"水またはアルコールを主成分とする冷媒を循環させる冷媒回路であって、冷媒液を貯留するとともに内部で冷媒液を蒸発させる蒸発器、冷媒蒸気を圧縮する圧縮機、内部で冷媒蒸気を凝縮させるとともに冷媒液を貯留する凝縮器、および冷媒液を減圧する、減圧幅が変更可能な減圧機構がこの順に接続された冷媒回路と、室内または室外に設置される第1熱交換器と、前記第1熱交換器とは逆に室外または室内に設置される第2熱交換器と、前記蒸発器に貯留された冷媒液を前記第1熱交換器を経由して循環させる第1循環路と、前記凝縮器に貯留された冷媒液を前記第2熱交換器を経由して循環させる第2循環路と、前記圧縮機に吸入される冷媒蒸気の圧力である低圧側圧力を検出する低圧検出手段と、前記圧縮機から吐出された冷媒蒸気の圧力である高圧側圧力を検出する高圧検出手段と、前記減圧機構を通過する前後の冷媒液の圧力差を検出する差圧検出手段と、前記低圧検出手段により検出される低圧側圧力、前記高圧検出手段により検出される高圧側圧力および前記差圧検出手段により検出される圧力差に基づいて、前記蒸発器内の冷媒液の液面高さと前記凝縮器内の冷媒液の液面高さとの間のレベル差を推定し、この推定したレベル差が所定のレベル差以下となるように前記減圧機構を制御する制御装置と、を備える、空気調和装置。前記差圧検出手段は、前記冷媒回路を循環する冷媒の質量流量から前記減圧機構を通過する前後の冷媒液の圧力差を算出する、請求項1に記載の空気調和装置。前記差圧検出手段は、前記低圧検出手段により検出される低圧側圧力と前記高圧検出手段により検出される高圧側圧力との圧力比を算出し、この圧力比と前記圧縮機の回転数とから前記冷媒回路を循環する冷媒の質量流量を求める、請求項2に記載の空気調和装置。前記低圧検出手段は、蒸発器内の冷媒液もしくは冷媒蒸気の温度または前記冷媒回路における前記蒸発器と前記圧縮機の間の冷媒蒸気の温度を検出する蒸発温度センサ、および前記蒸発温度センサにより検出される温度を圧力に換算する演算部を含み、前記高圧検出手段は、凝縮器内の冷媒蒸気もしくは冷媒液の温度を検出する凝縮温度センサ、および前記凝縮温度センサにより検出される温度を圧力に換算する演算部を含む、請求項1~3のいずれか一項に記載の空気調和装置。前記第1循環路には、前記蒸発器と前記第1熱交換器の間に第1ポンプが設けられ、前記第2循環路には、前記凝縮器と前記第2熱交換器の間に第2ポンプが設けられており、前記第1循環路および前記第2循環路に設けられ、前記第1ポンプから圧送される冷媒液を前記第1熱交換器に導き、前記第2ポンプから圧送される冷媒液を前記第2熱交換器に導く第1状態と、前記第1ポンプから圧送される冷媒液を前記第2熱交換器に導き、前記第2ポンプから圧送される冷媒液を前記第1熱交換器に導く第2状態との間で切り換えられる第1切換手段と、前記第1循環路および前記第2循環路に設けられ、前記第1熱交換器から流出する冷媒液を前記蒸発器に導き、前記第2熱交換器から流出する冷媒液を前記凝縮器に導く第1状態と、前記第1熱交換器から流出する冷媒液を前記凝縮器に導き、前記第2熱交換器から流出する冷媒液を前記蒸発器に導く第2状態との間で切り換えられる第2切換手段と、をさらに備える、請求項1~4のいずれか一項に記載の空気調和装置。具体的に、空気調和装置100では、蒸発器111と凝縮器113の間に生じる水蒸気の圧力差に対して、蒸発器111内の水の水面高さと凝縮器113内の水の水面高さとの間にレベル差Δhを生じさせることで、圧力バランスを保っている。つまり、図5に示すように、低圧側圧力をPL[kPa]、高圧側圧力をPH[kPa]、基準面からの蒸発器111内の水の水面高さをhe[m]、基準面からの凝縮器113内の水の水面高さをhc[m]とすると、次の式1が成り立つ。式中、ρは水の密度[kg/m3]であり、gは重力加速度[m/s2]である。