内周側が開放された環状部と、前記環状部の開放端に周方向へ延設された合せ部と、前記合せ部の合せ面に形成され係合して前記環状部を閉じる凸部及び凹部と、が設けられたチューブ体と、前記チューブ体の内周側に設けられ、前記合せ部が嵌合される嵌合部を備えたリムと、を有するタイヤリム組立体。前記リムは、前記周方向に沿って幅方向に分割されている請求項1に記載のタイヤリム組立体。前記合せ部には、外側へ突出した突出部が形成され、前記嵌合部には、前記突出部と接触して該突出部が前記環状部の周方向に移動するのを規制する規制部が設けられている請求項1又は請求項2に記載のタイヤリム組立体。前記チューブ体には、幅方向の前記合せ面に亘って形成された環状溝に挿入された環状のシール部材が設けられている請求項1から請求項3のいずれか1項に記載のタイヤリム組立体。前記チューブ体は、熱可塑性のエラストマーを含み、前記チューブ体の外周側には、前記チューブ体に含まれる熱可塑性の前記エラストマーを含むトレッドが設けられている請求項1から請求項4のいずれか1項に記載のタイヤリム組立体。前記トレッドには、該トレッドを補強する補強層が埋設されている請求項5に記載のタイヤリム組立体。しかしながら、特許文献1に記載のタイヤでは、チューブ体の開口を閉じるときに平板状のフランジ状接合部を接触させて溶着するため、チューブ体の気密性を確保するのに高度の技術を要する。そこで、本発明は、チューブ体の気密性を確保することができるタイヤリム組立体を提供することを目的とする。本発明の請求項1に記載のタイヤリム組立体は、内周側が開放された環状部と、前記環状部の開放端に周方向へ延設された合せ部と、前記合せ部の合せ面に形成され係合して前記環状部を閉じる凸部及び凹部と、が設けられたチューブ体と、前記チューブ体の内周側に設けられ、前記合せ部が嵌合される嵌合部を備えたリムと、を有する。本発明の請求項1に記載のタイヤリム組立体によれば、合せ部の合せ面に形成された凸部と凹部の係合により環状部が閉じられる。そして、リムの嵌合部に合せ部が嵌合されることで、チューブ体の内部空間環状部が密閉される。これにより、チューブ体の気密性を確保することができる。本発明の請求項2に記載のタイヤリム組立体は、前記リムは、前記周方向に沿って幅方向に分割されている。本発明の請求項2に記載のタイヤリム組立体によれば、合せ部が、分割されたリムによって幅方向の両側から挟持されるので、合せ部を嵌合部に嵌合させやすくなる。これにより、合せ部を嵌合部に確実に嵌合させて、チューブ体の気密性を一層良く確保することができる。本発明の請求項3に記載のタイヤリム組立体は、前記合せ部には、外側へ突出した突出部が形成され、前記嵌合部には、前記突出部と接触して該突出部が前記環状部の周方向に移動するのを規制する規制部が設けられている。本発明の請求項3に記載のタイヤリム組立体によれば、チューブ体の突出部がリムの規制部と接触することで、突出部が環状部の周方向に移動することが規制されるので、チューブ体がリムに対して周方向に滑るのを抑制することができる。本発明の請求項4に記載のタイヤリム組立体は、前記チューブ体には、幅方向の前記合せ面に亘って形成された環状溝に挿入された環状のシール部材が設けられている。本発明の請求項4に記載のタイヤリム組立体によれば、合せ面に形成された環状溝にシール部材が挿入されているので、合せ面の隙間を移動する気体は、シール部材で移動が抑制される。これにより、チューブ体の内部の気密性を一層良く確保することができる。本発明の請求項5に記載のタイヤリム組立体は、前記チューブ体は、熱可塑性のエラストマーを含み、前記チューブ体の外周側には、前記チューブ体に含まれる熱可塑性の前記エラストマーを含むトレッドが設けられている。本発明の請求項5に記載のタイヤリム組立体によれば、トレッド及びチューブ体を熱可塑性エラストマーで形成したため、再溶融が可能となり、材料リサイクルを行うことができる。本発明の請求項6に記載のタイヤリム組立体は、前記トレッドには、該トレッドを補強する補強層が埋設されている。本発明の請求項6に記載のタイヤリム組立体によれば、補強層によってトレッドの強度が向上する。これにより、トレッドおよびチューブ体の強度を向上させることができる。本発明は、上記構成としたので、チューブ体の気密性を確保することができる。第1実施形態本発明の第1実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。図1に示すように、第1実施形態に係るタイヤリム組立体10は、円盤状のリム12と、該リム12に装着される態様のタイヤ14とを含んで構成されている。リム12は、鉄鋼材やアルミ材などの金属材から形成されている。リム12には、その中央部において車輪軸図示省略が挿通される挿通孔16が1個穿設されている。