環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体を、複数の止水部材を組み合わせて形成するための止水部材であって、前記止水部材は、前記所定の幅を有する本体部分と、該本体部分の幅方向に交差する方向の両側に延設され、当該本体部分よりも幅狭の条部分と、を備えていることを特徴とする、止水部材。請求項1に記載された止水部材において、前記鋼製のケーソン刃口の内側面に対して磁着可能な磁着部材が、前記本体部分における幅方向の中央部に全長に亘って設けられていることを特徴とする、止水部材。請求項2に記載された止水部材において、前記磁着部材が、他の止水部材の条部分と接合する位置に設けられていることを特徴とする、止水部材。請求項1から3のいずれか一項に記載された止水部材において、前記本体部分の幅方向に交差する方向の両側に延設される2つの条部分の幅寸法は同じであり、前記本体部分の幅の二分の一であり、且つ、前記本体部分の中心に対して点対称に配置されていることを特徴とする、止水部材。請求項1から4のいずれか一項に記載された止水部材は、前記磁着部材を除いて、水膨張性を有する材料で構成されていることを特徴とする、止水部材。環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体の設置方法であって、請求項4または5に記載の止水部材を複数組み合わせて前記所定の幅の連続的な帯状体を形成することを特徴とする、止水体の設置方法。環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体の設置方法であって、少なくとも始めに、請求項1~5のいずれか一項に記載の止水部材を前記ケーソン刃口の内側面に磁着させて、後続の止水部材を配設し、前記所定の幅の連続的な帯状体を形成することを特徴とする、止水体の設置方法。環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体であって、請求項1~5のいずれか一項に記載の止水部材を少なくとも1つ用いて形成した、止水体。本発明は、上記問題に鑑み、ケーソンの底コンクリートの施工に先立って捨コンクリートを打設する際に、泥水中において、捨コンクリートとケーソンの刃口の内側面との間への止水部材の確実な設置が容易であり、地下水の浸入防止の信頼性の高い施工を行うことができる止水部材、およびそれを用いた止水体の設置方法、並びに止水体を提供することにある。上記目的を達成するため、本発明の第1の態様に係る止水部材は、環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体を、複数の止水部材を組み合わせて形成するための止水部材であって、前記止水部材は、前記所定の幅を有する本体部分と、該本体部分の幅方向に交差する方向の両側に延設され、当該本体部分よりも幅狭の条部分と、を備えていることを特徴とするものである。本発明における環形状のケーソンの環形状とは、円状、楕円状等の隅角部を有しない形状を表すものである。通常、前記ケーソン躯体の先端のケーソン刃口には鋼製の刃口金物が取り付けられている。本態様の止水部材を用いて形成する止水体は、磁着部材によって、鋼製のケーソン刃口の内側面に対して磁着可能に構成されている。本態様の止水部材を少なくとも一部に用いて止水体を形成することによって、止水部材と止水部材の間の縦目地が上下に重なる芋継ぎの状態になることを防止し、確実に前記千鳥重ね継ぎの状態とすることができる。したがって、前記縦目地の隙間からの漏水の虞を低減することができる。このことによって、泥水中における捨コンクリートとケーソンの刃口の内側面との間への止水部材の確実な設置を容易に行うことができ、地下水の浸入防止の信頼性の高いケーソンを構築することができる。本発明の第2の態様に係る止水部材は、第1の態様において、前記鋼製のケーソン刃口の内側面に対して磁着可能な磁着部材が、前記本体部分における幅方向の中央部に全長に亘って設けられていることを特徴とするものである。本態様によれば、第1の態様の作用効果に加え、止水部材を鋼製のケーソン刃口の内側面に対して磁着する磁着部材が、前記本体部分における幅方向の中央部に全長に亘って設けられているので、図16のように、設置した止水体の幅方向の端部に磁着部材が配設される構成にはならない。したがって、ケーソン刃口の下方から侵入しようとする地下水に対して、確実に止水部材の止水効果を作用させることができる。以って、前記捨コンクリートと前記ケーソン刃口の内側面との間からの水の漏れ込みを効果的に防止することができる。