カーボンナノホーンを安定化する方法であり、不活性雰囲気下で実施される次のステップ:a原料カーボンナノホーンをアルカリ金属で還元してカーボンナノホーンアルカリ塩とするステップ;及びb前記カーボンナノホーンアルカリ塩を非プロトン性極性溶媒に入れて還元カーボンナノホーンの溶液にするステップを含む、方法。請求項1に記載の方法であり、前記カーボンナノホーンアルカリ塩が、式KC8の二元組成物の形である、方法。請求項1又は2のいずれか一項に記載の方法であり、前記ステップaが、非プロトン性であり、その構造が少なくとの1つの酸素原子を含む親核性溶媒の存在下で実施される、方法。請求項1乃至3のいずれか一項に記載の方法であり、前記還元ステップaが、不活性雰囲気下で式AB-Aがアルカリイオンのカチオンを表し、B-が多芳香族化合のアニオンを表すのポリアリールアルカリ塩を原料カーボンナノホーンへ添加することを含む、方法。請求項4に記載の方法であり、前記多芳香族化合が、ナフタレン、ベンゾフェノン、フルオレノン、ベンゾキノン又はアントラキノンから選択される、方法。請求項1乃至5のいずれか一項に記載の方法であり、前記極性非プロトン性溶媒が、ジメチルスルホキシドDMSO、N-メチル-2-ピロリジノンNMP、ジメチルホルムアミドDMF、アセトン、アセトニトリル、ベンゾニトリル、1、2-ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、スルホラン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、N-ホルミルピペリジンNFP、ビニルピロリドンNVP、1、3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMEU、ブロモベンゼン又は安息香酸ベンジルである、方法。請求項1乃至6のいずれか一項に記載の方法であり、さらに:cステップbで得られる前記溶液を凍結するステップ;及びd前記非プロトン性溶媒を昇華させて、個別化されたカーボンナノホーンのエアロゲルを形成するステップ、を含む方法。請求項7により得られ得る個別化されたカーボンナノホーンのエアロゲル。請求項1乃至6のいずれか一項に記載の方法で得られ得る還元カーボンナノホーンの溶液。請求項1乃至6のいずれか一項に記載の方法がさらに:前記極性非プロトン性溶媒を蒸発させるステップを含む、方法。請求項10に記載の方法で得られ得る個別化されたカーボンナノホーン。請求項1に記載の方法であり、さらにステップbで得られる還元カーボンナノホーンを式R-Xの化合物ここで、Xは脱離基を表し、Rは、C1-10アルキル、C2-10アルケニル、C2-10アルキニル、C1-10アルキル、C1-10アルキルカルボニル、C6-10アルールカルボニル又はC1-10ヘテロアリールカルボニル基を表し、前記基は場合により置換されていてもよいと反応させるステップを含む、方法。請求項12に記載の方法により得られ得る機能化個別化されたカーボンナノホーン。請求項11乃至13のいずれか一項に記載のカーボンナノホーンを薬物輸送システムとしての使用。請求項11乃至13のいずれか一項に記載のカーボンナノホーンをカーボンナノホーン担持触媒のための使用。請求項11乃至13のいずれか一項に記載のカーボンナノホーンを水素貯蔵システムの製造のための使用。請求項11乃至13のいずれか一項に記載のカーボンナノホーンを光電池の製造のための使用。従って、これらの欠点及び障害を解消するカーボンナノホーンを溶解するための方法、より具体的には、所与の応用のためにカーボンナノホーンを処理するために使用可能なカーボンナノホーン溶液を容易に得ることをできる方法が強く望まれる。本発明は、特にかかる要求を満たす方法を提供することを目的とし、前記方法は:a原料カーボンナノホーンを、アルカリ金属により還元してカーボンナノホーンアルカリ塩とし;及びb前記カーボンナノホーンアルカリ塩を、極性非プロトン性溶媒中で、還元カーボンナノホーンの溶液を製造する、ことを含む。本発明によれば、前記アルカリ金属は、本発明の実施を可能にするものであればいかなるアルカリ金属でもよい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム及びセシウムからなる群から選択され得る。より具体的には、前記アルカリ金属は、リチウム、ナトリウム又はカリウムである。1つの実施態様では、前記アルカリ金属はカリウムである。ここでアルカリ金属による還元とはアルカリ金属が関与する還元を意味する。従って、前記還元は、アルカリ金属の存在下、例えば蒸気相で直接実施され得る。アルカリ金属存在下での還元方法は、当該技術分野でよく知られている。当業者であれば、アルカリ金属の存在下、例えば蒸気相で還元方法を実施するための条実施条件を特定する方法は分かるはずである。他の実施態様では、前記還元は、アルカリ金属から得られるアルカリ塩の存在下で実施され得る。例えば、前記還元は、式AB-ここで、Aはアルカリイオンのカチオンを、及びB-は多環芳香族化合物のアニオンを表すを持つポリアリールアルカリ塩の存在下で実施され得る。そのようなポリアリールアルカリ塩及びそれらの製造方法は、以下の文献に記載されている:C.Stein、J.Poulenard、L.Bonnetain、J.Gole、C.R.Acad.Sci.Paris260、45031965[14];Synthesisofgraphiteintercalationcompounds、A.HeroldinChemicalphysicsofintercalation、A.P.Legrand及びS.Flandrois、Eds、NATOASISeries、seriesB、Vol.172、pp.3-451987[15];F.BeguinandR.SettonNewternarylamellarcompoundsofgraphite、Carbon13、293-2951975[16];国際公開第2005/073127[17]及び国際公開第2009/087287[18]。1つの実施態様によると、前記多環芳香族化合物は、ナフタレン、ベンゾフェノン、フルオレノン、ベンゾキノン又はアントラキノンから選択される。1つの実施態様では、前記多環芳香族化合物はナフタレンである。1つの実施態様では、前記ポリアリールアルカリ塩は、ポリアリールカリウム塩即ち、式AB-で、AがKを表すである。有利には、式AB-の前記ポリアリールアルカリ塩は、ナフタレンカリウム塩Naph-Kである。ここで原料カーボンナノホーンとは、当該技術分野で通常理解されているカーボンナノホーンの球状凝集体を意味する。本発明のカーボンナノホーンは、一般的には、複数のホーン形状体がそれらの近接部分が外向きのダリア状凝集体を含み、かつそれぞれが複数のホーン形状体からなる複数の群を含む。上で定めたカーボンナノホーンはまた、ここでCNHssは複数を意味すると略することもある。CNHsは一般には、カーボンナノチューブ様のチューブ構造を持ち、円筒状に丸められたグラファイトシートから形成され、カーボンナノホーンの1つの端部が円錐形状である。通常はCHNsは凝集して1つの形状となっており、前記円錐形部分は角のよう飛び出しており、一方チューブ部分はその中心部分に位置し、ファンデルワールス力及び/又は共有結合で一緒に保持されている。本発明で使用される原料CNHsは、従来方法で得られるものである。例えば、原料カーボンナノホーンには、球状タイプ凝集体であるカーボンナノホーンを含み、これは通常のレーザーアブレーション方法であって、不活性ガス雰囲気中でレーザービームで原材料のカーボン基材を照射することで得られる例えば、Iijimaetal.、Chem.Phys.Lett.、3091999165-170[11];及びAzamietal.、J.Phys.Chem.、2008、112、1330-133412を参照。ここで原料カーボンナノホーンなる表現は、球状タイプの凝集体のカーボンナノホーンを意味し、一般には使用した合成方法には依存しない。例えば、米国特許第750102419に記載されたカーボンナノホーンが含まれる。原料カーボンナノホーンと交換可能に使用される他の用語はカーボンナノホーン凝集体である。そのような凝集体は、ダリア形状、花の芽形状、種形状又はこれらの形状の中間的な形状を持つ。一般的には、前記カーボンナノホーン凝集体中のそれぞれのナノホーンは、少なくとも1つのチューブ円筒形状及び前記チューブ部分の一端部をキャップする1つの円錐部分を持つ。ナノホーンは、1つ以上のチューブ部分を持ち得る即ち枝分かれ。例えば、3つのチューブ部分を持ち得るトリポッド。これらは、既に報告されている例えば、Zhangetal.、J.Phys.Chem.C、113、11184-11186200913。さらには、カーボンナノホーンCNHsは、官能基又はそれに結合される基を許容する範囲を含み得る。ここで還元カーボンナノホーンとは、負に荷電された個別のカーボンナノホーンを意味する。前記負荷電は、前記カーボンナノホーンを形成する炭素原子上に非局在化されている。1つの実施態様では、前記還元ステップaは溶媒の存在下で実施される。例えば前記溶媒は、親核性溶媒であり得る。例えば、前記親核性溶媒は、構造中に少なくとも1つの酸素原子を持つ、例えばTHFなどの非プロトン性溶媒である。1つの実施態様では、前記カーボンナノホーンアルカリ塩は、式MCxの二元化合物であり、ここでMはアルカリ金属の対陽イオンMであり、xは6から200の整数を表す。より具体的には、前記アルカリ金属はカリウムである。例えば、前記カーボンナノホーンアルカリ塩は、式KC8の二元化合物である。1つの実施態様では、前記カーボンナノホーンアルカリ塩は、三元化合物であり、構造MSolvyCxを持ち、ここでMはアルカリ金属イオン、Solvは親核性溶媒であり少なくとも1つの酸素原子を持ち、xは6から200の整数を表し、yは0と4の間である。例えば、前記アルカリ金属はカリウムであり、前記溶媒はTHFであり、前記カーボンナノホーンアルカリ塩が構造KTHFyCxを持ち、ここでxは6から200の整数を表し、yは0と4の間である。1つの実施態様では、前記カーボンナノホーンアルカリ塩は、構造KTHFC24又はKTHF2C24を持つ化合物である。