剥離可能に積層された往信側の3葉片と剥離不能に積層された返信側の3葉片が折線を介して各々連接されており、往信側においては中紙片の葉片が往信葉書本体を構成すると共に、返信側においては剥離不能に積層された3葉片が返信葉書本体を構成することを特徴とした往復葉書。剥離可能に積層された往信側の3葉片と剥離不能に積層された返信側の3葉片が折線を介して各々連接されており、往信側においては中紙片の葉片が往信葉書本体を構成すると共に、返信側においては剥離不能に積層された3葉片が返信葉書本体を構成する往復葉書の製造方法であって、疑似接着予定面に疑似接着媒体を形成すると共に剥離不能面に接着剤層を形成した上紙片を形成する長尺状シート、中紙片を形成する長尺状シート及び下紙片を形成する長尺状シートを各長尺状シートを重ね合わせながら繰り出す繰り出し工程、重ね合わされて繰り出された各長尺状シートのマージナル部分を切除する切除工程、マージナル部分を切除した各長尺状シートを単位シート毎に天地方向で断裁する断裁工程、断裁された単位シートを一体化する一体化工程、一体化された単位シートを折り畳む折り畳み工程とからなることを特徴とした往復葉書の製造方法。剥離可能に積層された往信側の3葉片と剥離不能に積層された返信側の3葉片が折線を介して各々連接されており、往信側においては中紙片の葉片が往信葉書本体を構成すると共に、返信側においては剥離不能に積層された3葉片が返信葉書本体を構成する往復葉書の製造方法であって、疑似接着予定面に疑似接着媒体を形成すると共に剥離不能面に接着剤層を形成した上紙片を形成する長尺状シート、中紙片を形成する長尺状シート及び下紙片を形成する長尺状シートを各長尺状シートを重ね合わせながら繰り出す繰り出し工程、重ね合わされて繰り出された各長尺状シートのマージナル部分を切除する切除工程、マージナル部分を切除した各長尺状シートを単位シート毎に天地方向で断裁する断裁工程、断裁された単位シートを一体化する一体化工程、一体化された単位シートを折り畳む折り畳み工程とからなるであり、前記折り畳み工程が独立した個別の製造装置を使用する工程であることを特徴とした往復葉書の製造方法。折り畳み工程が繰り出し工程と切除工程の間に配置されたことを特徴とした往復葉書の製造方法。繰り出し工程の前に各長尺状シートに疑似接着媒体と接着剤層を形成する工程を配置したことを特徴とした請求項2乃至4の何れかに記載の往復葉書の製造方法。前記引用文献の往復葉書では4枚の葉片が複雑に折り畳まれている。従って、受取人はそれらを開封するに際してどの部分から開封してよいのか迷う。また複雑な形状のため、内部に記載されている情報の確認を系統立ててすることが困難になる。従って、デザイン自体に極めて高度な技術が必要になり、せっかくのデザイン効果を十分に発揮することができない結果に終わることもある。さらに前記引用文献の往復葉書では、剥離可能な部分と剥離不能な部分が入り乱れ、加えて折り部分が複数存在するために、加工が非常に困難で現実的でない。本発明は、前記引用文献のような複雑な形状ではなく、また加工においても極めて容易であるにも関わらず、伝達できる情報量が多量で、受取人がストレスなく情報を確認することができる往復葉書を提供することを目的としている。上記目的を達成するために、本発明の往復葉書は、剥離可能に積層された往信側の3葉片と剥離不能に積層された返信側の3葉片が折線を介して各々連接されており、往信側においては中紙片の葉片が往信葉書本体を構成すると共に、返信側においては剥離不能に積層された3葉片が返信葉書本体を構成することを特徴としている。前記往復葉書の構成として、例えば2葉片が連接されたほぼ同一サイズの上紙片、中紙片及び下紙片の3紙片を積層して構成することができる。この場合往信側の各葉片の対向面間に疑似接着媒体を介在させて剥離可能に一体化する。同様に返信側の各葉片の対向面間に完全接着剤層を介在させて剥離不能に一体化すればよい。