"第1ケースと第2ケースとから構成され分割構造を有する筐体を流体管に取り付けた後、前記筐体内にカッタ部材を進行させることで流体管を切断するとともに、前記筐体内に流体管内の流体の流路を制する制流体を設置する制流体の設置方法であって、前記筐体に配設された加熱部を加熱することで前記第1ケースと前記第2ケースとの間を互いに熱融着し、前記第1ケースの内壁と前記第2ケースの内壁とに架けて少なくとも前記制流体と密着する箇所を、連続した連続面に形成することを特徴とする制流体の設置方法。前記第1ケースと前記第2ケースとは、互いに凹凸嵌合する嵌合部を有しており、両該嵌合部を熱融着することで前記連続面を形成することを特徴とする請求項1に記載の制流体の設置方法。前記筐体と流体管との間は、前記加熱部を加熱することで互いに熱融着されることを特徴とする請求項1または2に記載の制流体の設置方法。少なくとも前記筐体の熱融着がなされる箇所は、樹脂材により構成されていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載の制流体の設置方法。第1ケースと第2ケースとから構成される分割構造を有し、流体管のカッタ部材によって切断される箇所に取り付けられた後、内部に流体管内の流体の流路を制する制流体が設置される筐体であって、前記筐体に配設された加熱部を加熱することで前記第1ケースと前記第2ケースとの間を互いに熱融着し、前記第1ケースの内壁と前記第2ケースの内壁とに架けて少なくとも前記制流体と密着する箇所を、連続した連続面に形成することを特徴とする制流体が設置される筐体。しかしながら、特許文献1に記載の制流体の設置方法にあっては、パッキンの一部が筐体内に突出する。このため、パッキンの突出箇所が制流体による流路の遮断時に制流体に当接して制流体と筐体の内壁との間に間隙が生じないよう、パッキンの突出箇所を筐体の内壁と平坦になるように切削しなければならないという問題がある。本発明は、このような問題点に着目してなされたもので、筐体と制流体との間で容易に密封性を高めることができる制流体の設置方法及び制流体が設置される筐体を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の制流体の設置方法は、第1ケースと第2ケースとから構成され分割構造を有する筐体を流体管に取り付けた後、前記筐体内にカッタ部材を進行させることで流体管を切断するとともに、前記筐体内に流体管内の流体の流路を制する制流体を設置する制流体の設置方法であって、前記筐体に配設された加熱部を加熱することで前記第1ケースと前記第2ケースとの間を互いに熱融着し、前記第1ケースの内壁と前記第2ケースの内壁とに架けて少なくとも前記制流体と密着する箇所を、連続した連続面に形成することを特徴としている。この特徴によれば、第1ケースと第2ケースとの間に筐体の密封性を維持するためのシール等の部材を別途配置することなく、加熱部の加熱による熱溶着で第1ケースと第2ケースとの間を隙間なく接続することができるとともに、第1ケースの内壁と第2ケースの内壁との制流体と密着する箇所を、突起や段差等の非連続面を有しない連続面として容易に形成することができるので、筐体内に挿入配置される制流体を連続面に密着させ、密封性を高めることができる。本発明の制流体の設置方法は、前記第1ケースと前記第2ケースとは、互いに凹凸嵌合する嵌合部を有しており、両該嵌合部を熱融着することで前記連続面を形成することを特徴としている。この特徴によれば、第1ケースと第2ケースの嵌合部を互いに凹凸嵌合させることで、嵌合部の一部の熱融着が不完全であっても、嵌合部の熱融着が十分に行われた箇所で確実に止水することができるので、制流体の連続面との密着と併せて流路を確実に制することができるとともに、第1ケースと第2ケースとの位置合わせを、微調整を必要とせず容易に行うことができる。本発明の制流体の設置方法は、前記筐体と流体管との間は、前記加熱部を加熱することで互いに熱融着されることを特徴としている。