"車両のフロアに形成したメンテナンス用の作業穴とフロアの下側に配備された箱状筐体の上面壁に形成した上向き開口とを上下に延びる弾性筒体により連結し、前記作業穴の環状周縁部には該作業穴を覆う板状の蓋部材が開閉可能に締結される車両の筐体取付構造において、前記上向き開口には該上向き開口の開口縁より上方に延出する開口筒部と該開口筒部の突端より拡径方向に屈曲して延びる環状係止部とが形成され、前記弾性筒体の上端には該上端より拡径方向に延出し前記環状周縁部に重なり前記蓋部材と前記環状周縁部により挟持された状態で締結される環状フランジが形成され、前記弾性筒体の下端には該下端より縮径方向に延出し前記開口筒部の外周面に嵌着すると共に下方向から前記環状係止部に当接する環状膨出部を形成し、該環状膨出部の内周面には前記開口筒部に密着する内側環状リップが突設され、前記環状膨出部と前記開口筒部を挟持する結合部材により一体的に結合したことを特徴とする車両の筐体取付構造。請求項1記載の車両の筐体取付構造において、前記弾性筒体の下端及び環状膨出部のいずれかの部位に前記開口筒部の近傍の上面壁に環状を成して密着する環状下向きリップが延出形成されたことを特徴とする車両の筐体取付構造。請求項1又は2記載の車両の筐体取付構造において、前記結合部材はクリップであることを特徴とする車両の筐体取付構造。請求項1又は2記載の車両の筐体取付構造において、前記結合部材は締め付けベルトであることを特徴とする車両の筐体取付構造。請求項1、2又は3記載の車両の筐体取付構造において、前記箱状筐体は電池ユニットを収容保持する電池パックであることを特徴とする車両の筐体取付構造。請求項5記載の車両の筐体取付構造において、前記車両は電気自動車であり、前記上向き開口の直下位置には遮断装置本体と該遮断装置本体に設けた電源側電線の端子金具と負荷側電線の端子金具との導通又は非導通を切換えるサービスプラグとが配備されたことを特徴とする車両の筐体取付構造。ところで、上下に配備されたフロアパネルのブーツ取付孔とバッテリケースのブーツ取付部間を互に連結する弾性筒体であるブーツ部材は、その上下各端部がフロアパネルのブーツ取付孔やバッテリケースのブーツ取付部に離脱することなく、シール性を保持して確実に取付けられる必要がある。ここで、特許文献1に開示されたブーツ部材の上端部には環状膨出部が形成され、そこに外周溝が形成され、これがフロアパネルのブーツ取付孔に嵌着されており、環状膨出部の保形性だけで離脱を阻止し、シール性を確保するという構成を採る。更に、ブーツ部材の下端部にはフランジ部が形成され、このフランジ部は円環状の押さえ板を介して複数箇所でブーツ取付部に締結される。しかし、作業者がブーツ部材の内部を通して電池パック内の操作部材を操作できるよう、ブーツ取付部の開口が比較的大きく形成された場合、環状膨出部の保形性や環状の押さえ板のみの構造に対して、ブーツ部材の取付け保持力やシール性がより向上するよう改良が求められる。本発明は以上のような課題を解決するため、車両のフロアの作業穴とフロア下側の筐体に設けた上向き開口との間を連結する弾性筒体を確実に取付け、離脱を防止した上でシール性を確保できる車両の筐体取付構造を提供することにある。本願請求項1の発明は、車両のフロアに形成したメンテナンス用の作業穴とフロアの下側に配備された箱状筐体の上面壁に形成した上向き開口とを上下に延びる弾性筒体により連結し、前記作業穴の環状周縁部には該作業穴を覆う板状の蓋部材が開閉可能に締結される車両の筐体取付構造において、前記上向き開口には該上向き開口の開口縁より上方に延出する開口筒部と該開口筒部の突端より拡径方向に屈曲して延びる環状係止部とが形成され、前記弾性筒体の上端には該上端より拡径方向に延出し前記環状周縁部に重なり前記蓋部材と前記環状周縁部により挟持された状態で締結される環状フランジが形成され、前記弾性筒体の下端には該下端より縮径方向に延出し前記開口筒部の外周面に嵌着すると共に下方向から前記環状係止部に当接する環状膨出部を形成し、該環状膨出部の内周面には前記開口筒部に密着する内側環状リップが突設され、前記環状膨出部と前記開口筒部を挟持する結合部材により一体的に結合したことを特徴とする。本願請求項2の発明は、請求項1記載の車両の筐体取付構造において、前記弾性筒体の下端及び環状膨出部のいずれかの部位に前記開口筒部の近傍の上面壁に環状を成して密着する環状下向きリップが延出形成されたことを特徴とする。本願請求項3の発明は、請求項1又は2記載の車両の筐体取付構造において、前記結合部材はクリップであることを特徴とする。本願請求項4の発明は、請求項1又は2記載の車両の筐体取付構造において、前記結合部材は締め付けベルトであることを特徴とする。