"一端部に凸部を備え、他端部に凹部を備えるとともに、これら凸部と凹部とにより段付き合口が形成されるピストンリングであって、前記凸部と前記凹部との間に、一側面に作用するガスを他側面に導くガス通路が設けられていることを特徴とするピストンリング。前記ガス通路は、前記凸部および/または前記凹部に、周方向に沿って形成された切欠きおよび/または周溝および/または前記凸部と前記凹部との間に形成された隙間からなることを特徴とする請求項1に記載のピストンリング。前記切欠きは、前記凸部を形成する中間水平面の内周端と、前記凸部を形成する中間内周面の上端とを接続する平坦な傾斜面により形成されていることを特徴とする請求項2に記載のピストンリング。前記周溝は、前記凹部を形成する中間水平面の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って前記一側面の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第1の周溝と、前記凸部を形成する中間水平面の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って他側面の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第2の周溝とを備えていることを特徴とする請求項2に記載のピストンリング。前記凸部と前記凹部との間に形成された隙間は、従来の段付き合口を備えたピストンリングにおける隙間の4倍~10倍程度となるように設定されていることを特徴とする請求項2に記載のピストンリング。前記凸部と前記凹部との周方向における重なりは、当該ピストンリングの高さの2倍~4倍程度となるように設定されていることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載のピストンリング。請求項1から6のいずれか一項に記載のピストンリングと、直角合口を備えたピストンリングおよび/または斜合口を備えたピストンリングと、を備えていることを特徴とするピストンリングセット。請求項1から6のいずれか一項に記載のピストンリングのみを備えていることを特徴とするピストンリングセット。請求項1から6のいずれか一項に記載のピストンリングが、リング溝に嵌挿されていることを特徴とするピストン。請求項7または8に記載のピストンリングセット、もしくは請求項9に記載のピストンを具備していることを特徴とする内燃機関。しかしながら、特許文献2に開示されたピストントップリング4では、外周面摺動面に設けられた平面視U字形状または平面視V字形状を呈する複数の溝15を介して燃焼ガスがブローバイされるようになっている。そのため、溝15内にクラックが発生して、ピストントップリング4が折損してしまったり、ピストントップリング4が摩耗するにつれて溝15の深さが小さくなり、燃焼ガスをブローバイさせる効果がなくなってしまうおそれがある。また、特許文献2に開示されたピストントップリング4では、外周面摺動面に設けられた溝15の角でシリンダライナの内壁面に掻き傷が付いてしまったり、外周面に耐摩耗コーティングが施されている場合、その耐摩耗コーティングが溝15の角から剥離してしまうおそれがある。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができるピストンリングを提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用した。本発明に係るピストンリングは、一端部に凸部を備え、他端部に凹部を備えるとともに、これら凸部と凹部とにより段付き合口が形成されるピストンリングであって、前記凸部と前記凹部との間に、一側面に作用するガスを他側面に導くガス通路が設けられている。本発明に係るピストンリングによれば、一側面に作用するガスが、ガス通路を通って他側面に導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。上記ピストンリングにおいて、前記ガス通路が、前記凸部および/または前記凹部に、周方向に沿って形成された切欠きおよび/または周溝および/または前記凸部と前記凹部との間に形成された隙間とされているとさらに好適である。このようなピストンリングによれば、一側面に作用するガスの圧力により、凸部と凹部とが密着した場合でも、一側面に作用するガスを他側面に導くガス通路が確保されることになる。これにより、凸部と凹部との隙間に関係なく一側面に作用するガスを他側面に導くことができて、凸部と凹部との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。また、例えば、図8に示すピストンリング81等においては、上面にかかるガス圧に対する強度においても有利である。上記ピストンリングにおいて、前記切欠きは、前記凸部を形成する中間水平面の内周端と、前記凸部を形成する中間内周面の上端とを接続する平坦な傾斜面または湾曲面により形成されているとさらに好適である。このようなピストンリング例えば、図16に示すピストンリング121によれば、切欠きを加工する上での加工性が最もよくなるので、生産性および作業性を向上させることができ、製造コストを削減することができる。また、ピストンリングとシリンダライナとの摺動面でないところに周溝を設けているため、溝の角でシリンダライナの内壁面に掻き傷を付けることはない。上記ピストンリングにおいて、前記周溝は、前記凹部を形成する中間水平面の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って前記一側面の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第1の周溝と、前記凸部を形成する中間水平面の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って他側面の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第2の周溝とを備えているとさらに好適である。このようなピストンリング例えば、図22に示すピストンリング151によれば、周溝を加工する上での加工性が最もよくなるので、生産性および作業性を向上させることができ、製造コストを削減することができる。また、ピストンリングとシリンダライナとの摺動面でないところに周溝を設けているため、溝の角でシリンダライナの内壁面に掻き傷を付けることはない。上記ピストンリングにおいて、前記凸部と前記凹部との間に形成された隙間は、従来の段付き合口を備えたピストンリングにおける隙間の4倍~10倍程度となるように設定されているとさらに好適である。このようなピストンリングによれば、一側面に作用するガスの圧力により当該ピストンリングが変形したとしても、凸部と凹部との完全な密着が防止回避され、一側面に作用するガスを他側面に導くガス通路が確保されることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。上記ピストンリングにおいて、前記凸部と前記凹部との周方向における重なりは、当該ピストンリングの高さの2倍~4倍程度となるように設定されているとさらに好適である。このようなピストンリングによれば、ピストンリングおよびリングライナが摩耗しても、前記凸部と前記凹部との周方向における重なりが確保でき、一定のガス通路面積を確保できる。これにより、ピストンリングおよびシリンダライナ摩耗後も、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。