この特徴によれば、加熱部の加熱により第1ケースと第2ケースとの熱融着と同時に、筐体と流体管とを熱融着させることができ、筐体と流体管との間を間隙なく接続することができるので、筐体の流体管に対する密封性の高い取り付けを容易に行うことができる。本発明の制流体の設置方法は、少なくとも前記筐体の熱融着がなされる箇所は、樹脂材により構成されていることを特徴としている。この特徴によれば、筐体をより軽量に製造することができるので、流体管への筐体の取り付け作業をより容易に行うことができるとともに、加熱部で使用される電力をより省電力としながら第1ケースと第2ケースとの間を熱融着することができる。本発明の制流体が設置される筐体は、第1ケースと第2ケースとから構成される分割構造を有し、流体管のカッタ部材によって切断される箇所に取り付けられた後、内部に流体管内の流体の流路を制する制流体が設置される筐体であって、前記筐体に配設された加熱部を加熱することで前記第1ケースと前記第2ケースとの間を互いに熱融着し、前記第1ケースの内壁と前記第2ケースの内壁とに架けて少なくとも前記制流体と密着する箇所を、連続した連続面に形成することを特徴としている。この特徴によれば、第1ケースと第2ケースとの間に筐体の密封性を維持するためのシール等の部材を別途配置することなく、加熱部の加熱による熱溶着で第1ケースと第2ケースとの間を隙間なく接続することができるとともに、第1ケースの内壁と第2ケースの内壁との制流体と密着する箇所を、突起や段差等の非連続面を有しない連続面として容易に形成することができるので、筐体内に挿入配置される制流体を連続面に密着させることができる。本発明に係る制流体の設置方法及び制流体が設置される筐体を実施するための形態を実施例に基づいて以下に説明する。実施例に係る制流体の設置方法及び筐体につき、図1から図7を参照して説明する。図1及び図2に示すように、本実施例の流体管1は、略円筒形状に形成された高密度ポリエチレン等の樹脂製管から成り、略水平方向に延設され、内部には流体としての上水が流れている。この流体管1は、例えば、故障等の不具合を生じた既設弁を交換するために、図6及び図7に示すように、該既設弁よりも上流側及び下流側に筐体2を取り付け、これら筐体2内に挿入配置される制流体11によって流体管1の管路を遮断することで流体管1の前記既設弁の取り付けられている箇所を一時的に断水し、前記既設弁の交換を、バイパス管12を経由して不断流状態で行うようになっている。尚、流体管1の材質は高密度ポリエチレンに限らずその他ポリオレフィン樹脂或いは所定の樹脂から成る熱融着可能なものでもよい。また、本実施例では流体管1内の流体は上水であるが、流体管1の内部を流れる流体は必ずしも上水に限らず、例えば工業用水や下水等であってもよいし、また気体や気液混合状態の流体が流れる流体管であっても構わない。図1及び図2に示すように、流体管1の外周面1aに固定に取り付けられる筐体2は、流体管1における前記既設弁の上流側と下流側とに取り付けられる図6参照。これら筐体2は、流体管1に対して上方から配設され、流体管1の外周の上側を被覆する第1ケース3と、流体管1に対して下方から配設され、流体管1の外周の下側を被覆する第2ケース4と、から構成されている。これら第1ケース3及び第2ケース4は、高密度ポリエチレン等の熱融着可能な樹脂材により構成されている。第1ケース3は、流体管1の上部における外周面1aに当接する当接部3aを備えている。流体管1の上部における外周面1aに当接する当接部3a内部には、電流が流れることで発熱する本発明における加熱部としての電熱線3bが、後述する円周面3hの周囲を囲うように、当接部3a略全面に亘り連続して延設されている。電熱線3bの各端部は、外部電源と電気的に接続可能に第1ケース3の外面に設けた接続部6に接続されている。また、図1に示すように、第1ケース3の上部には、第1ケース3の内方を向く平面視で略円形状の円周面3hが形成されている。この円周面3hの上部には、流体管1の管軸と略直交するように、流体管1における管軸方向に沿って上方に向けて分岐口3gが形成されている。