装置であって、当該装置は:複数の巻回を有するコイルであって、該コイルの巻回は、円弧に沿って配置されており、前記コイルは、第1の端部及び第2の端部を有しており、該第1及び第2の端部は、前記円弧に対して実質的に垂直である、コイルと;該コイルと電気信号をやり取りするモジュールと;を備える、装置。当該装置は、第1面及び第2面を含む筐体を有しており、第1の端部は、第1面に向けられており、且つ第2の端部は、第2面に向けられている、請求項1に記載の装置。前記円弧は、略π/2の角度を有する、請求項1に記載の装置。複数巻回されたコイルの各巻回は、円形状である、請求項1に記載の装置。複数巻回されたコイルの各巻回は、矩形状である、請求項1に記載の装置。複数巻回されたコイルの各巻回は、レーストラック形状である、請求項1に記載の装置。前記モジュールは、前記コイルに前記電気信号を送る、請求項1に記載の装置。前記モジュールは、前記コイルから前記電気信号を受け取る、請求項1に記載の装置。バッテリをさらに備えており、前記電気信号によって、バッテリを充電する、請求項8に記載の装置。前記電気信号によって、負荷に電力を供給する、請求項8に記載の装置。前記コイルは、前記電気信号に基づいて無線信号を発生する、請求項1に記載の装置。前記無線信号によって、情報を伝達する、請求項11に記載の装置。前記無線信号は、近距離無線通信NFC装置による受信を対象としている、請求項12に記載の装置。前記電気信号は、前記コイルによって受信された無線信号に基づいている、請求項1に記載の装置。前記電気信号は、ワイヤレス電力伝送WPT信号である、請求項1に記載の装置。前記電気信号は、近距離無線通信NFC信号である、請求項1に記載の装置。当該装置は、ノートブック型コンピュータプラットフォームである、請求項1に記載の装置。当該装置は、タブレット型コンピュータプラットフォームである、請求項1に記載の装置。当該装置は、スマートフォンである、請求項1に記載の装置。装置であって、当該装置は:第1面と、該第1面に非平行である第2面とを有する筐体と;第1の端部及び第2の端部を有するコイルであって、第1の端部は、第1面に向いており、且つ第2の端部は、第2面に向いている、コイルと;前記コイルと電気信号をやり取りするモジュールと;を備える、装置。前記コイルは、円弧に沿って配置され複数の巻回を含む、請求項20に記載の装置。前記モジュールは、前記コイルに前記電気信号を送る、請求項20に記載の装置。前記コイルは、前記電気信号に基づいて無線信号を発生する、請求項22に記載の装置。前記モジュールは、前記コイルから前記電気信号を受け取る、請求項20に記載の装置。前記コイルは、無線信号を受信するように構成されており、前記電気信号は、前記無線信号に基づいている、請求項24に記載の装置。バッテリをさらに備えており、前記電気信号によって、バッテリを充電する、請求項24に記載の装置。前記電気信号によって、負荷に電力を供給する、請求項24に記載の装置。前記電気信号は、ワイヤレス電力伝送WPT信号である、請求項20に記載の装置。前記電気信号は、近距離無線通信NFC信号である、請求項20に記載の装置。図面において、同様の参照符号は、同一の、機能的に類似する、及び/又は構造的に類似する要素を概略的に示す。参照符号の一番左の数字によって、その要素が最初に現れる図面が示される。本発明を添付図面を参照しながら説明する。本明細書全体を通して、一実施形態又は実施形態という言及は、実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、又は特性が少なくとも1つの実施形態に含まれるということを意味する。従って、本明細書全体を通して様々な箇所で出現する、一実施形態では又は実施形態ではの語句は、必ずしもすべてが同じ実施形態を参照するわけではない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性は、1つ以上の実施形態で任意の適切な方法で組合せることができる。実施形態は、コイルを含む技術を提供する。このようなコイルを、装置同士の間でエネルギーをワイヤレスでやり取りするために用いてもよい。例えば、装置は、円弧に沿って配列された複数の巻回を含むコイルを有してもよい。また、コイルは、この円弧に対して実質的に垂直な第1及び第2の端部を有してもよい。コイルは、装置の筐体内に配置される。この筐体は、第1面と非平行な第2面とを有してもよい。実施形態では、コイルの第1の端部が、第1面に対して実質的に平行であり且つ近接するように向けられており、コイルの第2の端部が、第2面に対して実質的に平行であり且つ近接するように向けられている。さらに、装置は、電気信号をコイルを用いてやり取りするためのモジュールを含んでもよい。例えば、このモジュールは、電気信号をコイルに送ることができる。代替的に又は追加的に、モジュールは、コイルから電気信号を受け取ることができる。電気信号は、WPT信号であってもよい。こうして、電気信号は、電力例えば、作動電力又はバッテリ充電エネルギーをコイルを備える遠隔装置に又は装置に供給することができる。実施形態では、装置は、電気信号によって充電されるバッテリを含んでもよい。代替的に又は追加的に、信号はNFC信号であってもよい。このような信号は、様々なアプリケーション例えば、ユーザアプリケーション用の情報を伝達することができる。本明細書に説明されるように、そのようなエネルギーの移動は、ワイヤレス充電アプリケーションに従ってもよい。このようなアプリケーションは、様々なワイヤレス充電技術、規格、及びコンテキストに従ってもよい。例としては、ワイヤレス共振エネルギーリンクWRELWRELは、サンタクララ、カリフォルニア州のIntel社によって開発された及び全米家電協会CEAによって公表されたワイヤレス電力技術のいずれかのバージョン又は規則を含むが、それらに限定されるものではない。