"元の偏光配向にある直線偏光を変換する偏光スイッチであり、前記元の偏光配向に対し第1の配向軸を有する第1の液晶セルと、前記元の偏光配向に対し第2の配向軸を有する第2の液晶セルと、前記第1の液晶セルと前記第2の液晶セルの第1の面との間に位置し、前記偏光スイッチを通じた視界を向上させる少なくとも第1の補償層とを備える、偏光スイッチ。前記第1の補償層は、ネガティブCプレート補償子である、請求項1に記載の偏光スイッチ。前記第1の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルの正味の位相遅延に略対応する位相遅延を有する、請求項1に記載の偏光スイッチ。前記第1の補償層は、ポリカーボネートを含む、請求項1に記載の偏光スイッチ。第2の補償層をさらに備える、請求項1に記載の偏光スイッチ。前記第2の補償層は、前記第2の液晶セルの第2の面に隣接する、請求項5に記載の偏光スイッチ。前記第2の補償層は、ネガティブCプレート補償子である、請求項6に記載の偏光スイッチ。前記第1の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルのいずれかのスプレー状位相遅延のおよそ60から80の範囲に含まれる第1の補償位相遅延を有する、請求項7に記載の偏光スイッチ。前記第2の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルのいずれかのスプレー状位相遅延のおよそ半分の第2の補償位相遅延を有する、請求項8に記載の偏光スイッチ。偏光スイッチが角度感度を補償する方法であり、光路に第1の液晶セルを設ける段階と、前記第1の液晶セルの後に前記光路に少なくとも第1の補償層を設ける段階と、前記少なくとも第1の補償層の後に前記光路に第2の液晶セルを設ける段階とを備える、方法。前記第1の補償層は、ネガティブCプレート補償子である、請求項10に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第1の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルの正味の位相遅延に略対応する位相遅延を有する、請求項10に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第1の補償層は、分散したポリカーボネートを有する、請求項10に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第2の液晶セルの後に前記光路に第2の補償層を設ける段階をさらに備える、請求項10に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第2の補償層は、ネガティブCプレート補償子である、請求項14に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第1の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルのいずれかのスプレー状位相遅延のおよそ60から80である第1の補償位相遅延を有する、請求項10に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。前記第2の補償層は、前記第1の液晶セルおよび前記第2の液晶セルのいずれかのスプレー状位相遅延のおよそ半分である第2の補償位相遅延を有する、請求項14に記載の偏光スイッチが角度感度を補償する方法。投影システムであり、光を出力する投影サブシステムと、前記投影サブシステムからの前記光を受ける偏光サブシステムとを備え、前記偏光サブシステムは、光路上の第1の液晶セルと、前記第1の液晶セルの後に前記光路に設けられる少なくとも第1の補償層と、前記少なくとも第1の補償層の後に前記光路に設けられる第2の液晶セルと前記第2の液晶セルの後に前記光路に設けられる少なくとも第2の補償層とを有する、投影システム。低水準の輝度損失がおよそ1.1である、請求項18に記載の投影システム。低水準の色ずれがおよそ0.01である、請求項18に記載の投影システム。直視型シーケンシャル3Dにおいては、偏光スイッチはディスプレイの出力部に載置することが出来る。それらのディスプレイには、LCD、プラズマディスプレイ、OLEDおよび他の適切なディスプレイ技術が含まれる。偏光スイッチはディスプレイと同期して動作し、また、スクロールシャッターを含みうる。このことは、米国特許出願第12/156,683号、第12/853,274号、第12/853,279号、および第12/853,265号などの係属中の出願に記載されている。これらの米国特許出願は全て、参照により本願に組み込まれる。複数の視聴者が同様な高コントラストを体験するには、ディスプレイが多くの異なる角度から眺められたときに、シャッター動作が有効であることが望ましい。