"少なくとも二つの腕部材と、腕部材を連結する基部材とを備え、腕部材は、三角部材と、直線部材とからなり、三角部材は、押出形材からなるものであって、表側片と、基部側片と、先端側片の各交点に接続部を有しており、直線部材は、押出形材からなるものであって、両端に接続部を有しており、基部材は、三角形部又は台形部を有する押出形材からなるものであって、三角形部又は台形部の腕部材側片の幅方向の両端に接続部を有しており、腕部材側片の一端に、直線部材の一端を接続してあり、腕部材側片の他端に、三角部材の表側片と基部側片の交点部を接続してあり、直線部材の他端に、三角部材の基部側片と先端側片の交点部を接続してあることを特徴とする接合具。一の三角部材に隣接して他の三角部材と他の直線部材を配置してあり、一の三角部材の基部側片と先端側片の交点部に、他の直線部材の一端を接続してあり、一の三角部材の表側片と先端側片の交点部に、他の三角部材の表側片と基部側片の交点部を接続してあり、他の直線部材の他端に、他の三角部材の基部側片と先端側片の交点部を接続してあることを特徴とする請求項1記載の接合具。相互に接続される接続部の一方を嵌合部、他方を被嵌合部としてあり、嵌合部が、凸形状であって、突出方向に略直交して延出する複数の爪部を有していて、先端側の爪部は根元側の爪部よりも延出幅が小さくなっており、被嵌合部が、凹形状であって、嵌合部の爪部が嵌まる受部を有しており、嵌合部の先端と被嵌合部との間に、固定部材を挿入してあることを特徴とする請求項1又は2記載の接合具。請求項1、2又は3記載の接合具と、複数本の構造材とを備え、構造材は、端部に挿入孔を有しており、各構造材の挿入孔に接合具の各腕部を挿入して、構造材同士を接合してあることを特徴とする建築構造体。しかしながら、従来の継手は、鉄材を溶接して一体に形成したものであったから、構造材の太さや、構造材同士の接合角度が異なる場合には、対応するものを一から別に作らなければならず、手間と費用がかかることが問題であった。本発明は、上記事情を鑑みたものであり、容易かつ安価に製造することができ、構造材の太さや構造材同士の接合角度が異なる場合にも容易に対応可能な接合具及びそれを用いた建築構造体を提供することを目的とする。本発明のうち請求項1の発明は、少なくとも二つの腕部材と、腕部材を連結する基部材とを備え、腕部材は、三角部材と、直線部材とからなり、三角部材は、押出形材からなるものであって、表側片と、基部側片と、先端側片の各交点に接続部を有しており、直線部材は、押出形材からなるものであって、両端に接続部を有しており、基部材は、三角形部又は台形部を有する押出形材からなるものであって、三角形部又は台形部の腕部材側片の幅方向の両端に接続部を有しており、腕部材側片の一端に、直線部材の一端を接続してあり、腕部材側片の他端に、三角部材の表側片と基部側片の交点部を接続してあり、直線部材の他端に、三角部材の基部側片と先端側片の交点部を接続してあることを特徴とする。ただし、三角部材については、接合具として組み立てた際に表面に露出する片を表側片とし、基部材側に位置する片を基部側片、先端側に位置する片を先端側片とした。また、幅方向とは、腕部材の幅方向のことであり、すなわち腕部材が延びる方向及び形材の押出方向に直交する方向である。本発明のうち請求項2の発明は、一の三角部材に隣接して他の三角部材と他の直線部材を配置してあり、一の三角部材の基部側片と先端側片の交点部に、他の直線部材の一端を接続してあり、一の三角部材の表側片と先端側片の交点部に、他の三角部材の表側片と基部側片の交点部を接続してあり、他の直線部材の他端に、他の三角部材の基部側片と先端側片の交点部を接続してあることを特徴とする。本発明のうち請求項3の発明は、相互に接続される接続部の一方を嵌合部、他方を被嵌合部としてあり、嵌合部が、凸形状であって、突出方向に略直交して延出する複数の爪部を有していて、先端側の爪部は根元側の爪部よりも延出幅が小さくなっており、被嵌合部が、凹形状であって、嵌合部の爪部が嵌まる受部を有しており、嵌合部の先端と被嵌合部との間に、固定部材を挿入してあることを特徴とする。