本発明に係るピストンリングセットは、上記いずれかのピストンリングと、直角合口を備えたピストンリングおよび/または斜合口を備えたピストンリングとを備えている。本発明に係るピストンリングセットは、上記いずれかのピストンリングのみを備えている。本発明に係るピストンリングセットによれば、各ピストンリングの寿命が略同時にきて、ピストンリングの交換時期が略同時にくることになるので、メンテナンス性を向上させることができ、ランニングコストを削減することができる。本発明に係るピストンは、上記いずれかのピストンリングが、リング溝に嵌挿されている。本発明に係るピストンによれば、各ピストンリングの寿命が略同時にきて、ピストンリングの交換時期が略同時にくることになるので、メンテナンス性を向上させることができ、ランニングコストを削減することができる。本発明に係る内燃機関は、上記ピストンリングセットまたは上記ピストンを具備している。本発明に係る内燃機関によれば、シリンダライナの内壁面の摩耗を低減することができ、シリンダライナの長寿命化延命化を図ることができて、ランニングコストを削減することができる。本発明に係るピストンリングよれば、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができるという効果を奏する。第1実施形態以下、本発明の第1実施形態に係るピストンリングについて、図1から図3、図26および図27を参照しながら説明する。図1は本実施形態に係るピストンリングの斜視図、図2は図1において二点鎖線で囲まれた部分を拡大して示す図、図3は図2のA-A矢視断面図、図26は舶用大型2サイクルディーゼルエンジン以下、ディーゼルエンジン1という。の燃焼室周りの概略断面図、図27はピストンリング装着部近傍の部分断面図である。図26または図27において、ピストン2には、高さ方向に形成された複数本実施形態では三つのリング溝3,4,5にピストンリング6,7,8がそれぞれ一本ずつ嵌挿されている。また、ピストン2は、ピストンリング6,7,8の外周面6a,7a,8aがシリンダライナ9の内壁面内周面9aに摺接しながら往復動するようになっている。ピストン2の上部には、ディーゼルエンジン1の燃焼室10に開口するリング側面隙間11が形成されており、このリング側面隙間11には、燃焼室10からの燃焼ガスが充満している。なお、図26または図27において符号12で示すシリンダヘッドは、シリンダライナ9の上面を覆い、シリンダライナ9およびピストン2とともに燃焼室10を形成している。また、このようなディーゼルエンジン1においては、燃焼室10の中央部に排気弁13が設けられている。そして、ピストン2の出力は、ピストンロッド14から、図示しないクランク軸へと伝達されるようになっている。さて、本実施形態に係るピストンリング21は、例えば、図26および図27において符号6で示すピストンリングトップリングとして使用されるものであり、段付き合口ガスタイト合口22を備えている。図1から図3の少なくとも一図に示すように、段付き合口22は、凸部雄部23と、凹部雌部24とを備えている。凸部23は、ピストンリング21の一端部において、周方向に沿って延びるとともに、凹部24内に嵌り込むようにして形成された突状の部材であり、外周面摺動面31と、中間内周面32と、第1の端面33と、中間水平面34と、第2の端面35と、側面下面:底面36とを備えている。外周面31は、ピストンリング21の一端部以外の部分以下、ピストンリング本体41という。における外周面41aと連続して同一面を形成し、かつ、外周面41aとともに摺動面シリンダライナ9の内壁面9aに対して摺動する面を形成する水平面である。中間内周面32は、ピストンリング本体41の内周面41bよりも半径方向外側に位置して、凹部24を形成する中間外周面51と対向する面を形成する水平面である。第1の端面33は、ピストンリング21の一端部の先端側において、凹部24を形成する端面53と対向する平面を形成する垂直面である。中間水平面34は、ピストンリング本体41の高さ方向幅方向における中間よりも一側面上面:頂面41c側に位置して、凹部24を形成する中間水平面52と対向する平面を形成する水平面であり、ピストンリング本体41の両側面上面41cおよび下面41dと平行になるようにして形成されている。第2の端面35は、ピストンリング21の一端部の基端側において、中間水平面34の基端と、一側面上面41cの先端とを滑らかに接続する湾曲した面である。側面下面:底面36は、ピストンリング本体41における他側面下面:底面41dと連続して同一面を形成する水平面である。なお、第1の端面33の上端と、中間水平面34の先端とは、平坦な傾斜面37により接続され、中間水平面34の内周端と、中間内周面32の上端とは、湾曲面38により接続されている。凹部24は、ピストンリング21の他端部において、周方向に沿って延びるとともに、凸部23を受け入れるようにして形成された凹所であり、中間外周面51と、中間水平面52と、端面53とを備えている。中間外周面51は、ピストンリング本体41の外周面41aよりも半径方向内側に位置して、凸部23を形成する中間内周面32と対向する面を形成する水平面である。中間水平面52は、ピストンリング本体41の高さ方向幅方向における中間よりも一側面上面:頂面41c側に位置して、凸部23を形成する中間水平面34と対向する平面を形成する水平面であり、ピストンリング本体41の両側面上面41cおよび下面41dと平行になるようにして形成されている。端面53は、ピストンリング21の他端部の基端側において、凸部23を形成する第1の端面33と対向する平面を形成する垂直面である。なお、端面53の上端と、中間水平面52の基端とは、湾曲面54により接続され、中間水平面52の内周端と、中間外周面51の上端とは、湾曲面55により接続されている。本実施形態において、中間水平面34と中間水平面52との間の隙間g、湾曲面38と湾曲面55との隙間g、中間内周面32と中間外周面51との間の隙間gは、図28に示す従来の段付き合口ガスタイト合口を備えたピストンリングR1における隙間0.0mm~0.05mmの4倍~10倍程度、すなわち、0.0mm<g≦0.5mm程度となるように設定されている。また、中間水平面34と中間水平面52、湾曲面38と湾曲面55、および中間内周面32と中間外周面51との周方向における重なり、すなわち、中間水平面34と中間水平面52、湾曲面38と湾曲面55、および中間内周面32と中間外周面51とが周方向に重なるオーバーラップする長さは、ピストンリング本体41の高さ幅hの2倍~4倍程度となるように設定されている。本実施形態に係るピストンリング21によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により当該ピストンリング21が変形したとしても、凸部23と凹部24との完全な密着が防止回避され、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路隙間gが確保されることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。第2実施形態本発明の第2実施形態に係るピストンリングについて、図4を参照しながら説明する。