"酸素を正極活物質とする正極と、金属を負極活物質とする負極と、前記正極と前記負極の両者に隣接して配置される電解質と、前記正極または該正極と等電位面である部材に隣接して配置され、前記正極へ酸素を供給するとともに前記正極で発生した酸素を吸収する酸素供給部材と、を備え、前記酸素供給部材は、ポリエチレンイミンにコバルトが配位したポリエチレンイミン-コバルト錯体PEI-Co錯体を主骨格とする高分子を含有し、酸素を可逆的に脱着可能であることを特徴とする、電気化学デバイス。前記酸素供給部材が、前記ポリエチレンイミン-コバルト錯体と、該錯体と相溶性を有するイオン性液体とを含有する高分子ゲルであることを特徴とする、請求項1に記載の電気化学デバイス。前記高分子ゲルが、前記負極活物質として用いている金属の塩を含有することを特徴とする、請求項2に記載の電気化学デバイス。前記電解質の一部または全部が、前記高分子ゲルであることを特徴とする、請求項3に記載の電気化学デバイス。外部から閉鎖されていることを特徴とする、請求項1~4のいずれか1項に記載の電気化学デバイス。前記金属が、リチウムであることを特徴とする、請求項1~5のいずれか1項に記載の電気化学デバイス。しかしながら、特許文献4及び5のように、酸素透過性の高い材料例えば、特許文献5では、シリコンゴムなどの高分子材料を用いたとしても、酸素以外を不透過とし、水分や他のガス空気中の二酸化炭素等といった不純物の混入を避けることはできない。また、特許文献6のように、イオン性液体を用いたとしても、イオン性液体の疎水性が高いといえども、塩である以上、外気に晒された場合には微量の水分は必ず透過するため、電気化学特性の低下は避けられない。さらに、特許文献7の方法では、単位構成分子サイズに対して酸素一分子が結合するということを考えると、酸素を正極活物質とする電気化学デバイスに酸素を供給する能力としては、十分とは言えない。そこで、本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、酸素を正極活物質として用いる電気化学デバイスにおいて、デバイス内への不純物の混入をできる限り抑制しつつ、デバイス内に酸素を効率的に供給することにより、電気化学特性を従来よりも向上させることを目的とする。本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、ポリエチレンイミン-コバルト錯体を主骨格とする高分子の膜又はゲルを、正極または該正極と等電位面である部材に隣接して配置することにより、デバイス内への不純物の混入をできる限り抑制しつつ、デバイス内に酸素を効率的に供給できることを見出し、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。すなわち、本発明のある観点によれば、酸素を正極活物質とする正極と、金属を負極活物質とする負極と、前記正極と前記負極の両者に隣接して配置される電解質と、前記正極または該正極と等電位面である部材に隣接して配置され、前記正極へ酸素を供給するとともに前記正極で発生した酸素を吸収する酸素供給部材と、を備え、前記酸素供給部材は、ポリエチレンイミンにコバルトが配位したポリエチレンイミン-コバルト錯体を主骨格とする高分子を含有し、酸素を可逆的に脱着可能である、電気化学デバイスが提供される。また、前記電気化学デバイスにおいて、前記酸素供給部材が、前記ポリエチレンイミン-コバルト錯体と、該錯体と相溶性を有するイオン性液体とを含有する高分子ゲルであってもよい。この場合に、前記高分子ゲルが、前記負極活物質として用いている金属の塩を含有していてもよい。この場合に、前記電解質の一部または全部が、前記高分子ゲルであってもよい。また、前記電気化学デバイスが、外部から閉鎖されていることが好ましい。また、前記電気化学デバイスにおいて、前記金属が、リチウムであってもよい。本発明によれば、酸素を正極活物質として用いる電気化学デバイスにおいて、ポリエチレンイミンにコバルトが配位したポリエチレンイミン-コバルト錯体を主骨格とする高分子を含有し、酸素を可逆的に脱着可能な酸素供給部材を、正極または該正極と等電位面である部材に隣接して配置することにより、デバイス内への不純物の混入をできる限り抑制しつつ、デバイス内に酸素を効率的に供給でき、これにより、当該電気化学デバイスの電気化学特性を従来よりも向上させることが可能となる。以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。