車両側に搭載した車両側電力線通信部と宅内に設置した宅側電力線通信部とが、通信信号および前記車両へ供給する電力を伝送する送電部を介して通信を行なう電力線通信システムであって、前記送電部は、前記車両へ供給する電力を通電もしくは遮断するための機械式リレーを備え、前記宅側電力線通信部は、前記送電部へ通信を開始するための通信要求信号を送信し、前記車両側電力線通信部は、前記宅側電力線通信部が送信した前記通信要求信号を受信したとき、前記機械式リレーを通電させた後に通信を開始する電力線通信システム。前記車両側電力線通信部は、通信を開始するに先立ち通信開始信号を前記送電部へ送信し、前記宅側電力線通信部は、前記通信要求信号を送信した後、所定時間経過後までに前記車両側電力線通信部が送信した前記通信開始信号を受信できない場合、前回前記通信要求信号を送信した際よりも送信電力を大きくして前記通信要求信号を再送する請求項1に記載の電力線通信システム。前記宅側電力線通信部は、前記通信要求信号を再送したときには、前記車両側電力線通信部と通信を開始した際に、前記通信要求信号を再送したときの送信電力よりも小さい電力で通信を行なう請求項2に記載の電力線通信システム。前記車両側電力線通信部は、前記宅側電力線通信部との通信が終了した後は、前記機械式リレーを遮断する請求項1に記載の電力線通信システム。前記送電部は、漏電を検出する漏電検出部をさらに備え、前記車両側電力線通信部は、前記機械式リレーを通電させて通信を開始した後に前記漏電検出部が漏電を検出したときは、前記機械式リレーを遮断し、前記宅側電力線通信部は、前記機械式リレーを遮断する前よりも送信電力を大きくする請求項1に記載の電力線通信システム。前記車両側電力線通信部は、前記機械式リレーを遮断した後、前記機械式リレーを遮断する前と比べて送信電力を大きくして通信を行なう請求項5に記載の電力線通信システム。前記車両側電力線通信部は、前記機械式リレーを遮断した後、前記宅側電力線通信部から前記宅側電力線通信部の送信電力の値を受信して、この値と同じ送信電力で通信を行なう請求項5に記載の電力線通信システム。前記車両側電力線通信部は、前記宅側電力線通信部が送信した前記通信要求信号に所定の信号パターンが含まれているとき、前記機械式リレーを通電させた後に通信を開始する請求項1に記載の電力線通信システム。車両へ供給する電力を通電もしくは遮断するための機械式リレーを備えた送電部を介して宅内に設置した宅側電力線通信部と通信を行なう車両であって、前記宅側電力線通信部が送信した通信要求信号を受信したとき、前記機械式リレーを通電させた後に通信を開始する車両側電力線通信部を備えた車両。従来の電力線通信システムでは、特許文献1のごとく充電ケーブル上にリレーを備えているので、このリレーが遮断リレーがオフしているときには、宅側電力線通信部は車両との通信が出来なかった。このとき、特許文献2の迂回路を設けたリレーを用いることもできるが、このような迂回路を持つ特殊なリレーを用いる必要があるという問題がある。本発明の目的は、従来の問題を解決するためになされたものであり、特殊なリレーを用いることなく、リレーが遮断しているときでも宅側電力線通信部が車両と通信を行なうことができる電力線通信システムを提供することである。本発明は、車両側に搭載した車両側電力線通信部と宅内に設置した宅側電力線通信部とが、通信信号および前記車両へ供給する電力を伝送する送電部を介して通信を行なう電力線通信システムであって、前記送電部は、前記車両へ供給する電力を通電もしくは遮断するための機械式リレーを備え、前記宅側電力線通信部は、前記送電部へ通信を開始するための通信要求信号を送信し、前記車両側電力線通信部は、前記宅側電力線通信部が送信した前記通信要求信号を受信したとき、前記機械式リレーを通電させた後に通信を開始するものである。本発明は、前記機械式リレーが遮断しているときであっても、宅側電力線通信部が送電部へ通信を開始するための通信要求信号を送信するので、機械式リレーが遮断しているときでも宅側電力線通信部は車両側電力線通信部と通信を行なうことができるという効果を奏する。以下、本発明の一実施の形態における電力線通信システムについて図1~図3を参照しながら説明する。図1は本発明の一実施の形態における電力線通信システムのブロック図であり、図2は送電部のブロック図である。また、図3はリレーの構造を説明する図である。