"三価の金属元素であるM元素、Ti元素およびO元素を含有し、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を含有することを特徴とする電池用活物質。前記M2Ti2O7結晶相を主体として含有することを特徴とする請求項1に記載の電池用活物質。前記M元素が、Yイットリウムであることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の電池用活物質。金属Liに対するLi挿入脱離電位が1.5V以下であることを特徴とする請求項1から請求項3までのいずれかの請求項に記載の電池用活物質。負極活物質であることを特徴とする請求項1から請求項4までのいずれかの請求項に記載の電池用活物質。正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、前記正極活物質層および前記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、前記正極活物質または前記負極活物質が、請求項1から請求項5までのいずれかの請求項に記載の電池用活物質であることを特徴とする電池。前記負極活物質が、前記電池用活物質であることを特徴とする請求項6に記載の電池。リチウム電池であることを特徴とする請求項6または請求項7に記載の電池。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、熱安定性が高く、電位の低い電池用活物質を提供することを主目的とする。上記目的を達成するために、本発明においては、三価の金属元素であるM元素、Ti元素およびO元素を含有し、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を含有することを特徴とする電池用活物質を提供する。本発明によれば、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を有することから、電位の低い電池用活物質とすることができる。そのため、本発明の電池用活物質は、例えば負極活物質として有用である。また、M2Ti2O7結晶相は、酸化物の結晶相であるため、従来のカーボン材料よりも熱安定性が優れているという利点を有する。上記発明においては、上記M2Ti2O7結晶相を主体として含有することが好ましい。より電位の低い電池用活物質とすることができるからである。上記発明においては、上記M元素が、Yイットリウムであることが好ましい。上記発明においては、金属Liに対するLi挿入脱離電位が1.5V以下であることが好ましい。本発明の電池用活物質をリチウム電池の負極活物質として用いた場合に、従来のLTOLi挿入脱離電位1.5VやTiO2Li挿入脱離電位1.8V~2.0Vを負極活物質として用いた場合と比べて、電池電圧を同等またはそれ以上にできるからである。上記発明においては、上記電池用活物質が、負極活物質であることが好ましい。電池電圧の大きい電池を得ることができるからである。また、本発明においては、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質または上記負極活物質が、上述した電池用活物質であることを特徴とする電池を提供する。本発明によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。また、特に負極活物質層が上記電池用活物質を含有する場合には、電池電圧の大きい電池を得ることができる。上記発明においては、上記負極活物質が、上記電池用活物質であることが好ましい。電池電圧の大きい電池とすることができるからである。上記発明においては、上記電池が、リチウム電池であることが好ましい。本発明においては、熱安定性が高く、電位の低い電池用活物質を提供することができるという効果を奏する。以下、本発明の電池用活物質および電池について、詳細に説明する。A.電池用活物質まず、本発明の電池用活物質について説明する。本発明の電池用活物質は、三価の金属元素であるM元素、Ti元素およびO元素を含有し、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を含有することを特徴とするものである。本発明によれば、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を有することから、電位の低い電池用活物質とすることができる。そのため、本発明の電池用活物質は、例えば負極活物質として有用である。また、M2Ti2O7結晶相は、酸化物の結晶相であるため、従来のカーボン材料よりも熱安定性が優れているという利点を有する。ここで、特許文献3の請求項2には、一般式LixAyTiZO4但し、Aは遷移金属元素、周期律表におけるLi以外のIA族元素、IIA族の元素、又はIIIB族元素から選ばれる少なくとも1つの元素、0≦x≦3、0≦y≦1.3、1≦z≦2.5で表されるチタン酸化物が記載されている。