改質水を気化させる気化部と、原燃料と前記気化部で気化した改質水との水蒸気改質反応によって燃料ガスを生成する改質部と、を備える改質器と、前記改質器における前記原燃料中の炭素のモル数に対する水蒸気のモル数の比S/Cを制御するS/C制御部と、を備え、前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に、前記S/Cの狙い値を変化させることを特徴とする燃料改質システム。前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が所定値を超えた場合に、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に前記S/Cを変化させることを特徴とする請求項1記載の燃料改質システム。前記改質器におけるガス圧力を検出する圧力センサをさらに備え、前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が前記所定値以下でありかつ前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量がしきい値を超えた場合に、前記改質器に供給される改質水流量および前記改質器に供給される原燃料流量の少なくともいずれか一方を周期的に変動させることを特徴とする請求項2記載の燃料改質システム。前記S/C制御部は、前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量が前記しきい値以下になった場合に、前記周期的な変動を停止することを特徴とする請求項3記載の燃料改質システム。前記改質器におけるガス圧力を検出する圧力センサと、前記改質器内の圧力を低減させる圧力低減手段と、をさらに備え、前記圧力低減手段は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が前記所定量以下でありかつ前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量がしきい値を超えた場合に、前記改質器内の圧力を周期的に変動させることを特徴とする請求項2記載の燃料改質システム。前記圧力低減手段は、前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量が前記しきい値以下になった場合に、前記周期的な変動を停止することを特徴とする請求項5記載の燃料改質システム。前記ガス圧力の変動量は、前記圧力センサが検出するガス圧力の標準偏差であることを特徴とする請求項3~6のいずれか一項に記載の燃料改質システム。前記S/C制御部は、前記S/Cを変化させた場合、所定時間経過後または前記S/C変化量が所定量に到達した際に、前記S/Cの狙い値を元の値に戻すことを特徴とする請求項1~7のいずれか一項に記載の燃料改質システム。前記燃料ガスを用いて発電する燃料電池をさらに備え、前記改質器に要求される燃料ガス生成量は、前記燃料電池に要求される発電量と相関することを特徴とする請求項1~8のいずれか一項に記載の燃料改質システム。前記燃料電池は、固体酸化物型燃料電池であることを特徴とする請求項9記載の燃料改質システム。前記燃料電池のオフガスを燃焼させることによって得た熱を前記気化部に与える燃焼室をさらに備えることを特徴とする請求項9または10記載の燃料改質システム。改質水を気化させる気化部と、原燃料と前記気化部で気化した改質水との水蒸気改質反応によって燃料ガスを生成する改質部と、を備える改質器を備える燃料改質システムにおいて、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に、前記改質器における前記原燃料中の炭素のモル数に対する水蒸気のモル数の比S/Cの狙い値を変化させるS/C制御ステップを含むことを特徴とする燃料改質システムの制御方法。しかしながら、特許文献1の技術では、発電電力過渡時の水蒸気生成応答遅れ等に起因して、水蒸気量の過不足が生じることがある。本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、改質器に供給される水蒸気量を適正に制御することができる燃料改質システムおよび燃料改質システムの制御方法を提供することを目的とする。本発明に係る燃料改質システムは、改質水を気化させる気化部と原燃料と前記気化部で気化した改質水との水蒸気改質反応によって燃料ガスを生成する改質部とを備える改質器と、前記改質器における前記原燃料中の炭素のモル数に対する水蒸気のモル数の比S/Cを制御するS/C制御部と、を備え、前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に、前記S/Cの狙い値を変化させることを特徴とするものである。