式1より、レベル差Δhは式2で与えられる。式2より、蒸発器111内の水の水面高さと凝縮器113内の水の水面高さとの間のレベル差Δhは冷凍サイクルの高低圧差に比例する。このため、空気調和装置100を高圧側圧力と低圧側圧力の圧力差が大きい冷房条件で動作させた場合、あるいは空気調和装置100を用いて暖房を行う場合は、冷凍サイクルの高圧側圧力と低圧側圧力の圧力差が非常に大きくなるため、凝縮器113内の水の水面高さhcが低下し、蒸発器111内の水の水面高さheが上昇する。例えば、特許文献1に記載されているように、蒸発圧力1.7kPa、凝縮圧力6.3kPaのときは、それらの圧力差が4.6kPaであるため、レベル差Δhは47cmとなる。しかしながら、例えば、蒸発圧力1.25kPa、凝縮圧力10.4kPaのときは、それらの圧力差が9.15kPaとなるため、レベル差Δhは93cmとなる。蒸発器111の高さには、高圧側圧力と低圧側圧力の圧力差に起因するレベル差Δhに加え、吸熱側循環路120および放熱側循環路130に設けられたポンプ122,132でのキャビテーションの発生を防止するように有効吸込ヘッドavailableNPSHを確保するための高さ、および吸熱側循環路120から戻される水が蒸発するのに必要な高さが必要である。そのため、上記のようにレベル差Δhが増大すると、これが空気調和装置100の大型化の原因となる。さらに、凝縮器113内の水の水面高さが最も低下した状態で運転している際に能力変動が生じると、放熱側循環路130に設けられたポンプ132の有効吸込ヘッドが確保できずキャビテーションが発生し、ポンプ132の信頼性が低下するおそれがある。これに対しては、蒸発器111の高さを高くして有効吸込ヘッドを大きくすることが有効であるが、これは空気調和装置100のさらなる大型化を招来する。上記事情に鑑み、本発明は、水またはアルコールを主成分とする冷媒を用いた空気調和装置において、当該空気調和装置の小型化を図ることができ、かつ、循環用のポンプでのキャビテーションの発生を防止できるようにすることを目的とする。上記目的を達成するため、本発明は、水またはアルコールを主成分とする冷媒を循環させる冷媒回路であって、冷媒液を貯留するとともに内部で冷媒液を蒸発させる蒸発器、冷媒蒸気を圧縮する圧縮機、内部で冷媒蒸気を凝縮させるとともに冷媒液を貯留する凝縮器、および冷媒液を減圧する、減圧幅が変更可能な減圧機構がこの順に接続された冷媒回路と、室内または室外に設置される第1熱交換器と、前記第1熱交換器とは逆に室外または室内に設置される第2熱交換器と、前記蒸発器に貯留された冷媒液を前記第1熱交換器を経由して循環させる第1循環路と、前記凝縮器に貯留された冷媒液を前記第2熱交換器を経由して循環させる第2循環路と、前記圧縮機に吸入される冷媒蒸気の圧力である低圧側圧力を検出する低圧検出手段と、前記圧縮機から吐出された冷媒蒸気の圧力である高圧側圧力を検出する高圧検出手段と、前記減圧機構を通過する前後の冷媒液の圧力差を検出する差圧検出手段と、前記低圧検出手段により検出される低圧側圧力、前記高圧検出手段により検出される高圧側圧力および前記差圧検出手段により検出される圧力差に基づいて、前記蒸発器内の冷媒液の液面高さと前記凝縮器内の冷媒液の液面高さとの間のレベル差を推定し、この推定したレベル差が所定のレベル差以下となるように前記減圧機構を制御する制御装置と、を備える、空気調和装置を提供する。上記の構成によれば、いかなる運転状態においても蒸発器内の冷媒液の液面高さと凝縮器内の冷媒液の液面高さとの間のレベル差を小さく抑えることが可能となるため、蒸発器の高さを小さくすることができる。これにより、空気調和装置の小型化を図ることができる。