図4は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング61は、隙間gの代わりにガス通路連通路62,63が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路62は、中間水平面52の厚さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の一側面上面:頂面41cの側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第1の周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の上方に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。ガス通路63は、中間外周面51の高さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の内周面41bの側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の半径方向内側に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。本実施形態に係るピストンリング61によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路62,63を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング61によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路62,63が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第3実施形態本発明の第3実施形態に係るピストンリングについて、図5を参照しながら説明する。図5は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング66は、ガス通路連通路62,63の代わりにガス通路連通路67,68が設けられているという点で上述した第2実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路67は、中間水平面34の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って側面下面:底面36の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する第2の周溝であり、一端先端は、傾斜面37に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間水平面34、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間水平面34に開口している。ガス通路68は、中間内周面32の高さ方向における中央部において、周方向に沿って外周面31の側に彫り込まれた、断面視矩形状を呈する周溝であり、一端先端は、第1の端面33に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間内周面32、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間内周面32に開口している。本実施形態に係るピストンリング66によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路67,68を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング66によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路67,68が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第4実施形態本発明の第4実施形態に係るピストンリングについて、図6を参照しながら説明する。図6は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング71は、第2実施形態のところで説明したガス通路連通路62,63と、第3実施形態のところで説明したガス通路連通路67,68とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係るピストンリング71によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路62,63,67,68を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング71によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路62,63,67,68が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第5実施形態本発明の第5実施形態に係るピストンリングについて、図7を参照しながら説明する。図7は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング76は、中間水平面34と中間水平面52との間に隙間gが形成されるとともに、湾曲面38と湾曲面55との間に隙間gが形成されているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。本実施形態に係るピストンリング76によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により当該ピストンリング76が変形したとしても、凸部23と凹部24との完全な密着が防止回避され、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路隙間gが確保されることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。第6実施形態本発明の第6実施形態に係るピストンリングについて、図8を参照しながら説明する。図8は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング81は、中間内周面32と中間外周面51との間に隙間gが形成されるとともに、湾曲面38と湾曲面55との間に隙間gが形成されているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。本実施形態に係るピストンリング81によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により当該ピストンリング81が変形したとしても、凸部23と凹部24との完全な密着が防止回避され、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路隙間gが確保されることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。第7実施形態本発明の第7実施形態に係るピストンリングについて、図9を参照しながら説明する。図9は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング86は、第5実施形態のところで説明した隙間gと、第6実施形態のところで説明した隙間gとが設けられているという点で上述した第5実施形態および第6実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第5実施形態および第6実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、図9には、中間水平面34と中間水平面52との間、湾曲面38と湾曲面55との間、および中間内周面32と中間外周面51との間にそれぞれ隙間gが形成されているもの、すなわち、第1実施形態と同じ形態を有するものを示している。