"収納庫に対して引出し及び格納可能に設けられた主引出しと、前記主引出しの内方上部に設けられた内引出しとを備え、前記内引出しは、前記主引出しを引出した状態で前記収納庫に対して引出し及び格納可能に設けられた枠部材と、前記内引出しの用途に対応して前記枠部材に着脱自在に取り付けられる用途対応部材とを有していることを特徴とする引出し構造。前記用途対応部材は、収納部を有するトレイよりなる請求項1に記載の引出し構造。前記用途対応部材は、作業台部を有するプレートよりなる請求項1に記載の引出し構造。前記用途対応部材は、平面視において前記枠部材の内部空間を一部残した状態で当該枠部材に取り付けられるように形成されている請求項1~3のいずれか一項に記載の引出し構造。前記主引出し及び前記枠部材のうちの一方に設けられた永久磁石と、前記主引出し及び前記枠部材のうちの他方に設けられ、前記永久磁石の磁力で吸着されることにより前記主引出しとともに前記枠部材を引出し可能な被吸着部材とをさらに備えている請求項1~4のいずれか一項に記載の引出し構造。近年、収納家具のより細かい用途に対応するため、内引出しについてもその大きさを変更したり、作業台等の他の用途として使用したりすることができるように、使用自由度の高い引出し構造が要望されている。しかし、従来の前記引出し構造にあっては、内引出しの大きさや形状は画一的に定められているため、内引出しの大きさ等を変更する場合には、引出し構造を全体的に設計し直す必要があり、設計変更に伴うコストが増加するという問題があった。本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、設計変更を最小限に抑えながら内引出しの使用自動度を高めることができる引出し構造を提供することを目的とする。上記目的を達成するための本発明の引出し構造は、収納庫に対して引出し及び格納可能に設けられた主引出しと、前記主引出しの内方上部に設けられた内引出しとを備え、前記内引出しは、前記主引出しを引出した状態で前記収納庫に対して引出し及び格納可能に設けられた枠部材と、前記内引出しの用途に対応して前記枠部材に着脱自在に取り付けられる用途対応部材とを有していることを特徴としている。本発明によれば、収納庫に対して引出し及び格納可能な枠部材に、内引出しの用途に対応する用途対応部材を着脱自在に取り付けるようにしたので、用途に応じて内引出しの大きさ等を変更したい場合には、枠部材に対してその用途に対応した用途対応部材を設計変更し直すだけでよく、引出し構造全体を設計し直す必要がない。したがって、設計変更を最小限に抑えながら内引出しの使用自由度を高めることができる。また、前記用途対応部材は、収納部を有するトレイよりなることが好ましい。この場合は、内引出しを収納スペースとして使用することができる。また、前記用途対応部材は、作業台部を有するプレートよりなることが好ましい。この場合、内引出しを作業スペースとして使用することができる。また、前記用途対応部材は、平面視において前記枠部材の内部空間を一部残した状態で当該枠部材に取り付けられるように形成されていることが好ましい。この場合、内引出しを引出した状態で、枠部材の一部残された内部空間を通して、その下方に配置されている主引出しの収容物を出し入れすることができるため、引出し構造の使い勝手が向上する。また、前記引出し構造は、前記主引出し及び前記枠部材のうちの一方に設けられた永久磁石と、前記主引出し及び前記枠部材のうちの他方に設けられ、前記永久磁石の磁力で吸着されることにより前記主引出しとともに前記枠部材を引出し可能な被吸着部材とをさらに備えていることが好ましい。この場合、主引出しを引出すことにより、内引出しが主引出しと連動して引き出されるので、内引出しの使い勝手が向上する。本発明の引出し構造によれば、用途に応じて内引出しの大きさ等を変更したい場合に、引出し構造全体を設計し直す必要がないため、設計変更を最小限に抑えながら内引出しの使用自由度を高めることができる。次に、本発明の好ましい実施形態について添付図面を参照しながら説明する。図1は、本発明の第1の実施形態に係る引出し構造を備えたキャビネットを示す斜視図である。図1において、本実施形態のキャビネットCは、例えばシステムキッチンに用いられるものであり、収納庫1と、この収納庫1に設けられた引出し構造2とを備えている。収納庫1は、左右一対の側壁11と、両側壁11の後側に配置された後壁12と、図示しない天板と底壁とによって、前方を開口させた箱形に形成されている。前記天板は、左右方向に長く形成された一枚板からなり、複数のキャビネットの天板として共用されている。引出し構造2は、収納庫1の上部に配置された第1主引出し21と、収納庫1の上下方向中間部に配置された第2主引出し22と、収納庫1の下部に配置された第3主引出し23とを備えている。第1~第3主引出し21~23は、収納庫1に対してそれぞれ独立して前後方向に引出し及び格納可能に設けられている図2参照。図2は、第1主引出し21を引出した状態を示す斜視図である。