挿通孔16の外周側には、車輪軸のフランジ図示省略に組み付けるための装着孔18が複数個一例として5個周方向に沿って等間隔に設けられている。さらに、装着孔18の外周側には、軽量化のための肉抜き孔20が複数個一例として5個周方向に沿って等間隔に設けられている。なお、タイヤリム組立体10には、後述のチューブ体36の内部空間A図2参照に気体を充填するための気体注入パイプ22が設けられている。図2及び図3に示すように、リム12は、周方向図4の矢印C方向に沿って、車輪軸図示省略の軸方向と同じ方向であるタイヤ14の幅方向Hの中央部で分割される2個の分割リム24、26から構成されている。分割リム24、26の外周部は、後述のチューブ体36の合せ部44、45が嵌合されると共に合せ部44、45を幅方向Hの両側から挟持する嵌合部28、30とされている。嵌合部28、30は、幅方向Hで間隔をあけると共に、タイヤ14の径方向Rに沿って外側へ直立された壁状フランジ状に形成されている。そして、分割リム24、26がボルト図示省略で締結され一体化されることで、嵌合部28及び嵌合部30に凹溝部31が形成されるようになっている。凹溝部31には、一体化された合せ部44、45が嵌合される挿入されて挟持される。図4に示すように、嵌合部28、30には、チューブ体36の後述する突出部52、53と接触する規制部32、34が形成されている。規制部32、34は、凹溝部31図2参照の一部が切欠かれて幅広に形成され、幅方向H側内側及び径方向R側が開口された凹状部であり、幅方向Hでそれぞれの開口側が対向している。また、規制部32、34は、タイヤ14の周方向Cに間隔をあけて複数形成されている。一方、図1~図3に示すように、タイヤ14は、リム12の外周側に設けられる環状エンドレス状のチューブ体36と、チューブ体36の外周側に設けられる環状エンドレス状のトレッド38とを含んで構成されている。そして、タイヤ14は、チューブ体36をトレッド38の内側に嵌め入れることで形成される。なお、チューブ体36の幅方向Hにおける両側面の一部は、トレッド38およびリム12に覆われておらず外部に露出している。図2に示すように、チューブ体36は、一例として、径方向Rの最外周部分における幅方向Hの中央位置P破線で図示した位置で分割された断面略半円状のチューブ分割体36A、36Bの側端部が、中央位置Pで溶着されて環状に形成されている。また、図3に示すように、チューブ体36は、幅方向Hで対向する一対の開放端42A、42Bを備え内周側が開放された環状部42と、環状部42の開放端42A、42Bに周方向C図4の矢印C方向へ延設され幅方向Hで対面する一対の合せ部44、45と、を含んで構成されている。図3に示すように、合せ部44、45の断面形状は、開放端42A、42Bから径方向Rの内側へ隆起したブロック形状で周方向へ連続形成されている。そして、チューブ体36の内周側には、内部空間Aと連通する開口46が周方向C図4参照に亘って形成されている。チューブ体36の内周側に開口46を設けているのは、チューブ体36の開口46を広げるようにしてチューブ体36を縮径させることで、チューブ体36をトレッド38に容易に嵌め入れるためである。また、チューブ体36は、熱可塑性材料、具体的には、縦弾性係数が1.0MPa以上500MPa以下の熱可塑性エラストマーから構成されている。熱可塑性エラストマーとしては、例えばJISK6418に規定されるアミド系熱可塑性エラストマーTPA、エステル系熱可塑性エラストマーTPC、オレフィン系熱可塑性エラストマーTPO、スチレン系熱可塑性エラストマーTPS、ウレタン系熱可塑性エラストマーTPU、熱可塑性ゴム架橋体TPV、若しくはその他の熱可塑性エラストマーTPZ等が挙げられる。なお、熱可塑性エラストマーに代えて、チューブ体36を例えばウレタン樹脂、オレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂若しくはポリアミド樹脂等の熱可塑性樹脂から構成してもよい。あるいは、チューブ体36を例えばフェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、ポリアミド樹脂等の熱硬化性樹脂から構成してもよい。環状部42は、充填される気体を収容するための環状の内部空間Aを有している。環状部42内に充填する気体としては、空気や窒素ガスなどが挙げられる。また、環状部42の肉厚は、一例として、0.5mm~5.0mmであり、内部空間Aに付与される気体圧は、一例として、50kPa~500kPaとなっている。環状部42の肉厚が0.5mmより薄いと、耐圧性や耐刃性が不十分になる恐れがある。また、環状部42の肉厚が5.0mmより厚いと、重量が増大したり、チューブ体36に曲げひずみが作用したときに外側と内側とで生ずる応力の差が大きくなって耐疲労性が悪化する恐れがある。