"複数の機能、及び、複数の省エネルギーモードを備える画像処理装置であって、前記複数の機能の各々と当該機能を実現する上で最低限必要な省エネルギーモードとが対応付けられた第1の情報と、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該使用された機能に係る集計であって単位時間ごとの画像処理装置の使用時間の集計を行う集計処理部と、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間ごとに省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行する省エネルギーモード移行処理部と、を有することを特徴とする、画像処理装置。前記集計処理部は、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、前記第1の情報に基づいて、前記使用された機能に対応付けられた省エネルギーモードを判断し、当該判断した省エネルギーモード及び使用時間を単位時間ごとに集計し、前記エネルギーモード移行処理部は、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間において、使用時間の値が最も大きい省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項1に記載の画像処理装置。前記集計処理部は、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、前記第1の情報に基づいて、使用された機能に対応付けられた省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモード及び使用時間を単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつ省エネルギーモードごとに積算された使用時間を有する第2の情報を得、前記第2の情報を、前記単位時間より長い第2の単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつ省エネルギーモードごとに積算された使用時間を有する第3の情報を得、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記第3の情報に基づいて省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項2記載の画像処理装置。前記集計処理部は、前記第2の情報を所定の期間ごとに初期化し、前記第3の情報を、前記第2の情報を用いて前記所定の期間ごとに更新することを特徴とする、請求項3に記載の画像処理装置。前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、直近の前記第2の情報において、移行する時刻の属する単位時間の使用時間が単位時間の所定の割合以上である省エネルギーモードが存在する場合、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記第3の情報に基づく判断に優先して、前記単位時間ごとの使用時間が単位時間の所定の割合以上である省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項3又は4記載の画像処理装置。前記集計処理部は、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該機能が使用するデバイス及び使用時間を単位時間ごとに集計し、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間において、使用時間が所定値以上のデバイスと各省エネルギーモードで電力を供給するデバイスとを比較し、両者間で一致するデバイスの数が最も多い省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項1に記載の画像処理装置。前記集計処理部は、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該機能が使用するデバイスを判断し、判断したデバイス及び使用時間を単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつデバイスごとに積算された使用時間を有する第4の情報を得、前記第4の情報を、前記単位時間より長い第2の単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつデバイスごとに積算された使用時間を有する第5の情報を得、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記第5の情報に基づいて、移行する時刻が属する単位時間ごとに省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項6記載の画像処理装置。前記集計処理部は、前記第4の情報を所定の期間ごとに初期化し、前記第5の情報を、前記第4の情報を用いて前記所定の期間ごとに更新することを特徴とする、請求項7に記載の画像処理装置。前記単位時間ごとに、複数の省エネルギーモードのいずれかへ自動的に移行するか否かの第1の自動移行設定を有し、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記判断した省エネルギーモードへ移行する際に前記第1の自動移行設定を参照し、第1の自動移行設定が当該単位時間では移行しない設定の場合は前記判断した省エネルギーモードへ移行しないことを特徴とする、請求項1~8のうちのいずれか一項記載の画像処理装置。前記複数の省エネルギーモードの各々につき、当該省エネルギーモードへ自動的に移行するか否かの第2の自動移行設定を有し、前記省エネルギーモード移行処理部は、前記判断した省エネルギーモードへ移行する際に前記第2の自動移行設定を参照して、前記第2の自動移行設定が当該省エネルギーモードへは移行しない設定の場合は当該省エネルギーモードへは移行しないことを特徴とする、請求項1~9のうちのいずれか一項記載の画像処理装置。複数の機能、及び、複数の省エネルギーモードを備える画像処理装置を制御する制御方法であって、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該使用された機能に係る集計であって単位時間ごとの画像処理装置の使用時間の集計を行う集計処理段階と、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間ごとに省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行する省エネルギーモード移行処理段階と、を有することを特徴とする、制御方法。前記集計処理段階では、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、前記複数の機能の各々と当該機能を実現する上で最低限必要な省エネルギーモードとが対応付けられた第1の情報に基づいて、前記使用された機能に対応付けられた省エネルギーモードを判断し、当該判断した省エネルギーモード及び使用時間を単位時間ごとに集計し、前記省エネルギーモード移行処理段階では、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間において、使用時間の値が最も長い省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項11に記載の制御方法。前記集計処理段階では、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、前記第1の情報に基づいて、使用された機能に対応付けられた省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモード及び使用時間を単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつ省エネルギーモードごとに積算された使用時間を有する第2の情報を得、前記第2の情報を、前記単位時間より長い第2の単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつ省エネルギーモードごとに積算された使用時間を有する第3の情報を得ることを特徴とする、請求項12記載の制御方法。前記集計処理段階では、前記第2の情報を所定の期間ごとに初期化し、前記第3の情報を、前記第2の情報を用いて前記所定の期間ごとに更新することを特徴とする、請求項13に記載の制御方法。前記第2の情報において、単位時間ごとの使用時間が単位時間の所定の割合以上である省エネルギーモードが存在する場合、前記省エネルギーモード移行処理段階では、前記第3の情報に基づく判断に優先して、前記単位時間ごとの使用時間が単位時間の所定の割合以上である省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項13又は14記載の制御方法。