置によれば、ユーザが各機器に対して電源制御に関する設定をすることなく、各機器の過去の消費電力の利用履歴、稼動情報に基づいて電源制御の実行またはユーザへのメッセージが可能となる。本実施の形態では、家庭内の電力系統に複数の機器が接続されており、電力系統で消費される電力以後、系統消費電力と記述する。は、接続されている複数の機器で消費される電力の和として計算されるものとする。また、電力系統には消費電力の制限があり、所定値以後、系統許容消費電力と記述する。を超えると電力系統に対応したブレーカーが落ちるため、各機器に供給されている電力が強制的に停止される。このような機器への強制的な電力供給停止を避けるため、現在利用されている機器、及び現在利用されていない機器に対して機器ごとに、利用開始からの消費電力の変化傾向が稼動情報として記憶されている。つまり稼動情報とは、各機器の消費電力を消費する形態の特徴を示す情報である。この記憶された消費電力の変化傾向である稼動情報を用いて系統消費電力を予測し、系統許容消費電力を越えないように機器の電源制御やユーザへメッセージ通知を行う電力管理システムについて図面を参照しながら説明する。実施の形態1以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1は、本実施の形態に係る電力管理システムの概略図を示す図である。電力管理システムは、デジタルテレビや洗濯機などの家庭内に設置される1つ以上の機器2000と、機器2000ごとに設けられている当該機器2000の消費電力の時系列データを計測し、電源の制御も可能な消費電力計測装置1001、及び電力管理装置101とを含む。以下、機器2000のことを適宜、機器2000と記述する。電力管理装置101は、1つ以上の機器2000に設置された消費電力計測装置1001により計測された機器2000の消費電力の時系列データを記憶すると共に、系統許容消費電力を越えないように機器2000の電源制御やユーザへメッセージ通知を行う。図2a、bは、それぞれ電力管理システムに含まれる消費電力計測装置1001、および電力管理装置101の機能的な構成を示すブロック図である。図3は、洗濯機の時系列に対する消費電力をグラフにした図である。まず、図2aを参照して、消費電力計測装置1001における各構成要素について説明する。電力制御実行部1002は、電源と機器2000の電源プラグとの間に設置され、機器2000に対し電源を供給停止といった制御が可能である。また、リモコンの電源オン/オフ信号も出力あるいは受信可能である。ユーザ操作受信部1003はユーザの操作を受け付ける。ユーザ操作受信部1003は、例えばユーザが機器2000に電源を入れる場合、消費電力計測装置1001にある機器電源スイッチを入れる。または、ユーザが機器2000に対してリモコン操作を行ったことを検出する。ユーザ操作受信部1003は、ユーザが機器2000に対して電源供給を行う、またはリモコン操作によって電源をオンするという操作を検出した場合、検出結果を電力供給確認要求送信部1004に通知する。電力供給確認要求送信部1004は、電力管理装置101に電源供給または電源のオンを行って良いかの問い合わせを行う。電力供給確認結果受信部1005は問い合わせ結果を受信し、その結果を電力制御実行部1002に伝える。消費電力計測部1006は、消費電力の計測対象となる機器2000に接続され、機器2000で消費される電力以後単に消費電力と記述を計測する。消費電力は、例えば機器2000にかかる電圧の値と、機器2000に流れ込む電流の値との積により計算される。消費電力計測部1006は、計測された消費電力の値とタイマー1008により取得される計測時刻とを合わせて消費電力送信部1007に送る。なお、消費電力を計測する時間間隔は事前に設定されており、タイマー1008はその時間間隔の測定にも利用される。消費電力送信部1007は、計測された対象機器の消費電力の計測値、および計測時刻のデータ以後単に消費電力データと記述を電力管理装置101に送信する。なお、データの送信方法は無線を利用した方法でも良いし、有線を利用した方法でも良い。図2bを参照して、電力管理装置101における各構成要素について説明する。消費電力受信部102は、消費電力送信部1007から送られる各機器2000の消費電力データを受信し、消費電力履歴記憶部103に記憶する。稼動情報算出部104は消費電力履歴記憶部103に記憶された各機器2000の消費電力履歴から、その稼動情報を算出し、その結果を稼動情報記憶部105に記憶する。電力供給確認要求受信部106は、電力供給確認要求送信部1004からの機器2000の電力供給要求を受け付けると、系統消費電力判定部107に要求を伝える。系統消費電力判定部107は要求を受けると現在の系統消費電力と、電力供給を要求している機器2000の消費電力とから、新たに動作させる機器2000への電力供給が可能であるかの判定を行い、その結果を電力供給確認結果送信部108に伝える。電力供給確認結果送信部108は、結果を電力供給確認結果受信部1005へ送る。優先順位算出部109は、系統消費電力判定部107が電力供給を要求している機器2000に対して電力を供給すると、系統許容消費電力を超えてしまうと判定したときに、現在稼動中の機器2000と電力供給を要求している機器2000の中から優先順位を算出する。情報出力部110は算出された優先順位を、必要な際は、情報通知部111に対して送信する。タイマー112は時間間隔の測定に利用される。図4a、bのフローチャートに、電力管理装置101の全般的な処理を示す。この処理は大きく2つに分けられる。一つは図4aに示される、ステップ401からステップ404で行われる各機器の消費電力計測結果から各機器の稼動情報を算出し、その結果を記憶する処理である。もう1つは、図4bに示される、ステップ405からステップ411で行われる機器からの電力供給要求に対して行う処理である。