本発明に係る燃料改質システムにおいては、水蒸気量過剰および/または水蒸気不足を抑制することができる。したがって、水蒸気量を適正に制御することができる。前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が所定値を超えた場合に、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に前記S/Cを変化させてもよい。この場合、要求される燃料ガス生成量の変動量が大きい場合にS/Cが制御される。前記改質器におけるガス圧力を検出する圧力センサをさらに備え、前記S/C制御部は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が前記所定値以下でありかつ前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量がしきい値を超えた場合に、前記改質器に供給される改質水流量および前記改質器に供給される原燃料流量の少なくともいずれか一方を周期的に変動させてもよい。この場合、改質水の突沸頻度を抑制することができる。前記S/C制御部は、前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量が前記しきい値以下になった場合に、前記周期的な変動を停止してもよい。前記改質器におけるガス圧力を検出する圧力センサと、前記改質器内の圧力を低減させる圧力低減手段と、をさらに備え、前記圧力低減手段は、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の変動量が前記所定量以下でありかつ前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量がしきい値を超えた場合に、前記改質器内の圧力を周期的に変動させてもよい。この場合、改質水の突沸頻度を抑制することができる。前記圧力低減手段は、前記圧力センサが検出するガス圧力の変動量が前記しきい値以下になった場合に、前記周期的な変動を停止してもよい。前記ガス圧力の変動量は、前記圧力センサが検出するガス圧力の標準偏差であってもよい。前記S/C制御部は、前記S/Cを変化させた場合、所定時間経過後または前記S/C変化量が所定量に到達した際に、前記S/Cの狙い値を元の値に戻してもよい。前記燃料ガスを用いて発電する燃料電池をさらに備え、前記改質器に要求される燃料ガス生成量は、前記燃料電池に要求される発電量と相関してもよい。前記燃料電池は、固体酸化物型燃料電池であってもよい。前記燃料電池のオフガスを燃焼させることによって得た熱を前記気化部に与える燃焼室をさらに備えていてもよい。本発明に係る燃料改質システムの制御方法は、改質水を気化させる気化部と原燃料と前記気化部で気化した改質水との水蒸気改質反応によって燃料ガスを生成する改質部とを備える改質器を備える燃料改質システムにおいて、前記改質器に要求される燃料ガス生成量の増減方向の少なくとも一方と同方向に、前記改質器における前記原燃料中の炭素のモル数に対する水蒸気のモル数の比S/Cの狙い値を変化させるS/C制御ステップを含むことを特徴とするものである。本発明に係る燃料改質システムの制御方法においては、水蒸気量過剰および/または水蒸気不足を抑制することができる。したがって、水蒸気量を適正に制御することができる。本発明によれば、改質器に供給される水蒸気量を適正に制御することができる燃料改質システムおよび燃料改質システムの制御方法を提供することができる。以下、本発明を実施するための最良の形態を説明する。図1は、実施例1に係る燃料改質システムを含む燃料電池システム100の全体構成を示すブロック図である。図1に示すように、燃料電池システム100は、系統連系装置110、制御部120、および燃料電池装置130を備える。系統連系装置110は、燃料電池装置130と一般電気負荷200との間の電気的接続および切断を切り替える装置である。一般電気負荷200は、系統電源および/または燃料電池装置130から電力供給を受ける。系統電源は、各家庭に供給される家庭用電源等であり、店舗、工場等に供給される業務用電源等であってもよい。一般電気負荷200は、各家庭、店舗、工場等における電気負荷である。燃料電池装置130と一般電気負荷200とが接続される際には、系統連系装置110は、内蔵されたインバータで燃料電池装置130の発電電力を交流電力に変換して一般電気負荷200に供給する。制御部120は、燃料電池装置130を制御する装置であり、CPU中央演算処理装置、ROMリードオンリメモリ、RAMランダムアクセスメモリ等から構成される。制御部120は、一般電気負荷200の要求電力から、燃料電池装置130に対する要求発電電力P_reqを求め、燃料電池装置130に要求する発電電力指示値P_fcを求める。