"トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成手段と、前記パルス生成手段に接続されて、トナーにクラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像を行う複数の現像手段と、前記複数の現像手段のうち、所定の一部の現像手段の前記パルス生成手段に対する電気的な接続、切り離しの切替を行う接続切替手段と、前記接続切替手段の切替タイミングをクラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御手段と、を備えたことを特徴とする電源装置。前記パルス生成手段は、前記極性切替タイミングにおいて、いずれの極性のクラウドパルス信号も生成しない貫通電流防止期間を設けており、前記制御手段は、前記貫通電流防止期間中に前記接続切替手段の切替タイミングを設定する、ことを特徴とする請求項1記載の電源装置。前記制御手段は、前記極性切替タイミングにおける前記クラウドパルス信号の波高値及び最低値を、前記極性切替タイミング以外における前記クラウドパルス信号の波高値及び最低値よりも小さく設定することを特徴とする請求項1または請求項2記載の電源装置。電力を供給する電力供給手段と、前記電力供給手段からの電力の供給を受けて、トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成手段と、前記パルス生成手段に接続されて、トナーにクラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像を行う複数の現像手段と、前記複数の現像手段のうち、所定の一部の現像手段の前記パルス生成手段に対する電気的な接続、切り離しの切替を行う接続切替手段と、前記接続切替手段の切替タイミングをクラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御手段と、を備えたことを特徴とする画像形成装置。複数の現像装置を備えた画像形成装置に用いられる電源装置で実行させる電源制御方法において、トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成過程と、前記現像装置に前記クラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像を行わせる現像過程と、前記複数の現像装置のうち、所定の一部の現像装置の前記電源装置に対する電気的な接続、切り離しの切替を行わせる接続切替過程と、前記接続切替過程における切替タイミングを前記クラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御過程と、を備えたことを特徴とする電源制御方法。しかしながら、上記従来の高電圧を印加したまま現像装置負荷の電気的な接続あるいは切り離しを行う技術では、切り替え時に発生する負荷変動により、接続した状態のままにおかれる現像装置において、印加される電圧が変動し、場合によっては、出力変動に伴う、過電圧が現像装置フレア現像ローラの耐電圧を超え、絶縁皮膜を破る恐れや、経時での絶縁劣化を引き起こすなどの問題が生じていた。そこで、本発明の目的は、複数の現像装置で高圧電源回路を共用化し、現像装置の一部を電気的に接続あるいは切り離す場合でも、現像装置への影響を低減し、現像装置フレア現像ローラの長寿命化が図れ、形成する画像品質を維持することが可能な電源装置、画像形成装置および電源制御方法を提供することにある。上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の電源装置は、トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成手段と、前記パルス生成手段に接続されて、トナーにクラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像を行う複数の現像手段と、前記複数の現像手段のうち、所定の一部の現像手段の前記パルス生成手段に対する電気的な接続、切り離しの切替を行う接続切替手段と、前記接続切替手段の切替タイミングをクラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御手段と、を備えたことを特徴とする。また、本発明の画像形成装置は、電力を供給する電力供給手段と、前記電力供給手段からの電力の供給を受けて、トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成手段と、前記パルス生成手段に接続されて、トナーにクラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像を行う複数の現像手段と、前記複数の現像手段のうち、所定の一部の現像手段の前記パルス生成手段に対する電気的な接続、切り離しの切替を行う接続切替手段と、前記接続切替手段の切替タイミングをクラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御手段と、を備えたことを特徴とする。