1つの実施態様では、前記還元ステップが、蒸気相でのアルカリ金属による還元に続いて非プロトン性溶媒へ暴露させること、電気化学的に還元すること、及び非プロトン性溶媒中でポリアリールアルカリ塩で還元すること、からなる群から選択される。例えば、前記溶媒は、ベンゼン又はトルエンなどの芳香族溶媒であり得る。前記溶媒は、その構造が少なく1つの酸素原子を含む、例えばTHFなどの非プロトン性溶媒であり得る。1つの実施態様で、還元ステップaは、不活性雰囲気下で原料カーボンナノホーンに式AB-を持つポリアリールアルカリ塩を添加することを含み、ここで;Aはアルカリイオンのカチオンを表し、及びB-は多環芳香族化合物のアニオンを表す。1つの実施態様では、前記多環芳香族化合物は、ナフタレン、ベンゾフェノン、フルオレノン、ベンゾキノン及びアントラキノンからなる群から選択される。1つの実施態様では、前記混合ステップbで使用される非プロトン性溶媒は、その誘電率が25と200の間である。1つの実施態様では、前記混合ステップbで使用される前記極性非プロトン性溶媒は、グラファイト表面の表面エネルギーと一致する表面エネルギーを持つ。例えば、前記ステップbで使用される極性非プロトン性溶媒は、ジメチルスルホキシドDMSO、N-メチル-2ピロリジノンNMP、ジメチルホルムアミドDMF、アセトン、アセトニトリル、ベンゾニトリル、1、2-ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、スルホラン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、N-ホルミルピペリジンNFP、ビニルピロリドンNVP、1、3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMEU、ブロモベンゼン又はベンジルベンゾエート、を含む。1つの例示的実施態様では、前記ステップbで使用される極性非プロトン性溶媒は、ジメチルスルホキシドDMSO、N-メチル-2ピロリジノンNMP、ジメチルホルムアミドDMF、アセトン、アセトニトリル、ベンゾニトリル、1、2-ジクロロベンゼン、クロロベンゼンであり得る。1つの実施態様では、前記混合ステップbは、-22°Cから202°Cの温度で実施される。例えば、前記混合ステップbは、20°Cから25°Cで実施される。一般的に、本発明の前記方法、より具体的には混合ステップbは、撹拌下で、又は撹拌なしで実施され得る。撹拌システムを使用する場合には、それは機械的撹拌システムか、又は超音波撹拌システムであり得る。1つの実施態様では、前記方法は、機械的撹拌下で実施される。他の実施態様では、前記方法は磁気撹拌下で実施される。留意すべきことは、本発明の方法は超音波撹拌で実施され得るが、必須ではないということである。事実、本発明の顕著な利点は、中性の原料カーボンナノホーンから出発して、超音波を使用する必要のない温和な溶解方法に基づくものである。従って、本発明の方法は、初めの状態の個別化されたカーボンナノホーンを得ること可能にする。本発明の方法の1つの具体的な実施態様によれば、前記ステップbの前にステップaの後に濾過ステップa1が実施され得る。例えば、本発明のステップaがアルカリ金属から得られたアルカリ金属塩の存在下での還元を含む場合、濾過は溶液相例えばTHF中のKNaph-をカーボンナノホーンアルカリ塩を含む固相と分離し、可能であれば還元されていない原料カーボンナノホーンを分離することを可能にする。得られるカーボンナノホーンアルカリ塩は適切な溶媒で数回洗浄され得る。例えば、濾過ステップa1の後、前記カーボンナノホーンアルカリ塩は、ステップaで使用した同じ溶媒、例えばTHF中で洗浄され得る。洗浄されたカーボンナノホーンアルカリ塩はステップbの前に乾燥され得る。1つの実施態様では、前記方法はさらに、遠心ステップb1を含み、ステップbの後、還元カーボンナノホーン溶液の全ての非溶解物を分離することを可能にする。当業者であれば、検出可能な凝集物を含まない、透明な還元カーボンナノホーン溶液を得るためにはどのようにして適切な遠心条件を得るかを知っている。例えば、遠心は、100と200000gの間で、0.1から24時間実施され得る。1つの実施態様では、遠心ステップは2800gで1時間実施される。1つの実施態様によれば、遠心の際に溶液中に凝集物の存在は目視でチェックされる。従って、遠心の間に種々の間隔で前記溶液のサンプルを取り出し、透明溶液が得られるかどうかを決定することができる即ち、目視で凝集物が存在しないこと。目視により、1ミリメートルの1/10の程度100ミクロンの最小サイズの可能凝集物が検出可能である。1つの実施態様では、遠心の際に溶液中の凝集物の存在は光学顕微鏡でチェックされる。従って、前記溶液のサンプルは、遠心のステップの間に種々の間隔で取り出され、透明な溶液光学顕微鏡で見える凝集物が存在しないことが得られるかどうかを決定することができる。前記光学顕微鏡検査は、1ミクロン程度の最小サイズの凝集物を検出することを可能にする。1つの実施態様では、溶液サンプルは、倍率20から100の光学顕微鏡で分析され得る。ステップa及びbは常に不活性雰囲気下で実施される。ここで不活性雰囲気とは、前記還元カーボンナノホーンを再酸化して中性カーボンナノホーンとすることのない気体又は気体混合物を意味する。例えば、前記方法は酸素を含まないガス雰囲気下で実施される。特に、前記方法は、アルゴン又は窒素ガス雰囲気下で実施され得る。従って、本発明はまた、本発明による方法により得られ得る個別化されたカーボンナノホーンを提供する。本発明はまた、本発明による方法により得られ得る還元カーボンナノホーンの溶液を提供する。1つの実施態様では、前記方法はさらに、個別化されたカーボンナノホーンが1又はそれ以上の官能基で機能化される。カーボンナノホーンに前記官能基を付することは、当業者に知られる有機化学の適切な方法により実施され得る。官能基を付するか、又は形成するために使用される方法は、例えば、Tagmatarchisetal.、Small、24、2006、490-49420に記載されている。簡単には、本発明のステップbで得られた負に帯電されたカーボンナノホーンを続いて親核剤として親電子剤と反応させてカーボンナノホーン表面の官能基化を行うことができる。負に帯電した基質に関与する任意の親電子付加反応が使用でき、前記還元CNHが前記基質の役割を行う。当業者であれば、本明細書に含まれる情報と組み合わせることで、合成手順、保護基及びその他の材料及び本発明による個別化されたカーボンナノホーンの官能基化のための有用な方法を導き出すための有用な十分確立された有機化学の文献を有する。例えば、カーボンナノチューブを官能基化するための合成方法として、Voiryetal.、Stoichiometriccontrolofsinglewalledcarbonnanotubesfunctionalization、J.Mater.Chem.、2010、4385-4391[59]及びVoiryetal.、Dissolutionandalkylationofindustriallyproducedmulti-walledcarbonnanotubes、Carbon.2011、vol.49、170-175[60]が挙げられ、本発明によるカーボンナノホーンを官能基化するために採用され得る。さらには、当業者は、本明細書中の種々の例示的官能基化方法に関連して与えられる具体的な指針及び例を参照できる。いくつかの例示的官能基を設けることがここで説明されるが、理解されるべきことは、本発明はこれらの官能基に限定されるものではなく、むしろ、カーボンナノホーン表面に付すための種々の官能基及び方法を見出すことは当業者には容易である、ということである。例えば、負に帯電されたカーボンナノホーンは、化合物R-Xと反応し得る:ここで、Xは脱離基を表し、Rは、C1-10アルキル、C2-10アルケニル、C2-10アルキニル、C1-10アルキル、C1-10アルキルカルボニル、C6-10アリールカルボニル、C1-10ヘテロアリールカルボニル基を表し、前記の基は場合により置換されていてもよい。1つの実施態様では、Xは、F、Cl、Br又はI又はトシレートを表す。1つの実施態様では、RはC1-6アルキル基例えばメチル、アリールアルキル基例えばベンジル又はアシル基である。1つの実施態様では、R-Xはまたモノマーを表し、負に帯電したカーボンナノホーンと反応して、ナノホーン上に付されて重合し、それにより前記ナノホーンの表面上にポリマーをグラフト化する。1つの例示的実施態様では、R-Xは又、メチルメタクリレートモノマーである。一般に、用語置換とは、用語場合によりで先行されている場合も含めて、与えられた構造中の水素ラジカルを特定の置換基のラジカルと置換することを意味する。与えられた構造内の1以上の位置が特定の群から選択される置換基の1以上で置換され得る場合には、前記置換基は同じであってもよく、異なっていてもよい。ここで用語置換されとは有機化合物の全ての許容される置換基を含む。広い側面では、許容される置換基は、有機化合物に、脂肪族及び環式、分枝又は非分枝、炭素環式及びヘテロ環式、芳香族及び非芳香族、炭素及びヘテロ原子置換基を含む。本発明の目的で、窒素などのヘテロ原子は、前記ヘテロ原子の価数を満たす、ここで記載される有機化合物のいずれかの置換基及び/又は水素原子を含み得る。さらには、本発明は、有機化合物の許容される前記置換基によりなんら限定されるものではない。置換基の例は、限定されるものではないが、脂肪族;ヘテロ脂肪族;脂環式;ヘテロ脂環式;芳香族、ヘテロ芳香族;アリール;ヘテロアリール;アルキルアリール;アルキルヘテロアリール;アルコキシ;アリールオキシ;ヘテロアルコシキ;ヘテロアリールオキシ;アルキルチオ;アリールチオ;ヘテロアルキルチオ;ヘテロアリールチオ;F;Cl;Br;I;-NO2;-CN;-CF3;-CH2CF3;-CHCl2;-CH2OH;-CH2CH2OH;-CH2NH2;-CH2SO2CH3;又は-GRG1を含み、ここでGは-O-、-S-、-NRG2-、-C=O-、-S=O-、-C=OO-、-C=ONRG2-、-OC=O-又は-NRG2C=O-を表し、ここでRG1及びRG2は独立して水素、ハロゲン又は場合により置換された脂肪族、ヘテロ脂肪族、脂環式、ヘテロ脂環式、芳香族、ヘテロ芳香族、アリール、ヘテロアリール、アルキルアリール又はアルキルヘテロアリール基を表す。