前記集計処理段階では、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該機能が使用するデバイス及び使用時間を単位時間ごとに集計し、前記省エネルギーモード移行処理段階では、前記複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、前記集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間において、使用時間が所定値以上のデバイスと各省エネルギーモードで電力を供給するデバイスとを比較し、両者間で一致するデバイスの数が最も多い省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行することを特徴とする、請求項11に記載の制御方法。前記集計処理段階では、前記複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該機能が使用するデバイスを判断し、判断したデバイス及び使用時間を単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつデバイスごとに積算された使用時間を有する第4の情報を得、前記第4の情報を、前記単位時間より長い第2の単位時間ごとに積算して、単位時間ごと、かつデバイスごとに積算された使用時間を有する第5の情報を得ることを特徴とする、請求項16記載の制御方法。前記集計処理段階では、前記第4の情報を所定の期間ごとに初期化し、前記第5の情報を、前記第4の情報を用いて前記所定の期間ごとに更新することを特徴とする、請求項17に記載の制御方法。前記単位時間ごとに、複数の省エネルギーモードのいずれかへ自動的に移行するか否かの第1の自動移行設定を有し、前記省エネルギーモード移行処理では、前記判断した省エネルギーモードへ移行する際に前記第1の自動移行設定を参照して、前記第1の自動移行設定が当該単位時間では移行しない設定の場合は前記判断した省エネルギーモードへ移行しないことを特徴とする、請求項11~18のうちのいずれか一項記載の制御方法。前記複数の省エネルギーモードの各々につき、当該省エネルギーモードへ自動的に移行するか否かの第2の自動移行設定を有し、前記省エネルギーモード移行処理では、前記判断した省エネルギーモードへ移行する際に前記第2の自動移行設定を参照して、前記第2の自動移行設定が前記判断した省エネルギーモードへは移行しない設定の場合は前記判断した省エネルギーモードへは移行しないことを特徴とする、請求項11~19のうちのいずれか一項記載の制御方法。従来、コピー機や複合機等を含む事務機の技術分野においては、ユーザの経費削減のために様々な仕組みが取り入れられている。そのような仕組みの1つに、消費電力を低減するモードを備えた省エネルギー以下、省エネ機能がある。省エネ機能では、上記事務機が有するデバイスモニタ、作像エンジンなどの電力状態を変化させることにより、消費電力を低減する。ここで電力状態の変化としては、例えば、温度の高低や電源のオンオフなどがある。このような事務機の省エネ機能においては、以下に述べるような課題がある。なお、以下では事務機の例として画像形成装置を用いるが、この課題は画像形成装置のみに特有のものではなく、省エネ機能を備える事務機や情報処理装置や画像処理装置に共通するものである。課題の1つは、省エネモードの設定値を設定するために手間がかかることである。これまでの多くの省エネ設定では、画像形成装置のユーザが、複数存在する省エネ状態ごとに、設定値すなわち、移行する時刻、移行までのタイマ値等を設定する必要があり、手間がかかっていた。他の課題として、省エネモードの設定値を自動的に設定するようにした場合、予め適切な設定値を決定することが容易ではない、ということがある。画像形成装置の一部の機能は、省エネモードの状態では使用することができない。このため、画像形成装置の機能を使用する場合には、画像形成装置を省エネモードから通常モードに復帰させる必要がある。ここで、画像形成装置を省エネモードから通常モードに復帰させる際に非常に大きな電力を消費する場合がある。例えば、電子写真方式で紙に転写した画像を熱と圧力で紙に定着させる定着装置は、省エネモードからの復帰に非常に大きな電力を消費する。そのため、画像形成装置の使用頻度が高い時間帯にむやみに省エネモードに移行させることは、逆に消費電力の増大につながる場合がある。このような理由から、最適な省エネの設定値を決めることは必ずしも容易ではないと考えられる。上述した課題で言及した省エネモードの設定値とは、上記の如く、例えば、省エネモードへ移行する時刻や移行までのタイマ値などである。しかしながら、複数の省エネモードを備える装置においては、どの時間帯にどの省エネモードを選択するのが最適であるかが必ずしも自明ではない。そこで本発明は、上記実情に鑑み、省エネモードの設定を自動的に求める画像処理装置及びその制御方法を提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明の実施形態では、複数の機能、及び、複数の省エネルギーモードを備える画像処理装置が、複数の機能の各々と当該機能を実現する上で最低限必要な省エネルギーモードとが対応付けられた第1の情報と、複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該使用された機能に係る集計であって単位時間ごとの画像処理装置の使用時間の集計を行う集計処理部と、複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間ごとに省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行する省エネルギーモード移行処理部とを有する。又、本発明の他の実施形態では、複数の機能、及び、複数の省エネルギーモードを備える画像処理装置を制御する制御方法が、複数の機能のいずれかが使用された場合に、当該使用された機能に係る集計であって単位時間ごとの画像処理装置の使用時間の集計を行う集計処理段階と、複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行する際に、集計による集計結果に基づき、移行する時刻が属する単位時間ごとに省エネルギーモードを判断し、判断した省エネルギーモードへ移行する省エネルギーモード移行処理段階とを有する。本発明によれば、省エネモードの設定を自動的に求める画像処理装置及びその制御方法を提供することが可能となる。以下で説明する本発明の実施形態は、本発明を、プリンタ、スキャナ、コピー機、FAX装置等として利用可能な複合機融合機と呼んでもよい。以下、単にMFPMulti-FunctionalPeripheralと称するに適用した実施形態である。本実施形態のMFPは、利用できる省エネモード言い換えれば、省エネ状態あるいは省エネ機能を複数有する。そして、複数の省エネモードのうち、いずれか適切なモードに自動的に移行することで消費電力の低減及び可用性の向上を実現する。本実施形態のMFPは、ユーザに利用された機能の使用時間を所定単位時間ごと、かつ機能を使用する上で最低限必要な省エネモードごとに集計し、MFPの使用時間を分析する。構成図1に、本実施形態のMFPの構成例を示す。本実施形態のMFP1は、制御部101と、省エネ制御部102と、電力供給部103と、デバイス群104とを有する。制御部101は、MFP1全体を制御する制御装置である。例えば、ソフトウェア制御による中央演算装置やASIC等により実現する。図1に示すように、制御部101は、デバイス群104の各デバイス後述するや電力供給部103を制御する。なお、電力供給部103の制御を省エネ制御部102がすべて行うように構成してもよい。また、制御部101は、図示しない内部クロック、MFP1の使用時間の情報等を記憶するレジスタ等も備える。省エネ制御部102は、制御部101が取得し記憶するMFP1の使用時間の情報や、内部クロックから取得する時間すなわち時刻に関する情報以下で述べるように、現在時刻が1日のうちのいずれの時間帯に属するかを示す情報であればよい等に基づいて、電力供給部103を制御する。省エネ制御部102は、経過時間を計測するタイマ機能を有する。電力供給部103は、省エネ制御部102による制御にしたがって、制御部101やデバイス群104に電力を供給する。各省エネモードにおいては、省エネ制御部102が指示する省エネモードごとに、電力を供給すべきデバイスが決まっている図5とともに後述する。例えば、省エネモード1においては、FAX制御部114への電力供給を停止ないし低減する。省エネモード2においては、画像形成部112への電力供給を停止ないし低減する。省エネモード6においては、画像入力部111、画像形成部112及び操作表示部113への電力供給を停止ないし低減する。又、本実施形態のMFP1によれば、ユーザが利用する機能と当該機能を実行する上で最低限必要な省エネモードとの対応関係が、情報Cとして省エネ制御部102に記憶されている図5を参照して後述する。デバイス群104に含まれるそれぞれのデバイスは、例えば、スキャナ等によって原稿画像を読み込む画像入力部111、電子写真方式等によって画像を印刷する画像形成部112、タッチパネル等によってユーザの操作入力を受け取りユーザに対し種々の情報を表示する操作表示部113、G3方式等によるファクシミリ通信によって画像の送受信を行うFAX制御部114、画像等の種々の情報を格納するHDDハードディスク装置115等である。これら各部すなわち各デバイスは、電力供給部103から電力が供給されて動作する。ここで、ユーザが利用する機能によって、動作する必要があるデバイスが異なる。例えば、コピー機能であれば、画像入力部111、画像形成部112、操作制御部113等に電力供給を行い、FAX制御部114への電力の供給は停止ないし低減する図5参照。