分岐口3g内は、上下方向に向けて貫通形成されており、分岐口3gの上端部には、上フランジ3iが形成されている。第1ケース3の流体管1における管軸方向の略中央部には、側断面視半円弧形状の半筒部3eが、流体管1の外径方向方向である水平方向に向けて突出形成されている。図1及び図2に示すように、第1ケース3内での半筒部3eの流体管1における管軸方向の両端側部には、制流体11を筐体2内に挿入し易い様に下方に向けて傾斜をなす平坦面3j,3kが、円周面3hから第1ケース3の下端部にかけて膨出形成されている。更に、図3に示すように、第1ケース3内での半筒部3eに対向する内壁には、平坦面3j,3kと同様に、制流体11を筐体2内に挿入し易い様に下方に向けて傾斜をなす平坦面3mが、円周面3hから第1ケース3の下端部にかけて膨出形成されている。これら平坦面3j,3k,3mの下端部には、図3に示すように、流体管1の管軸方向に沿って複数の突部3nが形成された嵌合部3pに形成されている本実施例では平坦面3mの下端部に形成された嵌合部3pのみ図示。これら突部3n内には、電流が流れることで発熱する本発明における加熱部としての電熱線3qが延設されている。電熱線3qの各端部は、外部電源と電気的に接続可能に第1ケース3の外面に設けた図示しない接続部に接続されている。また、第1ケース3には、当接部3aに連続して流体管1の外径方向に向けて対向する一対のフランジ3c,3c一方は図示せずが突出形成されている。一方のフランジ3cの流体管1における管軸方向の幅寸法は、第1ケース3の流体管1における管軸方向の幅寸法と略同一寸法に形成されている。図示しない他方のフランジ3cは、第1ケース3の流体管1における管軸方向の両端部から半筒部3eに沿って平面視で一対の略L字状を成すように形成されている。更に、フランジ3c,3cの内部には、フランジ3c、3cの流体管1における管軸方向の略全長に亘って本発明における加熱部としての電熱線3dが延設されている。電熱線3dの各端部は、外部電源と電気的に接続可能にフランジ3c,3cの外面に設けた接続部7に接続されている。第2ケース4は、図1及び図2に示すように、第1ケース3と略同一の流体管1における管軸方向の幅寸法を有し、流体管1の下部における外周面1aに当接する当接部4aを備えている。流体管1の下部における外周面1aに当接する当接部4a内部には、電流が流れることで発熱する本発明における加熱部としての電熱線4bが、当接部4a略全面に亘り連続して延設されている。電熱線4bの各端部は、外部電源と電気的に接続可能に第2ケース4の外面に設けた接続部8に接続されている。また、第2ケース4の流体管1における管軸方向の略中央部には、側断面視半円弧形状の半筒部4eが、流体管1の外径方向方向である水平方向に向けて突出形成されている。第2ケース4内での半筒部4eの流体管1における管軸方向の両端側部には、制流体11を筐体2内に挿入し易い様に下方に向けて傾斜をなす平坦面4j,4kが、第2ケース4の上端部から下部にかけて膨出形成されている。更に、第2ケース4内での半筒部4eに対向する内壁には、平坦面4j,4kと同様に、制流体11を筐体2内に挿入し易い様に下方に向けて傾斜をなす平坦面4mが、第2ケース4の上端部から下部にかけて膨出形成されている。更に、これら平坦面4j,4k,4mは、第2ケース4の内底部に延設され、水平を成して交差している。これら平坦面4j,4k,4mの上端部には、図3に示すように、流体管1の管軸方向に沿って複数の突部4nが形成された嵌合部4pに形成されている本実施例では平坦面4mの上端部に形成された嵌合部4pのみ図示。これら嵌合部4pは、各突部4n間に嵌合部3pの突部3nを配置することで、嵌合部3pとの間で凹凸嵌合が可能となっている。また、図1及び図6に示すように、第2ケース4には、当接部4aに連続して流体管1の外径方向に向けて対向する一対のフランジ4c,4cが突出形成されている。一方のフランジ4cの流体管1における管軸方向の幅寸法は、第2ケース4の流体管1における管軸方向の幅寸法と略同一寸法に形成されている。