追加的に又は代替的に、このようなエネルギーの移動によって、汎用例えば、作動電力の受信装置に電力を供給することができる。また、このようなエネルギーの移動は、近距離無線通信NFC用途等の通信アプリケーションに従ってもよい。これらの装置は、種々の形式のものであってもよい。例えば、送信装置及び受信装置は、それぞれコンピュータプラットフォームであってもよい。例示的なコンピュータプラットフォームには、ノートブック、ラップトップ、デスクトップ型コンピュータが挙げられる。さらに、例示的なコンピュータプラットフォームには、例えば、タブレット、無線電話、スマートフォン、携帯情報端子PDA、メディアプレーヤ、テレビ装置、ウェアラブルコンピュータ装置等のポータブル装置が挙げられる。実施形態は、これらの例示に限定されるものではない。本明細書で説明される技術を通じて、様々な利点を実現できる。例えば、受信装置を、他に所定の送電効率を可能にするような送信装置からさらに離して配置してもよい。また、本明細書で説明される技術は、他の装置とワイヤレスで結合するための複数の配置構成を有する装置を提供することができる。さらに、本明細書に説明される技術は、重大な性能欠点を含むことなくノイズ軽減を提供することができる。さらなる利点は、本明細書に提供される詳細な説明から明らかになるであろう。図1A~図1Cは、例示的なコイル100の様々な視点からの図面である。具体的には、図1Aは側面図であり、図1Bは正面図であり、図1Cは斜視図である。コイル100は、複数巻回されたコイルの巻回又は巻線を含む。図1A~図1Cに示されるように、これら巻回されたコイルの各巻回は、実質的に円形である。しかしながら、他の形状を用いてもよい。また、図1A~図1Cは、コイルの各巻回が、直径2r従って、半径rを有することを示している。しかしながら、実施形態は、同じ形状、半径、及び/又はサイズを有する各巻回に限定されるものではない。コイル100の巻回は、部分的トーラスに広がる。例示の目的のために、図1A~図1Cは、1/4のトーラスにまたがるコイル100を示している。この部分的トーラスは、R半径を有する。こうして、コイル100の巻回は、半径Rの円弧109に沿って配置される。コイル100は、2つの端部、第1の端部106と反対側の第2の端部108とを有する。図1A~図1Cに示されるように、端部106及び108は、円弧109に位置合わせされる。こうして、端部106及び108は、実質的に円形の開口部を提供する。これらの開口部は、円弧109に対して実質的に垂直である。コイル100の形状は、以下に示されるパラメトリック方程式1~3によって表すことができる。Xt=sint/aR-rcost式1Yt=cost/aR-rcost式2Zt=rsint式3式1~3において、a=2π総巻数/θ0≦t≦2π総巻数式1~3において、rは、コイルの各巻回の半径を表しており、Rは、部分的トーラスの半径を表す。パラメータθは、コイル100つまり、円弧109によって覆われている部分的トーラスの円弧の角度ラジアンを表す。総巻数は、θを確定するために使用される巻数を指す。従って、一例として、図1A~図1Cは、θ=π/2であり、且つ総巻数が10であるコイル設計を示している。また、図1A~図1Cは、コイル100が内径及び外径を有することを示している。内径は、部分的トーラス半径から巻回半径を減算してすなわち、R-rによって決定される。外径は、部分的トーラス半径に巻回半径を加算してすなわち、Rrによって決定される。実施形態では、コイル100等のコイルは、種々の用途に用いることができる。例としては、WPT及びNFCアプリケーションを含むが、これらに限定されるものではない。このようなコイルは、エネルギーをワイヤレスでやり取りする際の送電コイル及び/又は受電コイルとして作動することができる。従って、コイル100は、端子102及び104を含む。実施形態では、これらの端子は、このようなアプリケーションに関連付られた動作を実行するような素子例えば、回路に結合してもよい。図2A及び図2Bは、図1A~図1Cのコイル配置を用いる例示的な動作環境200の図である。しかしながら、実施形態は、この特定のコイル配置に限定されるものではない。図2Aは俯瞰図を示しており、図2Bは軸線B-B’の斜めから視た正面断面図を示す。図2A及び図2Bに示されるように、環境200は、ノートブック型コンピュータ装置202とスマートフォン装置204とを含む。これらの装置は、例示の目的のために提供されており、これらに限定されるものではない。従って、他の装置形式を、このような環境で用いてもよい。図2A及び図2Bは、装置202及び204が、面207例えば、テーブル面、デスクトップ等に配置されることを示している。図2A及び図2Bは、例えば、ノートブック型コンピュータ装置202がスマートフォン装置204に電力を伝送するようなWPT使用のようなエネルギーをワイヤレスで移動させるための装置202及び204内の例示的なコイル配置を示す。例えば、図2Aは、装置202及び204内に存在するスペース203及び205をそれぞれ示している。対応するコイルが、スペース203及び205に設けられている。具体的には、図2Bは、ノートブック型コンピュータ装置202内のコイル206と、スマートフォン装置204内のコイル208とを示している。図2Bは、それぞれが、図1A~図1Cのコイル100として実装されるようなコイル206及び208を示している。しかしながら、実施形態は、このコイルの実装形態に限定されるものではない。図2Bは、様々な部品を、コイル206及び208の近くに配置してもよいことを示している。例えば、ノートブック型コンピュータ装置202内で、部品を、コイル206の近くにあるスペース210内に置いてもよい。同様に、スマートフォン装置204内で、部品を、コイル208の近くにあるスペース212内に置いてもよい。