さらに、一般的に適用可能な置換基の例は、以下説明される実施例で示される具体的な実施態様で示される。ここで用語脂肪族には、飽和及び不飽和、直鎖即ち非分枝又は分枝脂肪族炭化水素を含み、場合により1又はそれ以上の官能基で置換される。当業者には理解されるべきことは、脂肪族は、アルキル、アルケニル、アルキニル基を含むことが意図されている、ということである。従って、ここで用語アルキルは直鎖及び分枝アルキル基を含む。アルケニル、アルキニルなどの他の一般的用語も同様である。ここで1つの実施態様では、低級アルキルは、約1-6の炭素原子を持つアルキル基置換、非置換、分枝又は非分枝を示すために使用される。1つの実施態様では、ここで意味するアルキル、アルケニル及びアルキニル基は、約1-20の脂肪族炭素原子を含む。1つの実施態様では、ここで意味するアルキル、アルケニル及びアルキニル基は、約1-10の脂肪族炭素原子を含む。他の実施態様では、ここで意味するアルキル、アルケニル及びアルキニル基は、約1-8の脂肪族炭素原子を含む。他の実施態様では、ここで意味するアルキル、アルケニル及びアルキニル基は、約1-6の脂肪族炭素原子を含む。他の実施態様では、ここで意味するアルキル、アルケニル及びアルキニル基は、約1-4の脂肪族炭素原子を含む。例示的脂肪族基は、例えば、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、アリル、n-ブチル、sec-ブチル、イソブチル、tert-ブチル、nペンチル、sec-ペンチル、イソペンチル、tert-ペンチル、n-ヘキシル、sec-ヘキシル基などを含む。アルケニル基は、例えば、エテニル、プロペニル、ブテニル、1-メチル-2-ブテン-1-イルなどを含む。代表的アルキニル基は、エチニル、2-プロピニルプロパルギル、1-プロピニルなどを含む。ここで用語脂環式とは、脂肪族及び環式化合物の性質を組み合わせた化合物を意味し、環式又は多環式炭化水素及び架橋シクロアルキル化合物を意味する。当業者には理解されるべきことは、ここで脂環式は、シクロアルキル、シクロアルケニル及びシクロアルキニル基を含む、ということである。例示的脂環式基は、例えば、シクロプロピル、-CH2-シクロプロピル、シクロブチル、-CH2-シクロブチル、シクロペンチル、-CH2-シクロペンチル、シクロヘキシル、-CH2-シクロヘキシル、シクロヘキセニルエチル、シクロヘキサニルエチル、ノルボルニル基などを含む。ここで用語シクロアルキルとは具体的には、3から7、好ましくは3から10の炭素原子を持つ環式アルキル基を意味する。適切なシクロアルキルは、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチルなどを含む。シクロアルケニル、シクロアルキニルなどについても同様である。ここで用語ヘテロ脂肪族とは、主鎖の1以上の炭素がヘテロ原子で置換された脂肪族基を意味する。従って、ヘテロ脂肪族基は、1以上の酸素、硫黄、窒素、リン又はケイ素を、即ち炭素の位置に含む脂肪族鎖を意味する。ヘテロ脂肪族基は、分枝又は直鎖非分枝であってよい。ここで用語ヘテロアルキルとは、上で定めたアルキル基であって、親分子基に酸素、硫黄又は窒素原子を介して結合するアルキル基を意味する。ヘテロアルケニル、ヘテロアルキニルなども同様である。ここで用語ヘテロ脂環式、ヘテロシクロアルキル又はヘテロ環式とは、ヘテロ脂肪族及び環式化合物の性質を組み合わせた化合物を意味し、飽和及び不飽和、単環式又は多環式ヘテロ環式であって、例えばモルフォリノ、ピロリジニル、フラニル、チオフラニル、ピロールイルなどを意味する。ある実施態様では、用語ヘテロ環式とは、非芳香族の5、6、7-員環又は多環式基を意味し、酸素、硫黄及び窒素から独立して選択される1から3個のヘテロ原子を持つ融合6員環を含む二環又は三環式基を含み、ここでiそれぞれの5員環は0から2個の二重結合を持ち、及びそれぞれの6員環は0から2個の二重結合を持ち、ii窒素及び硫黄原子は場合により酸化され得るものであり、iii窒素ヘテロ原子は場合により4級化され得るものであり、及びivこれらのヘテロ環はアリール基又はヘテロアリール基と融合し得る。代表的なヘテロ環は、ピロリジニル、ピラゾリニル、ピラゾリジニル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、オキサゾリジニル、イソオキサゾリジニル、モルフォリニル、チアゾリジニル、イソチアゾリジニ及びテトラヒドロフリルを含む。さらには、理解されるべきことは、ここで説明した全ての脂環式又はヘテロ脂環式基はそれに融合されるアリール又はヘテロアリール基を含み得る、ということである。一般的に、ここで用語芳香族基は、好ましくは3-14個の炭素原子を持ち、少なくとも1つの環は芳香族性であるヒュッケル則を満たし、安定な、置換又は非置換、不飽和の単環又は多環式炭化水素基を意味する。芳香族基の例は、フェニル、インダニル、インデニル、ナフチル、フェナンスリル及びアンスラニルを含む。一般的に、ここで用語ヘテロ芳香族基は、好ましくは3-14個の炭素原子を持ち、少なくとも1つの環は芳香族性であるヒュッケル則を満たし、安定な、置換又は非置換、不飽和の単環又は多ヘテロ環式炭化水素基を意味する。ヘテロ芳香族基の例は、ピリジル、キノリニル、ジヒドロキノリニル、イソキノリニル、キナゾリニル、ジヒドロキナゾリニル及びテトラヒドロキナゾリイルを含む。一般的に、用語アリールは上で定める芳香族基を意味する。本発明のある実施態様では、アリールは単又は二環炭素環式系であり、1又は2つの環が芳香族性のヒュッケル則を満たし、限定されるものではないが、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インダニル、インデニルなどを含む。ヘテロアリールも同様に、ヘテロ芳香族基を意味する。本発明のある実施態様では、用語ヘテロアリールは、環式不飽和ラジカルであり、約5から約10個の環原子を含み、1つの環原子が、S、O及びNから選択され;0、1又は2個の環原子がS、O又は窒素から独立して追加されるヘテロ原子であり;及び残りの環原子が炭素であり、前記ラジカルが前記任意の環原子を介して前記分子の残りと結合されており、例えば、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニリ、ピローリイル、ピラゾリル、イミダゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアジアゾリル、オキサジアゾリル、チオフェニル、フラニル、キノリニル、イソキノリニルなどを含む。他の側面では、本発明はまた、本発明で得られ得る個別化されたカーボンナノホーン又は還元カーボンナノホーン溶液の、薬物輸送、触媒又はガス貯蔵のための使用に関する。薬物輸送新たなかつ効果的な薬物輸送システムの開発は、多くの種類の治療薬の薬学的プロフィルを改良するために本質的に重要である。現在は、多くの異なる種類の薬物輸送システムが利用可能である。ナノ材料のうちでは、カーボンナノチューブCNTが、治療分子を輸送するための新たな代替的効果的道具として出現してきた。従って、カーボンナノチューブについての多くの研究で、その疎水性表面により細胞膜を横断するために非常に効果的であることが示されている。従って、これは薬物輸送の担体となり得る。しかし、この技術分野でのカーボンナノチューブの欠点は、その合成の際に使用された金属の残留金属の問題である。加えて、カーボンナノチューブは、切断され、かつ薬物輸送に関与する生物学的機能に適切に官能基化される必要がある。カーボンナノホーンは本来短い構造であり、かつ金属不純物が含まれず、その残基即ち前記構造の最も反応性の部分はカーボンナノチューブとは対照的に欠点というよりはその物のサイズ変更可能な部分である。従って、カーボンナノホーンは、激しい酸処理により短くする必要はなく、その官能基化はカーボンナノチューブに比較して非常に容易である。この点で、カーボンナノチューブについての研究成果はカーボンナノホーンに直接適用され得るものであり、当業者はこれらを案内として、関与する生物薬学的使用に依存して、本発明の個別化されたカーボンナノホーン上、及び/又は内にどのようにして生物活性材料を選択し、導入するかを見出すことが可能である。原理的には、広い範囲の異なる分子をカーボンナノホーンに結合でき、前記分子を細胞に輸送する方法を容易にカスタマイズすることを可能にする。カーボンナノホーンは、生物活性ペプチド、タンパク質、核酸及び薬物で官能基化され、それらを細胞及び組織へ輸送するために使用され得る。カーボンナノホーンは低毒性であり、免疫原性でないことから、かかるシステムはナノバイオテクノロジー及びナノ医薬の分野において大きな潜在的可能性を持つ。従って、他の側面において、本発明の方法で得られ得る還元カーボンナノホーン溶液又は個別化されたカーボンナノホーンはカーボンナノホーン薬物輸送システムを調製するために使用され得る。生物活性化合物を輸送するための機構は具体的な応用に依存する。例えば、生物活性化合物は、内皮、静脈内、経口例えば吸入、経皮即ち局所又は経粘膜経路を介して人又は動物の必要とされる部分へ輸送され得る。本発明の1つの実施態様では、生物活性化合物が本発明の個別化されたカーボンナノホーンの外部表面に結合されている。例えば、生物活性化合物は共有結合で結合され得る。生物活性化合物が輸送で放出される場合には、生物活性化合物は化学的に不安定な結合、例えばエステル基で結合され得る。生物活性化合物の放出は、前記結合の加水分解により生じる。他の実施態様では、生物活性化合物は、本発明の個別化されたカーボンナノホーンの中空部分内に包埋される。この側面では、内部キャビティがナノチューブよりも大きいことからカーボンナノホーンはカーボンナノチューブよりも有利である。従って、カーボンナノホーンは、基本的にカーボンナノチューブよりも高い負荷を持つこととなる。具体的には、ナノホーンは平均内部チューブ直径が2-5nmであり、カーボンナノチューブでは約1.5nm内部直径である。