本願請求項5の発明は、請求項1、2又は3記載の車両の筐体取付構造において、前記箱状筐体は電池ユニットを収容保持する電池パックであることを特徴とする。本願請求項6の発明は、請求項5記載の車両の筐体取付構造において、前記車両は電気自動車であり、前記上向き開口の直下位置には遮断装置本体と該遮断装置本体に設けた電源側電線の端子金具と負荷側電線の端子金具との導通又は非導通を切換えるサービスプラグとが配備されたことを特徴とする。請求項1の発明は、フロアに形成した作業穴と筐体に形成した上向き開口とを上下に向いた弾性筒体で連結するにあたり、弾性筒体の上端の環状フランジが環状周縁部に重なり蓋部材により挟持された状態で締結され、弾性筒体の下端には開口筒部の外周面に嵌着する環状膨出部を形成し、その環状膨出部は環状係止部に上方向で係止され内周面に開口筒部に密着する内側環状リップが突設され、環状膨出部と開口筒部の互いに重なる両上突部を結合部材により一体的に結合し相互の離脱を防止し確実に取付できるので、車両のフロアに形成した作業穴と筐体の上向き開口とを弾性筒体によりシール性を確保してその離脱を防止して確実に締結することができる。請求項2の発明は、開口筒部の近傍の上向き壁に環状を成して密着する環状下向きリップが、同部のシール性を保持するので、これと内側環状リップとで弾性筒体内部を二重にシールでき、シール性がより向上する。請求項3の発明は、結合部材がクリップなので、環状膨出部と開口筒部の両上突部をクリップで結合する箇所が複数であっても弾性筒体内部で行うクリップの取付を作業性よく行なえる。請求項4の発明は、結合部材が締め付けベルトなので、環状膨出部と開口筒部の両上突部の全周を締め付け部材で確実に締め付けるので、シール性をこの点でもより向上させることができる。請求項5の発明は、箱状筐体が電池パックであるとしても、車両の作業穴と電池パックの上向き開口とを弾性筒体の離脱を確実に阻止し外部に対するシール性を確保して安定して締結できる。本願請求項6の発明は、電池パックの上向き開口の開口内に配備された遮断装置本体上の端子金具に対するサービスプラグの着脱作業を行う空間を弾性筒体を用いてシール性よく保持できる。以下、本発明の第1の実施形態である車両の筐体取付構造について説明する。図1は、本発明の車両の筐体取付構造としての電池パックの取付構造を備えた車両の後部のフレーム部を平面視で示し、図2は側面視で示した。フレーム部Saは車体の下部の骨格を成し、このフレーム部Saに電池パックAが取付け枠部Sbにより取付けられる。ここで、電池パックAは板金製のフロアパネル1の下面側に配置されている。このフロアパネル1は左右一対のサイドメンバ2を含むフレーム部Saの所定位置に溶接によって固定されている。フレーム部Saは車体の前後方向Xに延びる左右一対のサイドメンバ2と、車体の幅方向Yに延びる前後複数のクロスメンバ3とを備える。クロスメンバ3は、サイドメンバ2の所定位置に溶接によって固定されている。フレーム部Saの前部Safは、不図示のフロントサスペンションを介して前輪不図示を支持し、フレーム部Saの後部Sarは、不図示のリヤサスペンションを介して不図示不図示の後輪を支持している。不図示のリヤサスペンションはトレーリングアーム式リヤサスペンションであり、そのアーム部2点差線で示すamの揺動基端がサイドメンバ2の後部に溶着されたサスペンションアームサポートブラケット5の枢支部6に枢支されている。図1、2に示すように、電池パックAはその外殻部として扁平箱状を成すバッテリケース7を備える。バッテリケース7はその内部空間バッテリ収納部を複数のバッテリモジュール収容域703,704図1の2点鎖線や電気回路収納域705に区分けしている。図2に示すように、扁平箱状のバッテリケース7は上下に分割形成された上下半部701,702を重ねて形成され、それぞれは深皿状で、不図示の開口の周縁がフランジ部705,706を有した上下半部701,702を成している。上下半部701,702は電気絶縁性を有する樹脂によって一体成形され、内部に補強用の金属製インサート部材図示せずが埋設されている。上下半部701,702の材料である樹脂は、例えばポリプロピレンからなる基材を、数mm~数cm程度の長さの短ガラス繊維によって強化したものである。これら上下半部701,702は互いのフランジ部705,706をシール材不図示を介して重ね、互いをボルトと埋め込みナット不図示の締結処理により水密に固着され、扁平箱状の筐体として形成されている。各バッテリモジュール収容域703,704にはそれぞれバッテリモジュールBM図1の2点鎖線参照がずれなく支持される。このバッテリモジュールBMの一例はリチウムイオン電池からなる複数個のセルを直列に接続したものである。図3に示すように、電気回路収納域705には、バッテリモジュールBMの状態を検出するモニタや制御等をつかさどる電気部品不図示などが収納される。