本実施形態に係るピストンリング86によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により当該ピストンリング86が変形したとしても、凸部23と凹部24との完全な密着が防止回避され、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路隙間gが確保されることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。第8実施形態本発明の第8実施形態に係るピストンリングについて、図10を参照しながら説明する。図10は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング91は、隙間gの代わりにガス通路連通路92,93が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路92は、中間水平面52の厚さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の一側面上面:頂面41cの側に彫り込まれた、断面視半円形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の上方に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。ガス通路93は、中間外周面51の高さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の内周面41bの側に彫り込まれた、断面視半円形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の半径方向内側に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。本実施形態に係るピストンリング91によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路92,93を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング91によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路92,93が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第9実施形態本発明の第9実施形態に係るピストンリングについて、図11を参照しながら説明する。図11は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング96は、ガス通路連通路92,93の代わりにガス通路連通路97,98が設けられているという点で上述した第8実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路97は、中間水平面34の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って側面下面:底面36の側に彫り込まれた、断面視半円形状を呈する周溝であり、一端先端は、傾斜面37に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間水平面34、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間水平面34に開口している。ガス通路98は、中間内周面32の高さ方向における中央部において、周方向に沿って外周面31の側に彫り込まれた、断面視半円形状を呈する周溝であり、一端先端は、第1の端面33に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間内周面32、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間内周面32に開口している。本実施形態に係るピストンリング96によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路97,98を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング96によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路97,98が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第10実施形態本発明の第10実施形態に係るピストンリングについて、図12を参照しながら説明する。図12は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング101は、第8実施形態のところで説明したガス通路連通路92,93と、第9実施形態のところで説明したガス通路連通路97,98とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係るピストンリング101によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路92,93,97,98を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング101によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路92,93,97,98が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第11実施形態本発明の第11実施形態に係るピストンリングについて、図13を参照しながら説明する。図13は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング106は、隙間gの代わりにガス通路連通路107,108が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路107は、中間水平面52の厚さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の一側面上面:頂面41cの側に彫り込まれた、断面視三角形状本実施形態では正三角形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の上方に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。ガス通路108は、中間外周面51の高さ方向における中央部において、周方向に沿ってピストンリング本体41の内周面41bの側に彫り込まれた、断面視三角形状本実施形態では正三角形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の半径方向内側に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。本実施形態に係るピストンリング106によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路107,108を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング106によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路107,108が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第12実施形態本発明の第12実施形態に係るピストンリングについて、図14を参照しながら説明する。