これには、水平角が40°を超える場合であっても許容できる3D体験を提供する必要がある。ZScreenなどの従来の偏光スイッチは、そのような性能を有しない。本明細書で説明するのは、偏光スイッチ素子が角度感度および光線方向の変化が性能に及ぼす影響、並びに、そのような影響を補償し、性能を向上させる方法である。より詳細には、液晶LC偏光スイッチが角度感度を補償する方法について説明する。一実施形態において、デュアルセル偏光スイッチの対称性を利用し、一定の範囲の角度においてコントラストおよび効率性を向上させる、1以上の補償層を導入することが出来る。他の実施形態において、補償層を導入することが出来る。第1の補償層は、LCセルの間に位置し、第2の補償層は、分析円偏光子と偏光スイッチとの間に位置してよい。これによりFOVをさらに向上させることが出来る。一実施形態において、両方の補償子がネガティブCプレートである。この場合、セルの間の補償子の位相遅延は、LCセルとおよそ同じスプレー状の位相遅延であり、視聴者とZScreenとの間の補償子は、セルのスプレー状の位相遅延のおよそ半分の位相遅延を有する。本開示の上記およびその他の利点および特徴については、本開示の内容をすべて参照することで当業者には明らかになるであろう。一般的に本願発明は、偏光スイッチ素子が角度感度、および光線方向の変化が性能に及ぼす影響に関する。そのような影響を補償することによって性能を向上させる技術を開示する。より詳細には、本明細書は、液晶LC偏光スイッチが角度感度を補償する装置および方法を説明する。一実施形態において、デュアルセル偏光スイッチの対称性を利用し、一定の範囲の角度においてコントラストおよび効率性を向上させ得る、1以上の補償層を導入することが出来る。さらに、補償層は、偏光スイッチと分析円偏光アイウェアとの間に位置してよい。これにより、一定の範囲の角度において少なくともコントラストおよび効率性がさらに向上できる。後者の例では、出力側のLCセルとグラスエンドキャップとの間の偏光スイッチに貼り付けてもよい。なお、本開示の実施形態はさまざまな光学系および投影システムで利用され得ることに留意されたい。実施形態は、さまざまなプロジェクタ、投影システム、光学素子、コンピュータシステム、プロセッサ、自立型投影システム、視覚システムおよび/または音声視覚システム、ならびに、電気装置および/または光学装置を含むとしてもよいし、または、これらと協働するとしてもよい。本開示の態様は、光学装置および電気装置、光学システム、プレゼンテーションシステム、または偏光スイッチを用いる任意の種類の光学システムを含む任意の装置に関連するものであれば、実質的にどのような装置とも利用可能である。したがって、本開示の実施形態は、光学システム、視覚表示および/または光学表示で用いられる装置、視覚周辺機器等で、そして、数多くのコンピュータおよび/または電気通信環境において利用されるとしてよい。実施形態の詳細な内容を開示する前に、本開示からは他の実施形態も実施可能であるので、本開示は、図示した特定の構成の詳細な内容に従って適用または作成することに限定されないことを理解されたい。さらに、本発明の態様は、それぞれが独自に一意的な発明を定義するべく、組み合わせおよび配置を変えて説明するとしてよい。また、本明細書で用いる用語は、本発明を説明することを目的としたものであり、限定するものではない。図1は、単一の投影シーケンシャルプラットフォーム120を用いた立体的な三次元の映画投影システム100の動作を示す概略図である。動作において、左目用画像102および右目用画像104が連続して、投影プラットフォーム120から、偏光スイッチ122を通り、偏光保持画面110へ投影される。偏光保持画面110により、投影プラットフォーム120および偏光スイッチ122からの偏光が、映画観賞者140へ向けて反射される。左目用画像および右目用画像は、アイウェア150を着用する映画観賞者140によって眺められる。アイウェア150は、直交する方向に偏光された光のそれぞれを復号化し、物体106の奥行を感じられるようにする。一般的に立体視体験の質は、システム100の、投影プラットフォーム120から送信された偏光の程度を高く維持する能力に依存し得る。現在、LC偏光スイッチ122は、投影レンズの出力で動作することが出来る。劇場のレイアウトに応じて、投影比は著しく変わり得る。投影比は、プロジェクタ-スクリーン間の距離の画面幅に対する比率として定義される。言い換えると、投影比は、投影比=D/Wと表すことが出来る。図1に、距離Dおよび幅Wを示す。投影比が低く、例えば1.2未満である場合、画面幅1フィートあたり、プロジェクタが画面からおよそ1.2フィート離れていることになる。このような低投影比の場合には、LC素子の角度に関する性能への要求が非常に高くなり、コントラストおよび効率性の低下へと繋がり得る。図1に示すように、空気中において、光線が法線に対しおよそ25°を超えることは珍しくない。