さらに、チューブ体36に付与される気体圧が50kPaよりも低くなると、荷重支持性能が低下する恐れがあり、500kPaよりも高くなると、乗り心地性や耐圧性が悪化する恐れがある。なお、タイヤリム組立体10が装着される車両としては、自動二輪車全般や総重量3t未満の普通乗用車等が挙げられる。図2及び図3に示すように、合せ部44は、環状部42の開放端42Aに連続すると共に径方向Rの内側に突出したブロック形状の壁部44Aを有している。壁部44Aには、幅方向Hの端部開口46側に合せ面44Bが形成されており、合せ面44Bの径方向Rの中央部には、断面形状が矩形状で合せ面44Bの径方向寸法よりも小さくされ、幅方向H合せ部45側に突出した凸部の一例としての第1凸部44Cが形成されている。また、第1凸部44Cには、幅方向Hの端部に合せ面44Dが形成されており、合せ面44Dの径方向Rの中央部には、断面形状が矩形状で合せ面44Dの径方向寸法よりも小さくされ、幅方向H合せ部45側に突出した凸部の一例としての第2凸部44Eが形成されている。さらに、壁部44Aの底面には、第1凸部44Cとは反対側の上方へ向けて傾斜した傾斜面44Fが形成されている。合せ部45は、環状部42の開放端42Bに連続すると共に径方向Rの内側に突出したブロック形状の壁部45Aを有している。壁部45Aには、幅方向Hの端部開口46側に合せ面45Bが形成されており、合せ面45Bの径方向Rの中央部には、合せ面45Bの径方向寸法よりも小さくされ、第1凸部44Cと係合可能な大きさ及び形状の凹部の一例としての第1凹部45Cが形成されている。また、第1凹部45Cには、幅方向Hの底部に合せ面45Dが形成されており、合せ面45Dの径方向Rの中央部には、合せ面45Dの径方向寸法よりも小さくされ、第2凸部44Eと係合可能な大きさ及び形状の凹部の一例としての第2凹部45Eが形成されている。さらに、壁部45Aの底面には、傾斜面44Fとは反対側の上方へ向けて傾斜した傾斜面45Fが形成されている。図4に示すように、合せ部44、45には、タイヤ14の周方向Cで間隔をあけると共に幅方向Hの外側へ突出した複数の突出部52、53が形成されている。突出部52、53は、周方向C及び幅方向Hでリム12の規制部32、34と接触可能な大きさ及び形状となっており、規制部32、34に嵌め込まれるようになっている。一方、図2及び図3に示すトレッド38は、チューブ体36と同様の熱可塑性材料、具体的には、熱可塑性エラストマーから構成されている。なお、チューブ体36を構成する材料に合わせて、トレッド38を熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂から構成してもよい。次に、タイヤリム組立体10の製造方法について説明する。図3に示すように、熱可塑性エラストマーを用い、例えば真空成形等の公知の方法で、チューブ分割体36A、36Bを形成する。このとき、環状部42と合せ部44、45とが一体成形される。そして、チューブ分割体36A、36Bの径方向Rの最外周に位置する側端部同士を接合して、チューブ体36を形成する。チューブ分割体36A、36Bの接合方法の一例としては、チューブ分割体36A、36Bの側端部同士を接触させると共に、これらの接触部位の外周面にシート状の溶着部材図示省略を配置する。そして、一方の側端部及び溶着部材を熱風及びレーザー等で加熱しながら、若しくは超音波により振動させて摩擦熱を発生させながら、側端部同士をロール等の加圧手段図示省略により外側及び内側から挟み込んで加圧して溶着する。このような接合方法が挙げられる。続いて、チューブ分割体36A、36Bの接合後、加圧手段を退避させると、熱可塑性エラストマーの弾性復元力により、合せ部44、45が幅方向Hで互いに近接するようにチューブ体36が変形する。この状態では、チューブ体36の内周側に開口46が形成されており、内部空間Aと外部とが連通されている。続いて、チューブ体36と同様の方法により、熱可塑性エラストマーを用いて、トレッド38を形成する。そして、チューブ体36の外周面にトレッド38の内周面を接触させて装着させる。この過程では、まず、チューブ体36の外周部を径方向Rに押圧し、チューブ体36を縮径させる。このとき、合せ部44、45が幅方向Hに離間するようにチューブ体36が変形する。続いて、縮径されたチューブ体36をトレッド38の内側に配置した後、チューブ体36の押圧を解除して復元変形させ、チューブ体36の外周面にトレッド38の内周面を接触させる。これにより、チューブ体36の外周部にトレッド38が装着される。続いて、合せ部44の第1凸部44C及び第2凸部44Eを合せ部45の第1凹部45C内に挿入し、第2凹部45Eに第2凸部44Eを嵌め込む係合させると共に第1凹部45C内に第1凸部44Cを嵌め込む係合させる。