図1に示す電力線通信システム1は、車両2が送電部3を介して家屋4と接続することで、家屋4の側宅側から車両2の側車両側へ電力を供給するシステムである。以下、車両2、送電部3、および、家屋4についてその構成を詳説する。車両2は、家屋4から送電部3を介して給電された電力を受ける車両側PLCPowerLineCommunication通信部21と、充電器22、この充電器22から給電される蓄電池23、および、カメラ24とを備える。車両側PLC通信部21は、送電部3から供給される電力以下、電力線上にデータ通信のための信号以下、データ通信信号を重畳させるとともに、電力線に重畳されて到来するデータ通信信号を分離する役割をなす。車両側PLC通信部21はデータ通信信号を送信する際の送信電力を制御することができる。車両側PLC通信部21は、例えば、カメラ24とデータ通信を行なう。車両側PLC通信部21は、カメラ24を制御するとともに、カメラ24が取得した画像を家屋4へ送信させてパソコン45に表示させることもできる。車両側PLC通信部21は、カメラ24以外にカーエアコン、カーナビゲーション装置、カーオーディオなどと通信することも可能である。その他、車両側PLC通信部21は、送電部3から供給される電力を充電器22へ出力する。充電器22はこの供給電力を変換して蓄電池23を充電する。蓄電池23にはエネルギ密度の高い二次電池例えば、ニッケル水素充電池、または、リチウムイオン充電池を用いることができる。蓄電池23に蓄積された電力は、車両2のタイヤを駆動させるための動力源となり電動機を動作するために使用される。その他、車両側PLC通信部21は、後述する送電部3が備える機械式リレー331図2参照に関する情報を受信するとともに、この機械式リレー331の制御も行なう。送電部3は、家屋4から供給される電力を中継して車両2へ伝達する。送電部3は、プラグ31、電源ケーブル32、および、漏電遮断部33で構成される。送電部3は、単に電力を中継するだけでなく漏電を検知して電力を遮断する機能も備える。なお、図1では送電部3は家屋4の外部の車両2との間にあるように記載しているが、送電部3は家屋4を構成する装置の一部とすることも可能である。送電部3の詳細な構造を図2を用いて説明する。プラグ31は、コンセント41に挿入することで家屋4から供給される電力を受電する。プラグ31は一般家庭で使用されているコンセント用のプラグでもよいし、専用のプラグであってもよい。プラグ31で受電した電力は、漏電遮断部33を介して電源ケーブル32へ伝達されて、車両2の車両側PLC通信部21へ入力される。電源ケーブル32と車両2とは図示しない専用のコネクタで接続される。漏電遮断部33は、機械式リレー331、コイル332、漏電検出部333、および、リレー制御部334で構成される。機械式リレー331は、入力されたプラグ31で受電した電力を電源ケーブル32へ出力する。機械式リレー331が通電状態オンであれば電源ケーブル32へ電力が供給され、遮断状態オフであれば電力供給が遮断される。機械式リレー331の通電遮断は、リレー制御部334または車両側PLC通信部21にて制御される。なお、機械式リレー331の通電遮断の制御は、リレー制御部334または車両側PLC通信部21による制御だけでなく、車両2が備える他の制御部、例えば、充電器22が行なうことも可能である。電力線上に漏電が発生するとコイル332の磁界が変化する。この磁界の変化を漏電検出部333が検出する。リレー制御部334は、漏電検出部333が漏電を検出した場合、機械式リレー331を遮断するとともに、遮断する旨の情報を制御信号として車両側PLC通信部21へ送信する。なお、図1では漏電検出にコイルを用いたが、漏電検出ができればコイルに限らずその他、各種センサを用いることも可能である。また、リレー制御部334は、車両側PLC通信部21が送信する制御信号の指示により、機械式リレー331を遮断することもできる。例えば、蓄電池23が満充電である場合は、過充電防止のために充電器22が満充電を判断してその情報を含めた信号を送信し、この信号を受信した車両側PLC通信部21が制御信号を送信して機械式リレー331を遮断する。充電器22が満充電を判断して、直接、機械式リレー331を遮断する信号を送信することも可能である。リレー制御部334の遮断は漏電による遮断、プラグへの接触による感電防止、蓄電池23の過充電防止など安全性確保のためになされる。