"筒内圧を受けて電圧を発生する圧電素子を有し、前記圧電素子が発生した電圧を前記筒内圧の検出信号として出力する筒内圧センサと、前記圧電素子に電圧を印加して振動を発生させる振動発生手段と、前記振動発生手段により発生させた振動周波数を検出する周波数検出手段と、前記周波数検出手段により検出した振動周波数と、前記筒内圧センサに異物が付着していない場合に発生する基準の振動周波数との偏差に基いて、前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出する異物付着検出手段と、を備えることを特徴とする内燃機関の筒内圧検出装置。前記異物付着検出手段により前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出した場合に、ノックを発生させて異物を除去する異物除去手段を備えてなる請求項1に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。前記異物付着検出手段により前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出した場合に、前記圧電素子に電圧を印加して振動を発生させる異物除去手段を備えてなる請求項1に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。内燃機関の停止時に前記筒内圧センサの温度を停止温度として取得する停止温度取得手段と、内燃機関の始動時に前記筒内圧センサの温度を始動温度として取得する始動温度取得手段と、前記停止温度と前記始動温度との温度差に基いて、前記圧電素子の振動により前記異物の除去が可能となる振動レベルを決定する振動レベル決定手段と、を備え、前記異物除去手段は、前記振動レベルに対応する電圧を前記圧電素子に印加する構成としてなる請求項3に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。前記停止温度取得手段は、内燃機関の停止前に筒内温度を取得し、予め設定された相関データに基いて前記筒内温度から前記停止温度を算出する構成としてなる請求項4に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。前記始動温度取得手段は、内燃機関の始動時に機関温度または吸気温度に基いて前記始動温度を推定する構成としてなる請求項4または5に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。内燃機関の始動時において、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中に前記圧電素子を振動させる構成としてなる請求項1乃至6のうち何れか1項に記載の内燃機関の筒内圧検出装置。ところで、上述した特許文献1の従来技術では、筒内圧センサに対して、ヒータ、温度センサ、温度制御手段等の部品を設ける必要があり、筒内圧センサやその周辺部の構造が複雑化するという問題がある。また、特許文献2の従来技術では、圧電素子を振動させることは可能でも、センサにデポジットが付着しているかどうかを検出することができない。従って、この構成では、デポジットの付着が不明な状態で圧電素子をむやみに振動させることになり、デポジットを効率よく除去することができない。このような従来技術により、筒内圧センサの先端部等にデポジットが残留していると、センサの出力に誤差が生じやすくなり、筒内圧を精度よく検出することができない。本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、本発明の目的は、デポジット等の異物が筒内圧センサに付着したことを簡単な構成で検出することができ、異物の除去を効率よく行うことが可能な内燃機関の筒内圧検出装置を提供することにある。第1の発明は、筒内圧を受けて電圧を発生する圧電素子を有し、前記圧電素子が発生した電圧を前記筒内圧の検出信号として出力する筒内圧センサと、前記圧電素子に電圧を印加して振動を発生させる振動発生手段と、前記振動発生手段により発生させた振動周波数を検出する周波数検出手段と、前記周波数検出手段により検出した振動周波数と、前記筒内圧センサに異物が付着していない場合に発生する基準の振動周波数との偏差に基いて、前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出する異物付着検出手段と、を備えることを特徴とする。第2の発明は、前記異物付着検出手段により前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出した場合に、ノックを発生させて異物を除去する異物除去手段を備える。第3の発明は、前記異物付着検出手段により前記筒内圧センサに異物が付着したことを検出した場合に、前記圧電素子に電圧を印加して振動を発生させる異物除去手段を備える。