鍋を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下に設けられ、前記鍋を加熱する加熱コイルと、交流電圧を高周波電圧に変換して前記加熱コイルに高周波電流を流す駆動回路と、所定の電力になるように前記駆動回路を制御する制御回路と、加熱コイルの近傍に設けられた電極と、前記電極と所定電位との間に高周波電圧を印加し、その印加電圧の減衰レベルにより、前記電極と前記所定電位間の静電容量を計測する静電容量測定手段とを備え、前記静電容量測定手段が測定した静電容量が基準値に対して所定値以上減少した場合にふきこぼれと判定して、加熱コイルの駆動を停止するか、投入電力を下げることを特徴とする誘導加熱調理器。前記基準値は、ふきこぼれ判定の前における静電容量の計測値であることを特徴とする請求項1記載の誘導加熱調理器。前記加熱コイル近傍に複数の電極を設け、少なくとも2個以上の複数の電極の静電容量が基準値に対して所定値以上減少した場合にふきこぼれと判定して加熱コイルの駆動を停止するか、投入電力を下げることを特徴とする請求項1または2記載の誘導加熱調理器。前記基準値は、加熱コイルに高周波電流を流す前の加熱開始直前の静電容量を基準とすることを特徴とする請求項1乃至3の何れかに記載の誘導加熱調理器。投入電力が大きくなるほど短く定められた加熱開始後の所定時間経過後に、ふきこぼれ検知を有効とし、ふきこぼれ検知開始直前の静電容量を基準値とする請求項1乃至3の何れかに記載の誘導加熱調理器。使用者が加熱コイルに投入する電力を調整する手段を有し、投入電力が所定値以上でふきこぼれ検知を有効とするとともに、使用者が設定した電力となった時点の静電容量を基準値とする請求項1乃至3の何れかに記載の誘導加熱調理器。トッププレート下に密着してトッププレートを介して鍋温度を検知する温度検出手段または、トッププレート下に鍋から放射される赤外線を受光して鍋温度を検出する温度検出手段を持ち、温度検出手段が所定値以上でふきこぼれ検知を有効とするとともに、前記温度検出手段で検知した温度がふきこぼれ検知を有効とする温度になった時点の静電容量を基準値とする請求項1乃至3の何れかに記載の誘導加熱調理器。従来のふきこぼれを検知する誘導加熱調理器では、電極と所定電位間に高周波電圧を印加して、その減衰量で静電容量を測定する。この際、ふきこぼれた鍋内容物が鍋に接しながら、かつ、電極の直上のトッププレートに到達すると、電導性を有する水を主体とするふきこぼれ物を介して鍋に流れる渦電流が、電極と所定電位間で構成される容量コンデンサを充電するので、高周波電圧を印加しても、高周波電圧は減衰せず、静電容量測定手段で測定した静電容量が小さくなったように観測され、正しくふきこぼれが検知できない可能性がある。鍋を載置するトッププレートと、トッププレートの下に設けられ、鍋を加熱する加熱コイルと、交流電圧を高周波電圧に変換して加熱コイルに高周波電流を流す駆動回路と、所定の電力になるように駆動回路を制御する制御回路と、加熱コイルの近傍に設けられた電極と、電極と所定電位との間に高周波電圧を印加し、その印加電圧の減衰レベルにより、電極と所定電位間の静電容量を計測する静電容量測定手段とを備え、静電容量測定手段が測定した静電容量が基準値に対して所定値以上減少した場合にふきこぼれと判定して、加熱コイルの駆動を停止するか、投入電力を下げる。静電容量測定手段が測定した静電容量が基準値に対して所定値以上減少した場合にふきこぼれと判定して加熱コイルの駆動を停止するか、投入電力を下げるので、鍋からふきこぼれた内容物が鍋に接している場合であってもふきこぼれを検知できる。実施の形態1.図1は、実施の形態1に係る誘導加熱調理器のブロック図である。図1において、誘導加熱調理器1は、加熱コイル2と、加熱コイル2の外周に設けられた電極3と、交流電源4の交流電圧を高周波電圧に変換して加熱コイル2を駆動するための駆動回路5と、駆動回路5を制御するための制御回路6と、電極3と所定電位間の静電容量を測定する静電容量測定手段静電容量測定回路7とを備えている。なお、電極3はトッププレート8の下に密着または印刷した構成としても良い。トッププレート8の上には調理器具として鍋9が載置され、静電容量測定回路7は、電極3と所定電位例えばアース電位以下、GNDとも呼ぶ間の静電容量を計測する。次に、動作について説明する。図2は実施の形態1のふきこぼれ判定のフローチャートである。