また、他方のフランジ4cは、第2ケース4の流体管1における管軸方向の両端部から半筒部4eに沿って平面視で一対の略L字状を成すように形成されている。このように構成された第1ケース3及び第2ケース4を流体管1に対して配設して筐体2を構成するには、先ず、図1に示すように、第1ケース3を流体管1の上部に配設する。そして、第2ケース4を流体管1に対して下方から配設することで、図3に示すように、第1ケース3の嵌合部3pと第2ケース4の嵌合部4pとを凹凸嵌合させる。この嵌合部3p,4pによる凹凸嵌合により第1ケース3への第2ケース4の取り付け位置が画一的に決定するため、第1ケース3に対する第2ケース4の取り付け位置を微調整する必要がない。これら嵌合部3p,4pによる凹凸嵌合がなされることで、第2ケース4に形成されているフランジ4c,4cが第1ケース3に形成されているフランジ3c,3cに対向配置される。また、両半筒部3e,4eは、フランジ3c,3cとフランジ4c,4cが対向配置されることで、筐体2の側方に向けて分岐する分岐部2aを構成する。次に、図示しない外部電源に接続されている電源ケーブルを前記接続部及び接続部6,7,8に接続し、前記外部電源から所定時間電源を供給する。電源供給された電熱線3b,3d,4bが高温に発熱することで、樹脂材からなる当接部3a,4a及び当接部3a、4aに接触している流体管1の外周面1aと、フランジ3c,4c間と、を加熱し次第に溶融する。溶融された当接部3a、4a及び流体管1の外周面1aと、フランジ3c,4c間とは、互いに混ぜ合わされ、電熱線3b,3d,4bによる発熱を停止し常温に下がることで一体化して凝固する。このようにして、筐体2は、熱融着によって流体管1に対して水密に取り付けられる。同様に、電源供給された電熱線3qが高温に発熱することで、嵌合部3p,4pの両突部3n,4n間を加熱し次第に溶融する。嵌合部3p,4pは、互いに混ぜ合わされ、電熱線3qによる発熱を停止し常温に下がることで一体化して凝固する。このようにして、嵌合部3p,4p間は水密に固着される。尚、図1及び図3に示すように、この嵌合部3p,4p間の熱融着により、平坦面3j,4j間は、突起や段差等の非連続面を有さない連続面2bとして構成される。同様に、平坦面3k、4k間及び平坦面3m,4m間も、それぞれ連続面2c,2dとして構成される。このように、第1ケース3と流体管1、第2ケース4と流体管1及び第1ケース3と第2ケース4とを熱融着させることで、筐体2は、流体管1に対して水密に取り付けられる。このため、第1ケース3と第2ケース4との間に筐体2の密封性を維持するためのシール等の部材を別途配置することなく、電熱線3dの加熱による熱溶着で第1ケース3と第2ケース4との間を隙間なく接続することができるとともに、筐体2内に、突起や段差等の非連続面を有しない連続面2b,2c,2dを容易に形成することができる。そして、図6に示すように、同様の手順によりもう一方の筐体2を流体管1に対して水密に取り付けることで、流体管1における前記既設弁の上流側と下流側とに筐体2,2を配置する。次いで、流体管1の上流側に取り付けられた筐体2の分岐部2aにバイパス管12の一端を接続するとともに、流体管1の下流側に取り付けられた筐体2の分岐部2aにバイパス管12の他端を接続する。次に、このように流体管1に対して取り付けられた各筐体2内への制流体11の挿入配置について説明する。尚、各筐体2及び制流体11は同一構成につき、一方の筐体2及び制流体11についてのみ説明する。先ず、図2に示すように、分岐口3gの上フランジ3iに、内部に作業弁36及び切断装置50を配設した上部ケース35を水密に接続する。切断装置50は、図示しない駆動手段に接続され分岐口3g内を流体管1に向け軸方向に進出する軸部材51と、軸部材51の先端に固設され流体管1よりも大径の円筒形状に形成されたカッタ部材52と、から主として構成されている。このうち、上部ケース35には、図示しない空気抜きのための注水弁が設けられており、カッタ部材52は、鋭利な切断刃52aを備えている。