しかしながら、特許文献3には、この一般式に該当するチタン酸化物として、LiCrTiO4スピネル構造のみしか開示されておらず、パイロクロア構造のチタン酸化物M2Ti2O7については記載も示唆もない。このように、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相が活物質として機能することについては従来全く知られていなかった。これに対して、本発明者は、パイロクロア構造のM2Ti2O7結晶相を有する化合物が、活物質として機能することを見出し、さらには、その電位が低いことをも見出し、本発明を完成させるに至った。本発明の電池用活物質は、M2Ti2O7結晶相を含有するものである。M2Ti2O7結晶相の存在は、X線回折XRD等により確認することができる。なお、M2Ti2O7結晶相の酸素Oは、一部が欠損したものであっても良い。また、上記M2Ti2O7結晶相はパイロクロア構造に該当する。一般的に、パイロクロア構造は、一般式A2B2C7の組成を有し、A3/B4またはA2/B5の組み合わせがある。このA2B2C7と、本発明におけるM2Ti2O7とを比較すると、AサイトにはMが位置し、BサイトにはTiが位置し、CサイトにはOが位置することになる。また、本発明の電池用活物質はTiを有するため、通常はM3/Ti4の関係にある。また、本発明におけるM2Ti2O7結晶相は、おそらくTiの価数が4価から3価に変化することによって金属イオン例えばLiイオンを吸蔵し、Tiの価数が3価から4価に変化することによって金属イオン例えばLiイオンを放出すると考えられる。M2Ti2O7結晶相と、Liイオンとの反応は、以下の通りであると推定され、M2Ti2O7結晶相は、いわゆる挿入脱離型の活物質として機能すると考えられる。M2Ti2O7xLixe-⇔LixM2Ti2O7本発明におけるM元素は、通常、三価の金属元素である。上記M元素としては、例えば第3族~第15族の金属元素を挙げることができる。中でも、上記M元素は、Y、Sc、Nd、La、Ga、In、Alからなる群から選択される少なくとも一種であることが好ましく、Y、Sc、Nd、Laからなる群から選択される少なくとも一種であることがより好ましい。また、本発明の電池用活物質は、M2Ti2O7結晶相の割合が多いことが好ましく、具体的にはM2Ti2O7結晶相を主体として含有することが好ましい。より電位の低い電池用活物質とすることができるからである。ここで、M2Ti2O7結晶相を主体とするとは、電池用活物質に含まれる結晶相の中で、M2Ti2O7結晶相の割合が最も大きいことをいう。電池用活物質に含まれるM2Ti2O7結晶相の割合は、50mol以上であることが好ましく、60mol以上であることがより好ましく、70mol以上であることがさらに好ましい。また、本発明の電池用活物質は、M2Ti2O7結晶相のみから構成されるもの単相の活物質であっても良い。なお、電池用活物質に含まれるM2Ti2O7結晶相の割合は、例えば、金属Liを対極とした電池を作製し、その容量を測定することにより決定することができる。本発明の電池用活物質は、金属Liに対するLi挿入脱離電位が1.5V以下であることが好ましく、1.3V以下であることがより好ましく、1.0V以下であることがさらに好ましく、0.8V以下であることが特に好ましい。本発明の電池用活物質をリチウム電池の負極活物質として用いた場合に、従来のLTOLi挿入脱離電位1.5VやTiO2Li挿入脱離電位1.8V~2.0Vを負極活物質として用いた場合と比べて、電池電圧を同等またはそれ以上にできるからである。一方、本発明の電池用活物質は、金属Liに対するLi挿入脱離電位が0.5V以上であることが好ましい。本発明においては、電池用活物質のLi挿入脱離電位を、Li挿入電位およびLi脱離電位の平均値と定義することができる。また、Li挿入電位およびLi脱離電位は、サイクリックボルタンメトリCV法により決定することができる。本発明の電池用活物質は、正極活物質として用いても良く、負極活物質として用いても良いが、後者であることが好ましい。例えば、本発明の電池用活物質をリチウム電池の負極活物質として用いた場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた場合と比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。本発明の電池用活物質の形状は、粒子状であることが好ましい。また、電池用活物質の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。本発明の電池用活物質は、種々の電池の活物質として利用可能である。