"カムの回動方向に応じて出力方向を切換え、このカムの回動角度に応じた出力値を発生させる操作装置であって、前記カムの外表面に当接する係合部材と、励磁手段に電流が流されると、前記励磁手段に吸着体を吸着して前記係合部材を前記カムの外表面に向かって押す電磁吸着機構とを備え、前記カムの外表面には、前記カムを回動させた際に前記電磁吸着機構により押された前記係合部材が係合して前記カムをディテントする2つの段差が形成され、前記2つの段差は、前記カムを戻すことで前記電磁吸着機構の押圧に抗して前記吸着体を前記励磁手段から引き離すようになっていることを特徴とする操作装置。前記カムの外表面は、前記2つの段差の間にある中央領域と、該中央領域の両側にあって各段差を介して中央領域に繋がる2つの外側領域とを有し、前記2つの段差は、前記係合部材が当接し、且つ隣接する外側領域と成す勾配θが150度以上165度以下になっている傾斜面を有することを特徴とする請求項1に記載の操作装置。前記係合部材への押圧力を制御すべく前記電磁吸着機構の励磁手段に流す電流値を調整可能な電流調整装置を更に備えることを特徴とする請求項1又は2に記載の操作装置。ばね部材により当接部材を付勢し、該当接部材を前記カムの外表面に押し付ける押圧機構を更に備え、前記カムの外表面には、前記カムを回動させる時の基点となる中立位置、及び前記中立位置から一方及び他方側に夫々離れて位置する2つのストロークエンド位置に前記カムがあるときに前記当接部材が夫々係合する3つの溝が形成されていることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1つに記載の操作装置。ディテント機能は、ある作業では必要だが他の作業では不要あるいは使用が規制されている場合がある。特許文献1のようなメカ式のディテント機構であれば、操作装置からディテント機構自体を取外してディテント機能を使用できない状態にしなければならず、その取り外し作業は非常に面倒である。それ故、操作装置からディテント機構自体を予め取外しておくことが考えられる。しかし、作業内容によっては、ディテント機構が必要な場合もあり、この場合、ディテント機構が設けられた建設機械を新たに調達する必要がある。また、ディテント機能が必要な場合に再度取り付けるということも考えられるが、再度ディテント機構を取り付けた際にその位置などを細かに調整する必要があり、その調整は、非常に困難である。特許文献2に記載の第1及び第2の電磁式のディテント機構の場合、電磁吸着機構に備わるばねの付勢力を小さくし、電磁吸着機構に流す電流を止めることでディテント機能を無効することができる。それ故、ディテント機能が不要な場合でもディテント機構を取外すことなく、必要に応じて電磁吸着機構に電流を流したり止めたりすることだけでディテント機能の有効及び無効を切換えることができる。しかし、第1の電磁式のディテント機構は、操作プレートと別体の戻り止めプレートやそれを水平に保持するためのケーシングと球面回転体など構造が複雑である。また、第2の電磁式のディテント機構は、摩擦式で任意の位置での保持は可能だが、摩擦摺動部の磨耗により保持が不可能になるおそれがある等の問題がある。それ故、実際には、特許文献2に記載されるような操作装置を製造することは極めて困難である。そこで本発明は、有効及び無効を切換えることができるディテント機能を備え、且つ製造が簡単な操作装置を提供することを目的としている。本発明の操作装置は、カムの回動方向に応じて出力方向を切換え、このカムの回動角度に応じた出力値を発生させる操作装置であって、前記カムの外表面に当接する係合部材と、励磁手段に電流が流されると、前記励磁手段に吸着体を吸着して前記係合部材を前記カムの外表面に向かって押す電磁吸着機構とを備え、前記カムの外表面には、前記カムを回動させた際に前記電磁吸着機構により押された前記係合部材が係合して前記カムをディテントする2つの段差が形成され、前記2つの段差は、前記カムを戻すことで前記電磁吸着機構の押圧に抗して前記吸着体を前記励磁手段から引き離すようになっている。本発明に従えば、励磁手段に電流を流すことで係合部材がカムの外表面に押し付けられ、各段差にてカムがディテントされる。その状態からカムを戻すと、吸着体が励磁手段から離され、やがてカムと段差との係合が外れてカムのディテント状態が解除される。これにより、カムを戻すことができるようになる。他方、励磁手段に流す電流を止めると、係合部材のカムの外表面への押し付けがなくなるので、係合部材が各段差に係合しなくなる。即ち、ディテント機能が無効になる。