このように、リレー制御部334が一旦遮断されると、宅側家屋4の側からは通電させることができなくなる。なぜならば、家屋4のコンセント41は家庭で用いられる一般的なコンセントが用いられることが想定されており、この一般的なコンセントにはリレーを制御するための制御信号を送信する機能がないためである。次に、図3を用いて機械式リレー331の構造を詳細に説明する。機械式リレー331は、交流の電力AC1とAC2を通電切断するために可動接点および固定接点を2組有している。なお、機械式リレー331が有する可動接点および固定接点の組数は、使用する電源の本数に依存に応じて決まるもので2組に限定するものではない。機械式リレー331は、半導体リレーのような無接点のリレーではなく、金属による接点を有する有接点のリレーである。機械式リレー331は、図3に示すように可動接点335335a、335bと、固定接点336336a、336bとを備える。機械式リレー331を通電する場合は、図示しない電磁石の磁力により可動接点335が固定接点336の方向に移動して固定接点336間を通電させる。一方、機械式リレー331を遮断する場合は、可動接点335が固定接点336と反対方向に移動して固定接点336間が開放される。機械式リレー331の固定接点336の間例えば、図3の固定接点336aの間には、空気などの電磁波の媒体となるものが存在している。機械式リレー331がたとえ遮断している場合であっても、送信電力をある程度の大きさにすれば固定接点336がアンテナとなり、固定接点336の間を電磁波が伝播する。本実施の形態では、これを用いて、機械式リレー331がたとえ遮断されていても車両側と宅側の通信を行なうものである。機械式リレー331は、可動接点335と固定接点336とを取り囲む輻射防止ケース337337a、337bを備えることができる。輻射防止ケース337により固定接点336がアンテナとなり発生する不要輻射を遮蔽できる。特に本発明においては、後述のごとく固定接点336が開放された状態で通信を行ない、かつ、送信電力を大きくする場合があるため不要輻射を発生しやすい。このため、輻射防止ケース337を備えることは、周辺機器に対するノイズ低減のために大きな効果を奏する。家屋4は、送電部3のプラグ31が挿入され、電力を供給するためのコンセント41と、このコンセント41と電気的に接続した宅側PLC通信部42宅側電力線通信部に相当とを備える。ここで、家屋4は、一般家庭の家屋に限るものではなく、コンセント41が設置できる場所であればマンションなどの集合住宅、コンビニエンスストアなどの店舗、ガソリンスタンドなどであってもよいし、専用の充電スタンドであってもよい。コンセント41は、分電盤43から供給される電力を、挿入されたプラグ31へ伝達するものである。コンセント41は、一般家庭で使用されているコンセントでもよいし、専用のコネクタであってもよい。宅側PLC通信部42は、コンセント41と分電盤43との間に配置される。宅側PLC通信部42は、分電盤43からコンセント41へ供給される電力線上にデータ通信信号を重畳させるとともに、電力線に重畳されて到来するデータ通信信号を分離する役割をなす。宅側PLC通信部42は、データ通信信号を送信する際の送信電力を制御することができる。このデータ通信信号は、インターネットモデム44を介してパソコン45との通信に用いられる。宅側PLC通信部42は、インターネットモデム44を介してインターネットとも接続され、データ通信信号によりインターネット上のサーバと情報の送受信を行なうことができる。なお、パソコン45は、インターネットモデム44を介さずに直接、宅側PLC通信部42と接続することも可能である。次に、図4、図5を用いて通信が開始するまでの処理動作について説明する。図4は本発明の一実施の形態における電力線通信システムの動作を説明する図である。図4の左側のフロー図が宅側PLC通信部42の動作であり、右側の車両側PLC通信部21の動作である。また、図5は電力供給システムのタイミング図である。宅側PLC通信部42は、機械式リレー331が遮断しているときに送電部3へ通信を開始するための通信要求信号を送信する。車両側PLC通信部21は、宅側PLC通信部42が送信した通信要求信号を受信したとき通信を開始する。以下、詳細に説明する。宅側PLC通信部42は、処理をスタートすると、車両側PLC通信部21に対して通信要求信号を送信するS10。