上記電池の種類としては、例えばリチウム電池、ナトリウム電池、マグネシウム電池およびカルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池およびナトリウム電池が好ましく、特にリチウム電池が好ましい。さらに、本発明の電池用活物質は、一次電池に用いられる活物質であっても良く、二次電池に用いられる活物質であっても良いが、後者であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池に用いられる活物質として有用だからである。また、本発明の電池用活物質の製造方法は、上述した電池用活物質を得ることができる方法であれば特に限定されるものではない。本発明の電池用活物質の製造方法としては、例えば固相法を挙げることができる。固相法の具体例としては、TiO2およびM2O3例えばY2O3を、M2Ti2O7結晶相が得られる割合で混合し、加熱する方法を挙げることができる。また、例えばTiO2およびM2O3を、TiO2:M2O3=2:1のモル比で混合すれば、化学量論的にはM2Ti2O7の組成を得ることができる。B.電池次に、本発明の電池について説明する。本発明の電池は、正極活物質を含有する正極活物質層と、負極活物質を含有する負極活物質層と、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成された電解質層とを有する電池であって、上記正極活物質または上記負極活物質が、上述した電池用活物質であることを特徴とするものである。図1は、本発明の電池の一例を示す概略断面図である。図1に示される電池10は、正極活物質層1と、負極活物質層2と、正極活物質層1および負極活物質層2の間に形成された電解質層3と、正極活物質層1の集電を行う正極集電体4と、負極活物質層2の集電を行う負極集電体5と、これらの部材を収納する電池ケース6とを有するものである。本発明の電池は、正極活物質層1または負極活物質層2が、上記A.電池用活物質に記載した電池用活物質を含有することを大きな特徴とする。本発明によれば、熱安定性に優れた電池用活物質を用いることにより、安全性に優れた電池とすることができる。また、特に負極活物質層が上記電池用活物質を含有する場合には、電池電圧の大きい電池を得ることができる。以下、本発明の電池について、構成ごとに説明する。1.負極活物質層まず、本発明における負極活物質層について説明する。本発明における負極活物質層は、少なくとも負極活物質を含有する層である。また、負極活物質層は、負極活物質の他に、導電化材、結着材および固体電解質材料の少なくとも一つを含有していても良い。特に、本発明の電池が固体電解質層を有する固体電池である場合は、負極活物質層が固体電解質材料を含有することが好ましい。固体電解質層は液体電解質層電解液に比べて、負極活物質層の内部に浸透しにくく、負極活物質層の内部のイオン伝導性が低くなる可能性があるからである。固体電解質材料を添加することで、負極活物質層のイオン伝導性を容易に向上させることができる。本発明においては、負極活物質が、上記A.電池用活物質に記載した電池用活物質であることが好ましい。例えば、本発明の電池がリチウム電池である場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた電池に比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。一方、本発明においては、正極活物質に上述した電池用活物質を用いて、負極活物質に従来の活物質を用いても良い。この場合、負極活物質として、上述した電池用活物質よりも電位が低い活物質を用いる必要がある。さらに、上述した電池用活物質は、伝導イオンとなり得る金属元素例えばLi元素を含有していないため、負極活物質が、その金属元素を含有していることが好ましい。特に、本発明の電池が、リチウム電池であり、かつ、上述した電池用活物質を正極活物質として含有する場合は、用いられる負極活物質として、金属LiおよびLi合金等のLi含有活物質を用いることが好ましい。導電化材の材料としては、所望の電子伝導性を有するものであれば特に限定されるものではないが、例えば炭素材料を挙げることができる。さらに、炭素材料としては、具体的には、アセチレンブラック、ケッチェンブラック、カーボンブラック、コークス、炭素繊維、黒鉛を挙げることができる。また、結着材の材料としては、化学的、電気的に安定なものであれば特に限定されるものではないが、例えばポリフッ化ビニリデンPVDF、ポリテトラフルオロエチレンPTFE等のフッ素系結着材、および、スチレンブタジエンゴム等のゴム系結着材等を挙げることができる。また、固体電解質材料としては、所望のイオン伝導性を有するものであれば特に限定されるものではないが、例えば、酸化物固体電解質材料、硫化物固体電解質材料を挙げることができる。なお、固体電解質材料については、後述する3.電解質層で詳細に説明する。