このように、励磁手段に流す電流の有無だけでディテント機能の有効及び無効を切換することができ、例えば作業内容上でディテント機能を使用しない場合、又は法規上でディテント機能の使用が禁止されている場合であっても、簡単にディテント機能を停止することができる。また本発明では、カムをディテントする段差がカムの外表面に2つ形成されており、カムを一方に回動させた時に2つの段差のうち一方の段差が係合部材に係合し、カムを他方に回動させた時に他方の段差が係合部材に係合する。即ち、カムを一方及び他方の何れの方向に回動させても1つの係合部材によりディテントすることができ、1つの電磁吸着機構によりディテント機能を達成することができる。それ故、位置精度が要求される構成を減らすことができ、操作装置の製造が簡単になる。上記発明において、前記カムの外表面は、前記2つの段差の間にある中央領域と、該中央領域の両側にあって各段差を介して中央領域に繋がる2つの外側領域とを有し、前記2つの段差は、前記係合部材が当接し、且つ隣接する外側領域と成す勾配θが150度以上165度以下になっている傾斜面を有することが好ましい。電磁吸着機構を採用した場合、吸着力が働く範囲が非常に小さいためディント状態が急に解除されてショックが生じる場合がある。上記構成に従えば、前記傾斜面にて係合部材が係合した際にカムをしっかりとディテントしつつ、カムを戻す際に吸着体から励磁手段が急に離されてディテント状態が急に解除されることを防ぐことができる。これによりカムを中間位置でしっかりと保持しつつ、ディテント状態を解除する際の操作フィーリングを良好に維持することができる。上記発明において、前記係合部材への押圧力を制御すべく前記電磁吸着機構の励磁手段に流す電流値を調整可能な電流調整装置を更に備えることが好ましい。この構成に従えば、ディテント状態を解除するべくカムを回動させるのに必要な解除トルクの大きさを変更することができる。これにより、ディテント状態を解除する際の操作フィーリングを変更することができる。上記発明において、ばね部材により当接部材を付勢し、該当接部材を前記カムの外表面に押し付ける押圧機構を更に備え、前記カムの外表面には、前記カムを回動させる時の基点となる中立位置、及び前記中立位置から一方及び他方側に夫々離れて位置する2つのストロークエンド位置に前記カムがあるときに前記当接部材が夫々係合する3つの溝が形成されていることが好ましい。上記構成に従えば、溝と当接部材により中立位置及びストロークエンドでカムを保持することができる。押圧機構では、当接部材をばね部材により付勢して押し付けている構成であるので、押圧機構の加工精度及び位置精度が低くてもそれらを吸収することができる。このような押圧機構を採用することで、電磁吸着機構によるディテント機能の切換と中立位置及びストロークエンドでの保持機能との両方を実現した操作装置を簡単に製造することができる。本発明によれば、有効及び無効を切換えることができるディテント機能を備え、且つ製造が簡単な操作装置を実現することができる。以下では、上述するような図面を参照しながら、本発明の実施形態の操作装置について説明する。なお、以下に示す方向の概念は、建設機械に搭乗する運転者が進行方向を見たときの方向の概念と略一致している。但し、以下に示す方向の概念は単なる一例に過ぎず、以下のような方向の概念に限定するものではない。図1に示すような操作装置の一例である油圧操作弁1は、例えばクレーン等の建設機械の運転席に設けられ、図示しないアクチュエータ、例えばブームシリンダ及びバケットシリンダに流れる作動油の方向及び流量を制御できるようになっている。油圧操作弁1は、例えば運転席のコンソールに固定されるハウジング2を備え、ハウジング2には、第1及び第2プッシュロッド3,4が上下方向に変位可能に収容されている。第1及び第2プッシュロッド3,4は、下方に変位することで図示しない2つのスプールを夫々押下げるようになっている。これら2つのスプールは、いずれもハウジング2と共に方向切換弁を夫々構成し、押下げられることでメイン油圧切換弁を介してアクチュエータの対応するポートに作動油を夫々流すようになっている。第1及び第2プッシュロッド3,4は、ばね5,6により上方に付勢されて基準位置に戻るようになっている。方向切換弁では、第1及び第2プッシュロッド3,4を基準位置から押下げることで、その押下げた量に応じた出力値としての二次圧を発生するようになっている。このように構成される第1及び第2プッシュロッド3,4は、基準位置にて上端部がカムディスク7の下端面7jに当たるようになっている。カムディスク7は、前記軸線L1を中心にして回動するようにハウジング2内に設けられている。