スペース210及び212内の部品は、例えば、電子デバイス例えば、回路、金属物体例えば、導電性ライン、トレース、ワイヤ、ケーブル、プリント回路基板の接地面、金属コネクタ、電磁干渉保護コーティング等等の様々な素子を含むが、これらに限定されるものではない。ノートブック型コンピュータ装置202及びスマートフォン装置204は、コイル206及び208をそれぞれ使用して、誘導結合を介してエネルギーをワイヤレスでやり取りすることができる。例えば、例示的な構成では、これらのコイルの一方が送電コイルとして作動し、他方のコイルが、受電コイルとして作動する。この構成では、電流は、送電コイルを通じて流れて、磁界を発生する。この磁界は、受電コイルによって受け取られる。その結果、対応する電流が、受電コイルに誘起される。実施形態では、この誘導電流は、例えば、作動電力及び/又はバッテリ充電用電力の形態で受電装置に電力を供給することができる。代替的又は追加的に、この誘導電流は、例えばNFCアプリケーションの場合には、情報を伝達することができる。実施形態では、コイル206が送電コイルとして作動する一方、コイル208が受電コイルとして作動する。逆に、さらなる実施形態では、コイル208は送電コイルとして作動する一方、コイル206は受電コイルとして作動する。しかしながら、他の構成を用いてもよい。例えば、さらに別の実施形態では、コイル206及び/又は208の各々は、例えば、異なる時点で送電コイル及び受電コイルの両方として作動することができる。図2Bは、コイル206及び208の例示的な向きを示している。具体的には、図2Bは、コイル206の一端は、ノートブック型コンピュータ装置202の第1の近接面214に及び面207にも向けて下方に向いている一方、コイル206の他端は、ノートブック型コンピュータ装置202の第2の近接面216に及びスマートフォン装置204内のコイル208の端部にも向けて横向きに向いていることを示している。同様に、図2Bは、コイル208の一端は、スマートフォン装置204の第1の近接面218に及び面207にも向けて下方に向いている一方、コイル208の他端は、スマートフォン装置204の第2の近接面220に及びノートブック型コンピュータ装置202内のコイル206の端部にも向けて横向き向いていることを示している。この配置により、送電コイル例えば、コイル206に沿って流れる電流によって、送電コイルの曲率に従う磁界が発生する。この磁界は、同じような曲線的な態様で受電コイル例えば、コイル208を貫通する。その結果、磁気回路が完成する。次に、受電コイルによって捕捉された磁束によって、受電コイルに対応する電流が誘導される。そのような特徴の例が、図3に示されている。図3は、図1A~図1Cのコイルの実装形態が用いられる場合の、例示的な磁束分布を示す図である。より詳細には、図3は、図2Bのコイル206及び208と同様に配置されたコイル302及び304を示す。この磁束分布は、コイル302を流れる電流によって発生する。磁束の強さと方向とが、複数の位置で三角形状の矢印で示されている。図3に示されるように、磁束は、コイルの下にある面306例えば、非導電性の天板を貫通する。図2A及び図2Bのコンテキストでは、この面は、面207として実装されている。図3は、図1A~図1Cのコイルの実装形態だけでなく、図2A及び図2Bの配置が、非常に高い結合効率を実現するような一体化し易い装置を有利に提供できることを示している。この高い結合効率は、より多くの磁束が受電コイルによって捕捉されることによって生じる。次に、これは、WPTアプリケーション用のより高い送電効率及び/又はNFCアプリケーション用のより広い読取範囲を有利に提供することができる。図1A~図1C、図2A、図2B、及び図3は、例示の目的のために提供されており、これらに限定されるものではない。従って、1つ以上の設計パラメータの変動を含む他の実装形態及び配列を用いることができる。このような変動は、より良い製造可能性、装置の一体化能力、及び/又はロバスト性能等の機能を提供するために選択することができる。しかしながら、そのような変動によっても、依然として上述した高い結合能力を提供することができる。一例として、様々な断面形状を用いることができる。従って、実施形態は、図1A~図1Cの円形断面のコイル形状に限定されるものではない。これは、有利には、ホスト装置例えば、ノートブック型コンピュータプラットフォーム、無線電話、スマートフォン、タブレット型コンピュータプラットフォーム等の利用可能なスペース内にコイルが収められ又は収容されることを可能にする。図4A及び図4Bは、コイルの例示的な断面形状を示す。しかしながら、実施形態はこれらの例に限定されるものではない。例えば、図4Aは、レーストラック状の断面形状を有するコイル400の例を示す。図4Aに示されるように、このレーストラック形状は、湾曲した例えば、半円形端部同士の間に直線状の中央部を含む。図4Bは、矩形断面形状を有するコイル420の例を示す。さらなる代替形態として、コイルは、正方形の断面形状を有してもよい。しかしながら、実施形態は、これらの例に限定されるものではない。このような形状によって、有利には、製造の容易性及び/又はホスト装置内への一体化の容易性を改善することができる。上述したように、コイルは、部分的トーラスとして広がる。例えば、図1A~図1Cのコイル100は、角度θ=π/2を有する部分的トーラスとして広がる。しかしながら、実施形態は、部分的トーラスの様々な角度を用してもよい。従って、式1で定義されるようにθは、π/2にする必要はない。その代わりに、他の値より大きい値又はより小さい値を用いてもよい。特定の角度値は、ホスト装置例えば、ノートブック型コンピュータプラットフォーム、タブレット型コンピュータプラットフォーム、スマートフォン等のケース又は筐体内に適切に収まるように選択することができる。