基端と自由端とを有し、これら両端間に配線配管材の挿入口が位置する配線配管材支持具であって、構造物へ固定するための前記基端に設けられた固定部、及び、配線配管材を支持するための前記固定部から自由端側に向けて連続形成された支持部を有する支持具本体と、硬質の合成樹脂成型体からなり、前記支持具本体に取り付けられて少なくとも前記支持部を覆う被覆材と、を備え、前記被覆材には、前記配線配管材の前記挿入口を閉塞及び開放する弾性変形可能な蓋部が一体形成されていることを特徴とする配線配管材支持具。前記被覆材は、前記配線配管材が当接する支持受部と、前記支持受部を除く部位に設けられた開口と、を有しており、前記開口を介して前記被覆材を前記支持具本体に着脱可能であることを特徴とする請求項1に記載の配線配管材支持具。前記開口は前記支持受部の反対側のみに形成されてなることを特徴とする請求項2に記載の配線配管材支持具。前記被覆材は、前記支持具本体の自由端を覆うと共に当該自由端に嵌合する嵌合部を備えてなることを特徴とする請求項1から3のいずれか一項に記載の配線配管材支持具。前記被覆材は前記支持部の基端に係合する係合部を備え、前記蓋部が前記嵌合部及び/又は前記係合部に一体形成されていることを特徴とする請求項4に記載の配線配管材支持具。前記支持受部を仕切る仕切り部をさらに備えることを特徴とする請求項1から5のいずれか一項に記載の配線配管材支持具。しかしながら、特許文献1の配線配管材支持具では、配線配管材と接触する被覆材が軟質材料で形成されているため、配線配管材表面との間により強い摩擦抵抗が生じ易い。すなわち、一般的に、固体表面は微視的領域では多数の凹凸からなり、特に一方の固体が軟質材である場合には、摩擦接触時に軟質材表面の凹凸がつぶれて弾性変形しやすい。このため、摩擦接触する物質が軟質である場合、微視的領域における2面間の真の接触面積が増加し、摩擦抵抗が増加する。このように、Taberのジャンクション成長理論によると2面間の摩擦抵抗を表す摩擦係数は材料の硬度の減少とともに増加する。それ故に、特許文献1の配線配管材支持具は、軟質材料による摩擦抵抗の増加によって、配線配管作業者が開口から配線配管材をスムーズに滑らせて支持受部に配置すること、あるいは、当該支持具内で配線配管材を長手方向に滑らかに摺動させることが制限されてしまうことが問題であった。また、開口を閉塞及び開放する度に蓋体支持具取着体を開口縁部に脱着する必要があり、作業の迅速性が阻害されていた。このため、配線配管をより一層、容易且つ迅速に行うことが求められている。さらに、特許文献1の配線配管材支持具では、被覆材が軟質な蓋体として機能しているため、配線配管材に対して外方に力が加わると、被覆材が簡単に変形して開口部から離脱し、配線配管材が配線配管材支持具から抜け出し易いという問題があった。本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、配線配管材を配線配管材支持具に滑らかに配設することができると共に、配線配管材をより確実に当該配線配管材支持具に敷設することができる配線配管材支持具を提供することにある。請求項1に記載の配線配管材支持具は、基端と自由端とを有し、これら両端間に配線配管材の挿入口が位置する配線配管材支持具であって、構造物へ固定するための基端に設けられた固定部、及び、配線配管材を支持するための固定部から自由端側に向けて連続形成された支持部を有する支持具本体と、硬質の合成樹脂成型体からなり、支持具本体に取り付けられて少なくとも支持部を覆う被覆材と、を備え、被覆材には、配線配管材の挿入口を閉塞及び開放する弾性変形可能な蓋部が一体形成されていることを特徴とする。請求項2に記載の配線配管材支持具は、請求項1の配線配管材支持具において、被覆材が、配線配管材が当接する支持受部と、支持受部を除く部位に設けられた開口と、を有しており、開口を介して被覆材を支持具本体に着脱可能であることを特徴とする。請求項3に記載の配線配管材支持具は、請求項2の配線配管材支持具において、開口は支持受部の反対側のみに形成されてなることを特徴とする。請求項4に記載の配線配管材支持具は、請求項1から3のいずれかの配線配管材支持具において、被覆材が支持具本体の自由端を覆うと共に当該自由端に嵌合する嵌合部を備えてなることを特徴とする。