[電気化学デバイスの構成]まず、本発明に係る電気化学デバイスの構成について説明する。本発明に係る電気化学デバイスは、酸素の酸化還元反応を利用するものである。このような電気化学デバイスとしては、例えば、金属空気電池や燃料電池などがあるが、以下の説明では、金属空気電池を例に挙げて説明する。金属空気電池は、正極活物質として酸素、負極活物質として金属を用いる、充放電可能な電池である。正極活物質である酸素は空気から得られるため、電池内に正極活物質を充填する必要がないことから、電池容器内に占める負極活物質の割合を大きくすることができるため、理論上、固体の正極活物質を用いる二次電池よりも大きな容量を実現できる。金属空気電池においては、放電の際、負極ではA式の反応が進行する。なお、以下の例では、負極活物質としてリチウムを使用した場合を例に挙げている。2Li→2Li2e-A上記A式で生じた電子は、外部回路を経由し、正極に到達する。そして、A式で生じたリチウムイオンLiは、負極と正極とにより挟持された電解質内を、負極側から正極側に電気浸透により移動する。また、放電の際、正極ではB式及びC式の反応が進行する。2LiO22e-→Li2O2B2Li1/2O22e-→Li2OC正極で生じた過酸化リチウムLi2O2及び酸化リチウムLi2Oは、固体として空気極である正極に蓄積される。充電時においては、負極で上記A式の逆反応、正極で上記B式及びC式の逆反応がそれぞれ進行し、負極において金属リチウムが再生するため、再放電が可能となる。以下、図1を参照しながら、本発明の好適な実施形態に係る電気化学デバイスの構成について説明する。図1は、本発明の好適な実施形態に係る電気化学デバイス100の構成を示す説明図である。図1に示すように、電気化学デバイス100は、正極110と、負極120と、電解質130と、酸素供給部材140と、を主に備える。正極110正極110は、ガス拡散層111と触媒層113とを有する。ガス拡散層111は、正極活物質となる酸素をデバイス内に大量に取り入れられるように設けられ、表面積を増やすために多孔質材が使用される。このような多孔質材としては、例えば、多孔質の炭素材料を用いることができる。触媒層113は、正極活物質となる酸素の酸化還元反応用の触媒であり、一般に、担体に触媒金属を担持した担持触媒を有している。このような担体及び触媒金属としては、酸素の酸化還元反応に用いられる公知の物質を用いることができるが、本発明に係る触媒層113として用いられる担持触媒としては、例えば、炭素担体にMnO2触媒を担持した担持触媒が挙げられる。負極120負極120としては、活物質として使用する金属からなる金属電極が設けられる。負極活物質として用いられる金属としては、例えば、リチウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、亜鉛などが挙げられる。負極120の活物質として用いられる金属は、放電の際、上記A式の反応よりイオン化し、電子を放出する。上記A式の反応により生じた金属イオンは、電解質130を通って正極110まで到達し、電子は、外部回路を通って正極110に到達する。電解質130電解質130は、正極110と負極120の両者に隣接して配置される。電解質130としては、負極活物質がイオン化した金属イオン例えば、リチウムイオン伝導性を有するものであれば、水系電解液、非水系電解液、高分子電解質、無機固体電解質など、特に限定はされない。酸素供給部材140酸素供給部材140は、正極110または該正極110と等電位面である部材に隣接して配置され、正極110へ酸素を供給するとともに正極110で発生した酸素を吸収する部材である。ここで、本発明に係る電気化学デバイス100は、酸素を正極活物質として用いていることから、この酸素を外部の空気から供給する場合には、デバイス内への不純物の混入をできる限り抑制しつつ、デバイス内に如何に効率良く、高い酸素分圧を有するガスを供給できるかが重要となる。そこで、本発明に係る電気化学デバイス100では、正極110または該正極110と等電位面である部材に隣接して、正極110へ酸素を供給するとともに正極110で発生した酸素を吸収する酸素供給部材140を配置し、この酸素供給部材140を介して酸素を供給している。なお、正極100と等電位面である部材とは、正極100と酸素の酸化還元電位が同じ部材のことであり、このような部材としては、例えば、金属メッシュ、多孔質カーボン材料等が挙げられる。