ステップ以下Sとする20で使用者が操作部図示せずを操作して加熱をスタートすると、S21にて制御回路6が駆動回路5を動作させて設定電力で動作させる。S22で静電容量を計測して、これを基準値Kとする。S23で静電容量Cを測定して、これと基準値Kとの偏差ΔCをS24にて計算する。このようにして鍋9を加熱している際、鍋9内の被調理物が沸点に到達するなどして被調理物が鍋9外にふきこぼれる場合がある。その際、加熱量を減少させることなく加熱を継続すると、鍋9から次々に被調理物がこぼれ、操作部にかかって操作部が熱くて操作できない、熱が加わることによってトッププレート8上にこびりついて清掃性を損なうなどの不具合が生じる可能性がある。図3は、ふきこぼれが発生し、鍋内容物が電極上方のトッププレートに到達したときの状態を示す誘導加熱調理器のブロック図である。ふきこぼれが無い状態では、電極3上方のトッププレート8上には比誘電率1の空気が存在するので電極3とGND間の静電容量は小さいが、ふきこぼれが発生した状態では、図3に示すように比誘電率が80である水を主体としたふきこぼれた鍋内容物10が電極3上方のトッププレート8上にあるため、電極3とGND間の静電容量は急増する。そこで、静電容量の増加量つまり変化量をΔCとし、S25にて静電容量の変化量ΔCがΔC1以上増加したか判定する。図4は、ふきこぼれが発生し、鍋内容物が電極上方のトッププレートに到達し、かつ、鍋内容物の一部が鍋に接触しているときの状態を示す誘導加熱調理器のブロック図である。図4に示すように、ふきこぼれた鍋内容物10の一部が鍋9に接し、かつ、電極3の上方のトッププレート8に到達すると、鍋9に流れる渦電流が、電極3と所定電位間の静電容量を充電する、換言すると、電極3と所定電位間で構成される容量コンデンサを充電するので、高周波電圧を印加しても高周波電圧は減衰せず、比誘電率1の空気が存在するときの静電容量よりも静電容量は更に小さくなったように観測される。そこで、静電容量の減少量つまり変化量をΔCとし、S26にて静電容量の変化量ΔCがΔC2以上減少したか判定する。S25、S26の条件のどちらかが成立すれば、ふきこぼれが発生していると判定して、S27で加熱を停止するか投入電力を下げる。成立していなければ、S23に戻り再び静電容量を測定する。この動作を加熱が停止するまで繰り返し行なう。以上のように、本実施の形態では、静電容量と基準値Kとの変化量が所定値以上増加あるいは減少した場合、つまり、静電容量測定手段が測定した静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した場合にふきこぼれと判定するので、ふきこぼれた鍋内容物が鍋に接しているかどうかに関わらずふきこぼれを検知することができる。ふきこぼれを検知すると制御部によって加熱停止か投入電力を下げるので、余分な電力を削減できる。また、ふきこぼれによるトッププレート汚れを最小限にできる。なお、本実施の形態では静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した場合にふきこぼれ発生を判定したが、静電容量の増加、減少の変化率が基準値に対して大きいか小さいかによってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。また、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。また、加熱開始の瞬間を含む所定時間の静電容量を毎回計測して基準値とすることにより、トッププレートのよごれ物質や湿気による静電容量の変化を含んだものをふきこぼれ前の基準値とするため、よごれ物質や湿気により静電容量が増加したとしても、ふきこぼれと誤検知することが無いので精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。なお、加熱開始の瞬間を含む所定時間の設定は、加熱開始の瞬間に近いほど良く、加熱開始直後ではノイズの重畳等が考えられるため、加熱開始の直前が望ましい。なお、電極に覆いかぶさるような大鍋が載置された場合や加熱前にトッププレート上が水や内容物で極端にぬれている場合は、加熱開始直前の電極の静電容量を計測してその値を基準値にしようとしても、その値が大鍋の場合は極端に小さく、ぬれている場合は大きい値となってしまうため基準値として設定できない状態となる。この場合は静電容量の値によってトッププレート上の状況を判断し、ふきこぼれ検出が出来ない旨警告すると共に、対処方法を通知してもよい。