カムディスク7は、上下端面が略平行であって、且つ前面及び後面が軸線L1を中心とする円弧を成す板状の部材である。カムディスク7の上端面7iには、レバー8が一体的に設けられている。レバー8は、カムディスク7の上端面7iと直交する方向に延在しており、レバー8が鉛直方向に延在している状態がカムディスク7の自然状態であり、このときのカムディスク7の位置を中立位置としている。この中立位置では、カムディスク7の下端面7jが第1及び第2プッシュロッド3,4の上端部に当接しており、この位置からレバー8を前方図1の左方に傾動させてカムディスク7を右上がりに傾けることで第1プッシュロッド3が下方に押下げられ、逆に、レバー8を後方図1の右方に傾動させてカムディスク7を左上がりに傾けることで第2プッシュロッド4が下方に押下げられる。この際、第1又は第2プッシュロッド3,4は、レバー8の傾動角度、即ちカムディスク7の回動角度に応じた押下げ量だけ押下げられており、方向切換弁では、その押下げ量に応じた二次圧を発生する。即ち、油圧操作弁1は、カムディスク7の回動角度に応じたに応じた二次圧を発生するようになっている。このように構成される油圧操作弁1は、2つのディテント機構11,12を備えている。2つのディテント機構11,12は、カムディスク7を傾いたままの状態で保持し、カムディスク7が中立位置に戻ることを阻止するための機構である。2つのディテント機構11,12は、ハウジング2の中心を通る軸線に対して回転対称な位置に配置されるようにハウジング2に設けられている。2つのディテント機構11,12のうち一方のディテント機構は、機械式のディテント機構11であり、他方のディテント機構は、電磁式のディテント機構12である。まず、図1及び2を参照しながら機械式のディテント機構11について説明する。押圧機構である機械式のディテント機構11は、大略的筒状の保持筒13を有し、保持筒13の一方の開口端部には、そこを塞ぐように蓋体14が螺合されている。また保持筒13内には、可動片15が収容されており、可動片15は、保持筒13の軸線に沿って移動するようになっている。可動片15の先端部は、保持筒13の他方側の開口端部から突出し、その先端部には、当接部材である鋼球16が一部分を表出して埋没している。また、可動片15の基端部と蓋体14との間には、第1ばね部材17が設けられており、可動片15が第1ばね部材17により付勢されている。このように構成される機械式のディテント機構11は、保持筒13をハウジング2の側面に螺合することでハウジング2に設けられており、保持筒13は、ハウジング2を貫通している。保持筒13内に収容された可動片15の先端部がカムディスク7の前面7a図1の左側の面に対向し、先端部に設けられる鋼球16がカムディスク7の前面7aに当たっている。鋼球16は、可動片15が第1ばね部材17により付勢されるため、カムディスク7の前面7aに押し付けられている。鋼球16を前面7aに押し付ける際の押圧力は、第1ばね部材17の付勢力を変えることで調整することができ、第1ばね部材17の付勢力は、蓋体14を回して保持筒13との相対位置に変えることにより調整することができるようになっている。このように鋼球16が押し付けられている前面7aは、複数の溝を有しており、以下では、図1及び2に加えて図3も参照しつつ前面7aについて説明する。前面7aは、3つの凹溝18,19,20を有する。3つの凹溝18,19,20は、カムディスク7の半径方向内側へと没入するV字状の溝である。これら3つの凹溝18,19,20は、前面7aに等間隔をあけて形成されており、真ん中に形成される凹溝18は、カムディスク7が中立位置にある時に鋼球16が嵌まり込んで係合するようになっており、鋼球16が凹溝18に係合することで、カムディスク7が中立位置にて保持される。保持されたカムディスク7は、レバー8によりカムディスク7を回動させ、凹溝18から鋼球16を外すことで保持状態が解除される。解除する際、レバー8には所定の解除トルクを作用させる必要があり、この解除トルクを小さくするべく凹溝18の溝幅を小さくしている。これにより、凹溝18に嵌まり込む鋼球16の部分が少なくなって解除トルクが小さくなり、中立位置にあるカムディスク7を小さな解除トルクで動かすことができるようになる。このように形成された凹溝18付近の中央領域7bは、カムディスク7の上下端に直交する仮想平面と平行するように形成され、平坦になっている。それ故、鋼球16がこの中央領域7bに押し付けられると、中立位置に戻すようなトルクがカムディスク7に作用するようになっており、カムディスク7を中立位置に戻りやすくしている。