なお、要求発電電力P_reqには燃料電池装置130の各補機の消費電力と系統連系装置110のインバータロスとが考慮されるため、要求発電電力P_reqは一般電気負荷200の要求電力よりも大きくなる。制御部120は、発電電力指示値P_fcに基づいて、燃料電池装置130の各部を制御する。詳細は後述する。燃料電池装置130は、原燃料供給部10、改質水供給部20、酸化剤ガス供給部30、改質器40、燃焼室50、燃料電池60、熱交換器70、凝縮水タンク80、排気吸引ポンプ90、および圧力センサ91を備える。原燃料供給部10は、炭化水素等の原燃料を改質器40に供給するための原燃料ポンプ11、原燃料中の硫黄成分を除去する脱硫器12等を含む。炭化水素の一例として、都市ガスを用いることができる。改質水供給部20は、改質器40における水蒸気改質反応に必要な改質水を貯蔵する改質水タンク21、凝縮水タンク80から必要な改質水を改質水タンク21に供給するためのポンプ22、改質水タンク21に貯蔵された改質水を改質器40に供給するための流量調節器23等を含む。酸化剤ガス供給部30は、燃料電池60のカソード61にエア等の酸化剤ガスを供給するためのエアポンプ等を含む。改質器40は、改質水を気化させるための気化部41、および、水蒸気改質反応によって燃料ガスを生成するための改質部42を含む。燃料電池60は、カソード61とアノード62とによって電解質63が挟持された構造を有する。なお、図1では酸化剤ガス供給部30および排気吸引ポンプ90の両方が記載されているが、いずれか一方のみが設けられていてもよい。例えば、酸化剤ガス供給部30のみを設けることによって、酸化剤ガスの圧送方式を実現することができる。また、排気吸引ポンプ90のみを設けることによって、酸化剤ガスの吸引方式を実現することができる。図2は、燃料電池60の断面を含む部分斜視図である。図2に示すように、燃料電池60は、平板柱状の全体形状を有する。ガス透過性を有する導電性支持体31の内部に、軸方向長手方向に沿って貫通する複数の燃料ガス通路32が形成されている。導電性支持体31の外周面における一方の平面上に、燃料極33、固体電解質34、および酸素極35がこの順に積層されている。酸素極35に対向する他方の平面上には、接合層36を介してインターコネクタ37が設けられ、その上に接触抵抗低減用のP型半導体層38が設けられている。燃料極33が図1のアノード62として機能し、酸素極35が図1のカソード61として機能し、固体電解質34が図1の電解質63として機能する。なお、燃料電池60は、図2に示す単セルが複数積層されたスタック構造を有していてもよい。燃料ガス通路32に水素を含む改質ガスが供給されることによって、燃料極33に水素が供給される。一方、燃料電池60の周囲に酸素を含む酸化剤ガスが供給されることによって、酸素極35に酸素が供給される。それにより、酸素極35及び燃料極33において下記の電極反応が生じることによって発電が行われる。発電反応は、例えば、600°C~1000°Cで行われる。酸素極:1/2O22e-→O2-固体電解質燃料極:O2-固体電解質H2→H2O2e-酸素極35の材料は、耐酸化性を有し、気体の酸素が固体電解質34との界面に到達できるように多孔質である。固体電解質34は、酸素極35から燃料極33へ酸素イオンO2-を移動させる機能を有する。固体電解質34は、酸素イオン導電性酸化物によって構成される。また、固体電解質34は、燃料ガスと酸化剤ガスとを物理的に隔離するため、酸化/還元雰囲気中において安定でありかつ緻密質である。燃料極33は、還元雰囲気中で安定でありかつ水素との親和性を有する材料によって構成される。インターコネクタ37は、燃料電池60同士を電気的に直列に接続するために設けられており、燃料ガスと酸化剤ガスとを物理的に隔離するために緻密質である。例えば、酸素極35は、電子およびイオンの双方の導電性が高いランタンコバルタイト系のペロブスカイト型複合酸化物等から形成される。固体電解質34は、イオン導電性の高いY2O3を含有するZrO2YSZ等によって形成される。燃料極33は、電子導電性の高いNiとY2O3を含有するZrO2YSZとの混合物等によって形成される。インターコネクタ37は、電子導電性の高い、アルカリ土類酸化物を固溶したLaCrO3等によって形成される。これらの材料は、熱膨張率が近いものが好適である。続いて、図1を参照しつつ、燃料電池装置130の発電時の動作の概要を説明する。原燃料ポンプ11は、制御部120の指示に従って必要量の原燃料ガスを改質器40に供給する。この場合、脱硫器12によって、原燃料ガス中の硫黄成分が除去される。流量調節器23は、制御部120の指示に従って必要量の改質水を改質器40に供給する。