また、本発明は、複数の現像装置を備えた画像形成装置に用いられる電源装置で実行させる電源制御方法において、トナーをクラウド化するためのクラウドパルス信号を生成するパルス生成過程と、前記現像装置に前記クラウドパルス信号を供給して、前記トナーを浮遊させて現像をわせる現像過程と、前記複数の現像装置のうち、所定の一部の現像装置の前記電源装置に対する電気的な接続、切り離しの切替を行わせる接続切替過程と、前記接続切替過程における切替タイミングを前記クラウドパルス信号の極性切替タイミングに同期させる制御過程と、を備えたことを特徴とする。本発明によれば、複数の現像装置で高圧電源回路を共用化し、現像装置の一部を電気的に接続あるいは切り離す場合でも、現像装置への影響を低減して現像装置の長寿命化と画像形成品質の維持とを図ることができるという効果を奏する。以下に添付図面を参照して、この発明に係る電源装置、画像形成装置および電源制御方法の実施形態を詳細に説明する。[1]第1実施形態本実施の形態にかかる画像形成装置は、コピー機能、プリンタ機能、スキャナ機能およびファクシミリ機能のうち少なくとも二つの機能を有する一般に複合機と称されるものであって、原稿を読み取り画像データに変換する画像読取部と、画像読取部で原稿を読み取って得られた画像データに対して画像処理を施す画像処理部と、画像処理された画像データに基づき紙面に画像を形成する画像形成部とを有する。また、本実施の形態の画像形成装置は、筐体内部に画像形成部、画像処理部が収納され、筐体の前面が外装カバーにより開閉可能となっている。外装カバーが開状態になった場合、後述のインターロックスイッチ等で開状態を検知して画像形成装置内部のコントローラに開状態の検知信号を送信するとともに、インターロックスイッチにより高圧電源部への電力供給を遮断するようになっている。図1は、電子写真方式のカラー画像形成装置の画像形成部の一例の説明図である。まず、画像形成部は、4つの感光体ドラム10Y,10M,10C,10Kと、各感光体ドラム10Y,10M,10C,10K上に形成した潜像を互いに異なる色のトナー像にそれぞれ現像する複数の現像装置11Y,11M,11C,11Kと、異なる色のトナー像がそれぞれ重ね合わせ状態に一次転写される矢印A方向に回転する像担持体としての中間転写ベルト16とを備えている。中間転写ベルト16は、無端状のベルトである。本実施形態では、中間転写ベルト16の上方に、中間転写ベルト16の回動方向Aに沿って、ブラック,シアン,マゼンタ,イエローの各色用の4個の上述した感光体ドラム10Y,10M,10C,10K以下、それぞれを区別する必要が無い場合には、単に感光体ドラム10と記載するを並列にそれぞれ配置している。感光体ドラム10の周囲には、帯電装置12と、前述した現像装置11と、一次転写装置を構成する一次転写ローラ14と、クリーニング装置13がそれぞれ配設されている。感光体ドラム10は、回転方向Bに回転駆動され、このとき帯電装置12によって感光体ドラム10の表面が所定の極性に帯電される。次いで、その帯電面に、露光装置15から出射されるレーザ光が照射され、これによって感光体ドラム10に静電潜像が形成され、その静電潜像が現像装置11によって各色のトナー像として可視像化される。各感光体ドラム10には、一次転写ローラ14がそれぞれ対向配置されていて、その各一次転写ローラ14と感光体ドラム10との間には中間転写ベルト16が挟まれた状態で回動するようになっている。このとき、中間転写ベルト16は、駆動ローラ17とテンションローラ19の2個のローラによって支持されている。中間転写ベルト16を3個以上のローラによって張架しても良いが、出来る限り小型化し、高さを抑制するため、本実施形態では中間転写ベルト16を2個のローラによって張架することで、高さを抑制している。次に、その中間転写ベルト16の表面に、各感光体ドラム10に可視像化されたトナー像が、一次転写ローラ14の作用によって転写される。このようにして、ブラックK,シアンC,マゼンタM,イエローYのトナー像が、中間転写ベルト16に正確に順次重ね合わせた状態で転写されていき、フルカラーの合成カラー画像が形成される。一方、中間転写ベルト16を挟んで、駆動ローラ17二次転写対向ローラに対向して二次転写ローラ18が配設され、給紙ユニット21から記録媒体である転写紙Pが給紙される。これによりレジストローラ対22の回転によって、転写紙Pが所定のタイミングで、駆動ローラ17と二次転写ローラ18の間に送り込まれる。すると、中間転写ベルト16に担持されている合成カラー画像が二次転写ローラ18の作用により転写紙Pに一括して転写される。そして、その転写紙P上のトナー像が、定着装置23により熱と圧力によって定着され、図示しない排紙トレイ上に排出される。トナー像二次転写後の中間転写ベルト16の表面に付着する転写残トナーは、クリーニング装置20によって除去される。なお、図1では、2次転写ローラを介して転写紙に転写する方式の例を示したが転写紙に直接転写する方式の画像形成部を用いてもよい。本実施形態では、この画像形成部としての現像装置11は、高容量のフレア現像ローラにフレア現像用の高圧電源回路により交流電圧を印加することで、トナーをホッピングさせた状態で現像するフレア現像を行っている。