この状態でチューブ体36の内周側に幅方向Hの両側から分割リム24、26を取付けると、合せ部44、45が嵌合部28、30によって挟持され嵌合部28、30の凹溝部31に嵌合され、チューブ体36の内周側に形成される開口46が閉じられる封止される。これにより、チューブ体36の内部空間Aが密閉空間となる。以上の工程により、タイヤリム組立体10の製造が終了する。作用次に、第1実施形態の作用について説明する。図2に示すように、タイヤリム組立体10では、合せ部44、45に形成された第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合、及び第2凸部44Eと第2凹部45Eとの係合によって環状部42が閉じられる。ここで、内部空間A内の気体の圧力Fが合せ部45の上部を径方向Rの内側へ押し付ける作用により、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの密着性が高められる。また、第1凸部44Cがあることによって経路が曲げられていることから、合せ面44B、45B図3参照には気体が進入しにくくなっている。さらに、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合、及び第2凸部44Eと第2凹部45Eとの係合により、合せ部44と合せ部45が離れにくくなっている。これらの作用により、タイヤリム組立体10では、特許文献1のようなチューブ体の開口を閉じるときに平板状のフランジ状接合部を接触させて溶着する構成に比べて、合せ面44Bと合せ面45Bとの間開口46図3参照からの気体の漏れが抑制される。加えて、合せ部44、45が分割リム24、26の嵌合部28、30で挟持されることで、チューブ体36の内部空間Aが密閉されるので、チューブ体36の気密性を確保することができる。また、タイヤリム組立体10では、合せ部44、45が幅方向Hの両側から、分割された分割リム24、26で挟持されるので、合せ部44、45を嵌合部28、30に嵌合させやすくなる。これにより、合せ部44、45を嵌合部28、30に確実に嵌合させて、チューブ体36の気密性を一層良く確保することができる。なお、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合のみでも気密性を確保することができる。そして、第2凸部44Eと第2凹部45Eとの係合は、さらに気密性を高めるためのものである。さらに、タイヤリム組立体10では、規制部32、34図4参照が突出部52、53の周方向Cの移動を規制するので、チューブ体36がリム12に対して周方向Cに滑るずれるのを抑制することができる。なお、幅方向Hについては、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合されていることに加えて、突出部52、53が規制部32、34と接触することで、チューブ体36の滑りずれが抑制される。加えて、タイヤリム組立体10では、チューブ体36に含まれる材料とトレッド38に含まれる材料が同じ熱可塑性エラストマーであるため、リサイクル時にトレッド38をチューブ体36から剥がさずに、トレッド38とチューブ体36を一体化したままで溶解すること再溶融が可能となる。これにより、タイヤリム組立体10の材料リサイクルを容易に行うことができる。また、タイヤリム組立体10では、タイヤ14の内部に剛性を確保するためのビードコア及び被覆層カーカスが設けられておらず、チューブ体36およびトレッド38が軽量かつ高い柔軟性を有する熱可塑性エラストマーで形成されている。これにより、タイヤリム組立体10は、ビードコア及び被覆層カーカスが設けられている従来のタイヤに比べて軽量化されている。具体的には、従来のタイヤのアセンブリ重量を100とした場合、一例として、本実施形態のタイヤ14のアセンブリ重量は70となっている。さらに、タイヤリム組立体10では、チューブ体36とトレッド38が分離可能に構成されているので、チューブ体36及びトレッド38のいずれか一方が劣化または摩耗したときに、一方のみを交換することができる。これにより、交換に要するコストが低減される。第2実施形態次に、本発明の第2実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図5Aには、第2実施形態のタイヤリム組立体60が示されている。タイヤリム組立体60は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、合せ部44に断面半円形の凸部62が形成され、合せ部45に凸部62と係合する曲面からなる凹部64が形成されたチューブ体61を有する構造となっている。なお、チューブ体61は、凸部62と凹部64を除いて、チューブ体36と同様の構成である。作用次に、第2実施形態の作用について説明する。