なお、図5中、○印は電力を供給することを示し、×印は電力の供給を停止又は低減することを示す。ここで電力を供給とは、電力の供給を低減しない状態で電力を供給することを意味するものとする。次に、本実施形態によるMFP1の使用時間を集計し分析する動作を実現するための具体的方法について説明する。図2は、上記動作を実現する上で必要な情報と処理との関係を説明するための図である。図2に示した、情報A,B,C、処理A,B,Cについて以下に説明する。図2中の情報Aは第2の情報であって、MFP1の使用時間を、所定単位時間ごとすなわち時間帯ごとに、かつ使用された機能を実現する上で最低限必要な省エネモードごとに集計した情報である。情報Aについては図3とともに後述する。図2中の情報Bは第3の情報であって、MFP1の使用時間を、所定単位時間ごとすなわち時間帯ごと、かつ使用された機能を実現する上で最低限必要な省エネモードごとに集計した情報、すなわち情報Aを、さらに合計した値の情報である。つまり使用時間の合計の情報である。情報Bについては図4とともに後述する。図2中の情報Cは第1の情報であって、ユーザが利用するMFP1の各機能と、その機能を実現する上で最低限必要な省エネモードすなわち最も消費電力が低い省エネモードと、各省エネモードにおいて電力を供給するデバイスとを対応付ける情報である。情報Cについては図5とともに後述する。図2中の処理Aは、MFP1の使用時間の情報、すなわち上記情報A及び情報Bを更新する処理である。ユーザがMFP1を使用すると、省エネ制御部102が、使用した時間及び使用したMFP1の機能に応じて、情報A及び情報Bの更新処理を実施する。処理Aについては図6とともに後述する。図2中の処理Bは、MFP1の各機能を実現する上で最低限必要な省エネモードすなわち最も消費電力が低い省エネモードを求める処理である。省エネ制御部102は、ユーザが利用したMFP1の機能と、機能と省エネモードとを対応付ける情報すなわち情報Cとから、当該機能を実現する上で最低限必要な省エネモードを求める。又、省エネ制御部102は、このようにして求めた、当該機能を実現する上で最低限必要な省エネモードの情報を処理Aにおいて使用する。処理Bについては図7とともに後述する。図2中の処理Cは、MFP1を省エネモードに移行させる処理である。省エネ制御部102は、情報B及び情報Cを用いてMFP1を、ある省エネモードに移行させる。処理Cについては図7とともに後述する。図3に、情報Aの例を示す。図3中の縦軸はMFP1が有する各機能を実現する上で最低限必要なすなわち最も消費電力が少ない省エネモードを表し、横軸は時間帯を表す。図3の表の各欄には、省エネモードごと、時間帯ごとのMFP1の使用時間が、省エネ制御部102が処理Aを実施することにより、記録又は更新される。図3の情報Aは、例えば0時から2時の時間帯の間、MFP1は、省エネモード1で10分間使用され、省エネモード2で5分間使用されたことを示す。なお、図3の情報Aは、1日に1回初期化されるすなわち図3に示される表の全ての欄の数値として、それぞれ0が上書きされる。また、図3の情報Aは、所定単位時間を2時間としたすなわち、2時間単位でMFP1の使用時間を集計する場合の例である。図4に、情報Bの例を示す。図4中の縦軸は、情報Aの場合同様、MFP1が有する各機能を実現する上で最低限必要なすなわち最も消費電力が少ない省エネモードを表し、横軸は時間帯を表す。図4の表の各欄では、省エネモードごと、時間帯ごとのMFP1の使用時間の合計値が、省エネ制御部102が処理Aを実施することにより、更新される。図4の情報Bは複数日間の合計として、例えば0時から2時の時間帯の間、MFP1が省エネモード1で合計110分間使用され、省エネモード2で合計20分間使用され、省エネモード3で合計5分間使用されたことを示す。なお、図4の情報Bは、1日に1回、情報A図3を用いて更新されるすなわち、図3の表の各欄の値が、図4の表の該当する欄の値に加算される。また、図3の情報A同様、図4の情報Bは、所定単位時間を2時間とした場合の例である。図5に、情報Cの例を示す。情報Cは、図5に示すように、MFP1が有する各機能と、同機能を実行する上で最低限必要なすなわち最も消費電力が少ない省エネモードと、各省エネモードにおいて電力を供給するデバイスとが対応付けられている。省エネ制御部102は、処理Bにおいて、情報Cの対応づけを用いて、ユーザの利用に係る機能から、その機能を実行する上で最低限必要な省エネモードを決定する。図5の情報Cによれば、例えば、コピー機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは省エネモード1であって、省エネモード1においては、電力供給部103が省エネ制御部102の制御下、画像入力部111,画像形成部112,操作表示部113,HDD115及び制御部101に電力を供給することが分かる。例えばMFP1にコピー機能を実行させる場合、操作表示部113を使用してユーザが指示入力を行うと、当該指示に応じ、制御部101による制御下、画像入力部111が原稿の画像を読み取ってHDD115に格納し、画像形成部112がHDD115から原稿の画像を読み出して印刷を行う。したがってコピー機能を実行する上で、画像入力部111,画像形成部112,操作表示部113,HDD115及び制御部101が使用される。よって、コピー機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード1、ということになる。同様に、MFP1にFAX送信機能を実行させる場合、操作表示部113を使用してユーザが指示入力を行うと、当該指示に応じ、制御部101による制御下、画像入力部111が原稿の画像を読み取ってHDD115に格納し、FAX制御部114がHDD115から原稿の画像を読み出してファクシミリ通信によって画像を送信する。したがってFAX送信機能を実行する上で、画像入力部111,操作表示部113,HDD115、FAX制御部114及び制御部101が使用される。よって、FAX送信機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード2、ということになる。同様にMFP1にプリンタ印刷機能を実行させる場合、制御部101による制御下、外部のPCPersonalComputer等からの画像を含む印刷指示が受信されると、受信された画像がHDD115に格納され、画像形成部112がHDD115から画像を読み出して印刷出力する。その際、操作表示部113のうち、印刷指示の受信等を示すLEDが点灯する。したがってプリンタ印刷機能を実行する上で、画像形成部112,操作表示部113ただしLEDのみ,HDD115及び制御部101が使用される。よって、プリンタ印刷機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード3、ということになる。次にMFP1にFAX受信印刷機能を実行させる場合、制御部101による制御下、FAX制御部114がファクシミリ通信によって画像を受信すると、受信された画像がHDD115に格納され、画像形成部112がHDD115から画像を読み出して印刷出力する。その際、操作表示部113のうち、画像の受信等を示すLEDが点灯する。したがってFAX受信印刷機能を実行する上で、画像形成部112,操作表示部113ただしLEDのみ,HDD115、FAX制御部114及び制御部101が使用される。よって、FAX受信印刷機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード4、ということになる。次にMFP1にプリンタ蓄積機能を実行させる場合、制御部101による制御下、外部のPCPersonalComputer等からの画像を含む蓄積指示が受信されると、受信された画像がHDD115に格納される。その際、操作表示部113のうち、蓄積指示の受信等を示すLEDが点灯する。したがってプリンタ蓄積機能を実行する上で、操作表示部113ただしLEDのみ,HDD115及び制御部101が使用される。よって、プリンタ蓄積機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード5、ということになる。次にMFP1にFAX受信蓄積機能を実行させる場合、制御部101による制御下、FAX制御部114がファクシミリ通信によって画像を受信すると、受信された画像がHDD115に格納される。その際、操作表示部113のうち、画像の受信等を示すLEDが点灯する。したがってFAX受信蓄積機能を実行する上で、操作表示部113ただしLEDのみ,HDD115、FAX制御部114及び制御部101が使用される。よって、FAX受信蓄積機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、これらのデバイスに電力を供給する省エネモード6、ということになる。次にMFP1にHDD以外のデータアクセス機能を実行させる場合、制御部101が、NVRAM図示せぬ等、HDD115以外の、常時電力を供給しているデバイスに対する、外部のPC等からのアクセスを受け付ける。したがってHDD以外のデータアクセス機能を実行する上で、制御部102が使用される。よって、HDD以外のデータアクセス機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、制御部102に電力を供給する省エネモード7、ということになる。