実施の形態2.実施の形態2の誘導加熱調理器1の構成は実施の形態1と同様であるため、ここではその説明を省略する。なお制御回路6は、後述する図5のフローチャートに示す制御を行いふきこぼれを判定する。図5は、実施の形態2のふきこぼれ判定のフローチャートである。なお、図5において、S50~S55は実施の形態1のS20~S25に相当するため、説明を省略する。静電容量変化量が所定値以上小さくなった場合は、鍋9に流れる渦電流が、電極3と所定電位間の静電容量を充電するので、比誘電率1の空気が存在するときの静電容量よりも静電容量は更に小さくなったように観測される一方で、加熱コイル2からの電磁ノイズの影響によって静電容量が基準値よりも小さく検知されるケースも存在するため、電磁ノイズや渦電流の影響による誤検知を起こす可能性がある。そのため、本実施の形態では、S56において、静電容量測定回路7が測定した静電容量Cと基準値Kとの変化量ΔCが所定値ΔC2以上減少した場合は、S57に移行し加熱を停止する。そしてS58にて所定時間経過後に加熱停止状態で静電容量測定回路7は静電容量Cを測定し、静電容量Cと基準値Kとの変化量ΔCが所定値以上増加した場合にはふきこぼれと判定し、S59で加熱コイル2の駆動を停止するか、投入電力を下げ、基準値に対して所定値以上増加していなければ加熱を再開する。これによって、本実施の形態では、上述した実施の形態1の効果に加え、静電容量が、基準値よりも所定値以上小さくなった場合は、一端加熱を停止することで、電磁ノイズの影響を排除でき、かつ、渦電流による静電容量の充電も発生せず、停止から所定時間後には、充電された電荷が放電して、正しい静電容量が検知できるようになる。この正しい静電容量に基づき、あらためてふきこぼれが発生しているかどうかを判定するので、電磁ノイズや渦電流の影響を排除できるので、電磁ノイズや渦電流の影響による誤検知がなくなり、より精度の良いふきこぼれ判定を行うことができる。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に静電容量の増加、減少の変化率が基準値に対して大きいか小さいかによってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。また、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。実施の形態3.実施の形態3の誘導加熱調理器1の構成は実施の形態1と同様であるため、ここではその説明を省略する。図6はふきこぼれが発生し、鍋内容物が電極上方のトッププレートに到達したときの静電容量の変化を示したグラフである。横軸が加熱時間で、縦軸が静電容量である。図7はふきこぼれが発生し、鍋内容物が電極上方のトッププレートに到達し、かつ、鍋内容物の一部が鍋に接触しているときの静電容量の変化を示したグラフである。横軸が加熱時間で、縦軸が静電容量である。図7に示すように、ふきこぼれた物質が鍋9に接しながら、かつ、電極3の上方のトッププレート8に到達すると、鍋9を加熱する大きな渦電流で電極と所定電位間GNDで構成される容量コンデンサを急速充電するので、その変化幅ΔC2は、図6で示す変化幅ΔC1より大きく、且つ急激に変化する。そこで、本実施の形態では、ふきこぼれ検知を行う際の基準値からの静電容量が小さくなる方向の所定値は、大きくなる方向の所定値よりも大きくする、つまりΔC1<ΔC2となるように所定値を設定してふきこぼれの検知を行う。これによって、本実施の形態では、上述した実施の形態1~2の効果に加え、静電容量が小さくなる方向の所定値は、大きくなる方向の所定値よりも大きくすることで、誤検知を防止できふきこぼれ時を確実に検出できる。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。実施の形態4.図8は、実施の形態4における誘導加熱調理器のブロック図である。なお、実施の形態1で説明した構成要素には同一の符号を付す。図8において、誘導加熱調理器1は、加熱コイル2と、加熱コイル2の外周を取り囲むように配置した電極3a、3b、3c、3dと、交流電源4の交流電圧を高周波電圧に変換して加熱コイル2を駆動するための駆動回路5と、駆動回路5を制御するための制御回路6と、静電容量測定手段静電容量測定回路27とを備えている。なお、加熱コイル2周辺の電極は2つ以上であればよい。なお、電極3はトッププレート8の下に密着または印刷した構成としても良い。