負極活物質層における負極活物質の含有量は、容量の観点からはより多いことが好ましく、例えば60重量~99重量の範囲内、中でも70重量~95重量の範囲内であることが好ましい。また、導電化材の含有量は、所望の電子伝導性を確保できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~30重量の範囲内であることが好ましい。また、結着材の含有量は、負極活物質等を安定に固定化できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~30重量の範囲内であることが好ましい。また、固体電解質材料の含有量は、所望のイオン伝導性を確保できれば、より少ないことが好ましく、例えば1重量~40重量の範囲内であることが好ましい。また、負極活物質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。2.正極活物質層次に、本発明における正極活物質層について説明する。本発明における正極活物質層は、少なくとも正極活物質を含有する層である。また、正極活物質層は、正極活物質の他に、導電化材、結着材および固体電解質材料の少なくとも一つを含有していても良い。特に、本発明の電池が固体電解質層を有する固体電池である場合は、正極活物質層が固体電解質材料を含有することが好ましい。固体電解質層は液体電解質層電解液に比べて、正極活物質層の内部に浸透しにくく、正極活物質層の内部のイオン伝導性が低くなる可能性があるからである。固体電解質材料を添加することで、正極活物質層のイオン伝導性を容易に向上させることができる。本発明においては、正極活物質が、上述した電池用活物質よりも電位が高い活物質であることが好ましい。すなわち、上述した電池用活物質を、正極活物質としてではなく、負極活物質として用いることが好ましい。例えば、本発明の電池がリチウム電池である場合に、従来のLTOを負極活物質として用いた電池に比べて、電池電圧を大きくすることができるからである。負極活物質に上述した電池用活物質を用いる場合、正極活物質として一般的な活物質を用いることができる。このような正極活物質としては、例えば本発明の電池がリチウム電池である場合、LiCoO2、LiNiO2、LiCo1/3Ni1/3Mn1/3O2、LiVO2、LiCrO2等の層状正極活物質、LiMn2O4、LiNi0.25Mn0.752O4、LiCoMnO4、Li2NiMn3O8等のスピネル型正極活物質、LiCoPO4、LiMnPO4、LiFePO4等のオリビン型正極活物質等を挙げることができる。また、本発明における正極活物質は、Li元素、Mn元素およびO元素を少なくとも含有する活物質Mn含有活物質であることが好ましい。Mnを用いることで、希少金属であるCo等の使用量を削減することができるからである。この場合、Mn含有活物質は、Ni元素、Cr元素、Fe元素、Cu元素およびCo元素からなる群から選択される少なくとも一つの元素をさらに含有することが好ましく、Ni元素、Cr元素、Fe元素およびCu元素からなる群から選択される少なくとも一つの元素をさらに含有することがより好ましく、Ni元素をさらに含有することが特に好ましい。また、上記正極活物質は、スピネル型活物質であることが好ましい。金属Liに対するLi挿入脱離電位が高い正極活物質とすることができるからである。このような正極活物質としては、例えばLiMn2O44.0V、LiNi0.25Mn0.752O44.7V、LiCoMnO45.0V、Li2FeMn3O84.9V、Li2CuMn3O84.9V、Li2CrMn3O84.8V等を挙げることができる。なお、上記の電位は、金属Liに対するLi挿入脱離電位を示す。また、本発明においては、金属Liに対する正極活物質のLi挿入脱離電位と、金属Liに対する負極活物質のLi挿入脱離電位との差が、3.4V~3.7Vの範囲内にあることが好ましく、3.5V~3.7Vの範囲内にあることがより好ましい。現在広く普及している機器電池電圧3.6Vの電池を搭載する機器に、設計変更することなく、本発明の電池を適用することができるからである。なお、電池電圧3.6Vは、LiCoO2Li挿入脱離電位3.9Vと、カーボンLi挿入脱離電位0.3Vとの差に相当する。正極活物質の形状は、粒子状であることが好ましい。また、正極活物質の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。正極活物質層における正極活物質の含有量は、容量の観点からはより多いことが好ましく、例えば60重量~99重量の範囲内、中でも70重量~95重量の範囲内であることが好ましい。なお、正極活物質層に用いられる、導電化材、結着材および固体電解質材料の種類および含有量については、上述した負極活物質層に記載した内容と同様であるので、ここでの記載は省略する。