空気を圧縮する圧縮機本体と、前記圧縮機本体で圧縮された圧縮空気を貯留する貯留タンクと、前記貯留タンクに貯留された圧縮空気を減圧する減圧弁と、前記減圧弁に継手を介して取り付けられた空気取り出し用カプラとを備え、前記継手と前記空気取り出し用カプラとを異なる向きに配置し、前記継手と前記減圧弁との間で前記継手の回転を規制する回転規制部材を設けることを特徴とする圧縮機。前記回転規制部材は、前記継手に設けられたプレートであることを特徴とする請求項1に記載の圧縮機。前記プレートは前記継手にネジにより固定され、一部が前記減圧弁の外面を覆う位置に設けられることを特徴とする請求項2に記載の圧縮機。前記プレートは前記減圧弁の底面に接触するように設けられることを特徴とする請求項3に記載の圧縮機。前記プレートを前記ネジよりも柔らかい材料により形成することを特徴とする請求項4に記載の圧縮機。前記減圧弁または前記継ぎ手のどちらか一方に圧力を測定する圧力計を設けることを特徴とする請求項1に記載の圧縮機特許文献1のコンプレッサは、圧縮空気の取出し口カプラが圧力計と減圧弁とを接続する継手と同じ向きに設けられている。ここで、コンプレッサ全体としてのコンパクト化や作業性の向上を実現しようとした場合、圧縮空気の取出し口カプラと圧力計と減圧弁とを接続する継手とを異なる向きに設ける必要性が生じる。しかし、例えば、取出し口カプラとに空圧工具を接続する作業中に取出し口カプラとに力が加わった場合、減圧弁と圧力計とを接続する継手が回転する可能性があり作業性が向上できない。本発明は、継手に回り止め構造を設けることにより、圧力計または減圧弁に空圧工具を接続する際における作業性を向上できるようにした圧縮機を提供することを目的とする。上記課題に鑑み本発明は、空気を圧縮する圧縮機本体と、前記圧縮機本体で圧縮された圧縮空気を貯留する貯留タンクと、前記貯留タンクに貯留された圧縮空気を減圧する減圧弁と、前記減圧弁に継手を介して取り付けられた空気取り出し用カプラとを備え、前記継手と前記空気取り出し用カプラとを異なる向きに配置し、前記継手と前記減圧弁との間で前記継手の回転を規制する回転規制部材を設けることを特徴とする圧縮機を提供する。本発明によれば、継手に回り止め構造を設けることにより、圧力計または減圧弁に空圧工具を接続する際における作業性を向上できるようにした圧縮機を提供することができる。以下、本発明の各実施例に係る小型空気圧縮機に取り付けられている継手の回り止め構造について、添付図面を参照しつつ詳細に説明する。まず、本発明の実施例1に係るタンク一体式空気圧縮機において空気を圧縮する圧縮機本体1の構造を、図1を参照しつつ以下に説明する。1は空気を圧縮する圧縮機本体である。圧縮機本体1は、クランクケース1Aとクランクケース1Aに取り付けられたシリンダ18を備えている。クランクケース1A内にはモータ6のシャフト回転軸6Aが貫通しており、その一端に冷却ファン22が取りつけられている。1Aは圧縮機本体1及びモータ6を覆うクランクケースである。クランクケース1Aの一端側にはベアリング3が装着されており、ステータ2が直接固定され、ベアリング4が装着された軸受箱5が勘合される構造となっている。また、クランクケース1A内を貫通するシャフト6Aの中央部にはキー12を有する。また、空気をシール、圧縮するためのピストンリング13を有した連接棒組14が、ベアリング15と偏心したエキセントリック16を介してバランス17と共に挿入される。連接棒組14およびバランス17は、クランクケース1Aおよび軸受箱5に装着された2個のベアリング3、4によって両側から支持されている。6は圧縮機本体1を駆動するモータである。モータ6はステータ2、ベアリング4、シャフト6A、キー7、ロータ8、ワッシャ9を有し、シャフト6Aの端部には冷却ファン10が設けられている。シャフト6Aの一端側にキー7を介してロータ8が装着されている。ロータ8はワッシャ9と冷却ファン10を取り付けるためのファンシャフト11によって、軸方向に固定されている。