なお、図3中の符号bxは車両の側突時等に電気回路収納域705の電気機器不図示を保護するケーシングを示す。電気回路収納域705の中央には、特に、バッテリモジュールBMと外部の電気機器不図示とを電気的に断続する電気部品の一部である図8、9に示すような開閉手段11が配備される。開閉手段11は遮断装置本体111とそれに装着された一対の柱状の棒端子金具不図示に差込、離脱できるサービスプラグ113を備える。サービスプラグ113には操作レバー114が一体的に取付けられ、操作レバー114のマニュアル操作によりサービスプラグ113の差込、離脱操作がなされる。操作レバー114はヒンジ不図示を中心に上下方向に回動倒伏および起立させることができる。操作レバー114を起立させると、電池パックA内のバッテリモジュールBMの直列回路が分断されて電源遮断状態となる。操作レバー114を起立させて遮断装置本体111から引き抜くと、電源遮断状態が維持される。この断続操作は上半部701に形成された上向き開口12と、後述の作業穴14と、両者を上下に連通状態で結ぶ弾性筒体18を介してフロアパネル1上の車内側より作業員により行なわれる。図2に示すように、電池パックAの上半部701は、その前側膨出壁wfにサービスプラグ操作用の上向き開口12と冷却風導入口17が形成されている。上向き開口12には縦向きで蛇腹状のブーツ部材である弾性筒体18が取付けられる。この弾性筒体18については、後に説明する。冷却風導入口17にも蛇腹状のブーツ部材19が取付けられている。図3に示すように、上半部701の前側膨出壁wfに形成された上向き開口12の開口周縁からは上方に開口筒部21が延出形成され、開口筒部21の上端である突端より拡径方向に環状係止部211が屈曲して延出形成される。ここで、電池パックAの上半部701に形成された上向き開口12はその内側下方に電気回路収納域705が配備され、そこに収納された電源開閉手段11図8参照と対向するように形成されている。図8、9に示すように、電源開閉手段11は遮断装置本体111とそれに差し込み結合されているサービスプラグ113からなる。ここでの上向き開口12は、サービスプラグ113を遮断装置本体111側の不図示の一対の端子金具より抜き出し、差し込むというマニュアル操作のための作業スペースを確保できるだけの断面積が確保され、ここでは楕円形状の穴に形成される。なお、上向き開口12は円形でも多角形状を成しても良い。図2に示すように、上向き開口12の上方に位置するフロアパネル1の前側域には、プレス加工によって上に凸のフロア凸部70bが形成されている。フロア凸部70bにはメンテナンス用の作業穴14が形成される。このフロア凸部70bの上向き床板f1の下側には電池パックAの前側膨出壁wfが対向して配置される。図3に示すように、上向き床板f1に形成された作業穴14の回りに平坦な上向き面からなる環状周縁部24が形成され、更にその環状周縁部24の外周側には環状のビード部25が形成され、これにより作業穴14周りの剛性を強化し、保形性を保持する。作業穴14の環状周縁部24には作業穴14を覆う板状の蓋部材26が開放可能に締結される。蓋部材26は環状周縁部24に重なる平面視で楕円形状の板状の蓋であり、中心部より拡径方向に環状段部d図10参照を屈曲形成して剛性を確保している。更に、蓋部材26は環状周縁部24に重なる板状の外周縁部の角部にボルト穴27図1参照が形成され、このボルト穴27と対向位置にある環状周縁部24の角部図8参照にはネジ穴を有するナット部41が溶着される。図3に示すように、上向き床板f1に形成された作業穴14と、その下方の電池パックAの上半部701に形成された上向き開口12との間は弾性筒体18により連通状態で連結される。図3、図5、図7に示すように、弾性筒体18は縦向きで蛇腹状の弾性変位可能なブーツ部材であり、上端にフランジ状の環状フランジ29が延出形成され、下端に縮径方向に延出した環状膨出部31が延出形成される。組み付け時において、弾性筒体18の上端部は環状フランジ29を作業穴14に差し込んだ上で、環状フランジ29を環状周縁部24の上に重なるように組み付ける。その上で、蓋部材26を環状フランジ29上に重ね、ボルト穴27図1参照に通した締結ボルトVを環状周縁部24のナット部41に締結することで、蓋部材26を環状周縁部24に環状フランジ29を挟持した状態で締結する。これにより、蓋部材26が水密性を保持して作業穴14を閉鎖し、同時に、弾性筒体18の上端部の環状フランジ29を環状周縁部24に離脱を防いで連結できる。なお、図11に示すように、環状フランジ29の上面に環状の突状部brを形成しても良く、この場合、突状部brが開口隙間tsの方向に弾性変形でき、この点でシール性が向上する。