第4の発明は、内燃機関の停止時に前記筒内圧センサの温度を停止温度として取得する停止温度取得手段と、内燃機関の始動時に前記筒内圧センサの温度を始動温度として取得する始動温度取得手段と、前記停止温度と前記始動温度との温度差に基いて、前記圧電素子の振動により前記異物の除去が可能となる振動レベルを決定する振動レベル決定手段と、を備え、前記異物除去手段は、前記振動レベルに対応する電圧を前記圧電素子に印加する構成としている。第5の発明によると、前記停止温度取得手段は、内燃機関の停止前に筒内温度を取得し、予め設定された相関データに基いて前記筒内温度から前記停止温度を算出する構成としている。第6の発明によると、前記始動温度取得手段は、内燃機関の始動時に機関温度または吸気温度に基いて前記始動温度を推定する構成としている。第7の発明によると、内燃機関の始動時において、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中に前記圧電素子を振動させる構成としている。第1の発明によれば、圧電素子の逆圧電効果を利用して、筒内圧センサにデポジット等の異物が付着していることを確実かつ容易に検出することができる。これにより、異物の付着を検出するための特別な構造やセンサ等が必要ないので、システムを簡略化することができる。また、異物の付着を検出した場合にのみ、これを除去すればよいので、異物を除去するための制御をむやみに実行する必要がなくなり、無駄なエネルギーのロスを防止することができる。第2の発明によれば、異物除去手段は、筒内圧センサに異物が付着した場合に、ノックを発生させて異物を除去することができる。これにより、既存の現象を利用して異物の除去を容易に行うことができる。第3の発明によれば、異物除去手段は、筒内圧センサに異物が付着した場合に、逆圧電効果を利用した振動により異物を除去することができる。これにより、筒内圧センサに大きな負荷をかけることなく、異物の除去を容易に行うことができる。第4の発明によれば、内燃機関が停止してから始動されるまでの温度変化を利用して異物に歪みを生じさせることができる。そして、内燃機関の始動時には、歪みが生じた状態の異物に対して圧電素子の振動を付加することができ、剥離効果が最も高いタイミングで異物を効率よく除去することができる。しかも、内燃機関の停止時と始動時のセンサ温度の温度差に基いて、異物の除去に必要な最小の振動レベルを決定することができる。これにより、筒内圧センサに付着した異物を確実に除去しつつ、振動により消費されるエネルギーのロスを最小限に抑制することができる。また、振動レベルを最小限に抑えることにより、センサの耐久性を向上させ、寿命を延ばすことができる。第5の発明によれば、停止温度取得手段は、内燃機関の停止前に筒内温度を取得し、予め設定された相関データに基いて筒内温度から筒内圧センサの停止温度を算出することができる。第6の発明によれば、始動温度取得手段は、内燃機関の始動時に機関温度または吸気温度に基いて筒内圧センサの始動温度を推定することができる。第7の発明によれば、内燃機関の始動時において、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中に圧電素子を振動させることができる。これにより、通常の燃焼制御等における筒内圧の検出動作を邪魔することがないので、制御を円滑に行うことができる。また、第4の発明においては、前記筒内圧の検出動作を邪魔しない範囲で、センサの振動期間を出来るだけ長くすることができる。これにより、一定の振動レベル=振動時間×振動の強さを実現する場合に、振動の強さを可能な限り小さく設定し、筒内圧センサを振動による劣化から保護することができる。実施の形態1.[実施の形態1の構成]以下、図1及び図2を参照しつつ、本発明の実施の形態1について説明する。図1は、本発明の実施の形態1のシステム構成を説明するための全体構成図である。本実施の形態のシステムは、内燃機関としてのエンジン10を備えている。エンジン10の各気筒には、ピストン12により燃焼室14が画成されており、ピストン12はエンジンのクランク軸16に連結されている。また、エンジン10の吸気通路18には、アクセル開度等に基いて吸入空気量を調整する電子制御式のスロットルバルブ20が設けられており、排気通路22には排気浄化触媒24が設けられている。また、各気筒には、燃料噴射弁26,28、点火プラグ30、吸気バルブ32、排気バルブ34等が設けられている。また、本実施の形態のシステムは、センサ40~50を含むセンサ系統と、エンジン10の運転状態を制御するECU60とを備えている。まず、センサ系統について説明すると、クランク角センサ40は、クランク軸16の回転に同期した信号を出力するもので、エアフローセンサ42は吸入空気量を検出する。また、水温センサ44は、エンジンの温度状態が反映される機関温度の一例として、エンジン冷却水の温度エンジン水温を検出し、吸気温センサ46は吸気温度を検出する。また、筒内圧センサ48は、公知の圧力センサ等により構成されており、例えば筒内の空間に晒される円柱状の受圧部と、受圧部の基端側に固着された圧電素子図示せずとを備えている。