"船舶における船底の船体外板に設けられ、気体を吹き出し可能な気体吹き出し部と、前記気体吹き出し部に前記気体を供給する気体供給装置とを具備し、前記気体吹き出し部は、前記船体の中心線の第1地点の近傍から右舷の船首側へ延伸する右舷気体吹き出し部と、前記第1地点の近傍から左舷の前記船首側へ延伸する左舷気体吹き出し部とを備え、前記右舷気体吹き出し部と前記左舷気体吹き出し部とは前記中心線に対して線対称でV字型又はU字型に配置されている摩擦抵抗低減船舶。請求項1に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記右舷気体吹き出し部は、前記右舷の前記船首側へ向かって連なる複数の右舷副気体吹き出し部を含み、前記左舷気体吹き出し部は、前記左舷の前記船首側へ向かって連なる複数の左舷副気体吹き出し部を含む摩擦抵抗低減船舶。請求項1又は2に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記気体吹き出し部は、前記右舷気体吹き出し部の前記船首側の第1端部の近傍から前記左舷気体吹き出し部の前記船首側の第2端部の近傍へ延伸する中央気体吹き出し部を更に備え、前記右舷気体吹き出し部と前記左舷気体吹き出し部と前記中央気体吹き出し部とは前記中心線に対して線対称で三角型又はD字型に配置されている摩擦抵抗低減船舶。請求項3に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記中央気体吹き出し部は、前記第1端部の近傍から前記第2端部の近傍へ向かって連なる複数の中央副気体吹き出し部を含む摩擦抵抗低減船舶。請求項1又は2に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記気体吹き出し部は、前記第1地点の近傍に設けられ、前記中心線に対して線対称な、中央補助気体吹き出し部を更に備える摩擦抵抗低減船舶。請求項5に記載の摩擦抵抗低減船舶において、前記中央補助気体吹き出し部は、前記中心線に垂直な方向に連なる複数の中央副補助気体吹き出し部を含む摩擦抵抗低減船舶。上述の摩擦抵抗低減船では、空気吹き出し部を形成するために船体外板に開口部を設ける必要がある。空気吹き出し部が船底全体を十分に覆うための気泡を吹き出すためには、一つの開口部をできるだけ大きくするか、又は複数の開口部を設けること図1ことが好ましい。しかし、開口部の大きさが大きくなれば、又は、開口部の数が増加すれば、それに伴って船体外板の強度が低下してしまうおそれがある。船体強度の低下を抑えつつ十分な摩気泡を放出可能な技術が望まれる。本発明の目的は、船体強度の低下を抑えつつ十分な摩擦抵抗低減効果を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。また、本発明の他の目的は、船体強度の低下を抑えつつ、十分な気泡を船側や船底へ向かって放出することが可能な空気吹き出し部を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。この発明のこれらの目的とそれ以外の目的と利益とは以下の説明と添付図面とによって容易に確認することができる。以下に、発明を実施するための形態で使用される番号符号を用いて、課題を解決するための手段を説明する。これらの番号符号は、特許請求の範囲の記載と発明を実施するための形態との対応関係を明らかにするために括弧付きで付加されたものである。ただし、それらの番号符号を、特許請求の範囲に記載されている発明の技術的範囲の解釈に用いてはならない。本発明の摩擦抵抗低減船舶は、気体吹き出し部12と、気体供給装置57とを具備している。気体吹き出し部12は、船舶1における船底5の船体外板20に設けられ、気体を吹き出し可能である。気体供給装置57は、気体吹き出し部12に気体を供給する。気体吹き出し部12は、右舷気体吹き出し部12Rと、左舷気体吹き出し部12Lとを備えている。右舷気体吹き出し部12Rは、船体80の中心線Cの第1地点Pの近傍から右舷の船首側へ延伸する。左舷気体吹き出し部12Lは、第1地点Pの近傍から左舷の船首側へ延伸する。右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとは中心線Cに対して線対称でV字型又はU字型に配置されている。上記の摩擦抵抗低減船舶において、右舷気体吹き出し部12Rは、右舷の船首側へ向かって連なる複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-4を含んでいることが好ましい。左舷気体吹き出し部12Lは、左舷の船首側へ向かって連なる複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-4を含んでいることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、気体吹き出し部12は、右舷気体吹き出し部12Rの船首側の第1端部の近傍から左舷気体吹き出し部12Lの船首側の第2端部の近傍へ延伸する中央気体吹き出し部12Hを更に備えていることが好ましい。