バリア羽根と、前記バリア羽根を開閉可能に支持するバリア保持部材と、前記バリア保持部材に対して光学系の光軸を中心にして回転可能に保持され、前記バリア羽根を撮影光学系の開口部に対して開閉させるための回転力が伝達されるバリア駆動部材と、前記バリア駆動部材と前記バリア羽根との間に設けられ、前記バリア羽根を開き方向に付勢するバリア付勢部材と、前記バリア羽根と前記バリア保持部材とに設けられ、前記バリア羽根の開き状態において互いに係合して前記バリア羽根の光軸方向の移動を規制する係合部と、を備えることを特徴とするバリアユニット。前記係合部は、前記バリア羽根の像面側を向く面から前記バリア羽根の開き方向に突出する突出部と、前記バリア羽根の開き状態において、前記突出部が挿入される嵌合部と、を有することを特徴とする請求項1に記載のバリアユニット。前記バリア駆動部材には、前記バリア羽根の開閉動作の際に、前記突出部を前記バリア羽根の開閉方向に沿って案内する案内溝が形成されることを特徴とする請求項2に記載のバリアユニット。請求項1乃至3のいずれか一項に記載のバリアユニットと、前記撮像光学系の一部をなすレンズを保持し、前記バリアユニットが光軸方向に嵌合されるバリアユニット保持部材とを備え、前記バリアユニット保持部材は、前記バリアユニットを保持した後、前記バリア駆動部材を回転させた方向と一致する方向に前記バリアユニットを回転させることにより、前記バリアユニットとバヨネット結合で固定されることを特徴とするレンズ鏡筒。前記バリア駆動部材は、像面側に突出し、回転力伝達部材から前記バリア羽根を開閉させるための回転力が伝達される回転伝達部を更に有し、前記バリア駆動部材は、前記回転伝達部のカム面と前記回転力伝達部材に形成されたカム係合部とのカム作用により回転力が伝達されることを特徴とする請求項4に記載のレンズ鏡筒。前記回転力伝達部材は、直進ガイド筒であることを特徴とする請求項5に記載のレンズ鏡筒。請求項4ないし6の何れか1項に記載のレンズ鏡筒を備える撮像装置。上記特許文献1では、ベースとバリアカバーとの間に、駆動リング、スプリング、及びバリア羽根を組み付けてバリアユニットを構成することで、バリアユニットが搬送時の振動や落下等の衝撃を受けた場合でもバリア羽根が光軸方向に外れるのを防止している。しかし、近年、部品点数の削減や薄型化を目的としてバリアカバーを省略したバリアユニットが提案されている。従って、バリアカバーを省略したバリアユニットについても、搬送時の振動や落下等の衝撃を受けた場合にバリア羽根が光軸方向に外れるのを防止することが望まれる。そこで、本発明は、バリアカバーを省略したバリアユニットであっても、搬送時の振動や落下等の衝撃を受けた場合にバリア羽根が光軸方向に外れるのを防止することができる仕組みを提供することを目的とする。上記目的を達成するために、本発明のバリアユニットは、バリア羽根と、前記バリア羽根を開閉可能に支持するバリア保持部材と、前記バリア保持部材に対して光学系の光軸を中心にして回転可能に保持され、前記バリア羽根を撮影光学系の開口部に対して開閉させるための回転力が伝達されるバリア駆動部材と、前記バリア駆動部材と前記バリア羽根との間に設けられ、前記バリア羽根を開き方向に付勢するバリア付勢部材と、前記バリア羽根と前記バリア保持部材とに設けられ、前記バリア羽根の開き状態において互いに係合して前記バリア羽根の光軸方向の移動を規制する係合部と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、バリアカバーを省略したバリアユニットであっても、搬送時の振動や落下等の衝撃を受けた場合にバリア羽根が光軸方向に外れるのを防止することができる。以下、本発明の実施形態の一例を、図1~10を参照して説明する。図1は、本発明の実施形態に係るレンズ鏡筒を備える撮像装置の一例としてのデジタルカメラを正面側から見た外観斜視図である。図1に示したデジタルカメラの状態は、本実施形態のデジタルカメラの電源をオン状態でレンズ鏡筒2が撮影位置にある状態である。図1に示すように、本実施形態のデジタルカメラは、カメラ本体1の正面側に、ズーム式のレンズ鏡筒2及びファインダ窓5が設けられる。