請求項5に記載の配線配管材支持具は、請求項4の配線配管材支持具において、被覆材は支持部の基端に係合する係合部を備え、蓋部が嵌合部及び/又は係合部に一体形成されていることを特徴とする。請求項6に記載の配線配管材支持具は、請求項1から5のいずれかの配線配管材支持具において、支持受部を仕切る仕切り部をさらに備えることを特徴とする。請求項1に記載の発明によれば、配線配管材が接触する被覆材が硬質の合成樹脂からなることにより、被覆材表面と配線配管材表面との間の摩擦係数を相対的に小さくすることができる。すなわち、配線配管材が被覆材表面上を滑らかに摺動して配線配管材支持具の支持部上に配設される。また、被覆材には支持受部への挿入口を閉塞及び開放する弾性変形可能な蓋部が一体形成されてなることにより、配線配管材を設置する際、挿入口を開放するために蓋部を弾性変形させた後、蓋部は自動的に弾性復帰して挿入口を再び閉鎖する。すなわち、挿入口の開放及び閉塞の行程を迅速に行うことができる。したがって、本発明の配線配管材支持具は、配線配管作業を迅速化及び容易化するものである。さらに、蓋部は、被覆材に一体形成された硬質の合成樹脂からなるので、敷設した配線配管材と蓋部とが不意に当接したとしても、簡単に撓み変形することはない。つまり、配線配管材支持具は、配線配管材を敷設空間に留めるのに十分な剛性を有している。したがって、本発明に係る配線配管材支持具により、配線配管材をより確実に所定位置に敷設することができる。さらに、被覆材が硬質の合成樹脂成型体であることにより、所定形状に容易に成形可能である。なお、本発明の硬質とは、一般的な配線配管材を被覆材の支持受部上に配置しても、その重量で被覆材表面が可撓変形しない性質をいう。請求項2に記載の配線配管材支持具は、請求項1の配線配管材支持具の効果に加えて、配線配管材が当接する支持受部を除く部位に設けられた開口を有していることにより、支持受部における電気的絶縁状態を維持するとともに、当該開口を介して被覆材を支持部に側方から容易に脱着することができる。請求項3に記載の配線配管材支持具は、請求項2の配線配管材支持具の効果に加えて、開口が支持受部の反対側のみに形成されてなることにより、より広範囲に電気的絶縁状態を形成し、配線配管における安全性を高めている。請求項4に記載の配線配管材支持具は、請求項1から3のいずれかの配線配管材支持具の効果に加えて、被覆材が支持具本体の自由端を覆うと共に当該自由端に嵌合する嵌合部を備えていることにより、支持具本体の自由端を絶縁するとともに、被覆材を支持具本体から外れないようにより強固に取着することができる。請求項5に記載の配線配管材支持具は、請求項1から4のいずれかの配線配管材支持具の効果に加えて、被覆材が支持具本体に係合する係合部を備えていることにより、被覆材を支持具本体から外れないようにより強固に取着することができる。さらに、支持具本体に直接支持されている嵌合部及び/又は係合部に蓋部が一体形成されていることにより、蓋部の強度をより高く保つことができる。請求項6に記載の配線配管材支持具は、請求項1から5のいずれかの配線配管材支持具の効果に加えて、敷設部を仕切る仕切り部を備えていることにより、複数の種類の配線配管材を配線配管するときに、配線配管材を仕切り部によって仕分けして敷設することができる。以下、本発明の一実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の説明において参照する各図の形状は、好適な形状寸法を説明する上での概念図又は概略図であり、寸法比率等は実際の寸法比率とは必ずしも一致しない。つまり、本発明は、図面における寸法比率に限定されるものではない。図1は、本発明の一実施形態としての配線配管材支持具100の正面図である。図1に示すとおり、本実施形態の配線配管材支持具100は、構造物天井Sに吊り下げ固定されて、配線配管材Cを支持するものである。この配線配管材支持具100は、支持具本体110と、当該支持具本体110の少なくとも一部を覆う被覆材120とからなり、挿入口O及びO’から配線配管材C及びC’を挿入することにより、配線配管材C及びC’を支持している。以下、各部材について詳細に説明する。図2は、支持具本体110の正面図である。