本発明のうち請求項4の発明は、請求項1、2又は3記載の接合具と、複数本の構造材とを備え、構造材は、端部に挿入孔を有しており、各構造材の挿入孔に接合具の各腕部を挿入して、構造材同士を接合してあることを特徴とする。本発明のうち請求項1の発明によれば、腕部材が三角部材を有しており、また基部材が三角形部又は台形部を有しており、さらに三角部材と直線部材と基部材とで三角形を構成していて、いわゆるトラス構造となっているので、接合具として十分な強度を有する。また、腕部材及び基部材が押出形材からなるので、容易かつ安価に製造することができ、その切断長さを変えることで接合具の幅を容易に変更できる。さらに、直線部材を、太さの異なるものや、突起を有するものなどに交換することで、腕部材の押出方向に直交する方向の幅を変えることができる。よって、太さの異なるあらゆる構造材に容易に対応できる。また、構造材同士の接合角度を変える際には、基部材のみを形状の異なるものに交換すればよく、腕部材は共通して使用することができる。よって、構造材の太さや接合角度が異なる複数の場合に対応するものを作る場合にも、従来品と比べて手間や費用が抑えられる。本発明のうち請求項2の発明によれば、三角部材と直線部材によって構成した腕部材に、さらに他の三角部材と他の直線部材を接続して、腕部材を延長できる。延長した腕部材もトラス構造となっているので、接合具として十分な強度を有する。本発明のうち請求項3の発明によれば、嵌合部に二つの爪部を設けて先端側の爪部を根元側の爪部よりも小さくすることで、被嵌合部の根元側を厚くすることができるので、嵌合部と被嵌合部の嵌合部分に引張り荷重が作用して凹形状の被嵌合部が開く向きに力が加わっても、被嵌合部の開きを抑えることができる。また、固定部材を挿入することによって、連結した部材間のクリアランスをなくし、嵌め合い方向押出方向のずれを防止してより強固なものとすることができる。本発明のうち請求項4の発明によれば、構造材の接合に上記のような特徴を有する接合具を用いることで、様々なバリエーションの建築構造体を安価かつ容易に製造することができる。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。この接合具の第一実施形態は、図1に示すように、下方向に延びる柱材構造材101と、右上方向に延びる梁材構造材102とを接合するものであり、二本の腕部材1と、基部材2とを備え、腕部材1は、基部材2から下方向と右上方向に延びている。柱材101及び梁材102は、何れも押出形材からなるものであって、長手方向に延びる中空部を有しており、この中空部の端部を挿入孔103として、柱材101と梁材102のそれぞれの挿入孔103に、腕部材1を挿入して両者を接合する。以下、図2~図4に基づき、接合具の各部材について説明する。なお、上下左右とは、特に断らない限り図1aにおける上下左右を示し、図1aの手前側が前側、奥側が後側である。腕部材1は、図2に示すように、三角部材3と、直線部材4からなる。三角部材3及び直線部材4は、何れもアルミの押出形材からなるものであって、押出方向が前後方向に一致している。なお、本段落における上下左右とは、図2における上下左右を示す。三角部材3は、表側片31、基部側片32及び先端側片33が前面視して直角三角形をなすように一体に形成したものであり、表側片31が左右方向に、先端側片33が上下方向に延びている。そして、各片の交点には接続部嵌合部5又は被嵌合部6を設けてある。ここで、嵌合部5は凸形状であり、被嵌合部6は凹形状であって、両者は前後方向から互いに嵌合するものであるが、詳細は後述する。基部側片32と先端側片33の交点には、左方向に突出する嵌合部5と、右方向に開口する被嵌合部6を設けてある。