凹溝18を除く2つの凹溝19,20は、凹溝18から周方向に予め定められた規制角度θ1だけ離れた位置に形成されており、カムディスク7が中立位置から規制角度±θ1中立位置から反時計回りの方向の回動角度が正である回動した時に鋼球16が嵌まり込むようになっている。鋼球16が凹溝19又は凹溝20に嵌り込むことで、中立位置から規制角度θ1又は-θ1傾いた状態第1及び第2ストロークエンド位置でカムディスク7がディテントされ、且つカムディスク7の規制角度θ1又は-θ1以上回動を規制している。このようにカムディスク7の回動を規制することで、第1及び第2プッシュロッド3,4のストロークエンドが規定され、各凹溝19,20に鋼球16が嵌まり込むことで、第1及び第2プッシュロッド3,4がストロークエンドにて保持されることになる。このようにディテントされたカムディスクは、中立位置の方向へとカムディスク7を回動させるべくレバー8を傾動させて鋼球16を凹溝19,20から外すことで、そのディテント状態が解除される。解除する際に必要な解除トルクは、2つの凹溝19,20の幅及び深さを真ん中の凹溝18に比べて広くし、且つ深くすることで、凹溝18から外す時よりも大きくしている。次に、電磁式のディテント機構12について、図1及び2を参照しつつ説明する。電磁式のディテント機構12は、電磁吸着機構21を備え、電磁吸着機構21は、ケーシング22を備えている。ケーシング22は、大略筒状を成し、筒状部22a及びソレノイド収容部22bの開口部同士を螺合することによって構成される。ケーシング22内には、ロッド23が収容されており、ロッド23は、筒状部22aに摺動可能に支持されている。ロッド23は、円柱状を成しており、その先端部には、係合部材である鋼球24が一部分を表出して埋没している。また、ロッド23の基端部は、ソレノイド収容部22bの開口部から外方に突出し、基端部には吸着板25が設けられている。吸着体である吸着板25は、強磁性材料からなる円板状の部材であり、ソレノイド収容部22bより外側に配置され、ソレノイド収容部22bには、大略円筒状のソレノイド26が収容されている。励磁手段であるソレノイド26は、ロッド23を囲むように配置され、その一端部が吸着板25に対向するように配置されている。ソレノイド26には、電流調整装置30が電気的に接続されており、電流調整装置30からソレノイド26に電流を流すことで吸着板25がソレノイド26に吸着され、電流調整装置30により電流値を調整することで吸着板25を吸着する吸着力を調整することができる。また、ソレノイド収容部22bには、その開口部を塞ぐようにキャップ部材27が設けられており、キャップ部材27と吸着板25との間には、第2ばね部材28が設けられている。第2ばね部材28は、吸着板25をソレノイド26に向かって付勢しており、その付勢力は、第1ばね部材17よりも小さく設定されている。このように構成される電磁式のディテント機構12は、筒状部22aがハウジング2の側面に螺合されることでハウジング2に設けられており、ケーシング22は、ハウジング2を貫通している。ケーシング22に収容されるロッド23の先端部は、カムディスク7の後面7c図1の右側の面に対向し、先端部に設けられる鋼球24が後面7cに臨んでいる。以下では、図1、2及び3を参照しつつ、後面7cの形状について説明する。後面7cは、前述したように大略的に円弧状に形成されており、その中央領域7dがカムディスク7の半径方向の外方に突出している。中央領域7dは、平坦になっており、前面7aの中央領域7bと略平行になっている。カムディスク7が中立位置にある状態では、鋼球24がこの中央領域7dに着座しており、第2ばね部材28により付勢されたロッド23により鋼球24がカムディスク7の中央領域7dに押圧されている。これによりカムディスク7に中立位置に戻すようなトルクが作用し、カムディスク7を中立位置に戻りやすくしている。なお、この状態では、吸着板25は、ソレノイド26から僅かであるが離れている。中央領域7dにより、後面7cには、中央領域7dの両側に段差31,32が形成され、中央領域7dは、これら段差31,32を介して後面7cの下側にある下側領域7e、及び上側にある上側領域7fに繋がっている。下側及び上側の段差31,32は、下側傾斜面31a及び上側傾斜面32aを有している。下側領域7eと中央領域7dとは、下側傾斜面31aにより繋がっており、また、上側領域7fと中央領域7dとは、上側傾斜面32aにより繋がっている。下側及び上側傾斜面31a,32aは、下側及び上側領域7e,7fとそれぞれ勾配θ2,θ3を成している。