図2に示すとおり、支持具本体110は、金属の棒材をかぎ爪状に屈曲形成したものであり、配線配管材支持具100の芯材として機能するように十分な強度を有している。この支持具本体110は、構造物Sに固定される基端111から自由端112まで略S字形状に湾曲して延びている。当該基端111には、螺子溝加工された軸である直線状の固定部113が設けられており、当該固定部113が構造物Sの螺子孔図示せずに螺着されることにより、配線配管材支持具100が構造物Sに固定される。そして、固定部113の自由端側で屈曲し、固定部113から自由端112に向けて、配線配管材Cを支持可能に円弧状に湾曲した支持部114が連続形成されている。この支持部114は、基端側の直線部分114aと自由端側の円弧部分114bとからなる。当該支持具本体110の自由端112は、直線部分114aに対向する位置まで延びており、円弧部分114bの中心角は180°よりも大きい。すなわち、自由端112aは直線部分114a側に向かっている。なお、本実施形態では、支持具本体110は鋼材を屈曲形成したものであるが、本発明はこの材料及び製法に限定されることなく、他の材料及び製法を任意に選択可能である。さらに、本実施形態では固定部113が螺子溝加工された軸であるが、本発明の固定部はこれに限定されない。例えば、固定部を、立設するボルトや鉄筋構造物等に側方から金具で固定する形態としてもよい。すなわち、固定部は天井、壁面に限定されない構造物に固定可能な形態であればよく、当業者が考え得る範囲で適宜選択可能である。図3a~cは硬質の絶縁材料からなる中空構造の被覆材120を示している。被覆材120は、基端121から自由端122まで延びる正面視C字形状の硬質合成樹脂成型体である。この被覆材120の全体形状は、支持具本体100の支持部114の形状寸法に対応している。円弧形状の被覆材120の内径側には、配線配管材Cに当接する肉部としての支持受部123が設けられており、他方、その外径側には、支持受部123の反対側の外面に亘って切り欠かれた開口124が設けられている。すなわち、被覆材120は、図2の正面視における支持具本体110の支持部114の正面、背面及び内径側の側面を被覆可能に構成されている。また、被覆材120の基端121は支持具本体110を挿通可能に開口した端面を有し、当該基端121には、支持具本体110と係合可能な環状の係合部125が設けられている。そして、当該係合部125から被覆材120の内径側に向けて長板状の蓋部127が延在している。この蓋部127は、被覆材120の基端121と自由端122との間に位置する挿入口Oを開放及び閉塞するように弾性変形可能に構成されている。なお、初期状態では、蓋部127は挿入口Oを閉塞するように配置されている。他方、被覆材120の自由端122の端面は閉塞されており、当該自由端122には支持具本体110の自由端112を被覆すると共に当該自由端112に嵌合可能なキャップ状の嵌合部126が設けられている。そして、当該嵌合部126には、被覆材120の内径側に突出した係止片128が設けられている。この係止片128は、蓋部127が上方に弾性変形するときに蓋部127の先端を係止可能に突出している。さらに、支持受部123から配線配管材の敷設空間を仕切るための仕切り部129が延び出ている。この仕切り部129は係合部125に向かって屈曲しており、当該仕切り部129と、係合部125から延びる第2の蓋部127’とで、配線配管材を配置するための第2の敷設空間を形成している。第2の蓋部127’も蓋部127と同様に弾性変形可能に形成されており、当該蓋部127’は仕切り部120先端と係合部125との間に位置する第2の開口O’を閉塞及び開放するように機能する。なお、本実施形態の配線配管材支持具100の被覆材120は、硬質なポリプロピレンPP樹脂から成形されている。しかしながら、本発明の被覆材は、実施形態の材質、製法に限定されることなく、硬質の絶縁材料から適宜選択することが可能である。この硬質の絶縁材料は、例えば、好適には、ABS樹脂、ポリ塩化ビニルPVC樹脂、ポリカーボネートPC樹脂、ポリスチレンPS樹脂、アクリル樹脂等の硬質合成樹脂から選択される。次に、図4を参照して、本実施形態の配線配管材支持具100の挿入口O及びO’から配線配管材C及びC’を支持受部123に配置する形態を説明する。