"永久磁石を含むロータと、ステータコアに巻回される電機子コイルを含むステータと、ステータコアよりも軸方向の両端側に配置され、界磁コイルが巻回されて界磁コイルに通電することでロータに向かって磁束を発生する界磁コアと、ステータコアと界磁コアとを接続して固定する部材であって、界磁コアに当接しまたは挿入され、同じ磁場においてステータコアの材料よりも渦電流発生度が少ない材料で構成される固定部材と、を備えることを特徴とする可変界磁型回転電機。請求項1に記載の可変界磁型回転電機において、固定部材は、界磁コアからの磁束がロータとステータコアを径方向に流れ、ステータコアの円周状端部で磁束の流れる向きを軸方向に変える箇所を含んで配置されることを特徴とする可変界磁型回転電機。請求項2に記載の可変界磁型回転電機において、ステータコアは、電磁鋼板で構成され、固定部材は、圧粉磁心体で構成されることを特徴とする可変界磁型回転電機。請求項3に記載の可変界磁型回転電機において、界磁コアは、塊状鉄心で構成されることを特徴とする可変界磁型回転電機。請求項3に記載の可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が矩形形状である板状部材であることを特徴とする可変界磁型回転電機。請求項3に記載の可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が円形である棒状部材であることを特徴とする可変界磁型回転電機。可変界磁型回転電機において、界磁ヨークは圧粉磁心体で構成されることが多い。圧粉磁体は、軟鉄磁粉を加圧成形したものであるので、電磁鋼板に比べ、同じ磁界の下で比較すると、渦電流の発生度が少なく、鉄損を抑制できる利点がある。しかし、粉体を加圧成形したものであるので、強度が低く、また、組み付け等によって応力が与えられるとその特性が変化することがある。さらに、加圧成形によって所望の形状とするために、大型成形装置等が必要となり、コストが割高となる。また、加圧成形のままでは寸法精度が不十分のことがあり、追加の機械加工等を要する場合がある。このように、圧粉磁心体を用いるには課題が多い。本発明の目的には、圧粉磁性体の使用を抑制できる可変界磁型回転電機を提供することである。他の目的は、鉄損を抑制しながらコスト低減を図ることを可能とする可変界磁型回転電機を提供することである。以下の手段は、これらの目的の少なくとも1つに貢献する。本発明に係る可変界磁型回転電機は、永久磁石を含むロータと、ステータコアに巻回される電機子コイルを含むステータと、ステータコアよりも軸方向の両端側に配置され、界磁コイルが巻回されて界磁コイルに通電することでロータに向かって磁束を発生する界磁コアと、ステータコアと界磁コアとを接続して固定する部材であって、界磁コアに当接しまたは挿入され、同じ磁場においてステータコアの材料よりも渦電流発生度が少ない材料で構成される固定部材と、を備えることを特徴とする。また、本発明に係る可変界磁型回転電機において、固定部材は、界磁コアからの磁束がロータとステータコアを径方向に流れ、ステータコアの円周状端部で磁束の流れる向きを軸方向に変える箇所を含んで配置されることが好ましい。また、本発明に係る可変界磁型回転電機において、ステータコアは、電磁鋼板で構成され、固定部材は、圧粉磁心体で構成されることが好ましい。また、本発明に係る可変界磁型回転電機において、界磁コアは、塊状鉄心で構成されることが好ましい。また、本発明に係る可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が矩形形状である板状部材であることが好ましい。また、本発明に係る可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が円形である棒状部材であることが好ましい。上記構成により、可変界磁型回転電機は、永久磁石を含むロータと、ステータコアに巻回される電機子コイルを含むステータと、界磁コイルが巻回される界磁コアとを備える。そして、ステータコアと界磁コアとを接続して固定する部材として、界磁コアに当接しまたは挿入され、同じ磁場においてステータコアの材料よりも渦電流発生度が少ない材料で構成される固定部材を備える。