正極活物質を含む正極極板と、負極活物質を含む負極極板と、非水溶媒中に電解質塩を含む非水電解質を備える非水電解質二次電池であって、前記正極活物質は一般式LiaCo1xMxO20<a≦1.1、0≦x≦0.1、M:Zr、Ti、Mg及びAlの少なくとも1種で表される正極活物質A及び正極活物質Bを含み、前記非水電解質は、一般式CN-R-CNRは炭素数2~8の直鎖状の炭化水素基で表されるジニトリル化合物を0.05質量以上0.2質量以下含み、前記正極活物質Aの平均粒径は、前記正極活物質Bの平均粒径よりも大きく、前記正極活物質のうち前記正極活物質Aの表面に希土類元素の水酸化物及びオキシ水酸化物の少なくとも1種の化合物が前記正極活物質に対して0.01mol以上0.2mol以下付着していることを特徴とする、非水電解質二次電池。前記正極活物質Aと前記正極活物質Bの質量比は5:5~8:2である請求項1に記載の非水電解質二次電池。前記ジニトリル化合物がアジポニトリルである請求項1又は2に記載の非水電解質二次電池。特許文献2及び3に記載されているように、非水電解質中にジニトリル化合物を添加した場合、高温保存特性は改善されるものの、サイクル特性が低下してしまうとの課題を有している。これは、ジニトリル化合物が正極活物質表面に吸着して非水電解質との副反応を抑制する一方、正極活物質の充放電反応を阻害する作用も有しているためであると考えられる。また、希土類元素の水酸化物及びオキシ水酸化物少なくとも1種の化合物の微粒子を正極活物質粒子の表面に分散した状態で付着させた場合においても、正極活物質と非水電解質との反応が抑制されるものの、サイクル特性の改善効果は十分ではないとの課題を有している。ところが、発明者が検討したところ、正極活物質として粒径の異なる2種の活物質を用い、非水電解質中にジニトリル化合物が添加された非水電解質二次電池において、粒径の大きな活物質の粒子表面のみに希土類元素化合物を選択的に付着させた場合に、高温保存時の電池の膨化が抑制されるとともに、サイクル特性が改善されるとの知見を得た。すなわち本発明は、正極活物質として粒径の異なる2つの活物質を用いた非水電解質二次電池であって、高温保存時の膨化が抑制されるとともに、サイクル特性にも優れた非水電解質二次電池を提供することを目的とするものである。上記目的を達成するために本発明に係る非水電解質二次電池は、正極活物質を含む正極極板と、負極活物質を含む負極極板と、非水溶媒中に電解質塩を含む非水電解質を備える非水電解質二次電池であって、前記正極活物質は一般式LiaCo1xMxO20<a≦1.1、0≦x≦0.1、M:ジルコニウムZr、チタンTi、マグネシウムMg及びアルミニウムAlの少なくとも1種で表される正極活物質A及び正極活物質Bを含み、前記非水電解質は、一般式CN-R-CNRは炭素数2~8の直鎖状の炭化水素基で表されるジニトリル化合物を0.05質量以上0.2質量以下含み、前記正極活物質Aの平均粒径は、前記正極活物質Bの平均粒径よりも大きく、前記正極活物質のうち前記正極活物質Aの表面に希土類元素の水酸化物及びオキシ水酸化物の少なくとも1種の化合物以下、希土類元素化合物というが0.01mol以上0.2mol以下付着していることを特徴とするものである。本発明では正極活物質として一般式LiaCo1xMxO20<a≦1.1、0≦x≦0.1、M:Zr、Ti、Mg及びAlの少なくとも1種で表されるリチウムコバルト複合酸化物を用いる。コバルトの一部をZr、Ti、Mg及びAlの少なくとも1種で置換することで、リチウムコバルト複合酸化物の結晶構造の安定性を高めることができる。さらに、前記リチウムコバルト複合酸化物は粒径の異なる2種の正極活物質A及び正極活物質Bから構成される。正極活物質A及びBは、同一の組成であることが好ましいが、前記一般式を満たすものであれば互いに異なる組成のものを使用することもできる。正極活物質Aの平均粒径を正極活物質Bの平均粒径よりも大きくすることにより、正極活物質の充填性が向上し、高容量の非水電解質二次電池が得られることになる。正極活物質Aの平均粒径は20μm以上30μm以下、正極活物質Bの平均粒径は4μm以上10μ以下であることが好ましく、正極活物質A及びBの混合比質量比は8:2~5:5であることが好ましい。正極活物質A及びBの平均粒径及び混合比がこの範囲内にあれば、正極活物質の充填性を効果的に向上させることができるからである。ここで平均粒径とは、レーザー回折式粒度分布測定装置を用いて測定された、体積基準での積算粒子量が50となる粒子径を意味するものである。前記正極活物質Aの表面には、希土類元素化合物が付着している。希土類元素化合物を正極活物質Aのみに選択的に付着させることで、非水電解質中に含まれるジニトリル化合物との相乗的な効果が奏され、優れた高温保存特性とサイクル特性の両立を図ることが可能となる。