図5Aに示すタイヤリム組立体60では、断面半円形の凸部62と凹部64との係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体61が密閉される。これにより、タイヤリム組立体60では、チューブ体61の気密性を確保することができる。なお、凸部62及び凹部64に換えて、周方向Cで間隔をあけた半球状の凸部と凹部図示省略を形成してもよい。第3実施形態次に、本発明の第3実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図5Bには、第3実施形態のタイヤリム組立体70が示されている。タイヤリム組立体70は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、合せ部44に断面三角形の凸部72が形成され、合せ部45に凸部72と係合する凹部74が形成されたチューブ体71を有する構造となっている。なお、チューブ体71は、凸部72と凹部74を除いて、チューブ体36と同様の構成である。作用次に、第3実施形態の作用について説明する。図5Bに示すタイヤリム組立体70では、断面三角形の凸部72と凹部74との係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体71が密閉される。これにより、タイヤリム組立体70では、チューブ体71の気密性を確保することができる。第4実施形態次に、本発明の第4実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図5Cには、第4実施形態のタイヤリム組立体80が示されている。タイヤリム組立体80は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、第1凸部44Cの端部に断面三角形の凸部の一例としての第2凸部82が形成され、第1凹部45Cに第2凸部82と係合する凹部の一例としての第2凹部84が形成されたチューブ体81を有する構造となっている。なお、チューブ体81は、第2凸部82と第2凹部84を除いて、チューブ体36と同様の構成である。作用次に、第4実施形態の作用について説明する。図5Cに示すタイヤリム組立体80では、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合、及び断面三角形の第2凸部82と第2凹部84との係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体81が密閉される。これにより、タイヤリム組立体80では、チューブ体81の気密性を確保することができる。第5実施形態次に、本発明の第5実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図6Aには、第5実施形態のタイヤリム組立体100が示されている。タイヤリム組立体100は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36の合せ面44B、45Bにシール部材の一例としてのシールリング102が設けられている。さらに、トレッド38内には、該トレッド38を補強する補強層104が埋設された構造となっている。詳細には、図6Bに示すように、合せ部44、45の幅方向の合せ面44B、45Bのそれぞれに、断面半円形で同じ大きさの溝部106A、106Bが形成されている。そして、合せ面44Bと合せ面45Bとが接触することにより、溝部106Aと溝部106Bが合わさり、幅方向の合せ面44Bと合せ面45Bに亘って断面円形の環状溝110が形成されるようになっている。さらに、環状溝110内には、断面円形状のシールリング102が挿入されている。シールリング102は、一例として、ゴム材で構成されており、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合されたとき挟持されたとき、環状溝110の内面に密着する大きさとなっている。また、環状溝110の形成部位は、一例として、合せ面44B、45Bにおける第1凸部44Cよりも下側リム12側となっている。また、図6Aに示す補強層104は、スチールコードまたは有機繊維図示省略が複数並べられた構造となっており、トレッド38の内部で周方向全体に渡って埋設されている。作用次に、第5実施形態の作用について説明する。図6A、Bに示すタイヤリム組立体100では、合せ部44、45に形成された第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合、及び第2凸部44Eと第2凹部45Eとの係合によって環状部42が閉じられる。そして、合せ面44Bと合せ面45Bとの間からの気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体36の内部空間Aが密閉される。