冷却ファン22および10は空気圧縮機を覆っているカバー図示せずの内部に冷却風を供給し、圧縮機本体1、空気タンク24、25などのタンク一体式空気圧縮機の構成要素を冷却するための冷却ファンである。冷却ファン10はファンシャフト11によってシャフト6Aの端部に設けられ、モータ6によって駆動される。18は、クランクケースに取り付けられたシリンダである。本実施例ではシリンダ18を2つ設け、一対のシリンダ18がクランクケースを挟んで互いに対向するように取り付けた。シリンダ18は、フランジ19、空気弁20、通しボルト22を備える。シリンダヘッド21クランクケース1Aにはシリンダ18を取り付けるためのフランジ19が設けられており、シリンダ19、空気弁20、シリンダヘッド21が、通しボルト図示せずによって前記フランジ19に固定され、圧縮室23を形成している。本実施例における圧縮機本体1の動作について説明する。本実施例における圧縮機本体1は前記ロータ8の駆動によりシャフト6Aが回転すると、エキセントリック16によって連接棒組14およびピストンリング13が圧縮室23内を往復運動する。このピストンリング13が上死点から下死点へ向かう吸い込み工程ではシリンダヘッド21、空気弁20を通じて圧縮室23内へ空気を吸い込み、逆に上死点へ向かう吐き出し工程では吸い込んだ空気を圧縮しつつ、空気弁20、シリンダヘッド21を通じて吐き出す構造である。シリンダヘッド21を通じて吐き出された空気は後述の貯留タンク24、25に貯留される。本実施例では、一方のシリンダ18で圧縮した空気をさらに他方のシリンダ18で圧縮する2段圧縮を行うことにより効率よく空気を圧縮している。次に、本発明の実施例1に係るタンク一体式空気圧縮機の外観及び操作部について、図2を参照しつつ以下に説明する。24、25は貯留タンクであり、上述の圧縮機本体1で圧縮された圧縮空気を貯留する。貯留タンク24、25の上部には、圧縮機本体1を覆うように一体成型された樹脂製のカバー図示せずが取り付けられている。空気圧縮機の前方には貯留タンク24、25に貯留された圧縮空気を用途に合わせて減圧し取り出すための減圧弁27、28が備えられている。ここで、減圧弁27、28は取り出しの圧力範囲を広くするため、例えば、約2.0MPa~約2.5MPaまでの圧力が取り出せる高圧対応の減圧弁27と0MPa~約1.0MPaまでの圧力が取り出せる低圧対応の減圧弁28としてもよい。各々の減圧弁からは、継手29、30を介して空気取り出し用カプラ31A、B、32A、Bが取り付けられ、取り出し圧力を確認できるようにするため、各々の継手29には圧力を測定する圧力計33、34が備えられている。圧力計33を高圧対応、圧力計34を低圧対応としてもよい。これにより、使用する圧縮空気の圧力範囲に応じて高圧対応の減圧弁27、圧力計33と低圧対応の減圧弁28、圧力計34を使い分けることができる。高圧対応の減圧弁27を例に、継手29、カプラ31A、Bの取り付け構造について図3を参照しつつ以下に説明するが、低圧対応の減圧弁28についても同様である。カプラ31A、Bは、減圧弁27に継手29を介して各々テーパネジにてシール性を確保しつつ固定、取り付けられている。このとき使い勝手を考慮し、カプラ31A、Bは継手29によって空気圧縮機の前方に向くように継手29と減圧弁27との取り付けネジの軸線32に対して90度向きを変更され、且つ、お互いが平行となるように取りつけられている。即ち、継手29とカプラ31A、Bとは異なった向きに配置されている。これにより、カプラ31A、Bを貯留タンク24、25と同じ向きに配置できるため、継手29が延びる方向についてカプラ31A、Bがはみ出す部分を少なくするように配置することができ、タンク一体式空気圧縮機全体をコンパクトに配置することができる。カプラ31A、Bは、減圧弁27に継手29を介して各々テーパネジにて取り付けられているため、カプラ31A、B、または、圧力計33と、例えば製品の外側を覆っているカバー図示せずとの位置を合わせをテーパネジの締込み量にて調整する場合、テーパネジの締結力が緩くなる可能性がある。