右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとは中心線Cに対して線対称で三角型又はD字型に配置されていることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、中央気体吹き出し部12Hは、第1端部の近傍から第2端部の近傍へ向かって連なる複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-8を含んでいることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、気体吹き出し部12は、第1地点Pの近傍に設けられ、中心線Cに対して線対称な、中央補助気体吹き出し部12Hを更に備えていることが好ましい。上記の摩擦抵抗低減船舶において、中央補助気体吹き出し部12Hは、中心線Cに垂直な方向に連なる複数の中央副補助気体吹き出し部12H-1~12H-2を含んでいることが好ましい。本発明により、船体強度の低下を抑えつつ十分な摩擦抵抗低減効果を有する摩擦抵抗低減船を提供することができる。また、本発明により、船体強度の低下を抑えつつ、十分な気泡を船側や船底へ向かって放出することが可能な空気吹き出し部を有する摩擦抵抗低減船を提供することにある。以下、本発明の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶に関して、添付図面を参照して説明する。第1の実施の形態本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成について説明する。図2は、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の一例を示す概略側面図である。本図において、摩擦抵抗低減型船舶1の船体80の船長方向前後方向、船幅方向左右方向及びそれらいずれにも垂直な方向が、それぞれx方向、y方向及びz方向として示されている。静水面に浮いている船体80の水面と接する線を喫水線DLとする。この摩擦抵抗低減型船舶1は、船体80と、船体80内に設けられた気体吹き出し装置60とを備えている。船体80は、先端部6を含む船首部2と、中間部8と、船尾部3と、プロペラ81と、舵82とを備えている。ここでは、船体80を船体中心線C後述の方向に略3等分し、船首側の部分を船首部2とし、船尾側の部分を船尾部3とし、その間の部分を中間部8としている。気体吹き出し装置60は、航行時に、船体80の船底5を気泡で覆うように、少なくとも船首部2の船底5の船体外板20に設けられた気体吹き出し部から水中へ気体例示:空気、主機等からの排出ガスを吹き出す。気体吹き出し装置60は、船底気体吹き出し部12と、気体供給部57と、気体供給チャンバ51とを備えている。船底気体吹き出し部12は、船首部2における船底5の船体外板20に設けられ、水中へ空気を吹き出し可能である。気体供給部57は、コンプレッサ又はブロワを備えている。気体供給部57は、配管56を介して、船底気体吹き出し部12に設けられた気体供給チャンバ51へ気体を供給する。気体供給チャンバ51は、各船底気体吹き出し部12に設けられている。気体供給チャンバ51は、各船底気体吹き出し部12から、配管56を介して供給された気体を水中へ吹き出す。なお、摩擦抵抗低減効果を高めるために、船側4の船体外板20に、他の気体吹き出し部を有していてもよい。図3Aは、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の一例を示す概略底面図であり、図3Bは図3Aにおける気体吹き出し部12の拡大図である。x方向、y方向及びz方向については図3と同じである。また、船体80における船首側から船尾側への中心線を船体中心線Cとしている。気体吹き出し部12は、右舷気体吹き出し部12Rと、左舷気体吹き出し部12Lとを備えている。右舷気体吹き出し部12Rは、船体中心線Cの第1地点Pの近傍から右舷の船首側へ延伸している。左舷気体吹き出し部12Lは、第1地点Pの近傍から左舷の船首側へ延伸している。第1地点Pは船首部2に設定される。この図の例では、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとは第1地点Pにおいて結合して一体となっているが、離れていても良い。右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとは船体中心線Cに対して線対称で、V字型に配置されている。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、それらが占めるy方向の幅が船体80の最大幅よりも小さくなるように配置する。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、いずれも横長形状一方向に伸びた形状、例えば帯形状矩形形状を有している。端部は丸まっていても良いし、全体に丸みを帯びていても良い。後述されるように、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、いずれも帯形状の気体吹き出し口を有している場合だけでなく、複数の気体吹き出し口が一列又は複数列に並んで結果として帯形状の領域を占有している場合を含んでいる。例えば、図3Bの例では、複数の気体吹き出し口が一列に並んで帯形状の領域を占めて構成している。図3Cは図3Aにおける気体吹き出し部12の変形例の拡大図である。図3Cに示すように、右舷気体吹き出し部12Rは、右舷の船首側へ向かって連なる複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-nを含んでいても良い。この図の例では、n=4である。同様に、左舷気体吹き出し部12Lは、左舷の船首側へ向かって連なる複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-nを含んでいても良い。