図5A及び図5Bは、例示的な部分的トーラス角度を示す。例えば、図5Aは、2π/3の部分的トーラス角を用いるコイル502を示している。これにより、コイル502の巻回は、角度2π/3の円弧に沿って配置される。これによって、コイル502が、丸みを付けたコーナー部を含むホスト装置のケース又は筐体504内に収まるようにできる。より具体的には、この角度によって、コイル502が、ケース504の面506及び508により近接して有利に配置することを可能にする。図5Bは、π/3の部分的トーラス角を用いるコイル510を示している。これにより、コイル510の巻回は、角度π/3の円弧に沿って配置される。これによって、コイル510が、テーパが付いたベース部を有するホストケース又は筐体512内に収まるようにできる。換言すれば、コイル510は、ケース512の面514及び516により近接して有利に配置することを可能にする。上述したように、コイルは内径を有してもよい。例えば、図1A~図1Cのコンテキストでは、コイル100の内径は、部分的トーラスの半径から巻回半径を減算することすなわち、R-rによって決定される。実施形態では、減少された内径を提供することができる。これによって、より大きな断面だけでなく、製造の複雑さを容易にするように有利に実現することができる。例えば、図5Bでは、コイルの巻回の内側部分は、一緒にクラスタ化されて、所与のボリュームの断面積を有利に増大させる。図6は、例示的なコイルの実装形態を示す。具体的には、図6は、7ミリメートルmmの外径を有するコイル602、9mmの外径を有するコイル604、及び11mmの外径を有するコイル606を示している。これらのコイルは、それらの厚さを超えることなく、既存の超薄型ノートブック型コンピュータプラットフォームだけでなく、いくつかのスマートフォン内に容易に収めることができる。図7は、図6のコイル602についての効率特性を示すグラフである。より詳細には、これらの特性は、コイル602の2つのインスタンスが、図3の構成としてすなわち、コイル302及び304として用いられる場合である。図7のグラフは、2つのコイルが互いに当接しているとき、コイル間効率は約90に達する一方、コイルが1センチメートルcmだけ離間されているとき、依然として50を超える効率を維持していることを示している。実施形態では、コイルは、金属部品例えば、導電性ライン、トレース、ワイヤ、ケーブル、プリント回路基板の接地面、金属コネクタ、電磁干渉保護コーティング等に対する電磁波耐性を有利に提供することができる。このような金属部品は、多くの場合にモバイル装置内のコイルにごく近接して確認される。従来、コイル性能は、近接する金属部品によって渦電流を介して影響を受けていた。変化する磁界が導電面に対して垂直な方向に印加されたときに、渦電流が発生する。しかしながら、部分的トーラス形状例えば、1/4トーラス形状の採用を通じて、実施形態は、部分的トーラスの中央の周りで曲がる及びホスト装置のケース内の潜在的な金属部品から離れる方向に曲がるように磁界を導くようなコイル構造を提供することができる。図8A及び図8Bは、図1A~図1Cに従って実装された、電流がコイル802を流れるときに発生するシミュレートされた磁束分布パターンを示す図である。具体的には、図8Aは、コイル802が自由空間に存在する場合の、磁束分布パターンを示す。2本の点線804及び806が図8Aに示されており、ホスト装置内に存在するであろう金属物体の可能性の高い位置を示す。これは、点線804及び806に沿って発生するほとんどすべての磁束が、これらの点線に対して主に接線方向に存在することを言及しておく必要がある。これは、金属面が、コイル802に近いこれらの位置に配置される場合に、渦電流がほとんど誘導されないことを示している。図8Bは、図8Aと同様である。しかしながら、図8Bは、実際の金属面が、コイル802に近い場合の磁束分布パターンを示す。具体的には、4つ金属面、上面808図8Aの点線804の位置に示されると、左面810図8Aの点線806の位置に示されると、ページ図示せずに平行な正面と、ページ図示せずに平行な背面とが存在する。これらの金属面の存在にもかかわらず、図8Bは、図8Aの自由空間の磁束分布に著しい影響を及ぼさない。その結果、コイル802は、近くの金属部品に関係なく、安定したコイルインダクタンスとロバストなコイル間の誘導結合性能を有利に提供することができる。従って、このようなコイル構造体は、独立したプラットフォームであってもよい。また、このようなコイル構造体は、改変することなく、多様なモバイル装置に容易に標準化され且つ一体化されてもよい。組み込まれており且つ従来のコイル同士の間の詳細な比較については、以下のセクションで提供される。本明細書に説明されるように、実施形態は、従来のコイル形状に対して様々な利点を示すような形状を有するコイル構造を提供する。例示の目的のために、従来のコイル形状を、図9A及び図9Bに示す。より詳細には、図9A及び図9Bは、従来のコイル902の側面図及び斜視図である。コイル902は、細長い円筒形状を有している。従って、コイル902の各巻回は、レーストラック状の形状を有している。この形状は、装置が横並びに配置された場合に、高効率を達成するための有効な解決策であると従来考えられていた。しかしながら、このようなコイルは、マルチデバイス内に容易に一体化させることができない。これは、そのようなコイルが、コイルの周囲部品に大きく依存する特性を有するためである。この依存性は、図10A及び図10Bに示されており、これらの図は、電流がコイル902を流れるときの磁束分布を示す図である。具体的には、図10Aは、金属面がコイル902の近くにないときの自由空間の磁束分布を示す。対照的に、図10Bは、金属面がコイル902の近くにあるときの磁束分布を示す。図10A図8Aと同様には、点線1002及び1004を含む。