"装置本体に装着されて回転駆動されることで、円筒状で、その内壁に一端から他端に掛けて凹状の螺旋部が形成された容器本体の内部に収納されているトナーを、トナー排出口から排出するトナー収納容器と、前記トナー収納容器から排出されたトナーを現像装置に搬送する搬送部を備えたトナー補給装置において、前記容器本体の軸方向から同容器本体に衝撃を与える衝撃付与手段を有することを特徴とするトナー補給装置。請求項1記載のトナー補給装置において、前記容器本体は前記容器本体一端側の底部に形成された複数の凸部を有し、前記装置本体は前記複数の凸部に周期的に係合する係合部を有する弾性部材を備え、前記衝撃付与手段は、前記複数の凸部と前記弾性部材で構成されていることを特徴とする請求項1記載のトナー補給装置。請求項2記載のトナー補給装置において、前記複数の凸部は、前記容器本体の周方向に不等間隔で、前記容器本体の外壁に配置されていることを特徴とするトナー補給装置。請求項2または3記載のトナー補給装置において、前記複数の凸部と前記係合部は、最小補給間隔において少なくとも複数回係合するように配置されていることを特徴とするトナー補給装置。請求項1記載のトナー補給装置において、前記衝撃付与手段は、前記容器本体一端側の底部と軸方向から係合/離脱する方向に移動自在であって、前記底部と係合することで回転駆動力を伝達する回転駆動部材と、前記回転駆動部材を前記底部に向かって付勢する付勢手段と、前記回転駆動部材を前記係合/離脱する方向に作動する作動手段を有することを特徴とするトナー補給装置。請求項5記載のトナー補給装置において、前記作動手段は、前記回転駆動部材と一体的に前記係合/離脱する方向に移動する移動体と、前記回転駆動部材を回転自在に支持する支持部材に設けられていて、前記回転駆動部材の回転により前記移動体が周方向に移動するときに、前記移動体と係合して前記回転駆動部材を前記底部から離脱する方向に移動させるガイド部を有することを特徴とするトナー補給装置。請求項1記載のトナー補給装置において、前記トナー収納容器は、前記容器本体と、前記排出口が形成されていて、前記容器本体と相対回転可能に前記容器本体に装着されたキャップ部を有し、前記衝撃付与手段は、前記容器本体と前記キャップ部の双方に形成されていて、前記容器本体の回転時に互いに係合/離脱することで、前記容器本体を軸方向に移動する凸部で構成されていることを特徴とするトナー補給装置。請求項7記載のトナー補給装置において、前記凸部の互いの接合面は、それぞれ前記軸方向に対して傾斜した平面または曲面であることを特徴とするトナー補給装置。請求項7または8記載のトナー補給装置において、前記凸部は、前記容器本体と前記キャップ部の周方向に不等間隔で配置されていることを特徴とするトナー補給装置。像担持体と、前記像担持体にトナー像を形成する現像装置と、前記現像装置にトナーを補給するトナー補給装置を備えた画像形成装置において、前記トナー補給装置が、請求項1ないし9の何れか1つに記載のトナー補給装置であることを特徴とする画像形成装置。しかし、特許文献1~5のように、トナーボトルに振動を与えてトナーボトルに大きな衝撃を与える場合、異音の発生、螺旋溝に当接する部材の負荷からトナーボトルにねじれが生じ、トナーボトルを回転駆動するモータなどの駆動系への過大な負荷等の問題が生じてしまう。無論、螺旋溝によるトナー搬送ではなく、例えばアジテータなどの搬送部材をトナーボトル内に配置すれば、このような課題はなくなるが、今度はリサイクル時にトナーボトルと搬送部材を分離しなければならず、作業工数が増えてしまう。本発明は、リサイクル時の作業工数が少なく、異音や駆動系へ過大な負荷も与えずにトナー収納容器内に収容されているトナーの残量を減らしてトナーの無駄を省き、トナー収納容器1本あたりのイールドを向上することを目的とする。本発明にかかるトナー補給装置は、装置本体に装着されて回転駆動されることで、円筒状で、その内壁に一端から他端に掛けて凹状の螺旋部が形成された容器本体の内部に収納されているトナーを、トナー排出口から排出するトナー収納容器と、トナー収納容器から排出されたトナーを現像装置に搬送する搬送部と、容器本体の軸方向から同容器本体に衝撃を与える衝撃付与手段を有することを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、容器本体は容器本体一端側の底部に形成された複数の凸部を有し、装置本体は複数の凸部に周期的に係合する係合部を有する弾性部材を備え、衝撃付与手段は、複数の凸部と弾性部材で構成されていることを特徴している。本発明に係るトナー補給装置において、複数の凸部は、容器本体の周方向に不等間隔で、容器本体の外壁に配置されていることを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、複数の凸部と係合部は、最小補給間隔において少なくとも複数回係合するように配置されていることを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、衝撃付与手段は、容器本体一端側の底部と軸方向から係合/離脱する方向に移動自在であって、底部と係合することで回転駆動力を伝達する回転駆動部材と、回転駆動部材を底部に向かって付勢する付勢手段と、回転駆動部材を係合/離脱する方向に作動する作動手段を有することを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、作動手段は、回転駆動部材と一体的に係合/離脱する方向に移動する移動体と、回転駆動部材を回転自在に支持する支持部材に設けられていて、回転駆動部材の回転により移動体が周方向に移動するときに、移動体と係合して回転駆動部材を前記底部から離脱する方向に移動させるガイド部を有することを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、トナー収納容器は、容器本体と、排出口が形成されていて、容器本体と相対回転可能に容器本体に装着されたキャップ部を有し、衝撃付与手段は、容器本体とキャップ部の双方に形成されていて、容器本体の回転時に互いに係合/離脱することで、容器本体を軸方向に移動する凸部で構成されていることを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、凸部の互いの接合面は、それぞれ軸方向に対して傾斜した平面または曲面であることを特徴としている。