レンズ鏡筒2は、カメラ本体1の電源がオフ状態で沈胴位置に繰り込み、カメラ本体1の電源がオン状態で撮影位置に繰り出すようになっている。また、カメラ本体1の上面には、被写体に照明光を照射するストロボ装置の発光窓部4、及びレリーズボタン6が設けられている。なお、図示は省略するが、カメラ本体1の内部には、レンズ鏡筒2の撮影光学系を通過して結像された被写体像を光電変換するCCDセンサやCMOSセンサ等の撮像素子が搭載されている。<レンズ鏡筒2の構成>図2は、レンズ鏡筒2の分解斜視図である。図2に示すように、レンズ鏡筒2は、1群レンズ鏡筒7、直進ガイド筒8、2群レンズ鏡筒9、移動カム筒10、3群レンズ鏡筒11、固定筒12、及び鏡筒保持部材13を備える。1群レンズ鏡筒7は、直進ガイド筒8の外周側に配置され、第1レンズ群16図3参照を保持する。直進ガイド筒8は、鏡筒保持部材13に固定された固定筒12の内周側に配置され、固定筒12により回転が規制されて、光軸方向にのみ移動可能とされている。2群レンズ鏡筒9は、直進ガイド筒8の内周側に配置され、第2レンズ群9aを保持する。2群レンズ鏡筒9は、直進ガイド筒8により回転が規制されて、光軸方向にのみ移動可能とされている。また、2群レンズ鏡筒9は、不図示のシャッタユニット、絞りユニット、振れ補正機構を有している。移動カム筒10は、直進ガイド筒8の外周側で、かつ固定筒12の内周側に配置され、直進ガイド筒8に対して光軸周りに回転可能、且つ、光軸方向に移動可能とされている。3群レンズ鏡筒11は、第3レンズ群11aを保持する。第3レンズ群11aは、フォーカス動作時に光軸方向に移動するフォーカスレンズ群として機能する。3群レンズ鏡筒11は、鏡筒保持部材13に固定されたAFガイド軸に光軸方向にガイドされ、スクリューの回転により光軸方向に移動するようになっている。そして、不図示のズームモータから移動カム筒10に回転駆動力が伝わると、移動カム筒10は回転しながら光軸方向に沿って移動し、直進ガイド筒8は、回転することなく移動カム筒10と共に光軸方向に移動する。また、1群レンズ鏡筒7及び2群レンズ鏡筒9は、直進ガイド筒8により回転が規制された状態で光軸方向に沿って移動する。本実施形態では、1群レンズ鏡筒7の第1レンズ群17、及び2群レンズ鏡筒9の第2レンズ群9aを光軸方向に移動させることにより、焦点距離を変更可能な2群のズーム式レンズ鏡筒を構成している。<バリアユニット3の構造>図3は、1群レンズ鏡筒7の分解斜視図である。図3に示すように、1群レンズ鏡筒7は、キャップ14、バリアユニット3、及びバリアユニット保持部材15を備える。バリアユニット保持部材15の外周部には、3本のフォロアピン18が円周方向に略等間隔で突設されている。バリアユニット保持部材15の中央部には、第1レンズ群16が1群レンズ保持枠17を介して保持されている。バリアユニット3は、バリアユニット保持部材15の被写体側の端部に第1レンズ群16を覆うようにバヨネット結合により固定される。キャップ14は、バリアユニット3、及びバリアユニット保持部材15に両面テープ等を介して固定される。ここでの固定位置は、本実施形態では、バリアユニット3については、バリア保持部材22のバヨネット規制部22cの外周部、バリアユニット保持部材15については、バヨネット規制部15aの外周部としている。図4は、バリアユニット3とバリアユニット保持部材15の斜視図であり、バリアユニット3は分解斜視図として示している。図4に示すように、バリアユニット3は、バリア付勢部材19、バリア羽根20、バリア駆動部材21、及びバリア保持部材22を備える。このバリアユニット3は、レンズ鏡筒2の撮像光学系の前方に配置され、カメラ本体1の電源オン/オフに従って撮影光学系の開口部を開閉自在に覆っている。カメラ本体1の電源がオフ状態では、レンズ鏡筒2が沈胴位置に繰り込んでバリアユニット15のバリア羽根20図4参照が閉じる。反対に、カメラ本体1の電源がオン状態では、レンズ鏡筒2が撮影位置に繰り出してバリアユニット3のバリア羽根20が開くようになっている。バリア付勢部材19は、例えば引っ張りコイルばねで構成され、バリア羽根20とバリア駆動部材21との間に掛止されて、バリア羽根20を開く方向の付勢力を発生させる。