正極活物質Aの表面に付着した希土類元素化合物の付着量は、正極活物質Aに対して希土類元素換算で0.01~0.2molであることが好ましい。希土類元素化合物の付着量がこの範囲内にあれば、高温保存時の電池の膨化が効果的に抑制されるからである。希土類元素化合物の付着量が0.01~0.1mol以下であれば電池の容量低下が見られないためさらに好ましい。なお、希土類元素化合物を正極活物質Aに付着させる方法として、正極活物質Aの粉末粒子を分散させた水溶液中で、希土類元素の水酸化物を活物質表面に析出させる工程と、水洗、乾燥後に熱処理を行う工程を含む方法を用いることができる。熱処理の温度としては、80~600°Cの範囲であることが好ましく、100~400°Cの範囲であることがより好ましい。また、熱処理の時間としては3~7時間の範囲であることが好ましい。上述の条件で熱処理を行うことで、活物質表面に付着した希土類元素の水酸化物の一部がオキシ水酸化物に変化して希土類元素化合物が生成し、正極活物質と非水電解質との副反応を効果的に抑制することができる。本発明で使用する希土類元素としては、ランタンLa、セリウムCe、プラセオジムPr、ネオジムNd、サマリウムSm、ユウロピウムEu、ガドリニウムGd、テルビウムTb、ジスプロシウムDy、ホルミウムHo、エルビウムEr、ツリウムTm、イッテルビウムYb及びルテチウムLuから選択される少なくとも1種が挙げられる。中でも、Er、Yb、Tb、Ho及びLuから選択される少なくとも1種が好ましい。本発明では非水電解質として、一般式CN-R-CNRは炭素数2~8の直鎖状の炭化水素基で表されるジニトリル化合物を含むものを用いている。この一般式を満たすジニトリル化合物として、スクシノニトリル、グルタロニトリル、アジポニトリル、ピメロニトリル、スベロニトリル、アゼラニトリル、セバコニトリルが挙げられる。これらの化合物は、正極活物質の活性な表面に吸着して、正極活物質と非水電解質の副反応を抑制する作用を有している。この作用は、ジニトリル化合物の直鎖状の炭化水素基の両端に存在するニトリル基に起因するものと考えられる。非水電解質中に含まれるジニトリル化合物の量は、0.05質量以上0.2質量以下であることが好ましい。本発明の非水電解質に使用する非水溶媒として、環状カーボネート及び鎖状カーボネートを含む混合溶媒を使用することが好ましい。環状カーボネートとしては、エチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、フルオロエチレンカーボネートFECなどが挙げられ、鎖状カーボネートとしては、ジメチルカーボネートDMC、メチルエチルカーボネートMEC、ジエチルカーボネートDEC、メチルプロピルカーボネートMPC、メチルブチルカーボネートMBCなどが挙げられる。溶媒の粘度、イオン伝導度の観点から、環状カーボネートと鎖状カーボネートを体積比5:95~40:60の範囲で使用することが好ましい。さらに非水溶媒として、γ-ブチロラクトンBL、γ-バレロラクトンVLなどの環状カルボン酸エステルやピバリン酸メチル、ピバリン酸エチル、メチルイソブチレート、メチルプロピオネートなどの鎖状カルボン酸エステルを使用することもできる。本発明の非水電解質に使用する電解質塩としてはLiPF6、LiBF4、LiAsF6、LiClO4、LiCF3SO3、LiN2、LiN2等を使用することができる。特に、LiPF6又はLiBF4の少なくとも一方を電解質塩とし、その濃度が0.5~2mol/Lであることが好ましい。さらに、本発明の非水電解質には、電極保護剤としてビニレンカーボネートVCを添加することもできる。なお、本発明の負極活物質としては、リチウムイオンを電気化学的に吸蔵、放出できるものなら特に限定されず使用することができ、具体的には天然黒鉛、人造黒鉛などの炭素質材料や、Liと合金化することができるケイ素、スズ又はこれらを含む合金を使用することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態を実施例及び比較例を用いて詳細に説明する。ただし、以下に示す実施例は、本発明の技術思想を具体化するための非水電解質二次電池の製造方法の一例を例示するものであって、本発明をこの実施例に限定することを意図するものではなく、本発明は特許請求の範囲に示した技術思想を逸脱することなく種々の変更を行ったものにも均しく適用し得るものである。実施例実施例1正極活物質の作製硫酸コバルトCoSO4水溶液に、硫酸マグネシウムMgSO4、硫酸アルミニウムAl2SO43及び硫酸ジルコニウムZrSO42をコバルトに対してそれぞれ1mol、1mol及び0.04molとなるように添加した後、炭酸水素ナトリウムNaHCO3を添加することで、Mg、Al及びZrを含む炭酸コバルトとして共沈させた。