上記のように継手29とカプラ31A、Bとは異なった向きに配置されているため、テーパネジ締結力が緩くなると、継手29が回転する方向に力がかかり、継手29が回転し、作業性を向上することができない。そこで、本実施例では、テーパネジが緩くなっても継手29が回転しないように減圧弁27と継手29との間で継手29に回転を防止する回転規制部材を設けた。ここで、継手29の回転規制部材について説明する。継手29においては継手29の下側にはネジ穴33を設けた平らな座34が形成され、減圧弁27の底面35に接触するようにプレート36がネジ37にて固定されている。このとき減圧弁27と継手29とを真横からみたとき、継手29に設けた座34の高さは減圧弁27の底面35よりも上にくる寸法となっており、ネジ37の締付けにより確実にプレート36が減圧弁底面35に必ず当たるようになっている。なお、本実施例では、座34、プレート36を継手29、減圧弁27の下側に配置したが、プレート36が継手29、減圧弁27の外面の一部を覆うことができれば下側に限らず、例えば、側面に配置してもよい。ここで本実施例では、空気取り出し用カプラ31には例えば、空圧工具を接続するためエアーホース図示せず等が装着されて使用される。このエアーホース等は、カプラ31を押すようにして装着し、カプラ31を押さえながら取り外すため、脱着時には必ずカプラ31に力かかることとなる。実施例の取り付け形態においては、カプラ31の先端は減圧弁27と継手29とを固定するテーパネジの軸線32から距離L離れて位置しており、カプラ31操作時に減圧弁27と継手29を固定しているテーパネジが緩む方向に力がかかった場合、減圧弁27と継手29とを固定するテーパネジから距離Lがあるため、ネジを緩める大きなトルクがかかりやすい。しかし、継手29はプレート36を介して減圧弁27の底面35と締結されているため、カプラ31操作時にテーパネジを緩める方向に力がかかった場合でも、継手29が緩むのを防止することができる。これにより、空気取り出し用カプラ31にエアーホース等を介して空圧工具を使用する際における作業性を向上させることができる。次にプレートの固定について図4を参照しつつ、以下に説明する。プレート36は減圧弁27の底面34に当たるようにネジ37にて締結されている。ここで前述のように、継手29に設けた座34は減圧弁27の底面35よりも上にくるように意図的に高さに差を設けている。これにより、プレート36はネジ37によって斜めに取り付けられることとなる。ここでプレートの材質を、例えばアルミ材といったネジ37よりも柔らかい材料とすれば、ネジ37の締め付けによって発生する軸力Fでネジ37の形に倣うようにプレート36が平らに変形する。これにより、ネジ37の締付け時にネジ37に対して曲げモーメントプレート36が斜めになっていることによりネジ37の頭を斜めに曲げる力が発生するのを抑制することができ、ネジ37の信頼性も確保することができる。また、プレート36の材料選定の代わりにプレートの板厚で変形量を調整してもよい。更には、プレート36を固定するネジ37にタッピングネジを採用すれば、タッピングネジの下穴を継手29の型にて予め形成させておくことで、タップ加工が不要となり、加工費を低減することができる。また、継手29の固定方法については、貯留タンク24、25にステーを溶接し、そのステーと継手29とを直接締結する、もしくは、別のステーを介して貯留タンク24、25に溶接したステーと継手29とを締結する構造も考えられる。しかし、ステーを貯留タンク24、25に溶接するには多くの作業工程が必要となり、継手29の位置の変更が困難となり、設計の自由度が制限される。従って、ステーを溶接する場合と比較すると、本実施例における構造は減圧弁27と継手29との間での締結により継手29の回転を防止するものであることから、貯留タンク24、25へのステー溶接が不要であり生産性が高くすることができる。