この図の例では、n=4である。このように、本実施の形態では、船首部2の船底5にV字型の船底気体吹き出し部12を備えている。船底気体吹き出し部12の右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、それらが占めるy方向の幅が船体80の最大幅よりも小さくなるように配置されている。これは、船体80の最大幅よりも小さくなるようにすることで、船体外板20の強度の低下を抑制することができるためである。また、船体80にはサギングホギングといった長手方向の断面に対する力が働くことが想定され、一断面上に配置する従来方法と比較して、斜め配置となり、船体強度上有利となる。このとき、気泡が十分に船底5を覆うことができるか否かが問題となる。しかし、船底5の平坦部分では、船側4に向かって広がる流れFが生じる。このような流れFの途中の位置において、V字型に船底気体吹き出し部12を配置することにより、気泡を、その流れFに乗せて船尾部3側だけでなく船側4へも広く供給することができる。それにより、船底気体吹き出し部12を船体80の最大幅よりも小さく配置しても、気泡を船底5の広い範囲に行き渡らせることが可能となる。すなわち、気泡は十分に船底5を覆うことができる。その結果、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。また、流れFでは、特に船体中心線C上で流線が疎になることがある。その場合でも、船体中心C付近にも船底気体吹き出し部12が存在しているので、流線が疎になることを抑制することができる。ここで、右舷気体吹き出し部12Rや左舷気体吹き出し部12Lは、それらの上を通る流れFの代表的な流線例示:右舷気体吹き出し部12Rや左舷気体吹き出し部12Lの中央の流線と垂直に近い角度で交わることが好ましい。それより、右舷気体吹き出し部12Rや左舷気体吹き出し部12Lは、その長さをその位置において最小にしながら、船側4及び船底5において想定されている面積を気泡で被覆することが可能となる。次に、船底気体吹き出し部12と気体供給チャンバ51との関係について更に説明する。図4は、船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの各々及び気体供給チャンバ51の構成の一例を示す概略断面図である。この気体供給チャンバ51は、船体80内の船底5の船体外板20上に結合している。気体供給チャンバ51は、配管56を介して気体を供給される。気体供給チャンバ51は、内室52の全体に気体を拡散させ、底板51aに設けられた船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの各々の気体吹き出し口12aから気体を吹き出す。気体供給チャンバ51の底板51aは、船底5の船体外板20と同一であっても良い図4の場合。この場合、気体供給チャンバ51の外枠51bが船体外板20に結合している。あるいは、気体供給チャンバ51の底板51aは、船底5の船体外板20と重なっていても良い図示されず。この場合、気体供給チャンバ51の外枠51b及び底板51aが船体外板20に結合している。あるいは、気体供給チャンバ51の底板51aは、船底5の船体外板20と離れていても良い図示されず。この場合、気体供給チャンバ51の底板51aが配管等図示されずを介して船体外板20に結合している。次に、船底気体吹き出し部12について更に説明する。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの各々は、一つ又は複数の気体吹き出し口12aを備えている。船底気体吹き出し部12は、船首部2の船底5の表面において、帯形状矩形形状に形成されている。その帯形状は、船体外板20の内側において、気体供給チャンバ51が船体外板20に結合するとき、外枠51bと船体外板20との結合部分の形状に対応する。外枠51bと船体外板20との結合部分が他の形状例示:円、楕円、多角形を有する場合には、当該形状を船底気体吹き出し部12の形状としても良い。また、その気体供給チャンバ51の近傍に、他の気体供給チャンバ51がある場合でも、概ね同じ作用を有すると考えられるので、併せて一つの船底気体吹き出し部12とみなすことができる。ただし、気体供給チャンバ51の近傍は、気体供給チャンバ51の周囲であって、気体供給チャンバ51の形状の最も長い辺や直径や長軸の長さの範囲をいうものとする。ただし、本実施の形態では、上記いずれの場合でも、船底気体吹き出し部12は、細長い形状を有している。図5A~図5Hは、船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの各々の構成例を示す概略図である。これらの構成は、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの各々について共通である。図5Aの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、スリット形状を有している。スリット形状は、方向CLに伸びる矩形形状である。なお、船底気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、当該方向に複数個並んで備えていても良い。図5Bの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、円孔形状を有している。