図4に示すとおり、配線配管材支持具100は構造物Sここでは建造物の天井から吊り下げられている。配線配管材支持具100の当初状態では、仮想線で表されているように、蓋部127及び127’が開口O及びO’を閉塞している。配線配管材支持具100の支持受部123に配線配管材Cを敷設するには、係合部125を支点として弾性変形可能な蓋部127を下方に回動させて、挿入口Oを開放する。すなわち、蓋部127を弾性変形さえることにより、挿入口Oを介して、配線配管材Cを支持受部123に配置することができる。また、配線配管材が2種類C、C’ある場合には、仕切り部129によって仕切られた各敷設空間に各配線配管材C、C’を別々に配置することができる。ここでは、第2の蓋部127’を蓋部127と同様に弾性変形させることで、第2の挿入口O’を開放させて、配線配管材C’を第2の敷設空間に配置する。そして、配線配管材C、C’が挿入口O、O’を通過した後、蓋部127、127’が初期状態に自動的に弾性復帰し、再び、挿入口O、O’を閉塞する。なお、係止部128が蓋部127の上方への回動を係止可能に配置されているため、蓋部127が上方に回動して挿入口Oが開放される虞はほとんどない。図5は、本実施形態の配線配管材支持具100において、支持具本体110に被覆材120を装着する様子を示した模式図である。図5に示すとおり、支持具本体110に被覆材120を装着するには、まず、支持具本体110の基端111を、被覆材120の側方の開口124を介して、被覆材120の環状の係合部125内に挿通させ、被覆材120の開口124を支持具本体110の支持部114に対向配置するように、当該係合部125を自由端112に向かって相対スライドさせる。さらに、係合部124を支持具本体110の直線部分114aに沿って自由端112側に相対スライドさせると、支持具本体110の自由端112と被覆材120内壁とが当接する。そして、被覆材120を撓み変形させて、本体110の支持部114を被覆材120の開口124に挿通させつつ、支持具本体110の自由端112を被覆材120の嵌合部126に嵌合させることにより、被覆材120が支持具本体110に装着される。このようにして、係合部125が支持具本体110の支持部114の基端側を係合可能に包囲すると共に、嵌合部126が支持具本体110の自由端112に嵌合することで、被覆材120の両端基端121、自由端122が支持具本体110にしっかりと装着支持される。そして、この被覆材120は少なくとも支持部114を支持受部123で覆うように配置されている。以下、本発明の一実施形態の配線配管材支持具100の作用効果について説明する。本実施形態の配線配管材支持具100では、被覆材120が絶縁材料である硬質合成樹脂成型体からなることにより、被覆材120の表面と配線配管材Cの表面との間の摩擦係数を、軟質樹脂からなる被覆材を使用した場合と比較して、相対的に小さくすることができる。すなわち、配線配管材Cが被覆材120の表面上を滑らかに摺動して支持受部123上に配置される。また、被覆材120には支持受部123への挿入口Oを閉塞及び開放する弾性変形可能な蓋部127が一体形成されている。このため、配線配管材Cを設置する際、挿入口Oを開放するために蓋部127を弾性変形させた後、蓋部127は自動的に弾性復帰して挿入口Oを再び閉鎖する。すなわち、挿入口Oの開放及び閉塞の行程を迅速に行うことができる。したがって、本発明の配線配管材支持具100は、配線配管作業を迅速化及び容易化するものである。さらに、蓋部127は被覆材120に一体形成された硬質合成樹脂からなるので、敷設状態の配線配管材Cと蓋部127とが不意に当接したとしても、簡単に撓み変形することはない。つまり、蓋材127は配線配管材Cを支持受部123に留めるのに十分な剛性を有している。したがって、本発明の配線配管材支持具100により、配線配管材Cをより確実に所定位置に敷設することができる。また、本実施形態の配線配管材支持具100では、被覆材120が支持受部123の反対側の外面図3の被覆材120の側方部にのみ開口124を有していることにより、絶縁材料である被覆材120肉部によって、支持具本体110の敷設面だけでなく正面及び背面をも被覆して電気的に絶縁している。