改質器40に供給された改質水は、気化部41において燃焼室50から受け取った熱によって蒸発気化し、改質部42に供給される。改質部42においては、燃焼室50から受け取った熱を用いて、水蒸気と原燃料ガスとの間で水蒸気改質反応が生じる。それにより、水素を含有する燃料ガスが生成される。改質器40において生成された燃料ガスは、燃料電池60のアノード62に供給される。酸化剤ガス供給部30は、制御部120の指示に従って必要量の酸化剤ガスを燃料電池60のカソード61に供給する。それにより、燃料電池60において発電が行われる。カソード61から排出された酸化剤オフガスおよびアノード62から排出された燃料オフガスは、燃焼室50に流入する。燃焼室50においては、燃料オフガスの可燃成分が酸化剤オフガス中の酸素によって燃焼する。燃焼によって得られた熱は、改質器40および燃料電池60に与えられる。このように、燃料電池装置130においては、燃料オフガス中に含まれる水素、一酸化炭素等の可燃成分を燃焼室50において燃焼させることができる。熱交換器70は、燃焼室50から排出された排気ガスと熱交換器70内を流れる水道水との間で熱交換する。熱交換によって排気ガスから得られた凝縮水は、凝縮水タンク80に貯蔵される。熱交換によって加熱された水道水は、温水として貯湯槽に貯留される。ポンプ22は、制御部120の指示に従って、凝縮水タンク80に貯留された凝縮水を改質水タンク21に供給する。排気吸引ポンプ90は、制御部120の指示に従って、排気ガスを排気する。圧力センサ91は、改質器40内のガス圧力以下、アノード圧力ともいうを検出し、検出されたアノード圧力を制御部120に送信する。圧力センサ91は、流量調節器23からアノード62までの配管のいずれの箇所に設けられていてもよい。制御部120は、圧力センサ91から受け取ったアノード圧力に基づいて改質部42に供給されている改質水流量を算出する。ここで、アノード圧力と改質水流量との関係について説明する。図3は、アノード圧力と改質水流量との関係を示す図であり、アノード圧力と改質水流量との関係をプロットしたグラフである。図3において、白抜きで描かれた領域は白のプロットが重なった領域であり、過渡発電領域である。黒塗りのプロットで描かれた領域は、定常発電領域である。図3において、横軸はアノード圧力を示し、縦軸は改質水流量を示す。図3を参照して、改質水流量は、アノード圧力と線形の関係にある。したがって、アノード圧力に基づいて、改質部42に供給されている改質水流量を推定することができる。この場合、水蒸気流量計等の高価は機器を用いなくてもよい。それにより、コストを抑制することができる。次に、改質部42におけるS/C比について説明する。S/C比とは、改質部42に供給される原燃料中の炭素のモル数に対する水蒸気のモル数の比である。したがって、S/C比が高い場合には、改質部42に供給される水蒸気が原燃料に対して多くなり、S/C比が低い場合には、改質部42に供給される水蒸気が原燃料に対して少なくなる。S/C比が過小となると、原燃料中の炭素が改質部42の改質触媒、アノード62の構成成分例えばニッケルと反応する。改質触媒が炭素と反応すると、改質触媒の触媒としての機能が低下する。それにより、改質部42の改質効率が低下する。また、炭素とアノード62の構成成分とが反応すると、例えばNiCが生成され、アノード62が膨張する。この場合、燃料電池60に亀裂が生じて燃料ガスがリークするおそれがある。それにより、燃料電池60の発電性能が低下する。一方で、S/C比が過大となると、過剰水蒸気がアノード62の水素経路を閉塞する。この場合、アノード62の三相界面において水素が不足するとともに、酸素が過剰となる。それにより、アノード62の構成成分例えばニッケルが酸素と反応することによって酸化物が生成され、アノード62の電子伝導機能が低下する。また、該酸化物の生成に伴ってアノード62が膨張する。該酸化物が水素によって還元されると、アノード62が収縮する。この膨張および収縮が繰り返されることによって、燃料電池60に亀裂が生じて燃料ガスがリークするおそれがある。それにより、燃料電池60の発電性能が低下する。以上のことから、S/C比は、適正範囲に制御されることが好ましい。ところで、上記の燃料電池装置130においては、水蒸気改質反応に用いる水蒸気として、改質水タンク21の改質水を気化部41において気化させたものを用いている。改質器40に所望量の燃料ガスを発生させるためには、改質器40に要求される燃料ガス生成量に見合った水蒸気量が必要であり、この水蒸気量を生成するための熱量が必要である。必要量の水蒸気量を生成するために上記のような複数段の工程が必要となるため、水蒸気生成の際の応答遅れは、原燃料供給および酸化剤ガス供給に比べて大きくなる。