トッププレート8の上に、調理器具として鍋9が載置され、静電容量測定回路27は、電極3a~3dと所定電位例えばアース電位以下、GNDとも呼ぶ間の静電容量を計測する。なお、静電容量測定回路27は電極3a~3dと所定電位間の静電容量を計測したが、加熱コイル2近傍の2つの電極間の静電容量を計測しても良い。静電容量の変化は、ふきこぼれ以外にも、例えば鍋振りを行った場合でも変化する。しかしながら、鍋9が上方に存在する電極、例えば電極3cのみ、あるいは電極3cと電極3dという隣り合う電極の組み合わせでは静電容量が変化するが、それ以外の電極3の変化は僅かである。一方、ふきこぼれが発生すると、鍋内容物は鍋に沿って広がるので、始めは複数ある電極の一部が変化し、次第に変化する電極が増加し、最後は全部の電極3が変化する。従って例えば少なくとも2個以上の複数の電極の静電容量が順次大から小に変化して行く場合はふきこぼれと判断し、同時に間欠的に大小交互に変化する場合は鍋振りと判断する。そこで本実施の形態では、制御回路6は、電極3aから3dの内、少なくとも2個以上の複数の電極もしくは全ての電極3の静電容量が基準値に対して、所定値以上大きくなるか、小さくなった状態が所定時間継続した場合、ふきこぼれが発生したと判定して、投入電力を下げるか、加熱を停止する。また、静電容量の変化量が所定値以上、または所定値以下で判定しても良い。以上のように、本実施の形態では、ふきこぼれの判断は、少なくとも2個以上の複数の電極の静電容量が順次変化した時点で行なう。この場合ふきこぼれの検出を早期に行う事が出来るが対象電極の数によっては鍋振りをふきこぼれと誤認する可能性は否定できない。この問題を解消するには、ふきこぼれモードを設けるか全ての電極の静電容量が基準値に対して、所定値以上静電容量が大きくなるか、小さくなった状態が所定時間継続した場合、ふきこぼれが発生したと判定することで、鍋振りとの識別が可能となり、確実にふきこぼれと判定できる。また、1個の電極で鍋振りとふきこぼれを判別する際には、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれ判定を行う必要があるが、その際にどうしても必要となる所定時間待つという工程を省略できるので、ふきこぼれによる被害を最小限に抑えることができる。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に静電容量の増加、減少の変化率によってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。実施の形態5.実施の形態5の誘導加熱調理器1の構成は実施の形態1と同様であるため、ここではその説明を省略する。なお制御回路6は、後述する図9のフローチャートに示す制御を行いふきこぼれを判定する。通常、誘導加熱調理器1は、加熱開始直後は被加熱物である鍋9の内容物の温度が低くふきこぼれが発生しない。そのため、加熱開始からふきこぼれの検知を行うことによって、鍋振りやノイズの影響をふきこぼれと誤検知して加熱が停止してしまう可能性があった。そこで本実施の形態の誘導加熱調理器1は、加熱開始からの時間を計時し、予め定めた所定時間経過後にふきこぼれ検知を有効とするとともに、予め定めた所定時間経過時点の静電容量を基準値とする。図9は、実施の形態5の動作を説明するフローチャートである。S90で使用者が電力を設定して加熱スタートすると、S91にて制御回路6が駆動回路5を動作させて設定電力で動作させると同時に計時を開始する。S92にて計時開始からの経過時間が所定時間以下の場合は、加熱力が弱くふきこぼれが発生しないと判断して、S93以降のふきこぼれ検知は行わない。経過時間が所定時間以上の場合はS93以降を実施する。まず、S93で静電容量を計測して、これを基準値Kとする。S94で静電容量Cを計測して、これと基準値との偏差ΔCをS95にて計算する。静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっているかをS96、S97で判定して、どちらかが成立すれば、ふきこぼれが発生していると判定して、S98で加熱を停止するか投入電力を下げる。成立していなければ、S94に戻り再び静電容量を測定する。この動作を使用者により加熱が停止するまで繰り返し行なう。