本発明の第3の態様に係る止水部材は、第2の態様において、前記磁着部材が、他の止水部材の条部分と接合する位置に設けられていることを特徴とするものである。本態様によれば、第2の態様の作用効果に加え、一つの止水部材の条部分に設けられた磁着部材と、その条部分と接合する他の止水部材の条部分に設けられた磁着部材とが磁着する。すなわち、隣り合う止水部材の条部分の縦目地および横目地同士が磁着される。以って、より止水性の高い止水体を形成することができる。本発明の第4の態様に係る止水部材は、第1の態様から第3の態様のいずれか一つにおいて、前記本体部分の幅方向に交差する方向の両側に延設される2つの条部分の幅寸法は同じであり、前記本体部分の幅の二分の一であり、且つ、前記本体部分の中心に対して点対称に配置されていることを特徴とするものである。本態様によれば、止水部材の上下の区別をすることなく用いることが可能であるので、泥水中において止水部材を配置することが容易となる。また、同じ形状の当該止水部材同士を組み合わせて、前記帯状体を形成することができる。以って、止水部材の経済的および合理的設計を実現することができる。本発明の第5の態様に係る止水部材は、第1の態様から第4の態様のいずれか一つにおいて、前記磁着部材を除いて、水膨張性を有する材料で構成されていることを特徴とするものである。本態様によれば、ケーソン刃口の内側面への取り付け容易にして、且つ、より確実なケーソン刃口の内側面への密着性を得ることができる。本発明の第6の態様に係る止水体の設置方法は、環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体の設置方法であって、第4の態様または第5の態様の止水部材を複数組み合わせて前記所定の幅の連続的な帯状体を形成することを特徴とするものである。本態様によれば、第4の態様または第5の態様と同様の作用効果を奏し、泥水中における止水部材の確実な設置が容易となり、以って、地下水の浸入防止の信頼性を高めることができる。本発明の第7の態様に係る止水体の設置方法は、環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体の設置方法であって、少なくとも始めに、第1の態様から第5の態様のいずれか一つの止水部材を前記ケーソン刃口の内側面に磁着させて、後続の止水部材を配設し、前記所定の幅の連続的な帯状体を形成することを特徴とするものである。本態様によれば、少なくとも始めに、第1の態様から第5の態様のいずれか一つの止水部材を前記ケーソン刃口の内側面に磁着させるので、例えば、後続の止水部材として、上段および下段に重ねて配置する短冊状の止水部材図12を参照を用いる場合でも、上段および下段の止水部材の縦目地が芋継ぎの状態になることを防止することができる。本発明の第8の態様に係る止水体は、環形状のケーソンの底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリートと、鋼製のケーソン刃口の内側面と、の間に介設され、所定の幅の連続的な帯状体が前記鋼製のケーソン刃口の内側面に磁着されて、前記ケーソン刃口の内周方向に沿って環形状に配設される止水体であって、第1の態様から第5の態様のいずれか一つの止水部材を少なくとも1つ用いて形成したものである。以下、実施例に基づき本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限られるものではない。[実施例1]図1は、本発明に係る止水部材が用いられるケーソンの斜視断面図である。本実施例に係る止水部材1は、図1に示されるような、先端に内刃状をしたケーソン刃口2が形成されたケーソン躯体3を地中に沈降させて形成した環形状のケーソン6の、底コンクリートの施工に先立って打設される捨コンクリート4と、前記ケーソン刃口2の内側面5と、の間に介設される止水体10を形成するものである。通常、前記ケーソン刃口2には鋼製の刃口金物7が取り付けられている。前記止水部材1は、磁着部材後述する図4における符号15によって、鋼製のケーソン刃口2の内側面5に対して磁着可能に構成されている。前記磁着部材としては、例えば薄板状のゴム磁石等を用いることができる。また、前記止水部材1は、前記ケーソン刃口2の内側面5または捨コンクリート4に対して密着することによって水の漏れ込みを防止する止水性材料によって形成されている。前記止水性材料としては、水膨張性を有する材料を用いることが好ましく、例えば、高吸水性樹脂およびウレタン樹脂、天然ゴム、無機系フィーラー等を主基材として形成されたシール材等を用いることが好ましい。図2は、本実施例に係る止水部材1の一例を示す斜視図であり、図2Aは止水部材1の表側面捨コンクリートに密着される側の斜視図であり、図2Bは前記止水部材1の裏側面ケーソン刃口2に密着される側の斜視図である。