具体的な機器の例として電子レンジ、洗濯機、テレビなどの例を含めながら処理の説明を行う。まず、図4aを参照して、ステップ401からステップ404で行われる稼動情報の算出処理について説明する。ステップ401において、各機器2000に取り付けられた消費電力計測装置1001は、各機器2000の消費電力を、消費電力計測部1006により所定の時間間隔で計測し、計測日時と消費電力の関係を消費電力データとして消費電力送信部1007から電力管理装置101へ送信する。図6に、例えば機器ID2の洗濯機に設置されている消費電力計測装置1001によって、10秒間隔で計測された消費電力データの例を示す。項目501は計測した消費電力データの対象機器の機器IDであり、項目502は機器名、項目503から項目505は消費電力を計測した日と曜日と時刻を示し、項目506は項目503から項目505で示される計測日時における機器の消費電力の計測結果を示す。例えば図6より機器IDが2である洗濯機は、計測時刻19:00:10から19:00:3019時0分10秒から19時0分30秒の消費電力の計測結果は0Wであるが、19:00:40から19:01:0019時0分40秒から19時1分0秒の消費電力の計測結果は3Wであることがわかる。消費電力送信部1007はこのような消費電力データを1つの計測結果ごとに、または所定の計測結果をまとめて送信する。消費電力受信部102は、消費電力送信部1007より送信された各機器2000の消費電力を受信する。なお、項目502の機器名は、消費電力計測装置1001に対してユーザが設定することで決定してもよいし、消費電力計測装置1001の計測項目では設定せず、電力管理装置101において機器IDと対応させて設定してもよい。ステップ402において、消費電力受信部102は消費電力履歴記憶部103に受信した消費電力データを記憶する。図3に、消費電力履歴記憶部103に記憶された洗濯機の消費電力データの一部について、時間軸と消費電力軸との関係をグラフ化した一例を示す。洗濯機は、稼動区間において定常的でなく、比較的変動する消費電力となることが分かる。ステップ403において、稼動情報算出部104は、消費電力履歴記憶部103に記憶されている、例えば1日といったある期間の消費電力データから、機器2000の稼動区間を判定する。稼動区間の判定については、後で詳述する。ステップ404において、稼動情報算出部104は、ステップ403で判定した各機器2000の複数の稼動区間の消費電力データを用いて、各機器2000の稼動情報を算出し、その結果を稼動情報記憶部105に記憶する。次に、図7を用いて、機器2000の稼動区間を判定する方法について説明する。稼動情報算出部104は、各機器2000の稼動区間を判定するために、例えば図7のフローチャートに示すような稼動区間判定処理を行う。なお、図7のフローチャートの処理の前、及び処理終了後は機器2000の状態として機器2000が利用されていない状態であるとする。ステップ601において、稼動情報算出部104は、消費電力履歴記憶部103に記憶される消費電力データから、ある時刻の計測結果データを取得する。例えば、機器ID2の洗濯機のある時刻のデータとして2009年9月2日19時0分30秒の計測結果データとして0を取得する。ここで、もし消費電力履歴記憶部103から複数の計測結果データを取得した場合、稼動情報算出部104は、どの計測結果データまで稼動区間判定を行ったかを記憶し、処理の際には時系列的に最も古い未処理の計測結果データを取得する。ステップ602において、稼動情報算出部104は、稼動区間の抽出処理時に保持している機器2000の稼動情報に基づいて、処理対象機器2000の状態が稼動状態であるか否かの判断を行う。ここで、機器2000が稼動している状態稼動状態とは、機器2000の電源がオンになっており、所定の時間内に所定量以上の電力量を稼動している状態を示す。一方、機器2000が稼動していない状態とは、電源がオフになっている状態や、電源がオンになっている状態でも所定の時間内に所定量未満の電力量しか消費していない状態スタンバイしている状態を示す。例えば、機器2000が稼動している状態としては、DVDプレーヤーで映像を再生している状態のように、電源がオンになっており、かつ当該機器2000をユーザが利用している状態を示す。その他にも、DVDプレーヤーの電源がオンになっているが映像は再生していない状態のように、電源がオンになっており、かつ、当該機器2000をユーザが利用していないが利用しようと思えばすぐに利用できる状態も、機器2000が稼動している状態に含まれる。機器2000の状態が稼動状態でないと判断した場合、ステップ603へ進み、取得した計測結果データが閾値より大きいか否かの判定を行う。閾値より大きい場合はステップ604へ進み、そのときの計測結果データを機器2000の稼動開始データであると判定する。例えば、機器ID2の洗濯機の開始判断用閾値が0であるとすると、図6において、初めて0より大きくなった19時0分40秒の計測結果が稼動開始のデータであると判定される。ステップ603において取得した計測結果データが閾値より小さいと判定した場合は、ステップ601へ戻り、次の計測結果データを取得する。例えば、前述の機器ID2の洗濯機の次の計測結果データとしては、図6より2009年9月2日19時0分50秒の計測結果データである3を取得する。一方、ステップ602において、稼動状態であるか否かの保持結果が稼動状態であると判定された場合は、稼動終了の判定処理を行う。即ちステップ605へ進み、ステップ601で取得した計測結果データが閾値より小さいか否かの判定を行う。計測結果データが閾値より大きいと判定された場合は、稼動状態が継続されているという情報を保持し即ち計測結果データを変更せずに、ステップ601へ戻る。ステップ605において、取得データが閾値より小さいと判定された場合は、ステップ606へ進む。