"水分含有食材を電磁波応用装置によって加熱する方法であって、前記水分含有食材が容器内に入れられて外空間から遮断される装填工程と、前記装填工程の後、前記容器内に水が補給されないで、前記食材が入れられている前記容器を前記電磁波応用装置に掛け、前記電磁波応用装置の作動により前記食材を加熱する加熱工程とを具備してなり、前記容器は、容器本体部と蓋体部とを有し、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成され、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170であり、前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有し、前記載置部は前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられてなることを特徴とする電磁波応用装置による食材の加熱方法。V1/V2が125~165であることを特徴とする請求項1の電磁波応用装置による食材の加熱方法。容器内に入れられた水分含有食材が、前記容器内に水が補給されないで、電磁波応用装置によって加熱される際に用いられる前記水分含有食材が入れられてなる容器であって、前記容器は、容器本体部と蓋体部とを有し、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成され、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170であり、前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有し、前記載置部は前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられてなることを特徴とする電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器。V1/V2が125~165であることを特徴とする請求項3の電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器。載置部は容器本体部の底面中央部に構成されてなり、前記底面中央部に構成された載置部の周辺部に脚部が構成されてなり、前記脚部の高さが5mm以上であることを特徴とする請求項3又は請求項4の電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器。載置部は、前記載置部に載置されている食材が前記載置部より食み出した形状であり、前記載置部の内側位置においては凹部が形成されてなり、前記凹部位置において前記食材と前記載置部との間には隙間が形成されてなることを特徴とする請求項3~請求項5いずれかの電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器。凹部は深さが1~4mmであることを特徴とする請求項6の電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器。さて、上記においては、蓋が開けられる工程、水が注がれる工程蓋がされる工程電子レンジ装置内に入れられて加熱される工程と言った多くの工程がある。すなわち、食されるまでには、多くの工程が必要である。この為、食するまでが煩瑣である。このようなことから、容器内に、予め、所定量の水が充填されていることが提案された。しかしながら、予め、水を容器内に入れておくのも種々の問題が有る。従って、本発明が解決しようとする課題は、電子レンジ装置で食材を加熱した場合に、前記食材が入れられた容器内に、特別に、水を入れなくても、水を入れた場合と同様な食感が得られるようになり、かつ、食材は全般的な加熱が行われるようになる技術を提供することである。例えば、前記食材が入れられた容器を購入して来た場合、これを、そのまま、電子レンジ装置に入れてスイッチオンとするだけで、食感良く食材が食べられるようになる技術を提供することである。前記の課題は、水分含有食材を電磁波応用装置によって加熱する方法であって、前記水分含有食材が容器内に入れられて外空間から遮断される装填工程と、前記装填工程の後、前記容器内に水が補給されないで、前記食材が入れられている前記容器を前記電磁波応用装置に掛け、前記電磁波応用装置の作動により前記食材を加熱する加熱工程とを具備してなり、前記容器は、容器本体部と蓋体部とを有し、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成され、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170であり、前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有し、前記載置部は前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられてなることを特徴とする電磁波応用装置による食材の加熱方法によって解決される。前記の課題は、容器内に入れられた水分含有食材が、前記容器内に水が補給されないで、電磁波応用装置によって加熱される際に用いられる前記水分含有食材が入れられてなる容器であって、前記容器は、容器本体部と蓋体部とを有し、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成され、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170であり、前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有し、前記載置部は前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられてなることを特徴とする電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器によって解決される。