なお、下側傾斜面31aと下側領域7eとが成す勾配θ2とは、下側領域7eと下側傾斜面31aとの交点7gにおける接線33と下側傾斜面31aとが成す角度であり、上側傾斜面32aと上側領域7fとが成す勾配θ3とは、上側領域7fと上側傾斜面32aとの交点7hにおける接線34と上側傾斜面32aとが成す角度である。後面7cをこのような形成することで、カムディスク7が回動して下側又は上側段差31,32が鋼球24に達すると、第2ばね部材28の付勢力ソレノイド26に電流が流れている場合、吸着力も付加されるによりロッド23がカムディスク7の方に移動し、鋼球24が下側又は上側傾斜面31a,32aに沿って中央領域7dから落ちる。鋼球24がある程度落ちてくると、吸着板25がソレノイド26に吸着されてロッド23の動きが止まる。この状態では、鋼球24は、下側又は上側領域7e,7fに面しているがその領域7e,7fに接しておらず、その領域7e,7fに対して僅かであるが隙間dが生じている図4参照。鋼球24が段差31,32を越えた後にレバー8の傾動を止めると、第1又は第2プッシュロッド3,4によりカムディスク7が中立位置の方へと戻され、やがて鋼球24が下側又は上側傾斜面31a,32aに当たる。この際、ソレノイド26に電流が流れていないと、カムディスク7がそのまま回動し、鋼球24がロッド23を押し戻しながら下側又は上側傾斜面31a,32a上を相対移動する。やがて、鋼球24が中央領域7b,7dに乗り上げ、カムディスク7が中立位置に戻される。ソレノイド26に電流が流されていると、その電流に応じた吸着力により吸着板25がソレノイド26に吸着され、ロッド23がその位置で保持される。それ故、鋼球24が下側又は上側傾斜面31a,32aに当たってもロッド23が押し戻されることなく、鋼球24によりカムディスク7がディテントされる。なお、中間位置におけるカムディスク7の回動角度、即ち中間角度±θ4は、その絶対値が規制角度θ1より小さく設定されており、規制角度θ1の半分程度である。ディテントされた状態で中立位置に戻す方向にレバー8を動かして下側又は上側傾斜面31a,32aに沿って鋼球24を相対移動させると、ソレノイド26から吸着板25を離すようにロッド23が押し戻され、やがて鋼球24が中央領域7dに乗り上げる。これにより、カムディスク7のディテント状態が解除され、カムディスク7を中立位置に戻すことができるようになる。このように、2つの段差31,32を係止することで、カムディスク7を反時計回り及び時計回りの何れの方向に回動させても、カムディスク7をディテントすることができる。即ち、1つの電磁吸着機構21により反時計回り及び時計回りのディテント機能を達成することができる。それ故、高い位置精度が要求される構成を減らすことができ、油圧操作弁1の製造が簡単になる。ところで、前述するようにカムディスク7のディテント状態を解除するためには、鋼球24を下側及び上側傾斜面31a,32aを相対移動させて、第2ばね部材28の付勢力及びソレノイド26の吸着力に抗してソレノイド26から吸着板25を引き離すことが必要である。即ち、カムディスク7のディテント状態を解除するためには、ソレノイド26の吸着力に応じた解除トルクをレバー8に作用させる必要がある。解除トルクは、ソレノイド26の吸着力だけでなく、下側及び上側傾斜面31a,32aの勾配θ2,θ3の影響も受ける。これら勾配θ2,θ3を変化させたときのソレノイド26に電流値を変えるために印加させた電圧と解除トルクとの関係を図5に示す。図5では、勾配θ2,θ3が角度153度である場合の解除トルクNmを実線で示し、勾配θ2,θ3が角度165度である場合の解除トルクNmを破線、勾配θ2,θ3が角度150度である場合の解除トルクNmを一点鎖線、勾配θ2,θ3が角度135度である場合の解除トルクNmを二点鎖線で示している。勾配θ2,θ3が大きくなるほど解除トルクが小さくなる。なお、機械式のディテント機構の場合、勾配θ2,θ3が角度135度であることが好ましい。図5に示すように、勾配θ2,θ3の角度が大きくなるほど、またソレノイド26に印加される電圧が小さくなるほど必要な解除トルクが小さくなる。また、勾配θ2,θ3の角度による解除トルクの差は、ソレノイド26に印加される電圧が大きくなるほど、大きく現れる。特に、工業用製品における定格電圧である24Vの電圧を印加した場合、その差が顕著に現れる。電磁吸着機構21等では、吸着板25を僅かに離すだけですぐに吸着力が失われるため、解除トルクが大きい場合、中間位置でディテント状態が急に解除されることになり、これがディテント状態を解除する際に運転者に大きなショックを与える場合がある。