このように、コストの高い渦電流発生度が少ない材料を、界磁コアの全部に用いるのではなく、一部に用いるので、渦電流発生による鉄損を抑制しながら、コスト低減を図ることができる。また、可変界磁型回転電機において、固定部材は、界磁コアからの磁束がロータとステータコアを径方向に流れ、ステータコアの円周状端部で磁束の流れる向きを軸方向に変える箇所を含んで配置される。このようにすることで、鉄損の発生を効果的に抑制しながら、コスト低減を図ることができる。また、可変界磁型回転電機において、ステータコアは、電磁鋼板で構成され、固定部材は、圧粉磁心体で構成される。圧粉磁心体は、同じ磁場において電磁鋼板よりも渦電流発生度が少ない材料ので、鉄損の発生を効果的に抑制できる。また、可変界磁型回転電機において、界磁コアは、塊状鉄心で構成される。塊状鉄心は同じ磁場において渦電流発生度が比較的大きい材料であるがコストが安い。そこで、渦電流の発生が多い箇所には圧粉磁心体を用い、渦電流の発生が少ない箇所に塊状鉄心を用いることで、鉄損の発生を効果的に抑制しながら、コスト低減を図ることができる。また、可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が矩形形状である板状部材である。これにより、成形も容易な固定部材となる。また、可変界磁型回転電機において、固定部材は、軸方向に垂直な断面形状が円形である棒状部材である。棒状部材を穴に挿入するようにすることで、固定時の隙間を少なくできる。以下に図面を用いて本発明に係る実施の形態につき、詳細に説明する。以下では、可変界磁型の回転電機として、車両搭載用の三相同期型を説明するが、これ以外の形式であっても、コイルが巻回されるステータと、永久磁石を含むロータを備える回転電機を可変界磁型とするものであればよい。また、車両搭載用以外の用途に用いられるものであってもよい。以下では、ロータの永久磁石をロータコアの先端に設ける構成として説明するが、ロータコアの内部に永久磁石を埋め込む構成としてもよい。以下では、全ての図面において同様の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、本文中の説明においては、必要に応じそれ以前に述べた符号を用いるものとする。図1は、車両に搭載される可変界磁型の回転電機10の構成を示す図で、右側の図は、断面図で、左側の図は、界磁コア40を省略したときの側面図である。図2は、図1のA部を詳細に説明する図で、部分拡大図と、界磁コア40と固定部材50の関係を示す斜視図である。図3は、可変界磁型の回転電機10の分解図である。可変界磁型の回転電機10は、ロータ軸12と、ロータコア22と永久磁石24とを含むロータ20と、ステータコア32とこれに巻回される巻線を含むステータ30を備える三相同期型回転電機を基本構成とする。この基本構成に、ステータコア32よりも軸方向の両端側に配置され、界磁用のコイルが巻回される界磁コア40と、ステータコア32と界磁コア40とを接続して固定する固定部材50が付加され、界磁用のコイルに通電することで界磁コア40がロータ20に向かって磁束を発生する可変界磁型とされる。ここで、ステータコア32に巻回される巻線と、界磁コア40に巻回される界磁用のコイルを区別するために、前者の巻線を電機子コイル34、後者の界磁用のコイルを界磁コイル46と呼ぶことができる。ロータ20は、ロータ軸12に固定され、ロータコア22に設けられる永久磁石24と、ステータ30の電機子コイル34に三相交流を通電することで発生する回転磁界との協働作用で回転する回転子である。ロータコア22は、圧粉磁心体で構成され、永久磁石24はその径方向に突き出して配置される。図1では、ロータコア22は円環状の形状として示され、ロータコア22から8つの突出部が設けられているが、この8つがロータ20の磁極に相当する。8つのうち、図1で斜線を付した4つが永久磁石で、残りの4つは電磁鋼板で構成される突極部である。ステータ30は、内周側で、ロータ20の外周側に向かい合い、外周側で、図示されていないモータケースに固定されて保持される固定子である。