以上のことから、改質器40に要求される燃料ガス生成量が増加する際には、水蒸気量が不足してS/C比が過小となる傾向があり、改質器40に要求される燃料ガス生成量が低下する際には、水蒸気量が過剰となってS/C比が過大となる傾向がある。なお、改質器40に要求される燃料ガス生成量は、燃料電池60に要求される要求発電電力と相関する。すなわち、改質器40に要求される燃料ガス生成量は、燃料電池60に要求される要求発電電力によって決定される。図4は、発電電力が変化する際の、S/C比の変化の実験結果を説明するための図である。図4において、横軸は経過時間を示し、縦軸は燃料電池60の発電電力および改質部42におけるS/C比を示す。なお、図中において、S/C制御狙い値と、過剰S/C兆候判定値と、過小S/C兆候判定値とが示されている。過剰S/C兆候判定値は、S/C比が過剰となっているか否かを判定するためのしきい値である。過小S/C兆候判定値は、S/C比が過小となっているか否かを判定するためのしきい値である。図中のS/Cは、原燃料ポンプ11の制御値と圧力センサ91の検出値とか推定したものである。図4を参照して、発電電力が急激に増加すると、S/C比は過小S/C兆候判定値を下回るようになる。発電電力の変化率が小さくなると、S/C比は過剰S/C兆候判定値と過小S/C兆候判定値との間の範囲内の値となる。発電電力が急激に低下すると、S/C比は過大S/C兆候判定値を上回るようになる。以上のように、実験結果においても、要求発電電力が増加する際にS/C比が過小となり、要求発電電力が低下する際にはS/C比が過大となることが確認された。そこで、本実施例においては、燃料電池60に要求される要求発電電力の増減方向の少なくとも一方と同方向に、S/C制御狙い値目標値を変化させる。それにより、水蒸気量を適正に制御することができる。例えば、燃料電池60に要求される要求発電電力が増加する場合には、S/C制御狙い値を増加させる。それにより、水蒸気量の応答遅れが抑制され、水蒸気が不足することを抑制することができる。また、燃料電池装置130に要求される要求発電電力が減少する場合には、S/C制御狙い値を減少させる。それにより、水蒸気量の応答遅れが抑制され、水蒸気が過剰になることを抑制することができる。なお、燃料電池装置130に要求される要求発電電力の増減方向の両方に合わせて、S/C制御狙い値を増減させてもよい。この場合には、要求発電電力が増減方向にいずれに変動しても、水蒸気量を適正に制御することができる。S/C比は、流量調節器23による改質水供給量および原燃料ポンプ11による原燃料供給量の少なくとも一方を制御することによって制御することができる。したがって、本実施例においては、制御部120、原燃料ポンプ11および流量調節器23がS/C制御部として機能する。ただし、水蒸気の過不足抑制の観点から、流量調節器23による改質水供給量を制御することによってS/C比を制御することが好ましい。図5aは、燃料電池60に要求される要求発電電力が変動する場合にS/C比を制御する際に実行されるフローチャートの一例を説明するための図である。図5aのフローチャートは、周期的に実行され、例えば1秒ごとに実行される。図5aを参照して、まず。制御部120は、一般電気負荷200の要求電力から、燃料電池60に対する要求発電電力P_reqを求めるステップS1。次に、制御部120は、要求発電電力P_reqの変動値|ΔP_req|が判定値ΔP_req_refより大きいか否かを判定するステップS2。変動値|ΔP_req|は、今回のフローチャート実行時の要求発電電力P_reqと前回のフローチャート実行時の要求発電電力P_reqとの差分の絶対値である。判定値ΔP_req_refは要求発電電力P_reqの変動が大きいか否かを判定するための判定しきい値であり、例えば10W/s程度である。ステップS2の実行によって、要求発電電力が大きく変動しているか否かを判定することができる。言い換えれば、要求発電電力が小さい場合の不要なS/C制御を回避することができる。ステップS2においてYesと判定された場合、制御部120は、ΔP_reqが正の値であるか否かを判定するステップS3。ステップS3の実行によって、要求発電電力が増加しているのか減少しているのかを判定することができる。ステップS3においてYesと判定された場合、制御部120は、S/C比の狙い値sbycを狙い値sbyc_upに設定するステップS4。狙い値sbyc_upは、要求発電電力の変動が小さい場合の通常狙い値sbyc_std例えば2.5よりも大きい値例えば3.0である。ステップS4の実行によって、要求発電電力P_reqの変動方向に合わせてS/C狙い値を変動させることができる。次に、制御部120は、圧力センサ91の検出結果に基づいて得られる推定S/C比sbyc_pが過小S/C兆候判定値sbyc_lwrよりも小さいか否かを判定するステップS5。