酸素供給部材140は、上述したように、正極110へ酸素を供給するとともに正極110で発生した酸素を吸収する機能を有しているが、これは、酸素供給部材140が、ポリエチレンイミンにコバルトが配位したポリエチレンイミン-コバルト錯体以下、PEI-Co錯体と記載する。を主骨格とする高分子を含有し、このPEI-Co錯体が、酸素を選択的かつ可逆的に脱着可能であることによる。このような酸素供給部材140が、正極110または該正極110と等電位面である部材に隣接して設けられることで、PEI-Co錯体が、外部から供給されるガスの中から選択的に酸素を結合して、隣接する正極110や正極110と等電位面である部材に供給することができる。従って、酸素供給部材140は、酸素以外の不純物をなるべく供給しないようにすることができるとともに、高い酸素分圧を有するガスを安定的に供給することができる。以下、酸素供給部材140の主成分であるPEI-Co錯体について詳細に説明する。<PEI-Co錯体>ポリエチレンイミンPEIは、下記構造式1で表される高分子化合物であり、コバルトと錯体を形成することで、空気中から選択的に酸素分子と結合することが可能となる。なお、本発明で使用可能なPEIとしては、下記構造式1に示す分岐型のポリエチレンイミンのほか、直鎖型のポリエチレンイミンも使用することができる。また、PEIの代わりに、ポリプロピレンイミンなどを使用してもよい。PEIにCoを配位させる方法としては、例えば、下記反応式群2の上式に示すように、PEIを塩化コバルトと反応させると、PEI1ユニット中の6個の窒素原子がコバルト原子に配位し、PEI-Co錯体[CoN6]22が形成される。また、このPEI-Co錯体の酸素脱着の機構について説明すると、下記式3に示すように、上記2の上式により形成されたPEI-Co錯体と酸素分子が反応すると、まず、PEI-Co錯体中でCoに配位している窒素原子のうちの1原子とCoとの結合が解離され、代わりに、酸素分子が、2ユニットのPEI-Co錯体を架橋するような形でPEI-Co錯体中のCoに配位する。その結果、下記反応式群2の中式に示すように、2ユニットのPEI-Co錯体に1分子の酸素分子が配位した錯体[N5Co-O2-CoN5]4が形成される。このように、2ユニットのPEI-Co錯体により、1分子の酸素分子を取り込む付加させることができる。さらに、下記反応式群2の下式に示すように、酸素分子がPEI-Co錯体に配位している状態で、酸Hを加えると、この酸によりコバルトイオンが生成するとともに、酸素分子が離脱する。このようにして、PEI-Co錯体に酸を加えることにより、PEI-Co錯体は、酸素を放出する脱離させることができる。このように、PEI-Co錯体に酸素を吸収させることによって、酸素供給部材140の単位体積当たりの酸素吸収量が高くなり、これを正極140と電気化学デバイス100の空気取り入れ口との間仕切りに用いることで、安価に濃縮された酸素を取り入れることが可能となり、ひいては、酸素酸化還元反応の過電圧を低下させることが可能となる。なお、PEIは、架橋剤によって架橋されていてもよい。PEIの架橋に使用可能な架橋剤としては、ペンダント状にクロライドやエポキシ基を持つポリマーやクロライドやエポキシ基を2つ以上有する低分子などを幅広く使用でき、特に限定されないが、より具体的には、ポリエピクロロヒドリンPECH、1,2-ジブロモエタンなどのハロゲン化物、ビスフェノールA型エポキシ樹脂、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテルなどのエポキシ化合物、トルエンジイソシアネート、2,4-ジイソシアン酸トリレンなどのイソシアネート化合物、スクシニルジクロリド、2,2,3,3-テトラフルオロスクシニルジクロリドなどのカルボン酸ハロゲン化物等が挙げられる。ただし、本発明では、PEIが架橋されていると、PEI-Co錯体のユニットの割合が減ってしまうため、PEI-Co錯体のユニットの割合を増やして酸素供給量を増やすという観点からは、架橋されていない方が好ましい。<イオン性液体による膨潤>また、酸素供給部材140は、PEI-Co錯体と、該錯体と相溶性を有するイオン性液体とを含有する高分子ゲルで構成されることが好ましい。この高分子ゲルは、PEI-Co錯体にイオン性液体を膨潤させたものである。