本発明に係るトナー補給装置において、凸部は、容器本体とキャップ部の周方向に不等間隔で配置されていることを特徴としている。本発明にかかる、像担持体、像担持体にトナー像を形成する現像装置、現像装置にトナーを補給するトナー補給装置を備えた画像形成装置は、トナー補給装置としては、上記何れかのトナー補給装置を備えていることを特徴としている。本発明によれば、装置本体に装着されて回転駆動されることで、円筒状でその内壁に一端から他端に掛けて凹状の螺旋部が形成された容器本体の内部に収納されているトナーをトナー排出口から排出するトナー収納容器に対して、容器本体の軸方向から同容器本体に衝撃を与える衝撃付与手段を有するので、容器本体が回転駆動されると、容器本体のトナーが凹状の螺旋部で掻き上げられるとともに、衝撃付与手段によって容器本体に衝撃が与えられるので、緩凝集したトナーがほぐされるとともに内壁への付着も抑制される。このため容器本体内のトナー量が少なくなってきても、トナー排出口からトナーを排出し続けることができるので、異音発生や駆動系への過大な負荷を与えることなく容器本体内に収容されているトナーの残量を減らしてトナーの無駄を省き、トナー収納容器1本あたりのイールドを伸ばすことができる。本発明では、装置本体に装着されて回転駆動されることで、円筒状でその内壁に一端から他端に掛けて凹状の螺旋部が形成された容器本体の内部に収納されているトナーをトナー排出口から排出するトナー収納容器に対して、容器本体の軸方向から衝撃付与手段で衝撃を与えることを特徴としている。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照して詳細に説明する。なお、各図中、同一又は相当する部分には同一の符号を付し、その重複説明は適宜に簡略化ないし省略する。図1を用いて画像形成装置の全体構成と動作について説明する。図1に示す画像形成装置は、装置本体100の上方にトナー容器収容部31が配置されている。トナー容器収容部31には、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した4つのトナー収納容器32Y、32M、32C、32Kが着脱自在交換自在に設置されている。トナー容器収容部31の下方には中間転写ユニット15が配設されている。中間転写ユニット15が備えている中間転写体となる中間転写ベルト8には、各色イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックに対応した作像部6Y、6M、6C、6Kが、対向して並設して配置されている。トナー収納容器32Y、32M、32C、32Kの下方には、それぞれトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kが配設されている。そして、トナー収納容器32Y、32M、32C、32Kの内部に収容されたトナーは、それぞれトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kによって、作像部6Y、6M、6C、6Kが備えている現像装置5Y、5M、5C、5K内に供給補給される。図2を参照して、イエローに対応した作像部6Yの構成を代表して説明する。作像部6Yは、像担持体となる感光体ドラム1Yと、感光体ドラム1Yの周囲に配設された帯電部4Y、現像装置5Y現像部、クリーニング部2Y、除電部不図示である。等で構成されている。そして、感光体ドラム1Y上で、周知の作像プロセス帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程、クリーニング工程が行われて、感光体ドラム1Y上にイエロー画像が形成されることになる。なお、他の3つの作像部6M、6C、6Kも、使用されるトナーの色が異なる以外は、イエローに対応した作像部6Yとほぼ同様の構成となっていて、それぞれのトナー色に対応した画像が形成される。以下、他の3つの作像部6M、6C、6Kの説明を適宜に省略して、イエローに対応した作像部6Yのみの説明を行う。図2を参照して、感光体ドラム1Yは、不図示の駆動モータによって図2中の時計方向に回転駆動される。そして、帯電部4Yの位置で、感光体ドラム1Yの表面が一様に帯電される帯電工程である。感光体ドラム1Yの表面は、露光装置7図1を参照から発せられたレーザ光Lの照射位置に達して、この位置での露光走査によってイエローに対応した静電潜像が形成される露光工程である。感光体ドラム1Yの表面は、現像装置5Yとの対向位置に達して、この位置で静電潜像が現像されて、イエローのトナー像が形成される現像工程である。現像工程を終えた感光体ドラム1Yの表面は、中間転写ベルト8及び第1転写バイアスローラ9Yとの対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1Y上のトナー像が中間転写ベルト8上に転写される1次転写工程である。このとき、感光体ドラム1Y上には、僅かながら未転写トナーが残存する。1次転写後の感光体ドラム1Yの表面は、クリーニング部2Yとの対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1Y上に残存した未転写トナーがクリーニングブレード2aによって機械的に回収されるクリーニング工程である。そして最後に、感光体ドラム1Yの表面は、不図示の除電部との対向位置に達して、この位置で感光体ドラム1Y上の残留電位が除去される。こうして、感光体ドラム1Y上で行われる、一連の作像プロセスが終了する。なお、上述した作像プロセスは、他の作像部6M、6C、6Kでも、イエロー作像部6Yと同様に行われる。すなわち、作像部の下方に配設された露光部7から、画像情報に基いたレーザ光Lが、各作像部6M、6C、6Kの感光体ドラム1M、1C、1K上に向けて照射される。詳しくは、露光部7は、光源からレーザ光Lを発して、そのレーザ光Lを回転駆動されたポリゴンミラーで走査しながら、複数の光学素子を介して感光体ドラム1M、1C、1K上に照射する。その後、現像工程を経て各感光体ドラム上に形成した各色のトナー像を、中間転写ベルト8上に重ねて転写する。こうして、中間転写ベルト8上にカラー画像が形成される。