好ましくは、前記V1/V2が125~165である前記発明によって解決される。好ましくは、前記載置部は容器本体部の底面中央部に構成されてなり、前記底面中央部に構成された載置部の周辺部に脚部が構成されてなり、前記脚部の高さが5mm以上である前記発明によって解決される。好ましくは、前記載置部は、前記載置部に載置されている食材が前記載置部より食み出した形状であり、前記載置部の内側位置においては凹部が形成されてなり、前記凹部位置において前記食材と前記載置部との間には隙間が形成されてなる前記発明によって解決される。V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170の大きさの容器を用いたので、かつ、食材が載置される載置部の高さを容器本体部の下端から5mm以上の高さにしたので、容器内に、わざわざ、特別に余分な水を注がずとも、そのまま、電子レンジと言った電磁波応用装置に入れてスイッチオンした場合、食材に含まれている水分が過剰には外部に流出しないので、水分が過剰に失われた場合の如きの食材表面の固化乾燥が起き難く、食感が劣ったものにならず、かつ、加熱が全般的に行われていた。すなわち、全般的に加熱された食材は、食材表面が乾燥し過ぎておらず、食感が良いものであった。そして、食材を食するまでの手間が大幅に簡略化された。V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170の大きさの容器を用いたので、即ち、従来の容器に比べたならば、小型なものであるから、容器材料は少なくて済み、コストが低廉である。第1の本発明は、水分含有食材を電磁波応用装置によって加熱する方法である。前記方法は、前記水分含有食材が容器内に入れられて外空間から遮断される装填工程を有する。前記方法は、前記装填工程の後、前記容器内に水が補給されないで、前記食材が入れられている前記容器を前記電磁波応用装置に掛け、前記電磁波応用装置の作動により前記食材を加熱する加熱工程を有する。本方法に用いられる容器は、容器本体部と、蓋体部とを有する。前記容器は、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成される。前記容器は、V1前記容器内部の閉空間の容積:食材が入ってない場合における前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170である。前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有する。前記載置部は、前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられている。第2の本発明は、電磁波応用装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器である。前記容器は、容器内に入れられた水分含有食材が、前記容器内に水が補給されないで、電磁波応用装置によって加熱される際に用いられる前記水分含有食材が入れられてなる容器である。前記容器は、容器本体部と、蓋体部とを有する。前記容器は、前記蓋体部が閉蓋された場合、前記容器の内部には閉空間が構成される。前記容器は、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積が110~170である。前記容器本体部は、前記食材が載置される載置部を有する。前記載置部は、前記容器本体部の下端から5mm以上の高さに設けられている。前記の発明において、前記V1/V2は、好ましくは、125以上である。発生流出する水分量水蒸気量のことを考えると、前記V1/V2は100に近い方が好ましい。しかしながら、前記V1/V2が100に近い小さな値の場合、容器内における食材が取扱い難くなる。かつ、発生した水蒸気の流動性も低下する。このような観点から、本発明では、前記V1/V2を110以上とした。より好ましくは125以上であった。水蒸気の流動性や食材の取扱性からすると、前記V1/V2は大きな値が好ましい。従来では約200を越えていた。しかしながら、前記値が大きな場合、食材から流出する水分量水蒸気量が多くなることを意味する。この為、食材の表面が乾燥することになる。そして、食感が低下してしまう。この観点から、本発明では、前記V1/V2を170以下とした。より好ましくは165以下であった。前記の発明において、前記載置部は、好ましくは、前記容器本体部の底面中央部に構成されている。かつ、前記底面中央部に構成された載置部の周辺部には、好ましくは、脚部が構成されている。前記脚部の高さは5mm以上である。更に好ましくは9mm以上である。その理由は次のようなことである。食材の表面を狭い空間に満たした水蒸気で保湿するとしても、食材の一部だけが過剰にレンジアップされるムラが発生すると、一部だけが過剰に加熱され、その結果、乾燥し、固くなってしまう。すなわち、食材例えば、点心が電子レンジで加熱されると、点心の外周部の皮が特に加熱され易く、中心部が十分に加熱される出力と時間で加熱すると、外周部の皮が固くなってしまう。この加熱ムラは電子レンジのマイクロ波の特性によるものである。マイクロ波は、点心に当って内部に行くにつれて、減衰する。従って、点心食材の中心部は加熱され難く、外側、特に先端部は加熱され易い。この性質により、点心食材中心部を十分に加熱するだけの出力と時間を掛けてレンジアップすると、中心部よりも加熱され易い先端部は、過剰に加熱され、乾燥し、固くなってしまう。従って、先端部が過剰に加熱され、乾燥し、固くなることを防ぐ為には、点心食材の中心部が出来るだけ効率よく、かつ、速く加熱されるようになし、加熱時間を短縮することが有効であると考えられた。