また、解除トルクが小さいと、ソレノイド26に電流を流しても、鋼球24が段差31,32としっかりと係合せず、ディテント機能を充分に達成することができなくなる。このような不都合を考慮すべく、勾配θ2,θ3は、機械式のディテント機構で採用される勾配と大きく異なる150°≦θ2,θ3≦165°の範囲を満たすようになっており、これにより、本実施形態では、解除トルクが例えば3Nm以上8Nm以下の範囲内になる。前述のように電磁式のディテント機構12では、電圧と勾配θ2,θ3を適切に組み合わせて解除トルクを望む範囲にすることで、前記下側及び上側傾斜面31a,32aに鋼球24がしっかりと係合してカムディスク7がしっかりとディテントされ、カムディスク7を中立位置に戻す際に吸着板25からソレノイド26が急に離されてディテント状態が急に解除されることを防ぐことができる。これによりカムディスク7を中間位置でしっかりと保持しつつ、ディテント状態を解除する際の操作フィーリングを良好に維持することができる。但し、勾配θ2,θ3は、上述のような範囲に限定されるものでなく、それ以外の範囲であってもよい。以下では、レバー8を前方又は後方に傾動させたときの油圧操作弁1の動作、及びレバー8を傾動させるのに必要なトルクについて、図1、2、4及び6を参照しつつ説明する。なお、図6では、レバー8の傾動角度、即ちカムディスク7の回動角度と回動に必要なトルクの関係を細い実線で示しており、カムディスク7の回動角度と方向切換弁で発生する二次圧との関係を太い実線で示している。図6では、カムディスク7の回動角度及び解除トルクについて、中立位置から反時計回りの方向を正の方向とし、時計回り方向を負の方向としている。また、方向切換弁で発生する二次圧について、回動角度が正の領域では、第1プッシュロッド3を押下げることにより発生する二次圧を示し、負の領域では、第2プッシュロッド4を押下げることにより発生する二次圧を示している。まず、第1プッシュロッド3を押し下げるべくレバー8を前方に押す。レバーを押してレバー8に作用するトルクが解除トルクF1になると、鋼球16が凹溝18から外れる。これにより、中立位置にて保持されたカムディスク7の保持状態が解除され、第1プッシュロッド3から受けるトルクに抗してレバー8を傾動させることで、カムディスク7を反時計回りに動かすことができるようになる。そのまま、レバー8を前方に傾動させてカムディスク7を反時計回りに動かしていくと、カムディスク7により第1プッシュロッド3が押し下げられる。これにより、一方の方向切換弁では、第1プッシュロッド3の押し下げられた量に応じてスプールを移動させて発生する二次圧を上げる。つまり、一方の方向切換弁では、カムディスク7の反時計周り回動角度即ち、レバー8の前方への傾動量に応じて発生する二次圧を上昇させる。この間、2つのディテント機構11,12に備わる鋼球16,24は、カムディスク7の中央領域7b,7d上を相対移動し、やがて、電磁式のディテント機構12の鋼球24が下側の段差31に達する。更にレバー8を傾動させると、鋼球24が下側傾斜面31a上を相対移動しながら段差31を落ちていく。その際、電磁吸着機構21に電流が流されていると、ロッド23により鋼球24が下側傾斜面31aに押し付けられることで、カムディスク7が付勢されて反時計回りに回される中間角度θ4の直前。更にレバー8を傾動させると、鋼球24が下側傾斜面31aから離れていく。それ故、カムディスク7に作用する付勢力が小さくなっていき、カムディスク7の回動角度が中間角度θ4になった時点で鋼球24が下側傾斜面31aから離れて押付ける力がなくなり、カムディスク7が反時計回りに付勢されなくなる。そのままレバー8を前方へと傾動させると、機械式のディテント機構11の鋼球16が凹部19に近づいていき、やがて回動角度が規制角度θ1になると鋼球16が凹部19に嵌まり込む。この際、鋼球16は、V字状に形成された凹部19の壁面に沿って嵌まり込むため、カムディスク7を反時計回りに付勢する。それ故、カムディスク7が第1ストロークエンド位置に案内される。この第1ストロークエンド位置カムディスク7の傾きが規制角度θ1となる位置にカムディスク7が達することで、カムディスク7がディテントされて第1プッシュロッド3がストロークエンドで保持される。このようにしてストロークエンドに保持された第1プッシュロッド3を基準位置に戻すべくレバー8を後方に引っ張ると、レバー8に作用するトルクが解除トルク-F2になった時点で鋼球16が凹部19から外れてカムディスク7のディテント状態が解除される。