"錠に接続される軸部材と、この軸部材に回転可能に設けられるハンドル本体と、このハンドル本体に設けられ、常時突出方向に付勢されたボタン部材とを備え、前記ボタン部材が突出した状態ではクラッチ機構の係合が解除されており、前記ハンドル本体は前記軸部材に対して回転可能とされ、前記ボタン部材を付勢力に対抗して押し込むことでクラッチ機構が係合し、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする錠用ハンドル。前記ボタン部材は前記軸部材から離隔する方向へ付勢されており、その状態では前記ボタン部材と前記軸部材とは係合が解除されており、付勢力に対抗して前記ボタン部材を押し込むことで、前記ボタン部材と前記軸部材とが係合して、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする請求項1に記載の錠用ハンドル。前記ボタン部材の操作により可動するクラッチピースをさらに備え、前記ボタン部材は前記クラッチピースから離隔する方向へ付勢されており、その状態では前記クラッチピースと前記軸部材とは係合が解除されており、付勢力に対抗して前記ボタン部材を押し込むことで前記クラッチピースが移動して、前記クラッチピースと前記軸部材とが係合して、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする請求項1に記載の錠用ハンドル。前記ボタン部材が操作されることなく、前記軸部材に対して前記ハンドル本体が設定角度回転することで、前記ハンドル本体と前記軸部材とが係合して一体回転可能となることを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかに記載の錠用ハンドル。しかしながら、近年、アンチパニック機構付きの錠が取り付けられたホテルなどにおいて、針金などにより室外側から室内側のハンドルを操作して解錠する犯罪が発生しており、これに対する有効な手段を講じる必要が生じてきている。本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり、その主たる目的は、室外側からの不正な操作による解錠を防止できるハンドルを提供することにある。本発明は、前記課題を解決するためになされたものであり、請求項1に記載の発明は、錠に接続される軸部材と、この軸部材に回転可能に設けられるハンドル本体と、このハンドル本体に設けられ、常時突出方向に付勢されたボタン部材とを備え、前記ボタン部材が突出した状態ではクラッチ機構の係合が解除されており、前記ハンドル本体は前記軸部材に対して回転可能とされ、前記ボタン部材を付勢力に対抗して押し込むことでクラッチ機構が係合し、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする錠用ハンドルである。請求項2に記載の発明は、前記ボタン部材は前記軸部材から離隔する方向へ付勢されており、その状態では前記ボタン部材と前記軸部材とは係合が解除されており、付勢力に対抗して前記ボタン部材を押し込むことで、前記ボタン部材と前記軸部材とが係合して、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする請求項1に記載の錠用ハンドルである。請求項3に記載の発明は、前記ボタン部材の操作により可動するクラッチピースをさらに備え、前記ボタン部材は前記クラッチピースから離隔する方向へ付勢されており、その状態では前記クラッチピースと前記軸部材とは係合が解除されており、付勢力に対抗して前記ボタン部材を押し込むことで前記クラッチピースが移動して、前記クラッチピースと前記軸部材とが係合して、前記ハンドル本体と前記軸部材とを一体回転可能とすることを特徴とする請求項1に記載の錠用ハンドルである。さらに、請求項4に記載の発明は、前記ボタン部材が操作されることなく、前記軸部材に対して前記ハンドル本体が設定角度回転することで、前記ハンドル本体と前記軸部材とが係合して一体回転可能となることを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかに記載の錠用ハンドルである。本発明のハンドルによれば、室外側からの不正な操作による解錠を防止できる。以下、本発明のハンドルの実施例について図面に基づいて具体的に説明する。図1および図2は、本発明のハンドルの実施例1を示す図であり、図1は斜視図であり、図2は図1のハンドルの分解斜視図である。また、図3は、図1のハンドルを平面から見た断面図であり、図4は、図1のハンドルを正面から見た概略断面図である。また、図5は、図1のハンドルを左側から見た断面図である。さらに、図6は図1のハンドルの内部を示す斜視図であり、一部を省略して示している。本実施例1のハンドル1は、扉錠を操作する軸部材3と、この軸部材3に回転可能に設けられるハンドル本体5と、このハンドル本体5に設けられるボタン部材7とを主要部に備える。