過小S/C兆候判定値sbyc_lwrは、通常狙い値sbyc_stdよりも小さい値であり、例えば2.0である。ステップS5の実行によって、現状のS/C比が適正範囲にあるか否かを判定することができる。ステップS5においてYesと判定された場合、制御部120は、発電電力指示値P_fcを、要求発電電力P_reqから発電抑制電力ΔP_fcを差し引いた値に設定するステップS6。ステップS6の実行によって、燃料電池60の発電電力を一時的に減少させることができる。それにより、水蒸気不足を抑制することができる。次に、制御部120は、発電電力指示値P_fcに基づいて、原燃料流量Qfを求め、改質器40に供給される原燃料流量が原燃料流量Qfになるように原燃料ポンプ11を制御するステップS7。ステップS7の実行によって、S/C比を適正範囲に制御するための原燃料流量を実現することができる。図5bは、発電電力指示値P_fcと原燃料流量Qfとの関係を説明するための図である。図5bに示すように、原燃料流量Qfは、発電電力指示値P_fcの増加に伴って増加する。ただし、発電電力指示値P_fcが小さい場合には原燃料流量Qfは一定である。また、原燃料流量Qfは、発電電力指示値P_fcの増加に伴って増加するが、原燃料流量Qfの増加率は、発電電力指示値P_fcの増加に伴って小さくなる。次に、制御部120は、酸化剤ガス流量Qaを下記式1に従って求め、カソード61に供給される酸化剤ガス流量が酸化剤ガス流量Qaになるように酸化剤ガス供給部30を制御するステップS8。ステップS8の実行によって、酸化剤ガス流量を、要求発電電力P_reqに応じた流量に制御することができる。なお、下記式1において、λは空気過剰率例えば1.8であり、stcは理論混合比である。Qa=Qf×λ×stc/0.211次に、制御部120は、原燃料流量QfにS/C比の狙い値sbycを掛け合わせることによって、改質器40に供給される改質水流量Qwを求め、改質器40に供給される改質水流量が改質水流量Qwになるように流量調節器23を制御するステップS9。ステップS9の実行によって、水蒸気量を適正に制御することができる。その後、制御部120は、フローチャートの実行を終了する。ステップS3においてNoと判定された場合、制御部120は、S/C比の狙い値sbycを狙い値sbyc_dnに設定するステップS10。狙い値sbyc_dnは、要求発電電力P_reqの変動が小さい場合の通常狙い値sbyc_std例えば2.5よりも小さい値例えば1.0である。ステップS10の実行によって、要求発電電力P_reqの変動方向に合わせてS/C狙い値を変動させることができる。次に、制御部120は、発電電力指示値P_fcを要求発電電力P_reqに設定するステップS11。次に、制御部120は、ステップS7~ステップS9を実行する。なお、ステップS5においてNoと判定された場合、制御部120は、ステップS11およびステップS7~ステップS9を実行する。ステップS2においてNoと判定された場合、制御部120は、圧力センサ91の検出結果から得られる推定S/C比sbyc_pが、過小S/C兆候判定値sbyc_lwrと過大S/C兆候判定値sbyc_uprとの間にあるか否かを判定するステップS12。ステップS12の実行によって、改質部42におけるS/C比が適正範囲にあるか否かを判定することができる。ステップS12においてNoと判定された場合、制御部120は、ステップS3を実行する。ステップS12においてYesと判定された場合、制御部120は、S/C比の狙い値sbycを通常狙い値sbyc_stdに設定するステップS13。次に、制御部120は、発電電力指示値P_fcを要求発電電力P_reqに設定するステップS14。その後、制御部120は、ステップS7~ステップS9を実行する。図5aのフローチャートによれば、燃料電池装置130に要求される要求発電電力の増減方向に合わせて、S/C比の狙い値を増減させることができる。それにより、改質器40に供給される水蒸気量の応答遅れを抑制することができる。その結果、水蒸気量を適正に制御することができる。図6は、一般電気負荷200の要求電力と、燃料電池60に対する要求発電電力P_reqとの関係を説明するための図である。図6において、横軸は経過時間を示し、縦軸は電力を示す。燃料電池装置130における補機消費電力および系統連系装置110のインバータにおけるロスを考慮して、燃料電池60に対する要求発電電力P_reqは、一般電気負荷200の要求電力よりも大きくなる。図6を参照して、一般電気負荷200の要求電力が大きくなるにつれて、燃料電池60に対する要求発電電力P_reqも大きくなる。ただし、系統連系装置110におけるインバータ効率の最大点が燃料電池60の出力定格点に設定されている場合には、一般電気負荷200の要求電力が大程、一般電気負荷200の要求電力と要求発電電力P_reqとの差が小さくなるように要求発電電力P_reqが設定される。