このように構成された切断装置50は、図2及び図3に示すように、前記注水弁を介し注水することで筐体2及び上部ケース35内の空気を水で置換した後に、軸部材51を流体管1に向けて進出させることで、カッタ部材52の切断刃52aを流体管1の外周面1aに押し付けるとともに、更に軸部材51を流体管1に向けて進出させることで、カッタ部材52により流体管1を不断流状態で切断していく。尚、本実施例では、このように軸部材51を流体管1に向けて進出させることでカッタ部材52の切断刃52aを介して流体管1に圧力を加える押し切りにより流体管1を切断し、流体管1の切断の際に切り粉が生じることを防止しているが、流体管1の切断の際に切り粉が生じない範囲であれば、カッタ部材52を軸部材51回りに回転させながら流体管1を切断するようにしてもよい。流体管1内を流れる流体は、流体管1が切断されることで流体管1内から筐体2及び上部ケース35内に流出する。尚、カッタ部材52内には、特に図示しないが、カッタ部材52が流体管1を切断することで生じる切片を保持する保持手段が設けられており、カッタ部材52が流体管1を切断することで、前記切片はカッタ部材52内に保持される。次に、軸部材51を退行させ、切片を保持した状態のカッタ部材52を筐体2内から上部ケース35内に向けて移動させる。軸部材51の退行によって上部ケース35内にカッタ部材52を収納した後は、作業弁36をスライド移動させることで筐体2を水密に閉塞するとともに、上部ケース35内からカッタ部材52を取り外し、切断装置50による流体管1の切断を終了する。上部ケース35内からカッタ部材52を取り外した後は、図4及び図5に示すように、筐体2に制流体設置装置60を取り付け、筐体2内に制流体11を設置する。制流体設置装置60は、前述したように流体管1に取り付けられている筐体2と、軸部材51と、軸部材51の先端に固設され筐体2内に挿入配置される制流体11と、この制流体11を収納する上部ケース35と、から主に構成されている。このうち、制流体11は、弁箱13と、この弁箱13内で上下方向を向く枢軸15によって回動自在に枢支される弁本体14と、から主に構成されている。弁箱13の上部には、筐体2の円周面3hの全周に亘って密着可能な環状の環状シール部16aが形成されている。また、弁箱13には、平坦面3j,4jの全長に亘って密着可能なシール部16bが環状シール部16aから下方に向けて延設されている。弁箱13には、シール部16bと同様に、平坦面3k,4kの全長に亘って密着可能なシール部16c及び平坦面3m,4mの全長に亘って密着可能なシール部16dがそれぞれ環状シール部16aから可能に向けて延設されている。そして、これらシール部16b,16c,16dは、弁箱13の底部にて水平をなして交差している。また、弁箱13の内部は、弁箱13を上下方向に貫通する枢軸15を中心として、3つの弁室V1,V2,V3に分割形成されている。これら弁室V1,V2,V3は、弁箱13内でそれぞれ連通しているとともに、弁箱13外では、シール部16b,16c,16dにより互いが仕切られている。更に、弁室V1は、シール部16bとシール部16dの間で、弁箱13の流体管1における上流側に連通し、弁室V2は、シール部16bとシール部16cの間で、弁箱13の分岐部2a側に連通し、弁室V3は、シール部16cとシール部16dの間で、弁箱13の流体管1における下流側に連通している。尚、枢軸15の上端部は、弁箱13の上方に配置された枢軸操作部15aに接続されている。一方、弁本体14は、図6及び図7に示すように、枢軸15を回動操作することで、弁箱13内を弁箱13の内壁に摺接しながら弁室V1,V2,V3間を水平回動可能となっている。弁本体14は、枢軸15の回動操作によって弁室V1に配置されることで、弁室V1を流体管1の上流側に対して閉塞するとともに、弁室V2,V3間のみを連通可能となっている。