ここで、図1を参照して、中間転写ユニット15は、中間転写ベルト8、4つの1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9K、2次転写バックアップローラ12、複数のテンションローラ、中間転写クリーニング部等で構成されている。中間転写ベルト8は、複数のローラ部材によって張架支持されるとともに、1つのローラ部材12の回転駆動によって図1中の矢印方向に無端移動される。4つの1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kは、それぞれ、中間転写ベルト8を感光体ドラム1Y、1M、1C、1Kとの間に挟み込んで1次転写ニップを形成している。これら1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kには、トナーの極性とは逆の転写バイアスが印加される。そして、中間転写ベルト8は、矢印方向に走行して、各1次転写バイアスローラ9Y、9M、9C、9Kとの対向部に形成される1次転写ニップを順次通過する。こうして、感光体ドラム1Y、1M、1C、1K上の各色のトナー像が、中間転写ベルト8上に重ねて1次転写される。その後、各色のトナー像が重ねて転写された中間転写ベルト8は、2次転写ローラ19との対向位置に達する。この位置では、2次転写バックアップローラ12が、2次転写ローラ19との間に中間転写ベルト8を挟み込んで2次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト8上に形成された4色のトナー像は、この2次転写ニップの位置に搬送された転写紙等の記録媒体P上に転写される。このとき、中間転写ベルト8には、記録媒体Pに転写されなかった未転写トナーが残存する。その後、中間転写ベルト8は、中間転写クリーニング部不図示であるの位置に達する。そして、この位置で、中間転写ベルト8上の未転写トナーが回収される。こうして中間転写ベルト8上で行われる、一連の転写プロセスが終了する。2次転写ニップの位置に搬送された記録媒体Pは、装置本体100の下方に配設された給紙部26から、給紙ローラ27やレジストローラ対28等が配置された搬送経路を経由して搬送されたものである。詳しくは、給紙部26には、転写紙等の記録媒体Pが複数枚重ねて収納されている。そして、給紙ローラ27が図1中の反時計方向に回転駆動されると、一番上の記録媒体Pがレジストローラ対28のローラ間に向けて給送される。レジストローラ対28に搬送された記録媒体Pは、回転駆動を停止したレジストローラ対28のローラニップの位置で一旦停止する。そして、中間転写ベルト8上のカラー画像にタイミングを合わせて、レジストローラ対28が回転駆動されて、記録媒体Pが2次転写ニップに向けて搬送される。こうして、記録媒体P上に、所望のカラー画像が転写される。2次転写ニップの位置でカラー画像が転写された記録媒体Pは、2次転写ニップの上方に配置された定着部20の位置に搬送される。そして、この位置で、定着ベルト及び加圧ローラによる熱と圧力とにより表面に転写されたカラー画像が記録媒体P上に定着される。定着後の記録媒体Pは、排紙ローラ対29のローラ間を経て、装置外へと排出される。排紙ローラ対29によって装置外に排出された記録媒体Pは、出力画像としてスタック部30上に順次スタックされる。こうして、画像形成装置における、一連の画像形成プロセスが完了する。次に、図2を用いて作像部における現像装置の構成動作について、現像装置5Yを例にさらに詳しく説明する。現像装置5Yは、感光体ドラム1Yに対向する現像ローラ51Y、現像ローラ51Yに対向するドクターブレード52Y、現像剤収容部53Y、54Y内に配設された2つの搬送スクリュ55Y、現像剤収容部54Yの現像剤G中のトナー濃度を検知する濃度検知センサ56Y等で構成されている。現像ローラ51Yは、内部に固設されたマグネットや、マグネットの周囲を回転するスリーブ等で構成される。現像剤収容部53Y、54Y内には、キャリアとトナーとからなる2成分の現像剤Gが収容されている。現像剤収容部54Yは、その上方に形成された開口を介してトナー落下経路64Yに連通している。このように構成された現像装置5Yは、次のように動作する。現像ローラ51Yのスリーブは、感光体ドラム1Yと逆方向となる図2の矢印方向に回転している。そして、マグネットにより形成された磁界によって現像ローラ51Y上に担持された現像剤Gは、スリーブの回転にともない現像ローラ51Y上を移動する。ここで、現像装置5Y内の現像剤Gは、現像剤中のトナーの割合トナー濃度が所定の範囲内になるように調整される。詳しくは、現像装置5Y内のトナー消費に応じて、トナー収納容器32Yに収容されているトナーTが、トナー補給装置60Y図3等を参照を介して現像剤収容部54Y内にトナー落下経路64Yを介して補給される。なお、トナー補給装置の構成動作については、後で詳しく説明する。現像剤収容部54Y内に補給されたトナーTは、2つの搬送スクリュ55Yによって、現像剤Gとともに混合撹拌されながら、2つの現像剤収容部53Y、54Yを循環する図2の紙面垂直方向の移動である。そして、現像剤G中のトナーは、キャリアとの摩擦帯電によりキャリアに吸着して、現像ローラ51Y上に形成された磁力によりキャリアとともに現像ローラ51Y上に担持される。現像ローラ51Y上に担持された現像剤Gは、図2中の矢印方向に搬送されて、ドクターブレード52Yの位置に達する。そして、現像ローラ51Y上の現像剤Gは、この位置で現像剤量が適量化された後に、感光体ドラム1Yとの対向位置現像領域である。まで搬送される。そして、現像領域に形成された電界によって、感光体ドラム1Y上に形成された潜像にトナーが吸着される。その後、現像ローラ51Y上に残った現像剤Gはスリーブの回転にともない現像剤収容部53Yの上方に達して、この位置で現像ローラ51Yから離脱される。第1の実施形態本形態では、螺旋部を有するトナー収納容器の回転によるトナー搬送に際し、トナー収納容器に設けた凸部に、弾性部材となる板ばねの係合部が周期的に当接されることによりトナー収納容器に振動が加わることが特徴になっている。また本形態では、凸部をトナー収納容器の周方向に不等間隔に設けるとともに、凸部をトナー収納容器の底部に形成し、板ばねを操作性にはほとんど影響のない容器端部に配置して作用するようにしている。次にトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kについて説明する。