なお、図5aのフローチャートによれば、燃料電池60に対する要求発電電力P_reqが増加する際には発電電力指示値P_fcは発電抑制電力ΔP_fc分だけ小さく設定されるため、発電電力指示値P_fcは、要求発電電力P_reqよりも小さくなる。なお、制御部120は、ステップS4またはステップS10において要求発電電力P_reqの変動に伴ってS/C狙い値を変化させた場合、所定時間経過後またはS/C変化量が所定量に到達した際にS/C狙い値を元に戻してもよい。S/C変化量が所定量に到達したか否かは、圧力センサ91の検出結果に基づいて判断することができる。また、制御部120は、上記所定時間を、要求発電電力P_reqの変動幅が大きいほど長くなるように補正してもよい。また、制御部120は、要求発電電力P_reqの変動幅に応じた補正制御結果と制御期待値との偏差に基づく学習値に基づいて、上記所定期間を決定してもよい。また、制御部120は、ステップS12で改質部42におけるS/C比が適正範囲にないと判定してS/C狙い値を変化させた場合、S/C比が所定時間以上継続して適正範囲に復帰した場合に、S/C狙い値を元に戻してもよい。この場合、制御部120は、ローパスフィルタを用いて圧力センサ91の検出結果の短時間の変動を排除してもよい。改質水の突沸等の瞬間的な変動による誤制御を回避することができるからである。突沸について次に、改質水の気化沸騰について説明する。上述したように、改質水は、気化部41において気化する。改質水の気化状態が突沸に移行すると、アノード圧力が急激に変動することがある。この場合、圧力センサ91を用いた改質水流量の検出が困難となる。すなわち、圧力センサ91を用いたS/C比の検出が困難となる。したがって、改質水の突沸をできるだけ回避することが好ましい。図7は、燃焼室50における燃焼熱量を一定に保った状態で改質水供給量を徐増させた場合のアノード圧力の推移を示す図である。図7において、横軸は経過時間を示し、縦軸はS/C比、アノード圧力、アノード圧力変動指標、および燃焼部熱量を示す。なお、右側の縦軸にS/C比の値が示されている。アノード圧力変動指標は、前回計測されたアノード圧力と今回計測されたアノード圧力との差の標準偏差図7では、サンプル数n=50のことである。燃焼部熱量は、燃焼室50における燃焼熱のことである。図7に示すように、S/C比が小さい場合にはアノード圧力変動指標も小さくなっており、S/C比が所定値よりも大きくなるとアノード圧力変動指標が所定値以上となり、さらにS/C比が所定値よりも大きくなるとアノード圧力変動指標が急激に低下する。したがって、S/C比が所定値範囲改質水供給量が所定範囲にある場合においては、突沸が生じていることがわかる。一方で、S/C比によっては突沸を回避することができることがわかる。ここで、液水の沸騰曲線について説明する。図8は、液水の沸騰曲線を示す図であり、液水内の伝熱面の温度Twと熱流束Qとの関係を示す実験結果である。図8において、横軸は伝熱面Twと飽和温度Tsatとの差ΔTsat=Tw-Tsatの対数値過熱度logΔTsatを示し、縦軸は熱流束Qを示す。熱流束Qは、液水が水蒸気となって持ち去る熱量のことである。図8を参照して、伝熱面の温度が低い場合には、沸騰は起こらず、液水は自然滞留による熱伝達に支配される。伝熱面温度が次第に上昇してΔTsatが大きくなると、点P2において沸騰が開始する。以後、熱流束Qは急激に上昇し、点P2~点P3間でほぼ直線的に上昇する。点P3を越えると熱流束Qの上昇は鈍化し、限界熱流束点CHF:CriticalHeatFluxPointに達する。図8では、限界熱流束点は、点P4で表されている。点P2~点P4間では、蒸気泡がほぼ定点から断続的に発生する。この蒸気泡を発生する特定の点を発泡点と称する。発泡点の数は、熱流束の大小に応じて増減する。点P2~点P4間の沸騰の特徴は発泡点からの蒸気泡の発生にある。点P2~点P4間での沸騰を、核沸騰と称する。点P3辺りになると、発泡点の数が増えるとともに、気泡発生の周期が短くなり、激しく発生する気泡は互いに合体して伝熱面を一部覆うようになる。ΔTsatをさらに大きくすると、巨大気泡が発生し、この巨大気泡がさらに加熱されて破裂し、系の圧力が上昇する。この状態を突沸またはバーンアウトと称する。この突沸の状態では、液水の状態は、点P4~点P5~点P6~点P7間を瞬時に行き来している。突沸が生じれば、水蒸気生成量がばらつくことになる。この場合、圧力センサ91を用いたS/C比の制御が困難になる。なお、伝熱面が100°C近傍である場合に、水滴の寿命が最も短くなる。これに対して、さらに伝熱面が上昇して突沸が生じると、水滴の寿命が長くなる。これは、突沸の際に巨大気泡の生成、破裂、気化等の工程を経るからであると考えられる。