ステップ606において、取得したデータが閾値より小さい状態が所定数以上、連続したか否かの判定を行う。所定数以上連続していない場合、ステップ601へ戻り、次の計測結果データを取得する。所定数以上連続したと判断すると、ステップ607へ進み、閾値より小さな値が連続し始めたデータを稼動終了データであると判定する。利用終了であると判定すると、稼動状態であるか否かの保持情報として機器が利用状態でないという状態を保持する。図3の洗濯機の消費電力の推移において、破線で示す区間が稼動情報算出部104により判定された洗濯機の稼動区間の一例である。判定した稼動区間は、消費電力履歴記憶部103に記憶される。なお、記憶する稼動区間は、稼動区間の消費電力データを記憶しても良いし、稼動区間の開始時刻と終了時刻を記憶してもよい。図8に稼動情報記憶部105に記憶される各機器2000の稼動情報の一例を示す。項目701は機器IDであり、項目702は機器2000の名称である。項目703は機器2000の稼動タイプであり、消費電力固定型と消費電力変動型に分類される。ここで、消費電力固定型とは稼動区間における消費電力の変化が所定値以下であると判定された機器であり、例えば、照明器具やテレビ、ドライヤーなどがある。また消費電力変動型は稼動区間における消費電力の変化が所定値以上であると判定された機器であり、例えば、洗濯機や炊飯器、ホームベーカリーなどがある。なお、消費電力の変化判定は所定間隔における平均値や包絡線を計算し、その値の変化に基づいて判定してもよい。項目704は、各機器2000で稼動時に消費される消費電力であり、消費電力固定型と判定された機器2000の場合、稼動時の消費電力が記憶される。稼動時の消費電力が複数存在する場合は、複数の値が記憶される。例えば、消費電力を600Wと800Wに切替え可能な電子レンジに対し、ユーザが両方の消費電力で電子レンジを利用していた場合、図8のように項目704には両方の消費電力が記憶される。消費電力変動型と判定された機器2000の場合、稼動時の消費電力の幅、即ち、最小値と最大値が記憶される。項目705は稼動区間長分布であり、各機器2000の稼動区間長の分布の大きさを大と小の2段階で表現している。これは、稼動区間長の分散値を計算し、その分散値が大きいほど稼動区間長の分布が大きいとしてもよい。また、図9a、b、cのように稼動区間長の頻度を、所定の区間単位で区切った区間以後、階級と記述ごとに表示した頻度分布図ヒストグラムを求め、頻度が所定値以上の階級が、どのような割合であるかに基づいて各機器2000の稼動区間長の分布の大きさを決定してもよい。例えば、図9aのように、頻度の値がある階級が多く存在し、その頻度の差が少ない場合は、稼動区間長の分布が大きいとする。図9bのように、頻度の値が存在する階級が少なく、その中で他の階級に対して所定以上の差をもって頻度が大きい階級が存在するような場合、稼動区間長の分布が小さいとする。ここで、図9cのように、頻度の値がある階級は多いが隣接する階級は少なく、その隣接する階級の集合の中で、他の階級に対して所定以上の差をもって頻度が大きい稼動区間長が存在するような場合も、稼動区間長の分布が小さいとしてもよい。なお、頻度分布を求める際の階級の幅は各機器2000によって異なるよう設定してもよい。例えば稼動区間長の最大値や平均値を基にその値を所定値で割った値としてもよい。また、本実施の形態では、分布の大きさを大と小の2段階で表現したが、より多くの段階に分けてもよい。項目706は予約稼動区間であり、予約による稼動区間があったと判定された場合にはありが、予約による稼動区間が無いと判定された場合にはなしが記憶される。ここで、判定は、複数の稼動区間において、同一の開始時刻があるか否かによって予約による稼動区間があると判定する。また、別の判定方法として、稼動区間長分布の計算の際に、稼動区間長が所定の時間差以内である稼動区間長があった場合に予約稼動区間であると判定してもよい。さらに、所定の時間差以内である稼動区間長は所定の時間帯にある場合のみに予約稼動区間であると判定してもよい。項目707のリモコン稼動は、リモコン信号により機器2000が稼動開始終了をしているか否かの判定結果である。ユーザ操作受信部1003がユーザからの操作がリモコン信号によるものか否かによりその判定を行う。複数の稼動区間のうち、所定割合以上リモコン信号により機器2000が稼動開始終了している場合はあり、そうでない場合はなしと判定される。なお、このリモコン稼動は機器2000の稼動開始時と終了時に分けてもよい。次に、図4bを用いて、ステップ405からステップ407で行われる機器2000への電源供給に関する処理について説明する。ステップ405において、ユーザが機器2000以後、確認対象機器と記述を稼動させる要求を消費電力計測装置1001に対して行うと、ユーザ操作受信部1003がこの要求を受け付け、電力供給確認要求送信部1004に対して、電源供給が可能か否かの確認以後、電力供給確認と記述を行うよう要求する。電力供給確認要求送信部1004は要求を受けると、電力管理装置101の電力供給確認要求受信部106に対して、電力供給確認の要求を行う。ステップ406において、系統消費電力判定部107は、電力供給確認を電力供給確認要求受信部106から受けると、電力供給確認の対象機器が稼動した場合、系統許容消費電力を超えるか否かの判定を行う。まず、消費電力受信部102での計測結果から現在稼動している機器の消費電力の和である系統消費電力を計算する。次に、確認対象機器が稼動した時の消費電力以後、確認対象器稼動時電力と記述を稼動情報記憶部105から取得する。より具体的には、図8の稼動時消費電力項目704の値を取得する。ここで、消費電力固定型で稼動時消費電力が複数ある場合は、大きい方の値を取得する。消費電力変動型である場合は、最大値を取得する。