同様に、弁本体14は、枢軸15の回動操作によって弁室V2に配置されることで、弁室V2を分岐部に2a対して閉塞するとともに、弁室V1,V3間のみを連通可能となっているとともに、枢軸15の回動操作によって弁室V3に配置されることで、弁室V3を流体管1の下流側に対して閉塞するとともに、弁室V1,V2間のみを連通可能となっている。このように構成された制流体11を筐体2内に挿入配置するには、図4及び図5に示すように、前記注水弁を介し注水することで上部ケース35内の空気を水で置換した後に、作業弁36をスライド移動させることで筐体2を開放し、筐体2内及び上部ケース35内に流体を満たす。そして、前記注水弁を閉塞した後に先端部に制流体11が固設された軸部材51を筐体2内に向けて進出させていく。尚、このとき、枢軸操作部15aは、軸部材51の先端部内に挿入配置されている。軸部材51を筐体2内に向けて進出させていくことで、環状シール部16aを筐体2の円周面3hの全周に亘って密着させる。同時に、平坦面3j,4jとシール部16b、平坦面3k,4kとシール部16c及び平坦面3m,4mとシール部16dをそれぞれ密着させ、弁箱13と筐体2との間を水密に保持することで筐体2内に制流体11を挿入配置する。筐体2内に制流体11を挿入配置した後は、上部ケース35内の流体を排水した後、上部ケース35に設けられた図示しない操作口から作業者が手を入れることで、軸部材51から制流体11を取り外す。最後に、上部ケース35を筐体2から取り外した後、上フランジ3i上に蓋体17を配置するとともに、蓋体17と上フランジ3iとをボルトナット18により緊締する。尚、蓋体17には、上下方向に貫通する貫通孔17aが形成されており、この貫通孔17aに枢軸操作部15aが挿入されることで、枢軸操作部15aは、蓋体17の上方に突出して配置される。この蓋体17と上フランジ3iとをボルトナット18により緊締することで、制流体11を蓋体17によって下方に向けて押圧し、円周面3hと環状シール部16a、平坦面3j,4jとシール部16b、平坦面3k,4kとシール部16c及び平坦面3m,4mとシール部16dとをより確実に密着させ、制流体11を筐体2内において固定し、制流体11の筐体2内への挿入配置を終了する。以後、作業者が枢軸操作部15aにハンドル等を取り付けて弁本体14を弁室V1に移動させることで、制流体11は、流体管1における流体の流路を閉塞するとともに、流体管1における筐体2よりも下流側と分岐部2aとを連通させることが可能となる。同様に、作業者が枢軸操作部15aにハンドル等を取り付けて弁本体14を弁室V3に移動させることで、制流体11は、流体管1における流体の流路を閉塞するとともに、流体管1における筐体2よりも上流側と分岐部2aとを連通させることが可能となる。更に、作業者が枢軸操作部15aにハンドル等を取り付けて弁本体14を弁室V2に移動させることで、制流体11は、流体管1における流体の流路を開放するとともに、分岐部2aと流体管1とを遮断させることが可能となる。尚、前記既設弁の交換等を行わない通常時は、図6に示すように、弁本体14を弁箱13内の弁室V2に配置しておくことで、流体管1と分岐部2aとの間を閉塞し、流体管1内における流体の流路を維持する。このように流体管1の前記既設弁の上流側と下流側とに、内部に制流体11が挿入配置された筐体2を取り付けることで、前記既設弁の交換作業等を行う場合には、図7に示すように、流体管1の前記既設弁よりも上流側に取り付けられた筐体2内の弁本体14を弁室V3に配置させるとともに、流体管1の前記既設弁よりも下流側に取り付けられた筐体2内の弁本体14を弁室V1に配置させ、両筐体2,2間の流路を閉止させる。そして、流体管1内を流れる流体は、両筐体2,2間をバイパス管12を介して迂回することができるので、流体管1の接続先である一般家庭等では、断水すること無く上水を使用することができる。尚、本実施例では、第1ケース3及び第2ケース4を高密度ポリエチレン等の樹脂材により構成したが、これら第1ケース3及び第2ケース4の熱融着を行う箇所のみを樹脂材により構成し、他の箇所を金属等で構成することで、筐体2の強度を向上させるようにしてもよい。