この場合に使用可能なイオン性液体としては、PEI-Co錯体と相溶性を有するものであれば特に限定はされないが、例えば、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート等のイミダゾリウム塩や、1-ブチル-1-メチルピロリジニウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-1-メチルピロリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-ブチル-1-メチルピロリジニウムトリフルオロメタンスルホネート等のピペリジニウム塩や、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムテトラフルオロボレート、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、1-ブチル-1-メチルピペリジニウムトリフルオロメタンスルホネート等のピロリジニウム塩や、アミルトリエチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド、メチルトリ-n-オクチルアンモニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド等のアンモニウム塩や、1-エチル-3-メチルピリジニウムビストリフルオロメタンスルホニルイミド等のピリジニウム塩などを使用することができる。このように、酸素供給部材140を上述した高分子ゲルとすることにより、酸素供給部材140を柔軟性に富んだものとすることができ、これにより、酸素供給部材140の配置の自由度を向上させることができる。例えば、この高分子ゲルが、負極活物質として用いている金属例えば、リチウム等のアルカリ金属の塩を含有するものである場合には、この高分子ゲルを含む酸素供給部材140を電解質130の一部または全部として使用することができる。この場合には、酸素供給部材140が、正極140に酸素を供給し、正極140の酸素を吸収する役割に加えて、電解質130としての役割も兼ねることになる。また、酸素供給部材140の配置の自由度が向上することにより、正極140での酸素の酸化還元反応の反応領域の近傍に、酸素供給部材140を配置することもできるため、酸素供給部材140による酸素の吸収及び供給プロセスがより円滑に行われるようになる。<閉鎖系の電気化学デバイス>ここで、酸素供給部材140は、PEI-Co錯体を含んでいることにより、酸素を含むガスから酸素を選択的に付加する機能を有していることから、外部の空気中から酸素を取り込むだけでなく、電気化学デバイス100の充電の際に正極140で発生する酸素をも取り込んで、その酸素を酸素供給部材140に貯蔵しておくことができる。そのため、この酸素供給部材140によれば、初めにPEI-Co錯体に酸素を付加させて酸素を取り込んでおけば、その後に、酸素供給部材140に追加で酸素を送り込まなくても、充電時に正極140から発生した酸素、すなわち、電気化学デバイス100の内部で発生した酸素を取り込むことにより、放電時に正極140に継続的に酸素を供給することができる。また、上述したように、酸素供給部材140が、負極活物質として用いている金属の塩を含有する高分子ゲルである場合には、酸素供給部材140を電解質130、すなわち、電気化学デバイス100の内部に配置される部材として用いることができる。従って、酸素供給部材140を電解質130等の電気化学デバイス100の内部に配置される部材の全部または一部として用いることで、電気化学デバイス100は、外部から、空気取り入れ口等を介して継続的酸素を取り込まなくても、電気化学デバイス100の内部のみで、正極140に対して安定して酸素を供給することができる。このように、酸素供給部材140を電解質130等の電気化学デバイス100の内部に配置される部材の全部または一部として用いることで、電気化学デバイス100は、外部から、空気取り入れ口等を介して継続的酸素を取り込む必要がなくなるので、電気化学デバイス100を外部から閉鎖された状態閉鎖系とすることが可能となる。そして、電気化学デバイス100を閉鎖系とすることにより、外部からの空気の取り入れ口を有する開放系とした場合と異なり、電気化学デバイス100内に不純物である水分、二酸化炭素、一酸化炭素などを取り込んでしまうことによる電池の容量の劣化を防止することができる。また、電気化学デバイス100内に酸素タンクを設置する場合と異なり、酸素を貯蓄しておくスペースが不要となることから、酸素供給部材140を高い自由度でデバイス内に配置することが可能となる。