図3、図4において、装置本体100のトナー容器収容部31内に設置されるトナー収納容器32Y、32M、32C、32K内のトナーは、各色の現像装置内のトナー消費に応じて、トナー色ごとに設けられたトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kによって適宜に各現像装置内に補給される。トナー補給装置60Y、60M、60C、60Kは、その支持部115図7参照がトナー容器収容部31内に臨むように装置本体100に装着されている。このため、トナー収納容器32Y、32M、32C、32K内は、画像形成装置全体としてみれば装置本体100に着脱自在に装着されることになり、トナー補給装置を中心に見ればトナー補給装置の装置本体となる支持部115に着脱自在に装着されることになる。なお、4つのトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kやトナー収納容器32Y、32M、32C、32Kは、作像プロセスに用いられるトナーの色が異なる以外はほぼ同一構造であるので、イエローに対応したトナー補給装置50Yとトナー収納容器32Yのみの説明を行ない、他の3つの色に対応したトナー補給装置60M、60C、60Kやトナー収納容器32M、32C、32Kの説明を適宜に省略する。トナー収納容器32Y、32M、32C、32Kが装置本体100のトナー容器収容部31のトナー補給装置60Y、60M、60C、60Kに装着されると、その装着動作に連動してトナー収納容器32Y、32M、32C、32Kの図示しないシャッタ部材が移動してトナー排出口Wが開放される。これにより、トナー収納容器32Y、32M、32C、32K内に収容されたトナーが、トナー排出口Wから排出されて、トナー補給装置60Y、60M、60C、60Kのトナータンク部内に貯溜されることになる。ここで、図5の模式図を参照すると、トナー収納容器32Yは、略円筒状のトナーボトルであって、その内壁に螺旋状の突起が設けられている外壁側から見ると螺旋状の凹部溝となっている。。この螺旋状の突起は、駆動系71YM、C、Kによってトナー収納容器32Yを図5の矢印方向に回転駆動してトナー排出口Wからトナーを排出する。すなわち、駆動系71YM、C、Kによってトナー収納容器32Yの略円筒状の容器本体32Y2が適宜に回転駆動されることで、トナー収納容器32Y内のトナーが排出されてトナータンク部61Yに適宜に供給される。なお、トナー収納容器32Y、32M、32C、32Kは、それぞれ、寿命に達したとき収容するトナーがほとんどすべて消費されて空になったときに新品のものに交換される。図5、図6に示すように、トナー補給装置60Y60M、60C、60Kは、トナータンク部61Y、トナー搬送部、トナー落下経路64Y、撹拌部材65Y、トナーエンドセンサ66Yを備えている。トナータンク部61Yは、トナー収納容器32Yのキャップ部32Y1に形成されたトナー排出口Wの下方に配設されていて、トナー排出口Wから排出されたトナーが補給口60Yaを介して貯留される。トナータンク部61Yの底部は、トナー搬送部の上流部に接続されている。トナータンク部61Yの上部にはトナー補給口60Yaが形成されていて、トナー収納容器32Yが支持部115装置本体100に装着されて回転したときに、トナー収納容器32Yのトナー排出口Wと一致するように構成されている。トナー搬送部は、所定方向に回転駆動してトナーを搬送するトナー搬送スクリュ62Yと、トナー搬送スクリュ62Yに近接する内壁を有するトナー搬送管63Y等で構成される。トナー搬送スクリュ62Yスクリュ部材は、軸部に螺旋状にスクリュが形成されたものであって、軸受を介してトナー搬送管63Yに回転自在に支持されている。トナー搬送管63Yは、その上流側がトナータンク部61Yに連通していて、その下流側が落下口64Yaを介してトナー落下経路64Yに連通している。トナー搬送部は、トナータンク部61Yの底部最下点から現像装置5Yの上方落下口64Yaの位置である。に向けてトナーを直線的に搬送する。トナー搬送スクリュ62Yとトナー搬送管63Yによって搬送されたトナー落下口64Yaの位置に達したトナーであるは、トナー落下経路64Yを自重落下して現像装置5Y現像剤収容部54Y内に補給される。トナータンク部61Yの壁面底部から所定高さの位置である。には、トナータンク部61Yに貯留されたトナーが所定量以下になったことを検知する圧電センサ等をトナーエンドセンサ66Yが設置されている。トナーエンドセンサ66Yによってトナータンク部61Yに貯留されたトナーが所定量以下になったことが図5に示した制御部70にて検知トナーエンド検知されると、制御部70の制御により駆動系71YM、C、Kによってトナー収納容器32Yが所定時間回転駆動してトナータンク部61Yへのトナー補給が行われる。さらに、このような制御を繰り返してもトナーエンドセンサ66Yによるトナーエンド検知が解除されない場合には、トナー収納容器32Y内にトナーがないものとして、装置本体100の表示部不図示であるにトナー収納容器32Yの交換を促す旨の表示を制御部70らよって行なう。また、トナータンク部61Yの中央トナーエンドセンサ66Yの近傍である。には、トナータンク部61Yに貯留されたトナーの凝集を防ぐ撹拌部材65Yが設置されている。撹拌部材65Yは、軸部に可撓性部材65Yaが設置されたものであって、回転することによりトナータンク部61Y内のトナーを撹拌する。図4、図7に示すように、各駆動系71Y、71M、71C、71Kは、トナー補給装置60Y、60M、60C、60Kの奥側トナー容器の着脱方向奥側であるに配置されている。各駆動系は、駆動モータ80、回転駆動部材となる駆動カップリング90、複数のギア等で構成されている。駆動カップリング90は、図8に示すように、トナー収納容器32Yの底部に形成された係合部32Y2bに係合するものである。図8では代表してイエローのトナー収納容器32Yを示す。他のトナー収納容器の底部にも係合部32Y2bに対応する係合部がそれぞれ形成されている。駆動カップリング90には駆動モータ80の駆動力が2段ギア801と駆動ギア802を介して伝達され、駆動カップリング90が回転することによってトナー収納容器32Yの容器本体32Y2が所定方向に回転駆動される。駆動モータ80は、図示しないギアを介して図6に示すトナー搬送スクリュ62Yや撹拌部材65Yに駆動力が伝達されて、両部材を回転駆動するように構成されている。