船底気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、方向CLに複数個並んで備えている。図5Cの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔が楕円孔形状又は長円孔で置き換えられている点を除いて図5Bに示す船底気体吹き出し部12と同様である。ただし、長軸は方向CLに平行である。図5Dの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの楕円孔又は長円孔が、短軸を方向CLに平行としている点を除いて図5Cに示す船底気体吹き出し部12と同様である。図5Eの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの楕円孔又は長円孔が、流線の方向としている点を除いて図5Cに示す船底気体吹き出し部12と同様である。図5Fの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aは、円孔形状を有している。船底気体吹き出し部12は、気体吹き出し口12aを、方向CLに沿って延びる平行な2直線CL1及びCL2に沿って備えている。直線CL1に沿って配列された円孔と直線CL2に沿って配列された円孔とは、方向CLでの位置がずれている。図5Gの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔が楕円孔又は長円孔で置き換えられている点を除いて図5Fに示す船底気体吹き出し部12と同様である。各楕円孔又は長円孔の長軸は直線CL1、CL2に垂直である。図5Hの船底気体吹き出し部12の場合、気体吹き出し口12aの円孔がスリットで置き換えられている点を除いて図5Fに示す船底気体吹き出し部12と同様である。各スリットの長手方向は直線CL1、CL2に平行である。なお、既述のように、図5A~図5Hにおいて、船底気体吹き出し部12の船体80内側には気体供給チャンバ51が設けられている。ただし、気体回収チャンバ51は、気体吹き出し口12a毎に設けられていても良いし、複数の気体吹き出し口12a毎に設けられていても良い。このとき、それら複数の気体吹き出し口12aは、互いに近傍に設けられている。すなわち、気体供給チャンバ51の形状の最も長い辺や直径や長軸の長さの範囲で近接している。図6A~図6Cは、本発明の第1の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の変形例を示す概略底面図である。図6Aは、図3Aの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。この場合にも、図3Bと同様に右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図3Cと同様に右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n及び複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-nを含んでいても良い。また、図6Bは、図3Aの場合と比較して、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとが船体中心線Cに対して線対称でU字型に配置されている点で異なっている。ただし、U字の曲がっている部分は、曲線状であっても多角形の弧状であっても良い。この場合にも、図3Bと同様に右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図3Cと同様に右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n及び複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-nを含んでいても良い。更に、U字の曲線部分が多角形の弧状であってもよい。図6Cは、図6Bの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。いずれの場合にもU字型の場合であっても、図3A~図3Cの場合と同様の効果を得ることができる。なお、やせ型船としては、方形肥痩係数Cbの相対的に小さい船舶Cbの概略値:0.50~0.75であり、フェリー、客船、コンテナ船、LNG船が例示される以下同じ。以上説明されたように、本実施の形態では、船首部において、船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lを、船体80の最大幅よりも狭く、船体中心線Cに対して線対称でV字型又はU字型に配置している。そのため、従来方法と比較して船体強度上有利となる。加えて、船側4に向かって広がる流れFにより、気泡を、その流れFに乗せて船尾部3側だけでなく船側4へも広く供給することができる。それにより、気泡を船底5の広い範囲に行き渡らせることが可能となる。その結果、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。また、流れFでは、特に船体中心線C上で流線が疎になることがある。その場合でも、船体中心C付近にも船底気体吹き出し部12が存在しているので、流線が疎になることを抑制することができる。第2の実施の形態本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成について説明する。