また、酸素供給部材140が電解質130の一部または全部を兼ねるような場合には、電気化学デバイス100内部の体積あるいは重量エネルギー密度を高く維持することが可能となる。次に、実施例を用いて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例にのみ限定されるものではない。PEI-Co錯体の酸素の可逆的結合の確認まず、PEI-Co錯体が酸素を可逆的に結合脱離することを確認するために以下の実験1、実験2を行った。<実験1>ポリエチレンイミンPEI水溶液20mL0.5mol/Lと塩化コバルト水溶液4mL0.5mol/Lをシリンジに入れよく混合させると、淡赤色のコバルトアミン錯体が生成する。このシリンジで酸素50mLを吸入し、コバルトアミン錯体と混合させると暗褐色となり約40mLの酸素を吸収したコバルト1molあたり約0.5molの酸素を吸収。さらに、1mol/L塩酸をシリンジに加えると、再び酸素の発生が見られた。また、溶媒を水からイオン液体である1-エチル-3-メチルイミダゾリウムに変え、同様の実験を行った。塩化コバルトを1-エチル-3-メチルイミダゾリウム東京化成製に溶解0.5mol/Lさせると青色に変化し、イオン液体のイミダゾリウム三級アミンとコバルトの錯体形成の可能性が示唆された。また、塩化コバルトのイオン液体溶液4mL0.5mol/Lにポリエチレンイミン溶液20mL0.5mol/Lをシリンジに入れよく混合すると、青色から褐色へと変化しPEI-Co錯体を形成していることが示唆された。さらに、酸素ガスを吹き込むことで暗褐色へと変化し、イオン液体中でもPEI-Co錯体の酸素との結合が示された。<実験2>窒素ガスの吹き込みによる酸素分圧の変化により可逆的なPEI-Co錯体を形成後、窒素ガスおよび酸素ガスを吹き込み、UV-vis吸収スペクトルを測定した。その結果を図2に示す。図2に示すように、数分間窒素ガスを吹き込むことで、310nmにおける吸収スペクトルが減少し、酸素の吹き込みにより速やかに増大し、271nmに等吸収点が観測され、下記式4に示す可逆的な変化を示した。架橋PEI-Co錯体の酸素の可逆的結合の確認次に、PEIが架橋された架橋PEI-Co錯体が酸素を可逆的に結合脱離することを確認するために以下の実験3、実験4を行った。<実験3>ポリエチレンイミンPEI,Aldrich製,Mw=1.0×1045.0g116mmolとポリエピクロロヒドリンPECH,Aldrich製,Mw=7.0×1055.0g54mmolをDMF200mlに60°Cで溶解させた後、テフロン板上に2.0mlキャストし2時間100°Cで熱架橋した以下の式5を参照。テフロン登録商標板を水中に30分浸漬させることで基板から架橋膜を剥離した。続いて、飽和塩化コバルト水溶液に浸漬させることで茶褐色膜として架橋PEI-Co錯体を得た。重量変化より算出したコバルト導入率はおよそ15であった。架橋PEI-Co錯体5.0gに対して1N塩酸20mlを加えると、酸素が約11ml理論値13.3ml発生した。ゲル状態においても酸素の脱着が示された。<実験4>電気化学的に溶存酸素を還元することで酸素分圧を減らし、上記式4の平衡を右側に傾けることができる。還元電流の変化より、PEI-Co錯体からの酸素放出を検出した。具体的には、1.0MLiBF4炭酸プロピレン溶液20ml中に架橋PEI-Co錯体4.0gを浸漬させた状態でN2バブリングし、セルを密封した。作用極をPt/C酸素還元触媒、対極をPtコイルとして、-0.7Vvs.Ag/AgClで20分間定電位バルク電解を行った。架橋PEI-Co錯体存下では、定常状態での還元電流値は約60増加し、PEI-Co錯体からの酸素の放出が示された。実施例1本実施例では、PEI-Co錯体を使用した酸素供給部材の酸素供給能を評価するために、PEI-Co錯体を正極と接触させて配置した場合について、酸素還元電流を測定した。具体的には、以下の通りである。1.0MLiBF4炭酸プロピレン溶液中、大気および窒素雰囲気下でサイクリックボルタンメトリーにより、酸素還元電流を測定した。グラッシーカーボンディスク電極φ=3.0mmを5g/LのPEI-Co錯体水溶液中に30分間浸漬後、純水で洗浄し、吸着によるPEI-Co錯体被覆電極を得た。図3に、錯体被覆した場合としていない場合とで酸化還元電流の変化を比較したグラフを示す。また、図4に、複数回の電位掃引後の還元電流の変化を、錯体被覆した場合としていない場合とで比較したグラフを示す。図3に示すように、大気下において錯体被覆電極は、0.1Vvs.Ag/AgCl付近から酸素還元電流が観測され、-0.7Vvs.Ag/AgCl付近にピークを示した。