これにより、レバー8を後方に傾動させてカムディスク7を時計回りに動かすことができるようになる。なお、本実施形態において、解除トルク-F2は、約-4Nmであり、それに併せて凹部19の形状が設計されている。そのまま、レバー8を後方へと傾動させていくと、第1プッシュロッ3がばね部材5により押し戻され、それに応じてスプールが移動して方向切換弁の二次圧が下降していく。つまり、二次圧がカムディスク7の回動角度即ち、レバー8の傾動量に応じて下降する。その後もレバー8を後方へと傾動させていき、カムディスク7の回動角度が中間角度θ4になると、電磁式のディテント機構12の鋼球24が下側傾斜面31aに当って段差31と係合する。これにより、カムディスク7が第1中間位置カムディスクの傾きが中間角度θ4となる位置にてディテントされ、第1プッシュロッド3が中間ストロークにて保持される。ディテント状態を解除すべくレバー8に作用させるトルクを上げながらレバー8を後方に傾動させると、レバー8に作用するトルクが解除トルク-F3になった時点で鋼球24がロッド23を押し戻しながら下側傾斜面31a上を相対移動し始める。なお、解除トルクF3は、ソレノイド26に吸着板25を密着させて使用する電磁吸着機構21を採用しているため、電磁吸着機構21の加工精度及び位置精度の製品毎のバラツキがあっても前後のディテント解除力の差を小さくすることができる。また、鋼球24を下側領域7eから離しているので、ソレノイド26と吸着板25とを確実に密着させることができ、これによってバラツキを更に防いでいる。やがて、鋼球24が下側傾斜面31aを登りきって段差31を乗り越え、鋼球24が中央領域7dに達する。これにより、第1中間位置でのディテント状態が解除される。なお、本実施形態では、ソレノイド26に印加される電圧が22Vになるように、電流調整装置にてソレノイド26に流す電流を調整しており、それにより解除トルク-F3が約-5Nmになっている。即ち、中間位置でのディテント解除に必要な解除トルクは、ストロークエンド位置での解除トルクに近いトルクとなっている。即ち、機械式のディテント機構11と変わらないフィーリングでディテントを解除することができる。中間位置でのディテント状態が解除されると、レバー8を後方へと傾動させることができるようになり、カムディスク7を中央位置へと戻すことができるようになる。なお、ディテント状態が解除されると、鋼球16,24が中央領域7b,7dに押圧されるため、カムディスク7に中央位置に向かうトルクが作用する。それ故、中間位置でのディテント状態が解除されると、レバー8に作用するトルクが大きくなくとも、カムディスク7が中立位置へと戻すことができる。このようにソレノイド26に電流が流されている場合、第1中間位置にてカムディスク7がディテントされる。これに対して、ソレノイド26に電流が流れていない場合、鋼球24をカムディスク7の外表面に押圧する力が小さいため、鋼球24は、第2ばね部材28に抗してロッド23を持ち上げながら下側傾斜面31a上を相対移動していく。即ち、鋼球24は段差31と係合せず、カムディスク7をストロークエンド位置から中立位置へと一気に戻すことができるようになる。このように電磁吸着機構21に流す電流を止めることにより、第1中間位置でのディテント機能が無効になる。つまり、流す電流を止めるだけでディテント機能を停止することができ、例えば作業内容上でディテント機能を使用しない場合、又は法規上でディテント機能の使用が禁止されている場合であっても、ディテント機構12の取り外し等することなく簡単にディテント機能を停止することができる。第2プッシュロッド4を押し下げる場合、レバー8を傾動させる方向、カムディスク7がディテントされる位置等が異なることを除き、第1プッシュロッド3を押し下げる場合と作用効果が略同じである。以下では、第2プッシュロッド4を押し下げる場合について簡単に説明する。第2プッシュロッド4を押し下げるべくレバー8を後方に引っ張ると、レバー8に作用するトルクが解除トルクF4=解除トルク-F1になった時点で鋼球16が凹溝18から外れる。外れた後も第2プッシュロッド4から受けるトルクに抗してレバー8を傾動させることで第2プッシュロッドが押し下げられ、方向切換弁で押し下げられた量に応じた二次圧が発生する。そのまま、レバー8を傾動させ続けると、鋼球24が上側傾斜面32a上を移動しながら段差32を落ちる。やがて、カムディスク7が第2ストロークエンド位置カムディスク7の傾きが規制角度-θ1となる位置に達して鋼球24が凹溝20に嵌まり込み、カムディスク7が第2ストロークエンド位置にてディテントされる。