機能化ナノホーン他の実施態様では、前記ナノホーンは機能化されてその表面に多数の生物分子の結合を可能にする。この実施態様では、機能化ナノホーンとは、その表面が、前記ナノホーン生物活性化合物の負荷を直接輸送及び/又は放出を制御することが可能となるように修飾されていることを意味する。ナノホーンの表面は、ここで説明されるような、よく知られる化学的方法を用いて機能化され得る。例えば、ナノホーンの指向性輸送は、ナノホーンの表面に抗体又はその他の高親和性リガンドを結合することで達成され得る。かかる分子は共有結合又は非共有性の力で結合され得る。生物活性化合物の制御放出は、機能化されたナノホーン表面に生物活性化合物を結合することで達成され得る。かかる達成は化学的不安定な結合により可能であり、特定条件下で前記生物活性化合物を放出することが可能となる。カーボンナノホーン表面の機能化は、複数の分子認識ユニットを可能とし、例えば、異なる細胞ターゲットや抗原に対して指向される複数の抗体がナノホーンへ付加されることを可能にする。かかるナノホーンは種々のインビボ応用において広い有用性を持つ。生物活性化合物本発明の個別化されたカーボンナノホーンは多くの異なる生物活性化合物又は異なる生物活性化合物の組み合わせを輸送するために使用され得る。この領域でのカーボンナノホーンの応用についての議論は、例えば、Whitneyetal.2011[62]及びそこで引用されている文献中に見出すことができる。本発明は、カーボンナノホーン内に含まれる少なくとも1つの生物活性化合物を輸送するために個別化されたカーボンナノホーンの使用を含む。例えば、2以上の生物活性剤の組み合わせを輸送するために、それらを同じカーボンナノホーン内に負荷することができる。ここで使用され得る具体的な生物活性剤は、限定されるものではないが、遺伝物質例えば、DNA、RNA、オリゴヌクレオチド、ペプチド、タンパク質例えば、酵素、化学療法抗がん剤、抗生物質、抗真菌剤、麻酔薬、免疫調節剤例えば、インターフェロン、シクロスポリン、疼痛緩和薬の抗炎症作用や他のタイプ、自律神経薬、心血管腎臓の薬、内分泌薬、造血成長因子、血中脂質低下薬物、エイズ治療薬、平滑筋機能モジュレーター、消毒剤、向精神薬、末梢神経に作用する、アドレナリン受容体、コリン作動性受容体、骨格筋、心血管系、平滑筋、血液循環系、シノプチックサイト、神経効果器接合部位、内分泌系とホルモン系、免疫系、生殖器系、骨格系、オータコイド系、消化と排泄系、ヒスタミン系、中枢神経系薬が含まれる。適切な試薬は、例えば、タンパク質、酵素、ホルモン、ポリヌクレオチド、核酸タンパク質、多糖類、糖タンパク質、リポタンパク質、ポリペプチド、ステロイド、鎮痛剤、局所麻酔、抗生物質、抗炎症コルチコステロイド、眼薬及びこれらの合成類似物から選択され得る。カーボンナノホーンで輸送され得る薬物の例は、限定されるものではないが、プロクロルペラジンエジシル酸塩、硫酸第一鉄、アミノカプロン酸、塩酸メカミラミン、プロカインアミド塩酸塩、硫酸アンフェタミン、メタンフェタミン塩酸塩、ベンゾアンフェタミン塩酸、硫酸イソプロテレノール、塩酸フェンメトラジン、塩化ベタネコール、塩化メタコリン、ピロカルピン塩酸塩、硫酸アトロピン、スコポラミン臭化物、ヨウ化イソプロパミド、塩化トリジヘキセチル、塩酸フェンフォルミン、メチルフェニデート塩酸塩、テオフィリンコリン酸塩、セファレキシン、塩酸ジフェニドール、メクリジン塩酸塩、マレイン酸プロクロルペラジン、フェノキシチエチルペラジンマレイン酸、アニスインドン、ジフェナジオンリスリチルテトラニト、ジゴキシン、イソフルオロフェート、アセタゾラミド、メタゾラミド、ベンドロフルメチアジド、クロロプロマイド、トラザミド、酢酸クロルマジノン、フェナグリコドル、アロプリノール、アスピリンアルミニウム、メトトレキサート、アセチルスルフイソキサゾール、エリスロマイシン、ヒドロコルチゾン、ヒドロコルチコステロン酢酸、酢酸コルチゾン、デキサメタゾン又はベタメタゾン、トリアムシノロン、メチルテストステロン、17-S-エストラジオール、エチニルエストラジオール、エチニルエストラジオール3-メチルエーテル、プレドニゾロン、17-アルファ-ヒドロキシ酢酸、19-ノルプロゲステロン、ノルゲストレル、ノルエチンドロン、ノルエチステロン、ノルエチエデロン、プロゲステロン、ノルゲステロン、ノルエチノドレル、アスピリン、インドメタシン、ナプロキセン、フェノプロフェン、スリンダク、インドプロフェン、ニトログリセリン、硝酸イソソルビド、プロプラノロール、チモロール、アテノロール、アルプレノロール、シメチジン、クロニジン、イミプラミン、レボドパ、クロルプロマジン、メチルドパ、フェニルアラニン、テオフィリン、グルコン酸カルシウム、ケトプロフェン、イブプロフェン、セファレキシン、エリスロマイシン、ハロペリドール、ゾメピラク、乳酸鉄、ビンカミン、ジアゼパム、フェノキシベンザミン、ジルチアゼム、ミルリノン、マンドル、カンベンズ、ヒドロクロロチアジド、ラニチジン、フルルビプロフェン、フルフェナム、フニュフェン、フルプロフェン、トルメチン、アルクロフェナック、メフェナム、ジフイナル、ニモジピン、ニトレンジピン、ニソルジピン、ニカルジピン、フェロジピン、リドフラジン、チアパミル、ガロパミル、アムロジピン、ミオフラジン、リシノルプリル、エナラプリル、エナラプリラートカプトプリル、ラミプリル、ファモチジン、ニザチジン、スクラルファート、エチンチジン、テトラトロール、ミノキシジル、クロルジアゼポキシド、ジアゼパム、アミトリプチリン、イミプラミンを含む。さらなる例はタンパク質及びペプチドであり、限定されるものではないが、骨形成タンパク質、インスリン、コルヒチン、グルカゴン、甲状腺刺激ホルモン、甲状腺や下垂体ホルモン、カルシトニン、レニン、プロラクチン、副腎皮質刺激ホルモン、甲状腺刺激ホルモンは、卵胞刺激ホルモン、絨毛性腺刺激ホルモン、性腺刺激ホルモン放出ホルモン、ウシ成長ホルモン、ブタ成長ホルモン、オキシトシン、バソプレシン、GRF、ソマトスタチン、リプレシン、パンクレオ、黄体形成ホルモン、LHRH、LHRHアゴニストおよびアンタゴニスト、ロイプロリド、インターフェロンアルファ-2a、インターフェロンアルファ-2b、およびコンセンサスインターフェロン、インターロイキンなどのインターフェロン、メチオニンヒト成長ホルモンおよびdes-フェニルアラニンヒト成長ホルモン、ウシ成長ホルモン、ブタ成長ホルモンなどのヒト成長ホルモンやその誘導体、プロスタグランジンなどの不妊阻害、不妊治療促進剤、インスリン様成長因子などの成長因子、凝固因子、ヒト膵臓ホルモン放出因子、これらの化合物の類似体、及び薬学的に許容されるこれらの化合物の塩、またはそれらの類似体または誘導体などを含む。カーボンナノホーンにより輸送され得る他の生物活性剤は化学療法剤を含み、例えば、カルボプラチン、シスプラチン、パクリタキセル、BCNU、ビンクリスチン、カンプトテシン、エトプシド、サイトカイン、リボゾーム、インターフェロン、腫瘍遺伝子の翻訳、転写を阻害するオリゴヌクレオチド及びオリゴヌクレオチド配列、前記の機能的誘導体及び一般に化学療法剤として知られる剤を含む例えば米国特許第5651986号21参照。ナノホーン薬物輸送システムを含む医薬組成物本発明のナノホーン輸送システムは医薬組成物に組み込まれ得る。かかる組成物は通常は、生物活性化合物及び医薬的に許容される担体を含むナノホーン輸送システムを含む。医薬的に許容される担体は、全ての種類の溶媒、分散媒体、コーティング、抗菌及び抗真菌剤、等張剤及び吸収遅延剤など、医薬投与と整合するものを含むGennaro、A.R.2000.Remington:Thescienceandpracticeofpharmacy.Lippincott、WilliamsWilkins、Philadelphia、Pa.22。そのような担体の例は、限定されるものではないが、水、生理的食塩水、フィンガー液、デキストロース溶液及び5ヒト血清アルブミンを含む。リポソーム及びオイルなどの非水溶性担体も使用され得る。従来の媒体又は試薬が活性化合物と適合性がない場合以外はこれらの組成物の使用が含まれる。補助的な活性化合物もまた、前記組成物に含まれ得る。前記ナノホーン輸送システムの医薬組成物は、意図される投与経路と適合するように処方され、静脈内、皮内、皮下、経皮即ち局所、経粘膜及び直腸投与などである。非経口、皮内又は皮下投与のための溶液又は分散液は:水、生理的食塩水、固定オイル、ポリエチレングリコール、グリセリン、プロピレングリコール又は他の合成溶媒などの注射用殺菌希釈剤;ベンジルアルコール又はメチルパラベンなどの抗菌剤;アスコルビン酸や亜硫酸ナトリウムなどの酸化防止剤;エチレンジアミン四酢酸EDTAなどのキレート剤;酢酸塩、クエン酸塩又はリン酸塩などの緩衝剤及び塩化ナトリウムやデキストロースなどの等張化剤、などを含む。pHは、塩化水素または水酸化ナトリウムなどの、酸又は塩基で調節され得る。非経口調製物は、アンプル、使い捨て注射器又はガラス又はプラスチック製の多数回投与バイアル中に封入され得る。キット本発明は、次の1又はそれ以上を、1つのパッケージ又は容器に入れたキットを提供する:1本発明のナノホーン輸送システムに含まれた活性剤を含む組成物;2医薬的に許容される補助剤又は賦形剤;3注射器又はカテーテルなどの投与道具;4投与指示書である。2又はそれ以上の成分1~4が同じ容器に入れられる実施態様もまた含まれる。キットが適用される場合、前記組成物の異なる成分が別々の容器にパッケージされ、使用直前に混合することが可能となる。前記成分を別々にパッケージすることで、活性成分の機能を損なうことなく長期間保存を可能にする。触媒本発明の方法により得られ得る還元カーボンナノホーン溶液又は個別化されたカーボンナノホーンは、カーボンナノホーン上、好ましくは個別化されたカーボンナノホーン上に担持される触媒を調製するために使用され得る。最近、カーボンナノホーンの塩が、Au又はPd錯体を金属粒子に還元するための使用され得ることが報告されているLorenconetal.、AppliedMatterInterfaces、12009、2104-210623。