ZScreenは、入力直線偏光手段、およびそれに伴う、偏光子に対しおよそ±45°に配向された、交差するラビング方向を有する1対のLC素子πセルを有する偏光スイッチ122の例である。例としては米国特許第4,792,850号の図3~11、およびそれら図面に関連して説明されるものがある。ZScreen偏光スイッチの例は、本発明の譲受人に譲渡された、Liptonらの米国特許第4,792,850号および第7,633,666号に説明されている。これら両方の特許は、参照により本願に組み込まれる。偏光スイッチの他の例は、本発明と共通の出願人の、Robinsonの米国特許第7,528,906号に説明されている。当該特許は、参照により本願に組み込まれる。ZScreenでは、1つのセルが高電圧状態VHにあるとき、他のセルは低電圧状態VLかまたは保持電圧状態にあるように、πセルは実質的に同期して動作する。電圧が入れ替わるとセルは全体として、光軸の向きがおよそ±45°の間で入れ替わる1/4波長位相遅延子のように作用する。対応する円偏光アイウェアのレンズを組み合わせる場合は原理的には、ゼロ次1/2位相遅延とクロマチック状態とを組み合わせると、高コントラストニュートラルオフ状態が得られる。この比較的理想的な状況は、ZScreenを通る光線の方向が法線方向から逸脱すると達成され得ない。略法線入射の場合、πセルは、線形可変位相遅延子として機能する。しかし、πセルは、他の入射角の場合、ディレクタプロファイルの不均一性が原因となり、線形可変位相遅延子として機能しない。πセルと関連したディレクタ分布が原因となり、セルは、求められるスイッチングを達成するのに求められるよりも非常に大きな位相遅延を有することになる。例えば、およそ140nmのスイッチングをもたらすには、およそ500nmを超える位相遅延を有するセルを用いることが望ましい。このさらに大きな位相遅延が、視界FOVの性能にマイナスの影響を及ぼす。一般的に、ディレクタプロファイルにより、もたらされる作用は、法線から逸れた純粋な位相遅延シフトではない。よって、フィルム補償を用いたFOVを向上させる試みでは限られた効果しか得られない。偏光補償子は、G.Sharpらの著書であり、本願に参照により組み込まれるPolarizationEngineeringforLCDProjection2005に一般的に説明されている。偏光補償子を用いて、直視型LCディスプレイのFOVを向上させることが出来る。補償方式は、LCのモードとセルのレシピに依存する。InPlaneSwitchingIPS、VerticallyAlignedVAおよびTwistedNematicTN製品などを含む現在のLCD製品にはいくつかのモードを用いることが出来、それぞれのモード毎に任意の補償方式が用いられる。補償フィルムとしては多くのものがある。AプレートおよびCプレートとして作用するものとしては比較的多くの選択肢があるが、O斜方プレートとして作用するものは比較的少ない。前者、つまりAプレートおよびCプレートの例としては、ポリマーフィルムの鋳造/押出成形および引き伸ばしによって製造されるものがある。後者、つまりOプレートの例には、Fujiが供給する、トリアセチルセルロースTACシート上にコーティングされた円盤状LCポリマーを有するWVフィルムがある。効果的かつ複数のサプライヤによる供給が豊富な補償方式を特定することが有利である。アクティブ方式のマトリックスディスプレイデバイスとは異なり、偏光スイッチは、比較的高い電圧レベルで動作させることが出来る。高い電圧レベルで動作させることによる利点としては、位相遅延のスイングを最大化させつつ、より迅速なスイッチングが可能となるということがある。このことによりさらに、完全に電圧を印加した状態でのディレクタプロファイルを実質的に均一化させることができ、よって補償の効果を向上できる。VH状態にあるπセルは、電圧が十分に高い場合、実質的にポジティブCプレートとして作用する。つまり、LC材料は、基板に対しおよそ法線の光軸を有するポジティブ一軸性位相遅延子として作用する。本願発明によると、実質的に均一なディレクタプロファイルを達成すべく、例えばおよそ3.5ミクロンセルに亘り、VH電圧振幅はおよそ20Vを超える。セルの信頼性および性能はイオン移動によって低下し得るが、長期にわたる信頼性および性能を確実なものとすべくDCのバランスのとれた波形を用いる。境界においてスイッチングされていない材料が残り得るが、電圧が十分に高ければ、性能に対する影響はあまりない。逆に、VL状態にあるπセルは、比較的補償を行うのが難しい、非常に不均一なディレクタプロファイルを有し得る。本願発明の一実施形態によると、ネガティブCプレート補償子、または同様の機能性を有する任意の補償子を、図2Aに示すように2つのセルの間に挿入する。ZScreenの動作においては1つのセルが常におよそ完全に電圧を印加した状態であるので、ネガティブCプレートを用いることによって、完全に電圧を印加したセルがFOVの悪化に大きく寄与するようなことがないものとすることが出来る。