本実施の形態の摩擦抵抗低減船舶1は、第1の実施の形態の場合の摩擦抵抗低減船舶1図3A~図3Cと比較して、気体吹き出し部12の構成が異なっている。以下では、第1の実施の形態と相違する点について主に説明する。図7Aは、本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の一例を示す概略底面図であり、図7Bは図7Aにおける気体吹き出し部12の拡大図である。x方向、y方向及びz方向については図2と同じである。気体吹き出し部12は、右舷気体吹き出し部12Rと、左舷気体吹き出し部12Lと、中央気体吹き出し部12Hとを備えている。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lについては、第1の実施の形態の場合と同じである。中央気体吹き出し部12Hは、右舷気体吹き出し部12Rの船首側x側の端部の近傍から左舷気体吹き出し部12Lの船首側の端部の近傍へ延伸している。すなわち、中央気体吹き出し部12Hは、船体中心線Cに対して垂直な方向に伸び、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lよりも船首側に設けられている。この図の例では、中央気体吹き出し部12Hは、その両端が、それぞれ右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの端部と接しているが、離れていてもよい。中央気体吹き出し部12Hは、船体中心線Cに対して線対称に配置されている。右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとは、中心線Cに対して線対称で三角形に配置されている。中央気体吹き出し部12Hは、それが占めるy方向の幅が船体80の最大幅よりも小さくなるように配置する。中央気体吹き出し部12Hは、横長形状一方向に伸びた形状、例えば帯形状矩形形状を有している。端部は丸まっていても良いし、全体に丸みを帯びていても良い。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの場合図5A~図5Hと同様に、中央気体吹き出し部12Hは、いずれも帯形状の気体吹き出し口を有している場合だけでなく、複数の気体吹き出し口が一列又は複数列に並んで結果として帯形状の領域を占有している場合を含んでいる。例えば、図7Bの例では、複数の気体吹き出し口が一列に並んで帯形状の領域を占めて構成している。図7Cは図7Aにおける気体吹き出し部12の変形例の拡大図である。図7Cに示すように、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、図3Cの場合と同様に、複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n及び複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-nを含んでいても良い。この図の例では、n=4である。更に、中央気体吹き出し部12Hは、右舷気体吹き出し部12Rの端部近傍から左舷気体吹き出し部12Lの端部近傍へ向かって連なる複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。この図の例では、m=8である。このように、本実施の形態では、船首部2の船底5に三角形の船底気体吹き出し部12を備えている。この場合にも、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、以下の効果も得ることができる。船底5の平坦部分では、船側4に向かって広がる流れが生じ、特に船体中心線C上で流線が疎になることがある。このような流れに対して、三角形に空気吹き出し部を配置することにより、船体中心線C上に多くの気体吹き出し部気体吹き出し口を有することになるため、船体中心線C上により多くの気泡を供給することが可能になる。それにより、船体中心線C上で流線が疎になることをより確実に防止して、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hの各々と気体供給チャンバ51との関係については、第1の実施の形態の場合図4などと同様である。また、船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hの各々の構成例についても、第1の実施の形態の場合図5A~図5Hと同様である。図8A~図8Cは、本発明の第2の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の変形例を示す概略底面図である。図8Aは、図7Aの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。この場合にも、図7Bと同様に右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図7Cと同様に右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n、複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-n及び複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。また、図8Bは、図7Aの場合と比較して、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとが船体中心線Cに対して線対称でD字型に配置されている点で異なっている。