また上記目的を達成するために、本発明の往復葉書の製造方法は、剥離可能に積層された往信側の3葉片と剥離不能に積層された返信側の3葉片が折線を介して各々連接されており、往信側においては中紙片の葉片が往信葉書本体を構成すると共に、返信側においては剥離不能に積層された3葉片が返信葉書本体を構成する往復葉書の製造方法であって、疑似接着予定面に疑似接着媒体を形成すると共に剥離不能面に接着剤層を形成した上紙片を形成する長尺状シート、中紙片を形成する長尺状シート及び下紙片を形成する長尺状シートを各長尺状シートを重ね合わせながら繰り出す繰り出し工程、重ね合わされて繰り出された各長尺状シートのマージナル部分を切除する切除工程、マージナル部分を切除した各長尺状シートを単位シート毎に天地方向で断裁する断裁工程、断裁された単位シートを一体化する一体化工程、一体化された単位シートを折り畳む折り畳み工程とからなることを特徴としている。なお前記製造工程において、最後に配置した折り畳み工程を、繰り出し工程と切除工程の間に配置しても構わない。また、疑似接着媒体と接着剤層を形成する工程を繰り出し工程の前に配置しても構わない。前記疑似接着媒体として公知の様々な媒体が採用できるが、採用する媒体により以下の各種方式に大まかに分けられる。1業界で後糊方式と称されるもので、疑似接着性のUVニスやエマルジョンタイプの疑似接着糊を、印刷後の疑似接着予定面に塗布して疑似接着皮膜を形成するもの。このものは疑似接着皮膜が形成された対向面同士を加圧や加熱加圧することにより剥離可能に接着することができる。2業界で先糊方式と称されるもので、例えば天然ゴムや合成ゴムを主剤とした疑似接着性の接着剤を印刷前用紙の疑似接着予定面に塗布したもの。このものは、印刷後に疑似接着予定面同士を対向させて折り畳み、加圧すると対向面同士を剥離可能に接着することができる。3業界でフィルム方式と称されるもので、予め剥離可能に積層した一対のフィルムシートの両外側に感熱接着剤層や粘着剤層を形成したものを、対向面間に介在させて剥離可能にする挟み込み方式や、印刷用紙の疑似接着予定面に疑似接着層を形成したフィルムシートをラミネートして、その後折り畳んで疑似接着層同士を対向させ、加圧或いは加熱加圧により剥離可能に接着一体化する全面貼り方式がある。等が代表的に挙げられる。疑似接着媒体としては上記の何れであっても適用可能であるが、特にフィルム方式が優れている。さらにフィルム方式の中でも全面貼り方式が疑似接着性の安定性や仕上がりの美しさで群を抜いている。また後述する製造方法においてもフィルムシートの取り扱いが極めて至便で扱い易く、加工においても他の方式と比較して優れている。完全接着剤層として公知の様々な接着剤が使用できる。通常の液体の接着剤により形成しても構わないが、フィルムシート状の接着剤を使用することもできる。フィルムシート状の接着剤の場合ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン等の比較的腰の強い基材の両面に公知の感熱接着剤を積層した完全接着フィルムシート等を、剥離不能にする葉片同士の対向面間に挟み込んで使用しても構わない。各紙片の材質に特別な制限はなく、公知の上質紙、マット紙、グロス紙或いは合成紙等を使用することができる。斤量に関しても特別な制限はないが、郵政法の往復葉書に関する重量規定に沿うために、例えば四六判換算で70kgや73kgの斤量の用紙が最適に用いられる。用紙の斤量は前記斤量に限られるものではなく、郵政法の規定重量から逸脱することがなければ特別に漉いた用紙を使用しても構わない。各紙片を構成する葉片を連接している折り線は、ミシン目や折筋により形成しても構わず或いは何も施されていなくても構わない。郵政法に沿うためには、往信側本体及び返信側本体に当たる葉片の連接部分にミシン目等の穴加工を施すことができない。しかし、例えば上紙片と下紙片の各葉片の連接部分にミシン目による加工を施しておいて、中紙片の往信側と返信側の葉片を折り筋等による折り線としておけば、各本体同士の連接部分に郵政法上問題が生じる加工が施されていないと見なされる。また、このような組み合わせにより各紙片において葉片の連接部分を形成しておけば、加工上折りやすくなり極めて至便である。