図2は、画像形成装置の電源系の概要説明図である。画像形成装置の電源系は、画像形成部を構成する現像装置11にリレースイッチSW_RL1を介して、電力を供給し、現像装置11を駆動する負荷駆動装置30を備えている。ここで、現像装置11は、上述したように、現像装置11Y,11M,11C,11Kを備えている。現像装置11Y,11M,11Cは、フルカラー印刷時に一体の現像装置11Xとして機能する。一方、現像装置11Kは、フルカラー印刷時及びモノクロ印刷時のいずれでも用いられる。そこで、リレースイッチSW_RL1は、モノクロ印刷時には、グランドGND側に接続され、現像装置11Xとして機能する現像装置11Y,11M,11Cを接地状態として、各現像装置11Y,11M,11Cを電位的に安定な状態としている。そして、現像装置11Kにのみ負荷駆動装置30から黒Kのトナーをクラウド状態とするためのクラウドパルス信号CPを供給することとなる。一方、リレースイッチSW_RL1は、フルカラー印刷時には、現像装置11K側となり、現像装置11Kと並列に現像装置11Y,11M,11Cを接続する。この結果、全ての現像装置11Y,11M,11C,11Kに負荷駆動装置30からクラウドパルス信号CPが供給され、イエローY、マゼンタM、シアンC及び黒Kのトナーをクラウド状態とするためのクラウドパルス信号CPを供給することとなる。図3は、負荷駆動装置の概要構成ブロック図である。負荷駆動装置30は、CPU31を有し、負荷駆動装置30全体を制御するコントローラ32と、コントローラ32の制御下でクラウドパルス信号を生成し、直接現像装置11を構成する現像装置11K及びリレースイッチSW_RL1を介して現像装置11を構成する現像装置11Y,11M,11Cに供給する高圧電源回路33と、を備えている。ここで、コントローラ32は、高圧電源回路33に対して、クラウドパルス信号CPの周波数νを制御するための周波数制御信号SF、クラウドパルス信号CPの波高値Vppを制御するためのVpp制御信号SVP、クラウドパルス信号CPの最低値Vminを制御するためのVmin制御信号SVMを出力している。ここで、クラウドパルス信号CPの周波数ν、波高値Vpp、最低値Vminは、画像形成装置が設置されている温湿度環境や、形成する画像濃度に応じて、最適なクラウドパルス信号CPを生成できるようにコントローラ32により制御される。図4は、高圧電源回路の概要構成ブロック図である。高圧電源回路33は、Vpp制御信号SVPが入力されてVpp制御信号SVPに対応する波高値Vppに相当する高電位側電源として機能するVpp電源41と、Vmin制御信号SVMが入力されてVmin制御信号SVMに対応する最低値Vminに相当する低電位側電源として機能するVmin電源42と、コントローラ32からの周波数制御信号SFの入力に基づいて、後に詳述するスイッチング制御信号CSW1~CSW4及びスイッチング制御信号CSWRを生成し出力するスイッチSW駆動回路43と、Vpp電源41及びVmin電源42から供給された電力を受けて、スイッチング制御信号CSW1~CSW4に基づいて波高値Vpp及び最低値Vminを有するクラウドパルス信号CPを生成し、出力するフルブリッジ回路44と、を備えている。図5は、クラウドパルス信号の説明図である。クラウドパルス信号CPは、図5に示すように、最低値Vmin、波高値Vppのパルス信号であり、その周期TTは、コントローラ32が出力する周波数制御信号SFに相当する周波数νの逆数、すなわち、TT=1/νとなっている。図6は、現像装置を構成するフレア現像ローラと、クラウドパルス信号との関係の説明図である。現像装置11Y,11M,11C,11Kを構成するフレア現像ローラFERは、トナーをクラウド化するとともに、回転することでトナーの搬送を行っている。フレア現像ローラFERは、図6aに示すように、一方の電極として構成される芯金51と、芯金51に対して絶縁層52を介して積層され、他方の電極が形成された電極層53と、電極層53に形成された電極を保護するために電極層53を覆う表層54と、を備えている。このようにフレア現像ローラFERは、一対の電極芯金51および電極層53との間に絶縁層52が設けられているため、容量性負荷を形成することとなっている。また、電極層53を構成している電極は、フレア現像ローラFERの回転方向とは直交する方向に延在するとともに、所定の間隔を配して、複数設けられている。そして、高圧電源回路33により、図6bの上部に示すように、最低値Vmin、波高値Vppを有するA相のクラウドパルス信号CPが電極層53の電極に印加され、A相とは逆相のB相のクラウドパルス信号CPが芯金51に印加されて、トナーのクラウド状態を形成している。この場合において、絶縁層52は、数十μmの厚さであり、電気的な劣化や絶縁破壊が発生すると、A相-B相間のリークとなり、トナーのクラウド状態を維持することはできなくなる。図7は、フルブリッジ回路及び現像装置の回路構成例の説明図である。図7において、現像装置11Y,11M,11C,11Kのフレア現像ローラFERは、上述したように、容量性負荷として機能することとなるので、それぞれ容量性負荷LY,LM,LC,LKと表記している。