図9のフローチャートには記載していないが、静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっている状態が所定時間継続した場合にふきこぼれと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除できる。図10は、実施の形態5の使用者の設定と、ふきこぼれ判定を有効にするまでに要する所定時間との関係を説明するグラフである。横軸が火力、つまり投入電力であり、縦軸が時間である。図10に示すように、使用者が設定した電力や調理メニューにより設定された電力に応じて、ふきこぼれ判定を有効にするまでに要する所定時間を決定する。時間は投入電力が大きくなるほど短くなる。制御回路6は加熱開始後、図10に応じて決定した時間が経過してから、ふきこぼれの判定を開始する。さらに、ふきこぼれの判定に用いる基準値は、判定開始の瞬間を含む所定時間の静電容量を用いる。以上のように、本実施の形態では、実施の形態1~4の効果に加え、加熱開始から所定時間以内はふきこぼれを検知しないことで、ノイズや鍋振りの影響による誤検知で加熱が停止してしまうことを防げる。また、鍋が加熱され温度が上昇すると、静電容量測定回路も温度上昇し、回路を構成する部品の温度特性の影響を受けて静電容量が変化する。ふきこぼれを検知し始める時点の温度での静電容量を基準値とすることで、温度上昇に伴う静電容量検知手段の影響を排除でき、誤検知が無く確実にふきこぼれを検知できる。また、投入電力が大きくなるほどふきこぼれ判定を有効にするまでに要する所定時間を短くすることによって、使用者がいきなり高火力を投入した際にもふきこぼれ判定が遅れることがない。なお、図10では火力と時間はリニアな関係だが、これに限る必要は無く、投入電力が大きくなるほどふきこぼれ判定を有効にするまでに要する所定時間が短くなっていればよい。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に静電容量の増加、減少の変化率が基準値に対して大きいか小さいかによってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。また、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。実施の形態6.実施の形態6の誘導加熱調理器1の構成は実施の形態1と同様であるため、ここではその説明を省略する。なお制御回路6は、後述する図11のフローチャートに示す制御を行いふきこぼれを判定する。通常、誘導加熱調理器1は、加熱開始直後は被加熱物である鍋9の内容物の温度が低くふきこぼれが発生しない。そのため、加熱開始からふきこぼれの検知を行うことによって、鍋振りやノイズの影響をふきこぼれと誤検知して加熱が停止してしまう可能性があった。そこで実施の形態6の誘導加熱調理器1は、使用者が加熱コイル2に投入する電力を調整する手段を有し図示せず、操作部の操作による投入電力が所定値以上でふきこぼれ検知を有効とするとともに、使用者が設定した電力となった時点の静電容量を基準値とする。図11は、実施の形態6の動作を説明するフローチャートである。S70で使用者が電力を設定して加熱スタートすると、S71にて制御回路6が駆動回路5を動作させて設定電力で動作させる。S72にて設定電力が所定値以下の場合は、加熱力が弱くふきこぼれが発生しないと判断して、S73以降のふきこぼれ検知は行わない。設定電力が所定値以上の場合はS73以降を実施する。まず、S73で静電容量を計測して、これを基準値Kとする。S74で静電容量Cを計測して、これと基準値との偏差ΔCをS75にて計算する。静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっているかをS76、S77で判定して、どちらかが成立すれば、ふきこぼれが発生していると判定して、S78で加熱を停止するか投入電力を下げる。成立していなければ、S74に戻り再び静電容量を測定する。この動作を使用者により加熱が停止するまで繰り返し行なう。図11のフローチャートには記載していないが、静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっている状態が所定時間継続した場合にふきこぼれと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除できる。以上のように、本実施の形態では、実施の形態1~4の効果に加え、設定投入電力が所定値以下の低電力ではふきこぼれを検知しないことで、鍋振りやノイズの影響をふきこぼれと誤検知して加熱が停止してしまうことを防げる。