さらに、ZScreenとアイウェアとの間に、図2Bに示すようにネガティブCプレートを導入することにより、さらにFOVを向上させることが出来る。適切に設計された補償子の利点を例示する。本願発明によると、視界FOVが補償された偏光スイッチは、オン状態の色および輝度の均一性、並びにオフ状態の偏光コントラスト比を評価することによって設計することが出来る。オフ状態の偏光コントラスト比は、3Dのゴーストレベル、またはクロストークを表す。法線入射で最大の性能を得るべく設計されたシステムでは、入射角が増すにつれて、これらの性能測定基準の1以上が低下する。また性能の低下は一般的に、方位角にも依存する。本明細書では主に、空気中での入射角が30°の場合の性能について分析を行う。この例は、映画視聴環境のシナリオにおける、例えば低投影比がおよそ1.0である代表例である。色の均一性は、法線入射の色座標に対する、ZScreenを通る特定の光線のオン状態のxy色座標におけるrms偏差として測定する。この計算は、全体的に白い状態にある典型的なDLP映写機のスペクトルによって重み付けされる。しかし計算には、偏光子による吸収および青色への影響がより大きいインジウムスズ酸化物ITO吸収/反射などの他の二次クロマチック効果を含まない。30°が入射角である低水準の方位角でのネガティブCプレートによる補償がある場合とない場合のZScreenの性能。ZScreenのオン状態のスペクトルは、例えば、ポリカーボネートQWアイウェア位相遅延子およびZScreenのQW位相遅延子の両方の作用によって、ゼロ次半波位相遅延子と関連している。表1の結果は、これら両方の材料と関連した複屈折分散性を含んでいる。この特定のケースに関しては、516nmの中心波長を選択する。このことによって輝度が最大化されるとは限らないが、青色と赤色の間のよりバランスのとれた反応が得られる。図3は、法線入射での補償されていないZScreenのオン状態のスペクトル310および、法線から略30°だけ逸れて入射した特定の方位角45方位角および-45方位角の2つのスペクトル320、330のスペクトル反応を示すグラフ300である。スペクトルにおける青方偏移と赤方偏移の両方は、これらの極端な角度からグラスを通して見たものを示す。輝度と色の両方に顕著な結果が表れている。図2Aおよび2Bは、分析アイウェアと合わせてZScreenの様々なレイアウトを示す。図2Aに示すレイアウト例200は、第1の液晶セル202、補償子204、第2の液晶セル206およびアイウェア208を含む。追加的に、図2Bのレイアウト例210は、第1の液晶セル212、第1の補償子214、第2の液晶セル216、第2の補償子218およびアイウェア219を含む。4x4Berremanマトリックスフォーマリズムを用いて、様々な電圧状態の組み合わせ、および分析1/4波長配向の分析に関し、図2Aおよび2Bに示す構造を通る偏光の状態を監視することが出来る。このモデルにおいては、それぞれの電圧状態でのπセルのディレクタプロファイルが計算され、その後、マトリックス伝搬に関し、十分に多い層数の薄い均一層へと分割する。LCパラメータは、完全に印加した電圧が20Vであり、保持電圧が3.5Vである高速スイッチングπセルに用いられる典型的な高複屈折性の流体に適切である。LC位相遅延を分析1/4波長に対応させるべく、低電圧に設定される。このことにより、法線入射で、例えば3,000:1を超える高コントラストが得られる。偏光子は、1方向に沿って最大100の高透過率を有し、直交方向に沿って、実質的に0の透過率を有する。追加的に、偏光子は、TACの効果を発揮するべく、およそ60nmのネガティブCプレート補償子を機能層の一方の面に含んでよい。ZScreenのLCセルは、LC流体の分散性が原因となりいくらかの変動はあるが、およそ500~700nmの範囲の位相遅延を有する。アナライザは、およそ589nmでおよそ125nmの位相遅延を有し、略分散したポリカーボネートPCを有するQW位相遅延子であってよい。ネガティブCプレート補償子は、FOV性能を向上させるべく選択され、このモデルを目的とし、実質的に分散がないものであってよい。図4および5は、それぞれ、補償されていないZScreenの最大入射角が30°のオフ状態のリークを示す、極座標プロット400、500である。方位角-45°および45°の低水準の方位角性能は、それぞれ、表1の5行目および7行目に要約して示されている。図4において、クロスハッチングエリア410は、リークのエリアを示す。プロット400の黒色のエリア420は、リークが実質的にないエリアを表す。同様に図5において、クロスハッチングエリア510は、リークのエリアを示し、黒色のエリア520は、リークが実質的にないエリアを表す。追加的に、-45および45の方位角は性質として異なるものだが、表1に示すように低水準の方位角としての性能は同様である。