駆動カップリング90は、後述するコイルスプリング301によって、容器本体32Yに向かって付勢されている。次にトナー収納容器32Y、32M、32C、32Kの構成について、イエローのトナー収納容器32Yを例示して説明する。図7、図8に示すように、トナー収納容器32Yは、円筒状のトナー容器であって、キャップ部32Y1と円筒状の容器本体32Y2とで構成されていて、トナー補給装置60Yの装置本体となる保持部115に装着される。容器本体32Y2は、その内周面となる内壁に容器本体一端32Y2cから容器本体他端32Y2dに掛けて凹状の螺旋部となる螺旋溝32Y2aが形成されている。容器本体他端32Y2dに形成されたボトル頭部の端面には、図9に示すように容器本体内部のトナーを外部に排出するための開口部32Y2eが形成されていて、キャップ部32Y1の内部に連通している。容器本体32Y2は、図8に示す容器本体32Y2の底部に設けられた係合部32Y2bに係合する図7に示す駆動カップリング90から駆動力を受けて所定方向に回転することで、内部に収容されたトナーが螺旋溝32Y2aで掻き上げられてキャップ部32Y1に向けて、すなわち、容器本体一端32Y2cから容器本体他端32Y2dに向けて搬送される。容器本体32Y2の開口部32Y2eから排出されたトナーは、キャップ部32Y1トナー収納容器32Yの周面に設けられたトナー排出口Wから排出されて、トナー補給装置60Yのトナータンク部61Yに補給される。キャップ部32Y1は、容器本体32Y2に対して相対回転可能に装着されていて、トナー補給装置60Yの保持部115装置本体100に対する装着操作によってトナー補給装置60Yの保持部115に固定保持される。すなわち、トナー補給装置60Yへのセットが完了した後のキャップ部32Y1は、回転駆動されることなく、キャップ部32Y1に対して回転自在に設置された容器本体32Y2のみが回転駆動されることになる。キャップ部32Y1と容器本体32Y2とのシール性は、図示しないシール部材によって確保されている。キャップ部32Y1には、トナー排出口Wと、トナー補給装置60Y画像形成装置本体100に対するトナー収納容器32Yの着脱操作に連動してトナー排出口Wを開閉する図示しないシャッタ部材が設けられていて、トナー収納容器32Yがトナー補給装置60Yに装着されると、トナー排出口Wが開いてトナータンク部61Yのトナー補給口60Yaと連通するように構成されている。容器本体一端側32Y2cの外壁となる底部32Y2fには、図8、図10に示すように、複数の凸部32Y2zが形成されている。本形態において各凸部32Y2zは、それぞれトナー補給装置60Y画像形成装置本体100の保持部115に設けられたベースフレーム115Aに向かって底部32Y2fから突出して形成されている。各凸部32Y2zは底部32Y2fの外形形状に沿うように円弧状を成し、周方向に位置する両端が傾斜面とされている。本形態において凸部32Y2zは底部32Y2fに4つ形成している。図7、図10に示すように、ベースフレーム115Aには、複数の凸部32Y2zに周期的に係合する係合部201を有する弾性部材202が設けられている。弾性部材202は板ばねであって、保持部115にトナー収納容器32Yが装着されて保持固定された際に、図10に示すように、係合部201が容器本体32Y2の底面32Y2f側から弾性変形して凸部32Y2zに接触するように構成されている。すなわち、本形態において、弾性部材202は、係合部201がベースフレーム115Aから容器本体32Y2の底面32Y2fに向かって突出していて、その先端位置が、容器本体32Y2が回転したときの凸部32Y2zの軌道上に位置するように配置されている。また、本形態では、係合部201を有する弾性部材202と、容器本体の底部32Y2fに形成された複数の凸部32Y2zによって衝撃付与手段200が構成されている。螺旋溝32Y2aのあるトナー収納容器32Yでは使用条件や環境によって壁面にトナーが付着したり、緩凝集が発生したりといった狙いのトナー搬送が得られなくなる場合がある。しかし本形態では、容器本体一端側32Y2c側の底部32Y2fに複数の凹部32Y2zを形成し、装置本体115側に複数の凸部32Y2zに周期的に係合する係合部201を有する弾性部材202を配置したので、容器本体32Y2が回転駆動されると、係合部201と凸部32Y2zとの係合時の振動が容器本体32Y2に与えられるとともに、螺旋溝32Y2aによる掻き上げ作用がトナーに与えられる。また、係合部201と凸部32Y2zとが係合すると係合部201が弾性変形してベースフレーム115Aに押されて撓み、凸部32Y2zとの係合状態が解除されると、撓んだ係合部201が復元作用による振動により容器本体32Y2に振動が与えられるので、緩凝集したトナーがほぐされるとともに内壁への付着も抑制される。このため容器本体32Y2内のトナー量が少なくなってきても、トナー排出口Wからトナーを排出し続けることができるので、異音発生や駆動系への過大な負荷を与えることなく容器本体32Y2内に収容されているトナーの残量を減らしてトナーの無駄を省き、トナー収納容器1本あたりのイールドを伸ばすことができる。また、本形態では容器本体32Y2の端部となる容器本体一端32Y2c側に係合部201を有する弾性部材202を配置し、これと対向するように容器本体の底部32Y2fに凸部32Y2zを形成したので、トナー収納容器32Yを装置本体115に装着する際のセット性も損なわれることがなく、単純なレイアウトで大型もしくは複雑な機械構成が不要となる。さらに、トナーエンド時のトナー残量を抑えることができるため、トナー収納容器32Yを購入したユーザーからの、トナーの残量へのクレーム発生件数も減少することになる。無論他のトナー補給装置60M、60C、60Kについても、トナー補給装置60Yと同一の構成とすることで、同様の効果を得ることができる。次に凸部32Y2zの形態としては、図11aに示すように、隣接する凸部32Y2zの位相角α、βを90度にして周方向に等間隔に配置する場合と、図11bに示すように、隣接する凸部32Y2zの位相角α、βが異なるようにして周方向に不等間隔に配置する場合とがあるが、本形態では、位相角α、βが異なるようにして周方向に不等間隔で凸部32Y2zを容器本体32Y2の底部に形成している。