また、加熱コイルに高周波電力を投入すると、ノイズの影響を受けて静電容量が変化する。ふきこぼれを検知し始める時点の電力での静電容量を基準値とすることで、ノイズを含んだ静電容量を基準とするのでノイズの影響を排除でき、誤検知が無く確実にふきこぼれを検知できる。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に静電容量の増加、減少の変化率が基準値に対して大きいか小さいかによってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。また、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。実施の形態7.図12は実施の形態7の誘導加熱調理器のブロック図である。なお、実施の形態1で説明した箇所には同一の符号を付す。図12はトッププレート8を介して鍋9の温度を検知する温度センサ11と温度センサの出力から鍋温度を算出する温度算出手段12が加えられている。なお制御回路6は、後述する図12のフローチャートに示す制御を行いふきこぼれを判定する。図13は実施の形態7の動作を説明するフローチャートである。図13のフローチャートではS80で加熱スタートすると、S81にて制御回路6が駆動回路5を動作させて設定電力で動作させる。S82にて温度算出手段12が算出した温度が所定値以上かどうかを判定する。温度が所定値以上かどうかを判定するとはつまり、温度算出手段12が検出した温度がふきこぼれが発生しやすい所定値、例えば100°Cに比較して、どれだけ温度に差があるかどうか、言い換えると乖離度合いを見て、この温度差が一定限度まで近づいた時点で判定する。あるいは、加熱途中では例えば100°Cに至るまでに時々刻々と温度が上昇しているので、その温度変化率、例えば1秒あたり上昇する温度を検知し、その変化率が小さくなること、言い換えると温度上昇カーブの傾きが水平に近くなった時点で判定する。所定値以下の場合は、温度が低くふきこぼれが発生しないと判断して、S83以降のふきこぼれ検知は行わない。温度が所定値以上の場合はS83以降を実施する。まず、S83で静電容量を計測して、これを基準値Kとする。S84で静電容量Cを計測して、これと基準値との偏差ΔCをS85にて計算する。静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっているかをS86、S87で判定して、どちらかが成立すれば、ふきこぼれが発生していると判定して、S88で加熱を停止するか投入電力を下げる。成立していなければ、S84に戻り再び静電容量を測定する。この動作を加熱が停止するまで繰り返し行なう。図13のフローチャートには記載していないが、静電容量がΔC1以上大きくなっているか、ΔC2以上小さくなっている状態が所定時間継続した場合にふきこぼれと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除できる。以上のように、本実施の形態では実施の形態1~4の効果に加え、所定温度以下でふきこぼれを検知しないことで、誤検出の可能性を少なくできる。また、鍋が加熱され温度が上昇すると、静電容量測定回路7も温度上昇し、回路を構成する部品の温度特性の影響を受けて静電容量が変化する。ふきこぼれを検知し始める時点の温度での静電容量を基準値とすることで、温度上昇に伴う静電容量検知手段の影響を排除でき、誤検知が無く確実にふきこぼれを検知できる。なお、本実施の形態においても実施の形態1同様に静電容量の増加、減少の変化率が基準値に対して大きいか小さいかによってふきこぼれ発生を判定しても同様の効果が得られる。また、静電容量が基準値に対して所定値以上増加または減少した状態が所定時間継続した場合にふきこぼれが発生したと判定することで、更にノイズや鍋振りによる瞬間的な静電容量の変化を排除でき、精度の高いふきこぼれ検知を行うことができる。なお、上記実施の形態1~7において、ふきこぼれを判定した場合は、ふきこぼれが発生した旨を報知しても良い。これによって使用者に注意喚起することができる。なお、上記実施の形態1~7において、操作部を静電容量式スイッチで構成する場合は、ふきこぼれ検知の回路と操作部による操作の回路を兼用しても良い。これによって省スペース化、低コスト化という効果を得ることができる。