バリア羽根20は、軸20bがバリア保持部材22に回転可能に支持されており、軸20bを支点としてバリア保持部材22の開口部を開閉する方向に回動可能とされている。バリア駆動部材21は、バリア保持部材22に対して光軸を中心にして回転可能に保持されている。バリア保持部材22は、後述するように、バリアユニット保持部材15に対して光軸方向に嵌合されてバヨネット結合により固定される。バリアユニット3を組み立てるには、まず、バリア保持部材22に対してバリア駆動部材21を被写体側から光軸方向に組み込んだ後、バリア保持部材22の軸穴22bにバリア羽根20の軸20bを被写体側から組み込む。バリア駆動部材21の外周部には、径方向外側に突出する2つのフランジ部21bが円周方向に間隔をあけて設けられている。また、バリア駆動部材21の外周部には、像面側に向けて光軸と平行に突出する回転伝達部21cが設けられ、回転伝達部21cの先端部には、斜面状のカム面21dが形成されている。バリアユニット保持部材15の被写体側の端部には、バリア駆動部材21の回転伝達部21cが光軸方向に挿入される貫通孔15bが形成される。そして、2つのフランジ部21bの被写体側の面と回転伝達部21cの被写体側の面は摺動面となっており、バヨネット構造により3つの摺動面がそれぞれバリア保持部材22の3箇所のバヨネット規制部22cの像面側の面に入り込んで当接する。これにより、バリア駆動部材21の光軸方向の移動例えば、位置ずれ、撓み等の変形が規制され、バリア羽根20の円滑な開閉動作が確保される。また、バリア駆動部材21とバリア保持部材22との光軸方向の位置関係は、バリア羽根20の開状態から閉状態まで常に保たれているため、バリア羽根20の開閉動作中にバリア駆動部材21がバリア保持部材22から脱落することはない。一方、光軸に直交する方向では、バリア保持部材22の内周部に円周方向に設けられた6箇所の被嵌合部22dに、バリア駆動部材21の外周部に設けられた嵌合部21eが円周方向に摺動可能に嵌合される。これにより、バリア駆動部材21がバリア保持部材22に対して回転可能な状態で精度良く保持される。この状態で、バリア付勢部材19の両端をそれぞれバリア羽根20のばね掛け部20aとバリア駆動部材21のばね掛け部21aとに掛止すると、バリア羽根20とバリア駆動部材21とは、バリア付勢部材19の付勢力により互いに引き寄せられる。これにより、バリア駆動部材21は、図の時計回りに回転し、バリア駆動部材21の回転に伴ってバリア羽根20は反時計周りに回転して、開き方向に付勢される。そして、バリア羽根20がバリア保持部材22に設けられた開きストッパ部22eに当接することにより、バリア羽根20が開き位置に保持される。バリア羽根20が開き状態にあるとき、バリア駆動部材21の上述した3つの摺動面がバリア保持部材22の3箇所のバヨネット規制部22cに対してオーバーラップしているため、バリア駆動部材21は光軸方向に外れることはない。図5は、バリアユニット3の一部を拡大した斜視図である。図4及び図5に示すように、バリア羽根20には、バリア羽根20の像面側を向く面から開き方向に突出する突出部としての係合突起20cが設けられている。係合突起20cは、バリア羽根20の開閉動作時にバリア駆動部材21に形成された後述する案内溝21g図10に案内される。そして、係合突起20cは、バリア羽根20の開き状態において、バリア保持部材22の外周部に径方向に貫通して形成された嵌合部としての係合孔22hに挿入される。バリアユニット3の状態では、バリア羽根20は、バリア付勢部材19により開き方向に常に付勢されているため、係合突起20cの係合孔22hへの挿入状態が維持され、これにより、バリア羽根20の光軸方向の移動が規制される。以上のように、バリア羽根20の係合突起20cとバリア保持部材22の係合孔22hによって本発明の係合部が構成され、バリア羽根20が開き状態のときに、光軸方向の移動が規制される。なお、バリア保持部材22の一部本実施形態においては係合孔22hと係合してバリア羽根20の光軸方向の移動が規制されれば、係合突起20cの形状は突起形状に限られない。また、同様に係合孔22hも、必ずしも貫通して形成された孔である必要はなく、たとえば溝形状やザグリ穴でも良い。