敷居に沿って開閉移動される扉体と、この扉体の閉合位置において該扉体と上記敷居との隙間を塞ぎ得る遮蔽部材と、上記扉体に設けられ上記遮蔽部材を上下にスライド移動可能に保持すると共に、上記扉体の閉合位置においては上記遮蔽部材を下方にスライドさせて上記敷居に接触させ、上記扉体を開閉移動させる際には上記遮蔽部材を上方にスライドさせて上記敷居から離間させるスライド機構を備えたことを特徴とする扉装置。上記スライド機構は、上記扉体に設けられた支持部に固定され上記遮蔽部材を上下にスライド移動可能にガイドするガイド軸と、このガイド軸に設けられ上記遮蔽部材を常時上記敷居方向に付勢する弾性部材と、上記扉体に突設された固定部に上下方向に移動可能に係止され、上方向に移動するときに上記遮蔽部材に係合する係止部が設けられたスライド軸と、上記固定部と上記スライド軸との間に介在され上記遮蔽部材を上記弾性部材の付勢力に抗して上方向にスライドさせ得るように上記スライド軸を上方向に付勢する引上げ用弾性部材とからなり、戸開時には上記引上げ用弾性部材によって上記遮蔽部材を上記敷居から離間させ、上記扉体が戸閉方向に移動され閉合位置の寸前で作動するように設けられたリンクバーによって上記スライド軸を上記引上げ用弾性部材の付勢力に抗して押し下げるようにしたことを特徴とする請求項1に記載の扉装置。上記ガイド軸は、上記遮蔽部材の上記敷居に対する高さを調節する高さ調節手段を備えていることを特徴とする請求項2に記載の扉装置。上記弾性部材の上記敷居に対する押付け圧力を調節する調節ナットを備えていることを特徴とする請求項2または請求項3に記載の扉装置。上記ガイド軸は上記扉体の開閉方向に離間された2個所に平行に設置されていることを特徴とする請求項2から請求項4の何れかに記載の扉装置。上記スライド軸は、上記扉体の開閉方向に離間された2個所に設置された上記ガイド軸の中央部に設置されていることを特徴とする請求項5に記載の扉装置。上記のような従来の技術では、遮蔽部材とリンク機構、リンク機構を回動するリンクバーは直結合されておりエレベータドアと床面との隙間距離、リンクバーを回動するためのストッパーとの位置関係において、隙間、位置が変化した場合、遮蔽部材の接触圧力に大きな変化が発生する。このとき遮蔽材に過大な圧力が掛かった場合、割れや、塑性変形等が発生し遮蔽材の寿命が著しく低下する問題がある。この発明は、上記のような問題点を解決するためになされたものであり、遮蔽部材に過大な圧力が掛からないように調節することが可能で、遮蔽部材の寿命を伸ばすようにした扉装置を得ることを目的としている。この発明に係る扉装置は、敷居に沿って開閉移動される扉体と、この扉体の閉合位置において該扉体と上記敷居との隙間を塞ぎ得る遮蔽部材と、上記扉体に設けられ上記遮蔽部材を上下にスライド移動可能に保持すると共に、上記扉体の閉合位置においては上記遮蔽部材を下方にスライドさせて上記敷居に接触させ、上記扉体を開閉移動させる際には上記遮蔽部材を上方にスライドさせて上記敷居から離間させるスライド機構を備えるようにしたものである。この発明によれば、遮蔽部材を上下に移動させるスライド機構によって、扉体の閉合位置で遮蔽部材を下方にスライドさせて敷居に接触させるようにしたので、遮蔽部材に過大な圧力が掛からないように調節することが可能である。このため遮蔽部材の寿命を伸ばすことができる。実施の形態1.以下、この発明の実施の形態1に係る扉装置について図面を参照して説明する。なお、図は何れもこの発明をエレベータホールの乗り場乗降口に設置されるエレベータドアに適用した場合を示している。戸閉途中における要部を示す図1aはホールドアを昇降路側から見た正面図、図1bはその側面断面図である。図において、扉装置は乗り場乗降口1の出入口枠を構成する敷居2と、図示されていない出入口の上部に設置されたハンガーレールに移動自在に懸架され下端部に突出されたガイドシュー31が敷居2に形成されたガイド溝2aに係合されて敷居2の長手方向に沿って移動することにより乗降口を開閉する扉体としてのホールドア3と、ホールドア3の移動位置に応じて、遮蔽部材4を下方向または上方向にスライドさせるスライド機構5を備えている。スライド機構5は、ホールドア3が矢印Aで示す戸閉方向に移動され、閉合位置Bの寸前で作動するように設けられたリンクバー6によって動作され、閉合位置Bにおいては遮蔽部材4を敷居2に密着させる。なお、ホールドア3の開閉機構や制御装置などについては図示、及び説明を省略する。