また、正極活物質層の厚さは、電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内であることが好ましい。3.電解質層次に、本発明における電解質層について説明する。本発明における電解質層は、上記正極活物質層および上記負極活物質層の間に形成される層である。電解質層に含まれる電解質を介して、正極活物質と負極活物質との間のイオン伝導を行う。電解質層の形態は、特に限定されるものではなく、液体電解質層、ゲル電解質層、固体電解質層等を挙げることができる。液体電解質層は、通常、非水電解液を用いてなる層である。非水電解液の種類は、電池の種類に応じて異なるものであるが、例えばリチウム電池の非水電解液は、通常、リチウム塩および非水溶媒を含有する。リチウム塩としては、例えばLiPF6、LiBF4、LiClO4およびLiAsF6等の無機リチウム塩;およびLiCF3SO3、LiNCF3SO22、LiNC2F5SO22、LiCCF3SO23等の有機リチウム塩等を挙げることができる。非水溶媒としては、例えばエチレンカーボネートEC、プロピレンカーボネートPC、ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、ブチレンカーボネートBC、γ-ブチロラクトン、スルホラン、アセトニトリル、1,2-ジメトキシメタン、1,3-ジメトキシプロパン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフランおよびこれらの混合物等を挙げることができる。非水電解液におけるリチウム塩の濃度は、例えば0.5mol/L~3mol/Lの範囲内である。なお、本発明においては、非水電解液として、例えばイオン性液体等の低揮発性液体を用いても良い。ゲル電解質層は、例えば、非水電解液にポリマーを添加してゲル化することで得ることができる。具体的には、非水電解液に、ポリエチレンオキシドPEO、ポリアクリルニトリルPANまたはポリメチルメタクリレートPMMA等のポリマーを添加することにより、ゲル化を行うことができる。固体電解質層は、固体電解質材料を用いてなる層である。固体電解質材料としては、例えば、酸化物固体電解質材料および硫化物固体電解質材料を挙げることができる。例えば本発明の電池がリチウム電池である場合、固体電解質材料が、硫化物固体電解質材料であることが好ましい。Liイオン伝導性が高く、高出力な電池を得ることができるからである。Liイオン伝導性を有する硫化物固体電解質材料としては、例えば、Li、Sおよび第三成分Aを有するもの等を挙げることができる。第三成分Aとしては、例えばP、Ge、B、Si、I、Al、GaおよびAsからなる群より選択される少なくとも一種を挙げることができる。中でも、本発明においては、硫化物固体電解質材料が、Li2Sと、Li2S以外の硫化物MSとを用いた化合物であることが好ましい。具体的には、Li2S-P2S5化合物、Li2S-SiS2化合物、Li2S-GeS2化合物等を挙げることができ、中でもLi2S-P2S5化合物が好ましい。Liイオン伝導性が高いからである。さらに、Li2Sおよび硫化物MSのモル比を、xLi2S-100-xMSとした場合、xは、50≦x≦95の関係を満たすことが好ましく、60≦x≦85の関係を満たすことがより好ましい。なお、Li2S-P2S5化合物は、Li2SおよびP2S5を用いた硫化物固体電解質材料を意味する。その他の化合物についても同様である。例えば、Li2SおよびP2S5を用いて、メカニカルミリング法または溶融急冷法を行うことで、非晶質のLi2S-P2S5化合物を得ることができる。本発明における固体電解質材料は、非晶質であっても良く、結晶質であっても良い。ここで、結晶質の硫化物固体電解質材料は、例えば、非晶質の硫化物固体電解質材料を焼成することで得ることができる。例えば、70Li2S-30P2S5の組成を有する非晶質の硫化物固体電解質材料を焼成することで、Liイオン伝導性の高い結晶質のLi7P3S11を得ることができる。また、固体電解質材料の形状は、粒子状であることが好ましい。また、固体電解質材料の平均粒径は、例えば1nm~100μmの範囲内、中でも10nm~30μmの範囲内であることが好ましい。電解質層の厚さは、電解質の種類および電池の構成によって大きく異なるものであるが、例えば0.1μm~1000μmの範囲内、中でも0.1μm~300μmの範囲内であることが好ましい。4.その他の構成本発明の電池は、上述した負極活物質層、正極活物質層および電解質層を少なくとも有するものである。さらに通常は、正極活物質層の集電を行う正極集電体、および負極活物質層の集電を行う負極集電体を有する。正極集電体の材料としては、例えばSUS、アルミニウム、ニッケル、鉄、チタンおよびカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。一方、負極集電体の材料としては、例えばSUS、銅、ニッケルおよびカーボン等を挙げることができ、中でもSUSが好ましい。