図12は、凸部32Y2zの配置間隔と振動との関係示す図である。図12aは凸部32Y2zを周方向に等間隔α=βに配置した場合の振動の特性を示し、図12bは凸部32Y2zを周方向に不等間隔α>βに配置した場合の振動の特性を示す。両図において、縦軸は振動の大小を示し、横軸は時間を示す。また、図12において得られた波形は、等速度で容器本体32Y2を回転させたときのものである。ここで、トナー補給容器32Yが回転してトナーを排出する最小補給間隔が同一であるとすると、凸部32Y2zを等間隔α=βに配置する場合よりも、不等間隔α>βに配置した場合の方が、最小補給間隔において少なくとも複数回、凸部32Y2zが係合部201と係合するようになり、単位時間当たりにより多くの振動を容器本体32Y2に与えることができ、結果的に大きな振動が加えられことになる。加えて隣接する凸部32Y2zの間隔が近い部分においては、連続して凸部32Y2zが係合部201と係合するので、最初の凸部32Y2zと係合部201との係合による振動が減衰する前に、次の凸部32Y2zが係合部201との係合による振動が加えられるため、高いレベルの振動をより多く連続して容器本体32Y2に与えることができるので、より緩凝集したトナーをほぐすことができるとともに容器本体32Y2の内壁への付着も抑制することができる。また、凸部32Y2zと係合部201との関係は、凸部32Y2zが等間隔か不等間隔であるかを除いてすべて同一構成としているので、凸部32Y2zが周方向に不等間隔であっても、発生する騒音は等間隔時と同等である。第2の実施形態図13から図17を用いて本形態のトナー補給装置の特徴について説明する。第2の実施形態では、衝撃付与手段の構成が第1の実施形態と異なっている以外は、第1の実施形態と基本的な構成は同一である。そして、この形態の特徴は、容器本体一端側の底部32Y2fに対して軸方向から係合/離脱する方向に移動自在に設けられた回転駆動部材となる駆動カップリング90と、駆動カップリング90を底部32Y2f向かって付勢する付勢手段としてのコイルスプリング301と、駆動カップリング90を係合/離脱する方向に作動する作動手段302とで、衝撃付与手段300を構成している。駆動カップリング90は、軸部901と、軸部の一端901Aに固定され、底部32Y2fに係合するカップリング部902を備えている。軸部901には、駆動系71Yの駆動ギア802が固定されていて、この駆動ギア802に図7に示す駆動モータ80からの回転駆動力が伝達されることで、駆動カップリング90が回転して容器本体32Y2を一方向に回転駆動する。駆動カップリング90の軸部901は、支持部材となるブラケット303によって回転自在に支持されている。このブラケット303は、板金あるいは樹脂製であって、図7に示す支持部115に固定されている。軸部901は、その一端901Aに設けたカップリング部902が、ブラケット303の外側に位置するようにブラケット303を貫通して支持されている。コイルスプリング301は、ブラケット303とカップリング部902の間に位置する軸部901に巻装されていて、カップリング部902を底部32Y2fとの係合方向に付勢している。このため、トナー収納容器32Yが図中右方から装着されると、カップリング部902は、コイルスプリング301の付勢力に抗して図中左方に底部32Y2fで押し込まれた状態で底部32Y2fと係合状態とされる。軸部901の他端901Bは、カップリング部902の反対側でブラケット303の外側に位置していて、コイルスプリング301による付勢力でブラケット303から軸部901が抜けて外れないように、移動体となるリンク状のストッパ304が一体的に設けられている。本形態において、駆動カップリング90の係合状態とは、図13に示すように、装置本体100支持部115に装着された状態の容器本体32Y2の底部32Y2fにカップリング部902が係合して容器本体32Y2を回転駆動可能な状態を指し、駆動カップリング90の離脱状態とは、図14に示すように、カップリング部902が、装置本体100支持部115に装着された状態の底部32Y2fとの係合状態が解除され、容器本体32Y2を回転駆動できない状態を指す。作動手段302は、駆動カップリング90と一体的に係合/離脱する方向に移動する移動体としての上記ストッパ304と、ブラケット303に設けられていて、駆動カップリング90の回転によりストッパ304が周方向に移動するときに、ストッパ304と係合して駆動カップリング90を底部32Y2fから離脱する方向に移動させるガイド部305を有している。ストッパ304は、図15に示すようにリンク状の平板であって、その円周方向の一部に扇形の切欠部304Aが形成されている。ストッパ304は、周方向の速度差はなく同速度で駆動カップリング90と一体に回転駆動するように構成されている。ガイド部305は、ブラケット303に設けられている。ブラケット303が板金の場合、ガイド部305は絞り等で突起として形成し、ブラケット303が樹脂の場合、一体成形により形成する。ガイド部305は、図15,図16に示すように、平面形状軸方向から見た形状が切欠部304Aと同一の扇形をなし、側面形状が一方の端305Aから他方の端305Bに向かって登り傾斜面とされたガイド面305Cを有し、ブラケット303から離脱方向に突出する形状とされていて、ガイド面305Cをストッパ304と対向するように配置されている。離脱方向とは、底面32Y2fから離間する軸方向である。切欠部304Aとガイド部305の関係は、切欠部304Aとガイド部305とが重合した際に、切欠部304A内にガイド部305が収納される大きさとされている。この切欠部304Aにガイド部305が収納された状態を初期位置とする。ガイド部305は、駆動カップリング90が回転したときに、ストッパ304がガイド面305Cの端305Aが回転方向上流側に位置するように配置されている。このため、切欠部304Aとガイド部305とが重合する図15に示す初期位置を占めている場合には、駆動カップリング90は図13に示すコイルスプリング301に付勢力によって係合位置を占め、ストッパ304が軸部901Aと一体的に回転して周方向に移動すると、切欠部304Aが傾斜したガイド面305Cに沿って移動することで、駆動カップリング90をコイルスプリング301の付勢力による付勢方向と逆の離脱方向に移動して、ガイド面305Cに位置することで、図14に示す離脱位置を占めるように構成されている。