これにより、タイヤリム組立体100では、チューブ体36の気密性を確保することができる。また、タイヤリム組立体100では、合せ面44B、45Bに形成された環状溝110にシールリング102が挿入されているので、合せ面44B、45Bの隙間を移動する気体は、シールリング102で移動が抑制される。これにより、特許文献1のようなチューブ体の開口を閉じるときに平板状のフランジ状接合部を接触させて溶着する構成に比べて、チューブ体36の内部の気密性を一層良く確保することができる。さらに、タイヤリム組立体100では、補強層104によってトレッド38の強度が向上する。これにより、トレッド38およびチューブ体36の強度を向上させることができる。第6実施形態次に、本発明の第6実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10又は第5実施形態のタイヤリム組立体100と基本的に同一の材料、部材については、前記第1、第5実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図7Aには、第6実施形態のタイヤリム組立体120が示されている。タイヤリム組立体120は、第5実施形態のタイヤリム組立体100図6A参照において、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合部分にシールリング102が設けられた構造となっている。詳述すると、合せ面44D、45Dに断面半円形で同じ大きさの溝部112A、112Bが形成されている。そして、合せ面44Dと合せ面45Dとが接触することにより、溝部112Aと溝部112Bが合わさって断面円形の環状溝114が形成されている。さらに、環状溝114内にシールリング102が挿入されている。作用次に、第6実施形態の作用について説明する。図7Aに示すタイヤリム組立体120では、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合によって環状部42が閉じられている。さらに、タイヤリム組立体120では、合せ面44D、45Dに形成された環状溝114にシールリング102が挿入されているので、合せ面44D、45Dの隙間を移動する気体は、シールリング102で移動が抑制される。これにより、チューブ体36の内部の気密性を一層良く確保することができる。第7実施形態次に、本発明の第7実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10又は第5実施形態のタイヤリム組立体100と基本的に同一の材料、部材については、前記第1、第5実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図7Bには、第7実施形態のタイヤリム組立体130が示されている。タイヤリム組立体130は、第6実施形態のタイヤリム組立体120図6A参照において、分割タイプのリム12図7A参照に換えて、一体型のリム116が設けられている。なお、一体型のリム116に対しては、チューブ体36の合せ部44、45を凹溝部31に嵌合させる圧入することになる。作用次に、第7実施形態の作用について説明する。図7Bに示すタイヤリム組立体130では、第1凸部44Cと第1凹部45Cとの係合によって環状部42が閉じられている。さらに、タイヤリム組立体130では、合せ面44D、45D図7A参照に形成された環状溝114にシールリング102が挿入されているので、合せ面44D、45D図7A参照の隙間を移動する気体は、シールリング102で移動が抑制される。これにより、チューブ体36の内部の気密性を一層良く確保することができる。また、タイヤリム組立体130では、一体型のリム116を用いているので、タイヤリム組立体130の部品点数を減らすことができる。ここで、タイヤリム組立体130のように、一体型のリム116を用いる場合、タイヤレバーやリム組機を使ってチューブ体36をリム116に嵌め込む。この際、チューブ体36に傾斜面44F及び傾斜面45Fが形成されているので、チューブ体36をリム116にスムーズに嵌め込むことができる。第8実施形態次に、本発明の第8実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図8Aには、第8実施形態のタイヤリム組立体140が示されている。タイヤリム組立体140は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、合せ部44の幅方向の端部の上側に断面矩形状の凸部の一例としての第1凸部144A、下側に凹部の一例としての第2凹部144Bが形成され、合せ部45の幅方向の端部の上側に凹部の一例としての第1凹部145A、下側に断面矩形状の凸部の一例としての第2凸部145Bが形成されたチューブ体142を有する構造となっている。