このようにして得た確認対象器の稼動時電力と系統消費電力の和と、系統許容消費電力とを比較することで判定を行う。なお、上記判定の具体例では、現在稼動している機器の消費電力の和と項目704の稼動時消費電力の値とを比較したが、消費電力変動型の場合、急に電力が増えるかもしれない。そこで、現在の利用機器に対しても稼動情報記憶部105より稼動時消費電力の値を取得し、その最大値を利用してもよい。判定の結果、確認対象機器を利用しても、系統消費電力が系統許容消費電力を超えないと判定すると、ステップ407へ進む。一方、確認対象機器が利用されることで系統消費電力が系統許容消費電力を超える場合はステップ408へ進む。なお、系統消費電力が系統許容消費電力を超えると判定された場合、系統消費電力判定部107は、電力供給確認結果送信部108経由で消費電力計測装置1001に信号を送り、消費電力計測装置1001から所定の音を出力してもよい。このようにすることで、ユーザは確認対象機器の電源を入れることで、系統許容消費電力を超えることを知ることが出来る。さらに、消費電力計測装置1001にディスプレイがある場合は、ディスプレイ上に表示してもよい。ステップ407において系統消費電力判定部107は、確認対象機器2000の電源供給を行うことを許可する判定結果を、電力供給確認結果送信部108に送る。電力供給確認結果送信部108は判定結果を、消費電力計測装置1001の電力供給確認結果受信部1005に送信する。電力供給確認結果受信部1005は電力制御実行部1002に対して、機器2000に電源供給を行うよう要求する。ここで、図5を用いて、以上説明した図4bの変形例のフローを説明する。図5は、図4bのフローにあるステップ406とステップ407との間に、確認対象となる機器2000が消費電力固定型か否かを判断するステップ500を追加している。図5は、更に、図4bの許容電力を超えるかを判断するステップ406を、ステップ506に置き換えている。ステップ406では、確認対象となる機器2000が消費電力固定型の場合、前述したように複数の稼動時の電力値から、最大の電力値を選択して判断していた。これに対して、ステップ506では、確認対象となる機器2000が消費電力固定型の場合に、複数の稼動時の電力値から、最大の電力値でなく、使用頻度が高い電力値を選択する。このため、ステップ406で稼動時の最大電力値を選択する場合に比較して、ステップ506においては、実際の機器2000の使用形態に応じた、電力の管理が可能となる。具体的には、消費電力固定型の機器2000を確認する場合に、ステップ406では、許容電力を超えると判断される場合でも、ステップ506では、許容電力を超えないと判断され、機器2000が接続される可能性を高めることが出来る。図5の電力管理装置においては、ステップ506で、所定の系統許容消費電力を超えないと判断されると、ステップ500に行く。ステップ500では、確認対象の機器2000が消費電力固定型か否かが判断される。ステップ500において、確認対象の機器2000が消費電力固定型であると判断されると、ステップ501に進む。ステップ501において、確認対象となる機器2000が、最大の稼動時の消費電力を選択した場合を想定する。稼働中の機器2000の消費電力の和である系統消費電力と、確認対象の機器2000の稼動時の最大消費電力との和が、所定の系統許容電力を超えないかを判断する。ステップ501において、所定の許容電力を超えないと判定すると、ステップ407に進む。ステップ501において、所定の系統許容電力を超えると判定すると、ステップ502に進む。ステップ502においては、確認対象となる機器2000を最大ではない稼動時の消費電力で使用できるが、最大稼動時の電力を選択すると、所定の系統許容電力を超えると、ユーザに対して情報を送信する。情報を送信する一例としては、図11に示す画面によるメッセージの出力が可能である。ユーザは、固定消費電力型のカーペットを、最大稼動電力でない稼動電力で使うことが出来る。また、ユーザは固定消費電力型のカーペットを、最大稼動電力で使用すると、所定の系統許容電力を超えてブレーカーが落ちることを認識することにより、ブレーカーが落ちない様な消費電力に設定してカーペットを使用することが出来る。以上説明した図5のステップ500、501、502、506を設けることにより、消費電力固定型の機器2000を確認対象とする際に、確認対象の機器2000が、通常使用される稼動電力を基に、系統許容電力を超えるかを判断することで、接続できる機器2000の接続可能性を使用形態に応じて柔軟に高めることが出来る。更に、ユーザに対して、確認対象機器2000の最大稼動時の電力の使用の場合、系統許容電力を超えることを事前に情報提供することで、ブレーカーが落ちることを出来るだけ低減することが出来る。なお、以上説明した図5のステップ506においては、確認対象となる消費電力固定型の機器2000が有する複数の稼動時の電力値から、最大の電力値でなく使用頻度が高い電力値を選択するとして説明した。ステップ506においては、使用頻度が高い電力値の代わりに、系統許容電力を超えない範囲の稼動時の電力値を選択することも可能である。更に、ステップ506において、使用頻度が高い電力値の代わりに、所定の時間帯の使用頻度が高い電力値を選択しても良い。あるいは、ステップ506において、使用頻度が高い電力値の代わりに、前回終了時の電力値を記憶しておき、それを利用しても良い。再び図4bに戻り、ステップ408からステップ411で行われる優先順位の算出、消費電力の変化の判定等に関する処理について説明する。ステップ408において、系統消費電力判定部107は、優先順位算出部109に現在稼働中の機器2000に対して、優先順位を算出するよう要求する。ここで、優先順位とは、確認対象機器2000へ電源供給を行って、系統許容消費電力を超えてしまう場合、電源供給を停止すべき機器2000の優先順位である。