往信葉書の開封方式が一般的に馴染み深い製本状態なので、受取人は容易に開封して内容を頁毎に順序立てて確認することができる。また、疑似接着フィルムシートシートと完全接着フィルムシートシートがラミネートされた3種類の用紙を重ね合わせるだけで加工、処理が可能なため、作業効率が上がり歩留まりが向上する。[実施例1:往復葉書その1]以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて具体的に説明する。図1A及びBは本発明の往復葉書の表面図と裏面図である。往復葉書J1の返信葉書1表面には郵便切手欄、郵便番号欄、返信先の住所氏名等が記載されている。同様に往信葉書2表面には宣伝広告等の一般情報が記載されている。そして両葉片は折り線3を介して連接されている。また、往復葉書J1は図2A及びBに示すように、上紙片11、中紙片12、下紙片13が返信葉書1側においては完全接着フィルムシートKを介して剥離不能に積層されている。また、往信葉書2側は疑似接着フィルムシートGを介して剥離可能に積層されている。そして、同図Bに示すように往信葉書2側は、対向して接着している疑似接着フィルムシートG同士が、お互いの界面から剥離することが可能である。また下紙片13は往信葉書の右側において、中紙片12よりも幅が狭く設定されている。疑似接着フィルムシートGは、図3Aに示すように、例えばポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン等の比較的腰の強い基材20の一方の面に、公知の感熱性接着剤からなる完全接着剤層21を形成すると共に、残る一方の面に疑似接着性の樹脂による疑似接着層22を形成したものを好適に使用することができる。また前記疑似接着フィルムシートGの構成と異なる構成で、例えば前記基材20に、異なる種類の熱可塑性樹脂を溶融押出しや塗工により剥離可能に積層した中間体の両外側に、完全接着剤層21を形成した4層以上の構成の疑似接着フィルムシートを使用しても構わない。なお本実施例の図では、複雑化を避けるため疑似接着フィルムシートシートGを1層で示している。完全接着フィルムシートシートKは、図3Bに示すように、例えば既述の基材20の両面に、例えば感熱性、感圧性或いは感湿性等の一定の条件により完全接着性を発揮する公知の完全接着剤層21を形成したものを好適に使用することができるが、前記基材20は必ずしも必要とするものではなく、単体の完全接着剤層21から構成されていても構わない。また基材20は合成樹脂に限られず、例えば和紙を使用しても構わない。この場合和紙の片面に感熱性接着剤層を形成しておけば、加熱により溶け出した感熱性接着剤が、和紙の繊維の隙間から浸透してもう一方の面に滲み出し、従って和紙の両側で完全接着することができるようになるため極めて経済的である。なお本実施例の図では、複雑化を避けるため完全接着フィルムシートシートKを1層で示している本発明の往復葉書は図4Aに示すように、3葉片で構成される往信葉書の住所を記載した下紙片13の長さが、中紙片12よりも若干短く設計されている。そのため中紙片12が外側縁辺に沿って表出し、表出部分に記載されている郵便往復葉書の表示を視認することができる。中紙片12と下紙片13の開封に際しては郵便往復葉書表示部分に生じる段差を端緒に容易に開封することができる。そして同図Bに示すように、往信側を形成する各葉片を剥離して内部の情報を確認することができる。同様にほぼ同一形態の上紙片11と中紙片12は上紙片11のコーナー部分をカットして切り欠き部Xを形成することにより、前記中紙片12と下紙片13と同様に用紙に前記切り欠き部Xにより形成される段差を利用して剥離することができる。[実施例2:往復葉書その2]図10は前記実施例1の往復葉書と異なる態様の往復葉書を示す。同図A及びBに示すように、往復葉書J2の表面に当たる下紙片13が他の2紙片とほぼ同じ幅になっている。そのため前記実施例1のように、中紙片12の縁辺に郵便往復葉書の文言を表出させる構成とは異なり、3紙片がほぼ同じ大きさで重なり合う。