図2において、第1主引出し21は、前板21aと、左右一対の側板21bと、後板21cと、底板21dとによって、上方を開口させた箱形に形成されている。両側板21bは、収納庫1の両側壁11の内面に取り付けられたレール21e図5参照を介してそれぞれ収納庫1に対して前後方向にスライド可能に支持されている。また、両側板21b及び後板21cは、同一高さに形成されており、前板21aは、側板21b及び後板21cよりも高く形成されている。前板21aの前面には取手21a1が固定されている。なお、両側板21b及び後板21cは異なる高さに形成されていてもよい。第2及び第3主引出し22,23は、第1主引出し21と略同一に構成されており、前板22a,23aの前面には、それぞれ取手22a1図1参照,23a1が固定されている。図3は、図1の状態のキャビネットCから右側の側壁11を取り除いた状態で一部を断面で示す側面図である。図3において、引出し構造2は、第1主引出し21の内方上部に設けられた内引出し24をさらに備えている。なお、図3では、この内引出し24のみを断面で表している。図4は、内引出し24を分解した状態を示す斜視図である。図4において、内引出し24は、第1主引出し21を引出した状態で、収納庫1に対して引出し及び格納することができる枠部材25と、内引出し24の用途に対応して枠部材25に着脱自在に取り付けられる用途対応部材26とを有している。枠部材25は、前枠板25aと、左右一対の側枠板25bと、後枠板25cとにより、矩形枠状に形成されている。前枠板25aの前面には、その左右方向全長に亘って延びる取手25a1が取り付けられている。図3において、前枠板25aの前面には、前記取手25a1の下方に永久磁石25a2が固定されている。この永久磁石25a2は、第1主引出し21及び内引出し24が格納された状態で、第1主引出し21の前板21aの後面に固定された磁性体金属からなる被吸着部材21a2を、磁力によって吸着している。さらに、前板枠25aの後面には、その長手方向全長に亘って断面逆L字状の載置板部25a3が取り付けられている。この載置板部25a3は、その上面が後枠板25cの上面と同一平面上に位置するように配置されている。図4において、各側枠板25bの外面には、前後方向に延びる被案内部25b2が取り付けられており、この被案内部25b2は、収納庫1の両側壁11の内面に取り付けられたレール27図5参照により前後方向にスライド可能に支持されている。両側枠板25bの内面側には、その長手方向全長に亘って載置板部25b1が取り付けられている。この載置板部25b1は、その上面が後枠板25cの上面と同一平面上に位置するように配置されている。用途対応部材26は、収納部26gを有するトレイよりなり、前板26aと、左右一対の側板26bと、後板26cと、底板26dとにより、上方を開口させた箱形に形成されている。前板26a、側板26b及び後板26cの各上端部には、その長手方向全長に亘って水平方向に延びる鍔部26a1,26b1,26c1が一体形成されている。鍔部26a1,26b1,26c1は、前枠板25aの載置板部25a3、側枠板25bの載置板部25b1及び後枠板25cの各上面にそれぞれ載置されるようになっている。用途対応部材26の両側板26bの前後方向中間部には、左右方向に延びる横仕切板26eが一体形成されている。この横仕切板26eと後板26cとの間には、前後方向に延びる2枚の縦仕切板26fが、左右方向に等間隔に配置された状態で一体形成されている。これにより、用途対部材26の内部には、複数本実施形態では4個の収納部26gが形成されている。次に、本実施形態の引出し構造2の使用方法について、図面を参照しながら説明する。図1に示す状態から内引出し24に収容されている収容物を取り出す場合は、取手21a1を前方へ引いて第1主引出し21を前方へ引出す。これにより、内引出し24が第1主引出し21とともに前方へ引出され図5参照、用途対応部材26の収納部26gから収納物を取り出すことができる。そして、この状態から内引出し24を押して収納庫1内に格納することにより、図2に示すように、第1主引出し21に収容されている収容物を取り出すことができる。また、図5の状態において、内引出し24の枠部材25から用途対応部材26を取り外すことにより図6参照、例えば収納部26gの大きさや形状を変更した用途対応部材26を、枠部材25に取り付けることができる。以上、本実施形態の引出し構造2によれば、収納庫1に対して引出し及び格納可能な枠部材25に、内引出し24の用途に対応する用途対応部材26を着脱自在に取り付けるようにしたので、用途に応じて内引出し24の大きさ等を変更したい場合には、枠部材25に対してその用途に対応した用途対応部材26を設計変更し直すだけでよく、引出し構造2全体を設計し直す必要がない。したがって、設計変更を最小限に抑えながら内引出し24の使用自由度を高めることができる。また、本実施形態の用途対応部材26は、収納部26gを有するトレイよりなるため、内引出し24を収納スペースとして使用することができる。