以下、閉合位置Bにおける要部を示す図である図2aの正面図、図2bの側面断面図も参照して、各部材の構成について更に具体的に説明する。なお、図1、図2共、bの側面断面図には、図が煩雑となることを避けるために上記リンクバー6と、後述する固定部55とスライド軸持上げピン56近傍の図示を省略している。上記遮蔽部材4は、断面が逆L字形の板状で長さがホールドア3の幅と略同じに形成されたスライド板41と、幅がスライド板41と同等で敷居2に密着される弾力性を有する遮蔽材42と、この遮蔽材42の上部をスライド板41に固定する固定フレーム43から構成されている。なお、固定フレーム43はスライド板41に対する遮蔽材42の上下方向の位置を調節可能である。遮蔽部材4を構成するスライド板41には開閉方向に離間された複数個所に、ガイドピン32を挿通するための、長径が上下方向に形成された長穴41aが設けられている。そして、スライド板41はホールドア3の背面側昇降路側下部に設けられた取付座33に対して、滑り摩擦の小さい板状のスライド樹脂33aを介して当接され、長穴41aとスライド樹脂33aを挿通して取付座33に螺着されたガイドピン32によって、長穴41aの寸法の範囲内で上下方向に摺動移動自在に遊嵌支持されている。上記スライド機構5は、ホールドア3に設けられた支持部51に対して上下位置を調整可能に固定され、遮蔽部材4を構成するスライド板41を上下にスライド移動可能にガイドするガイド軸52と、このガイド軸52に設けられスライド板41を常時敷居2の方向に付勢する圧縮ばねからなる弾性部材53と、弾性部材53の押付け圧力を調節する調整ナット54と、ホールドア3に突設された固定部55に上下方向に移動可能に係合され、上方向に移動するときにスライド板41に係合する鍔状の係止部56aが下端部に設けられたスライド軸56と、スライド板41を敷居2から離間させるために上記固定部55とスライド軸56との間に介在されスライド板41を上記弾性部材53の付勢力に抗して上方向にスライドさせるようにスライド軸56を上方向に付勢する引上げ用弾性部材57などから構成されている。上記ガイド軸52は、開閉方向に離間された2か所に略鉛直方向に平行に設けられている。各ガイド軸52は、上半部にねじ山が螺設され、各支持部51には、そのねじ山に螺合するねじ穴が螺設されている詳細は図示省略。そして、支持部51に対するガイド軸52のねじ込み量を調節することで上下位置を左右独立して調節できる高さ調節手段が構成されている。該ガイド軸52の下端部には、スライド板41を上方向に引き上げるときに係止させるための鍔状の係止部52aが設けられている。ガイド軸52はスライド板41の上辺部41bの挿通穴に下から上に挿通させた後、弾性部材53と調整ナット54を装着し、その後支持部51のねじ穴に螺合させて高さ調節後、固定ナット52bで固定される。上記スライド板41は、弾性部材53を付設した上記2本の平行なガイド軸52で保持されており、弾性部材53の左右の圧縮荷重を適合させることで、敷居2と平行な水平状態を保ったまま荷重押し付け方向下方向に変位させることができる。また、スライド板41は、2本の平行なガイド軸52にそれぞれ付設した弾性部材53の圧縮変位を付設の調整ナット54にて変更することが可能であり、例えば遮蔽材42の材質を変更した場合などにおいても、押し付け変位の荷重変更に対応できる。L字形に形成された固定部55は、ホールドア3の背面部における上記2つのガイド軸52の中央部に設置され、水平方向に突出された辺の中心部にはスライド軸持上げピン56を挿通させる貫通穴55aが設けられている。スライド軸56はスライド板41の上部に水平方向に折曲された上辺部41bの中央部に設けられた挿通穴に下から上に挿通させ、次いで固定部55に設けられた貫通穴55aを挿通させた後、突出された軸部に引上げ用弾性部材57を装着し、更にその軸部の上端部に設けられた係止穴図示省略に、後述するリンクバー6の作用部6aに設けられた連結用のピン穴から固定ピン6bを挿通させることによって、リンクバー6と回動可能に連結される。引上げ用弾性部材57は、ここでは圧縮ばねであり、一端が固定部55の上面に係止され、他端がリンクバー6の作用部6aと固定ピン6bを介してスライド軸56の係止穴に係止されていることで、スライド板41を上方に持ち上げる力が作用している。リンクバー6はL字形の棒状に形成され、L字の曲げ部からなる支点6cに対応する中央部はホールドア3の所定部に設けられた支軸に回動自在に軸支されている。