フルブリッジ回路44は、二つの高電位側スイッチSW_Y1,SW_Y3、二つの低電位側スイッチSW_Y2,SW_Y4を備えており、高電位側スイッチSW_Y1と低電位側スイッチSW_Y2との接続点に容量性負荷LK現像装置11Kのフレア現像ローラFERに相当の一方の端子TAが接続され、高電位側スイッチSW_Y3と低電位側スイッチSW_Y4との接続点に容量性負荷LKの他方の端子TBが接続されている。端子TA及び端子TBには、リレースイッチSW_RL1の二つの接点を介して、容量性負荷LKと並列に容量性負荷LY現像装置11Yのフレア現像ローラFERに相当、容量性負荷LM現像装置11Mのフレア現像ローラFERに相当及び容量性負荷LC現像装置11Cのフレア現像ローラFERに相当が並列に接続可能に設けられている。また、高電位側スイッチSW_Y1にはオンオフ状態を制御するためのスイッチング制御信号CSW1がスイッチ駆動回路43から入力されている。同様に、低電位側スイッチSW_Y2には、オンオフ状態を制御するためのスイッチング制御信号CSW2が、高電位側スイッチSW_Y3にはオンオフ状態を制御するためのスイッチング制御信号CSW3が、低電位側スイッチSW_Y4にはオンオフ状態を制御するためのスイッチング制御信号CSW4が、それぞれスイッチ駆動回路43から入力されている。また、リレースイッチSW_RL1には、切替状態を制御するためのスイッチング制御信号CSWRがスイッチ駆動回路43から入力されている。ここで、実施形態の詳細な動作説明に先立ち、従来の制御における問題点について簡単に説明する。図8は、従来の制御における問題点の説明図である。図7の回路において、従来と同様の制御を行って、リレースイッチSW_RL1を用いて容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離した場合を想定する。この場合において、高電位側スイッチSW_Y1と低電位側スイッチSW_Y4とは対となって同期してスイッチングされる。また、高電位側スイッチSW_Y3と低電位側スイッチSW_Y2とは対となって同期してスイッチングされる。そして、高電位側スイッチSW_Y1及び低電位側スイッチSW_Y4の対と、高電位側スイッチSW_Y3及び低電位側スイッチSW_Y2の対と、は、図8a及び図8bに示すように、互いに逆相で駆動されている。ところで、4つのスイッチSW_Y1~SW_Y4のスイッチング制御と、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離すための制御とは、非同期状態で行うことができるため、任意のタイミングで容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離した場合には、切り離し自体は行えるが、残された容量性負荷LKの端子電圧に良くない影響を与えることとなる。具体的には、図8dに示すように、例えば、時刻t0において、リレースイッチSW_RL1の可動接点を容量性負荷LK側からグランドGND側に切り替えた場合、図8cに示すように、端子TAで観察したクラウドパルス信号CPの波形にノイズパルスNPが重畳されてしまい、設定した波高値Vppを超える電位を有するクラウドパルス信号CPとなり、最適なクラウドパルス信号CPの波形とは異なるものとなる。同様の影響は、端子TB側にも現れる。したがって、トナーにおいて所望のクラウド状態を保てないこととなり、ひいては、画像形成にも影響を与え、形成される画像の劣化を招くこととなる。そこで、本第1実施形態においては、上記影響を低減して、良好な画像を形成するために、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離す際のノイズパルスNPのピーク値が設定した波高値Vppあるいは最低値Vminに影響を与えないように、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離すタイミング、すなわち、リレースイッチSW_RL1の切替タイミングを、4つのスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングと同期させ、同時に行うこととしている。図9は、第1実施形態のタイミングチャートである。図9に示すように、スイッチ駆動回路43は、4つのスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングに同期させて、時刻t1にスイッチング制御信号CSWRを遷移させて、リレースイッチSW_RL1を駆動し、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離している。このため、端子TAで観察したクラウドパルス信号CPの波形にノイズパルスNPが重畳されてしまったとしても、ノイズパルスNPのピーク値が波高値Vppあるいは最低値Vminを超えないようにして、トナーを所望のクラウド状態に保つようにしている。