優先順位が高いと、電源供給を停止する可能性が高くなる。優先順位が低いと、電源供給を停止せずに継続する可能性が高くなる。以後、具体例として、確認対象機器2000を、図8における機器ID6のホットカーペットとし、現在稼動中の同一系統の機器2000を図8におけるID1からID5の5つの機器とする。本発明では、ユーザが手動で機器2000の稼動の開始終了を行う機器2000は優先順位が高いとする。また、機能の達成に複数の過程を必要とする機器2000は優先順位が低いとする思想に基づいて優先順位を決定する。例えば、洗濯をするという機能を実現するために、複数の過程として洗い、すすぎ、脱水といった過程を必要とする洗濯機は、番組を見るという機能を実現するために複数の過程を必要としないテレビより優先順位を低くする。つまり、洗濯機は、テレビよりも電源供給を出来るだけ停止しないように、優先度を低く設定する。同様に、ユーザが予約して稼動の開始を行うことがある炊飯器は、ユーザが手動で稼動の開始を行うドライヤーより優先順位を低くする。つまり、炊飯器は、ドライヤーよりも電源供給を停止しないように優先度を低く設定する。手動で稼動を制御されるドライヤーは、電源停止の優先度を高くして、電源供給を停止しやすくする。優先順位算出部109は稼動情報記憶部105に記憶されている各機器2000の稼動情報を用いて、各機器2000に対して優先スコアを計算し、優先順位を決定する。図8の項目703の稼動タイプにおいて、消費電力固定タイプは上記機能の達成に複数の過程を必要としない機器2000であるとし、優先順位を高くする。図8の項目705の稼動区間長分布において、分布が大きいということは、ユーザが手動で稼動の開始終了を行っているとし、優先順位を高くする。図8の項目706の予約稼動区間において、予約稼動区間がない機器2000の方が、予約稼動区間がある機器2000よりユーザが手動で機器2000の稼動の開始を行っている可能性が高いので優先順位を高くする。図8の項目707のリモコン稼動において、リモコンによる稼動の開始終了を行っている機器2000は、ユーザが手動で機器2000の稼動の開始終了を行っている可能性が高いので、優先順位を高くする。従って、例えば、項目703、項目705、項目706、項目707において優先順位を高くすると述べた状態にある場合に、機器2000の優先スコアを1点加算することで、優先スコアを決定する。より具体的には、図8において、洗濯機は項目703が消費電力変動タイプであり、項目705が小であり、項目706がなしであり、項目707がなしであるため、その優先スコアは1点となる。同様に、図8の電子レンジの優先スコアは2点であり、炊飯器の優先スコアは0点であり、ドライヤーの優先スコアは3点であり、テレビの優先スコアは4点となる。よって現在稼動中の機器2000の優先順位は高い方から、テレビ、ドライヤー、電子レンジ、洗濯機、炊飯器の順となる。つまり、テレビ、ドライヤー、電子レンジ、洗濯機、炊飯器の順に、電源供給を停止する。なお、優先順位を算出する対象となる機器2000は、その機器2000の電源供給を停止することにより、確認対象機器2000の電源供給が可能となる機器とする。また、優先スコアの算出例では、各項目に対応し、スコアを1点加算したが、項目ごとに重み付けを行い、項目ごとに加算するスコアが異なるようにしてもよい。ステップ409において、系統消費電力判定部107は優先順位算出部109から受け取った優先順位の算出結果を情報出力部110に送る。情報出力部110は情報通知部111に、ユーザが今、電源供給を行おうとした確認対象機器2000の電源供給を行うと、系統許容電力を超えることと、現在稼動中の機器2000、及び電源停止の優先順位をユーザに対して知らせる。情報通知部111としては、例えば、テレビや携帯電話などディスプレイを持つ機器や、消費電力計測装置1001や電力管理装置101にディスプレイがある場合はそれらのディスプレイ部を情報通知部111としてもよい。図10に情報通知部111に表示される画面の一例を示す。901及び902はユーザへのメッセージである。903は現在利用されている機器名であり、優先順位に従った順序で表示されている。なお、901及び902のメッセージに電源供給の要求があった時刻、及び現在利用中の機器2000を調べた時刻情報を追記してもよい。ステップ410において、系統消費電力判定部107はタイマー112を用いて得た所定の時間間隔で、消費電力受信部102から現在稼動中の機器2000を取得する。取得結果が、ステップ409で提示した現在稼動中の機器2000と異なっている場合、ステップ406に戻り、フローチャートに従った処理を行う。一方、取得結果がステップ409で提示した現在稼働中の機器2000と同一であり、その状態が所定時間以上継続した場合、ステップ411に進む。ステップ411において、系統消費電力判定部107は、電力供給確認結果送信部108に対して、確認対象機器2000の電源供給を許可しないという確認結果を伝える。電力供給確認結果送信部108は確認結果を電力供給確認結果受信部1005に送信する。なお、ステップ406において、確認対象機器2000が、消費電力固定型であり、項目704における少ない消費電力で稼動した場合、確認対象機器2000を稼動させることにより系統消費電力が系統許容消費電力を超えることが無いと判定された場合、ステップ409において、図11のようなメッセージをユーザに提示し、ステップ407へ進み電源供給を許可してもよい。なお、ステップ406において、確認機器2000を稼動させることにより系統消費電力が系統許容消費電力を超えないと判定されても、確認対象機器2000が、消費電力固定型であり、項目704における小さな消費電力で稼動しており、かつ項目704における大きな消費電力で稼動した場合係争消費電力が系統許容消費電力を超えてしまうと判定された場合、ステップ407に進み、電源供給を許可する結果を出力するが、ステップ408及びステップ409の処理を行い、図11のようなメッセージの作成をユーザに提示しても良い。