また、表側片31と基部側片32の交点には、左方向に開口する被嵌合部6を設けてある。さらに、表側片31と先端側片33の交点には、右方向に突出する嵌合部5を設けてある。一方、直線部材4は、前面視して左右に延びる直線状のものであって、左端に左方向に突出する嵌合部5を設けてあり、右端に右方向に開口する被嵌合部6を設けてある。この右端の被嵌合部6に、三角部材3の基部側片32と先端側片33の交点の嵌合部5が嵌合し、三角部材3と直線部材4とが一体となる。なお、腕部材1の前後方向長さは、押出形材の切断長さを変えることで自在に調整可能であり、この接合具によって接合する構造材の前後方向幅によって決められる。基部材2は、アルミの押出形材からなるものであって、押出方向が前後方向に一致しており、図3に示すように、二つの三角形部21を有している。何れの三角形部21も直角三角形であって、斜辺を共有する形状となっている。そして、三角形部21の構成片のうち、下端部と右端部の構成片に腕部材1が接続されるので、これらが腕部材側片22となる。下側の腕部材側片22は、左右方向に延び、右側の腕部材側片22は、上下方向から左側に傾斜した向きに延びていて、以下においては右側の腕部材側片22に直交する方向を、右上方向又は左下方向という。腕部材1は、腕部材側片22に直交する方向、すなわち下方向及び右上方向に延びる。なお、下側の腕部材側片22の左端から上方向に延びる構成片を左辺材23、右側の腕部材側片22の上端から左下方向に延びる構成片を上辺材24、二つの三角形部21で共有していて左上端から右下端に向けて延びる構成片を補強材25とする。さらに、腕部材側片22には、腕部材1を連結するための接続部嵌合部5又は被嵌合部6を二つずつ設けてある。接続部は、腕部材側片22の幅方向の両端に設けてあり、すなわち、下側の腕部材側片22には、右端に下方向に突出する嵌合部5を設けてあり、左端に下方向に開口する被嵌合部6を設けてある。また、右側の腕部材側片22には、下端に右上方向に突出する嵌合部5を設けてあり、上端に右上方向に開口する被嵌合部6を設けてある。なお、基部材2の前後方向長さは、押出形材の切断長さを変えることで自在に調整可能であり、この接合具によって接合する構造材の前後方向幅によって決められる。次に、嵌合部5及び被嵌合部6について詳述する。図4aに示すように、嵌合部5は凸形状であって、突出方向に略直交して延出する二つの爪部先端側爪部51及び根元側爪部52を有する。先端側爪部51は、根元側爪部52よりも延出幅が小さくなっていて、両爪部51,52には根元側に突出する返し部53を設けてある。さらに、嵌合部5の先端には、半円形の凹部54を形成してある。一方、被嵌合部6は凹形状であって、嵌合部5が丁度嵌るように形成してあり、先端側爪部51及び根元側爪部52が嵌る部分が、それぞれ根元側受部61及び先端側受部62となる。ここで、嵌合部5の先端側爪部51の延出幅が根元側爪部52の延出幅よりも小さくなっているので、被嵌合部6は根元側が厚く形成される。さらに、被嵌合部6の根元には、半円形の凹部63を形成してある。このように形成した嵌合部5を前後方向から被嵌合部6に嵌合させると、図4bに示すように、両爪部51,52が両受部61,62に係合する。よって、嵌合部5と被嵌合部6の嵌合部分に引張り荷重が作用しても抜けることがない。そして、その際凹形状の被嵌合部6が開く向きに力が加わるが、被嵌合部6は根元側が厚く形成されているので、被嵌合部6の開きを抑えることができる。さらに、嵌合部5を被嵌合部6に嵌合させると、嵌合部5の凹部54と、被嵌合部6の凹部63とが合わさって、円形の孔が形成される。この孔にタッピンネジからなる固定部材7をねじ込むことで、嵌合部5と被嵌合部6を引き離す方向に力が働くが、両爪部51,52の返し部53が両受部61,62に密着してクリアランスがなくなり、嵌め合い方向前後方向のずれを防止してより強固なものとすることができる。