次に、ネットワーク処理機能とは、ネットワークを介した処理を行うための機能であって、例えば上記FAX受信印刷機能、FAX受信蓄積機能、プリンタ印刷機能、プリンタ蓄積機能等において、ネットワークを介して画像等のデータの受信処理を行う上で必要なデバイス制御部102,FAX制御部114等への電力の供給を開始させ、該当する省エネモードにMFP1が移行させるための機能である。したがって図5に示されている移行のための仕組みとは、ネットワークを介した画像等のデータの到来を検出し、必要なデバイスへの電力の供給を開始させ、該当する省エネモードにMFP1を移行させるための仕組みを意味する。したがってネットワーク処理機能を実行する上で、制御部102のうち、上記移行のための仕組みが使用される。よって、ネットワーク処理機能を実行する上で最低限必要な省エネモードは、制御部102のうちの移行のための仕組みに電力を供給する省エネモード8、ということになる。このように、ユーザが利用する機能には、ファクシミリ通信によって画像を自動的に受信して蓄積する機能すなわちFAX受信蓄積機能や、あらかじめ決まった時間になると自動的にログを印刷する機能など、必ずしもユーザが実際にMFP1の操作表示部113を操作して利用する機能に限らず、自動的に実行される機能も含まれる。以上に説明した処理A,処理B,処理Cは、図1の省エネ制御部102が実行する。また、情報A,情報B,情報Cは、図1の制御部101が有するレジスタ図示を省略等に記憶される。以下、MFP1が、使用時間を集計する集計処理を行い、当該集計処理の結果に基づいて自動的に最適な省エネモードへ移行する省エネ移行処理を行う動作について説明する。この集計処理及び省エネ移行処理について図6,図7Aのフローチャートを用いて説明する。使用情報の集計処理図6に、本実施形態における使用情報の集計処理の手順を示す。図6の各ステップの主体は特に言及がない限り、図1の省エネ制御部102である。したがって、省エネ制御部102が集計処理部として機能する。処理の初めに、まず情報Aを初期化するすなわち上記の如く、例えば図3に示される表の全ての欄の数値として、それぞれ0を上書きするステップS101。次に、現在時刻が情報Bの更新時間であるか否かを判断するステップS102。情報Bの更新時間は、例えば、0時など、1日のうちの何れかの時刻に設定することができる。又現在時刻が更新時間であるか否かの判断は、図示せぬ内部クロックから時刻情報を取得することにより実現可能である。現在時刻が情報Bの更新時間である場合ステップS102YESは、情報Aを用いて情報Bを更新した後ステップS103、処理Aである、情報Aを初期化してステップS102に戻るステップS104。情報Bの更新とは上記の如く、図3に示す如くの情報Aを使用して行うものである。例えば、現在時刻が更新時間例えば0時であった場合、過去24時間分の使用時間の集計結果の情報である情報Aの各欄の値を、情報Bの該当する欄の値にそれぞれ加算する。図3の情報Aが現時点の状態であるとすると、図3の表の各欄の値を、図4の表の該当する欄の値に加算する。例えば図3によれば0時~2時の間、MFP1が省エネモード1で使用された使用時間は10分であるため、当該10分という値を、図4の該当する欄の値合計値である110分に加算して120分を得、当該120分を同欄に上書きする。したがってこの場合、同欄の値は110分から120分に書き換えられる。現在時刻が情報Bの更新時間でない場合ステップS102NOは、ユーザがMFP1を使用したかどうかを判別するステップS105。ユーザがMFP1を使用した場合ステップS105YESは、その使用時間を得るステップS106。この使用時間としては、省エネ制御部102が有するタイマ機能によって計測されたものを用いることができる。次に、ユーザがMFP1を使用した際に使用した機能を実現する上で最低限必要な省エネモードを、情報Cを参照して決定するステップS107、図2の処理Bである。次に、ステップS107で決定した省エネモード及びステップS106で得た使用時間に基づいて情報Aを更新するステップS108、処理Aである。情報Aの更新とは、情報A中、現在時刻が属する時間帯の欄であって上記決定した省エネモードの欄の値に、上記得た使用時間を加算することを意味する。例えば現在時刻が2時~4時の間例えば3時であって、図3が現時点の情報Aの状態を示すものとし、決定された省エネモードが省エネモード1であり、得た使用時間が5分であったとすると、図3の情報A中、2時~4時の省エネモード1の欄の現在の値は20分であるため、これに5分を加算して得られる25分を、同欄に上書きする。したがって同欄の値は20分から25分に書き換えられる。省エネ移行処理図7Aに、本実施形態における省エネ移行処理の手順を示す。図7Aの各ステップの主体は特に言及がない限り、図1の省エネ制御部102である。したがって、省エネ制御部102が省エネルギーモード移行処理部として機能する。省エネ移行処理は、省エネ移行する時間になると自動的に始まるステップS201YES。省エネ移行する時間とは、図3や図4に示した所定単位時間の開始時間である。図3や図4の例でいうと、時刻0時、2時、4時、になった時間のことである。ここで省エネ移行処理とは、上記省エネ移行する時間になると、当該時間が属する所定単位時間の時間帯に最適な省エネモードを判断し、当該最適な省エネモードにMFP1を移行させることを意味する。ここで当該時間が属する所定単位時間の時間帯に最適な省エネモードが、たまたま直前の時間帯における最適な省エネモードと一致する場合には、実際にはMFP1は直前の省エネモードを維持することとなる。したがってこのような場合、すなわち現時点で判断された最適な省エネモードが直前の最適な省エネモードと一致し、直前の省エネモードを変更せずに維持する場合の省エネモードを維持する処理も、説明の便宜上省エネ移行、あるいは複数の省エネルギーモードのいずれかへ移行すると称する。省エネ移行する時間になるとステップS201YES、情報Bに基づいて、最適な省エネモードがどの省エネモードであるか判断するステップS202。この判断は、現在時刻が属する時間帯で、最も使用時間の合計値が大きい省エネモードを、最適な省エネモードとするものである。次に、ステップS202で最適と判断した省エネモードに移行するステップS203。例えば現在時刻が22時であり、22時が所定単位時間2時間の開始時刻である時間帯の欄すなわち22時~24時の欄に記録された使用時間の合計値の最大値が省エネモード1の2100分であったとすると、省エネモード1が最適な省エネモードと判断されステップS202、MFP1は省エネモード1に移行する。すなわちこの場合、図5の情報Cにしたがって、情報Cにおいて省エネモード1で電力を供給するものとされているデバイスである画像入力部111,画像形成部112,操作表示部113、HDD115及び制御部101に電力が供給され、それ以外のFAX制御部114については電力の供給が停止あるいは低減され、MFP1は当該省エネモード1に移行する。なお、MFP1を使用する初日の場合、情報A及び情報Bには未だ何らデータが蓄積されておらず、図7AのステップS202において情報Bに基づいて最適な省エネモードを適切に判断することができない。したがってこのように情報Bにデータが蓄積されていない場合には、所定のデフォルトの設定に基づいて最適な省エネモードを判断する構成とすればよい。デフォルトの設定の内容としては、例えば全時間帯において最も省エネ効果の高い省エネモード8を最適な省エネモードと判断する、という内容にすることができる。このように本実施形態によれば、MFP1は、1日の各時間帯において、当該時間帯で最も使用時間の合計値が大きい省エネモードを最適な省エネモードと判断し、当該省エネモードに移行する。例えば上記の例の如く、22時~24時の時間帯で最も使用時間の合計値が大きい省エネモードは省エネモード1であった場合、22時においてMFP1は省エネモード1に移行する。ここで図5の情報Cによれば、省エネモード1は、コピー機能を実行する上で最低限必要な省エネモードである。したがって、上記の如く22時~24時の時間帯で最も使用時間の合計値が大きい省エネモードが省エネモード1であるということは、当該時間帯において、MFP1が有する機能のうちコピー機能が使用された時間が最も長かったと言える。したがって一日のうち当該時間帯ではコピー機能が使用される時間が最も長いと予測され、当該時間帯において自動的に省エネモード1に移行しておくことにより、当該時間帯において最も使用される時間が長いと予測されるコピー機能が実際に使用された場合、省エネモードを変更する必要がなく、省エネモード1を維持したままでコピー機能を実行することができる。よって省エネモードの変更に伴ってMFP1の消費電力が増大する、という事態を回避し得る。なお、このようにして1日の各時間帯において最適と判断された省エネモードに移行したのち、次の時間帯に入る前に、MFP1の機能が使用された場合のMFP1の動作は以下の通りである。すなわち、MFP1の機能が使用された場合、電力供給部103は省エネ制御部102の制御下、MFP1が当該機能を実行する上で使用されるデバイスに電力を供給する。すなわち、MFP1は図5の情報Cの対応関係にしたがって、当該機能に対応する省エネモードに移行する。その後当該機能の使用実行が終了すると、電力供給部103は省エネ制御部102の制御下、当該時間帯において最適と判断された省エネモードに移行する。すなわち、当該機能の使用前の省エネモードに戻る。ここで当該機能の使用前の省エネモードに戻る際、当該機能の使用の終了の直後に戻るのではなく、タイマ機能を利用し、当該機能の使用の終了後、所定の時間の経過後に当該機能の使用前の省エネモード戻るような構成とすることができる。