そして、センサの作動時には、筒内圧が受圧部を介して圧電素子に作用し、圧電素子から筒内圧に応じた電圧信号が出力されるように構成されている。一方、ノックセンサ50は、エンジンの振動状態に基いてノックの発生を検出する。センサ系統には、この他にも、エンジン制御に必要な各種のセンサスロットルバルブ22の開度を検出するスロットルセンサ、排気空燃比を検出する空燃比センサ等が含まれている。ECU60は、例えばROM、RAM、不揮発性メモリ等を含む記憶回路を備えた演算処理装置により構成されている。ECU60の入力側には、センサ系統の各センサが接続されており、ECU60の出力側には、スロットルバルブ22、燃料噴射弁26,28、点火プラグ30等を含む各種のアクチュエータが接続されている。また、ECU60は、クランク角に応じて変化する各種のデータを、当該クランク角と共に時系列データとして記憶する機能を備えている。この時系列データには、各センサの出力値、及び当該出力値に基いて算出される各種の指標、パラメータ等が含まれる。そして、ECU60は、エンジンの運転情報をセンサ系統により検出しつつ、各アクチュエータを駆動して運転状態を制御する。具体的には、クランク角センサ40の出力に基いてエンジン回転数機関回転数とクランク角とを検出し、エアフローセンサ42の出力に基いて吸入空気量を算出する。また、吸入空気量、エンジン回転数等に基いてエンジンの負荷負荷率を算出する。そして、クランク角に基いて燃料噴射時期や点火時期を決定し、これらの時期が到来したときには、燃料噴射弁26や点火プラグ28,30を駆動する。これにより、筒内で混合気を燃焼させ、エンジンを運転することができる。実施の形態1の特徴本実施の形態では、圧電素子の逆圧電効果を利用して、筒内圧センサ48に付着したデポジットを検出することを特徴としている。逆圧電効果とは、圧電素子に電圧を印加することにより、筒内圧センサ48に振動を発生させるものである。以下、この制御について具体的に説明する。本実施の形態では、まず、エンジンの出荷時等のように、筒内圧センサ48が初期状態であるとき、即ち、センサにデポジットが付着していない状態において、圧電素子を逆圧電効果により振動させる。そして、このときのセンサの振動周波数を、基準の振動周波数VaとしてECU60に予め記憶させておく。デポジット検出制御次に、エンジンの使用時には、例えばデポジットが付着したと予測されるタイミングにおいて、圧電素子を逆圧電効果により振動させ、その振動周波数Vbを取得する。ここで、筒内圧センサ48にデポジットが付着している場合には、その重量や重心が初期状態と比較して変化し、これに伴って振動周波数が変化する。この結果、取得した振動周波数Vbと基準の振動周波数Vaとの間には、付着したデポジットの量に対応する周波数のずれ偏差が生じる。そこで、デポジット検出制御では、振動周波数Va,Vbの偏差が許容限度を超えている場合に、筒内圧センサ48に許容限度を超えた量のデポジットが付着しているものと判定する。このように、デポジット検出制御では、デポジットを検出するための特別な構造やセンサ等を用いなくても、逆圧電効果を利用してデポジットの付着の有無を容易に検出することができる。なお、上記説明において、筒内圧センサ48の振動周波数は、例えばノックセンサ50により検出してもよい。また、筒内圧センサ48の出力波形に出現する振動ノイズ等に基いてセンサの振動周波数を検出する構成としてもよい。デポジット剥離制御上記のデポジット検出制御により、デポジットの付着が検出された場合には、デポジット剥離制御を実行する。この制御では、例えば点火時期を一時的に進角させることにより、筒内でノックを意図的に発生させ、ノック発生時の衝撃を利用して筒内圧センサ48のデポジットを剥離させる。なお、デポジット剥離制御では、後述する実施の形態2で述べるように、筒内圧センサ48を逆圧電効果により強く振動させ、この振動によりデポジットを剥離させる構成としてもよい。これにより、筒内圧センサ48に大きな負荷をかけることなく、デポジットの除去を容易に行うことができる。[実施の形態1を実現するための具体的な処理]次に、図2を参照して、上述した制御を実現するための具体的な処理について説明する。図2は、本発明の実施の形態1において、ECUにより実行される制御のフローチャートである。この図に示すルーチンは、エンジンの運転中に繰返し実行されるものとする。図2に示すルーチンでは、まず、ステップ100において、筒内圧センサ48の圧電素子に電圧を印加し、逆圧電効果によりセンサを振動させる。次に、ステップ102では、前述の方法により筒内圧センサ48の振動周波数Vbを検出する。そして、ステップ104では、予め記憶しておいた基準の振動周波数Vaと検出周波数Vbとの偏差が許容限度内であるか否かを判定する。この判定が成立した場合には、ステップ106において、筒内圧センサ48にデポジットが付着しているものと判定し、ステップ108では、ノック発生制御等のデポジット剥離制御を実行する。