そして、このように構成した腕部材1及び基部材2を連結して、接合具を組み立てる。まず、基部材2に対して一の三角部材3及び直線部材4を連結する。図1に示すように、腕部材1は、基部材2の下側の腕部材側片22と右側の腕部材側片22とに連結するものであるが、ここでは右側の腕部材側片22について説明すると、直線部材4の左端の嵌合部5が腕部材側片22の上端の被嵌合部6に嵌合し、三角部材3の表側片31と基部側片32の交点の被嵌合部6が腕部材側片22の下端の嵌合部5に嵌合する。このように連結することで、表側片31が接合具の表面側に位置し、基部側片32が腕部材1の基部材2側に、先端側片33が腕部材1の先端側に位置する。そして、腕部材側片22と、直線部材4と、基部側片32とが三角形を形成する。続いて、このように基部材2に連結した一の三角部材3及び直線部材4に、他の三角部材3及び直線部材4を連結して、腕部材1を延長する。この場合、右側の直線部材4の左端の嵌合部5が、左側の三角部材3の先端側片33と基部側片32の交点の被嵌合部6に嵌合し、右側の三角部材3の表側片31と基部側片32の交点の被嵌合部6が、左側の三角部材3の表側片31と先端側片33の交点の嵌合部5に嵌合する。このように連結することで、左側の三角部材3の先端側片33と、右側の三角部材3の基部側片32及び直線部材4とが三角形を形成する。そして、各連結部分に固定部材7を挿入して、各部材のずれを防止する。基部材2の下側の腕部材側片22についても、同様に腕部材1を連結する。このように腕部材1及び基部材2を連結して構成した接合具は、右側の腕部材1及び基部材2において、上辺材24及び直線部材4と、表側片31が平行して右上方向に延びており、これらを上弦材及び下弦材とし、さらに腕部材側片22、先端側片33及び基部側片32を束材とするトラス構造となるので、複数の部材を組み合わせた構成でありながら、溶接により一体に形成した従来品と同等以上の強度を有する。下側の腕部材1及び基部材2においても同様である。なお、この接合具を用いて構造材を接合する際には、図1に示すように、柱材101や梁材102の外側から、表側片31及び直線部材4に対してボルト8をねじ込んで固定する。この際、下側の腕部材1のように、腕部材1の左右方向幅に対して柱材101の左右方向幅が広い場合には、スペーサ9を挟めばよい。このように構成した本発明の接合具は、上述のとおり、トラス構造を構成することで接合具として十分な強度を有する。また、腕部材及び基部材が押出形材からなるので、容易かつ安価に製造することができ、その切断長さを変えることで接合具の前後方向長さを変更できるから、前後方向幅が異なる構造材にも容易に対応できる。さらに、構造材同士の接合角度を変える際には、基部材のみを形状の異なるものに交換すればよく、腕部材は共通して使用することができる。よって、構造材の太さや接合角度が異なる複数の場合に対応するものを作る場合にも、従来品と比べて手間や費用が抑えられる。また、嵌合部と被嵌合部は、前後方向から互いに嵌合するものであるから、組み立てが容易であり、さらに嵌合部の先端側爪部の延出幅を根元側爪部の延出幅より小さくすることで、被嵌合部の根元側を厚くして被嵌合部の開きを抑えている。また、各連結部分に固定部材を挿入して、連結した部材間のクリアランスをなくし、嵌め合い方向前後方向のずれを防止してより強固なものとしている。本発明の接合具は、カーポート、テラスやバルコニーなどの種々の建築構造体に用いることができる。図5に示すのはその一例であり、カーポートに使用した場合である。このカーポートは、設置面に立設した柱材101と、右上方向に延びる梁材102とを備えている。柱材101及び梁材102は何れも押出形材からなるものであって、長手方向に延びる中空部を有しており、この中空部の端部が挿入孔103となる。