ただし、D字の曲がっている部分は、曲線状であっても多角形の弧状であっても良い。この場合にも、図7Bと同様に右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図7Cと同様に右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n、複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-n及び複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。更に、D字の曲線部分が多角形の弧状であってもよい。図8Cは、図8Bの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。いずれの場合にもD字型の場合であっても、図7A~図7Cの場合と同様の効果を得ることができる。なお、中央気体吹き出し部12Hは、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lから多少離れて配置されていても良い。以上説明されたように、本実施の形態では、船首部2の船底5に三角形又はD字型の船底気体吹き出し部12を備えている。この場合にも、第1の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、以下の効果も得ることができる。船底5の平坦部分では、船側4に向かって広がる流れが生じ、特に船体中心線C上で流線が疎になることがある。このような流れに対して、三角形又はD字型に空気吹き出し部を配置することにより、船体中心線C上に多くの気体吹き出し部気体吹き出し口を有することになるため、船体中心線C上により多くの気泡を供給することが可能になる。それにより、船体中心線C上で流線が疎になることをより確実に防止して、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。第3の実施の形態本発明の第3の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成について説明する。本実施の形態の摩擦抵抗低減船舶1は、第2の実施の形態の場合の摩擦抵抗低減船舶1図7A~図7C、図8A~図8Cと比較して、気体吹き出し部12の構成が異なっている。以下では、第2の実施の形態と相違する点について主に説明する。図9Aは、本発明の第3の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の一例を示す概略底面図であり、図9Bは図9Aにおける気体吹き出し部12の拡大図である。x方向、y方向及びz方向については図2と同じである。気体吹き出し部12は、右舷気体吹き出し部12Rと、左舷気体吹き出し部12Lと、中央気体吹き出し部12Hとを備えている。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lについては、第2の実施の形態の場合と同じである。中央気体吹き出し部12Hは、第2の実施の形態と同様に、船体中心線Cに対して垂直な方向に伸びている。ただし、中央気体吹き出し部12Hの船側方向y方向の長さは、右舷気体吹き出し部12Rの船首側の端部から左舷気体吹き出し部12Lの船首側の端部までの線分の長さ第2の実施の形態の場合よりも短い。また、中央気体吹き出し部12Hから船体中心線Cの第1地点Pまでの距離は、右舷気体吹き出し部12Rの船首側の端部から左舷気体吹き出し部12Lの船首側の端部までの線分から第1地点Pまでの距離第2の実施の形態の場合よりも短い。すなわち、中央気体吹き出し部12Hは、V字型に配置された右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lにおける、V字の内側に設けられている。このとき、中央気体吹き出し部12Hは、船体中心線Cの第1地点Pの近傍に設けられ、船体中心線Cに対して線対称である。この図の例では、中央気体吹き出し部12Hは、その両端が、それぞれ右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの端部の近傍にあるが、接していても良いし、逆に更に離れていてもよい。中央気体吹き出し部12Hは、横長形状一方向に伸びた形状、例えば帯形状矩形形状を有している。端部は丸まっていても良いし、全体に丸みを帯びていても良い。右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lの場合図5A~図5Hと同様に、中央気体吹き出し部12Hは、いずれも帯形状の気体吹き出し口を有している場合だけでなく、複数の気体吹き出し口が一列又は複数列に並んで結果として帯形状の領域を占有している場合を含んでいる。例えば、図9Bの例では、複数の気体吹き出し口が一列に並んで帯形状の領域を占めて構成している。図9Cは図9Aにおける気体吹き出し部12の変形例の拡大図である。図9Cに示すように、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lは、図7Cの場合と同様に、複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n及び複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-nを含んでいても良い。