なお、上記実施の形態では、ステップ408で計算した優先順位をステップ409でユーザに対して送信し、ユーザが現在稼働中の機器2000の電源停止を行うことを促した。ステップ408で計算した優先順位に基づいて、電力管理装置101が機器2000の電源制御を行ってもよい。即ち、ステップ409において、系統消費電力判定部107は、電力供給確認結果送信部108に対して、ステップ408で計算した優先順位の最も高い機器2000の電源供給を停止するよう要求する。電力供給確認結果送信部108は優先順位の最も高い機器2000に接続されている消費電力計測装置1001の電力供給確認結果受信部1005に対して電源供給の停止を要求し、優先順位の最も高い機器2000の電源供給が停止される。この際、ステップ408で算出される優先順位の対象機器2000として、確認対象機器2000を含めてもよい。即ち、電力管理装置101は確認対象機器2000も含めた現在稼動中の機器2000の優先順位を計算し、優先度が最も高い機器2000に対して、電源供給を停止する要求を行う。以上、説明したように、本発明にかかる電力管理装置101は、家庭内の電力系統に接続されている複数の機器2000の消費電力を計測した結果に基づき各機器の稼動区間を記憶する。電力管理装置101は、複数の稼動区間によって算出される機器2000の稼動情報に基づいて、機器2000の優先順位を計算する。従って、系統許容消費電力を越えないように、機器2000の稼動特徴に基づいた電源制御用メッセージ通知や電源制御が可能となる。変形例1上記実施の形態1では、稼動タイプを優先スコアの計算に利用する際、消費電力固定型か消費電力変動型の判定結果のみを利用した。本変形例では、消費電力固定型の場合、項目704の稼動時消費電力を優先スコアの計算、及びユーザに送信する情報に反映させる。以下、図面等を用いて、その動作について詳述する。本変形例1では、系統消費電力判定部107と優先順位算出部109の処理が上記実施の形態1と異なり、それ以外の大半の処理は同様であるため、異なる点のみ説明を行う。図4bのステップ409において、優先順位算出部109における本変形例での処理を図12に示すフローチャートを用いて説明する。ステップ1101において、稼動機器2000の優先順位を算出する。ここでは、上記実施の形態1と同様の状況とし、ユーザがホットカーペットの電源を入れたとき、系統消費電力が許容系統消費電力を超える。稼動機器2000の優先順位が算出され、その結果は、優先順位は高い方から、テレビ、ドライヤー、電子レンジ、洗濯機、炊飯器の順となる。ステップ1102において、優先順位が算出された機器2000の中で、複数の稼動時消費電力が記憶されている消費電力固定型の機器があるか否かの判定を行う。無い場合は終了し、上記実施の形態1と同様の処理となる。一方、ある場合はステップ1103へ進む。具体的には、本変形例1では電子レンジとドライヤーが複数の稼動時消費電力が記憶されている機器2000となる。ステップ1103において、ステップ1102において判定された複数の稼動時消費電力が記憶されている消費電力固定型の機器2000について、現在の稼動消費電力より低い稼動時消費電力が記憶されているかを判定する。無い場合は、処理を終了する。具体的には、現在、電子レンジとドライヤーがそれぞれ800Wと1200Wで稼動しているとし、引き続き処理を行う。ステップ1104において、現在の稼動消費電力より低い稼動時消費電力がある消費電力固定型の機器2000に対して、両消費電力の引き算以後、差分稼動時消費電力と記述を行う。その値が確認対象機器2000の電源供給を行った際に許容系統消費電力を超える値以後過系統消費電力と記述より大きくなるか否かの判定を行う。過系統消費電力より大きな差分稼動消費電力となる機器がない場合、処理を終了する。一方、ある場合はステップ1105へ進む。例えば、ホットカーペットが1000Wの電力を消費することにより過系統消費電力500Wが発生してしまう場合を考える。電子レンジの差分稼動時消費電力は200Wであり、ドライヤーの差分稼動時消費電力は600Wであるので、ドライヤーに関しては、稼動時消費電力を下げることにより、系統消費電力を許容系統消費電力より小さくすることが出来ると判定され、ステップ1105へ進む。ステップ1105において、ステップ1101において決定した優先順位の変更を行う。変更方法としては、ステップ1104で判定された、消費電力固定型の機器2000で、差分稼動時消費電力が可系統消費電力より大きい機器2000に対して、最も優先順位を高くするよう変更する。ここで、もし複数の機器2000がある場合、それらの機器2000の順序関係は、ステップ1101で計算した順序関係を利用する。例えば、上記例の場合、ドライヤーの優先順位を最も高くするため、各機器2000の優先順位は高い方から、ドライヤー、テレビ、ドライヤー、洗濯機、炊飯器の順となる。図4のステップ409において、情報出力部110から送信され、情報通知部111で表示される画面の一例を図13に示す。1201及び1202はユーザへのメッセージである。1203は現在利用されている機器名であり、優先順位に従った順序で表示されると共に、利用電力を減らすべきか、電源をオフにするべきかの情報も表示されている。以上、説明したように、本変形例では消費電力固定型の機器2000については差分稼動時消費電力と過系統消費電力とを比較し、その結果に基づいて優先順位の算出を行い、ユーザへのメッセージを作成する。従って、現在利用中の機器2000の電源を切ることなく、ブレーカーが落ちない電源の制御方法についてユーザに通知することが可能となる。なお、本変形例1においては、ユーザにメッセージを通知する例について述べたが、上記実施の形態1と同様に、算出した優先順位に従って電力管理装置101が機器2000の電源制御を行ってもよい。