軸部材3は、軸部材本体9と、この軸部材本体9の前端部に設けられる作動部材11とを備える。軸部材本体9は、円柱形状とされ、その軸方向両端部前後両端部13,15は若干縮径して形成されている。また、軸部材本体9の前端は、さらに若干縮径すると共に、径方向両端部が平行な直線部で切り欠かれた略小判形状に形成されており、作動部材11の取付部17とされている。軸部材本体9には、後方へ開口する矩形状の取付穴19が軸方向に沿って形成されている。また、軸部材本体9には、その前端面の中央部から取付穴19に開口するように、軸方向に沿ってネジ穴21が形成されている。さらに、軸部材本体9の軸方向中途部には、外周面から取付穴19に連通するようにネジ穴23が形成されている。作動部材11は、略円板形状とされ、その中央部には軸部材本体9の取付部17に対応した貫通穴25が形成されている。また、図2および図4に示す状態において、作動部材11の上下端部には、上下方向外側へ若干延出した後、前方へ突出する矩形状の突出片27,29が設けられている。また、作動部材11には、その右端部に右側へ突出する矩形状の板部31が形成されている一方、左部に左斜め下方へ突出する矩形板状の突部33が形成されている。なお、本実施例では、作動部材11は、一枚の板材を屈曲して形成されている。ハンドル本体5は、中空の略直方体形状とされる。本実施例では、ハンドル本体5は、前後に二つ割り可能な構成とされており、後側ハンドル本体37に前側ハンドル本体39が重ね合わされてネジ40,40,40により固定されて構成される。後側ハンドル本体37は、前方へ開口する細長い箱形状とされ、その左端部は、左側へ半円形状に膨出して形成されている。また、後側ハンドル本体37の左端部には、後方へ突出する円柱状部41が形成されている。さらに、後側ハンドル本体37の左端部には、円柱状部41の中心を通るように前後方向に沿って円形の貫通穴43が形成されている。図3および図4に示すように、後側ハンドル本体37内の後壁45の左端には、前方へ突出して凸部47が形成されている。この凸部47の前後寸法は、図3および図6に示すように、後側ハンドル本体37の前後寸法深さの約半分程度の寸法とされる。また、図4に示すように、凸部47は、右側へ行くに従って上下寸法が小さくなる等脚台形状とされる。図2および図4に示すように、後側ハンドル本体37の右端部には、2つの軸受部49,49が上下に離隔して設けられている。各軸受部49は、板状とされ、上下方向へ開口する矩形状の溝49aが形成されている。前側ハンドル本体39は、後方へ開口する細長い箱形状とされ、その前壁51の上下方向中央部には、左右に長い長方形状の穴53が前後方向に貫通して形成されている。軸部材3は、後側ハンドル本体37の貫通穴43に回転可能に設けられる。具体的には、後側ハンドル本体37の貫通穴43に、後方から軸部材本体9の前端部13が回転可能にはめ込まれ、この軸部材本体9の取付部17に作動部材11がはめ込まれる。このように軸部材本体9と作動部材11が一体回転可能に設けられて軸部材3が構成される。そして、軸部材本体9に取り付けられた作動部材11に、保持部材55が重ね合わされる。なお、本実施例では、後側ハンドル本体37の貫通穴43に軸部材本体9がはめ込まれる際、環状の軸受部材57,57が貫通穴43の前後に設けられて、軸受部材57,57に軸部材本体9が通される。保持部材55は、略円柱形状とされ、その後端部は径方向外側へ突出して鍔部55aが形成されている。また、保持部材55の中央部には、軸方向に沿って貫通穴59が形成されている。この貫通穴59は、段付き穴とされ、前方の穴59aが後方の穴59bより大径とされる。作動部材11に保持部材55が重ね合わされた状態で、保持部材55の貫通穴59からボルト61が軸部材本体9のネジ穴21にねじ込まれる。これにより、軸部材本体9に、作動部材11および保持部材55が固定される。なお、図示例では、ボルト61に六角穴付きボルトが使用されている。保持部材55には、キックバネ63がはめ込まれる。キックバネ63の一端部63aは屈曲されており、作動部材11の板部31に形成された穴に通される。また、キックバネ63の他端部63bは、後側ハンドル本体37の内面に当接して設けられる。これにより、後側ハンドル本体37は、図4において、軸部材3を中心として反時計方向に付勢される。ボタン部材7は、左右に細長い直方体形状とされ、その左端部の後端部には、円板状部65が形成されていると共に、この円板状部65の外周部は、後方へ円筒状に突出している。この円筒状部67の上下端部には、後方へ開口する矩形状の溝開口部69,71が上下方向に沿って形成されている。この溝69,71の幅は、作動部材11の突出片27,29に対応した大きさとされる。また、ボタン部材7には、その円板状部65より右側に、円板状部65に連続するように上下にわずかに突出して板状部73,73が形成されている。