通信要求信号は、車両側PLC通信部21と通信を確立するための信号である。車両側PLC通信部21は、通信要求信号を受信すると、通信開始信号を送信する。宅側PLC通信部42は、処理のスタート時点では規定の送信電力以下、デフォルト電力で送信する。このデフォルト電力とは、例えば、-65dBm/Hz程度の値である。車両側PLC通信部21は、処理をスタートすると、通信要求信号を受信したか否かを判断するS20。通信要求信号を受信していないときS20でNO、車両側PLC通信部21は、再度S20を実行する。通信要求信号を受信したときS20でYES、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331が通電しているか否かを判断するS21。通電しているときにはS21でYES、車両側PLC通信部21は、処理をS24に進める。機械式リレー331が通電していない遮断しているときS21でNO、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331を通電できるか否かを判断するS22。漏電検出部333が漏電を検出して機械式リレー331が遮断している場合は通電することができないS22でNO。その他、図示しない充電器22と蓄電池23との間に備えたリレーが溶着して遮断できない場合、または充電器22が異常を検出した場合など、車両側に給電すると漏電などの可能性がある場合は機械式リレー331を通電することができない。このとき、車両側PLC通信部21は、処理をS24に進め、機械式リレー331を遮断したまま通信を開始する。機械式リレー331を遮断したままの場合には、通信速度に制限はあるが宅側PLC通信部42との通信は可能である。このようにすることにより、機械式リレー331を通電できないために通信が遮断されることを防止できる。機械式リレー331を通電することができる場合S22でYES、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331を通電した後、処理をS24に進めて通信を開始する。このように、車両側PLC通信部21は、宅側PLC通信部42が送信した通信要求信号を受信したとき、機械式リレー331を通電させた後に通信を開始する。これにより、機械式リレー331が遮断していても、別途の通信経路を持つ必要なく宅側PLC通信部42から機械式リレー331を通電して通信路を確保して通信を開始することができる。車両側PLC通信部21は、S24で通信を開始する際に、送電部3へ通信開始信号を送信する。宅側PLC通信部42は、通信要求信号を送信S10した後、所定時間Tlimit以内にこの通信開始信号を受信した場合に通信が確立されたと判断するS11でYES。S24では、機械式リレー331は通電している場合もあるが、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331の固定接点間が電磁波の輻射にて通信ができる程度の電力で通信開始信号を送信する。通信開始信号を所定時間Tlimit以内に受信できない場合S11でNO、宅側PLC通信部42は、通信が確立できなかったものとして処理をS12に進める。ここで、所定時間Tlimitとは、例えば、数秒程度の値である。通信開始信号を所定時間Tlimit以内に受信できない場合S11でNO、宅側PLC通信部42は、送信電力が最大でないS12でNO場合、送信電力を増加S13させて通信要求信号を再送するS10。通信開始信号が受信できない原因は、遮断している機械式リレー331の固定接点336間が通信できるほどの電磁波の輻射ではなかったと考えられる。従って、送信電力を増加させることで、通信要求信号を車両側PLC通信部21へ到達させることができる。ただし、送信電力を無制限に増加させると、機械式リレー331の固定接点336がアンテナとなり不要な輻射を発生させ、周辺機器にとってノイズとなり好ましくない。そこで、送信電力の最大値を設定する必要がある。この最大値を超えるとS12でYES、宅側PLC通信部42は、通信要求信号を再送せずに処理を終了エンドする。この送信電力の最大値とは、例えば-55dBm/Hz程度の値である。通信を開始図4の通信開始すると、車両側PLC通信部21および宅側PLC通信部42は後に説明する通信開始後の処理を実行する。次に図5を用いて、図4の処理動作の時間的な推移を説明する。図5のT0が、図4のスタートである。