一方、図3に示すように、弾性筒体18の下端部181より縮径方向あって上向きに短筒状を成した環状膨出部31が延出形成される。環状膨出部31はその内周面が、開口筒部21に微小隙間t1を保って嵌着され、その外周面が本体181の下端側の内側面に所定隙間t2を保って対向配備される。このように、環状膨出部31は弾性筒体18の下端より縮径方向で上向きに突き出し形成され、その上端が係止面に形成され、ここが開口筒部21の突端の環状係止部211に上方向で係止され、上方向の抜けを確実に防止している。図3、7に示すように、環状膨出部31の内周面には内側環状リップ32が微小隙間t1を遮断するように突き出し形成され、先端が開口筒部21の外周面に密着するように形成される。更に、環状膨出部31と開口筒部21の互いに重なる両環状上突部e1は結合部材としてのクリップ33により挟持されている。図3に示すように、クリップ33は金属長片からなる逆U字形の主部331と、その両端部に互いに向かい合う方向に屈曲形成された爪部332を備える。この両爪部332が両環状上突部e1を挟圧するよう主部331が塑性変形されることで、両環状上突部e1を一体的に結合できる。なお、クリップ33は両環状上突部e1の周方向に複数個が分散配備され、複数箇所をそれぞれ一体的に結合する。クリップ33の挟持作用と開口筒部21の環状係止部211に環状膨出部31の係止面が係止されて上方向の抜け防止作用が働くので、弾性筒体18の下端が開口筒部21に離脱を防止された状態で確実に連結される。しかも、環状膨出部31の内側環状リップ32が開口筒部21に確実に弾性的に密着するので、この位置でのシール性を十分に確保できる。更に、弾性筒体18及び環状膨出部31の下端は連続形成されており、ここでは弾性筒体18の下端181より環状下向きリップ34が延出形成される。図3に示すように、環状下向きリップ34は上半部701の前側膨出壁wfに形成された上向き開口12の開口周縁に環状を成して密着する。このため、開口筒部21の下端周縁に環状を成して密着する環状下向きリップ34と内側環状リップ32とで弾性筒体18の内側域を二重にシールでき、シール性がより向上する。このように、図1の第1の実施形態である電池パックの取付構造は、通常時においては、上向き床板f1に形成された作業穴14が蓋部材26の締結と、環状フランジ29を挟持したことにより、水密性を保持して密閉できる。更に、弾性筒体18の下端と開口筒部21とは環状膨出部31の内側環状リップ32と環状下向きリップ34とが二重にシール機能を発揮でき、開口筒部21内方のシール性がより向上する。しかも、開口筒部21の環状係止部211に環状膨出部31が係止されて上方向の抜け防止作用が働く上にクリップ33の挟持作用により、環状膨出部31と開口筒部21の互いに重なる両環状上突部e1が確実に挟持され、これにより、長期にわたり安定した電池パックの取付構造を確保できる。一方、電池パックA内のメンテナンス時に電気回路収納域705の電源開閉手段11を遮断操作するとする。この場合、図8に示すように、蓋部材26の締結を解除し、開放された作業穴14より弾性筒体18、上向き開口12を通し、サービスプラグ113を遮断装置本体111側の不図示の一対の端子金具より抜き出し、差し込むという着脱作業をマニュアル操作により容易に行える。この際、上向き開口12、弾性筒体18、作業穴14は楕円形状の比較的大きな断面積を確保しており、マニュアル操作を行う空間である十分な作業スペースを確保して、メンテナンス作業を行える。メンテナンス作業終了後は、蓋部材26を作業穴14に被せ、環状フランジ29を挟持した状態で蓋部材26をボルトVで締結するので図10参照、確実に弾性筒体18上部をフロアパネル1側の環状周縁部24に離脱を防止した状態で、水密性を保持して締結できる。上述のところで、両環状上突部e1をその周方向に複数分散配備された複数のクリップ33で複数箇所を一体的に結合していたが、これに代えて、図12に示すように、両環状上突部e1を締め付け部材であるベルト35により締結する構成としても良い。このベルト35は開口筒部21が円形の場合に採用されることが好ましい。このベルト35を採用する場合も、図1に示す第1実施例の場合とほぼ同様の作用効果を得ることができる。上述のところにおいて、車両の筐体取付構造は電池パックAの取付構造としたが、これに代えて箱状筐体はフロア下に設けられるその他の車載物を収容する構成を採っても良く、それらの場合も第1実施形態と同様の効果が得られる。以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明は係る実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。"