高温ポリマー電解質燃料電池のための電気触媒担体としてカーボンナノホーンを使用することが報告されているBoaventuraetal.、201161。例えば、Lorenconらにより記載される方法は、個別化されたカーボンナノホーンをパラジウムなどの金属粒子で修飾するために適用され得る。従って、1つの側面で、本発明は、カーボンナノホーン担持触媒を調製する方法を提供する。従って、本発明の方法はさらに、本発明のステップbから得られる還元カーボンナノホーンを金属触媒前駆体と反応させて、前記カーボンナノホーン上に担持された触媒金属を得る、ステップcを含む。前記方法の1つの実施態様が図5に示される。従って、例えば、還元カーボンナノホーンの溶液をここで記載された本発明の方法で調製し、負に帯電したカーボンナノホーンを適切な金属触媒前駆体と反応させることで、前記個別化されたカーボンナノホーンの表面に金属粒子を結合させる。触媒金属としては、種々の金属が知られており、例えば触媒特性を有する従来従来の金属が含まれる。触媒金属の具体的例は、Fe、Ni、Co、Pt、Mo、W、Mg及びこれらの合金が含まれる。ある実施態様では、前記触媒前駆体は、PdAc2、PdAcac2、H2PtCl6、PtCl2、PdCl2及びこれらの組合せからなる群から選択される。前記調製ステップは適切な溶媒、例えばここで説明された溶解方法のステップbで使用された溶媒中で実施され得る。ある実施態様では、前記反応ステップcで使用される非プロトン性溶媒は誘電率が25と200の間である。ある実施態様では、混合ステップcで使用される非プロトン性溶媒は表面エネルギーがグラファイト表面の表面エネルギーと一致する。例えば、前記ステップcで使用される非プロトン性溶媒は、ジメチルスルホキシドDMSO、N-メチル-2-ピロリジノンNMP、ジメチルホルムアミドDMF、アセトン、アセトニトリル、ベンゾニトリル、1、2-ジクロロベンゼン、クロロベンゼン、スルホラン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、N-ホルミルピペラジンNFP、ビニルピロリドンNVP、1、3-ジメチル-2-イミダゾリジノンDMEU、ブロモベンゼン又は安息香酸ベンジルなどである。ある実施態様では、ステップbで使用される非プロトン性溶媒は、ジメチルスルホキシドDMSO、N-メチル-2-ピロリジノンNMP、ジメチルホルムアミドDMF、アセトン、アセトニトリル、ベンゾニトリル、1、2-ジクロロベンゼン、クロロベンゼンなどである。他の側面で本発明は、個別化されたカーボンナノホーンを持つ触媒担持システム及び前記カーボンナノホーン表面に担持された金属触媒を提供する。前記システムに担持された触媒は、上で説明した方法で調製され得る。本発明による触媒担持システムの触媒活性は当該技術分野で知られる方法を用いて試験され得る。例えば当業者はKarousisらの教示を参照し得るJ.Phys.Chem.C、1122008、13463-1346924。従って、前記触媒担持システムの触媒活性は、オレフィン性基質の水素添加への効果、又はStille及びSuzukiカップリング反応の効果を決定することで評価できる。当業者は、本発明の触媒担持システムの触媒活性を評価するためにKarousisらの教示をどのように採用するかを知るであろう。パラジウムナノ粒子は、均一系及び不均一系触媒反応の両方において工業的応用が見出されている。これは、いわゆるHeck、Suzuki及びStille反応により、C-C結合形成のためのカップリング反応に適用することに成功している。前記Heck反応は、ハロゲン化アリールとオレフィンとの、Stille反応はハロゲン化アリールと有機スズ化合物とのPd触媒炭素-炭素カップリング反応を含み、一方Suzukiカップリング反応は、アリールボロン酸とハロゲン化アリールからジアリールを作るための強力な合成方法である。しかし、報告される手順の多くは比較的長時間の反応時間を必要とし、触媒を再使用することが難しい。従って、Heck、Suzuki及びStille反応を介してC-C結合形成のための、可溶化CNHの骨格上に固定化されたPdナノ粒子の触媒活性は、高収率と共により速い反応を与え、一方前記触媒は再使用可能であり、良好な触媒活性を維持して少なくとも3回触媒サイクルさせるために使用され得る、という点で強調されるものである。カーボンナノホーン担持パラジウム触媒のSuzuki、Stille及びHeck反応への適用は、以下の図及び実施例5で説明される。比較結果が図6にまとめられており、本発明の触媒は従来の触媒よりも優れていることが示される。もちろん本発明の触媒は、Pd又はPt触媒化学反応以外の反応にも適用可能であり、例えば二重結合の還元反応である。本発明触媒の1つの重要な利点は、それが回収され、さらに触媒反応に再使用できるということである。一方で従来の触媒はリサイクルできない。さらに、本発明による触媒の量は、図6に示される反応の類似の効果を持つ触媒について従来の触媒に比べて2、3桁小さい。本発明の触媒の他の利点は、これが、触媒材料の溶解性/分散性による均一系触媒様となり得ることであり、これは従来の触媒が不均一系である点と対照的である。ガス貯蔵自動車用電源として水素系燃料電池の使用の欠点は、許容される軽量かつ安全な水素貯蔵媒体がないということである。水素貯蔵の4つの従来方法がこれまで使用されてきた:a液化水素、b圧縮ガス、c低温吸着及びd金属水素化物貯蔵システムである。これらの既存の方法の簡単なまとめを以下に与えられる。a液体水素貯蔵方法は、可動貯蔵であるということ及び100リットルから5000m3の範囲の容積を持つ大容積貯蔵システムという両方のために、技術的に熟しておりかつ経済的であるいう点で、優れた方法を提供する。しかし液体水素貯蔵のための容器デュワーが非常に高価な超絶縁材料で作られている。b圧縮ガス方法は通常地下供給システムで適用され、これは天然ガスパイプラインのネットワークと類似する。これは経済的であり簡単な方法であるが、安全性の点で問題であり可動性がない。大容量の鋼鉄製タンク中の圧縮水素ガスは爆発の危険を有する。c低温吸着貯蔵方法は、適当な重量と容積を持つ。この方法では、水素分子は、物理的吸着によってのみ吸着剤に結合し、気体状態を維持している。前記吸着温度は60から100°Kの範囲である。活性炭が通常吸着剤として使用されるが、これは水素貯蔵サイトとして作用する小孔が多数存在するからである。H2吸着の効果は、7重量未満であり、活性炭の1立法メートル当たりH2が20kgに相当する。この方法の欠点は、前記低容量及び必要な低温であり、これにより高価な超絶縁容器を必要とするからである。次の2論文は直接この問題に関連している:1R.ChahineandT.K.Bose、Low-pressureadsorptionstorageofhydrogen、InternationalJ.ofHydrogenEnergy、19-21994161-16425;2H.Hynek、etal.、Hydrogenstoragebycarbonsorption、InternationalJ.ofHydrogenEnergy、22-61997601-61026。d金属水素化物は、化学反応HM=>M-Hを介して大量のH2を貯蔵するものであり、ここでMは選択された金属を表す。2つの主な金属システム、即ちFe-Ti及びMg-Niは、水素貯蔵媒体として応用され、H2/O2燃料電池により駆動される自動車で使用されてきた。操作温度は、前記Ti-Feシステムで40~70°C、及びMg-Niシステムで250~350°Cである。前記の水素貯蔵容量は、Ni-Mgで5重量未満、及びFe-Tiシステムで2重量であり、これは金属1m3当たりにH2が70kgに相当する。さらに、金属水素化物システムは、通常、水素を平衡状態に維持するために20~40バールの圧力を必要とする。これにより金属水素化物の容器を非常に重く高価なものとし、持ち運び可能及び可動性応用のためにこれらのシステムを適用することを制限している。最近、ナノ構造化カーボン材料中にH2を貯蔵することに大きな興味が持たれ始めている。例えば、Dillonらは、約0.01重量のH2が原料カーボンナノチューブこれは、シングルウオールナノチューブ、SWNTの約5重量含むと推定されたに吸着されることを報告しているDillon、etal.Storageofhydrogeninsingle-walledcarbonnanotubes、Nature、3861997377-37927。Chambersらは、チューブ状、プレート状及びヘリンボーン状カーボンナノファイバCNFが、室温でかつ12MPの圧力下で、それぞれH2の11、45及び67重量吸着することができることを報告したChambers、etal.Hydrogenstorageingraphitenanofibers、J.Phys.Chem.、1022219984253-425628;米国特許第5653951号8月5日、1997年29及び米国特許第6159538号12月12日、2000年21。しかし、これらの異常な高い数字については、独立に確認されていない。この文献には、水素貯蔵技術はなお4つの大きい障害が存在し:1低H2貯蔵容量、2H2を貯蔵及び放出する際の困難性通常高いT及び/又は高いPが必要である、3高価格及び4潜在的爆発の危険性である。そこで新たな高容量媒体であって、水素を室温付近で安全に貯蔵できる媒体の開発の必要性がある。高圧が水素貯蔵に含まれる場合には、その条件はなお安全でなければならない。従って、本発明の目的は、より高い水素貯蔵容量の材料組成物を提供することである。かかる組成物は、安全に、信頼性高くかつ容易に水素を貯蔵できかつ水素燃焼機関又は燃料電池などの発電装置に水素燃料を供給し得るシステムで使用可能である。グラフェンの理論的最大比表面は2640cm2/gである。原料及び酸化カーボンナノホーン共にダリヤ形状凝集体の比表面は、それぞれ290cm2/g及び1045cm2/gと報告されているYangetal.、J.Am.Chem.Soc.、1292007、20-2131。個別化されたカーボンナノホーンは従って、ずっと大きい比表面を有することが予想でき、水素貯蔵目的の材料として非常に魅力的なものとする。