このため、より広範囲に絶縁状態を形成し、配線配管材Cと金属製の支持具本体110とが通電する虞を軽減し、配線配管における安全性を高めている。また、被覆材120に設けられた開口124によって、図5で説明したとおり、支持具本体110に被覆材120を簡単に着脱することができる。さらに、被覆材120が支持具本体110の支持部114の基端側を包囲して係合可能な係合部125を備えていることにより、また、被覆材120が支持具本体110の自由端112を覆うと共に当該自由端112に嵌合する嵌合部126を備えていることにより、支持部114の基端側及び自由端112を確実に絶縁するとともに、被覆材120を支持具本体110から外れないように、よりしっかりと装着することができる。そして、蓋部127が一体形成された係合部125には開口124が形成されていないと共に、係合部125が支持具本体110によって直接的に支持されている。このため、蓋127を幾度も開閉させるように弾性変形させたとしても、他の箇所と比較して係合部125の強度が高いので、蓋127が根元から損傷する虞を軽減させることができる。さらに、本実施形態の配線配管材支持具100では、支持受部123を仕切る仕切り部129を備えていることにより、複数の種類の配線配管材C、C’を配線配管するときに、仕切り部129によって仕分けして配線配管材Cを敷設することができる。この仕切り部129と嵌合部126との間には、第2の挿入口O’が形成されており、当該嵌合部126から第2の蓋部127’が延び出ている。すなわち、仕切り部129を介して仕分けられた2種の配線配管材C、C’が、第2の蓋部127’によって確実に隔離されるので、配線配管後に配線配管材C、C’が1つの敷設空間内に混在することを防止することができる。以下に、本発明の変形例を一実施形態の配線配管材支持具100と対比しつつ説明する。変形例1図6は、本発明の別実施形態の配線配管材支持具100Aである。当該配線配管材支持具100Aは、一実施形態と同様に、支持具本体110Aと、被覆材120Aとからなる。以下、一実施形態の配線配管材支持具100と共通する構成については説明を省略する。支持具本体110Aは、その支持部112Aの基端側から自由端112Aまでの距離が一実施形態と比較して短くなるように構成されている。より詳細には、支持部114Aは、一実施形態と同様に、直線部分114aAと円弧部分114bAとからなり、円弧部分114bAの基端側の起点に対向する位置まで自由端112Aが延び、すなわち、当該円弧部分114bAの中心角が約180°あるいは180°以下となるように構成されている。そして、自由端112Aが被覆材120Aの嵌合部126Aに嵌合している。この被覆材120Aの基端121Aから自由端122Aに亘って内径側に支持受部123Aが設けられており、嵌合部126Aは自由端122Aから所定の距離に設けられている。換言すると、被覆材120Aには、この嵌合部126Aからその自由端122Aまで、非中空の支持受部123Aの延長部123aAが延びている。つまり、支持具本体110Aの支持部114A長さが一実施形態よりも短く構成されていると共に、これに対応して、被覆材120Aの中空部の長さも短く構成されている。このように、支持具本体110の自由端112Aが直線部分114aAの対向位置まで延びていないので自由端112Aが直線部分114aAに対して略平行方向を向き、尚かつ、被覆材120Aの中空部も支持具本体110の形状に対応している。このため、被覆材120Aを支持具本体110Aに装着する際、係合部125Aに固定部113Aを挿通した後に、係合部125Aを直線部分114aAに沿って直線的に相対スライドさせるだけで、支持具本体110Aを被覆材120Aの開口124A内に挿通させることができる。したがって、被覆材120Aを撓み変形させることなく、支持具本体110Aの自由端112Aを嵌合部126Aに簡単に嵌合させることができる。さらに、支持具本体110Aの支持部123Aが短くなった分を被覆材120Aの延長部123aAで補足することによって、配線配管材の敷設空間を犠牲にすることがない。すなわち、本実施形態の配線配管材支持具100Aによれば、配線配管材の敷設空間を狭くすることなく、被覆材120Aの支持具本体110Aへの脱着をより容易に行うことができる。