なお、チューブ体142は、第1凸部144A、第1凹部145A、第2凸部145B、第2凹部144Bを除いて、チューブ体36と同様の構成である。作用次に、第8実施形態の作用について説明する。図8Aに示すタイヤリム組立体140では、第1凸部144Aと第1凹部145Aとの係合、及び第2凸部145Bと第2凹部144Bとの係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体142が密閉される。これにより、タイヤリム組立体140では、チューブ体142の気密性を確保することができる。第9実施形態次に、本発明の第9実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図8Bには、第9実施形態のタイヤリム組立体150が示されている。タイヤリム組立体150は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、合せ部44の幅方向の端部の上側に断面略矩形状の凸部の一例としての第1凸部154A、下側に凹部の一例としての第2凹部154Bが形成され、合せ部45の幅方向の端部の上側に凹部の一例としての第1凹部155A、下側に断面略矩形状の凸部の一例としての第2凸部155Bが形成されたチューブ体152を有する構造となっている。さらに、チューブ体152は、第2凸部155Bの上側の角部において、第1凸部154A側に断面半円形状に突出した凸部の一例としての第3凸部156が形成されており、第1凸部154Aの下端には、第3凹部156と係合する凹部の一例としての第3凹部157が形成されている。なお、チューブ体152は、第1凸部154A、第1凹部155A、第2凸部155B、第2凹部154B、第3凸部156、第3凹部157を除いて、チューブ体36と同様の構成である。作用次に、第9実施形態の作用について説明する。図8Bに示すタイヤリム組立体150では、第1凸部154Aと第1凹部155Aとの係合、第2凸部155Bと第2凹部154Bとの係合、及び第3凸部156と第3凹部157との係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体152が密閉される。これにより、タイヤリム組立体150では、チューブ体152の気密性を確保することができる。第10実施形態次に、本発明の第10実施形態に係るタイヤリム組立体の一例について説明する。なお、前述した第1実施形態のタイヤリム組立体10と基本的に同一の材料、部材については、前記第1実施形態と同一の符号を付与してその説明を省略する。図8Cには、第10実施形態のタイヤリム組立体160が示されている。タイヤリム組立体160は、第1実施形態のタイヤリム組立体10図2参照において、チューブ体36に換えて、合せ部44に断面半円形の曲面である凹部164が形成され、合せ部45に断面半円形で凹部164と係合可能な大きさの凸部165が形成されたチューブ体162を有する構造となっている。なお、チューブ体162は、凹部164、凸部165を除いて、チューブ体36と同様の構成である。そして、凹部164、凸部165は、合せ部44、45の合せ面166全体径方向の全体に亘って形成されている。作用次に、第10実施形態の作用について説明する。図8Cに示すタイヤリム組立体160では、凹部164と凸部165との係合によって環状部42が閉じられ、気体の漏れが抑制される。さらに、合せ部44、45が嵌合部28、30に嵌合される挟持されることで、チューブ体162が密閉される。これにより、タイヤリム組立体160では、チューブ体162の気密性を確保することができる。なお、本発明は上記の実施形態に限定されない。チューブ体36の組み付けにおいて、合せ面44B、45B、44D、45Dに補助的に接着剤を塗布し、あるいは、溶着を施してもよい。また、分割リム24、26によるチューブ体36の挟持力を確保するために、分割リム24、26の嵌合部28、30側の部位に補助的にボルト図示省略による締結を施してもよい。さらに、合せ部44、45に形成される凸部、凹部の形状は、半円形状や三角形状に限らず、三面以上の複数の面で囲まれた形状であってもよい。加えて、合せ部44、45に形成される凸部、凹部の数は、1つに限らず、径方向Rで複数箇所に形成されていてもよい。その際、複数組の凸部及び凹部の形状は、同じでも異なっていてもよい。また、シールリング102は、径方向R、幅方向Hで複数箇所に設けられていてもよい。さらに、補強層104は、径方向R、幅方向Hで複数設けられていてもよい。加えて、タイヤリム組立体10、100において、複数のチューブ体36が幅方向Hに並べられ、チューブ体36の数合せ部44、45の数に合わせて、リム12に嵌合部28、30が複数箇所設けられていてもよい。