従って、本発明の方法で得られ得る還元カーボンナノホーン溶液は、かかる水素貯蔵システムを調製するために使用され得る。他の側面では、本発明により個別化されたカーボンナノホーンをかかる水素貯蔵システムを製造するための使用を提供する。他の側面では、水素貯蔵装置は:a容器;b前記容器内に設けられた水素貯蔵床を含み、前記水素貯蔵床は還元カーボンナノホーン又は開口カーボンナノホーンを含む。開口カーボンナノホーンは、知られた方法を用いて調製することができる。具体的には、カーボンナノホーンのナノ空間の外側からの反応経路で、酸素ガス中で制御された熱処理により達成され得る。種々の分子がカーボンナノホーン内部に、前記ホールサイズに依存して入り得る。当業者は、次の文献から、適用可能な方法の例を選択することができる:aMurata、K.、Kaneko、K.、Kanoh、H.、Kasuya、D.、Takahashi、K.、Kokai、F.、Yudasaka、M.Iijima、S.J.Phys.Chem.B2002、106、12668-12669[39];bAjima、K.;Yudasaka、M.;Suenaga、K.;Kasuya、D.;Azami、T.;Iijima、S.、Adv.Mater.2004、16、397-401[40];cA.Hashimoto、H.Yorimitsu、K.Ajima、K.Suenaga、H.Isobe、J.Miyawaki、M.Yudasaka、S.Iijima及びE.Nakamura、Proc.Natl.Acad.Sci.USA2004、101、8527-8530[41]。ある実施態様では、前記貯蔵システムはまた、解離的に水素を吸収することができる少なくとも1つの金属を含み得る。例えば、前記金属は、Pd、Pt、Ni、La及びMgからなる群から選択され得る。ある実施態様では、前記水素貯蔵床はエアロゲルの形である。これに関して、国際公開第2009/101271号32の教示を参照することができ、この全内容は参照されて本明細書に援用される。従って、ある実施態様では、本発明によるプロセスは、さらに:cステップbで得られた溶液を凍結するステップ;及びd非プロトン性溶媒を昇華させて、個別化されたカーボンナノホーンのエアロゲルを得るステップ、を含む。ある実施態様では、上で説明されたプロセスにより得られ得るエアロゲルを提供する。当業者は、国際公開2009/101271号32の教示を、どのようにして本発明による個別化されたカーボンナノホーンに適合させるかを知るであろう。光電池光電池は、光導電性材料内部で光子と電子の相互作用により太陽光を電気へ変換する。光電池を作るために光導電性材料、通常はシリコンが電子接触により結合されてジャンクションを形成する。現在、大抵のシリコン系光電池はシリコンp-nジャンクション装置である。光子が電池に衝突することで不整合電子をはじき出し前記ジャンクションを横切って動く電流を生成する。これらの電子接触の格子は、電流が集められる電池の配列を形成する。電池内で生成されたDC電流は、関与する材料及び電池に入射する放射線のエネルギー及び強度に依存する。光電池は数年来利用可能とされてきており、光電池の使用は年々増加すると予想されている。世界中で使用される光電池の主な障害は、電池効率であり電池価格である。現在、ほとんどの光電池の1ワット当たりのコストは、他のエネルギー源と競争できるほど十分低いものではない。現在は、単結晶シリコンが光電池材料として選択されている。アモルファスシリコンがまた使用されるが、これはより安価だからであるが、残念ながらこれはまた単結晶シリコンよりも低効率である。ガリウムヒ素電池は現在利用できるもので最も高効率電池であるが、非常に高価である。従って、価格及び効率の両方の面で光電池についての必要性が存在する。カーボンナノホーンは、光電池装置への応用が見出され得る。具体的には、太陽エネルギーの変換のための原料カーボンナノホーンの使用についての報告が存在する。例えば、次の文献が参照される:Pagonaetal.、Chem.Eur.J.、1320077600-760733、Rotasetal.、J.Am.Chem.Soc.、13020084725-473134、Pagonaetal.、J.Phys.Chem.C、1122008、15735-1574135、Pagonaetal.、Adv.Fucnt.Mat.、172007、1705-171136。カーボンナノホーンの1つの利点はその純度であり:金属触媒なしで大量に製造され得る。従って、原料カーボンナノホーンは金属不含有である。これは、他のカーボンナノチューブに比べて重要な利点であり、これはカーボンナノチューブの合成には金属触媒の使用が必要だからである。従って、本発明の方法で得られ得る還元カーボンナノホーン溶液は、光電離装置を製造するために使用され得る。従って、本発明の他の側面では、ポルフィリングラフト化個別カーボンナノホーンが提供される。かかるグラフト化ナノホーンは、本発明によるプロセスのステップbで得られ得る前記還元負に帯電カーボンナノホーンを、以下に示すような適切に誘導体化されたポルフィリン基と反応させることで製造され得る。ここで、GはC1-12アルキル基;Xはハロゲン原子;及びLは金属イオンを表す。Lはポルフィリン基に配位可能な全ての金属である。Advancedinorganicchemistry、5thedition、P.354、1988CottonandWilkinson[42]によれば、周期律表のほとんどの金属がポルフィリンに配位可能である。ある実施態様では、Lは遷移金属を表す。適切な遷移金属は、元素の周期律表の3d、4d及び5d遷移金属系列の30金属のいずれも含み、3d系にはSc、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu及びZnが含まれ;4d系にはY、Zr、Nb、Mo、Tc、Ru、Rh、Pd、Ag及びCdが含まれ;5d系にはLu、Hf、Ta、W、Re、Os、Ir、Pt、Au及びHgが含まれる。ある実施態様では、Lは、Zn、Fe、Ni、Co、Mn、Ru又はRhであり得る。ある実施態様では、前記-G-X基は前記フェニルラジカル上のパラ位にある。ある実施態様では、負に帯電したカーボンナノホーンはポルフィリンのハロゲン誘導体と反応し、の結果前記光活性ポルフィリン単位をカーボンナノホーンの枠上に結合させる。同じ方法がまた、金属ポルフィリンに適用され、同様にフタロシアニン、コロール、コリン、ピレン、メタロセン、テトラチアフルバレン、拡張テトラチアフルバレン及びペリレンを含む他の光活性/電気活性基に適用され得る。従って、本発明の他の側面では、光活性及び/又は電気活性基グラフト化個別化されたカーボンナノホーンが提供される。かかるグラフト化カーボンナノホーンは、本発明によるプロセスのステップbで得られた還元負に帯電カーボンナノホーンを、-G-X基を持つフタロシアニン、コロール、コリン、ピレン、メタロセン、テトラチアフルバレン、拡張テトラチアフルバレン及びペリレンなどの適切に誘導体化されたポルフィリン光活性及び/又は電気活性基と反応させることで製造され得る。かかる構造は、供与体-受容体ナノシステムを提供し、ここで前記カーボンナノホーンは電子受容体として作用する。従って、このCNH-ポルフィリン構造は、光誘導電子及びエネルギー移動が生じることを可能とする。従って、ポルフィリングラフト化個別化されたカーボンナノホーンは、光電池のための適切な成分である。本発明の他の側面では、ポルフィリングラフト化個別化カーボンナノホーンを含む光電池を提供する。ある実施態様では、前記電池は、第1の透明電極、第2の電極及び前記第1及び第2の電極の間に設けられる光活性層からなり、ポルフィリングラフト化個別化カーボンナノホーンを含む。例えば、前記電極材料は、白金、ロジウム、金属ルテニウム及びルテニウム酸化物のいずれかであり得る。さらに、スズ酸化物、Sb、F又はPでドープされたスズ酸化物、Sn及び/又はFでドープされたインジウム酸化物、及びアンチモン酸化物などの導電性材料であり、それらの表面がめっき又は蒸着により前記電極材料で覆われている導電性材料がまた、前記電極層として使用され得る。なおさらに、炭素電極などの共通電極が、前記電極層を構成するために使用され得る。ある実施態様では、前記第1の電極はインジウムスズ酸化物電極であり、ここで前記電極は、ガラス又はプラスチック基板上にコーティングされている。ある実施態様では、前記第2の電極は、アルミニウム、銅、銀及び/又は金を含む。また、ポルフィリングラフト化個別化されたカーボンナノホーンを含む光感受性電気抵抗を提供する。他の実施態様では、ポルフィリングラフト化個別化カーボンナノホーンを含む有機発光装置を提供する。他の実施態様では、光電池を製造する方法が提供され、前記方法は:第1の電極及び第2の電極を提供するステップa;及びポルフィリングラフト化個別化カーボンナノホーンを前記第1及び第2の電極の間に設けるステップbを含む。本明細書で記載される方法は、カーボンナノホーン、特に個別化されたカーボンナノホーンの分野で研究開発を妨げる現在の大きな問題:試料の不足と応用の困難性を解消するものである。本発明の発明者は、カーボンナノホーン溶解方法を開発した最初の研究者である。工業的見地から、カーボンナノホーン溶液を得ることが可能であるということは、明らかに、ナノ技術及び生物医学的産業上重要な要素であり、この分野で技術進歩を推し進める重要な要素であるからである。ある実施態様では、本発明者は、種々の溶媒中に個別化されたカーボンナノホーンを自発的に溶解させることに最初に成功した。従って、この発見はこの-カーボンナノホーンの分野に2つの有望な方法を提供した。カーボンナノホーン溶液が利用可能になることはカーボンナノホーンの機能化溶液相化学のため、従って生物医学産業カーボンナノホーンを薬物輸送適用のための生物活性剤で機能化するのために大きな視点を開くものである。大規模に個別化されたカーボンナノホーンが利用可能になるということは、触媒の分野に新たな機会を開く個別化されたカーボンナノホーンは、金属触媒の適合化担体を与え、これまで利用されてきた凝集体に比較してより大きい比表面積を持つことを可能にする。この発見は、カーボンナノホーン凝集体を個別化カーボンナノホーンに分離することは不可能であるという当業者の先入観に反するものであるAzamietal.