更には継手29の位置を変更する場合においても、貯留タンク24、25へのステー溶接の変更等が不要であり、継手の位置変更を容易に行うことができる。本発明の実施例2に係るタンク一体式空気圧縮機について図5、図6を参照しつつ、以下に説明する。実施例2に係るタンク一体式空気圧縮機の外観及び操作部について、図5を参照しつつ以下に説明する。実施例2では実施例1と異なり、圧縮空気を貯留する2本のタンク38、39は、圧縮機全体を正面から見て各貯留タンクの長手方向が左右方向となるようなレイアウトとしており、この正面側の貯留タンク38に、空気取り出し用の減圧弁40とカプラ42A、B、圧力計44、減圧弁41とカプラ43A、B、圧力計45が取り付けられている。ここで、減圧弁40、圧力計45を高圧対応、減圧弁41、圧力計44を低圧対応としてもよい。これにより、使用する圧縮空気の圧力範囲に応じて高圧対応の減圧弁40、圧力計45と低圧対応の減圧弁41、圧力計44を使い分けることができる。実施例2の詳細構造について、実施例1と同様に高圧対応の減圧弁40を例に図6を参照しつつ以下に説明するが、低圧対応の減圧弁41についても同様である。なお、図6の左上の図は軸線47を明確に示すため、圧力計45を図示していない。減圧弁40側の空気取り出し用カプラ42Aが圧縮機の正面を向くように直接減圧弁40にテーパネジにてシール性を確保しつつ固定、取り付けられている。また、もう1個のカプラ42Bは継手46によってカプラ42Aと平行となるように継手46と減圧弁40との取り付けネジの軸線47に対して90度向きを変更されて取りつけられている。即ち、継手46とカプラ42Aとは異なった向きに配置されている。これにより、カプラ42A、Bを同じ向きに配置できるため、2つのカプラ42A、Bを同時に使用する際の作業性を向上できる。また、継手46においては継手46の下側にはネジ穴48を設けた平らな座49が形成され、減圧弁40の底面50に当たるようにプレート51がネジ52にて固定されている。このとき減圧弁40と継手46とを真横からみたとき、継手46に設けた座49の高さは減圧弁40の底面50よりも上にくる寸法となっており、ネジ52の締付けにより確実にプレート51が減圧弁底面50に必ず当たるようになっている。実施例2の取り付け形態においても実施例1と同様に、圧力計45側のカプラ42Bの先端は減圧弁40と継手46とを固定するテーパネジの軸線47から距離L離れて位置しており、カプラ42B操作時に減圧弁40と継手46を固定しているテーパネジが緩む方向に力がかかった場合、減圧弁40と継手46とを固定するテーパネジから距離Lがあるため、ネジを緩める大きなトルクがかかりやすい。しかし、継手46はプレート51を介して減圧弁40の底面50と締結されているため、カプラ42B操作時にテーパネジを緩める方向に力がかかった場合でも、継手46が緩むのを防止することができる。これにより、カプラ42Bにエアーホース等を介して空圧工具を使用する際における作業性を向上させることができる。また、本実施例2においても、プレート51をアルミ材等のネジ53よりも柔らかい材料とし、ネジ52の締付けにより変形する効果、ネジ52をタッピングネジとする効果は、前述の実施例1と同様に得ることができる。更には、前述に記載の貯留タンク24、25と継手29とを締結する構造と比較し、生産性および継手の位置変更に対して設計の自由度が高いことも、実施例1と同様である。本実施例は実施例1と比較すると、作業性を向上させるために減圧弁40と圧力計45とを継手46を介して離れた位置に配置した場合であっても、継手46が回転することにより、圧力計45が回転するのを防止することができる。これまで説明してきた実施例は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されない。すなわち、本発明はその技術思想、又はその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。また、実施例1、2を組み合わせることにより本発明を実施してもよい。