また、運転中に能力変動が生じたとしても、凝縮器内には一定量以上の水が確保されるため、凝縮器側のポンプでのキャビテーションの発生を防止することができる。さらに、本発明では、制御装置が蒸発器内の冷媒液の液面高さと凝縮器内の冷媒液の液面高さとの間のレベル差を推定しているため、レベルセンサを用いてレベル差を実測する場合に比べ、耐環境性および信頼性を向上させることができるとともに、空気調和装置のコストを低減させることができる。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。第1実施形態<構成>図1に、本発明の第1実施形態に係る空気調和装置1Aを示す。この空気調和装置1Aは、蒸発器24、圧縮機21、凝縮器22および減圧機構23を含む、冷媒を循環させる冷媒回路2と、両端が蒸発器24に接続された第1循環路4と、両端が凝縮器22に接続された第2循環路5と、制御装置6とを備えている。冷媒回路2、第1循環路4および第2循環路5内には、水またはアルコールを主成分とする冷媒が充填されており、冷媒回路2、第1循環路4および第2循環路5内は大気圧よりも低い負圧状態になっている。冷媒回路2では、蒸発器24、圧縮機21、凝縮器22および減圧機構23が流路によってこの順に接続されている。蒸発器24は、冷媒液を貯留するとともに内部で冷媒液を蒸発させる。具体的に、蒸発器24に貯留された冷媒液は、第1循環路4により第1熱交換器31を経由して循環させられる。蒸発器24内では、第1熱交換器31で加熱されて第1循環路4の下流端から当該蒸発器24内に戻る冷媒液が減圧条件下で沸騰する。なお、蒸発器24内に戻る冷媒液は、第1循環路4の下流端から噴霧されてもよい。第1循環路4は、蒸発器24から第1熱交換器31に冷媒液を導く、冷媒液を圧送する第1ポンプ40が設けられた第1送り路41と、第1熱交換器31から蒸発器24に冷媒液を導く第1戻し路42とを含む。第1熱交換器31は、室内または室外に設置され、送風機32により供給される空気を冷媒液との熱交換により冷却する。圧縮機21は、冷媒蒸気を圧縮する。圧縮機21は、容積型圧縮機であってもよいし、遠心型圧縮機であってもよい。また、圧縮機21は、多段で構成されていてもよい。本実施形態では、圧縮機21に吸入される冷媒蒸気の圧力である低圧側圧力PL[kPa]を検出する低圧検出手段として第1圧力センサ61が蒸発器24に設けられており、圧縮機21から吐出された冷媒蒸気の圧力である高圧側圧力PH[kPa]を検出する高圧検出手段として第2圧力センサ62が凝縮器23に設けられている。ただし、第1圧力センサ61は、冷媒回路2における蒸発器24と圧縮機21の間の部分に設けられていてもよいし、第2圧力センサ62は、冷媒回路2における圧縮機21と凝縮器22の間の部分に設けられていてもよい。凝縮器22は、内部で冷媒蒸気を凝縮させるとともに冷媒液を貯留する。具体的に、凝縮器22に貯留された冷媒液は、第2循環路5により第2熱交換器33を経由して循環させられる。凝縮器22内では、圧縮機21から吐出された冷媒蒸気が、第2熱交換器33で冷却されて第2循環路5の下流端から当該凝縮器22内に戻る冷媒液と直接接触することにより凝縮する。なお、凝縮器22内に戻る冷媒液は、第2循環路5の下流端から噴霧されてもよい。第2循環路5は、凝縮器22から第2熱交換器33に冷媒液を導く、冷媒液を圧送する第2ポンプ50が設けられた第2送り路51と、第2熱交換器33から凝縮器22に冷媒液を導く第2戻し路52とを含む。第2熱交換器33は、第1熱交換器31とは逆に室外または室内に設置され、送風機34により供給される空気を冷媒液との熱交換により加熱する。第1熱交換器31および第2熱交換器33としては、例えば、フィンアンドチューブ型熱交換器を用いることができる。