さらに、ボタン部材7の右端部後方には、上下に突出する丸棒部75,75が設けられている。ボタン部材7は、その丸棒部75,75がそれぞれ後側ハンドル本体37の各軸受部49の溝49aに回転可能にはめ込まれて設けられる。また、ボタン部材7が後側ハンドル本体37に設けられる際、ボタン部材7の左端部と、ボルト61との間にバネ77が配置される。本実施例では、ボタン部材7の左端部の上下方向中央部に、後方へ開口する円形の凹部79が形成されており、この凹部79にバネ77の一端部がはめ込まれる。このように、後側ハンドル本体37に軸部材3が相対回転可能に取り付けられると共に、後側ハンドル本体37と前側ハンドル本体39により構成される中空部に、保持部材55、キックバネ63、ボタン部材7およびバネ77が収容された状態で、後側ハンドル本体37と前側ハンドル本体39が固定される。本実施例1では、後側ハンドル本体37に、軸部材3、保持部材55、キックバネ63、ボタン部材7およびバネ77が設けられた状態で、前側ハンドル本体39が後側ハンドル本体37に重ね合わされてネジ40により固定される。また、後側ハンドル本体37に前側ハンドル本体39が取り付けられた状態において、ボタン部材7はバネ77により前方へ付勢されて、前側ハンドル本体39の穴53から突出して露出する。このような構成の本実施例1のハンドル1は、アンチパニック機構付きの錠や、ラッチ錠など各種錠に取り付けて使用することができる。ここでは、アンチパニック機構付きの錠に取り付けられる場合について説明する。図7は、ホテル等の扉Dに設けられるアンチパニック機構付きの錠83に、本実施例1のハンドル1が取り付けられた状態を室内側から見た斜視図である。アンチパニック機構は、従来公知のものでよく、その具体的構成は特に問わない。たとえば、図7に示すアンチパニック機構付き錠83は、その錠ケース85内にラッチハブ不図示が回転可能に設けられており、デッドボルト93が突出された施錠状態において、室内側のハンドル1を回転操作することで、ラッチハブを回転操作して、ラッチボルト87を後退作動させると共に、デッドボルト93も同時に後退して解錠することができる。本実施例1のハンドル1は、その軸部材3の取付穴19に、ラッチハブの軸部に形成された矩形状の穴にはめ込まれる角棒不図示の一端部がはめ込まれ、軸部材本体9のネジ穴23からネジ109が角棒にねじ込まれて錠83に取り付けられる。これにより、軸部材3と角棒とは一体回転するように設けられる。なお、室外側には通常のハンドルが設けられる。このように錠83に取り付けられた本実施例1のハンドル1は、初期状態ハンドルが操作されていない状態では、図4に示すように、後側ハンドル本体37の凸部47が、作動部材11の突部33に当接することで、キックバネ63の付勢力によるハンドル本体5の反時計方向への回転が規制されて、ハンドル本体5の位置決めがなされている。つまり、ハンドル本体5は、その凸部47が作動部材11の突部33に当接することで、初期状態における軸部材3に対する周方向の位置決めがなされている。図示例では、初期状態においてハンドル本体5は、長手方向が略水平状態に保持されるように配置されている。また、ボタン部材7はバネ77により付勢されることで、図3および図5に示すように、ボタン部材7の円筒状部67が前方側へ位置しており、作動部材11と離隔して配置されている。錠83に取り付けられた本実施例1のハンドル1について、施錠された状態からボタン部材7を操作せずにハンドル本体5を回転させた場合について説明する。図8は、図4の状態からボタン部材を操作せずにハンドル本体を回転させた状態を示す図である。施錠され、ハンドル1が操作されていない初期状態では、図3~図5に示すように、ボタン部材7の円筒状部67は、後側ハンドル本体37の凸部47より前方に位置すると共に、ボタン部材7の円筒状部67の溝69,71に作動部材11の突出片27,29が入り込んでいない。そして、この状態からボタン部材7を操作せずにハンドル本体5を把持して時計方向に回転させると、ハンドル本体5は軸部材3に対して相対回転する。つまりハンドル本体5は空転する。具体的には、図8に示すように、後側ハンドル本体37の凸部47が、作動部材11の上側の突出片27に当接するまで、つまり角度αだけ空転する。そして、この当接した状態からさらにハンドル本体5を回転させていくと、後側ハンドル本体37の凸部47が、作動部材11の上側の突出片27を押して、作動部材11が時計方向に回転する。作動部材11の回転に伴って軸部材本体9も回転し、さらに軸部材本体9に連結された角棒が軸部材本体9と一体回転して解錠される。次に、施錠された状態からボタン部材7を操作してハンドル本体5を回転させた場合について説明する。図9から図11は、図3の状態からボタン部材を押し込んだ状態を示す図であり、図9は平面から見た断面図、図10は正面から見た断面図、図11は左側から見た断面図である。