これらの点線は、ホスト装置内のコイル902と一緒に存在するであろう金属物体の可能性が高い位置を示している。図10Aに示されるように、コイル902によって発生する磁束の方向は、これらの点線1002及び1004の位置で点線1002及び1004に対して実質的に垂直である。図10Bは、実際の金属面がコイル902の近くにあるときの磁束分布パターンを示す。具体的には、4つの金属表面、図10Aの点線1002の位置にある上面1006と、図10Aの点線1004の位置にある左面1008と、ページ図示せずに平行な正面と、ページ図示せずに平行な背面とが存在する。図10Bはまた、図10Aとは異なりコイル902によって発生する磁束の方向が、これらの面において金属面1006及び1008に対して実質的に平行であることを示している。この差異は、渦電流がこれらの面上に生成されることを示している。図10A及び図10Bの磁束分布同士の間に大きな差は、有意な変化をコイル902の特性に、特にコイル902のインダクタンスに反映される。以下の表1は、図9A及び図9Bの従来のコイル902及び図4Aのコイル400の特性を示す。これらの特性は、図8A及び図10A等の自由空間と一体化条件すなわち、図8B及び図10Bのように、近くに金属物体を含むホスト装置内に一体化されるとの両方のためのものである。表1に示されるように、自由空間と一体化条件との間のコイル902のインダクタンスの変化は、ほぼ30である。対照的に、図4Aの1/4トーラスコイル400は、このような自由空間と一体化条件との間で1.7のインダクタンス変化のみを示す。このより小さなインダクタンス変化は、コイル100の部分的トーラス構造によって提供される磁束の曲げ能力に起因する。表1には、コイル400及び902を調整して、13.56メガヘルツMHzの周波数で共振させるのに必要とされる容量値も示される。このようなキャパシタンス値は、自由空間と一体化環境の両方に設けられている。なお、この共振周波数は、例示の目的のために選択されており、限定するためではないことに留意されたい。従って、他の共振周波数及び/又は調整を用いることができる。具体的には、コイル902について、13.6ピコファラドpFの追加キャパシタンスは、この追加のキャパシタンスがホスト装置内に一体化される場合に、この共振周波数に調整する必要があることを表1は示している。対照的に、コイル400について、わずか0.7pFの追加キャパシタンスは、この追加のキャパシタンスがホスト装置内に一体化される場合に、この共振周波数に調整する必要がある。従って、コイル400について、固定された調整キャパシタ複数可を、ホスト装置への一体化のために有利に用いることができる。換言すれば、余分な改変/調整が、ホスト装置への組込み後に必要とされない。図11A及び図11Bは、それぞれが1/4トーラス形状を用いるようなコイルの横並び配置の間の比較を提供する。より詳細には、図11Aは、近くに外部金属物体が存在しない状態の横並び配置の2つのコイルを示している。対照的に、図11Bは、横並び配置の2つのコイルを示しており、ここで、コイルのそれぞれが金属製ハウジング内に封入されている。この金属製ハウジングは、4つの面を有する。より詳細には、各コイルについて、それら4つの面の全てが、他のコイルと向き合う面と下面とを除いて、覆われている。このように、図11A及び図11B中のコイルの各々は、図10A及び図10B中の各コイルにそれぞれ類似している。図11Aの構成は、85より高いコイル間の結合効率S21>-0.7dBを実現する。図11Bの構成は、ほぼ同様の結果を実現する。換言すれば、金属製ハウジングを追加した後に、送電効率にほとんど変化はない。これにより、近くの金属部品について部分的トーラスコイル形状のロバスト性をさらに示している。従って、このようなコイルは、すべてのモバイルコンピュータ装置に有利にスケーラブルに且つ容易に一体化することができる。本明細書に説明されるように、実施形態は、部分的トーラス形状等の形状を有するコイル構造体を含んでもよい。これらのコイル構造体は、磁束案内機能を有利に提供することができる。このような磁束案内機能を用いて、これらのコイル構造体は、フェライト材料の必要性をなくすことができる。この特徴は、特に、NFCシステムのコンテキストにおいて従来のアプローチよりも大幅なコスト削減を有利に可能にする。このような節約に関する詳細が、以下に提供される。NFCアプリケーション用の従来のアンテナ設計は、剛性又は可撓性プリント回路基板PCB上に印刷された平面コイルを典型的に含んでいた。このような実装形態は、コイルが、例えば、電子機器のケース等の金属面の上方に配置又は金属面に取り付けする必要がある場合に、大きな課題を提示する。図12A~図12Cは、NFCアプリケーションに用いられるような実装形態の断面図である。これらの実装形態の各々は、読取機や書込機1202と、カードやタグ1204とを含む。また、図12A~図12Cのそれぞれにおいて、コイル1212は、読取機/書込機1202に関連付られる。同様に、図12A~図12Cにおいて、コイル1214は、カード/タグ1204に関連付けられる。読取機/書込機1202とカード/タグ1204とを、それぞれハードウェア及び/又はソフトウェアの任意の組合せで実装してもよい。例えば、読取機/書込機1202及び/又はカード/タグ1204の各々は、集積回路ICを含んでもよい。より詳細には、読取機/書込機1202及び/又はカード/タグ1204の各々は、平坦なプリント回路基板PCBに実装されてもよい。一般的な動作中に、読取機/書込機1202は、コイル1212を通じて循環する電流の形態の信号を発生する。この電流によって、磁界が発生する。カード/タグ1204と通信するために、この磁界に対応する磁束は、カード/タグ1204に対応するコイル1214を貫通しなければならない。相違が、図12A~図12Cの実装形態に存在する。