すなわち、ガイド部305のブラケット303からの突出量aは、端305Bで最大とされている。この突出量aは、駆動カップリング90が係合位置から離脱位置へと移動できる寸法とされている。このような構成の衝撃付与手段300を備えていると、トナー収納容器32Yが装置本体に装着されると、図13に示すようにストッパ304とガイド部305は初期位置を占めているので、駆動カップリング90が底部32Y2fと係合した状態におかれる。この状態から駆動モータ80が駆動されると、駆動カップリング90が回転するので、トナー収容容器32Yの容器本体32Y2は回転するとともに、駆動カップリング90と一体のストッパ304も同方向に回転する。すると、この回転に伴い、図17aに示すように、ストッパ304がガイド部305とが干渉し、ストッパ304がガイド部305の端305Aから端305Bに向かってガイド面305Cに沿って移動する。このストッパ304の移動により、駆動カップリング90が図14に示すように、コイルスプリング301を縮めながら離脱方向へと移動し、最終的には突出量a分だけ底部32Y2から後退する。さらに駆動カップリング90の回転し、図17bに示すように、ストッパ304とガイド部305との干渉が解消される時、すなわち、ストッパ304が一周して再びガイド部305が、切欠部304Aと重合すると、図14に示す状態から図13に示すように、ガイド部305で突出量a分だけ移動して離間位置を占めていた駆動カップリング90が一気に係合位置へと戻るが、コイルスプリング301が突出量aに相当する距離だけ縮んだ分のエネルギーがそのまま、駆動カップリング90を介して容器本体32Y2の底部32Y2fに与える事ができ、これにより容器本体32Y2に軸方向から振動を与えることができる。このような構成の衝撃付与手段300により、容器本体32Y2に軸方向から振動を与えることで、駆動カップリング90と底部32Y2fとの係合時の振動が容器本体32Y2に与えられるとともに、螺旋溝32Y2aによる掻き上げ作用がトナーに与えられる。また、ストッパ304とガイド部305とが干渉して駆動カップリング90が係合位置から離間位置へと移動する際にはコイルスプリング301が縮められ、ストッパ304とガイド部305との干渉が解除されると、駆動カップリング90が離間位置から係合位置へと一気に戻ると、縮められていたコイルスプリング301の復元作用による振動により容器本体32Y2に振動が与えられるので、緩凝集したトナーがほぐされるとともに内壁への付着も抑制することができる。このため容器本体32Y2内のトナー量が少なくなってきても、トナー排出口Wからトナーを排出し続けることができるので、異音発生や駆動系への過大な負荷を与えることなく容器本体32Y2内に収容されているトナーの残量を減らしてトナーの無駄を省き、トナー収納容器1本あたりのイールドを伸ばすことができる。本形態は、トナー収納容器32Yの発明ではないために、トナー収納容器32Yが成型時に必要な形状に転写され難い懸念がなく、この点からも、容器本体32Y2内に収容されているトナーの残量を減らしてトナーの無駄を省き、トナー収納容器1本あたりのイールドを伸ばすことができる。本形態では、容器本体32Y2の端部となる底部32Y2f側に、衝撃付与手段300を配置したので、トナー収納容器32Yを装置本体115に装着する際のセット性も損なわれることがなく、単純なレイアウトで大型もしくは複雑な機械構成が不要となる。さらに、トナーエンド時のトナー残量を抑えることができるため、トナー収納容器32Yを購入したユーザーからの、トナーの残量へのクレーム発生件数も減少することになる。無論他のトナー補給装置60M、60C、60Kについても、本形態に係る衝撃付与手段300を配備することで、トナー補給装置62Yと同様の効果を得ることができる。第3の実施形態図18から図23を用いて本形態のトナー補給装置の特徴について説明する。第3の実施形態では、衝撃付与手段の構成が第1の実施形態と異なっている以外は、第1の実施形態と基本的な構成は同一である。そして、この形態の特徴は、容器本体32Y2と、容器本体32Y2と相対回転可能に容器本体に装着されたキャップ部32Y1とを備えたトナー収納容器32Yにおいて、キャップ部32Y1と容器本体32Y2の双方に、容器本体32Y2の回転時に互いに係合/離脱することで、容器本体32Y2を軸方向に移動する凸部401,402を形成して衝撃付与手段400を構成した点にある。無論、衝撃付与手段400は、他の色のトナー収納容器32M、32C、32Kにも適用されているが、ここではイエローのトナー収納容器32Yを用いて説明する。上述したように装置本体115にセットされたトナー収容容器32Yには、例えば図13に示すようにコイルスプリング301によって、駆動側に位置する容器本体32Y2側からキャップ32Y1側の方向へ、すなわち係合方向へ常に付勢力が作用している。そこで、本形態では、図18に示すように、キャップ部32Y1と容器本体32Y2の互いに対向する部分となる端部32Y21と端部32Y11の双方に、凸部401,402をそれぞれ形成した。凸部401,402は、図19aに示すように軸方向に対して端部32Y21と端部32Y11からそれぞれ突出した二等辺三角形状を成していて、トナー収納容器32Yが装置本体にセットされた状態において、それぞれの先端401a、402aが互いの対向する端部32Y11と端部32Y21に軸方向から圧接している。すなわち、凸部401,402は、先端401a、402aを境にして周方向に対して上り傾斜した平面となる接合面401b、402bと、下り傾斜した平面となる接合面401c、402cを備えている。本形態において凸部401はキャップ部32Y1に1つ、凸部402は容器本体32Y2に1つ形成した形態としている。このような構成の衝撃付与手段400を備えていると、トナー収納容器32Yが装置本体に装着されると、駆動カップリング90が容器本体32Y2の底部32Y2fと係合した状態におかれるとともに、キャップ部32Y1は回転方向への移動が規制された状態で固定される。この状態で駆動モータ80が駆動されると、駆動カップリング90が回転するので、図19bに示すように、容器本体32Y2が回転し、容器本体32Y2に設けた凸部402が、キャップ部側の凸部401と回転途中で係合する。