ステータ30は、ステータコア32に分布巻あるいは集中巻の方法で巻回される電機子コイル34に三相交流を通電することで三相回転磁界を生成する。ステータコア32は、複数の電磁鋼板を積層して形成される。図1には、ステータコア32の周方向に沿って電機子コイル34が巻回されるティース31が複数配置される様子が示されている。電機子コイル34はスロット33と呼ばれる貫通溝に挿入されるが、ティース31は、隣接するスロット33の間の電磁鋼板の部分である。ティース31に巻回される電機子コイル34は、ステータコア32の軸方向の両端部で突き出ることになるが、図1ではその部分をコイルエンド36として示してある。界磁コア40は、ステータコア32よりも軸方向の両端側に配置され、中心にロータ軸12を通す貫通穴を有する円環状の部材である。内周側には、ロータコア22の軸方向端部に向かい合うように突出部42が設けられ、外周側には、ステータコア32に接続するように突出部44が設けられる。界磁コア40は、塊状鉄心で構成される。塊状鉄心とは、鉄部材を機械加工等で所望の形状に形成したもので、電磁鋼板の積層体よりもコストが安く、圧粉磁心体よりもコストがさらに安い。ただし、同じ磁場において比較すると、電磁鋼板よりも渦電流発生度が多く、圧粉磁心体よりも渦電流発生度がさらに多い。界磁コイル46は、界磁コア40の内周側の突出部42に巻回される導体である。図1、図3に示されるように、界磁コイル46としては、突出部42の外周に沿って環状に配置される部材が用いられる。界磁コイル46の材質としては、例えば銅を用いることができる。環状に配置される部材の両端は、図示されていない界磁制御回路に接続され、界磁用の電流が供給される。環状の部材は、巻数が1であるが、勿論、複数巻の導体コイルを界磁コイル46として用いることができる。固定部材50は、ステータコア32と、界磁コア40の外周側の突出部44とを接続して固定する部材である。固定部材50の材質は、同じ磁場においてステータコア32の材料よりも渦電流発生度が少ない材料で構成される。上記の例では、ステータコア32の材質は電磁鋼板であるので、電磁鋼板よりも渦電流発生度が少なく、鉄損が少ない材料として、圧粉磁心材が用いられる。界磁コア40は塊状鉄心であるので、固定部材50は、同じ磁場において界磁コア40の材質よりも、渦電流発生度が少ない材料で構成されていることにもなる。固定部材50は、界磁コア40の内周側の突出部42からの磁束が、ロータ20とステータコア32を径方向に流れ、ステータコア32の円周状端部、すなわち、外周部で、磁束の流れる向きを軸方向に変える箇所を含んで配置される。この箇所が、磁束の変化によって渦電流が発生しやすい箇所である。この箇所に、圧粉磁心材で構成される固定部材50を配置することで、渦電流の発生を効果的に抑制できる。ステータコア32の外周部で界磁コア40からの磁束がその流れの方向を変えるのは、界磁コア40の外周側の突出部44を目指す箇所である。つまり、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44が接する箇所から、ステータコア32の内部に入ったところである。図1、そのA部の拡大図である図2に示されるように、固定部材50は、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44が接する箇所を挟んで、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44とにまたがって、固定部材50が配置される。渦電流の発生抑制の観点から言えば、上記のように、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44が接する箇所から、ステータコア32の内部に入ったところに固定部材50を配置すれば十分である。しかし、場合によっては、界磁コア40に入ったところまで磁束の流れる方向の変化が及ぶこともある。また、ステータコア32と界磁コア40とを接続して固定する観点からは、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44とにまたがって固定部材50を配置することが好ましい。