このように、突沸に起因して、圧力センサ91を用いたS/C比の制御が困難になる。したがって、圧力センサ91を用いてS/C比をより正確に制御するためには、改質水に突沸させないことが好ましい。そこで、本実施例においては、改質器40に供給される改質水流量および改質器40に供給される原燃料流量の少なくともいずれか一方を周期的に変動させることによって、突沸頻度を抑制する。なお、図8で示した沸騰曲線は、液水がさらされる圧力に応じてシフトする。具体的には、図9に示すように、沸騰曲線は、液水がさらされる圧力が増大すると低温側にシフトし、液水がさらされる圧力が低下すると高温側にシフトする。このような結果から、改質器40内の圧力を周期的に変動させることによって、突沸頻度を抑制することもできる。したがって、改質器40に供給される改質水流量、改質器40に供給される原燃料流量、および改質器40内の圧力の少なくともいずれかを周期的に変動させることによって、突沸頻度を抑制することができる。図10は、突沸抑制制御を表すフローチャートの一例を示す図である。図10のフローチャートは、S/C比を狙い値から変動させない場合に実行され、例えば、図5aのステップS2において要求発電電力P_reqの変動値|ΔP_req|が判定値ΔP_req_refより大きいと判定されなかった場合に実行される。また、図10のフローチャートは周期的に実行され、例えば1秒ごとに実行される。図10を参照して、制御部120は、圧力センサ91から燃料ガスの圧力p_andを読み込むステップS21。次に、制御部120は、アノード圧力変動σ_p_andを算出するステップS22。アノード圧力変動σ_p_andは、例えば50個のp_andのサンプルの標準偏差である。次に、制御部120は、アノード圧力変動σ_p_andが突沸判定値σ_ref例えば、0.15kPa程度を上回っているか否かを判定するステップS23。ステップS23の実行によって、改質水の突沸が生じているか否かを判定することができる。ステップS23においてYesと判定された場合、制御部120は、制御対象補正係数kが1.0を上回っているか否かを判定するステップS24。ステップS24においてYesと判定された場合、改質水流量の増量制御中であるため、制御部120は、制御対象補正係数kに減量側補正係数k_lを代入するステップS25。減量側補正係数k_lは、1.0未満の値であり、例えば0.8である。次に、制御部120は、下記式2に従って改質水流量Qwを求め、改質器40に供給される改質水流量が改質水流量Qwになるように流量調節器23を制御するステップS26。なお、下記式2においてQw_baseは、S/C比を狙い値に制御するための改質水流量である。その後、制御部120は、フローチャートの実行を終了する。Qw=k×Qw_base2ステップS24においてNoと判定された場合、改質水流量の減量制御中であるため、制御部120は、制御対象補正係数kに増量側補正係数k_hを代入する。増量側補正係数k_hは、1.0を上回る値であり、例えば1.2である。次に、制御部120は、ステップS26を実行し、フローチャートの実行を終了する。図10のフローチャートは周期的に実行されるため、改質水流量を周期的に増減させることができる。それにより、突沸頻度を抑制することができる。また、アノード圧力の変動がなくなるまで繰り返されることから、突沸を回避することができる。なお、改質器40へ供給される原燃料流量を周期的に増減させる場合には、ステップS26におけるQw_baseを、原燃料流量に置き換えればよい。また、アノード圧力を周期的に増減させる場合には、ステップS26におけるQw_baseを排気吸引ポンプ90による吸引量に置き換えればよい。なお、突沸頻度をより抑制するために、改質器40に供給される改質水流量、改質器40に供給される原燃料流量、および改質器40内の圧力を変動させる場合の周期および変動幅を変化させてもよい。また、突沸判定値σ_refにヒステリシスを設定してもよい。例えば、ステップS23におけるYesと判定されるまでは突沸判定値σ_refを高め例えば0.15kPaに設定しておいて不要な制御を抑制し、ステップS23において一旦Yesと判定された後は突沸判定値σ_refを低め例えば0.10kPaに設定して突沸をより確実に回避してもよい。上記実施例は、固体高分子型、固体酸化物型、炭酸溶融塩型等の他のいずれのタイプの燃料電池にも適用可能である。ただし、固体酸化物型燃料電池は、内部改質機能を有していることから、改質部の構造が簡素で済むという性質を有している。したがって、固体酸化物型燃料電池を用いる場合、改質部の後段の容積を利用して突沸圧力を抑制されなくなる傾向がある。したがって、上記実施例に係る構造は、固体酸化物型燃料電池に対して特に有効である。