なお、ステップ108に示すデポジット剥離制御は、ステップ104の判定が成立するまで繰り返し実行してもよい。一方、ステップ104の判定が不成立の場合には、デポジットの付着が殆どないものとして制御を終了する。以上詳述した通り、本実施の形態によれば、圧電素子の逆圧電効果を利用して筒内圧センサ48にデポジットが付着していることを確実かつ容易に検出することができる。これにより、デポジットの付着を検出した場合にのみ、剥離制御を実行してデポジットを効率よく除去することができる。また、デポジットが付着していない状態では、剥離制御をむやみに実行する必要がないので、無駄なエネルギーのロスを防止することができる。さらに、本実施の形態では、デポジット剥離制御としてノックを発生させるので、既存の現象を利用してデポジットの剥離を容易に行うことができる。なお、前記実施の形態1では、図2中に示すステップ100が請求項1における振動発生手段の具体例を示している。また、ステップ102は周波数検出手段の具体例を示し、ステップ104は異物付着検出手段の具体例を示している。また、ステップ108は、請求項2における異物除去手段の具体例を示している。また、本発明では、実施の形態1で説明したデポジット検出制御を、エンジンの始動時にイグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中に実行する構成としてもよい。これにより、実施の形態1においても、下記実施の形態2で述べる効果を得ることができる。実施の形態2.次に、図3及び図4を参照して、本発明の実施の形態2について説明する。本実施の形態では、前記実施の形態1と同様の構成及び制御に加えて、筒内圧センサに発生させる振動のレベルを調整することを主な特徴としている。なお、本実施の形態では、実施の形態1と同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略するものとする。[実施の形態2の特徴]本実施の形態では、実施の形態1と同様のデポジット検出制御を実行する。また、デポジットの付着を検出した場合には、ノックを発生させる代わりに、逆圧電効果を利用したデポジット剥離制御を実行する。即ち、デポジット剥離制御では、逆圧電効果により圧電素子を強く振動させ、この振動により筒内圧センサ48に付着したデポジットを剥離させる。しかし、エンジンの燃焼中には、これらの制御により筒内圧センサ48を振動させると、通常の燃焼制御等における筒内圧の検出が難しくなるので、デポジットの検出制御や剥離制御は、燃焼中を避けて実行するのが好ましい。また、筒内圧センサ48を振動させるとエネルギーのロスが生じるので、デポジット剥離制御は、デポジットの剥離効果が最大となるタイミングに実行し、その実行時間を出来るだけ短くするのが好ましい。このため、本実施の形態では、エンジンの停止時及び停止時の温度に基いて、デポジットの剥離効果が高くなる振動のレベルを算出し、エンジンが通常の運転に移行する前イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中にデポジットを剥離させる構成としている。具体的に述べると、本実施の形態では、まず、エンジンが停止するときに、エンジンがOFFされる直前の筒内圧を検出し、検出した筒内圧に基いて筒内温度を算出する。この算出処理は、熱力学の法則等に基いて容易に行うことができる。そして、筒内温度に基いて所定のデータマップを参照することにより、エンジン停止時の筒内圧センサ48の温度以下、停止温度と称すT1を算出、記憶する。このデータマップ相関データは、筒内温度と停止温度T1との関係を予め計測してデータ化し、ECU60に記憶させたものである。また、エンジンの始動時には、水温センサ44または吸気温センサ46の出力に基いてエンジン始動時の筒内圧センサ48の温度以下、単に始動温度と称すT2を推定する。この推定処理においても、予め記憶されたセンサ4446の出力と始動温度T2との関係を示すデータマップ等が用いられる。なお、上記説明では、始動温度T2を算出するためのパラメータの一例として、水温センサ44の出力エンジン水温を挙げたが、本発明では、エンジン水温以外の機関温度に基いて始動温度T2を算出してもよい。ここで、機関温度とは、例えばエンジン本体の温度、潤滑油の温度等のように、エンジンの温度状態が反映される各種の温度パラメータを意味している。このようにして得られた始動温度T2は、停止温度T1よりも低い温度となる。また、両者の温度差T1-T2は、デポジットの剥離に必要な最小の振動レベル=振動時間×振動の強さと一定の関係がある。即ち、センサに付着したデポジットには、エンジンが冷えるにつれて熱歪みが生じるが、この熱歪みは、温度差T1-T2が大きいほど増加する傾向がある。即ち、デポジットの剥離に必要な最小の振動レベルは、温度差T1-T2が大きいほど減少する特性がある。この特性は予め計測してデータ化され、データマップ等としてECU60に記憶されている。