また、正極集電体および負極集電体の厚さや形状等については、電池の用途等に応じて適宜選択することが好ましい。本発明の電池は、正極活物質層および負極活物質層の間に、セパレータを有していても良い。より安全性の高い電池を得ることができるからである。セパレータの材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、セルロース、ポリフッ化ビニリデン等の多孔膜;および樹脂不織布、ガラス繊維不織布等の不織布等を挙げることができる。また、本発明に用いられる電池ケースには、一般的な電池の電池ケースを用いることができる。電池ケースとしては、例えばSUS製電池ケース等を挙げることができる。5.電池本発明の電池は、上述した正極活物質層、負極活物質層および電解質層を有するものであれば特に限定されるものではない。本発明の電池の種類としては、例えばリチウム電池、ナトリウム電池、マグネシウム電池およびカルシウム電池等を挙げることができ、中でも、リチウム電池およびナトリウム電池が好ましく、特にリチウム電池が好ましい。また、本発明の電池は、電解質層が固体電解質層である電池であっても良く、電解質層が液体電解質層である電池であっても良い。さらに、本発明の電池は、一次電池であっても良く、二次電池であっても良いが、中でも、二次電池であることが好ましい。繰り返し充放電でき、例えば車載用電池として有用だからである。また、本発明の電池の形状としては、例えば、コイン型、ラミネート型、円筒型および角型等を挙げることができる。また、電池の製造方法は、特に限定されるものではなく、一般的な電池における製造方法と同様である。なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。上記実施形態は、例示であり、本発明の特許請求の範囲に記載された技術的思想と実質的に同一な構成を有し、同様な作用効果を奏するものは、いかなるものであっても本発明の技術的範囲に包含される。以下に実施例を示して本発明をさらに具体的に説明する。[実施例]まず、原料として、TiO2和光純薬工業社製およびY2O3和光純薬工業社製を用意した。次に、TiO2およびY2O3を、TiO2:Y2O3=2:1のモル比で秤量し、乳鉢で混合し原料組成物を得た。次に、原料組成物を、大気中、900°C、12時間の条件で加熱した。冷却後、得られた材料を乳鉢で粉砕することで粒径を調整した。これにより、本発明の電池用活物質を得た。[評価]1X線回折測定実施例で得られた活物質を用いて、X線回折XRD測定を行った。その結果を図2に示す。図2に示すパターンのピークは、全てパイロクロア構造のY2Ti2O7Fd-3mに帰属できた。そのため、実施例で得られた活物質は、パイロクロア構造のY2Ti2O7結晶相を含有するものであることが確認された。なお、Y2Ti2O7結晶相を示すピークは、2θ=30.6°、35.5°、38.9°、51.1°、60.8°、63.8°、83.4°図示せずに現れた。2充放電特性実施例で得られた活物質を正極活物質として用いて評価用電池を作製し、活物質の充放電特性を評価した。まず、実施例で得られた活物質と、結着材であるPTFEポリテトラフルオロエチレンと、導電化材であるデンカブラックHS-100とを用意した。その後、正極活物質、PTFEおよびHS-100を、正極活物質:PTFE:HS-100=70:5:25の重量比で混合し、正極合材10mgを得た。次に、電解液として、ECエチレンカーボネートおよびDECジエチルカーボネートを同体積で混合した溶媒にLiPF6を濃度1mol/Lで溶解させたものを用意し、負極活物質として金属Liを用意した。これらの部材を用いて、コイン型の評価用電池を作製した。その後、得られた評価用電池に対して、定電流充放電0.2mA、充放電範囲0.5V~3.0V、放電スタートの条件で、充放電を行った。その結果を図3に示す。図3に示されるように、0.6V~0.9V付近で可逆な電池反応を示しており、金属Liに対する活物質のLi挿入脱離電位は、1.5V以下であることが確認された。また、評価用電池の全体容量は100mAh/gであるが、導電化材として用いたHS-100の容量が混在している。HS-100の容量は60mAh/g程度であるので、活物質の容量は40mAh/g程度であった。3サイクリックボルタンメトリ測定実施例で得られた活物質を用いた評価用電池に対して、サイクリックボルタンメトリCV測定を行うことにより、金属Liに対するLi挿入脱離電位を算出した。測定条件は、電気化学測定装置システムソーラトロン社製、147055BEC型を用い、電位範囲0.5V~4.0VvsLi/Li、掃引速度0.1mV/secとした。その結果、挿入電位は1.0VvsLi/Liとなり、脱離電位は0.5VvsLi/Liとなり、Li挿入脱離電位は0.75VvsLi/Liとなった。"