ラッチボルト87を後退作動させる場合、または、デッドボルト93が突出して施錠された状態からラッチボルト87を後退作動させると共に、アンチパニック機構によりデッドボルトを後退作動させて解錠する場合には、ボタン部材7を押し込み、その状態でハンドル本体5を時計方向に回転させればよい。具体的には、ボタン部材7をバネ77の付勢力に対抗して押し込むことで、図10や図11に示すように、ボタン部材7の円筒状部67の各溝69,71に、作動部材11の突出片27,29が入り込む。そして、ボタン部材7を押し込んだ状態でハンドル本体5を時計方向に回転させることで、ボタン部材7の円筒状部67が作動部材11を回転させ、これにより軸部材本体9も回転する。また、軸部材本体9と共に角棒も時計方向に回転し、これに伴ってラッチハブが時計方向に回転することで、ラッチボルト87が後退して、またはラッチボルト87とデッドボルト93とが後退して解錠される。なお、ボタン部材7を押し込んだ状態において、ボタン部材7の円筒状部67は、後側ハンドル本体37の凸部47より前方に位置する。このように、ボタン部材7を押し込むことで、ボタン部材7の一部が作動部材11の突出片27,29の回転軌道上に配置されて、ボタン部材7と軸部材3とが係合し、ひいてはハンドル本体5と軸部材3とが係合する。そして、この係合状態でハンドル本体5を回転させることで、軸部材3が回転して解錠することができる。そして解錠した状態で、開扉すればよい。また、解錠後、ハンドル本体5から手を離すことで、バネ77の付勢力によりボタン部材7の円筒状部67が作動部材11から離脱してボタン部材7は初期状態の位置に戻る。さらに、ハンドル本体5および軸部材3も各バネ63により、初期状態の位置に自動的に戻る。本実施例1では、ボタン部材7を操作せずにハンドル本体5を回転させると、ハンドル本体5を所定角度回転させるまでは、つまり、後側ハンドル本体37の凸部47が、作動部材11の突出片27に当接するまでは、ハンドル本体5は軸部材3に対して相対回転し空転し、軸部材3を回転させることができず、ひいては解錠することができない。そして、ハンドル本体5の凸部47と作動部材11の突出片27が当接した後は、ハンドル本体5の回転に伴って軸部材3も回転し、解錠することができる。このような構成により、例えば室外側から針金を室内側のハンドル本体5に引っ掛けてハンドル本体5を回転させて不正解錠しようとした場合、針金によりハンドル本体5が回転しても、ハンドル本体5は所定角度に達するまでは、軸部材3に対して空転するため解錠できず、ハンドル本体5が所定角度に達する前に針金がハンドル本体5から脱落することで、不正解錠を防止することができる。つまり、室外側から針金などでハンドル本体5を回転させた場合、ボタン部材7が操作されないことにより、ハンドル本体5は軸部材3に対して所定角度空転することになり、この空転域において針金によりハンドル本体5が回転してもハンドル本体5と軸部材3が一体回転することがなく、ハンドル本体5の回転角度が所定角度に達する前に針金がハンドル本体5から脱落することで不正解錠が防止される。また、ボタン部材7を操作せずにハンドル本体5を回転させる場合でも、ハンドル本体5を所定角度以上回せば、解錠することができるためホテルの宿泊者にとっては利便性があり、火災などの非常時にボタン部材7の操作を忘れてハンドル本体5を回転させた際にも解錠して逃げることができるという効果を奏する。次に、本発明のハンドルの実施例2について説明する。図12および図13は、本発明のハンドルの実施例2を示す図であり、図12は斜視図、図13は分解斜視図である。また、図14は図12のハンドルを平面から見た断面図であり、図15は図12のハンドルを正面から見た断面図であり、図16は図12のハンドルを右側から見た断面図である。本実施例2のハンドル121は、扉錠を操作する軸部材123と、この軸部材123に回転可能に設けられるハンドル本体125と、このハンドル本体125に設けられる一対のボタン部材127,127とを主要部に備える。軸部材123は、軸部材本体129と、この軸部材本体129の前端部に設けられる作動部材131とを備える。軸部材本体129は、円柱形状とされ、その軸方向両端部133,135は縮径して形成されている。また、軸部材本体129の前端137は、さらに若干縮径して形成されていると共に、その中央部は、径方向に沿って切り欠かれて矩形状の溝137aが形成されており、作動部材131の取付部とされている。軸部材本体129には、後方へ開口する矩形状の取付穴139が軸方向に沿って形成されている。また、軸部材本体129には、その前端面の中央部から取付穴139に開口するように、軸方向に沿ってネジ穴141が形成されている。さらに、軸部材本体129の軸方向中途部には、外周面から取付穴139に連通するようにネジ穴143が形成されている。作動部材131は、円板形状とされ、その中央部には、円形状の貫通穴145が形成される一方、上下端部から中心部に向けて矩形状の板部147,147が突出して設けられている。