以上、本実施例における制流体11の設置方法にあっては、筐体2に配設された電熱線3d,3qを加熱することで第1ケース3と第2ケース4との間を互いに熱融着し、第1ケース3の内壁と第2ケース4の内壁とに架けて少なくとも制流体11と密着する箇所を、連続した連続面2b,2c,2dに形成するので、第1ケース3と第2ケース4との間に筐体2の密封性を維持するためのシール等の部材を別途配置することなく、電熱線3d,3qの加熱による熱溶着で第1ケース3と第2ケース4との間を隙間なく接続することができるとともに、第1ケース3の内壁と第2ケース4の内壁との制流体11と密着する箇所を、突起や段差等の非連続面を有しない連続面2b,2c,2dとして容易に形成することができるので、筐体2内に挿入配置される制流体11を連続面2b,2c,2dに密着させ、密封性を高めることができる。また、第1ケース3と第2ケース4とは、互いに凹凸嵌合する嵌合部3p,4pを有しており、両嵌合部3p,4pを熱融着することで連続面2b,2c,2dを形成するので、第1ケース3と第2ケース4の嵌合部3p,4pを互いに凹凸嵌合させることで、嵌合部3p,4pの一部の熱融着が不完全であっても、嵌合部3p,4pの熱融着が十分に行われた箇所で確実に止水することができるので、制流体11の連続面2b,2c,2dとの密着と併せて流路を確実に制することができるとともに、第1ケース3と第2ケース4との位置合わせを、微調整を必要とせず容易に行うことができる。また、筐体2と流体管1との間は、電熱線3b,4bを加熱することで互いに熱融着されるので、電熱線3b,4bの加熱により第1ケース3と第2ケース4との熱融着と同時に、筐体2と流体管1とを熱融着させることができ、筐体2と流体管1との間を間隙なく接続することができるので、筐体2の流体管1に対する密封性の高い取り付けを容易に行うことができる。また、少なくとも筐体2の熱融着がなされる箇所は、樹脂材により構成されているので、筐体2をより軽量に製造することができるので、流体管1への筐体2の取り付け作業をより容易に行うことができるとともに、電熱線3b,3d,3q,4bで使用される電力をより省電力としながら第1ケース3と第2ケース4との間を熱融着することができる。また、本実施例における制流体11が設置される筐体2にあっては、筐体2に配設された電熱線3d,3qを加熱することで第1ケース3と第2ケース4との間を互いに熱融着し、第1ケース3の内壁と第2ケース4の内壁とに架けて少なくとも制流体11と密着する箇所を、連続した連続面2b,2c,2dに形成するので、第1ケース3と第2ケース4との間に筐体2の密封性を維持するためのシール等の部材を別途配置することなく、電熱線3d,3qの加熱による熱溶着で第1ケース3と第2ケース4との間を隙間なく接続することができるとともに、第1ケース3の内壁と第2ケース4の内壁との制流体11と密着する箇所を、突起や段差等の非連続面を有しない連続面2b,2c,2dとして容易に形成することができるので、筐体2内に挿入配置される制流体を連続面2b,2c,2dに密着させることができる。以上、本発明の実施例を図面により説明してきたが、具体的な構成はこれら実施例に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更や追加があっても本発明に含まれる。例えば、前記実施例では、制流体11を弁箱13と弁本体14とで構成し、弁本体14を弁箱13内の弁室V1,V2,V3間で移動させることで流路の開閉を行うようにしたが、制流体は流路の流路の開閉が可能であれば、例えば、バタフライ弁等の異なる形状の弁体であってもよい。また、前記実施例では、制流体11を、弁本体14を弁箱13内で回動させることで、流体管1の上流側または下流側及び分岐部2a側の三方のいずれか一方を閉塞するように構成したが、制流体は、例えばゲート弁、緊急遮断弁、あるいはプラグ等で構成されていてもよく、流体管1の上流側または下流側の一方のみを閉塞することで流体の流路のみを閉塞するようにしてもよい。"