錯体被覆することで酸素還元電位の貴へのシフトと電流値の増大が観測された。また、図4に示すように、複数回の電位掃引後もグラッシーカーボン電極と比較して大きな還元電流を維持し、PEI-Co錯体を介することで効率的に空気極へ溶存酸素が供給されていることが示された。実施例2本実施例では、PEI-Co錯体を使用した酸素供給部材の酸素貯蔵能を評価するために、架橋PEI-Co錯体を電解質として配置した場合について、架橋PEI-Co錯体から供給された酸素を定量した。具体的には、以下の通りである。式5のようにして合成したポリエピクロロヒドリンPECH架橋PEI-Co錯体の酸素貯蔵能の評価を目的に、酸素還元触媒を用いた電気化学的な酸素還元を行い、電荷量より架橋PEI-Co錯体から供給された酸素の定量を試みた。0.1MLiBF4水溶液1mMsolutionに架橋PEI-Co錯体0.4gを加え、15分間窒素バブリングすることで溶存酸素を除去し、ITOガラス上に塗布したPt/C酸素還元触媒を作用極とし、印加電圧-1.0Vvs.Ag/AgClにおいて定電位電解した。その結果を図5に示す。なお、図5におけるBareとは、架橋PEI-Co錯体を加えずに、0.1MLiBF4水溶液でITOガラス上に塗布したPt/C酸素還元触媒を作用極とし、印加電圧-1.0Vvs.Ag/AgClにおいて定電位電解したものである。図5に示すように、架橋PEI-Co錯体が電解質中に存在する場合、顕著な酸素還元量の増大が示され、溶存酸素の消費に伴うゲル状態の酸素錯体からの酸素放出が示唆された。実施例3本実施例では、PEI-Co錯体を使用した酸素供給部材を正極と隣接する位置に設置した金属空気電池を作製し、容量特性およびサイクル特性を評価した。具体的には、以下の通りである。一般的なスエジロックセル1/4インチPFAユニオンのセルハウジングに、負極集電にステンレス鋼、正極側はステンレスパイプを用いたもので空気電池を作製し、充放電試験を行った。負極に金属リチウム箔厚み100μmを圧着し、モレキュラーシーブスで脱水したテトラグライムに1MとなるようにLiTFSIを溶解した電解液をグラスフィルターワットマンGF/Aにしみこませ、負極上に配置し、空気極にはElectrochem社製ガス拡散層つき電極Ptloading=1mg/cm2onVulcanXC72を触媒とし、カーボンペーパー上に塗布したものを所定サイズに打ち抜いて用いた。充放電条件は恒温層中、25°Cにてソーラートロン社製Celltest1470Eを用い、ガルバノスタットで0.2mAcm-2定電流充放電を行った。充放電の終始電圧は4.2V充電-2.0V放電とした。実施例として、上記実験1で調製したPEI-Co錯体とイオン液体EMIBF4からなるシート状ゲルを正極パイプ内に丸めて挿入したものを使用した。また、比較例としては、正極パイプ内に何も挿入していないものを使用した。図6は、PEI-Co錯体が酸素を吸収し放出しうることを確かめるために、正極ガス導入口をゴム栓で封じた場合の容量特性の評価結果を示すグラフである。このときのセル内の空気の容量は3.1ccであることを、別のセルで確認した。図6の破線は、比較例のPEI-Co錯体をセル内に配置しない電池であり、充放電容量は酸素量が不足することが原因で150mAhg-1程度しか得られなかった。しかしながら、これに対し、図6に実線で示したPEI-Co錯体を配する電池は260mAhg-1放電が可能であった。これは、酸素を吸着したPEI-Co錯体が、セル内部の酸素分圧の低下と共に、酸素を供給することで、電池反応が進んだと考えられる。クーロン効率は比較例が95、実施例が94であり、電極反応ならびに、副反応に違いはないと考えられた。図7は、上記電池の充放電試験のサイクル特性の評価結果を示すグラフである。図7に示すように、実施例と比較例いずれの電池も、クーロン効率が悪いために、サイクルに伴い、容量が低下するものの、実施例図7にEI-Coありで示した。であるPEI-Co錯体ゲルが含まれる電池は、劣化後も、比較例図7にEI-Coなしで示した。に対し、約2倍の容量を維持していることがわかる。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。例えば、上述した実施形態では、電気化学デバイスが金属空気電池である場合を例に挙げて説明したが、これには限られず、例えば、本発明に係る電気化学デバイスは、燃料電池等の酸素を酸化還元反応に用いる電池であってもよい。"