<バリアユニット3とバリアユニット保持部材15の固定方法>次に、図6及び図7を参照して、バリアユニット3をバリアユニット保持部材15の被写体側の端部にバヨネット結合で固定する方法について説明する。図6はバリアユニット3をバリアユニット保持部材15の被写体側の端部に組み込む前の状態を示す斜視図、図7はバリアユニット3のバリア羽根20が開いている状態を被写体側から光軸方向に見た図である。まず、図6の状態からバリアユニット3をバリアユニット保持部材15に対して光軸方向に接近させてバリア駆動部材21の回転伝達部21cをバリアユニット保持部材15の貫通孔15bに挿入する。このとき、バリアユニット保持部材15の内周部には、バリア保持部材22の嵌合筒部22gが嵌合される。そして、バリアユニット3をバリアユニット保持部材15に対して反時計回りに回転させると、図7に示すように、バリア保持部材22の2箇所の回転規制部22fがバリアユニット保持部材15の2箇所の回転規制突起15cを乗り越えて嵌合する。これにより、光軸と直交する平面の円周方向において、バリア保持部材22は、バリアユニット保持部材15に対して回転が規制されて位置決めされる。また、バリア保持部材22の外周部に設けられた3箇所の突起部22a図6がバリアユニット保持部材15の対応する位置に設けられた3箇所のバヨネット規制部15aに挿入されて光軸方向に規制される。これにより、バリア保持部材22の光軸方向の移動例えば、位置ずれ、撓み等の変形を生じるが規制される。そして、バリアユニット保持部材15の内周部に設けられた6箇所の被嵌合部15d図4にバリア保持部材22の嵌合筒部22gが嵌合することで、光軸と直交する径方向においても位置決めされる。このように、バリアユニット3をバリアユニット保持部材15にバヨネット結合で固定する場合においても、バリアユニット3をバリアユニット保持部材15に対して精度良く位置決めして固定することができる。次に、図8~図10を参照して、バリア羽根20の開閉動作について説明する。図8はレンズ鏡筒2の繰り出し時におけるバリアユニット3と直進ガイド筒8との関係を示す斜視図、図9はレンズ鏡筒2の繰り込み時におけるバリアユニット3と直進ガイド筒8との関係を示す斜視図である。図10は、バリア羽根20の閉じ状態を被写体側から光軸方向に見た図である。なお、図8及び図9では、説明の便宜上、バリアユニット3及び直進ガイド筒8以外の図示は省略している。レンズ鏡筒2が図8の繰り出し状態から徐々に繰り込むと、バリア駆動部材21の回転伝達部21cのカム面21dが直進ガイド筒8のカム係合部8aに当接する。このとき、回転伝達部21cのカム面21dは、カム作用によりカム係合部8aから法線方向に力を受け、その分力はF1とF2となる。分力F1は、バリア駆動部材21をバリア付勢部材19の付勢力に抗して反時計回りに回転させようとする力であり、分力F2は、バリア駆動部材21を繰り出し方向へ押す力である。分力F1は、図8の状態において、バリア駆動部材21の回転伝達部21cを押して反時計回りに回転させる。これにより、羽根押し部21fは、バリア羽根20から離れる方向に移動し、バリア羽根20も羽根押し部21fに追従するように軸20bを中心として閉じ方向に回動する。更にレンズ鏡筒2の繰り込み動作が進むと、バリア羽根20を全閉図10させるために必要な回転角度分バリア駆動部材21が回転して、図9に示す沈胴状態となる。本実施形態では、バリアユニット3をバリアユニット保持部材15に対してバヨネット結合により固定するための回転方向と、回転伝達部21cが受ける分力F1によりバリア駆動部材21をバリア羽根20の閉じ方向に回転させる方向とを一致させている。このため、バリア羽根20の開閉動作によりバリア駆動部材21がバリア保持部材22から外れないようになっている。また、バリア保持部材22は、前述したように回転規制部22fがバリアユニット保持部材15の回転規制突起15cに嵌合しているため、分力F1による回転力を受けてもバリアユニット保持部材15から外れることはない。回転伝達部21cが分力F2を受けた場合には、前述したように、バリア駆動部材21の2つのフランジ部21bの被写体側の面と回転伝達部21cの被写体側の面が、バリア保持部材22の3箇所のバヨネット規制部22cに光軸方向に受け止められる。