例えば、図12Aでは、読取機/書込機1202とカード/タグ1204とが、自由空間に配置されている。この実装形態では、図12Aは、1220a~1220dで示される磁束がコイル1214を貫通することを示している。こうして、通信が、読取機/書込機1202とカード/タグ1204との間で生じることがある。対照的に、図12Bは、金属面1206がタグ1204に隣接する実装形態を示している。その結果、渦電流が金属面1206で発生する。これによって、例えば、1230a及び1230bとして示される読取機/書込機1202によって生成された磁束がコイル1214を貫通することが防止される。そのため、カード/タグ1204は、読取機/書込機1202によって送信された情報を受信することができない。図12Bの渦電流の問題を克服する従来のアプローチは、比較的高価な磁性材料シート例えば、フェライトの使用を伴う。例えば、図12Cは、カード/タグ1204と金属面1206との間のフェライト層1208を示している。フェライトの使用によって、磁束をフェライト層の内部に集中させて、渦電流を低減させる。このフェライト層はまた、読取機/タグが適用される様々な面について幾分安定したコイルのインダクタンスを維持するのにも役立つ。しかしながら、フェライトも、残念ながら、そのフェライトを通じて伝わる磁界に対して磁気損失をもたらす。それにもかかわらず、図12Cは、コイル1214を貫通する1240a及び1240bで示される磁束を示している。実施形態は、これらの欠点を有利に克服することができる。例えば、コストが高く、損失性フェライト材料の使用を排除することができる。図13A~図13B及び図14A~図14Bは、部分的トーラスコイル構造体を有する装置が、NFCタグとワイヤレスで通信することが可能な配置を示す。これらの装置は、様々な形式のものであってもよい。例えば、これらの装置は、コンピュータプラットフォームであってもよい。上述したように、例示的なコンピュータプラットフォームには、ノートブック、ラップトップ、デスクトップ型コンピュータが挙げられる。さらなる例示的なコンピュータプラットフォームには、例えば、タブレット、無線電話、スマートフォン、携帯情報端子PDA、メディアプレーヤ、テレビ装置、ウェアラブルコンピュータ装置等のポータブル装置が挙げられる。実施形態は、これらの例に限定されるものではない。例えば、図13Aは、コイルが組込まれた装置1302が、NFCタグ1304とワイヤレスで通信する配置の側面図である。図13Aに示されるように、装置1302は、例えば、図1A~図1Cに関して説明したように実装された部分的トーラス形状を有するコイル1306を備える。コイル1306は、装置1302の上面エッジ部及び右側エッジ部に対して装置1302のケースのエッジ部に沿って配置される。また、装置1302は、金属部品1308を含む。上述したように、この配置では、コイル1306は、近くの金属部品1308の存在によって引き起こされる影響を受けない。従って、装置1302は、フェライト材料が必要なく且つ含まれていない。図13Aは、NFCタグ1304が装置1302の上方に位置決めされることを示している。タグ1304は、基板1310と平面コイル1312とを含む。図13Aは、コイル1312を貫通する1314及び1316で示されるコイル1306からの例示的な磁束を示している。図13Bは、図13Aの構成と同様な配置の側面図である。しかしながら、図13Bでは、装置1302は、この装置1302の傍に配置されたNFCタグ1318と通信する。NFCタグ1304と同様に、NFCタグ1318は、基板1320と平面コイル1322とを含む。図13Bは、コイル1322を貫通する1324及び1326で示される装置1302のコイル1306からの例示的な磁束を示している。図14A及び図14Bは、様々なコイルの向きを使用する装置を含む構成の側面図である。例えば、図14Aは、NFCタグ1404と通信する装置1402を示している。装置1402は、例えば、図1A~図1Cに関して説明したような部分的トーラス形状を含むコイル1406を有する。コイル1406は、装置1402の底面エッジ部及び左面エッジ部に対して装置1402のケースのエッジ部に沿って配置されている。また、装置1402は、金属部品1408を含む。上述したように、この配置では、コイル1406は、近くの金属部品1408の存在によって生じる影響を受けない。こうして、装置1402は、フェライト材料が必要なく且つ含まれていない。図14Aは、NFCタグ1404が装置1402の下方に位置決めされることを示している。例えば、タグ1404は、テーブル上面等の面に埋め込まれてもよい。タグ1404は、基板1410と平面コイル1412とを含む。図14Aは、コイル1412を貫通する1414及び1416で示される装置1402のコイル1406からの例示的な磁束を示している。図14Bは、図14Aの構成と同様な配置を示している。しかしながら、図14Bでは、装置1402は、装置1402の傍に位置決めされるNFCタグ1418と通信する。NFCタグ1404と同様に、NFCタグ1418は、基板1420と平面コイル1422とを含む。図14Bは、コイル1422を貫通する1424及び1426によって示される装置1402のコイル1406からの例示的な磁束を示している。図13A~図13B及び図14A~図14Bに示されるように、本明細書に説明されるコイル構造体は、非常に有用であり得る。例えば、モバイル装置無線電話、スマートフォン、タブレット型コンピュータ装置、ノートブック型コンピュータ装置等は、上面及び底面の全体がそれら対応するコイルの端部と整列されるこれら上面及び底面の部分を除いて実質的に金属を有する。対照的に、例えば、図12A~図12Cを参照して上述したような平面コイルを用いる装置は、金属面によって著しく損なわれる。