ここで、例えば現在時刻が属する時間帯の最適な省エネモードとして図5のネットワーク処理機能に対応する省エネモード8が判断され、省エネモード8に移行すると、図5に示す如く、操作表示部113には電力が供給されない。このような状態でユーザが例えばコピー機能を使用することを可能にするため、例えばユーザが操作表示部113に含まれるハードウェアとしての電源キー図示を省略を押すと、これに応じて制御部102及び操作表示部113に自動的に電力が供給され、ユーザが操作表示部113からコピー動作を指示する入力操作を行うことにより、対応する省エネモード1に移行するような構成とすることができる。すなわち、図5のネットワーク処理機能において電力が供給される制御部102のうちの移行のための仕組みに、電源キーが押されるとこれを検知し、電力供給部103を制御して自動的に制御部102及び操作表示部113に電力を供給させる構成を含めればよい。又、図5の省エネモード3,4,5,6では、操作表示部113のうちLEDのみに電力が供給される。このような状態でユーザが例えばコピー機能を使用することを可能にするため、例えばユーザが電源キーを押すと、これに応答し、制御部102及び操作表示部113に自動的に電力が供給され、ユーザが操作表示部113からコピー動作を指示する入力操作を行うことにより、対応する省エネモード1に移行するような構成とすることができる。すなわち、省エネモード3,4,5,6において電力が供給される制御部102に、電源キーが押されるとこれを検知し、電力供給部103を制御して自動的に操作表示部113全体に電力を供給させる構成を含めればよい。又、図5の情報Cの例では、MFP1の機能と、当該機能を実行する上で最低限必要な省エネモードとが1対1に対応しているが、このような例に限られず、MFP1の複数の機能に対し、当該複数の機能のそれぞれを実行する上で最低限必要な省エネモードとして共通の省エネモードを対応付けてもよい。すなわち、MFP1の異なる機能のそれぞれを実行する上で最低限必要な省エネモードとして両者に共通の省エネモードを対応付けてもよい。あるいはMFP1の異なる機能のそれぞれを実行する上で最低限必要な省エネモードが実際には異なるが、MFP1の構成上の理由等により、最低限必要な省エネモードとして両者に共通の省エネモードを対応付けてもよい。例えば図5の例では、プリンタ印刷機能及びFAX受信印刷機能というMFP1の異なる機能に対し、FAX制御部102に電力を供給しない省エネモード3及び供給する省エネモード4という異なる省エネモードをそれぞれ対応付けている。しかしながらこの例に限られず、プリンタ印刷機能及びFAX受信印刷機能というMFP1の異なる機能に対し、両者に共通の省エネモードとしてFAX制御部102に電力を供給しない省エネモード3を対応付けてもよいし、あるいは両者に共通の省エネモードとしてFAX制御部102に電力を供給する省エネモード4を対応付けてもよい。さらに、MFP1は、図6,図7Aのフローチャートに示すそれぞれの動作が実行されるタイミングにおいて、少なくとも制御部101に電力が供給されるようにする構成を含むものとする。その他の実施形態図7Bは、図7Aの省エネ移行処理の第1の変形例の手順を示すフローチャートである。図7Bの例の場合、図7Aの例と異なり、省エネ移行の際、一定の場合には、情報Bに基づく代わりに直近の情報Aに基づいて最適な省エネモードを判断する。より具体的には、直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードが存在する場合には、情報Bに関わらず、当該省エネモードに移行するというものである。以下、図7Bとともに詳述する。図7Bの各ステップの主体も図7Aの場合同様、特に言及がない限り、図1の省エネ制御部102である。図7Aの場合同様、省エネ移行処理は、省エネ移行する時間になると自動的に始まるステップS201YES。図7Bの場合、省エネ移行する時間になるとステップS201YES、直近の情報Aを参照し、最適な省エネモードを判断する際、直近の情報Aを情報Bに優先して使用するか否かを判断するステップS201A。なお、上記の如く、情報Aは1日に一回初期化されるため、当該初期化の直前の情報Aすなわち直近の情報Aの内容を初期化前に制御部101が有するレジスタ図示を省略等に保存するようにする。ステップS201Aでは当該保存した情報Aすなわち直近の情報Aを参照する。例えば現在時刻が22時であった場合、ステップS201Aでは、直近の情報A中、移行する時刻22時が属する時間帯である22時~24時の欄すなわち前日の22時~24時の使用時間が記録された欄において、MFP1の使用時間が所定単位時間である2時間の所定の割合例えば80以上である省エネモードが存在するか否かを判断する。ここで2時間の80は、120[分]×0.8=96[分]であるので、直近の情報A中、22時~24時の間に96分以上MFP1が使用された省エネモードが存在するか否かを判断する。したがって、例えば直近の情報Aにおいて、22時~24時の間の省エネモード4でのMFP1の使用時間が100分であったとすると、100分は所定単位時間2時間の所定の割合120[分]×0.8=96[分]以上である。このため、直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードが存在することとなり、ステップS201Aの判断結果はYESとなる。他方、直近の情報A中、MFP1の使用時間が、移行する時刻22時が属する時間帯である22時~24時の欄において、所定単位時間である2時間の所定の割合120[分]×0.8=96[分]以上である省エネモードが存在しなかった場合、ステップS201Aの判断結果はNOとなる。ステップS201Aの判断結果がNOの場合、情報Bに基づいて最適な省エネモードがどの省エネモードであるか判断するステップS202。この判断は、図7AのステップS202における判断と同様である。次に図7Aの場合同様、ステップS202で最適と判断した省エネモードに移行するステップS203。他方ステップS201Aの判断結果がYESの場合、情報Aに基づいて、最適な省エネモードがどの省エネモードであるか判断するステップS202A。ここでステップS201Aの判断結果がYESということは、直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードが存在するということであり、ステップS202Aでは当該省エネモード2を最適な省エネモードと判断する。すなわち上記の例、すなわち直近の情報Aにおいて、22時~24時の間の省エネモード4でのMFP1の使用時間が100分であった場合には、省エネモード4を最適な省エネモードと判断する。次にステップS203同様、ステップS202Aで最適と判断した省エネモードに移行するステップS203A。このように図7Bとともに上述した図7Aの省エネ移行処理の第1の変形例の手順によれば、省エネ移行する際、直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードが存在する場合には、情報Bの内容に拘わらず、当該直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードに移行する。したがって何らかの事情によって最近のMFP1の使用状況が、特定の省エネモードが他の省エネモードに比して極端に多く使用されるものであった場合、それ以前のMFP1の使用状況によらず、当該最近の使用状況に応じて最適な省エネモードが判断されるようになる。例えば、最近のMFP1の使用状況が、それ以前の使用状況とは異なり、FAX受信印刷機能が頻繁に使用される、というものであった場合、情報Bに基づいて最適な省エネモードの判断を行うと、上記それ以前の使用状況に基づいて最適な省エネモードが判断される。したがって最近のFAX受信印刷機能が頻繁に使用されている状況が最適な省エネモードの判断に十分に反映されないおそれがある。これに対し、図7Bの例によれば、省エネ移行する際、直近の情報Aにおいて、移行する時刻の属する時間帯のMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上である省エネモードが存在する場合には、情報Bの内容に拘わらず、当該省エネモードに移行する。したがって、上記のような場合、最近のFAX受信印刷機能が頻繁に使用されている状況が最適な省エネモードの判断に十分に反映されるようになる。すなわち、例えば、以前はFAX受信印刷機能はそれほど頻繁には使用されておらず情報Bに基づくと対応する省エネモード4が最適とは判断されない場合でも、最近FAX受信印刷機能が頻繁に使用された結果直近の情報Aにおいて現在時刻が属する時間帯すなわち前日の同じ時間帯にて対応する省エネモード4でのMFP1の使用時間が所定単位時間の所定の割合以上であった場合、情報Bの内容に拘わらず、直近の情報Aに基づいて省エネモード4が最適と判断され省エネモード4にMFP1が移行するようになる。その結果当該時間帯においてFAX受信印刷機能が頻繁に使用された場合でも、省エネモードの変更の必要がなく、省エネモードの変更に伴ってMFP1の消費電力が増大する、という事態を回避し得る。図7Aに示した省エネ移行処理は、さらに、次のように変形して実施するとよい。図8Aに、図7Aの省エネ移行処理の第2の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、図7Aの手順における、省エネモードへの移行ステップステップS203の前に、現在時刻が属する時間帯が、情報Bに基づいて省エネ移行する時間帯であるかどうかを判断するステップステップS202aを含む。