そして容器本体32Y2の回転が進むと、凸部402が凸部401の上り傾斜の接合面401bから図19cに示すように下り傾斜の接合面401cへと圧接された状態で移動することで、凸部401を乗り越える。この凸部402が固定された凸部401の接合面401bを移動しているときに、凸部401,402の軸方向への突出量分だけ容器本体32Y2が駆動カップリング90による付勢力に抗して駆動カップリング90側へ軸方向と平行に移動し、凸部402が凸部401の接合面401cを移動しているときに、移動した容器本体32Y2が駆動カップリング90による付勢力によって軸方向と平行に移動してキャップ部32Y1側に戻される。この移動側の凸部402が固定側の凸部401を乗り越える時に、容器本体32Y2に対して振動が付与されるとともに、螺旋溝32Y2aによる掻き上げ作用がトナーに与えられる。このため、容器本体32Y2で緩凝集したトナーがほぐされるとともに内壁への付着も抑制することができる。本形態では凸部401に対して凸部402が移動して係合することになるが、容器本体32Y2の回転速度が低いと、凸部402が凸部401を乗り越える際の衝撃が小さく、単に容器本体32Y2が軸方向に往復移動して揺れるだけである。しかし、容器本体32Y2の回転速度を高くすると、凸部402が凸部401を乗り越える際の衝撃が大きくなるので、より緩凝集したトナーをほぐすことができるようになる。図18、図19に示す形態において、凸部401、402の形状は、上り傾斜した接合面401b、402bと、下り傾斜した接合面401c、402cを有し、両者の傾斜角が同一とした、二等辺三角形状としたが、このように形状に限定されるものではなく、接合面401b、402bと接合面401c、402cの傾斜角を異なる角度とした凸部であってもよい。あるいは、図20aに示すように、下り傾斜した接合面401cと上り傾斜した接合面402bを形成しないで、代わりに、各凸部の先端401a、402aから軸方向に平行に延びる落下面401d、402dを形成した直角三角形状としても良い。この場合、互いの移動側の凸部402の先端401aが固定側の凸部401の先端402aを通過すると、図20bに示すように落下面401d、402dの軸方向への長さ分だけ、容器本体32Y2が一気に離間方向から係合方向へと移動してキャップ側32Y1側へ戻される。このため、凸部402が凸部401を乗り越えたときの衝撃を大きくすることができ、容器本体32Y2の回転速度が低いままでも緩凝集したトナーを十分にほぐすことができる。また、図20bに示すように、容器本体32Y2の回転時の進行方向側となる接合面401bと接合面402dのみを傾斜した平面とし、それ以外の面となる落下面401d、402dを軸方向に対して平行な平面に形成したので、容器本体32Y2の逆回転に回転すると、落下面401dに落下面401dが当接することで、容器本体32Y2の逆回転を防止することができる。上記形態では、凸部401,402の各接合面を平面としたが、図21に示すように、互いに対向する接合面401bと接合面402cのみを、端部32Y21と端部32Y11から軸方向に向かう曲面として形成したものであっても良い。この場合、凸部401,402の接合面401b,接合面402cが曲面ではなく平面の場合で、セット組み付けする時、ちょうど突起401と突起402が係合すると、互いが面であたるために負荷が大きい。しかし、凸部401,402の接合面401b,接合面402cが曲面の場合、両者が線接触での係合となるので、セット組み付けする時、突起401と突起402が当たっても負荷が軽減される。また、突起402が突起401を乗り越えた後の音は、平面の場合も曲面の場合も同じであると考えられる。しかし、突起402が突起401の接合面401bにのり上がる過程で、接合面401bが平面の場合、いきなり突起402の接合面402が面で接合面401bに当たることになるが、各突起の双方の接合面が曲面の場合、突起402が突起401の接合面401bにのり上がる過程で線接触により当たることになるので、接触初期は角度が浅く、当接音接触音は小さくなる。このため、接合面401bと接合面402cのみを、端部32Y21と端部32Y11から軸方向に向かう曲面として形成すると、容器本体32Y2をキャップ部32Y1にセットする際のセット性の向上や振動時の音を低減することができる。本形態では、凸部401,402をそれぞれ1つずつとしたが、例えば、図22aに示すように、キャップ部32Y1に凸部401を180度の位相で2つ形成し、容器本体32Y2に凸部402を180度の位相で2つ形成する。そして凸部401と凸部402の位相が90度ずれた状態で、キャップ部32Y1と容器本体32Y2とを組付けることで、容器本体32Y2の1回転当たりに付与される衝撃回数を等間隔としながら増やすことができる。あるいは、図22bに示すように、180度の位相で2つ形成した凸部401と、180度の位相で2つ形成した凸部402とを不当間隔となるように、凸部401と凸部402とを近接して配置しても良い。この場合には、容器本体32Y2の1回転当たりに付与される衝撃回数が複数回得られるようにしながらも、等間隔で設けたときよりも容器本体32Y2に大きな振動が加えられ効果が大きい。図23は、凸部401と凸部402の配置間隔と振動との関係示す図である。図23aは凸部401と凸部402を周方向に等間隔α=βに配置した場合の振動の特性を示し、図23bは凸部401と凸部402を周方向に不等間隔α>βに配置した場合の振動の特性を示す。両図において、縦軸は振動の大小を示し、横軸は時間を示す。また、図23において得られた波形は、等速度で容器本体32Y2を回転させたときのものである。ここで、トナー補給容器32Yが回転してトナーを排出する最小補給間隔が同一であるとすると、凸部401,402を等間隔α=βに配置する場合よりも、不等間隔α>βに配置した場合の方が、最小補給間隔において少なくとも複数回、凸部402が凸部401と係合するようになり、単位時間当たりにより多くの振動を容器本体32Y2に与えることができ、結果的に大きな振動が加えられことになり、より緩凝集したトナーをほぐすことができるとともに容器本体32Y2の内壁への付着も抑制することができる。また、凸部401と凸部402との関係は、凸部401と凸部402とが等間隔か不等間隔であるかを除いてすべて同一構成としているので、凸部401と凸部402が周方向に不等間隔であっても、発生する騒音は等間隔時と同等である。"