従って、トナーを所望のクラウド状態に保てるのであれば、スイッチング制御信号CSWRを遷移させる時刻t1は、必ずしも4つのスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングと一致させた状態に同期させる必要はない。すなわち、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離す際のノイズパルスNPのピーク値が設定した波高値Vppあるいは最低値Vminに影響を与えない範囲設定した波高値Vppあるいは最低値Vminの許容変動範囲内で、クラウドパルス信号CPの立ち下がりあるいは立ち上がり波形を考慮して、一定量前後させて同期させるように構成することも可能である。以上の説明は、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離す場合のものであったが、逆に容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続する場合も同様である。以上の説明のように、本第1実施形態によれば、複数の現像装置11Y,11M,11C、11Kで高圧電源回路33を共用化し、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す場合でも、その影響を低減してフレア現像ローラFERの絶縁層絶縁膜の破壊や、絶縁特性の劣化を防止することができ、フレア現像ローラFERの長寿命化が図れ、形成する画像品質を維持することが可能となる。[2]第2実施形態上記第1実施形態においては、フルブリッジ回路44を構成するスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングに同期させて、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す実施形態であったが、本第2実施形態は、フルブリッジ回路44を構成するスイッチSW_Y1~SW_Y4が同時にオン状態となることによる貫通電流に起因する過電流を防止する過電流防止制御期間中に容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す実施形態である。以下の説明において、負荷駆動装置30の構成については、第1実施形態と同様であるので、第1実施形態の図面を援用して説明を行うものとする。図10は、過電流防止制御の説明図である。図10aは、スイッチ駆動回路43内で生成される相切替信号SPHであり、図10b~eに示すように、相切替信号SPHの立ち上がりタイミングに同期して、高電位側スイッチSW_Y1を駆動するスイッチング制御信号CSW1及び低電位側スイッチSW_Y4を駆動するスイッチング制御信号CSW4を、各スイッチSW_Y1,SW_Y4のオン状態に相当する状態に遷移させる。同様に、相切替信号SPHの立ち下がりタイミングに同期して、高電位側スイッチSW_Y3を駆動するスイッチング制御信号CSW3及び低電位側スイッチSW_Y2を駆動するスイッチング制御信号CSW2を、各スイッチSW_Y3,SW_Y2のオン状態に相当する状態に遷移させる。この場合において、高電位側スイッチSW_Y1を駆動するスイッチング制御信号CSW1及び低電位側スイッチSW_Y4を駆動するスイッチング制御信号CSW4をオン状態に相当する状態に遷移させる場合には、相切替信号SPHの立ち上がりタイミング時刻t11に相当に対し、所定の貫通電流防止待機時間TWだけ遅れたタイミング時刻t12に相当で、高電位側スイッチSW_Y1を駆動するスイッチング制御信号CSW1及び低電位側スイッチSW_Y4を駆動するスイッチング制御信号CSW4がオン状態に相当する状態に遷移するようにされている。同様に、高電位側スイッチSW_Y3を駆動するスイッチング制御信号CSW3及び低電位側スイッチSW_Y2を駆動するスイッチング制御信号CSW2をオン状態に相当する状態に遷移させる場合には、相切替信号SPHの立ち下がりタイミングに時刻t13に相当対し、所定の貫通電流防止待機時間TWだけ遅れたタイミング時刻t14に相当で、高電位側スイッチSW_Y3を駆動するスイッチング制御信号CSW3及び低電位側スイッチSW_Y2を駆動するスイッチング制御信号CSW2がオン状態に相当する状態に遷移するようにされている。これらの結果、直列に接続されている高電位側スイッチSW_Y1と低電位側スイッチSW_Y2とが同時にオン状態となることもなく、直列に接続されている高電位側スイッチSW_Y3と低電位側スイッチSW_Y4とが同時にオン状態となることもないので、貫通電流が流れることに起因する過電流がこれらのスイッチSW_Y1~SW_Y4に流れることはなく、過電流を防止している。図11は、第2実施形態の動作タイミングチャートである。そこで、本第2実施形態においては、図11に示すように、相切替信号SPHの遷移タイミング切替タイミングに同期させ、貫通電流防止待機時間TW中にリレースイッチSW_RL1の切替を行うことで、複数の現像装置11Y,11M,11C、11Kで高圧電源回路33を共用化する場合でも、確実にフルブリッジ回路44を構成するスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングに同期させて、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離すことができる。