これにより、バリア駆動部材21の光軸方向の移動例えば、位置ずれ、撓み等の変形が規制され、バリア羽根20の開閉動作を円滑に行うことができる。また、前述したように、バリア保持部材22もバリアユニット保持部材15に対して光軸方向への移動が規制されているので、バリア駆動部材21の回転伝達部21cが受ける外力の伝達ロスを少なくすることができる。これにより、効率よくバリア羽根20の開閉動作を行うことができる。さらに、バリア保持部材22には、回転伝達部21cの近傍に不図示の2箇所の規制部を設け、これをバリアユニット保持部材15が受ける構造となっている。このように、回転伝達部21cに分力F2が負荷されても、バリア駆動部材21、バリア保持部材22は光軸方向に外れない構造となっている。次に、バリア羽根20の閉じ状態から開く方向への動作について説明する。レンズ鏡筒2が図9の繰り込み状態から徐々に繰り出すと、バリア駆動部材21は、バリアユニット保持部材15の繰り出し動作に伴って、回転伝達部21cのカム面21dが直進ガイド筒8のカム係合部8aに係合しながら回転する。更にレンズ鏡筒2が繰り出すと、図9の状態からバリア駆動部材21の回転伝達部21cに力を加えていた直進ガイド筒8のカム係合部8aと回転伝達部21cとの係合が解除される。これにより、バリア駆動部材21には、バリア付勢部材19の付勢力のみが加わるため、バリア駆動部材21は、時計回り方向に回転する。この回転により、バリア羽根20は、バリア駆動部材21の羽根押し部21fに押されて、軸20bを中心として反時計回りに回動し、図8に示す全開状態となる。図10に示すように、バリア駆動部材21の被写体側を向く面には、バリア羽根20の開閉動作時に、バリア羽根20に設けた係合突起20cをバリア羽根20の開閉方向に沿って案内する案内溝21gが円周方向に互いに略180°離間して2カ所形成される。また、バリア羽根20の開閉動作時に係合突起20cが案内溝21gに沿って案内される際には、案内溝21gに侵入した砂や塵等の異物を係合突起20cが案内溝21gの外側へ掃き出して排出する。バリア駆動部材21を回転可能に保持するバリア保持部材22には、バリア羽根20の係合突起20cによって掃き出された砂や塵等の異物が排出される排出部22iが設けられている。これにより、砂や塵等の引っ掛かりによるバリア羽根20の作動不良を防止することができる。以上説明したように、本実施形態では、バリア羽根20の開き状態において、バリア羽根20に設けた係合突起20cがバリア保持部材22の係合孔22hに挿入されて、バリア羽根20の光軸方向の移動が規制される。これにより、本実施形態のように、バリアカバーを省略したバリアユニット3であっても、搬送時の振動や落下等の衝撃を受けた場合にバリア羽根20が光軸方向に浮いたり外れたりするのを防止することができる。なお、本発明の構成は、上記実施形態に例示したものに限定されるものではなく、材質、形状、寸法、形態、数、配置箇所等は、本発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。例えば、上記実施形態では、バリア羽根20の開閉動作時にバリア駆動部材21を回転させる回転力伝達部材として、直進ガイド筒8を例示したが、これに限定されない。例えば、直進ガイド筒8以外の部材からバリア駆動部材21が回転力を受ける場合や回転部材の回転力をバリア駆動部材21に伝達するようにしてもよい。また、上記実施形態では、バリア保持部材22にバリア羽根20が開閉可能に支持されるとともに、バリア保持部材22の内周部にバリア駆動部材21が回転可能に保持される場合を例示したが、これに限定されない。例えば、バリア保持部材22を省略してバリアユニット保持部材15でバリア羽根20を開閉可能に支持するとともに、バリアユニット保持部材15の被写体側の端部内周部にバリア駆動部材21を回転可能に保持するようにしてもよい。この場合、バリア保持部材22の係合孔22hに代えて、バリアユニット保持部材15の外周部に径方向に貫通する係合孔不図示を形成し、この係合孔に開き状態のバリア羽根20の係合突起20cを挿入して、バリア羽根20の光軸方向の移動を規制する。