また、枠部材25を永久磁石25a2の磁力により第1主引出し21の被吸着部材21a2に吸着させるようにしたので、第1主引出し21を引出すことにより、内引出し24を第1主引出し21と連動して引き出すことができる。これにより、内引出し24の収容物を容易に出し入れすることができ、内引出し24の使い勝手が向上する。図7は本発明の第2の実施形態に係る引出し構造を備えたキャビネットを示す斜視図であり、図8はその内引出しを分解した状態を示す斜視図である。本実施形態の引出し構造は、内引出しの用途対応部材の形状が、第1の実施形態と相違している。図8において、本実施形態の用途対応部材28は、平板状に形成された作業台部28aを有するプレートよりなり、枠部材25に着脱自在に取り付けられるようになっている。用途対応部材28の下面周縁部は、枠部材25の両側枠板25bの載置板部25b1及び後枠板25cの各上面にそれぞれ載置されるようになっている。以上、本実施形態の引出し構造2においては、用途対応部材28が作業台部28aを有するプレートよりなるため、主引出し21及び内引出し24を前方へ引き出すことにより、内引出し24を作業スペースとして使用することができる図7参照。図9は本発明の第3の実施形態に係る引出し構造を備えたキャビネットを示す斜視図であり、図10はその内引出しを分解した状態を示す斜視図である。本実施形態の引出し構造は、内引出しの用途対応部材に形成される収納部の個数が、第1の実施形態と相違している。図10において、本実施形態の用途対応部材29は、収納部29gを有するトレイよりなり、前板29aと、左右一対の側板29bと、後板29cと、底板29dとにより、上方を開口させた箱形に形成されている。前板29a、側板29b及び後板29cの各上端部には、その長手方向全長に亘って水平方向に延びる鍔部29a1,29b1,29c1が一体形成されている。鍔部29b1,29c1は、側枠板25bの載置板部25b1及び後枠板25cの各上面にそれぞれ載置されるようになっている。用途対応部材29の前板29aと後板29cとの間には、前後方向に延びる2枚の縦仕切板29fが、左右方向に等間隔に配置された状態で一体形成されており、複数本実施形態では3個の収納部29gが形成されている。これにより、図9に示すように、主引出し21及び内引出し24を前方へ引き出すことにより、収納部29gから収納物を取り出すことができる。図10において、用途対応部材29の前後方向の長さ寸法L1は、枠部材25の内部空間の前後方向の長さ寸法L2よりも短く設定されており、用途対応部材29は、図9に示すように、平面視において枠部材25の内部空間の一部本実施形態では用途対応部材29の前板29aと枠部材25の前枠板25aとの間を残した状態で、枠部材25に取り付けられるようになっている。これにより、図9の内引出し24を引出した状態で、枠部材25の一部残された内部空間を通して、その下方に配置されている主引出し21の収容物を出し入れすることができる。以上、本実施形態の引出し構造2においては、枠部材25の一部残された内部空間を通して、主引出し21の収容物を出し入れすることができるため、引出し構造2の使い勝手が向上する。なお、本発明は、上記の実施形態に限定されることなく適宜変更して実施可能である。例えば、上記各実施形態の内引出し24は、第1主引出し21の内方に設けられているが、第2主引出し22や第3主引出し23の内方に設けられていてもよい。また、上記各実施形態の枠部材25は、矩形枠状に形成されているが、複数の内部空間が形成されるように格子枠状に形成されていてもよい。この場合、各内部空間毎にトレイ等の用途対応部材を着脱自在に配置することにより、内引出し24の使用自由度をさらに高めることができる。さらに、第3の実施形態の用途対応部材29は、枠部材25の内部空間の前方を一部残すように枠部材25に取り付けられているが、前記内部空間の後方を一部残すように枠部材25に取り付けられていてもよい。また、用途対応部材29の左右方向の寸法を、枠部材25の内部空間の左右方向の長さ寸法よりも短く形成して、前記内部空間の右側又は左側を一部残すようにしてもよい。また、第3の実施形態の用途対応部材29は、収納部29gを有しているが、作業台部を有していてもよい。また、上記各実施形態の引出し構造2は、システムキッチンに用いられる場合について説明したが、セパレートタイプのキッチンや洗面化粧台や学習机等の他の収納家具にも適用することができる。また、上記各実施形態では、永久磁石25a2を内引出し24の枠部材25に、被吸着部材21a2を第1主引出し21にそれぞれ取り付けているが、これらの取付位置は逆にしてもよい。また、被吸着部材21a2して、磁性体金属を例示しているが、その他の磁性体や永久磁石であってもよい。また、上記各実施形態の内引出し24は、永久磁石25a2の磁力により第1主引出し21と連動して引出されるようになっているが、第1主引出し21と連動させずに独立して引出されるようにしてもよい。"