そこで、点心食材を電子レンジ底板から上に引き上げて保持し、電子レンジのマイクロ波を電子レンジ底板で反射させ、点心食材の底からも当てることにより、点心食材の中心部に到達するマイクロ波を増加させ、点心食材先端部が乾燥する前に点心食材の中心部が十分に加熱される容器としたのである。具体的には、前記載置部が電子レンジ底板から5mm以上の位置に存するようにしたので、点心の外側の皮が固くなる前に中の具材まで十分に加熱されるようになったのである。上限値に格別な制約はないものの、現実的には、3cm程度である。より好ましくは2cmである。すなわち、脚部の高さ前記載置部の前記容器本体部の下端からの高さが高くなり過ぎた場合、このことは前記V1/V2が大きな値になるからである。前記の発明において、前記載置部は、好ましくは、前記載置部に載置されている食材が前記載置部より食み出した形状である。このような形状としておくことによって、前記載置部上に載せられた食材の取扱性が良くなる。例えば、食材を取り出すに際して、食材の端部を上下で挟んで持つことが容易になる。更には、水蒸気が食材に効果的に当たるようになる。前記載置部は、好ましくは、前記載置部の内側位置においては凹部深さは、好ましくは1~4mm、更に好ましくは1~3mmである。が形成されている。この結果、前記凹部位置において前記食材と前記載置部との間には隙間が形成される。こうしておくことによって、前記食材の底面部にも水蒸気が当たり易くなる。かつ、強度も向上する。ここで、凹部の深さを、例えば4mm以下としたのは、深さが深くなり過ぎると、前記V1/V2が大きな値になるからである。前記の発明において、好ましくは、食材を載せる為の中敷は用いられない。従来の蒸し器は、容器本体部と中敷と蓋体部とで構成されていたのに対して、中敷を用いないようにした。すなわち、中敷を用いた場合、前記V1/V2がそれだけ大きな値になるからである。かつ、中敷を用いない方が材料代は安くなる。以下、更に詳しく説明する。図1は、本発明になる電磁波応用装置電子レンジ装置による加熱が行われる食材が入れられてなる容器の概略断面図である。図1中、1は、耐熱性耐熱温度が、例えば115°C以上で透明性の樹脂例えば、透明ポリオレフィン系樹脂製容器である。2は容器本体部である。3は蓋体部である。容器本体部2と蓋体部3とは、一体型のものであっても、別体型のものであっても良い。容器本体部2の上端周縁部開口周縁部と蓋体部3の下端周縁部開口周縁部とは嵌合構造が構成されている。従って、蓋体部3の下端周縁部開口周縁部を容器本体部2の上端周縁部開口周縁部に合わせた場合、両者が、互いに、嵌合し、一体化する。これによって、閉蓋状態が維持され、容器内圧が高くなっても、蓋体部3は取り外れ難いものとなっている。容器本体部2の中央底面部食材載置部4は嵩上げされた構造である。言い換えたならば、容器本体部2の下端部の周縁に沿って略V形状の脚部5が形成されている。そして、略V形状の脚部5の内側に位置する中央底面部4に食材7が載せられるものとなる。図1からも判る通り、食材7の下端周縁部は中央底面部4の周縁部よりも外側に食み出ている。中央底面部4はそのような形状である。6は、中央底面部4に形成された凹部である。この凹部6の存在によって、中央底面部4上に載置された食材7の底面と中央底面部4との間には広い領域に亘って隙間が形成されている。すなわち、図1からも判る通り、食材7の底面は、中央底面部食材載置部4の上面に、全面的に、密着しているものでは無い。本発明において、V1前記容器内部の閉空間の容積/V2前記食材の容積は110~170である。好ましくは125以上であった。好ましくは165以下であった。本実施形態にあっては、V1/V2=158であった。中央底面部食材載置部4の高さ、即ち、脚部5の長さ鉛直方向の寸法は9mmであった。凹部6の深さは2mmであった。容器本体部は前記実施形態の容器本体部と同一であるものの、前記実施形態の蓋体部よりも内容積が大きな蓋体部を作製し、比較例1V1/V2=200の容器を作製した容器本体部は前記実施形態の容器本体部と同一であるものの、前記実施形態の蓋体部よりも内容積が大きな蓋体部を作製し、比較例2V1/V2=180の容器を作製した前記実施形態の容器本体部における中央底面部食材載置部の高さ脚部の長さ鉛直方向の寸法を2mmとした以外は同じ容器本体部を作製すると共に、容器本体部の内容積が減少した分だけ蓋体部を大きくした蓋体部を作製し、比較例3の容器とした。前記実施形態の容器を10個、比較例1,2,3の容器を各々10個ずつ用意し、これ等の合計40個の容器内に1個ずつ点心例えば、中華まんを入れ容器内には水を全く注がず、これ等の容器を幾つかに分けて電子レンジ内に入れ、40秒に亘って加熱した。加熱後、点心を取出し、食味を調べた。その結果、比較例1,2の容器内に入れられた点心は、点心の容積に比べて容器内容積が大きく、この為、電子レンジ加熱によって点心表面から流出した水分水蒸気量が多くなった為と考えられたのであるが、点心表面が乾燥しており、比較的固く、食感が劣るものであった。そこで、15mlの水を容器内に注いで、電子レンジで同様に加熱した。この場合には、容器内に注いだ水が水蒸気となって充満し、点心表面から流出する水分水蒸気量が少なかった為と考えられたのであるが、点心表面は乾燥しておらず、点心表面は水蒸気で適度に蒸されていて、食感は良かった。しかしながら、水を注ぐ作業が必要であり、それだけ手間が掛かるものであった。これに対して、本発明になる容器が用いられた場合には、水が容器内に全く加えられずとも、点心表面から流出する水分水蒸気量が少なかった為と考えられたのであるが、点心表面は乾燥しておらず、そして点心表面は水蒸気で適度に蒸されていて、食感は良かった。すなわち、前記水を注いだ場合と同様に、食感は良いものであった。かつ、点心の下側も適度に加熱されていて、問題ないものであった。これに対して、比較例3の容器が用いられた場合にあっては、点心の下側部分、特に、真ん中側の下側部分の加熱が不十分であり、冷たいが故に美味しさが劣っていた。これは、電子レンジのマイクロ波の反射が有効に活用できなかった為であろうと考えられた。"