この図の例では、n=4である。更に、中央気体吹き出し部12Hは、船幅方向y方向に沿って連なる複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。この図の例では、m=2である。このように、本実施の形態では、船首部2の船底5にV字型の気体吹き出し部12R,12L及び船体中心線C上の気体吹き出し部12Hを備えている。この場合にも、第2の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、以下の効果も得ることができる。第2の実施の形態における三角形及びD字型の気体吹き出し部12の配置では、十分に気体が供給されている箇所にも過剰に気体気泡を供給する可能性が生じ得る。しかし、本実施の形態では、中央気体吹き出し部12Hを短くすることで、船体中心線C上で流線が疎になることをより確実に防止しつつ、船底5の各部分に相応の適当な量で気体気泡を供給可能となる。それにより、効率的に、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hの各々と気体供給チャンバ51との関係については、第2の実施の形態の場合と同様である。また、船底気体吹き出し部12右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hの各々の構成例についても、第2の実施の形態の場合と同様である。図10A~図10Cは、本発明の第3の実施の形態に係る摩擦抵抗低減型船舶の構成の変形例を示す概略底面図である。図10Aは、図9Aの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。この場合にも、図9Bと同様に、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図9Cと同様に右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n、複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-n及び複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。また、図10Bは、図9Aの場合と比較して、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lとが船体中心線Cに対して線対称でU字型に、中央気体吹き出し部12HがそのU字の内側にそれぞれ配置されている点で異なっている。ただし、U字の曲がっている部分は、曲線状であっても多角形の弧状であっても良い。この場合にも、図9Bと同様に、右舷気体吹き出し部12Rと左舷気体吹き出し部12Lと中央気体吹き出し部12Hとが一体であっても良いし、離れていても良い。また、図9Cと同様に右舷気体吹き出し部12R、左舷気体吹き出し部12L及び中央気体吹き出し部12Hが複数の右舷副気体吹き出し部12R-1~12R-n、複数の左舷副気体吹き出し部12L-1~12L-n及び複数の中央副気体吹き出し部12H-1~12H-mを含んでいても良い。更に、U字の曲線部分が多角形の弧状であってもよい。図10Cは、図10Bの場合と比較して、船底5の平坦部分の面積の小さいやせ型船に対して本実施の形態を適用した点で異なっている。いずれの場合にもU字型の場合であっても、図9A~図9Cの場合と同様の効果を得ることができる。なお、中央気体吹き出し部12Hは、右舷気体吹き出し部12R及び左舷気体吹き出し部12Lから更に離れて配置されていても良い。以上説明されたように、本実施の形態では、船首部2の船底5にV字型又はU字型の気体吹き出し部12R,12L及び船体中心線C上の気体吹き出し部12Hを備えている。この場合にも、第2の実施の形態と同様の効果を得ることができる。加えて、以下の効果も得ることができる。三角形及びD字型の気体吹き出し部12の配置では、十分に気体が供給されている箇所にも過剰に気体気泡を供給する可能性が生じ得る。しかし、本実施の形態では、中央気体吹き出し部12Hを短くすることで、船体中心線C上で流線が疎になることをより確実に防止しつつ、船底5の各部分に相応の適当な量で気体気泡を供給可能となる。それにより、効率的に、十分な摩擦抵抗低減効果を得ることができる。上記各実施の形態の技術は、その効果を高めるために、適宜組み合わせて用いることが可能である。例えば、第2の実施の形態において、中央気体吹き出し部12Hに代えて、第1の実施の形態における中心部を分離したV字型やU字型の気体吹き出し部を用いても良い。V字型やU字型の気体吹き出し部に、長い中央気体吹き出し部12H及び短い中央気体吹き出し部の両方を組み合わせて用いても良い。なお、上記各実施の形態では、船首方向x方向に開いたV字型及びU字型の気体吹き出し部第1の実施の形態を基本に、それらに船幅方向の気体吹き出し部を加えたもの第2、3の実施の形態について説明している。しかし、用途によっては、逆に、船尾方向-x方向に開いたV字型やU字型の気体吹き出し部を用いることもできる。この場合、その配置により、逆V字型や逆U字型の気体吹き出し部に概ね沿い、船体中心線Cから離れる流線に乗って気泡が流れるため、船体中心線C付近の気泡量が減少する。これは、船底の中央にソナーのような気泡を嫌う計測機器などが設けられている場合に好ましいと考えられる。本発明は上記各実施の形態に限定されず、本発明の技術思想の範囲内において、各実施の形態は適宜変形又は変更され得ることは明らかである。"