図3は、図2の止水部材を用いて形成した止水体の一例を示す平面図であり、図3Aは止水体の表側面の平面図であり、図3Bは前記止水体の裏側面の平面図である。図2Aに示すように、前記止水部材1は、前記所定の幅を有する本体部分11と、該本体部分11から前記内周方向図4における符号16の両側に設けられ、当該本体部分11よりも幅狭の条部分12と、を備え、前記条部分12は、同じ形状を有する他の止水部材1の条部分12と組み合わせることによって、前記所定の幅13の帯状体14を形成可能に構成されている。そして、図3Aに示すように、複数の止水部材1a、1b、1cを組み合わせて、止水体10を成す所定の幅13の連続的な帯状体14を形成する。図3Aでは、止水部材1aと止水部材1bのそれぞれの条部分12aと条部分12bが組み合わされて、前記所定の幅13を形成している。また、止水部材1bと止水部材1cのそれぞれの条部分12bと条部分12cが組み合わされて、前記所定の幅13を形成している。本実施例の止水部材1は、前記本体部分11の幅方向に交差する方向の両側に延設される2つの条部分12の幅寸法は同じであり、前記本体部分の幅の二分の一であり、且つ、前記本体部分11の中心に対して点対称に配置されている。このことによって、止水部材1の上下の区別をすることなく用いることが可能となるので、泥水中において止水部材1を配置することが容易となる。また、図2B、および図3Bに示すように、止水部材1は、該止水部材1を組み合わせて前記帯状体14を形成して前記ケーソン刃口2に密着される面に、該ケーソン刃口2鋼製の刃口金物7の内側面5に対して磁着可能な磁着部材15が、該ケーソン刃口2の内側面5に対する前記止水性部材16の密着を妨げないように面一に設けられている。更に、前記磁着部材15は、前記止水部材1の前記本体部分11における幅方向の中央部に全長に亘って設けられており、該止水部材1を他の止水部材1と組み合わせたときに、2つの止水部材1のそれぞれの条部分12が接合するように例えば、条部分12aと条部分12b、または12bと条部分12cが接合するように設けられている。前記磁着部材15が、前記条部分12が接合する位置に設けられていることによって、2つの止水部材1のそれぞれの条部分12に設けられた磁着部材15同士が磁着する。すなわち、隣り合う止水部材1の条部分の縦目地および横目地同士が磁着される。以って、より止水性の高い止水体を設置することができる。図4に示すように、前記止水部材1は鋼製のケーソン刃口2の内側面5に磁着されて、該ケーソン刃口2の内周方向16に沿って順番に配置される。そして、図5Aに示すように、始点の止水部材1aと終点側の止水部材1nを止水部材1xによって繋げることによって環形状の止水体10が形成される。ここで、同じ形状の止水部材1を順番に配置して、始点の止水部材1aと終点側の止水部材1nを繋げることによって環形状とするとき、止水部材1aと止水部材1nの接続部分の隙間に前記同じ形状の止水部材1が入らない場合がある。その場合には、前記接続部分の隙間に適した形の止水部材を用意する。例えば、図5Bに示すように、止水部材1の条部分と同じ幅の短冊状の止水部材17を組み合わせて、前記最後の接続部分の隙間に合わせて嵌め込むことができる。本実施例によれば、組み合わせた止水部材1例えば、止水部材1aと止水部材1bの間の縦目地が前述した芋継ぎの状態になることがなく、縦目地が重ならない前記千鳥重ね継ぎで止水部材を組み合わせることができる。したがって、前記縦目地の隙間からの漏水の虞を低減することができる。加えて、前記磁着部材15が、止水部材1の本体部分11における幅方向の中央部に全長に亘って設けられているので、図16のように、設置した止水体の幅方向の端部に磁着部材が配設される構成にはならない。したがって、ケーソン刃口2の下方から侵入しようとする地下水に対して、確実に止水部材の止水効果を作用させることができる。以って、前記捨コンクリート4と前記ケーソン刃口2の内側面5との間からの水の漏れ込みを効果的に防止することができる。これらのことによって、泥水中における捨コンクリート4とケーソンの刃口2の内側面5との間への止水部材1止水体10の確実な設置を容易に行うことができ、地下水の浸入防止の信頼性の高いケーソンを構築することができる。[実施例2]次に、本発明に係る止水部材1を用いて行う止水体の設置方法の他の例について説明する。図6は、実施例2に係る止水体の一例を示す斜視図である。