そして同図Aに示すように、下紙片13の往信葉書2において郵便番号欄の上部に下紙片13を貫通する丸窓が設けられており、当該丸窓に該当する中紙片12の表出面に郵便往復葉書の文言が視認可能な状態で記載されている。既述のように構成された往復葉書J2は、郵便往復葉書の文言が記載されている中紙片12の往信葉書2側の葉片が往信葉書本体と見なされる。受取人は、例えば往信葉書2側の下紙片13及び上紙片11のコーナー等に形成された切り欠き部Xに形成される段差を利用して各々の疑似接着面を剥離することができるのである。[実施例3:往復葉書の製造方法]次に本発明の往復葉書の製造方法について図面に沿って説明する。図5から図7までは本発明の製造方法で使用する各紙片の長尺状シートの表面図及び裏面図である。図5Aに示すように、上紙片11を形成する長尺状シートS11表面は、返信側の葉片31と往信側の葉片32が折り線33を介して連接されている。葉片31表面には郵便切手欄、郵便番号欄、差出人の住所氏名等が記載されている。また葉片32表面には広告宣伝等の一般情報が記載されている。そして葉片31及び32の外側にはマージナル孔36を形成したマージナル部分37が切取線35を介して連接されている。このように構成された単位シートt11が天地側の切取線34を介して上下方向に連接されている。また、同図Bに示すように、長尺状シートS11裏面は、往信側の葉片32に秘密を要する個人的な情報一般情報のみが記載されていても構わず、さらに個人的な情報と一般情報が混在していても構わないが記載されると共に、それら情報が疑似接着フィルムシートGにより被覆されている。なお前記情報は疑似接着フィルムシートGを透して視認することができる。また葉片31には完全接着フィルムシートKが被覆されている。図6Aに示すように、中紙片12を形成する長尺状シートS12表面は、返信側の葉片41と往信側の葉片42が折り線43を介して連接されている。葉片41表面は長尺状シートS11の葉片31裏面と完全接着するため何も施されていない。また葉片42表面には秘密を要する個人的な情報一般情報のみが記載されていても構わず、さらに個人的な情報と一般情報が混在していても構わないが記載されると共に、それら情報が疑似接着フィルムシートGにより被覆されている。なお前記情報は疑似接着フィルムシートGを透して視認することができる。葉片41及び42の外側にはマージナル孔46を形成したマージナル部分47が切取線45を介して連接されている。そしてこのように構成された単位シートt12が天地側の切取線44を介して上下方向に連接されている。また、同図Bに示すように、長尺状シートS12裏面は、往信側の葉片42に秘密を要する個人的な情報一般情報のみが記載されていても構わず、さらに個人的な情報と一般情報が混在していても構わないが記載されると共に、往復葉書製造後に表出する外側縁辺に沿って郵便往復葉書の記載がなされている。また返信側の葉片41には完全接着フィルムシートKが被覆されている。図7Aに示すように、下紙片13を形成する長尺状シートS13表面は、返信側の葉片51と往信側の葉片52が折り線53を介して連接されている。葉片51表面は長尺状シートS12の葉片41裏面と完全接着するため何も施されていない。また葉片52表面には秘密を要する個人的な情報一般情報のみが記載されていても構わず、さらに個人的な情報と一般情報が混在していても構わないが記載されると共に、それら情報が疑似接着フィルムシートGにより被覆されている。なお前記情報は疑似接着フィルムシートGを透して視認することができる。また、同図Bに示すように、長尺状シートS13裏面は、往信側の葉片52に郵便切手欄、郵便番号欄、受取人の住所氏名等が記載されている。また葉片51には広告宣伝等の一般情報が記載されている。各長尺状シートS11、S12、S13の完全接着予定面及びに疑似接着予定面に、それぞれ完全接着フィルムシートK及び疑似接着フィルムシートGを、各々別々のラミネート工程でそれぞれの設定位置にラミネートする。