宅側PLC通信部42の送信電力はデフォルト電力である。T0で宅側PLC通信部42は通信要求信号を送信して通信開始信号の返送を待つS11。T2において所定時間Tlimit以内に通信開始信号が受信できない場合S11でNO、宅側PLC通信部42は送信電力を増加S13させて、T3にて通信要求信号を再送S10する。T4にて車両側PLC通信部21が通信要求信号を受信S20したとき、T5にて、リレー制御信号がLowであるので機械式リレー331が遮断されているためS21でNO、車両側PLC通信部21は機械式リレー331を通電リレー制御信号をHighして通信路を確保する。続いて、T6にて、車両側PLC通信部21は、通信開始信号を宅側PLC通信部42へ送信S24する。T7にて、宅側PLC通信部42は、所定時間Tlimit以内に通信開始信号を受信S11でYESした場合に、T8にて通信を開始する。次に、図6を用いて通信開始から通信終了までの処理動作について説明する。図6は本発明の一実施の形態における電力供給システムの動作を説明する図である。通信開始後、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331の状態通電しているか遮断しているかをリレー状態信号として宅側PLC通信部42へ送信する。宅側PLC通信部42は、S13およびS10で通信要求信号を再送S30でYESし、かつ、受信したリレー状態信号が機械式リレー331の通電を表しているときS31でYESには、車両側PLC通信部21へ送信する情報を送信する際の送信電力をデフォルト電力まで下げるS32。図5のT8以降がこのときに該当する。通信要求信号の再送は、機械式リレー331が遮断されているときに固定接点336の間を輻射により通信可能とするために送信電力を上げて行なわれる。しかし、通信開始後において、機械式リレー331が通電しているときまで送信電力を上げて通信を行なう場合には、不要な輻射を発生させてしまう。そのため、上記のような送信電力を下げる処理を行なうことで不要輻射を低減することができるという効果を奏する。通信要求信号を再送していないS30でNO場合、または、受信したリレー状態信号が機械式リレー331の遮断を表しているときS31でNOには、宅側PLC通信部42は処理をS33へ進める。S40の次に、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331が通電しているか否かを判断しS41、通電している場合はS41でYES、機械式リレー331の遮断が必要か否かを判断するS42。S42で機械式リレー331の遮断が必要な場合とは、例えば、蓄電池23が目標とする充電量にまで至った場合である。この場合、蓄電池23の過充電を防ぐために家屋4からの給電を停止すべく機械式リレー331を遮断する。また、S42で機械式リレー331の遮断が必要な場合の例として、漏電の場合の遮断がある。漏電検出部333が漏電を検知して機械式リレー331を遮断する場合は、リレー制御部334があらかじめ遮断する旨の制御信号を送信する。このため、宅側PLC通信部42は、機械式リレー331が遮断される旨の信号を得ることができる。機械式リレー331の遮断が必要S42でYESである場合、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331が遮断であるとの情報を含んだリレー状態信号遮断を、宅側PLC通信部42へ送信S43した後、機械式リレー331を遮断S44する。宅側PLC通信部42は、S43にて送信されたリレー状態信号遮断を受信したときS33でYES、送信電力を増加させるS34。このリレー状態信号は、機械式リレー331が遮断されている情報を含んでいる。このようにすることにより、機械式リレー331が遮断されても送信電力を増加させることで固定接点336の間が輻射により通信可能となり、通信を継続させることができるという効果を奏する。車両側PLC通信部21は、S43にてリレー状態信号を送信した後に機械式リレー331を遮断S44している。これは、宅側PLC通信部42が送信電力を増加S34させる前に機械式リレー331を遮断すると通信を継続できない場合があり、これを防止するためである。ただし、機械式リレー331は、漏電検出部333が漏電を検出することで遮断される場合もある。この場合は、車両側PLC通信部21は、通信を継続できない場合がある。