、12。この技術的偏見は後にUtsumiらにより確認され、彼らの研究は、カーボンナノホーンは、自然に生じる凝集体では、ファンデルワールス力のみならず化学結合を介してもお互いに結び付けられていることが示唆されたJ.Phys.Chem.Lett.C、11120075572-557537。これらの知見に基づいて、金属アルカリ還元方法を伴うプロセスにより、カーボンナノホーン凝集体が溶解して個別のカーボンナノホーンに分離される、ということを合理的に予測することは不可能であった。なお、本発明者は、そのような凝集体が容易に種々の溶媒中に溶液中に存在し得ることを見出した。事実予想に反して、カーボンナノホーンはカーボンナノチューブ1mg/mlの程度よりもDMSO中により高い濃度35mg/mlを有することが示された。従って、カーボンナノホーンは、カーボンナノチューブに比較してDMSO中で約30倍溶解性である。本発明の方法の1つの重要な側面は、極性溶媒中にカーボンナノホーンを溶解させる試みである。このことは、カーボンナノホーンの過去10年の実験研究からは考えられなかったことであり、可能であるとは考えられなかったことである。従って、本発明の方法は、単離されたカーボンナノホーンの最初我々の知る限りの真の溶液を有利に与えるものである。これらの溶液は、1999年に発見されて以来世界的に進められているカーボンナノホーンについての集中的な研究努力に関して非常に大きな可能性を持つものである。当業者は、本明細書に基づき、本発明の1つの主な利点が、本方法の簡単な実施にあり、同様に、還元カーボンナノホーンを量の制限なく供給し得る容量の大きさにあることが分かるであろう。かかるカーボンナノホーンはさらに、荷電形で得られ得るという特徴を持つ。従って、これらのカーボンナノホーンはお互いに反発し合い凝集することはない。これらは、従って本発明による溶液中で安定である。カーボンナノホーンを用いることのいくつかの利点は以下に記載される:-この合成は金属触媒を必要としないカーボンナノチューブと異なる。従って、カーボンナノホーンは本質的にカーボンナノチューブに比較してより高い純度を持つ。-カーボンナノホーンの毒性はカーボンナノチューブに比較して低い。これはこの合成方法が金属を含まないことに部分的による痕跡量金属を含まない。加えて、最近の毒性学的報告では、カーボンナノチューブに最初に伴うほとんどの毒性は実際にその金属含有量に依存することを示している。さらに、マルチウオールカーボンナノチューブの場合には、その形状及び寸法から毒性が懸念され長さが数ミクロンから数百ミクロンで、直径が数十ミクロンから数100ミクロン、これらはあるアスベストの形状に類似する。カーボンナノホーンの寸法は非常に異なり長さ約20から40nmで直径が2から5nm、従ってこれらはアスベスト様の寸法、形状ではない。事実Miyawakiらはカーボンナノホーンは低毒性であることを確認したACSNano、2008、2、213-22638。-カーボンナノホーンは、カーボンナノチューブに比較してより優れた薬物輸送担体となり得る、というのはそのサイズがa前記粒子をカーボンナノチューブのように切断する必要がなく、及びbカーボンナノホーン2-4nm直径に比べてCNTの直径が約1.4nmである。CNHは従って、本質的により高い負荷容量を持つ。-CNHsはDMSO中でCNTに比べて30倍位上溶解性がある。-CNHsは、カーボンナノチューブCNTに比べてより広い種類の溶媒に溶解され得る。他の利点は、当業者であれば、以下の実施例を、添付の説明目的で与えられる図面を参照して理解することで、容易に明らかとなるであろう。実施例特に記載のない限り、全ての実施例は不活性雰囲気下、例えばアルゴン又は窒素雰囲気下で行った。具体的には、操作は、乾燥アルゴン雰囲気下でグローブボックス内O2含有量10ppm未満、H2O含有量10ppm未満で行われる。原料カーボンナノホーン及び化学試薬は高真空下で乾燥され、脱ガスされた後グローブボックス内に入れた。実施例1-ナフタレンカリウム塩の製造第1の溶液:ナフタレンカリウム塩は、0.040g過剰量のカリウム片を、0.0668gの昇華ナフタレンの乾燥THF140mL溶液中に、不活性雰囲気下で添加することで製造された。混合物を一晩還流させた。その後、前記混合物をろ過して過剰のカリウムを除去した。ナフタレンカリウム塩溶液暗緑色の重量が123.249gTHF比重=0.8892であり、これから[K]の濃度は3.75mMと計算された。第2の溶液:上の実験手順を続けて、第2のナフタレンカリウム塩溶液を製造したK:0.100g、ナフタレン:0.1336g、THF:150mL。前記新たなナフタレンカリウム塩溶液の重量は123.653gTHFの比重=0.8892であり、これから[K]の濃度を7.5mMと計算された。実施例2-還元カーボンナノホーンr-CNHsの製造図1第1の溶液:KC8_NHs_01前記第1のTHF中のナフタレンカリウム塩溶液[K]=3.75mMをCNHs48mg上に加えて、室温で一晩不活性雰囲気下撹拌した。混合物をナイロン膜孔サイズ0.22μmでろ過し、残渣が無色になるまで蒸留THFで繰り返し洗浄した。残渣固体を真空下で30分間乾燥し、前記膜から集めて76mgの還元CNHsを得た。59mgのr-CNHsを59mLの蒸留DMSOに溶解した1mg/mL。前記還元CNHsの溶解は自発的であった。黒色溶液を室温で、不活性雰囲気下で一晩撹拌した。その後、還元CNHs溶液を、速度4000rpmで1時間遠心した。CNHsの沈殿はほとんど見られなかった。前記溶液をフラスコに入れて、不活性雰囲気下保存した。第2の溶液:KC8_NHs_02THF中のナフタレンカリウム塩の前記第2の溶液[K]=7.5mMをCNHs1mmg上に入れて一晩室温で不活性雰囲気下に撹拌した。r-CNHsの前記新たな溶液の処理は前記のように行い、125mgの還元CNHsを得、それを蒸留DMSO125mL中に自発的に溶解し1mg/1mL、不活性雰囲気下で一晩撹拌した。遠心1時間/速度:4000rpm後、前記溶液を3つのフラスコに分けて、不活性雰囲気下で保存した。実施例3-還元カーボンナノホーンr-CNHsの共有結合機能化図21.CNHs-ベンジル生成物KC8_NHs_01_ベンジルの製造次のようにして、前記r-CNHsKC8_NHs_01のDMSO溶液をヨードベンジルと処理してベンジル-CNHsを得た。1mLDMSOに希釈したヨードベンジル300μLを、不活性雰囲気下でr-CNHsの前記DMSO溶液中に添加した。前記反応混合物を室温で48時間以上撹拌した。r-CNHsの機能化後には沈殿も懸濁も見られなかった。前記DMSO溶液を一晩冷凍庫で凍結された。解凍するとCNHsが沈殿した。前記懸濁液をナイロン膜孔サイズ0.2μmで濾過し、DMSO及びメタノールで洗浄した。残留固体を蒸留水で洗浄してKIを除去し、その後メタノール及びCH2Cl2で洗浄した。前記残渣固体を室温で真空化で乾燥し、その後一晩凍結乾燥して19.5mgの機能化CNHsを得た。2.CNHs-メチル生成物KC8_NHs_02_メチルの製造次のようにして、前記r-CNHsKC8_NHs_02のDMSO溶液の前記第1の部分をヨードメタンと処理してメチル-CNHsを得た。1mLDMSOに希釈したヨードメタン100μLを、不活性雰囲気下でr-CNHsの前記DMSO溶液中に添加した。前記反応混合物を室温で48時間以上撹拌した。前記懸濁液をナイロン膜孔サイズ0.2μmで濾過し、DMSO及びメタノールで洗浄した。残留固体を蒸留水で洗浄してKIを除去し、その後メタノール及びCH2Cl2で洗浄した。前記残渣固体を室温で真空化で乾燥し、その後一晩凍結乾燥して26mgの機能化CNHsを得た。3.CNHs-C8H17生成物KC8_NHs_02_C8H17の製造次のようにして、前記r-CNHsKC8_NHs_02のDMSO溶液の前記第2の部分をヨードオクタンと処理してC8H17-CNHsを得た。1mLDMSOに希釈したヨードオクタン200μLを、不活性雰囲気下でr-CNHsの前記DMSO溶液中に添加した。前記反応混合物を室温で48時間以上撹拌した。前記懸濁液をナイロン膜孔サイズ0.2μmで濾過し、DMSO及びメタノールで洗浄した。残留固体を蒸留水で洗浄してKIを除去し、その後メタノール及びCH2Cl2で洗浄した。前記残渣固体を室温で真空化で乾燥し、その後一晩凍結乾燥して17.6mgの機能化CNHsを得た。4.CNHs-PMMA生成物KC8_NHs_02_MMAの製造次のようにして、r-CNHsKC8_NHs_02のDMSOの最後の部分をメチルメタクリレートと処理し次のようにPMMA-CNHsを得た。10mLTHFに希釈したメチルメタクリレート300μLを、不活性雰囲気下でr-CNHsの前記DMSO溶液中に滴下した。前記反応混合物を室温で48時間以上撹拌した。前記反応終了後、メタノール10mLを混合物に加えた。r-CNHsの機能化後、沈殿も懸濁も見られず、そこでKC8_NHs_01_ベンジルの場合と同様に前記溶液を凍結した。前記懸濁液をナイロン膜孔サイズ0.2μmで濾過し、DMSO、メタノール及び最後にCH2Cl2で洗浄した。前記残渣固体を室温で真空化で乾燥し、その後一晩凍結乾燥して35.1mgの機能化CNHsを得た。5.比較のための酸化CNHsの製造4.1mgの還元CNHsを5mLのDMSOに溶解し、その後一晩空気でバブリングしてCNHsへ酸化した。前記懸濁液をナイロン膜孔サイズ0.2μmで濾過し、メタノール及びCH2Cl2で洗浄した。前記残渣固体を室温で真空化で乾燥し、その後一晩凍結乾燥した。実施例4-ナノホーン担持パラジウム触媒の製造40mLのDMSOを40mgのCNHの塩に注ぎ一晩撹拌した。弱遠心2900g、1時間を行い不溶解物質を除去した少量。この溶液に65mgのPdAc240過剰を添加した。7分後、生成物CNHsに担持されたPdナノ粒子をPVDF膜0.45μm孔サイズで濾過し、DMSOで洗浄した。実施例5-ナノホーン担持パラジウム触媒の、Suzuki、Stille及びHeckカップリング反応への適用aSuzukiカップリング反応CNH触媒:5mgのナノPd-CNHsCNHs上1重量/重量PdをDMF6ml中に分散させ、そこに1-ヨードベンゼン0.2mmol、フェニルボロン酸0.24mmol及び炭酸ナトリウム0.4mmolを添加した。