なお、図8A中、図7Aのステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。図8Aの例の場合、予めユーザがMFP1に対し、1日の時間帯のうち、情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作を禁止する時間帯を設定することができる。ステップS202aでは、現在時刻が属する時間帯が、このようにユーザによって情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であるかどうかを判断する。現在時刻が属する時間帯が情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯ではない場合ステップS202aYES、ステップS202で判断された省エネモードに移行するステップS203。他方、現在時刻が属する時間帯が情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であった場合ステップS202aNO、所定の省エネモード例えば図5の省エネモード1に移行するステップS202b。なお所定の省エネモードは省エネモード1に限られず、ユーザが任意に設定可能である。このように図8Aの手順によれば、ユーザが1日のうちの特定の時間帯にはMFP1を所定の省エネモードに固定したいような場合、このようなユーザの要望に応じた設定が可能となる。例えば、ある時間帯には頻繁なコピー機能の使用が予測されるような場合、当該時間帯つき、情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作を禁止する設定を行い、所定の省エネモードとしてコピー機能に対応する省エネモード1を設定することができる。図8Bに、図7Aの省エネ移行処理の第3の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、図8AのステップS202bの代わりにステップS202cを設ける。なお、図8B中、図7A又は図8Aのステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。図8Bの手順では、現在時刻が属する時間帯が、情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であった場合ステップS202aNO、ステップS202cを実行する。ステップS202cでは、ステップS202において判断された最適な省エネモードに移行するとした場合に直前の省エネモードと比較して特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することになるか否かを判断する。ステップS202で判断された省エネモードに移行すると特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することになる場合ステップS202cYES、直前の時間帯において移行した省エネモードを維持する。他方、ステップS202で判断された省エネモードに移行しても特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することにはならない場合ステップS202cNO、ステップS202で判断された省エネモードに移行するステップS203。図8Bの手順によれば、例えば直前の時間帯に移行した省エネモードが省エネモード1であり、今回のステップS202で情報Bに基づいて最適と判断された省エネモードが省エネモード2であり、特定のデバイスとして画像形成部112が設定されていた場合を想定する。このような場合、ステップS202の判断にしたがって省エネモード1から省エネモード2に移行すると、図5の情報Cによれば、特定のデバイスに設定されている画像形成部112への電力の供給を停止ないし低減することになる。したがってこの場合、ステップS202cの判断結果はYESとなり、直前の時間帯の省エネモード1を維持する。他方、直前の時間帯に移行した省エネモードが省エネモード2であり、ステップS202で情報Bに基づいて最適と判断された省エネモードが省エネモード1であり、特定のデバイスとして同じく画像形成部112が設定されていた場合、ステップS202の判断にしたがって省エネモード2から省エネモード1に移行すると画像形成部112への電力の供給を開始することなる。したがってこの場合、ステップS202cの判断結果はNOとなり、ステップS202で判断された省エネモード1に移行するステップS203。このように図8Bの手順によれば、ユーザが1日のうちの特定の時間帯にはMFP1の特定のデバイスへの電力の供給を維持しておきたいような場合、このようなユーザの要望に応じた設定が可能となる。例えば、ある時間帯には頻繁なコピー機能の使用が予測されるような場合、当該時間帯つき、情報Bに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作を禁止する設定を行い、特定のデバイスとして、コピー機能を実行する際に使用される画像形成部112を設定することができる。なお、図8Bの手順における上記特定のデバイスとしては、上記の例の場合の画像形成部112に限られない。個別の事情に応じ、例えば最も電力消費量が多いデバイス、最も立ち上げに時間を要するデバイス等、任意のデバイスを設定することができる。図7Aに示した省エネ移行処理は、さらに、次のように変形して実施するとよい。図9に、図7Aの省エネ移行処理の第4の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、省エネモードへの移行ステップステップS203の前に、ステップS202で判断した省エネモードが移行対象であるか否かを判断するステップステップS202dを含む。なお、図9中、図7Aのステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。ここで移行対象とは、ある時間帯で移行してもよい省エネモードとする。すなわち図9の手順の場合、ユーザは予め各時間帯につき、移行対象から除外する省エネモードを設定することができる。したがってステップS202dでは、ステップS202で最適と判断された省エネモードが、現在時刻が属する時間帯において移行対象から除外された省エネモードか否かを判断する。ステップS202で最適な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象であったすなわち移行対象から除外された省エネモードではなかった場合ステップS202dYESは、ステップS202で最適な省エネモードと判断された省エネモードに移行するステップS203。他方、ステップS202で最適な省エネモードと判断された省エネモードが、移行対象でないすなわち移行対象から除外された省エネモードであった場合ステップS202dNOは、後述するNを2に初期化しステップS202e、ステップS204を実行する。ステップS204では、情報Bに基づいて、次に適切な省エネモードを判断する。すなわち、情報Bの現在時刻が属する時間帯で、N番目にMFP1の合計使用時間が長い省エネモードを得る。なおNはステップS202eで2に初期化されているため、この場合、情報Bの現在時刻が属する時間帯で、2番目にMFP1の合計使用時間が長い省エネモードを得る。次に、ステップS204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象であったすなわち移行対象から除外された省エネモードではなかった場合ステップS205YESは、ステップS204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードに移行するステップS203。他方、ステップS204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象でないすなわち移行対象から除外された省エネモードであった場合ステップS205NOは、ステップS205aでNに1を加えた上でステップS204に戻る。以降、ステップS205の判断結果がYESとなるまで、ステップS204,S205,S205aのループ処理を繰り返し実施する。このように図9の手順によれば、各時間帯においてユーザが移行させたくないすなわち移行対象から除外する省エネモードとして予め設定した省エネモードを除いた上で、情報Bにしたがって最適と判断した省エネモードに移行する。このため、個別の事情に応じたフレキシブルな設定が可能となる。例えば特定の時間帯において画像形成部112への電力の供給を停止あるいは低減する省エネモードすなわち、省エネモード2,5,6,7,8には移行させたくない場合、当該省エネモード2,5,6,7,8を当該時間帯での移行対象から除外する省エネモードに設定することができる。上記実施形態においては、所定単位時間2時間ごとに集計されている情報A,B図3、図4における所定単位時間は変更できない構成である。しかしながら、上記実施形態の変形例として、この所定単位時間をユーザが変更可能な構成としてもよい。図10に、本変形例における情報Aの例を示す。図10に示した情報Aは、図3と比較して、所定単位時間を4時間に変更した場合の例である。同様に、情報Bも4時間単位で合計されることになる。