また、図6に示すとおり、仕切り部129Aと係合部125A間には、蓋部を形成しなくても、本発明の目的を達成可能である。変形例2図7は、本発明の別実施形態の配線配管材支持具100Bである。当該配線配管材支持具100Bは、一実施形態と同様に、支持具本体110Bと、被覆材120Bとからなる。以下、一実施形態の配線配管材支持具100及び/又は100Aと共通する構成については説明を省略する。この配線配管材支持具100Bでは、嵌合部126Bから蓋部127Bが延在している。係合部126Bと同様に、嵌合部127Bには開口124Bが形成されていないと共に嵌合部127Bが支持具本体110Bの自由端112Bに直接支持されていることにより、他の箇所と比較して嵌合部125Bの強度は高い。すなわち、蓋127Bを幾度も開閉させるように弾性変形させたとしても、嵌合部125Bの強度が相対的に高いので、蓋127Bがその根元から損傷する虞を軽減することができる。変形例3図8は、本発明の別実施形態の配線配管材支持具100Cである。当該配線配管材支持具100Cは、一実施形態と同様に、支持具本体110Cと、被覆材120Cとからなる。以下、一実施形態の配線配管材支持具100、100A及び/又は100Bと共通する構成については説明を省略する。この配線配管材支持具100Cの支持具本体110Cは、複数の直線の辺からなる、上方が開口した略台形状を有する。支持受部123Cの略中央には、仕切り部129Cが設けられており、配線配管材Cの敷設空間を均等に2分割している。さらに、係合部125C及び延長部123aCから仕切り部129Cに向かって、それぞれ蓋部127Cが延在している。この延長部123aCは、中空でなく、肉厚に形成されているので、係合部125Cと同様に強度が高い。すなわち、蓋部127Cが根元から破損する虞は軽減される。さらに、仕切り部129Cの上端から各蓋部127Cに当接可能に係止片128Cが突出形成されている。つまり、本発明の配線配管材支持具の形状は、実施例によって一意的に解釈されるべきでなく、配線配管材を支持するという機能を有していれば、本発明の技術的範囲内で自由に変更可能である。変形例4図9は、本発明の別実施形態の配線配管材支持具100Dである。当該配線配管材支持具100Dは、一実施形態と同様に、支持具本体110Dと、被覆材120Dとからなる。以下、一実施形態の配線配管材支持具100、100A、100B、及び/又は100Cと共通する構成については説明を省略する。配線配管材支持具100Dでは、固定部113Dがボルト状の構造物Sを把持する構成を有している。さらに、被覆材120Dの開口124Dが、支持受部123Dの反対側の外面のみならず、部分的に正面又は背面まで及んでいる。この形態では、支持具本体110Dと配線配管材Cとの間の絶縁性能は低下するが、広い開口124Dに支持具本体110Dを挿通し易く、さらには、一実施形態と比べて肉部の割合が少ないため、より弱い力で被覆材120Dを撓み変形させることができる。また、係合部125Dは、蓋部127Dが延在する面の一側面が切り欠きによって開放されている。このため、係合部125Dの下方から支持具本体110Dの固定部113Dを挿入させることなく、当該切り欠きを介して係合部125Dの側方から支持具本体110を被覆材120に装着することができる。したがって、支持具本体110Dと被覆材120Dとを容易に装着することが可能である。さらに、この支持具本体110Dには仕切り部が設けられていない。例えば1種の配線配管材など、配線配管材を仕分ける必要がない場合には、敷設空間を有効に利用することができるため、このような形態が選択される。なお、本発明の最小限の構成を有していれば、本発明の目的を達成可能であることは当業者にとって明らかである。つまり、上記実施例の開口、係合部、嵌合部、及び仕切り部等の構成は、本発明の付加的な構成要素にすぎず不可欠なものではない。すなわち、これら構成要素を有さない配線配管材支持具も本発明の技術的範囲に含まれることは云うまでもない。したがって、本発明は上述した実施形態や変形例に限定されるものではなく、本発明の技術的範囲に属する限りにおいて種々の態様で実施しうるものである。