得られた混合物を110°Cで3時間撹拌した。冷却後、反応混合物を0.1μmPTFE濾過膜で濾過した。前記ナノPd-CNHs触媒を回収し、有機不純物を除去するために十分洗浄して2回以上の触媒サイクルで再度使用した。濾液を50mL水に投入し、酢酸エチル30mlで3回抽出した。有機抽出層を集めて無水硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧で蒸発させた。前記Suzuki反応の生成物、即ちビフェニルが得られ、これは1H-NMRスペクトルで確認された。従来触媒:パラジウム触媒アリールハロゲン化物とアリールボロン酸の炭素-炭素カップリング反応は既に記載されている[43-48]。図6の従来触媒はPdPPh34-パラジウムテトラキストリフェニルホスフィンである。図6に示される結果収率は、TetrahedronLett.1979、vol.20、pp.3437-3440[55]に報告されている。bStilleカップリング反応CNH触媒:3mgのナノPd-CNHsCNHs上Pd1重量/重量をDMF5ml中に分散させ、そこにヨードベンゼン0.1mmolとトリブチルフェニルスズ0.12mmolを添加した。混合物を加熱して110°Cで12時間撹拌した。冷却後、反応混合物を0.1μmPTFE濾過膜で濾過した。これによりナノPd-CNHs触媒を回収し、有機不純物を除去するために十分洗浄して2回以上位の触媒サイクルで再度使用した。濾液を50mL水に投入し、酢酸エチル30mlで3回抽出した。有機抽出層を集めて無水硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧で蒸発させた。前記Stille反応の生成物、即ちビフェニルが得られ、これは1H-NMRスペクトルで確認された。従来触媒:パラジウム触媒アリールハロゲン化物と有機スズの炭素-炭素カップリング反応は既に記載されている[43-45、49]。図6の従来触媒はPdPPh34-パラジウムテトラキストリフェニルホスフィンである。図6に示される結果収率は、Chem.Lett.1977、p.301-302[56]に報告されている。cHeckカップリング反応CNH触媒3mgのナノPd-CNHsCNHs上Pd1重量/重量をDMF5ml中に分散させ、そこに4-ヨードアニソール0.1mmolとオレフィン基質スチレン、0.2mmolを添加した。得られた分散物を130°Cに予熱されたオイルバスに入れ、5時間撹拌した。その後、冷却して反応混合物を0.1μmPTFE濾過膜で濾過した。これによりナノPd-CNHs触媒を回収し、有機不純物を除去するために十分洗浄して2回以上位の触媒サイクルで再度使用した。濾液を50mL水に投入し、酢酸エチル30mlで3回抽出した。有機抽出層を集めて無水硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧で蒸発させた。前記Heck反応の生成物、即ち1-メトキシ-スチリルベンゼンが得られ、これは1H-NMRスペクトルで確認された。従来触媒:パラジウム触媒芳香族とビニル系化合物の炭素-炭素カップリング反応は既に記載されている[43、51-54]。図6の従来触媒はPdCl2又はPdAc2-パラジウムジクロリド又は酢酸パラジウムである。図6に示される結果収率は、Bull.Chem.Soc.Jpn.1971、vol.44、pp.581及びOrg.Chem.1972、vol.37、pp.2320-2322[57及び58]に報告されている。議論ヨードベンゼン及び4-ヨードアニソールが前記カップリング反応の基質として使用され、カップリング反応をCNHs上の1重量/重量のPdを一定として実施された。フェニルボロン酸とのSuzukiカップリング反応は加熱下で僅か3時間で起こり、n-トリブチルスズとのStilleカップリング反応は12時間、またスチレンとのHeck反応は5時間以内の生成物が得られた。全ての場合で、前記触媒は。テフロン膜PTFE、0.2μm孔サイズで濾過され、DMF、メタノール、ジエチルエーテルで十分洗浄後乾燥させて次の触媒サイクルで再使用され、少なくとも3回の触媒サイクルでカップリング生成物の形成に良好な作用を示した。重要なことは、制御された実験では、不溶性のそのままのCNHsが使用された場合、反応は生じなかったことであり、このことは、試験された反応でC-C結合形成を触媒することにおいて、可溶化CNHs上に固定化されたPd-ナノ粒子の溶解性と同様に、Pd-ナノ粒子の重要性を明らかにしている。溶解性CNHs上に固定化されたPd-ナノ粒子について見出された優れた触媒活性は、従って、準均一系触媒反応で可溶化CNHsの表面に固定化されたPd-ナノ粒子の高い表面積ということで説明され得る。[参考文献][1]Schaffer、M.S.P.、Windle、A.H.、FabricationandCharacterizationofCarbonNanotube/polyvinylalcoholComposites、Adv.Mater.、11、pp937-9411999.[2]Ye、Y.、Ahn、C.C.、Witham、C.、Fultz、B.、Liu、J.、Rinzler、A.G.、Colbert、D.、Smith、K.A.、Smalley、R.E.、HydrogenAbsorptionAndCohesiveEnergyOfSingle-WalledCarbonNanotubes、App.Phys.Lett.、74、pp307-23091999.[3]Liu、C.、Fan、Y.Y.、Liu、M.、Gong、H.T.、Cheng、H.M.、Dresselhaus、M.S.、HydrogenStorageInSingle-WalledCarbonNanotubesAtRoomTemperature、Science、286、pp1127-11291999.[4]Kong、J.、Chapline、M.G.、Dai、H.、FunctionalizedCarbonNanotubesForMolecularHydrogenSensors、Adv.Mater.13、1384-13862001.[5]Aldissi、M.;Schmitz、B.;Lazaro、E.;Bhamidipati、M.;Dixon、B.、ConductingPolymersInUltracapacitorApplications、56thAnnu.Tech.Conf.-Soc.Plast.Eng.、Vol.2、pp1197-12011998.[6]An、K.H.;Kim、W.S.;Park、Y.S.;Moon、J.-M.;Bae、D.J.;Lim、S.C.;Lee、Y.S.;Lee、Y.H.ElectrochemicalPropertiesOfHigh-PowerSupercapacitorsUsingSingle-WalledCarbonNanotubeElectrodes、Adv.Funct.Mater.11、pp387-3922001.[7]Yu、R.、Chen、L.、Liu、Q.、Lin、J.、Tan、K.-L.、Ng、S.C.、Chan、H.S.O.、Xu、G.-Q.、Hor、T.S.A.PlatinumDepositionOnCarbonNanotubesViaChemicalModification、Chem.Mater.10、pp718-7221998.[8]Planeix、J.M.;Coustel、N.;Coq、B.;Brotons、V.;Kumbhar、P.S.;Dutartre、R.;Geneste、P.;Bernier、P.;Ajayan、P.M.、ApplicationOfCarbonNanotubesAsSupports_inHeterogeneousCatalysis、J.Am.Chem.Soc.116、pp7935-79361994.[9]Tans、S.J.、Verschueren、A.R.M.、Dekker、C.、Room-TemperatureTransistorBasedOnASingleCarbonNanotube、Nature393、pp49-521998.[10]Bechtold、A.;Hadley、P.;Nakanishi、T.;Dekker、C.、LogicCircuitsWithCarbonNanotubeTransistors.Science294pp1317-13202001.[11]Iijimaetal.、Chem.Phys.Lett.、3091999165-170.[12]Azamietal.、J.Phys.Chem.、2008、112、1330-1334.[13]Zhangetal.、J.Phys.Chem.C、113、11184-111862009.[14]C.Stein、J.Poulenard、L.Bonnetain、J.Gole、C.R.Acad.Sci.Paris260、45031965.[15]A.HeroldinChemicalphysicsofintercalation、A.P.LegrandandS.Flandrois、Eds、NATOASISeries、seriesB、Vol.172、pp.3-451987.[16]F.BeguinandR.SettonNewternarylamellarcompoundsofgraphite、Carbon13、293-2951975.[17]国際公開第2005/073127号.[18]国際公開第2009/087287号.[19]米国特許第7501024号.[20]Tagmatarchisetal.、Small、24、2006、490-494.[21]米国特許第5651986号.[22]Gennaro、A.R.2000.Remington:Thescienceandpracticeofpharmacy.[23]Lippincott、WilliamsWilkins、Philadelphia、Pa..Lorenconetal.、AppliedMatterInterfa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