第1室内熱交換器31を室内に設置した場合には冷房専用の空気調和装置1Aが得られ、第2室内熱交換器33を室内に設置した場合には暖房専用の空気調和装置1Aが得られる。なお、第1熱交換器31および第2熱交換器33のうちの室外に設置される方は、必ずしも空気と冷媒液との間で熱交換を行うものである必要はなく、例えば工業用水などの液体と冷媒液との間で熱交換を行うものであってもよい。減圧機構23は、凝縮器22から蒸発器24に導かれる冷媒液を減圧する。減圧機構23は、減圧幅を変更可能な構成を有している。本実施形態では、減圧機構23として電子膨張弁が採用されている。減圧機構23は、制御装置6により任意の開度に調整される。本実施形態では、制御装置6が差圧演算部63を有している。差圧演算部63は、減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔP[kPa]を検出する差圧検出手段として機能する。制御装置6には、第1圧力センサ61により検出される低圧側圧力PL、第2圧力センサ62により検出される高圧側圧力PHおよび圧縮機21の回転数Nc[rpm]が入力される。差圧演算部63は、低圧側圧力PL、高圧側圧力PHおよび圧縮機21の回転数Ncから減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPを算出する。そして、制御装置6は、低圧側圧力PL、高圧側圧力PHおよび差圧演算部63で算出された圧力差ΔPに基づいて、蒸発器24内の冷媒液の液面高さと凝縮器22内の冷媒液の液面高さとの間のレベル差Δh[m]を推定し、この推定したレベル差Δhが所定のレベル差ΔH以下となるように減圧機構23を制御する。なお、基準面例えば、減圧機構23を含む水平面からの蒸発器24内の冷媒液の液面高さをhe[m]とし、基準面からの凝縮器22内の冷媒液の液面高さをhc[m]とすると、Δh=he-hcである。<運転動作>次に、本実施形態の空気調和装置1Aの運転動作について説明する。蒸発器24内で気化した飽和状態の冷媒蒸気は、圧縮機21に吸入されて圧縮されることにより過熱状態となる。圧縮機21から吐出された冷媒蒸気は、凝縮器22において、第2熱交換器33で過冷却された冷媒液と熱交換することで凝縮する。凝縮器22にて凝縮した冷媒液の大部分は、第2ポンプ50により第2熱交換器33へ圧送される。第2熱交換器33に圧送された冷媒液は、ここで空気に放熱した後に凝縮器22に戻る。凝縮器22にて凝縮した冷媒液の残りは、減圧機構23により減圧された後に蒸発器24に導入される。減圧機構23の開度は、上述したように推定したレベル差Δhが所定のレベル差ΔH以下となるように調整される。例えば、所定のレベル差ΔHが0mに設定されている場合には、Δh>0のとき、つまり、圧縮機21から吐出された冷媒蒸気の圧力が所定値よりも高いときは、減圧機構23の開度を小さくする制御がなされる。蒸発器24内の冷媒液の大部分は、第1ポンプ40により第1熱交換器31へ圧送される。第1熱交換器31に圧送された冷媒液は、ここで空気から吸熱した後に蒸発器24に戻る。蒸発器24内の冷媒液は、減圧条件下での沸騰により蒸発し、気化した冷媒蒸気が圧縮機21に吸入される。圧縮機21により冷媒蒸気が再び圧縮されることで、飽和蒸気線および飽和液線に基づく冷凍サイクルが繰り返される。<レベル差制御>次に、制御装置6が減圧機構23を制御することにより行われるレベル差制御について説明する。最初に、レベル差制御の原理について説明する。通常は、蒸発器24および凝縮器22にレベルセンサを設け、このレベルセンサによってレベル差Δhを測定すればよいが、レベルセンサは、信頼性および負圧下での使用時の作動性に問題がある。