この板部147は、軸部材本体129の取付部137の溝137aに対応した幅寸法とされている。また、作動部材131には、周方向三カ所に、径方向外側へ若干延出した後、前方へ突出する矩形状の突出片第一突出片151、第二突出片153、第三突出片155が設けられている。本実施例では、周方向等間隔に離隔して三つの突出片151,153,155が設けられている。ハンドル本体125は、中空の細長い箱形状とされ、上下各端面には、長方形状の穴157が形成されている図12。本実施例2におけるハンドル本体125は、実施例1と同様に、前後に二つ割り可能な構成とされており、後側ハンドル本体161に前側ハンドル本体163が重ね合わされてネジ165により固定されて構成される。後側ハンドル本体161は、前方へ開口する略コ字形の部材とされる。具体的には、後側ハンドル本体161は、中間部167が矩形板状とされ、その左端部は円形状に形成されていると共に、前方へ円筒状に突出して形成されている。この円筒状部169の右端部は矩形状に切り欠かれて左右方向に沿う矩形状の溝部171が形成されている。また、後側ハンドル本体161の円筒状部169内の左端には、右側へ突出して凸部173が形成されている。この凸部173は右側へ行くに従って上下寸法が小さくなる等脚台形状とされている。さらに、後側ハンドル本体161の左端部には、後方へ突出する円柱状部175が形成されている。そして、後側ハンドル本体161の左端部には、円形の貫通穴177が円柱状部175の中心を通るように、前後方向に沿って形成されている。また、後側ハンドル本体161の右端部179は、半円形状に右側へ膨出して形成されていると共に前方へ突出し、さらにその外周縁が前方へ突出して形成されている。そして、後側ハンドル本体161の中間部167の上下端辺部167a,167bも前方へ若干突出して形成されている。後側ハンドル本体161の中間部167には、案内部材181が設けられている。案内部材181は、ブロック状とされ、その前端部には前方へ開口する矩形状の溝181aが左右方向に沿って形成されている。前側ハンドル本体163は、後方へ開口する略コ字形の部材とされる。具体的には、前側ハンドル本体163は、中間部185が矩形板状とされ、その左端部は円形状に形成されていると共に、後方へ円筒状に突出して形成されている。この円筒状部187の右端部は矩形状に切り欠かれて左右方向に沿う矩形状の溝部189が形成されている。そして、この溝部189を挟んだ上下位置には、後方へ突出して柱部191,193が形成されており、この柱部191,193の中央部には、後方へ開口してネジ穴が形成されている。また、前側ハンドル本体163の円筒状部187内の左端には、後側ハンドル本体161と同様に、右側へ突出して凸部195が形成されている。この凸部195は右側へ行くに従って上下寸法が小さくなる等脚台形状とされている。そして、この凸部195から後方へ突出して、柱部197が形成されており、この柱部197の中央部には、後方へ開口してネジ穴が形成されている。本実施例2では、後側ハンドル本体161に前側ハンドル本体163が重ね合わされてハンドル本体125が構成される際、各円筒状部187,169は前後に当接して配置され、各凸部195,173も前後に当接して配置される。また、前側ハンドル本体163の右端部199は、半円形状に右側へ膨出して形成されていると共に後方へ突出し、さらにその外周縁が後方へ突出して形成されている。前側ハンドル本体163の右端部には、後方へ突出する柱部201が設けられており、柱部201の中央部には、後方へ開口するネジ穴が形成されている。そして、前側ハンドル本体163の中間部185の上下端辺部も後方へ若干突出して形成されている。前側ハンドル本体163の中間部185には、後側ハンドル本体161と同様に、案内部材203が設けられており、この案内部材203には後方へ開口する矩形状の溝203aが左右方向に沿って形成されている。軸部材123は、後側ハンドル本体161の貫通穴177に回転可能に設けられる。具体的には、後側ハンドル本体161の貫通穴177に、後方から軸部材本体129の前端部133が回転可能にはめ込まれ、この軸部材本体129の取付部137に作動部材131がはめ込まれる。このように軸部材本体129と作動部材131が一体回転可能に設けられて軸部材123が構成される。そして、軸部材本体129に取り付けられた作動部材131に、保持部材205が重ね合わされて設けられる。保持部材205は、円柱形状とされ、その中央部には軸方向に沿って貫通穴207が形成されている。この貫通穴207は段付き穴とされ、前方の穴207aが後方の穴207bより大径とされる。なお、図示例では、貫通穴207bの後端部は拡径しており、軸部材本体129の取付部137がはめ込まれている。作動部材131に保持部材205が重ね合わされた状態で、保持部材205の貫通穴207からボルト209が軸部材本体129のネジ穴141にねじ込まれる。