本実施例の止水体20は、少なくとも始めに、本発明に係る止水部材21をケーソン刃口2の内側面5に設置した後に、後続の止水部材22a、22b、22c、22d、...22nを配設し、始点の前記止水部材21と後続の止水部材22の終点側止水部材22nを繋げることによって環形状とする。すなわち、止水体の設置開始部材23として、本発明に係る止水部材21を用いる。本実施例においては、後続の止水部材22a、22b、22c、22d、...22nとして、従来のような短冊状の止水部材が用いられている。尚、本発明に係る止水部材21と同形状のものを後続の止水部材として用いてもよいし、止水部材21と同形状の止水部材と従来のような短冊状の止水部材の両方を後続の止水部材として用いてもよい。本実施例によれば、止水体の設置開始部材23として、本発明に係る止水部材1を前記ケーソン刃口の内側面に磁着させるので、後続の止水部材として、上段および下段に重ねて配置する短冊状の止水部材を用いる場合でも、上段および下段の止水部材の縦目地が芋継ぎの状態になることを防止することができる。[実施例3]本発明に係る止水部材の他の例について説明する。図7は、実施例3に係る止水部材を用いて形成した止水体を示す平面図である。本実施例3の止水部材61は、前記本体部分62の幅方向に交差する方向の両側に延設される2つの条部分63の幅寸法は同じであり、前記本体部分62の幅の二分の一であり、且つ、前記本体部分62の幅64方向に延びる中心線に対して線対称に配置されている。本実施例に係る止水部材61も、同じ形状を有する他の止水部材61の条部分63と組み合わせることによって、前記所定の幅64の止水体60を形成可能に構成されている。すなわち、止水部材61aと止水部材61bのそれぞれの条部分63aと条部分63bが組み合わされて、前記所定の幅64を形成している。本実施例によれば、組み合わせた止水部材61例えば、止水部材61aと止水部材1bの間の縦目地が前述した芋継ぎの状態になることがない。したがって、前記縦目地の隙間からの漏水の虞を低減することができる。[止水部材の製造方法]本発明に係る止水部材の製造方法について図8~図11を用いて説明する。本発明に係る止水部材40は、前記ケーソン刃口の内側面および捨コンクリートに対して密着することによって水の漏れ込みを防止する止水性材料によって形成されている。前記止水性材料としては、高吸水性樹脂およびウレタン樹脂、天然ゴム、無機系フィーラー等を主基材として形成された水膨張性を有するシール材が挙げられ、例えば、高吸水性樹脂としてのアクリル酸塩:10~20、ウレタン樹脂:20~40、天然ゴム:30~40、無機系フィーラー:10~20を主基材とする水膨張性シール材が挙げられる。前記水膨張性シール材止水性材料42を押出し成形、金型成形、加熱圧着等の公知の方法により加工成形し、図8に示すような止水部材の原型41を作成する。原型41には凹部43が設けられている。前記凹部43には薄板状の磁着部材44が取り付けられて止水部材40が形成される図9を参照。前記磁着部材44は、ケーソン刃口の内側面に対する止水性材料42の密着を妨げないよう、該止水性材料42と面一になるように取り付けられる。原型41への磁着部材44の取り付けは、ゴム系ボンド等により接着して行われる。前記磁着部材44としてはゴム磁石等を用いることができ、例えば、異方性フェライトゴム磁石の薄板とNd-Fe-Bゴム磁石の薄板を重ね合わせた2層構造を有するゴム磁石を用いることができる。異方性フェライトゴム磁石の薄板とNd-Fe-Bゴム磁石の薄板の層厚の割合は、25:75~50:50であることが望ましい。尚、磁着部材44は前記凹部と同じ形に成形されている必要はなく、例えば、2つの薄板状の磁着部材45aと磁着部材45bを凹部に嵌め込んでもよい。止水部材40の大きさは、止水体が設置されるケーソンの大きさに応じて設計されるが、潜水士が水中において取り扱い易い寸法に設計されることが望ましい。例えば、本体部分の幅40mm×長さ1200mm×厚み10mm程度であることが望ましい。このような寸法の止水部材40の場合、磁着部材45aおよび磁着部材45bとして、幅20mm×長さ1200mm×厚み2mm程度の薄板を用いることができる。また、図10のような短冊状の止水部材46を作成し、図11に示すように、二つの止水部材46をゴム系ボンドによって接着することによって、本発明に係る止水部材50を形成することもできる。図10において、符号47は止水性材料であり、符号48は磁着部材である。この方法によれば、短冊状の止水部材46を用意しておけば、施工現場において止水部材50を形成可能であるので、例えば、実施例1において説明したように、設置開始点の止水部材と終点側の止水部材を接続する際に、その最後の接続部分に適した長さの条部分51を有する止水部材50を施工現場において準備することができる。