図14は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング111は、ガス通路連通路107,108の代わりにガス通路連通路112,113が設けられているという点で上述した第11実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路112は、中間水平面34の厚さ方向における中央部において、周方向に沿って側面下面:底面36の側に彫り込まれた、断面視三角形状本実施形態では正三角形状を呈する周溝であり、一端先端は、傾斜面37に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間水平面34、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間水平面34に開口している。ガス通路98は、中間内周面32の高さ方向における中央部において、周方向に沿って外周面31の側に彫り込まれた、断面視三角形状本実施形態では正三角形状を呈する周溝であり、一端先端は、第1の端面33に開口し、他端基端は、先端面25図2参照の下方に位置する中間内周面32、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置する中間内周面32に開口している。本実施形態に係るピストンリング111によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路112,113を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング111によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路112,113が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第13実施形態本発明の第13実施形態に係るピストンリングについて、図15を参照しながら説明する。図15は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング116は、第11実施形態のところで説明したガス通路連通路107,108と、第12実施形態のところで説明したガス通路連通路112,113とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係るピストンリング116によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路107,108,112,113を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング116によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路107,108,112,113が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第14実施形態本発明の第14実施形態に係るピストンリングについて、図16を参照しながら説明する。図16は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング121は、隙間gの代わりに切欠き122が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。切欠き122は、中間水平面34の内周端と中間内周面32の上端とを接続する平坦な傾斜面または湾曲面により形成されており、一端先端は、傾斜面37まで延び、他端基端は、先端面25図2参照の下方、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置するところまで延びている。本実施形態に係るピストンリング121によれば、一側面41cに作用するガスが、切欠き122を形成する傾斜面または湾曲面と、凹部24との間に形成された隙間ガス通路を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング121によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導く隙間ガス通路が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第15実施形態本発明の第15実施形態に係るピストンリングについて、図17を参照しながら説明する。図17は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング126は、隙間gの代わりに切欠き127が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。切欠き127は、中間内周面32の下端と側面36の内周端とを接続する平坦な傾斜面または湾曲面により形成されており、一端先端は、第1の端面33まで延び、他端基端は、先端面25図2参照の下方、または先端面25図2参照よりも湾曲面35図2参照の側に位置するところまで延びている。本実施形態に係るピストンリング126によれば、一側面41cに作用するガスが、切欠き127を形成する傾斜面と、凹部24との間に形成された隙間ガス通路を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング126によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導く隙間ガス通路が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第16実施形態本発明の第16実施形態に係るピストンリングについて、図18を参照しながら説明する。図18は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング131は、第14実施形態のところで説明した切欠き122と、第15実施形態のところで説明した切欠き127とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係るピストンリング131によれば、一側面41cに作用するガスが、切欠き122を形成する傾斜面または湾曲面と、凹部24との間に形成された隙間ガス通路、および切欠き127を形成する傾斜面または湾曲面と、凹部24との間に形成された隙間ガス通路を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング131によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導く隙間ガス通路が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第17実施形態本発明の第17実施形態に係るピストンリングについて、図19を参照しながら説明する。図19は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング136は、隙間gの代わりにガス通路連通路137が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。