またこの場合、図7A等のフローチャートにおける省エネ移行する時間も、図10に示した所定単位時間すなわち4時間ごとの開始時間0時、4時、に変更される。又、上記実施形態においては、情報Aが1日単位の情報であることとした。つまり、1日経てば情報Aは初期化される。しかしながら、上記実施形態の変形例として、集計単位期間を任意の単位期間に変更してもよい。図11に、本変形例における情報Aの例を示す。ただし、図11では1週間単位の情報とする。図11に示した情報Aは、図3と比較して、集計単位期間を1日単位から1週間単位に変更した場合の例である。同様に、情報Bの合計も1週間単位で合計されることになる。また、図11に示した情報Aは、1週間単位で例えば月曜日の0時に情報Bの合計の更新に使用され、その後初期化される。又、上記実施形態においては、情報Bを初期化することについては言及がなかった。しかしながら、所定の時間が経過した場合やユーザが所望した場合には、情報Bを初期化することを可能にしてもよい。次に、図12ないし図17とともに、MFP1の使用時間を、省エネモードごとに集計する代わりにデバイスごとに集計する変形例について説明する。なお、本変形例は図1ないし図11とともに説明した実施形態と同様の構成を有し、同実施形態と同様の構成部分についての重複する説明を適宜省略する。本変形例では、図12に示す如く、図3の例情報Aでは省エネモードごとにMFP1の使用時間を集計していたものを、デバイスごとにMFP1の使用時間を集計するようにした。このようにして得られる図12の如くの情報を、第4の情報である情報Dとする。同様に図13に示す如く、図4の例情報Bでは省エネモードごとにMFP1の使用時間の集計を合計していたものを、デバイスごとにMFP1の使用時間の集計を合計するようにした。このようにして得られる図13の如くの情報を、第5の情報である情報Eとする。図12に、情報Dの例を示す。図12中の縦軸はMFP1が有する各デバイスを表し、横軸は時間帯を表す。図12の表の各欄には、デバイスごと、時間帯ごとのMFP1の使用時間が記録又は更新される。図12の情報Dは、例えば0時から2時の時間帯の間、MFP1の、画像入力部111を用いた機能が10分間使用され、画像形成部112を用いた機能が5分間使用されたことを示す。なお、図12の情報Dは、1日に1回初期化されるすなわち図12に示される表の全ての欄の数値として、それぞれ0が上書きされる。また、図12の情報Dは、所定単位時間を2時間としたすなわち、2時間単位でMFP1の使用時間を集計する場合の例である。図13に、情報Eの例を示す。図13中の縦軸は、情報Dの場合同様、MFP1が有する各デバイスを表し、横軸は時間帯を表す。図13の表の各欄では、デバイスごと、時間帯ごとのMFP1の使用時間の合計値が更新される。図13の情報Eは複数日間の合計として、例えば0時から2時の時間帯の間、MFP1の、画像入力部111を用いた機能が合計110分間使用され、画像形成部112を用いた機能が合計20分間使用され、操作表示部113を用いた機能が合計5分間使用されたことを示す。なお、図13の情報Eは、1日に1回、情報D図12を用いて更新されるすなわち、図12の表の各欄の値が、図13の表の該当する欄の値に加算される。また、図12の情報D同様、図13の情報Eは、所定単位時間を2時間とした場合の例である。変形例における使用情報の集計処理図14は、当該MFP1の使用時間をデバイスごとに集計する変形例における、図6に対応する、上記情報D,情報Eを得る手順を示すフローチャートである。図14の各ステップの主体も図6の場合同様、特に言及がない限り、図1の省エネ制御部102である。処理の初めに、まず情報Dを初期化するすなわち上記の如く、例えば図12に示される表の全ての欄の数値として、それぞれ0を上書きするステップS1101。次に、現在時刻が情報Eの更新時間であるか否かを判断するステップS1102。現在時刻が情報Eの更新時間である場合ステップS1102YESは、情報Dを用いて情報Eを更新した後ステップS1103、情報Dを初期化してステップS1102に戻るステップS1104。情報Eの更新とは上記の如く、図12に示す如くの情報Dを使用して行うものである。例えば、現在時刻が情報Eの更新時間例えば0時であった場合、過去24時間分の使用時間の集計結果の情報である情報Dの各欄の値を、情報Eの該当する欄の値にそれぞれ加算する。図12の情報Dが現時点の状態であるとすると、図12の表の各欄の値を、図13の表の該当する欄の値に加算する。例えば図12によれば0時~2時の間、画像入力部111を用いた機能の使用時間は10分であるため、当該10分という値を、図13の該当する欄の値合計値である110分に加算して120分を得、当該120分を同欄に上書きする。したがって同欄の値は110分から120分に書き換えられる。情報Eの更新時間でない場合ステップS1102NOは、ユーザがMFP1を使用したかどうかを判別するステップS105。ユーザがMFP1を使用した場合ステップS1105YESは、その使用時間を得るステップS1106。次に、ユーザがMFP1を使用した際に使用した機能を実現する上で最低限必要な省エネモードを、情報Cを参照して決定し、決定した省エネモードで電力が供給されるデバイスを抽出するステップS1107。すなわち、例えば使用された機能がコピー機能であったとすると、図5の情報Cによれば、対応する省エネモードは省エネモード1であり、省エネモード1で電力が供給されるデバイスは画像入力部111,画像形成部112,操作入力部113,であるため、これらのデバイスが抽出される。次に、ステップS1107で抽出したデバイス及びステップS1106で得た使用時間に基づいて情報Dを更新するステップS1108。情報Dの更新とは、情報D中、現在時刻が属する時間帯の欄であって上記抽出したデバイスのそれぞれ欄の値に、上記得た使用時間を加算することを意味する。例えば現在時刻が2時~4時の間例えば3時であって、図12が現時点の情報Dの状態を示すものとし、抽出されたデバイスが画像入力部111,画像形成部112,操作入力部113,であり、得た使用時間が5分であったとする。この場合、図13の情報E中、2時~4時の画像入力部、画像形成部、操作入力部,のそれぞれの欄の現在の値は20分、0分、7分、であるため、これらのそれぞれに5分を加算して得られる25分、5分、12分,を、それぞれの欄に上書きする。したがってそれぞれの欄の値は20分、0分、7分、から25分、5分、12分,にそれぞれ書き換えられる。変形例における省エネ移行処理図15は当該MFP1の使用時間をデバイスごとに集計する変形例における、図7Aに対応する、情報Eを使用した省エネ移行処理の手順を示す。図15の各ステップの主体も図7A同様、特に言及がない限り、図1の省エネ制御部102である。省エネ移行処理は、省エネ移行する時間になると自動的に始まるステップS1201YES。省エネ移行する時間になるとステップS1201YES、情報Eに基づいて、最適な省エネモードがどの省エネモードであるか判断するステップS1202。ステップS1202の判断は、現在時刻が属する時間帯で、合計時間が所定値以上のデバイスを抽出し、抽出されたデバイスと、図5の情報Cに含まれる、各省エネモードにおいて電力を供給するデバイスとを比較し、相互に一致するデバイスの個数が最も大きい省エネモードを最適な省エネモードと判断するものである。なお、以下、上記相互に一致するデバイスの個数が最も大きい省エネモードのことを、最も一致度が高い省エネモードと称する場合がある。次に、ステップS1202で最適と判断した省エネモードに移行するステップS1203。例えば現在時刻が2時であり、2時が所定単位時間2時間の開始時刻である時間帯の欄すなわち2時~4時の時間帯の欄に記録された使用時間の合計値が所定値以上であるデバイスが、画像入力部111、操作表示部113、HDD115,FAX制御部114及び制御部101計5個であった場合、図5の情報Cに含まれる、各省エネモードにおいて電力を供給するデバイスと比較して相互に一致するデバイスの個数は、省エネモード1の場合、画像入力部111、操作表示部114、HDD115及び制御部101計4個である。省エネモード2の場合、画像入力部111、操作表示部114、HDD115、FAX制御部114及び制御部101計5個である。省エネモード3の場合、HDD115及び制御部101計2個であるなお、図5中、△印は電力が供給されないものとして扱うものとする。省エネモード4の場合、HDD115、FAX制御部114及び制御部101計3個である。省エネモード5の場合、HDD115及び制御部101計2個である。次に省エネモード6の場合、HDD115、FAX制御部114及び制御部101計3個である。次に省エネモード7の場合、制御部101計1個である。次に省エネモード7の場合、該当するデバイスはない計0個。その結果、最も一致度が高い省エネモードは、一致するデバイスの個数が5個の省エネモード2であり、よって省エネモード2が最適な省エネモードとして判断されるステップS1202。その結果、MFP1は省エネモード2に移行する。すなわちこの場合、図5の情報Cにしたがって、情報Cにおいて省エネモード2で電力を供給するものとされているデバイスである画像入力部111,操作表示部113、HDD115、FAX制御部114及び制御部101に電力が供給され、MFP1は当該省エネモード2に移行する。このように図14,図15の手順によれば、MFP1は、1日の各時間帯において、当該時間帯で使用時間の合計値が所定値を超えるデバイスと比較して電力を供給するデバイスの一致度が最も高い省エネモードを最適な省エネモードと判断し、当該省エネモードに移行する。