本実施形態の空気調和装置1Aでは、上述した低圧側圧力PL、高圧側圧力PH、蒸発器24内の冷媒液の液面高さhe、凝縮器22内の冷媒液の液面高さhc、および減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPについては、次の式3の関係が成り立つ。式中、ρは水の密度[kg/m3]であり、gは重力加速度[m/s2]である。式3より、レベル差Δhは式4で与えられる。このため、式1とは異なり、減圧機構23により圧力差ΔPを設けることでレベル差Δhを小さくすることが可能となる。レベル差Δhを制御するのに必要な条件のうちの高圧側圧力PHおよび低圧側圧力PLは、システムより容易に得ることが出来る。残りの条件である減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPは、例えば差圧センサによって得ることが出来る。しかしながら、差圧センサは高価なため、本実施形態では、減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPを減圧機構23の圧力-流量特性より求める。ここで、減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔP=P1-P2と減圧機構23を通過する冷媒液の質量流量Qの関係は一般的なオリフィス制御弁においては式5で表され、圧力差ΔPは式6で与えることができる。式中、αは例えば4516などの定数であり、Gは冷媒液の比重であり、Cvは流量係数である。ここでは、式5および6に記載したような減圧機構23の圧力-流量特性を示す関係式から圧力差ΔPを求めているが、実験で測定した実測データをマッピングしたテーブルを利用してもよい。この場合、使用するテーブルは制御装置6内、もしくは外部に配置されたメモリ等に格納される。上記操作において重要なことは、圧力差ΔPと質量流量Qの関係を求めることである。減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPの導出には、減圧機構23を通過する冷媒液の質量流量Qが必要となる。第1熱交換器31を循環する冷媒液の流量および第2熱交換機33を循環する冷媒液の流量は一定であるため、減圧機構23を通過する冷媒液の質量流量Qは、圧縮機21、凝縮器22、減圧機構23および蒸発器24をこの順に通るように冷媒回路2を循環する冷媒の質量流量でもある。冷媒回路2を循環する冷媒の質量流量Qは圧縮機3の処理量により求めることが可能であるため、本実施形態では、差圧演算部63が、冷媒回路2を循環する冷媒の質量流量Qを、図2に示す圧縮機マップを使用して求める。必要な情報としては、圧縮機21の回転数Nc、圧力比πである。ここで、圧力比πは式7により求めることが可能である。つまり、必要となる情報は、高圧側圧力PH、低圧側圧力PL、圧縮機21の回転数Ncのみとなる。本実施形態では、図2に示したような圧縮機マップを利用したが、質量流量Qは、冷凍サイクルとして成立する条件から得られた質量流量Qと圧力比πの作動点マップにより求めてもよい。さらに、圧縮機21の回転数Nc、高圧側圧力PH、低圧側圧力PLから、実験で測定した実測データをマッピングしたテーブルや関数を利用してもよい。この場合、使用するテーブルは制御装置6内、もしくは外部に配置されたメモリ等に格納される。上記操作において重要なことは、逐次運転しているポイントでの質量流量Qを求めることである。差圧演算部63は、冷媒回路2を循環する冷媒の質量流量Qを算出した後に、算出した質量流量Qを使用して減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPを算出する。制御装置6は、差圧演算部63により算出された圧力差ΔPを使用してレベル差Δhを推定し、推定したレベル差Δhが所定のレベル差ΔH以下、またはある目標レベル差ΔhTとなるように減圧機構23を制御する。