このようなことから、図1から図3の例では、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44とにまたがって固定部材50を配置されている。固定部材50は、界磁コア40に当接するように配置される。図2に示されるように、界磁コア40の外周側の突出部44は段付構造となっていて、その段付のところに、固定部材50の一方端の側面の1つと底面とが突き当てられる。固定部材50の他方端は、ステータコア32に設けられる挿入穴52図3参照に挿入される。もっとも、固定部材50を界磁コア40に挿入する構造としてもよい。その場合には、界磁コア40の外周側の突出部44に、固定部材50の挿入穴が設けられる。このようにすることで、固定部材50は、界磁コア40とステータコア32の内部に埋め込まれた形態となる。これによって、引張強度等が低い圧粉磁心体である固定部材50に外力が直接加わらないようにでき、衝撃、外力等から保護することができる。また、ステータコア32と界磁コア40との間の接続がより確実になる。そのような形態も可能であることを明らかにするために、図4以下では、固定部材50を界磁コア40とステータコア32に挿入する構造を例として、説明を続ける。図4と、図5は、回転電機10の中で、どのようにして固定部材50が固定保持されるかを説明する図である。図4は、回転電機10において、界磁コア40とステータコア32が接触する面で切断した断面図である。ここでは、固定部材50として、断面形状が矩形のものが用いられている。固定部材50は、界磁コア40の外周側の突出部44の周方向に、中心からの見込み角度で30度おきに配置され、1周では、12個配置される。もっとも、この配置数は、適当に変更することができる。図5は、図4で示すC-C線、D-D線、E-E線に沿って回転電機10を切断したときのそれぞれの断面図である。C-C線に沿った断面図は、図1、図2で説明した断面図と同様な内容で、固定部材50は、界磁コア40の外周側の突出部44と、ステータコア32との間に配置されている。ここでは、固定部材50を固定保持する要素が現われてこない。D-D線に沿った断面図は、モータケース14が現われる。そして、締結部材であるネジ15で、2つの界磁コア40とステータコア32とが、しっかりとモータケース14に固定される。これによって、固定部材50も、界磁コア40とステータコア32によってしっかりと挟み込まれて固定される。E-E線に沿った断面図は、ステータコア32が外周側に延びて、締結部材であるネジ17が設けられる箇所の断面図に相当する。ここでは、締結部材であるネジ17で、2つの界磁コア40によって、ステータコア32がしっかりと挟み込まれる。これによって、固定部材50も、界磁コア40とステータコア32によってしっかりと挟み込まれて固定される。このように、固定部材50は、特別な接着材等を用いることなく、回転電機10に適当に設けられたネジ15,17等の締結部材で、ステータコア32と界磁コア40とにしっかり挟み込まれて固定される。換言すれば、このようにして、固定部材50を介して、ステータコア32と界磁コア40とがしっかりと接続され固定される。上記では固定部材50は、断面形状が矩形であるとして説明した。断面形状を矩形とするときは、圧粉磁心体を小さく角材形状にして用いることができるので、圧粉磁心体の加工を簡易なものとできる。ここで、断面形状が円形である固定部材70とすることができる。図6は、そのような固定部材70を用いる例を説明する図である。図6は、図4に対応する図で、回転電機10において、界磁コア40とステータコア32が接触する面で切断した断面図である。固定部材70は、界磁コア40の外周側の突出部44の周方向に沿って、円柱の軸方向を回転電機10の軸方向に平行として、予め定めた間隔で配置される。断面形状が円形の固定部材70を用いることで、固定部材70の成形精度の向上、強度の向上、密度の向上が期待できる。また、ステータコア32の挿入穴との隙間を、断面形状が矩形の場合に比べ、少なくすることが可能になるので、組付性が向上する。