ここで、ある時間帯で所定値以上の使用時間の合計値を有するデバイスは、当該時間帯において一定程度の割合で使用されてきたデバイスと考えることができる。したがって当該時間帯において一定程度の割合で使用されてきたと考えられるデバイスと比較して電力を供給するデバイスの一致度が最も高い省エネモードにMFP1を自動的に移行させておくことにより、当該時間帯において一定程度の割合で使用されてきたデバイスの多くに電力が供給されることになる。したがって当該時間帯において実際に上記一定程度の割合で使用されてきたデバイスを使用する機能が実行された場合、そのためにあらためて電力の供給を開始するデバイスが存在する可能性が低く、デバイスに対しあらためて電力の供給を開始することによってMFP1の消費電力が増大する、という事態を回避し得る。なお、上記所定値以上の使用時間の合計値を有するデバイスにおける所定値は、情報Eが、情報Dの集計値の加算によって合計され繰り返し更新されることを考慮すると、固定値にするよりも、情報Eの合計値の増加に伴って増加する構成とした方がよいと考えられる。例えば、図13等の情報E中、現在時刻が属する時間帯の各デバイスの使用時間の合計値を全デバイスにわたって平均し、得られた平均値の一定割合例えば50の値を上記所定値にする方法が考えられる。この方法によれば、例えば図13の例において、2時~4時の時間帯で各デバイスの使用時間の合計値の値は20分、0分、7分、であるが、仮にこれらの平均値が10分であったとすると、その一定割合、例えば50、すなわち10[分]×0.5=5[分]が上記所定値となる。このように5分が所定値であったとすると、図13の例では、5分以上の使用時間の合計値20分、7分、をそれぞれ有する画像入力部、操作表示部、が図14のステップS1202で抽出されることになる。図15に示した省エネ移行処理は、さらに、次のように変形して実施するとよい。図16Aに、図15の省エネ移行処理の第1の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、図15の手順における、省エネモードへの移行ステップステップS1203の前に、現在時刻が属する時間帯が、情報Eに基づいて省エネ移行する時間帯であるかどうかを判断するステップステップS1202aを含む。なお、図16A中、図15のステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。図16Aの例の場合、予めユーザがMFP1に対し、1日の時間帯のうち、情報Eに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作を禁止する時間帯を設定することができる。ステップS1202aでは、現在時刻が属する時間帯が、このようにユーザによって情報Eに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であるかどうかを判断する。現在時刻が属する時間帯が、情報Eに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯でない場合ステップS1202aYES、ステップS1202で判断された省エネモードに移行するステップS1203。他方、現在時刻が属する時間帯が情報Eに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であった場合ステップS1202aNO、所定の省エネモード例えば図5の省エネモード1に移行するステップS1202b。このように図16Aの手順によれば、例えばユーザが1日のうちの特定の時間帯にはMFP1を所定の省エネモードに固定したいような場合、このようなユーザの要望に応じた設定が可能となる。図16Bに、図15の省エネ移行処理の第2の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、図16AのステップS1202bの代わりにステップS1202cを設ける。なお、図16B中、図15あるいは図16Aのステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。図16Bの手順では、現在時刻が属する時間帯が情報Eに基づいて自動的に最適な省エネモードを判断する動作が禁止された時間帯であった場合ステップS1202aNO、ステップS1202cを実行する。ステップS1202cでは、ステップS1202において判断された最適な省エネモードに移行すると直前の省エネモードと比較して特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することになるか否かを判断する。ステップS1202で判断された省エネモードに移行すると特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することになる場合ステップS1202cYES、直前の時間帯において移行した省エネモードを維持する。他方、ステップS1202で判断された省エネモードに移行しても特定のデバイスへの電力の供給を停止ないし低減することにはならない場合ステップS1202cNO、ステップS1202で情報Eに基づいて最適と判断された省エネモードに移行するステップS1203。このように図16Bの手順によれば、例えばユーザが1日のうちの特定の時間帯にはMFP1の特定のデバイスへの電力の供給を維持しておきたいような場合、このようなユーザの要望に応じた設定が可能となる。図15に示した省エネ移行処理は、さらに、次のように変形して実施するとよい。図17に、図15の省エネ移行処理の第3の変形例の手順を示す。図示のように、本変形例は、省エネモードへの移行ステップステップS1203の前に、ステップS1202で判断した省エネモードが移行対象であるか否かを判断するステップステップS1202dを含む。なお、図17中、図15のステップと同内容のステップには同一のステップ番号を付し、重複する説明を適宜省略する。ステップS1202で最適な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象であったすなわち移行対象から除外された省エネモードではなかった場合ステップS1202dYESは、ステップS1202で最適な省エネモードと判断された省エネモードに移行するステップS1203。他方、ステップS1202で最適な省エネモードと判断された省エネモードが、移行対象でないすなわち移行対象から除外された省エネモードであった場合ステップS1202dNOは、Nを2に初期化しステップS1202e、ステップS1204を実行する。ステップS1204では、情報Eに基づいて、次に適切な省エネモードを判断する。すなわち、情報Eの現在時刻が属する時間帯で所定値以上の使用時間の合計値を有するデバイスと比較して、電力を供給するデバイスの一致度がN番目に高い省エネモードを得る。なおNはステップS1202eで2に初期化されているため、この場合、情報Eの現在時刻が属する時間帯で所定値以上の使用時間の合計値を有するデバイスと比較して、電力を供給するデバイスの一致度が2番目に高い省エネモードを得る。次に、ステップS1204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象であったすなわち移行対象から除外された省エネモードではなかった場合ステップS1205YESは、ステップS1204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードに移行するステップS1203。他方、ステップS1204で次に適切な省エネモードと判断された省エネモードが移行対象でないすなわち移行対象から除外された省エネモードであった場合ステップS1205NOは、ステップS1205aでNに1を加えた上でステップS1204に戻る。以降、ステップS1205の判断結果がYESとなるまで、ステップS1204,S1205,S1205aのループ処理を繰り返し実施する。このように図17の手順によれば、各時間帯においてユーザが移行させたくないすなわち移行対象から除外する省エネモードとして予め設定した省エネモードを除いた上で、情報Eにしたがって最適と判断した省エネモードに移行する。このため、個別の事情に応じたフレキシブルな設定が可能となる。又、当該MFP1の使用時間をデバイスごとに集計する変形例においても、上記MFP1の使用時間を省エネモードごとに集計する実施形態同様、すなわち情報A,Bの場合について図10とともに上述した変形例同様、所定単位時間ごとに集計されている情報D,E図12、図13における所定単位時間をユーザが変更可能な構成としてもよい。又、当該MFP1の使用時間をデバイスごとに集計する変形例においても、上記MFP1の使用時間を省エネモードごとに集計する実施形態同様、すなわち情報A,Bの場合について図11とともに上述した変形例同様、情報Dを1日単位の情報とする代わりに、つまり1日ごとに情報Dを初期化する代わりに、その変形例として、集計単位期間を任意の単位時間例えば1週間に変更してもよい。すなわち例えば情報Dを1週間単位の情報とし、図14のステップS1104において1週間ごとに情報Dを初期化し、これに伴い、図14のステップS1103において情報Eを1週間ごとに更新するようにしてもよい。又、当該MFP1の使用時間をデバイスごとに集計する変形例においても、上記MFP1の使用時間を省エネモードごとに集計する実施形態同様、所定の時間が経過した場合やユーザが所望した場合には、情報Eを初期化することを可能にしてもよい。"