変形例2上記実施の形態1では、利用すると許容系統消費電力を超えてしまう機器がある場合、電源供給を停止し、その旨をユーザに通知した。本変形例2では、通知のみでなく他の機器の制御を行う。図14に、変形例2の電力管理装置のブロック図を示す。図14において、情報通知部111は、情報提示部2901と他機器操作部2902を含んでいる。大半の処理は上記実施の形態1と同様であるため、以下では異なる点のみを説明する。未利用の機器2000において、利用すると許容系統消費電力を超えてしまう機器2000がある場合、情報通知部111が、情報提示部2901と他機器操作部2902とを含むことにより、図15のような画面を情報通知部111により提示してもよい。ここで、3001は現時刻であり、3002は現未利用で利用することにより許容系統消費電力を超えてしまう機器2000があるというメッセージ、及び機器2000の名前とアイコンである。3003は現在の利用機器2000の名前、アイコンと機器2000の電源制御を行うためのボタンである。3003のOFFボタンを押すことにより、現在利用中の機器2000への電源供給を制御できる。例えば、ドライヤーを利用しようと思ったユーザがこの画面を見て、ドライヤーを使うとブレーカーが落ちることを知った場合、テレビアイコンの横のOFFボタンを押下すると、他機器操作部2902は、テレビに設定されている電力制御実行部1002に対して電源供給を停止する要求を行う。電力制御実行部1002は要求を受け、テレビへの電源供給を停止する。なお、本電源制御は実施の形態1で述べたようにリモコンを利用した電源オフでもよいし、連続的な電源制御が可能な機器2000である場合、図15の3003のOFFボタンの変わりに、連続的に電力を変更できるようなインタフェースにし、ユーザが供給電力を決定してもよい。また、3002の各機器2000のアイコンの近くに、機器2000を利用すると消費する電力を表示し、及び3003の各機器のアイコンの近くには機器2000で消費している、または所定時間以内に消費する電力を表示してもよい。これにより、例えば、ドライヤーを利用するとどれくらいの消費電力が必要で、ドライヤーを利用するには現在利用中のどの機器2000の電源を制御すべきかをユーザが判断することを支援できる。テレビの電源供給が停止されると、電力管理装置101は予測結果を更新し、3002の領域に現在利用するとブレーカーが落ちる機器はありませんという表示をする。ユーザがドライヤーの利用を始めると、電力管理装置101は予測結果を更新し、3003の領域において、テレビとドライヤーを入れ替えた図とする。また、情報通知部111から電源供給を停止した機器2000は、所定時間、情報通知部111から電源制御を行えるようにしてもよい。上記具体例の場合、ユーザがドライヤーを利用するためにテレビの電源をオフにしたが、所定時間はテレビのアイコン及びその横にONボタンを表示し、ドライヤーを使い終わった後、情報通知部111からテレビに対応したONボタンを押下することで、テレビに電源供給を行う。さらに、自動で情報通知部111が、電源供給を停止した機器2000の電源供給を再開してもよい。具体的にはドライヤーを使うためにテレビの電源供給を停止した場合、ドライヤーの利用が終了したと判断したら情報通知部111からテレビの電源供給を再開するよう要求を出す。また、ユーザは3003の終了通知ボタンを押すことにより、現在利用中の機器2000の利用が終了されたタイミングを通知するように設定してもよい。さらに、図15の現在利用中の機器2000の表示順を、所定の順序で表示してもよい。具体的には、実施の形態1で述べた電源供給を停止する際の優先順位が高い順に表示してもよいし、予測結果に基づいた各機器2000の利用終了時刻が早い順に表示してもよい。なお、本変形例2で述べた情報通知部111は、各消費電力計測装置1001上で実現してもよい。例えば、台所や洗面所など機器2000が、いくつかある領域ごとに情報通知部111を設置してもよい。以上説明したように、本変形例2では、情報通知部111が他の機器2000の電源制御を可能とすることにより、ユーザは許容系統消費電力を超えることないように離れた場所にある現在利用中の機器2000の電源供給を簡単に制御できる。変形例3上記実施の形態1では、系統消費電力の予測を行い、その結果を用いて各機器2000の電源制御及びユーザへの情報通知の制御を行った。本変形例3では、ユーザが機器2000を利用しようとしたときに、機器2000を利用すると許容系統消費電力を超えるか否かを判断し、超えると判断すると機器2000に電源供給を行わない電源制御を行う。本制御を行うために、本変形例3は、例えば図16のような構成図とする。ここで、系統消費電力計算部3101は、各機器2000の消費電力を加算することで現在の系統消費電力を計算する。また、機器利用消費電力記憶部3102は機器2000の電源がオンされると、消費する電力の値を記憶する。本電源制御は、実施の形態1の予測を必ずしも必要としないため、図16のより簡単な構成図により説明を行う。本変形例3では、機器2000のインピーダンスを常時測定し、そのインピーダンスの変化からユーザが機器2000の電源をオンにしたか否かの判定行う。以下、電源制御の具体的な動作について図17を用いて、詳細に説明する。図17のaには、機器2000とコンセントの間に電力制御実行部1002を含む消費電力計測装置1001が接続されている。図17のbは、電力制御実行部1002の一部を含む簡単な回路図概念図で表現した図を示す。ここでSW1はユーザが行う機器2000上の電源オン/オフスイッチである。説明を容易にするため機器2000の外に出した形で図に示している。電力制御実行部1002は、抵抗Rに流れる電流を電圧測定器Vにより測定し、その結果に基づいてSW2及びSW3の制御を行う。