即ち、第2プッシュロッド4がストロークエンドにて保持される。第2プッシュロッド4を基準位置に戻すべくレバー8を後方に引っ張ると、レバー8に作用するトルクが解除トルクF5=解除トルク-F2になった時点で鋼球16が凹部19から外れ、ディテント状態が解除される。そのまま、レバー8を後方へと傾動させていくと、第2プッシュロッド4がばね部材5により押し戻され、押し戻された量に応じた分だけ二次圧が下降する。その後もレバー8を後方へと傾動させていき、カムディスク7の回動角度が中間角度-θ4になると、電磁式のディテント機構12の鋼球24が上側傾斜面32aに当って段差32と係合し、第2中間位置カムディスクの傾きが中間角度-θ4となる位置にてカムディスク7がディテントされる。即ち、第2プッシュロッド4が中間ストロークにて保持される。更に、ディテント状態を解除すべくレバー8に作用するトルクを上げながらレバー8を後方に傾動させると、レバー8に作用するトルクが解除トルクF6=解除トルク-F3になった時点で鋼球24がロッド23を押し戻しながら下側傾斜面32a上を相対移動し始める。やがて、鋼球24が上側傾斜面32aを登りきって中央領域7dに達し、鋼球24が段差32を乗り越えると、ディテント状態が解除される。そして、レバー8を前方へと傾動させることで、中立位置へと戻される。このように構成される油圧操作弁1は、機械式のディテント機構11により中立位置、並びに第1及び第2ストロークエンド位置でのディテント機能を達成し、電磁式のディテント機構12により第1及び第2中間位置でのディテント機能を達成している。電磁式のディテント機構12では、鋼球24が段差31,32と係合している際、吸着板25がソレノイド26に吸着されており、鋼球24が段差31,32とソレノイド26とによって拘束されている。それ故、電磁式のディテント機構12の鋼球24を下側領域7e及び上側領域7fに押圧させると過剰拘束となるが、鋼球24と下側領域7e及び上側領域7fの間で隙間dを開けることで、第1及び第2中間位置にて鋼球24が過剰拘束されることを防げる。また、鋼球24が下側領域7e及び上側領域7fに接していないため、鋼球24の磨耗を抑制することができる。それ故、鋼球24の耐久性を向上することができる。また、鋼球24が磨耗することで、鋼球24が変形して鋼球24と段差31,32との係合力が小さくなって解除トルクが小さくなることを抑えることができる。即ち、第1及び第2中間位置でのディテント機能の低下を抑えることができ、長時間使用することによる操作フィーリングの変化を抑えることができる。他方、機械式のディテント機構11の場合、鋼球16が第1ばね部材17によって押し付けられる。第1ばね部材17による押付力は、ソレノイドによる押付力に比べて急激に変化することがないので、機械式のディテント機構11は、加工精度及び位置精度が異なっていても、それらを吸収することができる。このような機械式のディテント機構11を電磁式のディテント機構12と共に採用することで、ディテント機能の切換えと、中立位置、第1及び第2中間位置、並びに第1及び第2ストロークエンド位置の全ての位置で良好なディテント機能との両方を実現した油圧操作弁1を簡単に製造することができる。また、油圧操作弁1は、電流調整装置30によりソレノイド26に流す電流値を変えることにより、第1及び第2中間位置での解除トルクF3,F6を切換えて、ディテント状態を解除する際の操作フィーリングを変えることができる。このように、ソレノイド26に流す電流値を変えるだけで解除トルクF3,F6を変えることができるので、解除トルクF3,F6を変えるために第2ばね部材28を変える必要がなく、解除トルクF3,F6の調整が容易である。本実施形態では、中立位置、並びに第1及び第2ストロークエンド位置でカムディスク7をディテントするために機械式のディテント機構11を採用しているが、電磁式のディテント機構12を採用してもよい。また、カムディスク7は、必ずしも板状の部材である必要はなく、ブロック状の部材であってもよい。なお、前述の例では、レバーの傾動量に応じて出力値として2次圧を発生する油圧操作弁に適用した場合を述べたが、電流値や電圧値を出力する操作装置に適用する場合も同様である。即ち、この操作装置は、カムの回動方向に応じて信号電流又は電圧を出力する機器つまり、出力方向を切換え、カムの回動角度に応じて信号の強さ電流値又は電圧値を変えるようなっており、その他、カムディスクやディテント機構等、前述する油圧操作弁1と同様の構成を有している。また、本発明は、実施の形態に限定されず、発明の趣旨を逸脱しない範囲で追加、削除、変更が可能である。"