ガス通路137は、中間水平面52の内周縁と、中間外周面51の上端とを結ぶとともに、周方向に沿ってピストンリング本体41の一側面上面:頂面41cおよび内周面41bの側に彫り込まれた、断面視3/4円形状を呈する周溝であり、一端先端は、他端部の先端面25図2参照に開口し、他端基端は、傾斜面37の上方に位置するピストンリング本体41の他端部、または傾斜面37よりも湾曲面54の側に位置するピストンリング本体41の他端部に開口している。本実施形態に係るピストンリング136によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路137を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング136によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路137が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第18実施形態本発明の第18実施形態に係るピストンリングについて、図20を参照しながら説明する。図20は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング141は、隙間gの代わりに切欠き142が設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。なお、上述した第1実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。切欠き142は、中間外周面51の下端と、ピストンリング本体41の他端部における他側面下面:底面41dの外周端とを接続する平坦な傾斜面または湾曲面により形成されており、一端先端は、他端部の先端面25図2参照の下方まで延び、他端基端は、第1の端面33の半径方向内側、または第1の端面33よりも端面53の側に位置するところまで延びている。本実施形態に係るピストンリング141によれば、一側面41cに作用するガスが、切欠き142を形成する傾斜面または湾曲面と、凹部24との間に形成された隙間ガス通路を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング141によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導く隙間ガス通路が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第19実施形態本発明の第19実施形態に係るピストンリングについて、図21を参照しながら説明する。図21は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング146は、第17実施形態のところで説明したガス通路137と、第18実施形態のところで説明した切欠き142とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係る作用効果は、第17実施形態および第18実施形態のところで説明した作用効果と同じであるので、ここではその説明を省略する。第20実施形態本発明の第20実施形態に係るピストンリングについて、図22を参照しながら説明する。図22は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング151は、第2実施形態のところで説明したガス通路62と、第3実施形態のところで説明したガス通路67とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係るピストンリング151によれば、一側面41cに作用するガスが、ガス通路62,67を通って他側面41dに導かれることになる。これにより、自身の受ける負荷を低減させて、自身の摩耗を低減させることができる。また、本実施形態に係るピストンリング151によれば、一側面41cに作用するガスの圧力により、凸部23と凹部24とが密着した場合でも、一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くガス通路62,67が確保されることになる。これにより、凸部23と凹部24との隙間に関係なく一側面41cに作用するガスを他側面41dに導くことができて、凸部23と凹部24との間に形成される隙間の管理を不要とすることができる。第21実施形態本発明の第21実施形態に係るピストンリングについて、図23を参照しながら説明する。図23は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング156は、第14実施形態のところで説明した切欠き122と、第17実施形態のところで説明したガス通路137とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係る作用効果は、第14実施形態および第17実施形態のところで説明した作用効果と同じであるので、ここではその説明を省略する。第22実施形態本発明の第22実施形態に係るピストンリングについて、図24を参照しながら説明する。図24は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング161は、第15実施形態のところで説明した切欠き127と、第18実施形態のところで説明した切欠き142とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係る作用効果は、第15実施形態および第18実施形態のところで説明した作用効果と同じであるので、ここではその説明を省略する。第23実施形態本発明の第23実施形態に係るピストンリングについて、図25を参照しながら説明する。図25は本実施形態に係るピストンリングの要部を拡大して示す斜視図であって、図3と同様の図である。本実施形態に係るピストンリング166は、第14実施形態のところで説明した切欠き122と、第15実施形態のところで説明した切欠き127と、第17実施形態のところで説明したガス通路137と、第18実施形態のところで説明した切欠き142とが設けられているという点で上述した第1実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第1実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。本実施形態に係る作用効果は、第14実施形態、第15実施形態、第17実施形態、および第18実施形態のところで説明した作用効果と同じであるので、ここではその説明を省略する。なお、上述した実施形態において切欠きを加工する上での加工性が最もよいのは、図16に示す第14実施形態のものであり、周溝を加工する上での加工性が最もよいのは、図22に示す第20実施形態のものである。また、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、上述した実施形態を適宜必要に応じて組み合わせて実施したり、上述した実施形態を適宜必要に応じて変形変更実施することもできる。さらに、本発明に係るピストンリングは、トップリングとして使用される以外にも、第2段目以降のピストンリングセカンドリング以降のピストンリングにも使用することができる。さらにまた、上述した実施形態では、高さ方向に三つのリング溝3,4,5が形成されたピストン2を一具体例として挙げて説明したが、本発明に係るピストンはこれに限定されるものではなく、高さ方向に一つ、二つ、四つ以上のリング溝が形成されたピストンであってもよい。"