さらに表1は、補償されていないZScreenでは、法線からおよそ30よりも大きく逸れる場合に輝度のオン状態における大きな損失およびおよそ0.13の色ずれが起こり得ることを示す。およそ30°の低水準の方位角の、オン状態のルーメンのオフ状態のルーメンに対する比率として計算されるコントラスト比は、およそ3:1である。そのような性能は、高品質な立体視の体験を得るには許容できないものである。図2Bに示すように、液晶セルの間に第1のネガティブCプレート補償子を挿入してもよく、ZScreenと分析円偏光子アイウェアとの間に第2のネガティブCプレート補償子を挿入してもよい。システム性能測定基準は、位相遅延値の関数であってもよい。液晶セルの間の第1の補償子の位相遅延が液晶セルの1つの正味の位相遅延におよそ対応し、第2の補償子の位相遅延が液晶セルの1つの正味の位相遅延の大体半分である場合、FOV性能を向上させることが出来る。さらに、第1のネガティブCプレート補償子の位相遅延は、ZScreenの第1または第2のLCセルの一方のスプレー状の位相遅延のおよそ60~80の範囲に含まれる。図6Aは、図4に示す状態に対応する、ネガティブCプレートの位相遅延が-550nmである場合のオフ状態のリークを示す極座標プロット600である。図6Bは、図4に示す状態に対応する、ネガティブCプレートの位相遅延が-500nmおよび-250nmである場合のオフ状態のリークを示す極座標プロット610である。プロット600、610の両方において、図4の黒色のエリア420と比較して、リークの少ない、または実質的にリークのないエリアが大きい。プロット600、610のそれぞれにおいて、リークの少ない、または実質的にリークのないエリアは、黒色のエリア605、615として示す。図7Aは、図5に示す状態に対応する、ネガティブCプレートの位相遅延が-550nmである場合のオフ状態のリークを示す極座標プロット700である。図7Bは、図5に示す状態に対応する、ネガティブCプレートの位相遅延が-500nmおよび-250nmである場合のオフ状態のリークを示す極座標プロット710である。表1は、補償が行われていない場合と比較して3つの性能測定基準を向上させる低水準の方位角性能を要約して示す。図6Aおよび6Bと同様に、図7Aおよび7Bのプロット700、710においては、図5のプロット500と比較して実質的にリークがないエリアが大きい。他の重要なマトリックスもオン状態での性能向上を示しており、輝度損失および色ずれの低減を示している。低水準の輝度損失は、およそ1.1であり、他方、補償を行っていない場合では、およそ31.6である。低水準の色ずれは、およそ0.01であり、他方、補償を行っていない場合では、およそ0.13である。本明細書で実質的におよびおよそといった用語が用いられた場合、それらに対応する用語および/またはアイテム間の相対性に関する当技術分野で許容される範囲を示す。そのような当技術分野で許容される範囲とは、1未満から10などであり、成分値、角度などに対応するが、これらに限定されない。アイテム間の相対性の範囲とは、1未満から10などである。本明細書で開示した原理に応じたさまざまな実施形態を上述したが、上述した実施形態は本発明を例示するに過ぎず、本発明を限定するものではないと理解されたい。このため、本開示の範囲は、上述した実施形態例のいずれによっても限定されるべきではなく、本開示内容から明らかとなる請求項およびその均等物によってのみ定義されるべきものである。また、実施形態を説明する際には利点および特徴を挙げたが、上述した利点および特徴は、請求項の適用を、上述した利点の一部または全てを持つ処理および構造に限定するものではない。また、本明細書のセクション名は、米国特許法施行規則第1.77条で規定されている内容に従って記載されたものであるか、または、読みやすさを考えて記載されている。本明細書のセクション名は、本開示内容から明らかとなる請求項に記載される発明を限定または特徴化するものではない。具体的に一例として説明すると、技術分野というセクション名があるが、請求項は、いわゆる技術分野を説明するためにこのセクションにおいて用いられている用語によって限定されるべきではない。さらに、背景技術のセクションで技術を説明しているが、所与の技術を本開示内容の発明に対する先行技術として認めたものと解釈されるべきではない。また、発明の概要も、請求項に記載されている発明の特徴を記載したものと解釈されるべきではない。さらに、本開示において発明を単数形で記載していても、本開示の新規性が1つのみであるという主張の根拠とされるべきではない。本開示から明らかとなる複数の請求項の限定事項によって複数の発明を記載することができるので、請求項は、1または複数の発明を定義しており、それらの均等物も保護される。いずれにしても、請求項の範囲は、本開示を鑑みて独立して考慮すべきであり、本明細書に記載したセクション名によって制限されるべきではない。"