これにより、軸部材本体129に、作動部材131および保持部材205が固定される。なお、図示例では、ボルト209に六角穴付きボルトが使用されている。保持部材205には、ねじりコイルバネ211がはめ込まれる。ねじりコイルバネ211の一端部211aは、後側ハンドル本体161の凸部173に当接して設けられ、他端部211bは作動部材131の第二突出片153に当接して設けられる。これにより、後側ハンドル本体161は、図15において、軸部材123を中心として反時計方向に付勢される。各ボタン部材127は、同一形状とされ、下側のボタン部材127は、上側のボタン部材127の上下を逆にしたものである。ここでは、図13および図15において、下側に配置されるボタン部材127について説明する。ボタン部材127は、細長い直方体形状とされ、その右端部は上方へ矩形板状に突出しており、この板状部213には円板部215が形成されている。そして、この円板部215には前後方向に沿って貫通穴215aが形成されている。なお、円板部215は、ボタン部材127の前後方向中央部より若干前方側に形成されている。また、ボタン部材127の左端部には、その前端縁に上方へ突出して略三角形状の板片217が上方へ突出して形成されており、この板片217には後方へ突出して丸棒状のピン219が設けられている。さらに、ボタン部材127の上面には、上方へ開口する円形の凹部221が形成されている。また、ボタン部材127の上端部は、板片217より右側部分が前後方向へ若干突出して形成されている。図に示すように、各ボタン部材127は、上下に対向するように配置されてハンドル本体125に設けられる。本実施例では、各ボタン部材127の円板部215が重ね合わされて、各ボタン部材127の円板部215の貫通穴215aに前側ハンドル本体163の柱部201が通されて、各ボタン部材127は、柱部201を軸としてハンドル本体125に揺動可能に設けられる。また、一対のボタン部材127,127の間にはコイルバネ223が配置され、コイルバネ223の上下端部は、各ボタン部材127の凹部221にはめ込まれる。これにより、ボタン部材127,127は、その左端部同士が互いに離隔する方向へ付勢される。本実施例2では、後側ハンドル本体161に前側ハンドル本体163が固定されてハンドル本体125が構成された状態において、ハンドル本体125の上下端部に矩形状の貫通穴157が現出し図12、この各貫通穴157からボタン部材127が突出して配置される。さらに、一対のボタン部材127,127の間には、クラッチピース225が設けられる。クラッチピース225は、直方体形状とされ、その右端部の上下方向中央部は右側へ矩形状に突出して差込部227が形成されている。また、クラッチピース225の前後端面には、前後に対応した位置にそれぞれ溝229,231が形成されている。前面側の溝229は、下面に開口すると共に上方へ延出する縦溝部229aと、この縦溝部229aに連続して右側へ行くに従って上方へ傾斜する傾斜溝部229bとにより構成されている。また、後面側の溝231は、上面に開口すると共に下方へ延出する縦溝部231aと、この縦溝部231aに連続して右側へ行くに従って下方へ傾斜する傾斜溝部231bとにより構成されている。クラッチピース225は、その差込部227が案内部材181,203の溝181a,203aに左右方向に移動可能にはめ込まれてハンドル本体125に設けられる。また、クラッチピース225の左端部は、後側ハンドル本体161および前側ハンドル本体163の円筒状部169,187の溝171,189に配置される。具体的には、本実施例2では、前側ハンドル本体163と後側ハンドル本体161が重ね合わされてハンドル本体125が構成される際、前側ハンドル本体163と後側ハンドル本体161の各案内部材203,181も前後に当接して配置される。そして、各案内部材203,181の溝203a,181aにより左右方向に沿う矩形状の穴が現出する。クラッチピース225の差込部227はこの穴に左右方向に移動可能に配置される。また、各ハンドル本体161,163が重ね合わされることで、各円筒状部169,187の溝部171,189も前後に配置されて、左右方向に沿う矩形状の穴が現出する。クラッチピース225の左端部はこの穴に左右方向に移動可能に配置される。このようにして、クラッチピース225は、図14および図15に示す状態において、左右方向に沿う直線上をスライド可能に設けられる。さらに、クラッチピース225の各溝229,231には、ボタン部材127,127のピン219,219がそれぞれはめ込まれる。このように、本実施例2では、軸部材123に後側ハンドル本体161が相対回転可能に取り付けられると共に、後側ハンドル本体161と前側ハンドル本体163により構成される中空部に、保持部材205、ねじりコイルバネ211、一対のボタン部材127,127、バネ223およびクラッチピース225が収容された状態で、後側ハンドル本体161に前側ハンドル本体163が固定される。