完全接着フィルムシートKは対向葉片間に1枚介在すれば済むため、対向葉片の何れかの側にラミネートしておけば構わないが両葉片に施しても構わない。また完全接着フィルムシートに代えて完全接着剤を直接完全接着予定面に直接塗布しても良く、その場合長尺状シートの対向する完全接着予定面の一方の面、或いは図9に示すように両方の面に予め塗布して完全接着剤層Kを形成しておいても構わない。次に仕上がった各紙片を重ね合わせ、加熱加圧処理を施して一体化する工程を説明する。図9に示すように、感熱性接着剤層を備えた完全接着フィルムシートKと疑似接着フィルムシートGのラミネートを完了した各紙片はロール状にまとめられて図中左端にセットされる。そして図中右側のサポートローラ61及び62を経て三枚重ねの状態でほぼ水平に向きを変え、下流のピントラクタ63のピンと各長尺状シートS11、S12、S13の各々のマージナル孔36、46、56を合致させて下流へ搬送される。前記ピントラクタ63の下流にはスリッタ64が配置され、三枚重ねになっている各長尺状シートS11、S12、S13の各々のマージナル部分37、47、57が切除される。なお各長尺状シートS11、S12、S13の各マージナル部分は記述のラミネート工程において、事前に一方のマージナル部分を切除しておいても構わない。ピントラクタ63では紙片の一方のマージナル部分で走行させることができるからである。特に長尺状シートS13の往信側葉片52は長尺状シートS12の往信側葉片42の縁片部分を露出させるので、マージナル部分57を他のマージナル部分より広めに切除する。従って少なくともマージナル部分57は予め切除しておく必要がある。スリッタ64によりマージナル部分を切除された三枚重ねの往復葉書用紙は、続いてダイカットロール65により天地方向の各辺を断裁され、単位シート毎のサイズに個別に仕上げられた後に、下流に設けられたヒートローラ66を通過することにより加熱、加圧処理を施されて剥離可能に一体化される。そして最終的にベルトコンベア等からなるスタッカ67に排出され積載されるのである。その後、可能であるならば、排出直後の暖かい間にすかさず折機に掛けて、図4に示すような見開き状態に仕上げることにより往復葉書として投函することができる。なお、図示は省略しているが、スタッカ67の後部に例えばナイフ折り形式の折り機を接続しておいて加熱、加圧処理直後に自動的に見開き状に折り畳む工程としても構わない。また、折り畳み工程は、例えば排出された一体化後の単位シートを保存しておいて、その後別の異なる場所に設けられている折り畳み装置により、都合の良い時を見計らって実行しても構わない。或いは、例えばサポートローラ61と62の間で、アングル等の公知の折り畳み装置に通し、三枚重ねの状態の長尺状シートを二つ折りに折り畳み下流の工程へ送り込めば、折り工程を後から加える必要がないため至便である。また、本製造方法では、疑似接着媒体として疑似接着フィルムシートGを使用して説明しているが、それ以外の既述の疑似接着媒体を使用しても同様の工程で製造することが可能である。さらに、前記疑似接着媒体及び完全接着剤層の形成工程疑似接着媒体の塗布及び乾燥工程等を本工程の上流側に増設して、印刷が完了した用紙から往復葉書を製造するまでの一貫した製造工程とすることもできる。さらにまた、本製造方法では、既述の一貫した製造工程とは逆に、各工程を個別の独立した異なる製造装置による製造工程としても構わない。なお、本発明は、前記の実施例に限られるものではない。例えば、前記実施例では、剥離の端緒として段差を形成する手段を記載しているが、重ね合わされた各紙片の剥離側縁片に沿って疑似接着フィルムシートGを意図的にラミネートせず、非接着領域を形成しておいても構わない。往復葉書の受取人は、その部分から容易に剥離することができる。また、各紙片への各フィルムのラミネート工程と、前記製造方法を一つの工程に繋げることもできる。さらに加熱、加圧処理としてヒートローラを用いているが、上下一対のヒータパネルと一対の搬送ローラを、各紙片のパスラインに沿って交互に配置しておいて、通過する各紙片を加熱した後に排出ローラで加圧しても同様の効果が得られる。