フェライトを含めることによって、部分的にこのような障害を克服することができるが、フェライト材料は高価であり、依然としていくつかの性能劣化を引き起こす。また、従来のコイルとは異なり、本明細書に説明されるコイル構造体は、複数のオペレーティング設定を有利にサポートする。例えば、図13A及び図13Bの配置は、装置1302の少なくとも上方及び傍に配置されたNFCタグと効果的な通信を提供する。同様に、図14A及び図14Bの配置は、装置1402の少なくとも傍に及び下方に配置されたNFCタグと効果的な通信が可能になる。このように、横並び構成とトップダウン構成の両方を同時にサポートすることができる。この機能によって、このようなコイルを組込んだ装置が、複数の構成で様々な異なる装置と協働することが可能なより高い互換性を有することができる。これによって、次に、より豊かなユーザ経験が提供される。これとは対照的に、WPT及びNFCアプリケーション用の従来のコイル構造は、典型的には、1つの動作構成のみをサポートしている。例えば、図9A及び図9Bに示される直線のレーストラック状コイルは、横並び構成で配置された場合にのみ高い効率を実現する。同様に、図12A~図12Cに示される平面コイルは、1つコイルが他方のコイルの真上に配置された場合にのみ、最も高い結合を実現する。実施形態は、プラットフォームのノイズ干渉を有利に軽減することができる。従来、この干渉は、モバイルコンピュータ装置内へのNFC機能の統合を妨げるような問題であった。従来のコイル構造体を使用すると、装置のケース内部に一体化されたコイルは、プラットフォームのノイズ例えば、高調波のクロック信号、及び高速バス信号、回路ノイズ等を拾うことがあった。残念ながら、図12A~図12Cを参照して上述したように、従来のNFCコイル構造体例えば、平面コイルは、近くの遮蔽材がこのようなプラットフォームのノイズ干渉を防止するために用いられた場合に、実質的な性能低下を示す。しかしながら、実施形態では、遮蔽材は、コイル構造体を封入することができる。この例が図8Bに示されている。上述したように、近くの金属は、このようなコイルの性能にほとんど影響を与えない。従って、依然として所望の性能を発揮しつつ、そのようなコイルは、プラットフォームのノイズを遮蔽することができる。次に、これは、組込まれたNFC通信について改善された読取範囲とロバスト性とを提供することができる。本明細書に説明したように、本明細書で説明したようなコイル構造体は、エネルギーをワイヤレスで移動させることを伴う種々のアプリケーションを実行するような装置に含めることができる。そのようなアプリケーションは、WPT及びNFCアプリケーションを含んでもよいが、これらに限定されるものではない。このような装置では、コイル構造体は、そのような装置に含まれる要素例えば、回路に結合することができる。そのような回路は、エネルギーをワイヤレスで移動させることを伴うアプリケーション複数可に関連付けられる。このような要素の例に関する詳細は、図15を参照して説明する。具体的には、図15は、本明細書に説明される技術を用いるような例示的な動作環境1500の図である。この環境は、第1の装置1502と第2の装置1504とを含む。これらの装置は、ハードウェア及び/又はソフトウェアの任意の組合せで実装することができるような様々な要素が含まれる。図15に示されるように、装置1502及び1504の各々は、コイル構造体とアプリケーション回路モジュールとを含む。より詳細には、装置1502は、コイル構造体1506とアプリケーション回路モジュール1508とを含む一方、装置1504は、コイル構造体1510とアプリケーション回路モジュール1512とを含む。これらの要素を介して、装置1502及び1504は、一つ以上のアプリケーション例えば、ワイヤレス充電、ワイヤレス送電、及び/又はNFCアプリケーションに従って、エネルギーをワイヤレスでやり取りする。実施形態では、コイル構造体1506及び1510のうちの一方が送電コイルとして作動する一方、他方が受電コイルとして作動する。また、送電コイル及び/又は受電コイルは、本明細書に説明される技術に従って実装することができる。例えば、これらのコイル構造体のうちの一方又は両方が、部分的トーラス形状を有してもよい。さらに、これらコイル構造体の一方又は両方を、本明細書に説明される構成で及び/又は相対的な位置に実装することができる。アプリケーション回路モジュール1508及び1512は、コイル構造体1506と1510との間で移動されるエネルギーに相当する信号を生成し、受け取り、及び/又は処理する。また、図15は、装置1502及び1504が、それぞれ、電源1520及び1522を含むことを示している。このような電源は、様々な要素を含んでもよい。このような要素の例としては、交流AC電源に基づいて作動電力を供給する電源を含む。代替的に又は追加的に、このような要素は、再充電可能なバッテリを含むことができる。電源1520及び1522は、それぞれの装置に作動電力を供給することができる。追加的に又は代替的に、電源1520及び1522は、ワイヤレスでのエネルギー移動を介して他の装置に電力を供給することができる。従って、このような場合には、ローカル側の装置電源が、ソースとして作動する一方、リモート側の装置電源が、負荷として作動する。これは、例えば、遠隔装置のバッテリの充電中に、及び/又は遠隔装置の電源に作動電力を供給する際に発生する。限定ではなく例示の目的のために、図15は、装置1502が、コイル構造体1506及び1510を介して装置1504にワイヤレスで電力を供給するシナリオを示す。従って、図15は、電源1520が、ソースとして作動する一方、電源1522が、負荷として作動することを示す。この例は、例として提供されている。従って、追加的又は代替的に、電源1522が、ソースとして作動する一方、電源1520が、負荷として作動してもよい。