柱材101の上端と、梁材102の左端のそれぞれの挿入孔103に、接合具100の腕部材1を挿入して、柱材101と梁材102とを接合してある。本発明の接合具100を用いることにより、柱材101や梁材102の太さが異なるもの、また梁材102の長さや傾斜角度が異なるものなど、様々なバリエーションのカーポートを安価かつ容易に製造することができる。もちろん、その他の建築構造体に用いた場合も同様である。次に、図6に基づき、本発明の第二実施形態について説明する。第二実施形態を第一実施形態と比較すると、下側の腕部材1の、一部の直線部材4が、突起41を有するものに置き換えられている。突起41は、直線部材4の中央部から直線部材4に直交して突出するものであり、突起41の先端が柱材101の挿入孔103の内周面に当接している。図1に示す第一実施形態においては、腕部材1の幅が狭い場合にスペーサ9を挟んで対応していたが、本実施形態のように、突起41を有する直線部材4を用いることで、スペーサを用いることなく、腕部材1の幅を調整することができる。このようにして用いる直線部材4としては、突起を有するもののほか、直線部材4自体の太さが異なるものでもよく、あらかじめ種々のものを用意しておけば、左右方向幅が異なる構造材に対応できる。そして、前後方向幅については、上述のとおり、押出形材の切断長さを変えることで自在に調整可能であるから、本実施形態によれば、太さの異なるあらゆる構造材に容易に対応できる。次に、図7に基づき、本発明の第三実施形態について説明する。第三実施形態は、腕部材1の構成が第一実施形態と同じであり、基部材2の構成が異なっている。本実施形態の基部材2は、一つの三角形部21を有しており、下側と右側の構成片が腕部材側片22となる。そして残りの構成片を覆うようにして、略円弧状の湾曲片26を設けてある。各腕部材側片22には、それぞれ幅方向の一端に嵌合部5を、他端に被嵌合部6を設けてあって、腕部材1を連結してある。このように、基部材2は、少なくとも一部に三角形部21を有していて、その構成片が腕部材側片22となっていればよく、他に三角形以外の形状の部分を有していてもよい。次に、図8に基づき、本発明の第四実施形態について説明する。第四実施形態は、三本の腕部材1を有するもので、腕部材1の構成は第一実施形態と同じであり、基部材2の構成が異なっている。本実施形態の基部材2は、一つの台形部21aからなり、下側及び左右側の構成片が腕部材側片22となる。各腕部材側片22には、それぞれ幅方向の一端に嵌合部5を、他端に被嵌合部6を設けてあって、腕部材1を連結してある。このように、基部材2に設ける腕部材側片22を増やすことで、三本以上の腕部材1を設けることも可能であり、さらに多くのバリエーションの建築構造体に使用することができる。次に、図9に基づき、本発明の第五実施形態について説明する。第五実施形態も、腕部材1の構成は第一実施形態と同じであり、基部材2の構成が異なっている。本実施形態の基部材2は、二つの三角形部21を組み合わせて略正方形としたものであって、この基部材2に連結した二本の腕部材1は直交する方向に延びている。そして、基部材2の、嵌合部5及び被嵌合部6を除いた部分が、前側に延びて延出部27を形成しており、この延出部27を構造材の挿入孔に挿入することができる。腕部材1は押出方向前後方向に直交する方向にしか延ばすことができないが、本実施形態によれば、前後方向にも構造材を接合することができるので、さらに多くのバリエーションの建築構造体に使用することができる。本発明は、上記の実施形態に限定されない。たとえば、図1に示す第一実施形態において、直線部材は接合具の外周側上側及び左側に並んでいるが、直線部材が内周側に位置していてもよい。また、三角部材は、直角三角形のものに限られず、正三角形など、どのような三角形であってもよい。さらに、嵌合部には三つ以上の爪部を設けてもよく、その場合、被嵌合部には同数の受部を設ける。"