このとき、車両側PLC通信部21および宅側PLC通信部42は、処理を再度、図4のスタートから開始することとなる。リレー状態信号遮断を受信していない場合S33でNO、宅側PLC通信部42は処理をS35へ進める。S41にて機械式リレー331が遮断している場合S41でNO、または、S44にて機械式リレー331を遮断した後、車両側PLC通信部21は、機械式リレー331を遮断する前と比べて送信電力を増加させて通信を継続するS45。これは、S34と同様の理由によるものである。なお、車両側PLC通信部21は、S45にて送信電力を増加させる場合、宅側PLC通信部42がS34で設定している送信電力の値を受信して、この値に設定することも可能である。宅側PLC通信部42がすでに通信可能な電力を設定完了している場合には、このように直接受信する方が適切な送信電力に早期に設定できる。S42にて機械式リレー331の遮断が不要である場合、または、S45の処理終了後、車両側PLC通信部21は、通信を終了するか否かを判断するS46。ここで、通信終了とは、車両側PLC通信部21と宅側PLC通信部42とが通信を完了した場合であり、例えば、宅側PLC通信部42が、車両側へ要求した情報充電状態、車室内温度などを車両側PLC通信部21から受信完了した場合である。通信を終了する場合S46でYES、車両側PLC通信部21は機械式リレー331を遮断S47して処理を終了エンドする。通信を終了しない場合S46でNOは、車両側PLC通信部21は処理をS41に戻す。通信終了後に機械式リレー331を遮断することにより、雷により家屋4、または、送電部3に発生した雷サージが車両2に伝播して車両機器を破損してしまうのを防止できるという効果を奏する。また、電源ケーブルが破損して導電体が露出したときに、宅側から電流が流れた場合に、感電などが起こり得るので危険である。通信終了後に機械式リレー331を遮断することにより、このような場合でも安全性を高めることができるという効果を奏する。また、S34の処理終了後、宅側PLC通信部42は、通信を終了するか否かを判断S35し、終了するS35でYES場合は、処理を終了するエンド。通信を終了しない場合S35でNO、処理をS33に戻す。車両側PLC通信部21および宅側PLC通信部42は、図6にての処理が終了エンドした後、処理を再度、図4のスタートに戻す。車両側PLC通信部21は、受信した通信要求信号にあらかじめ決めておいたパターンが含まれている場合にのみ機械式リレー331を通電するようにしてもよい。通信要求信号に含まれるパターンは、例えば0と1とを組み合わせたものが考えられ、車両毎に異なるものであることが好ましい。このパターンは、機械式リレー331が前回通電していたときに、車両側PLC通信部21が自己の固有の番号を宅側PLC通信部42に送信しておく方法、または車両側PLC通信部21と宅側PLC通信部42とで乱数を用いる方法等により、車両側PLC通信部21と宅側PLC通信部42との間であらかじめ決めておくことができる。受信した通信要求信号にあらかじめ決めておいたパターンが含まれている場合にのみ機械式リレー331を通電するようにすることにより、宅側PLC通信部42より送信していない無線信号を、偶然受信した車両PLC通信部21が、機械式リレー331を通電してしまうことを防止することができる。車両PLC通信部21は、ラジオまたは無線通信等の電波の影響を受けやすいので、その影響を取り除くためにこの方法は有効である。なお、本実施の形態では、車両側と宅側との通信はPLCであると記載したが、本発明はこれに限らず、このPLCは電力線を経由して行なう通信であればよく、どのような変調方式のものであっても本発明の適用が可能である。なお、図4のS24にて、車両側PLC通信部21が通信開始信号を送信しても、S11にて所定時間Tlimitがすでに経過している場合がある。この場合、車両側PLC通信部21は、宅側PLC通信部42と通信を開始できない。そこで、車両側PLC通信部21は、S24で通信開始信号を送信した後、所定のタイムアウト時間を経過しても宅側PLC通信部42が送信する信号を受信できない場合は、処理をS20へ戻すようにしてもよい。2010年9月30日出願の特願2010-221150の日本出願に含まれる明細書、図面及び要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。