なお、本実施例2では、前側ハンドル本体163に設けられた各柱部191,193,197,201が、後側ハンドル本体161に形成された穴にそれぞれ差し込まれ、各柱部191,193,197,201のネジ穴にネジ165がねじ込まれて後側ハンドル本体161に前側ハンドル本体163が固定される。本実施例2のハンドル121は、各種扉錠に取り付け可能であるが、たとえば上記実施例1と同様にして図7に示す錠83に設けられる。錠83に設けられた本実施例2のハンドル121は、初期状態では、図15に示すように、作動部材131の第一突出片151が上方に位置している。また、作動部材131の第二突出片153が各ハンドル本体161,163の凸部173,195の下側に当接している。これにより、ねじりコイルバネ211の付勢力によるハンドル本体125の反時計方向への回転が規制されて、ハンドル本体125の位置決めがなされている。つまり、ハンドル本体125は、その凸部173,195が作動部材131の第二突出片153に当接することで、初期状態における軸部材123に対する位置決めがなされる。そして、図示例では、初期状態においてハンドル本体125は、長手方向が略水平状態に保持されるように配置されている。さらに、初期状態では、作動部材131の第三突出片155が、各ハンドル本体161,163の円筒状部169,187の溝部171,189の下側、換言すればクラッチピース225の下部に配置されている。また、初期状態では、クラッチピース225の左端部は、各ハンドル本体161,163の円筒状部169,187の内周面より外側図15において右側に配置されている。つまり、クラッチピース225は円筒状部169,187内に進入していない。さらに、初期状態では、上下一対のボタン部材127,127は上下に突出しており、上側のボタン部材127のピン219は、クラッチピース225の後側の溝231の上端部に配置されている。また、下側のボタン部材127のピン219は、クラッチピース225の前側の溝229の下端部に配置されている。つまり、各ボタン部材127のピン219は、クラッチピース225の溝229,231の縦溝部229a,231aに配置されている。錠83に取り付けられた本実施例2のハンドル121について、施錠された状態からボタン部材127,127を操作せずにハンドル本体125を回転させた場合について説明する。図17は、図15の状態からボタン部材を操作せずにハンドル本体を回転させた状態を示す図である。施錠され、ハンドル121が操作されていない初期状態では、図15に示すように、クラッチピース225がハンドル本体125の円筒状部169,187内に進入しておらず、クラッチピース225と作動部材131とは係合していない。そして、この状態からボタン部材127,127を操作せずにハンドル本体125を把持して時計方向に回転させると、ハンドル本体125は当初軸部材123に対して相対回転する。つまりハンドル本体125は空転する。具体的には、図17に示すように、各ハンドル本体161,163の凸部173,195が、作動部材131の第一突出片151に当接するまで、つまり角度αだけ空転する。そして、この当接した状態からさらにハンドル本体125を回転させていくと、各ハンドル本体161,163の凸部173,195が作動部材131の第一突出片151を押して、作動部材131が時計方向に回転する。作動部材131の回転に伴って、軸部材本体129も時計方向に回転し、角棒が軸部材本体129と一体回転して解錠される。次に、施錠された状態からボタン部材127,127を操作してハンドル本体125を回転させた場合について説明する。図18は、図15の状態からボタン部材を押し込んだ状態を示す図であり、図19は図18を右側から見た断面図である。また、図20は、図18の状態からハンドル本体を回転させた状態を示す図である。ラッチボルト87を後退作動させる場合、または、デッドボルト93が突出して施錠された状態からラッチボルト87を後退作動させると共に、アンチパニック機構によりデッドボルトを後退作動させて解錠する場合には、図15に示す状態から一対のボタン部材127,127を近接する方向に押し込み、その状態でハンドル本体125を時計方向に回転させればよい。具体的には、各ボタン部材127をバネ223の付勢力に対抗して互いに近接する方向へ押し込むことで、各ボタン部材127のピン219がクラッチピース225の溝229,231に沿って移動する。つまり、各ボタン部材127のピン219は、クラッチピース225の縦溝部229a,231aから傾斜溝部229b,231bへ移動する。これにより、クラッチピース225は、初期位置から左側へ移動して、図18に示すように、各ハンドル本体161,163の円筒状部169,187内に突入する。