そして、Mg、Al及びZrを含む炭酸コバルトの熱分解反応により、Mg、Al及びZrを含む四酸化三コバルトを得た。上記のようにして得られた四酸化三コバルトをコバルト源とし、炭酸リチウムLi2CO3をリチウム源として、これらをコバルトとリチウムが1:1モル比となるように乳鉢で混合し、得られた混合物を空気中で850°Cで20時間焼成してMg、Al及びZrを含むコバルト酸リチウムを作製した。このコバルト酸リチウムを粉砕、分級して大きな平均粒径を有する正極活物質A及び小さな平均粒径を有する正極活物質Bを得た。得られた正極活物質Aの平均粒径は25μm、正極活物質Bの平均粒径は6μmであった。正極活物質表面への希土類元素化合物の付着3リットルの純水に、正極活物質Aを1000g添加、攪拌して、正極活物質Aが分散した懸濁液を調製した。そして、三硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oの水溶液を、エルビウム元素量が正極活物質Aに対して0.1molとなるまで懸濁液に添加した。このとき、水酸化ナトリウム水溶液を適宜添加して、懸濁液のpHが9で保たれるようにした。次いで、この懸濁液を濾過、水洗して、粒子表面にエルビウムの水酸化物が付着した正極活物質Aを得た。さらに、この正極活物質Aを空気雰囲気下で300°C、5時間の熱処理を行うことで、粒子表面に付着したエルビウムの水酸化物の一部をオキシ水酸化物に変化させ、希土類元素化合物としてのエルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aを得た。上記のようにして得られた正極活物質Aについて、エルビウム化合物の付着量をICP発光分析法により測定した結果、エルビウム元素換算で、正極活物質Aに対して0.1molであることが確認された。正極極板の作製上記のようにして得られた正極活物質Aと正極活物質Bを質量比で6:4となるように混合したものを実施例1に係る正極活物質とした。この正極活物質が94質量部、導電剤としての炭素粉末が3質量部、結着剤としてのポリフッ化ビニリデンPVdFが3質量部となるように混合して、これを分散媒としてのN-メチルピロリドンNMP溶液と混合、攪拌して正極活物質合剤スラリーとした。このスラリーを厚さ15μmのアルミニウム製の集電体の両面にドクターブレード法により塗布し、乾燥及び圧延した後、所定寸法に切断して実施例1に係る正極極板を作製した。負極極板の作製負極活物質としての黒鉛が97.5質量部、増粘剤としてのカルボキシメチルセルロースCMCが1質量部と、結着剤としてのスチレンブタジエンゴムSBRが1.5質量部となるように混合して、これを分散媒としての水と混合、攪拌して負極活物質合剤スラリーとした。このスラリーを厚さ10μmの銅製集電体の両面にドクターブレード法により塗布し、乾燥及び圧延後に所定寸法に切断して実施例1に係る負極極板を作製した。なお、正極極板と負極極板のそれぞれの活物質の塗布量は、設計基準となる正極活物質の電位において、正極と負極の充電容量比負極充電容量/正極充電容量が1.1となるように調整した。非水電解質の調製エチレンカーボネートEC、ジエチルカーボネートDEC及びメチルエチルカーボネートMECを体積比35:20:45で混合した非水溶媒に、電解質塩としてのLiPF6を1.0mol/Lとなるように溶解させ、アジポニトリルANを0.1質量及びビニレンカーボネートVCを1質量添加して、実施例1に係る非水電解質とした。非水電解質二次電池の作製上記のように作製した正極極板と負極極板との間にポリエチレン製微多孔膜からなるセパレータを介在させ、巻回して電極体とした。この電極体をアルミニウム製角形外装缶に収納した後、上記のようにして作製した非水電解質を注液して、実施例1に係る角形非水電解質二次電池厚み5mm×幅34mm×高さ43mmを作製した。この非水電解質二次電池の設計容量は900mAhである。実施例2エルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aに代えて、イッテルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aを用いたことを除いては、実施例1と同様にして実施例2に係る非水電解質二次電池を作製した。なお、イッテルビウム化合物の正極活物質Aへの付着は、三硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oに代えて三硝酸イッテルビウム3水和物YbNO333H2Oを用いたことを除いては、実施例1と同様にして行った。イッテルビウム化合物の付着量は、イッテルビウム元素換算で正極活物質Aに対して0.1molであった。エルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aに代えて、テルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aを用いたことを除いては、実施例1と同様にして実施例2に係る非水電解質二次電池を作製した。なお、テルビウム化合物の正極活物質Aへの付着は、三硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oに代えて三硝酸テルビウム6水和物TbNO336H2Oを用いたことを除いては、実施例1と同様にして行った。テルビウム化合物の付着量は、テルビウム元素換算で正極活物質Aに対して0.1molであった。エルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aに代えて、ホルミウム化合物が表面に付着した正極活物質Aを用いたことを除いては、実施例1と同様にして実施例2に係る非水電解質二次電池を作製した。なお、テルビウム化合物の正極活物質Aへの付着は、三硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oに代えて三硝酸ホルミウム5水和物HoNO335H2Oを用いたことを除いては、実施例1と同様にして行った。ホルミウム化合物の付着量は、ホルミウム元素換算で正極活物質Aに対して0.1molであった。エルビウム化合物が表面に付着した正極活物質Aに代えて、ルテチウム化合物が表面に付着した正極活物質Aを用いたことを除いては、実施例1と同様にして実施例2に係る非水電解質二次電池を作製した。なお、ルテチウム化合物の正極活物質Aへの付着は、三硝酸エルビウム5水和物ErNO335H2Oに代えて三硝酸ルテチウム3水和物LuNO333H2Oを用いたことを除いては、実施例1と同様にして行った。ルテチウム化合物の付着量は、ルテチウム元素換算で正極活物質Aに対して0.1molであった。比較例1正極活物質Bにも実施例1と同様の方法によりエルビウム化合物を付着させたことを除いては、実施例1と同様にして比較例1に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例2非水電解質にアジポニトリルを添加しなかったことを除いては、比較例1と同様にして比較例2に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例3正極活物質Aにエルビウム化合物を付着させず、正極活物質Bのみにエルビウム化合物を付着させたことを除いては、実施例1と同様にして比較例3に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例4正極活物質Aにエルビウム化合物を付着させなかったことを除いては、実施例1と同様にして比較例4に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例5非水電解質にアジポニトリルを添加しなかったことを除いては、実施例1と同様にして比較例5に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例6正極活物質Aにエルビウム化合物を付着させなかったことを除いては、比較例5と同様にして比較例6に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例7正極活物質として正極活物質Bを用いなかったこと除いては、比較例6と同様にして比較例7に係る非水電解質二次電池を作製した。比較例8正極活物質として正極活物質Aを用いなかったこと除いては、比較例6と同様にして比較例8に係る非水電解質二次電池を作製した。実施例6~8及び比較例9正極活物質Aに付着させるエルビウム化合物の量を表2に示す値としたことを除いては、実施例1と同様にして実施例6~8及び比較例9に係る非水電解質二次電池を作製した。実施例9~11及び比較例10非水電解質に添加するアジポニトリルANの量を表3に示す値としたことを除いては、実施例1と同様にして実施例9~11及び比較例10に係る非水電解質二次電池を作製した。サイクル特性の評価上記のようにして作製した実施例及び比較例に係る各電池について、25°Cで、1It900mAの定電流で充電し、電圧が4.2Vに達した後は、4.2Vの定電圧で、電流が20mAとなるまで充電した。その後、1Itの定電流で、電圧が2.7Vになるまで放電し、1サイクル目の放電容量を求めた。さらに、この充放電サイクルを300サイクルまで繰り返して行い、1サイクル目の放電容量に対する300サイクル目の放電容量の比率を容量維持率として算出した。