上記構成の作用を図7から図9を用いて説明する。図7の右側の図は、図1に対応する図で、回転電機10において、界磁コイル46に通電したときに、界磁コイル46によって生成された磁束がどのように流れるかを説明する図である。図7の左側の図は、右側の図のB部の拡大図である。界磁コイル46に図7の右の図に示される方向に界磁電流が流されると、図で左側の界磁コア40からは、内周側の突出部42から図の右方向に磁束が流れ、図で右側の界磁コア40からは、内周側の突出部42から図の左方向に磁束が流れる。このように、左右の界磁コイル46に流される電流は、左右の界磁コイル46が生成する磁束の流れる向きが互いに逆になるように設定される。図7の界磁コイル46への電流の向きの設定の場合には、左右の界磁コア40の内周側の突出部42から磁束がロータ20のロータコア22に互いに向かい合う方向で流れ込む。互いに向かい合う方向で流れ込んだ磁束は、永久磁石24を経て、径方向に平行な流れとなって、ステータコア32の外周側に向かう。このように、界磁コイル46に界磁電流を流すことで、ロータ20に磁束を供給することができる。ステータ30の電機子コイル34によって生成される磁束に対し、界磁コイル46によって供給される磁束が同じ方向であれば、いわゆる強め界磁となる。逆に、ステータ30の電機子コイル34によって生成される磁束に対し、界磁コイル46によって供給される磁束が反対方向であれば、いわゆる弱め界磁となる。次に、径方向に平行な流れとなってステータコア32の外周側に向かった磁束は、ステータコア32の外周側で、今度は、左右の界磁コア40の外周側の突出部44へ向かう。そのときに、磁束の流れの方向が変わる。その磁束の流れの変化によって、渦電流が生じる。このように、渦電流は、ステータコア32の外周部で、磁束の流れる向きが径方向から軸方向に変える箇所で生じる。図7に示されるように、その箇所は、ステータコア32と界磁コア40の外周側の突出部44が接する箇所から、ステータコア32の内部に入ったところである。その渦電流が発生しやすい箇所に、固定部材50が配置される。固定部材50は、圧粉磁心体で構成されるので、ステータコア32を構成する電磁鋼板のままの場合に比べ、渦電流の発生を少なくでき、鉄損を抑制できる。図8と図9は、図7におけるF点とG点における磁束の変化の様子を示す図である。F点は、界磁コア40の外周側の突出部44の根元部の位置で、ステータコア32を径方向に流れてきた磁束が方向を軸方向に変えて、再び界磁コア40に戻ってきた位置に当る。G点は、界磁コア40の内周側の突出部42の先端部の位置で、界磁コイル46によって生成された磁束がロータコア22に流れ出す位置に当る。図8と図9の横軸は、回転電機10が回転動作するときの電気角で、縦軸は、磁束密度である。回転動作するときの電気角は、時間に換算できるので、図8と図9は、磁束密度の時間的変化を示す図に相当する。図8から、F点においては磁束密度の時間変化があることが分かる。したがって、その上流側で、磁束の流れの方向が変化するところでは、さらに大きな磁束密度の時間的変化が生じていることが推測される。その箇所が電磁鋼板のままであれば、大きな渦電流が生じ、大きな鉄損が生じることになる。その箇所に、電磁鋼板に代えて、圧粉磁心体である固定部材50を配置することで、渦電流の発生を少なくし、鉄損を抑制することができる。これに対し、図9に示されるように、G点では、磁束密度の時間的変化がほとんど認められない。このように磁束密度の時間的変化がほとんどないところでは、渦電流もほとんど発生せず、鉄損もほとんど認められない。このような箇所には、圧粉磁心体を用いる必要がなく、電磁鋼板よりも安価な塊状鉄心を用いることができる。これが、界磁コア40に塊状鉄心を用いることができる理由である。このように、大きな渦電流の発生がある箇所には、圧粉磁心体を用い、渦電流がほとんど発生しない箇所には塊状鉄心を用いることができる。このように、磁束変動に応じた材質の使い分けを行なうことで、従来技術のように、圧粉磁心体の界磁コアを用いるに比べて、圧粉磁心体の使用を抑制できる。また、鉄損を抑制しながらコスト低減を図ることができる。"