したがって、本第2実施形態においても、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す影響を低減してフレア現像ローラFERの絶縁層絶縁膜の破壊や、絶縁特性の劣化を防止することができ、フレア現像ローラFERの長寿命化が図れ、形成する画像品質を維持することが可能となる。この場合において、図11f中に符号TM1~TM3で示すように、図11aに示す相切替信号SPHの遷移タイミングから、図11b~eに表される貫通電流防止待機時間TWに対して、設定された波高値Vppあるいは現像装置の台数によって、切替タイミングを選択可能な構成とすることにより、より最適なタイミングで容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離すことができ、その影響を低減することができる。図11fの場合、符号TM1は、相切替信号SPHの遷移タイミングから貫通電流防止待機時間TWの25パーセントの時間が経過したタイミング、符号TM2は、相切替信号SPHの遷移タイミングから貫通電流防止待機時間TWの50パーセントの時間が経過したタイミング、符号TM3は、相切替信号SPHの遷移タイミングから貫通電流防止待機時間TWの75パーセントの時間が経過したタイミングである。[3]第3実施形態上記第1実施形態及び第2実施形態においては、波高値Vpp及び最低値Vminは、一定値である場合について説明したが、本第3実施形態は、リレースイッチSW_RL1の切替タイミングに合わせて波高値Vppあるいは最低値Vminの絶対値電圧を通常電圧よりも低い電圧とすることで、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す影響を低減する実施形態である。以下の説明においては、通常動作時の波高値Vpp及び最低値Vminをそれぞれ波高値VppN、最低値VminNと表すものとし、リレースイッチSW_RL1の切替タイミングにおける波高値Vpp及び最低値Vminをそれぞれ波高値VppL、最低値VminLと表すものとし、|VppL|<|VppN||VminL|<|VminN|であるとする。図12は、第3実施形態の動作タイミングチャートである。本第3実施形態においては、図12に示すように、スイッチ駆動回路43は、コントローラ32の制御下で、4つのスイッチSW_Y1~SW_Y4の切替タイミングに同期させて、時刻t11にスイッチング制御信号CSWRを遷移させて、リレースイッチSW_RL1を駆動し、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離すこととなるが、コントローラ32は、この切替に先立って、Vpp制御信号SVPをVpp電源41に出力し、Vmin制御信号SVMをVmin電源42に出力することで、時刻t11に対応するタイミングを含むクラウドパルス信号CPの波高値および最低値ををそれぞれ波高値VppL、最低値VminLとしている。この結果、時刻t11において、スイッチング制御信号CSWRを遷移させて、リレースイッチSW_RL1を駆動し、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKから電気的に切り離したことにより発生するノイズパルスNP1が端子TAで観察したクラウドパルス信号CPの波形に重畳されてしまったとしても、ノイズパルスNP1のピーク値が通常時の波高値Vppあるいは最低値Vminを超えないようにして、トナーを所望のクラウド状態に保つことが可能となっている。以上の説明のように、本第3実施形態によっても、複数の現像装置11Y,11M,11C、11Kで高圧電源回路33を共用化し、容量性負荷LY,LM,LCを容量性負荷LKに電気的に接続あるいは切り離す場合でも、その影響を低減してフレア現像ローラFERの絶縁層絶縁膜の破壊や、絶縁特性の劣化を防止することができ、フレア現像ローラFERの長寿命化が図れ、形成する画像品質を維持することが可能となる。[4]実施形態の変形例以上の説明においては、リレースイッチSW_RL1の詳細な構成については、述べなかったが、機械的な接点を有するリレー装置あるいはFET等を用いた電気的接点を有する装置のいずれであっても適用が可能である。以上の説明においては、各実施形態を別々に説明したが、第1実施形態、第2実施形態あるいは第3実施形態を適宜組み合わせるように構成することも可能である。また、上記各実施形態では、本発明の画像形成装置を、コピー機能、プリンタ機能、スキャナ機能およびファクシミリ機能のうち少なくとも二つの機能を有する複合機に適用した例を挙げて説明したが、複写機、プリンタ、ファクシミリ装置等の画像形成装置であればいずれにも適用することができる。以上、発明を実施するための形態について説明を行ったが、本発明は、この発明を実施するための形態で述べた実施の形態に限定されるものではない。本発明の主旨をそこなわない範囲で変更することが可能である。"