さらに、本明細書に説明されるように、ワイヤレスでのエネルギーのやり取りは、作動電力や充電電力を含まないようなアプリケーション用にコイル構造体1506及び1510を介して発生してもよい。このようなやり取りは、情報の交換例えば、NFC通信を含んでもよい。また、図示されていないが、装置1502及び1504は、それぞれ、プロセッサと記憶媒体例えば、メモリ、磁気記憶装置、光記憶装置等とを含んでもよい。このような要素は、様々なユーザプリケーションを提供するために用いられてもよい。例えば、記憶媒体は、プロセッサがそのようなアプリケーションを実行するような命令例えば、制御ロジック又はソフトウェアを格納することができる。さらに、記憶媒体は、このようなアプリケーションによって処理されるデータを格納することができる。このようなユーザプリケーションは、例えば、NFCアプリケーションを介してコイル構造体1506及び1510を介してやり取りされる情報を含んでもよい。従って、プロセッサは、それぞれ、モジュール1508及び1512のうちの対応するモジュールに作動可能に結合してもよい。また、このようなユーザプリケーションは、ユーザとの情報の交換を含み得る。従って、装置1502及び1504は、様々なユーザ入力及び出力装置を含んでもよい。このような装置の例には、キーパッド、キーボード、タッチスクリーン、マイクロフォン、スピーカー、ディスプレイ等が含まれるが、これらに限定されるものではない。装置1502及び1504は、様々なタイプのものであってもよい。例えば、装置1502及び1504は、ノートブック型コンピュータ、デスクトップ型コンピュータ、タブレット型コンピュータ、携帯情報端末PDA、携帯電話、スマートフォン、メディアプレーヤ等の任意の組合せであってもよい。例示的なワイヤレス充電及び/又はワイヤレス送電例えば、作動電力シナリオでは、より大きな装置は、より小さな装置にエネルギーを伝送することができる例えば、ノートブックは、携帯電話やスマートフォンをワイヤレスで充電することができる。そのようなシナリオは、例示の目的のために提供されており、且つ限定されるものではない。従って、より小さな装置が、より大きな装置をワイヤレスで充電することができる。本明細書に説明されるように、様々な実施形態は、ハードウェア要素、ソフトウェア要素、又はこれらの任意の組合せを用いて実装されてもよい。ハードウェア要素の例としては、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子例えば、トランジスタ、抵抗、コンデンサ、インダクタ等、集積回路、特定用途向け集積回路ASIC、プログラマブル論理装置PLD、デジタル信号プロセッサDSP、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA、論理ゲート、レジスタ、半導体装置、チップ、マイクロチップ、チップセット等を含んでもよい。ソフトウェアの例としては、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインターフェイス、アプリケーションプログラムインターフェイスAPI、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル、又はそれらの任意の組合せを含んでもよい。いくつかの実施形態では、例えば機械可読媒体又は物品を用いて、マシンによって実行された場合に、このマシンに本実施形態に従った方法及び/又は操作を実行させる命令又は命令セットを格納できるように実装してもよい。そのようなマシンは、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム、コンピュータプラットフォーム、コンピュータ装置、処理装置、計算システム、処理システム、コンピュータ、プロセッサ等を含むことができ、ハードウェア及び/又はソフトウェアの任意の適切な組合せを用いて実装してもよい。機械可読媒体又は物品は、例えば、メモリユニット、メモリ装置、メモリ物品、メモリ媒体、記憶装置、記憶物品、記憶媒体及び/又は記憶ユニット、例えばメモリ、着脱可能又は着脱不可能な媒体、消去可能又は消去不可能な媒体、書き込み可能又は再書き込み可能な媒体、デジタル又はアナログ媒体、ハードディスク、フロッピー登録商標ディスク、コンパクトディスク読み取り専用メモリCD-ROM、書き込み可能コンパクトディスクCD-R、再書き込み可能なコンパクトディスクCD-RW、光ディスク、磁気メディア、光磁気メディア、リムーバブルメモリカード又はディスク、様々な種類のデジタルバーサタイルディスクDVD、テープ、カセット等の任意の適切なタイプを含んでもよい。命令は、ソースコード、コンパイル化コード、インタプリタ化コード、実行可能コード、静的コード、動的コード、暗号化コード等の適切なタイプのコードを含んでもよく、任意の適切なハイレベル、ローレベル、オブジェクト指向性の、ビジュアルの、コンパイル済みの及び/又はインタプリタ済みのプログラミング言語を使用して実装してもよい。本発明の様々な実施形態を上述したように説明したが、これらの実施形態は例としてのみ提示されており、本発明を限定するものではないことを理解されたい。例えば、円弧に沿って配置された部分的トーラスコイル構造体を説明したが、実施形態は、他の形状のコイル構造体を用いてもよい。例えば、実施形態では、コイル構造体を、円弧例えば、円のセグメントではない曲線以外のセグメントに沿って配置してもよい。従って、形態及び詳細における種々の変更が、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく実施され得ることは当業者には明らかであろう。従って、本発明の広がり及び範囲は、上述した実施形態のいずれかによって限定されるべきではなく、請求項記載の発明とその均等物によってのみ規定されるべきである。