ECU60は、温度差T1-T2に基いて前記データマップを参照することにより、デポジットの剥離除去が可能となる最小の振動レベルを決定する。そして、このように決定した振動レベルと、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間長とに基いて、振動の強さを算出する。なお、前記期間長は、例えば機関温度等に基いて推定されるもので、振動の強さは、前記振動レベルを前記期間長の推定値で除算することにより算出される。そして、ECU60は、算出した振動の強さに対応する電圧を圧電素子に印加し、筒内圧センサ48を振動させる。この場合、筒内圧センサ48の振動は、点火firingまで継続するのが好ましい。次に、図3は、本発明の実施の形態2において、筒内圧センサに付着したデポジットの状態を示す説明図である。まず、図3aに示すように、センサの先端にデポジットが付着した状態でエンジンが停止すると、デポジットの温度も高温から低温に変化する。この結果、デポジットには、図3bに示すように、センサとの熱膨張の差により歪み亀裂、ひび等を含むが発生する。この状態でエンジンが始動し、逆圧電効果により筒内圧センサ48が振動すると、図3c,dに示すように、デポジットが歪みにより剥離し易くなる。従って、本実施の形態によれば、前記実施の形態1に加えて次のような作用効果を得ることができる。即ち、本実施の形態では、エンジンが停止してから始動されるまでの温度変化を利用してデポジットに歪みを生じさせることができる。そして、エンジンの始動時には、歪みが生じた状態のデポジットに対して圧電素子の振動を付加することができ、剥離効果が最も高いタイミングでデポジットを効率よく除去することができる。しかも、本実施の形態によれば、エンジン停止時と始動時のセンサ温度温度T1,T2の温度差に基いて、デポジットの剥離に必要な最小の振動レベルを決定することができる。これにより、センサに付着したデポジットを確実に除去しつつ、振動により消費されるエネルギーのロスを最小限に抑制することができる。また、振動レベルを最小限に抑えることにより、センサの耐久性を向上させ、寿命を延ばすことができる。また、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中にデポジット剥離制御を実行するので、通常の燃焼制御等における筒内圧の検出動作を邪魔することがない上に、当該検出動作を邪魔しない範囲でセンサの振動期間を出来るだけ長くすることができる。これにより、一定の振動レベル=振動時間×振動の強さを実現する場合に、振動の強さを可能な限り小さく設定し、筒内圧センサ48を振動による劣化から保護することができる。また、本実施の形態によれば、クランキング中に生じる振動を利用してデポジットの剥離を促進させることができる。[実施の形態2を実現するための具体的な処理]次に、図4を参照して、上述した制御を実現するための具体的な処理について説明する。図4は、本発明の実施の形態2において、ECUにより実行される制御のフローチャートである。この図に示すルーチンにおいて、ステップ200~210は、前記実施の形態1の図2に示すルーチンと独立に実行される。また、ステップ212は、例えば図2中のステップ108において、デポジット剥離制御として実行されるものである。図4に示すルーチンにおいて、まず、エンジンの停止時には、ステップ200,202により筒内圧センサ48の停止温度T1を推定し、これを記憶する。即ち、ステップ200では、エンジンがOFFされる直前の筒内圧に基いて筒内温度を算出し、ステップ202では、筒内温度に基いて停止温度T1を算出する。次に、エンジンの始動時には、イグニッションスイッチがONとなってからクランキングが終了するまでの期間中において、前記図2中のステップ100~104に示す処理デポジット検出制御を実行すると共に、図4中のステップ204~212に示す処理を実行する。即ち、まず、ステップ204では、エンジン水温または吸気温を検出し、ステップ206では、筒内圧センサ48の始動温度T2を推定する。そして、ステップ208では、温度差T1-T2に基いて、デポジットを剥離させることが可能な最小限の振動レベルを決定し、ステップ210では、この振動レベルと、クランキングが終了するまでの期間長の推定値とに基いて振動の強さを算出する。次に、前記図2に示すステップ104,106において、デポジットの付着を検出した場合には、ステップ212において、デポジット剥離制御を実行する。即ち、ステップ212では、ステップ210で算出した振動の強さに対応する電圧を筒内圧センサ48の圧電素子に印加し、逆圧電効果によりセンサを振動させる。なお、前記実施の形態2では、図4中に示すステップ212が請求項3,4における異物除去手段の具体例を示している。また、ステップ200,202は、請求項4,5における停止温度取得手段の具体例を示し、ステップ204,206は、請求項4,6における始動温度取得手段の具体例を示している。さらに、ステップ208は、請求項4における振動レベル決定手段の具体例を示している。"