電力制御実行部1002が行う処理を図18a、b、c、dの状態図、及び図19に示すフローチャートを用いて説明する。図19において、スタートは機器2000が利用されていない状態である。機器2000が利用されていない際の各スイッチの状態は、図18aの電源オフのようになる。ユーザが機器2000を利用していないため、SW1は開放であり、このとき電力制御実行部1002はSW2を閉じ、SW3は開放している。図19のステップ3401において、電力制御実行部1002はこの状態における抵抗Rの両端の電圧降下を計測することで、抵抗Rに流れる電流を計測する。図18aの電源オフ状態では、SW1が開放されているため抵抗Rには電流が流れない。そこで、ステップ3402へ進み、機器2000の電源はオフの状態であると判定し、ステップ3401へ戻る。図18bにおいては、ユーザが機器2000を利用するためにSW1を接続すると、機器2000のインピーダンスに応じた電流Iが流れる。電流Iが流れると抵抗Rに電圧降下が生じる。電力制御実行部1002は、電圧降下を検出しステップ3403へ進む。ステップ3403において、電力制御実行部1002は、系統消費電力計測部3101から現在の系統消費電力を取得する。ステップ3404において、電力制御実行部1002は、機器利用消費電力記憶部3102に記憶された、機器2000の電源をオンした際に消費される電力を取得する。ステップ3405において、電力制御実行部1002は、ステップ3404及びステップ3405で得た両消費電力の和が、許容系統消費電力を超えるか否かの判定を行う。許容系統消費電力を超える場合はステップ3406、ステップ3407へ進み、SW3を開放したままで電源供給を行わず、その旨を情報通知部111に送ることで、ユーザに知らせる。なお、対象機器2000が連続的な電源制御が可能な場合は、許容系統消費電力を超えない消費電力で機器2000を動作させても良い。また、情報通知部111への通知は上記変形例2のように行い、情報通知部111から他の機器2000の電源制御を行えるようにしてもよい。一方、許容系統消費電力を超えない場合は、ステップ3408へ進み、図18cのように電力制御実行部1002がSW3を閉じることで、コンセントからの電源供給が機器2000に行われる。なお、SW3を閉じる前にSW2を開けておく。この状態ではSW2を開けているため、抵抗Rには電流は流れなくなる。ユーザが機器2000の利用を終了し、機器2000の電源をオフにすると、図18dのようになり、SW1が開かれて抵抗Rに電流が流れなくなる。この状態を検出した電力制御実行部1002は、ユーザが電源をオフにしたことを検出し、図18aの状態に戻す。なお、上記説明では、SW1が開放であると説明したが、実際には機器2000の電源がオフ状態においても、電流は機器2000を流れている場合がある。しかしながら、そのような場合でも機器2000の電源をオンにしたときには、機器2000のインピーダンスは変化するため流れるRを流れる電流は変化する。従ってその電流の変化に基づいてユーザが電源をオンしたか否かの判定は可能である。また、上記説明では、現在の系統消費電力との比較を行い、その結果に基づいて電源制御を行ったが、実施の形態1のように、系統消費電力の予測結果に基づいて電源制御を行ってもよい。具体的には、上記処理によりユーザが機器2000の電源をオンしたことを検知すると、現在の系統消費電力ではなく、現在より先所定時間までの系統消費電力の予測結果を取得する。機器2000を利用した後、所定時間先までの系統消費電力が許容値を超えるか否かの判定を行い、その結果を用いて電源制御を行ってもよい。以上説明したように、本変形例3の処理により、消費電力計測装置1001内の電力制御実行部1002が、対象機器2000のインピーダンスの変化に基づいて、機器2000の電源オン/オフの判定を行う。この判定に基づいて、機器2000に供給する電源制御を行うことができるため、ユーザが機器2000を利用しようとしたタイミングで、対象機器2000が利用可能か否かの判定と適切な電源供給が可能となる。なお、本実施の形態1及び変形例1、2、3においては、系統許容消費電力と予測結果を比較し、その結果に基づき電源制御及びメッセージ制御を行った。しかしながら予測結果との比較対象としては系統許容消費電力に限らず、電気料金に関係する電力値であったり、太陽光発電における発電電力値であったり、他の電力値であってもよい。また、本発明では、ユーザが機器の電源を直接、あるいはリモコンでオンする場合に、即座に機器の電源がオンになると、系統消費電力が系統許容消費電力を超えてしまう事態になる。このため、ユーザが機器の電源を直接、あるいはリモコンでオンする場合には、実際に機器に電力が供給される前に、電力管理装置101が電力供給をして良いかを判断することになる。電力管理装置101が電力供給をしないと判断した場合には、情報出力部110、あるいは情報通知部111を介してその結果をユーザに知らせるようにすることが望ましい。また、本実施の形態1においては、電力管理装置101と消費電力計測装置1001とを分離したブロックで説明した。これは、1つのシステムとしてまとめて、電力管理装置あるいは電力管理システムとしてもよい。なお、本発明は、上述した特徴的な処理部を備える電力管理装置として実現することができるだけでなく、電力管理装置101に含まれる特徴的な処理部をステップとする電力制御方法として実現することができる。また、電力制御方法に含まれる特徴的なステップをコンピュータに実行させるコンピュータプログラムとして実現することもできる。そして、そのようなコンピュータプログラムを、CD-ROMCompactDisc-ReadOnlyMemory等のコンピュータ読取可能な記録媒体やインターネット等の通信ネットワークを介して流通させることができるのは、言うまでもない。