高温保存時の膨化率の評価上記のようにして作製した実施例及び比較例に係る各電池について、25°Cで、1It900mAhの定電流で充電し、電圧が4.2Vに達した後は、4.2Vの定電圧で、電流が20mAとなるまで充電した。このときの電池の厚みをノギスで測定し、保存前の電池厚みとした。厚みの測定後、各電池を80°Cの恒温槽に投入して、2日間保存した。そして、恒温槽から各電池を取り出し、各電池の温度が室温25°Cになるまで放冷した後の電池の厚みをノギスで測定した。このときの電池厚みを保存後の電池厚みとした。保存前の電池厚みに対する保存後の電池厚みの比率を膨化率として算出した。上記のようにして評価したサイクル特性及び高温保存時の膨化率の結果を表1~3にまとめて示す。比較例6に比べて、比較例2の膨化率は140から133に抑えられているが、容量維持率が84から81に若干低下している。これは、正極活物質へのエルビウム化合物の付着が電池の膨化抑制に効果的ではあるものの、サイクル特性の改善にはあまり寄与していないことを示している。同様に、比較例6に比べて、比較例4の膨化率は140から131に抑えられているが、容量維持率が84から77と大きく低下している。これは、アジポニトリルの非水電解質への添加が電池の膨化抑制に効果的ではあるものの、サイクル特性を低下させてしまうことを示している。また、これらの技術を単に組み合わせた比較例1を比較例6と比べると、膨化率は140から125に抑えられているものの、容量維持率は84から82と若干低下している。この結果は、正極活物質への希土類元素化合物の付着と非水電解質へのジニトリル化合物の添加を単に組み合わせただけでは、電池の膨化の抑制には効果的であるが、サイクル特性はほとんど改善されていないことを示している。ところが、非水電解質にアジポニトリルを添加し、エルビウム化合物を正極活物質Aのみに付着させた実施例1は、比較例6に比べて膨化率が140から126に抑えられるとともに、容量維持率も84から88へ向上している。また、エルビウム化合物に代えて他の希土類元素化合物を正極活物質Aの表面に付着させた実施例2~5においても同様な結果が得られている。一方、エルビウム化合物を正極活物質Bのみに付着させた比較例3は、比較例6に比べて、膨化率は抑えられているものの、容量維持率が84から78と大きく低下している。これらの結果から、電池の膨化とサイクル特性の双方を改善させる効果は、本発明の構成によってのみ奏される特異的なものであることがわかる。正極活物質Aへの希土類元素化合物の付着量の影響を確認するために、実施例1、6~8及び比較例9の容量維持率と膨化率の結果をまとめて表2に示す。表2から、正極活物質Aへの希土類元素化合物の付着量としては0.01mol以上0.2mol以下の範囲であることが好ましいことがわかる。なお、希土類元素化合物付着量が増加すると電池容量が低下するため、0.01mol以上0.1mol以下であることがより好ましい。非水電解質へのアジポニトリルの添加量の影響を確認するために、実施例1、9~11及び比較例10の容量維持率と膨化率の結果をまとめて表3に示す。表3から、非水電解質へのアジポニトリルの添加量としては0.02質量以上0.2質量以下の範囲であることが好ましいことがわかる。なお、ジニトリル化合物の実施例としては上記のアジポニトリルについての実施例を示したが、本発明の効果は主に直鎖状の炭化水素基の両端に2つのニトリル基によって奏されるものであり、一般式CN-R-CNRは炭素数2~8の直鎖状の炭化水素基で表されるジニトリル化合物であれば特に限定することなくアジポニトリルに代えて使用しても同様の効果が奏されるものと考えられる。正極活物質混合粉末の作製正極活物質A及びBの平均粒径並びにそれらの混合質量比が充填性に与える影響について調べるために、表4に示す平均粒径及び混合質量比を有する活物質の混合粉末を作製した。これらの活物質はいずれも実施例1と同様の方法で作製したものである。これらの平均粒子径は活物質の実施例1の粉砕、分級条件を変更することで調整した。そして、表4に記載した質量比となるように正極活物質A及びBを混合して、実施例12~22に係る正極活物質の混合粉末を得た。正極活物質の充填性評価実施例1及び実施例12~22に係る正極活物質の混合粉末を、試料充填部の直径が2cmであるペレッタに充填し、0.3ton/cm2の荷重をかけた後の充填密度を測定した。このとき得られた実施例12~22の充填密度を、実施例1の充填密度を100とした場合の相対的な指数として算出した。その結果を表4に示す。表4から、正極活物質の充填性を効果的に向上させるためには、正極活物質Aの平均粒径が20μm以上30μm以下であること、正極活物質Bの平均粒径が4μm以上10μm以下であることが好ましいことがわかる。正極活物質A及びBの混合質量比については、5:5~8:2が好ましく、6:4~8:2がさらに好ましい範囲であることがわかる。