そして、各ボタン部材127を押し込んだ状態でハンドル本体125を時計方向に回転させることで、図20に示すように、クラッチピース225が作動部材131の第三突出片155に当接して、作動部材131を時計方向に回転させ、これにより軸部材本体129も時計方向に回転する。軸部材本体129の回転に伴って錠83の角棒不図示が時計方向に回転することで、錠83のラッチハブが回転してラッチボルト87が後退すると共にデッドボルト93が後退して解錠される。このように、一対のボタン部材127,127を押し込むことで、クラッチピース225が各ハンドル本体161,163の円筒状部169,187内に突入して作動部材131の第三突出片155の回転軌道上に配置されて、クラッチピース225と作動部材131とが係合し、ひいてはハンドル本体125と軸部材123とが係合する。この状態でハンドル本体125を回転させることで作動部材131が回転して解錠することができる。そして解錠した状態で、開扉すればよい。また、解錠後、ハンドル121から手を離すことで、バネ223の付勢力によりボタン部材127,127の左端部が上下に離隔し、これにより各ボタン部材127のピン219がクラッチピース225の縦溝部229a,231aに移動して、クラッチピース225も初期位置へ戻る。さらに、ハンドル本体125および軸部材123も各バネ211により、初期状態の位置に自動的に戻る。本実施例2では、ボタン部材127,127を操作せずにハンドル本体125を回転させると、実施例1と同様、ハンドル本体125を所定角度α回転させるまでは、つまり、各ハンドル本体161,163の凸部173,195が、作動部材131の第一突出片151に当接するまでは、ハンドル本体125は軸部材123に対して相対回転し空転し、軸部材123を回転させることができず、ひいては解錠することができない。したがって、本実施例2のハンドル121は、実施例1のハンドル1と同様、不正解錠を防止することができる。また、各ハンドル本体161,163の凸部173,195と作動部材131の第一突出片151が当接するまでハンドル本体125が空転した後は、さらにハンドル本体125が回転すると軸部材123も回転し、解錠することができる。つまり、ボタン部材127,127を操作せずにハンドル本体125を回転させる場合でも、ハンドル本体125を所定角度以上回せば、解錠することができる。よって、火災などの非常時にボタン部材127,127の操作を忘れてハンドル本体125を回転させた場合でも解錠して逃げることができる。また、本実施例2では、2つのボタン部材127,127の内、一方のボタン部材127のみの操作ではクラッチピース225は移動せず、クラッチピース225と作動部材131とは係合しない。たとえば、図15の状態から上側のボタン部材127のみを押し込んで解錠しようとしても、バネ223により付勢された下側のボタン部材127のピン219が、クラッチピース225の縦溝部229aに引っ掛かることでクラッチピース225は移動することができない。これにより、クラッチピース225と作動部材131とは係合されず、ハンドル本体125は軸部材123に対して空転する状態が維持される。なお、この状態でもハンドル本体125を所定角度回転させることで解錠可能となる。上記各実施例のハンドル1,121はクラッチ機構を介してハンドル本体5,125と軸部材3,123とを連結する構成とされることで、不正な操作による解錠が防止される。また、上記各実施例では、ボタン部材7,127を操作しない状態でハンドル本体5,125を回転させる場合、軸部材3,123に対してハンドル本体5,125が所定角度空転するが、この所定角度空転域αは、30度~80度が好ましい。そして、この空転域の角度αは、作動部材11,131の突部33や突出片27,151,153、および、ハンドル本体5,125の凸部47,173,195の形成位置などにより調整することができる。本発明のハンドルは、上記各実施例の構成に限らず、適宜変更可能である。たとえば、上記各実施例では、錠のラッチ操作用の角棒を座に設け、ハンドルの軸部材本体をこの角棒にはめ込むようにしたものであるが、ハンドルの軸部材本体に角棒を設けることもできる。また、上記各実施例では、レバー型のハンドルについて説明したが、ノブ型のハンドルとしてもよい。また、ボタン部材7,127の形状、位置および個数などは適宜変更可能である。また、上記各実施例では、本発明のハンドルがアンチパニック機構付きの錠に設けられる場合について説明したが、いわゆるラッチ錠に取り付けて使用しても構わない。例えば、勝手口やベランダ出口などの扉のラッチ錠に適用する場合、小さな子供がいる際に、勝手に扉を開けて外へ出て行くことを防止することができる。また、犬等の動物がハンドルを操作して扉をあけることがあるが、そのようなことも防止することができる。このように、本発明のハンドルは、各種の扉錠に取り付け可能であり、既設の扉に設けられた各種錠のハンドルに代えて取り付けてもよい。"