例えば、レベル差Δhを一定とすべく目標レベル差ΔhTが定められている場合には、Δh-ΔhT>0に推移したときは、式4により高圧側圧力PHと低圧側圧力PLの圧力差が大きくなっているため、減圧機構23による減圧幅を大きくする、つまり、減圧機構23の開度を小さく設定することで、Δh-ΔhTをゼロに収斂する。逆に、Δh-ΔhT<0に推移したときは、式4により高圧側圧力PHと低圧側圧力PLの差圧が小さくなっているため、減圧機構23による減圧幅を小さくする、つまり、減圧機構23の開度を大きく設定することで、Δh-ΔhTをゼロに収斂する。上記操作を逐次繰り返すことで、レベル差Δhを常に所望のレベル差ΔhTに保つことが可能となる。次に、制御装置6が上述したレベル差制御をどのように実現するかを図3のフローチャートを用いて説明する。レベル差制御が開始されると、制御装置6は、高圧側圧力PH、低圧側圧力PL、圧縮機回転数Ncを取得するS101。次に、差圧演算部63が、高圧側圧力PHと低圧側圧力PLから、式7により圧力比πを算出するS102。差圧演算部63は、S102で算出した圧力比πと圧縮機21の回転数Ncから、図2の圧縮機マップにより冷媒回路2を循環する質量流量Qを求めるS103。さらに、差圧演算部63は、得られた質量流量Qを用いて、式6により減圧機構23を通過する前後の冷媒液の圧力差ΔPを算出するS104。その後、制御装置6は、差圧演算部63が算出した圧力差ΔPとS101で取得した高圧側圧力PHおよび低圧側圧力PLから、式4によりレベル差Δhを求めるS105。最後に、求めたレベル差Δhが所定のレベル差ΔH以下になるように、例えば、比例積分PI制御を実施することで、減圧機構23の開度が調整されるS106。所定のレベル差ΔHは、任意に決定することが可能である。所定のレベル差ΔHがゼロに設定されれば、レベル差Δhが解消する。これにより、蒸発器24の高さを最も低くすることができるとともに、凝縮器22内の水を循環させるための第2ポンプ50でのキャビテーションの発生を防止することができ、小型で信頼性の高い空気調和装置1Aを実現できる。なお、制御装置6が上記フローによって一連の制御を行うタイミングは本システムにおける水位変動の時定数の数十分の一程度でよい。つまり数十msから数百ms程度で十分である。<効果>本実施形態では、低圧側圧力PLと高圧側圧力PHと圧縮機21の回転数Ncを入力情報とすれば、蒸発器24内の冷媒液の液面高さheと凝縮器22内の冷媒液の液面高さhcとの間のレベル差Δhを求めることが可能であることを利用し、そのレベル差Δhが所定のレベル差ΔH以下特に好ましくはゼロになるように減圧機構23の開度が調整される。これにより、いかなる運転状態においてもレベル差Δhを小さく抑えることが可能となるため、蒸発器5の高さを小さくすることができる。また、運転中に能力変動が生じたとしても、凝縮器22内には一定量以上の水が確保されるため、凝縮器22側の第2ポンプ50でのキャビテーションの発生を防止することができる。さらに、本実施形態では、制御装置6が蒸発器24内の冷媒液の液面高さheと凝縮器22内の冷媒液の液面高さhcとの間のレベル差Δhを推定しているため、レベルセンサを用いてレベル差を実測する場合に比べ、耐環境性および信頼性を向上させることができるとともに、空気調和装置1Aのコストを低減させることができる。<変形例>前記実施形態では、第1圧力センサ61および第2圧力センサ62により低圧側圧力PLおよび高圧側圧力PHが検出されていたが、本発明の低圧検出手段および高圧検出手段はこれに限られるものではない。例えば、低圧側圧力PLは、圧縮機21入口の蒸発温度TLから求めてもよい。