上記作用部6aとは反対側の下方向に延びる図1aの下端部は、戸閉時に敷居2の脇に突出された当接体61に当接するように形成されている。リンクバー6の作用部6aは引上げ用弾性部材57の荷重によりホールドア3の開成時は上に押し上げられ、スライド軸56を介してスライド板41を引き上げて、遮蔽部材4を敷居2から離間させた状態で保持している。次に、上記のように構成された実施の形態1の動作について説明する。図1aに示すように、ホールドア3が閉合位置Bから離れた位置にあるときには、引上げ用弾性部材57の弾性力によってスライド板41、スライド板41に固定されている遮蔽材42と固定フレーム43、即ち遮蔽部材3は敷居2から離間された状態に保持され、この状態でホールドア3が戸開方向に移動する。そして、戸閉動作の場合、ホールドア3が戸閉方向に移動され、所定の閉合位置Bに達する直前に、図1aに示すリンクバー6が当接体61に当接する。この当接によりリンクバー6が移動に応じて時計方向に回動され、この時計方向の回動によりリンクバー6の作用部6aに回転自由に繋がれ、引上げ用弾性部材57が付設されたスライド軸56を下方向に押し下げ、図2aの状態となる。スライド軸56が下方向に押し下げられることで、スライド板41は引き上げ方向の拘束がなくなり、2本の平行なガイド軸52に付設された弾性部材53の弾性力により下方へと移動し、ホールドア3が閉合位置Bに達して停止するときに、スライド板41の下方への変位でスライド板41に固定された遮蔽材42がジャストタッチにて敷居2の上面に接触して密着し、敷居2との間を遮蔽する。スライド板41の下方向への移動位置はガイド軸52の下端部に設けられた係止部52aによって規制される。下降位置は支持部51に螺合されたガイド軸52を回転させて上下位置を調節することで係止部52aの上下方向の位置を規定し、遮蔽材42へはある一定以上の力が加わらないように調整できる。一方、ホールドア3が閉合位置Bから戸開方向に移動するときには、その移動量に応じてリンクバー6がスライド軸56に付接された引上げ用弾性部材57の弾性力により支点6cのまわりに反時計方向に回動し、スライド板41が上方に変位する。そして、スライド板41の上方への変位で遮蔽材42が敷居2から離れ、戸開方向に移動する。なお、スライド板41に遮蔽材42を固定するため、固定フレーム43を左右2箇所でネジ固定しているが、この固定フレーム43も、上下方向の調整が可能である。よって、戸閉時に遮蔽材42の当たり具合を確認し、この2箇所の調整部を調整することで遮蔽材42の当たり具合を調整でき、なおかつ、ガイド軸52に付設している弾性部材53を調整ナット54によって調整することで遮蔽材42の長さ方向に対して均一な付加荷重を与えることが可能である。上記のように、実施の形態1によれば、ホールドア3が開閉動作するときには、遮蔽材42は横スライド方向ではなく、上方向に離れ接触状態が解除されて非接触状態に保たれる。従って、ホールドア3の開閉時には遮蔽材42は瞬時に非接触状態となるため、敷居2に擦れることなく遮蔽材42の磨耗が防止できる。また、遮蔽部材4を伸縮性のある弾性部材53で保持することで遮蔽材42に掛かる力を調整し、最適な押し付け圧力で遮蔽を行なうことが出来る。また、ホールドア3と敷居2ないしは床面との隙間距離、リンクバー6を回動するための当接体61との位置関係が変化してもその影響を受けず、遮蔽材42に掛かる接触圧力を一定とすることができ、かつ押し付け圧力を調整することが可能であり、これにより遮蔽材42には遮蔽に必要な最低の圧力のみを負荷でき、しかも、ドア駆動時は遮蔽材42が敷居2から離間されることで、遮蔽材42の変形、磨耗を著しく減少させ、寿命を大きく伸ばす効果が得られる。このため、乗り場乗降口1に対する遮蔽を信頼性高く行われることから、安全性が高まり、さらに空調のエネルギーが昇降路に逃げることがなくなり、省エネ上も好ましい。なお、上記実施の形態1では、弾性部材53、及び引上げ用弾性部材57として、何れも圧縮ばねを用いたが、これに限定されるものではなく、適宜変更が可能であることは言うまでもない。また、遮蔽材42の支持手法、あるいはスライド機構5の構成などをこの発明の範囲内で適宜変形しあるいは変更できることは勿論である。また、片開き式のドアに適用したが両開き式のドアにも適用できることは明らかである。さらに、この発明をエレベータのドアに適用した場合について説明したが、特に遮蔽性を要求される一般的なドアにも適用できることは言うまでもない。