つまり、本発明の低圧検出手段は、蒸発器24内の冷媒液もしくは冷媒蒸気の温度または冷媒回路2における蒸発器24と圧縮機21の間の冷媒蒸気の温度を検出する蒸発温度センサ、および前記蒸発温度センサにより検出される温度を圧力に換算する演算部で構成されていてもよい。また、高圧側圧力PHは、圧縮機21出口の凝縮温度THから求めてもよい。つまり、本発明の高圧検出手段は、凝縮器22内の冷媒蒸気もしくは冷媒液の温度を検出する凝縮温度センサ、および前記凝縮温度センサにより検出される温度を圧力に換算する演算部で構成されていてもよい。これにより、高価な圧力センサを用いずに、サーミスタや熱電対等の安価な温度センサを用いて低圧側圧力PLおよび高圧側圧力PHを検出することが可能になる。また、前記実施形態では、差圧演算部63が圧力比πと圧縮機21の回転数Ncから冷媒回路2を循環する冷媒の質量流量Qを算出しているが、冷媒回路2に当該冷媒回路2を流れる冷媒蒸気または冷媒液の体積流量を検出する流量計を設け、検出された体積流量を質量流量Qに換算してもよい。ただし、前記実施形態のような構成であれば、流量計が不要であるために、空気調和装置1Aのコストを低減させることができる。第2実施形態図4に、本発明の第2実施形態に係る空気調和装置1Bを示す。この空気調和装置1Bは、室内の冷房と暖房とが切り替え可能な構成を有している。具体的には、第1循環路4および第2循環路5に、第1四方弁71および第2四方弁72が設けられている。空気調和装置1Bのその他の構成は、第1実施形態の空気調和装置1Aと同じである。より詳しくは、第1循環路4の第1送り路41における第1ポンプ40よりも下流側部分は第2循環路5の第2送り路51における第2ポンプ50よりも下流側部分と交わっており、その交わった位置に第1四方弁71が配置されている。さらに、第1循環路4の第1戻し路42は第2循環路5の第2戻し路52と交わっており、その交わった位置に第2四方弁72が配置されている。第1四方弁71は、本発明の第1切換手段に相当し、実線矢印の向きに冷媒液を流す第1状態と破線矢印の向きに冷媒液を流す第2状態との間で切り換えられる。第1状態では、第1四方弁71は、第1ポンプ40から圧送される冷媒液を第1熱交換器31に導くとともに、第2ポンプ50から圧送される冷媒液を第2熱交換器33に導く。第2状態では、第1四方弁71は、第1ポンプ40から圧送される冷媒液を第2熱交換器33に導くとともに、第2ポンプ50から圧送される冷媒液を第1熱交換器31に導く。第2四方弁72は、本発明の第2切換手段に相当し、実線矢印の向きに冷媒液を流す第1状態と破線矢印の向きに冷媒液を流す第2状態との間で切り換えられる。第1状態では、第2四方弁72は、第1熱交換器31から流出する冷媒液を蒸発器24に導くとともに、第2熱交換器33から流出する冷媒液を凝縮器22に導く。第2状態では、第2四方弁72は、第1熱交換器31から流出する冷媒液を凝縮器22に導くとともに、第2熱交換器33から流出する冷媒液を蒸発器24に導く。例えば、第1熱交換器31を室外に設置し、第2熱交換器33を室内に設置した場合には、第1四方弁71および第2四方弁72をそれぞれ第1状態に切り換えることにより室内の暖房を行うことができ、第1四方弁71および第2四方弁72をそれぞれ第2状態に切り換えることにより室内の冷房を行うことができる。本実施形態においても、低圧側圧力PLと高圧側圧力PHと圧縮機21の回転数Ncにより、蒸発器24内の冷媒液の液面高さheと凝縮器22内の冷媒液の液面高さhcとのレベル差Δhを推定し、推定したレベル差Δhを所定のレベル差ΔH以下にすることで、第1実施形態と同様の効果を得ることができる。なお、本発明の第1切換手段および第2切換手段のそれぞれは、四方弁に限られるものではなく、例えば一対の三方弁を用いて構成することも可能である。"