"エレベータの運転制御を行う既設制御盤とは、異なる補助制御盤を設置するエレベータの補助制御盤の設置構造であって、前記既設制御盤は、前記エレベータが設置されている構造物に対して固定されているプールボックスに固定されており、前記補助制御盤は、前記プールボックスに固定されたボックス側ブラケットに固定されることで、前記既設制御盤に隣接して設置されることを特徴とするエレベータの補助制御盤の設置構造。請求項1に記載のエレベータの補助制御盤の設置構造において、前記既設制御盤は、上部に吊られ側連結具を固定する際に用いられる吊り穴が予め形成されており、前記補助制御盤は、前記既設制御盤に固定された制御盤側ブラケットに前記吊り穴を用いて固定されているエレベータの補助制御盤の設置構造。請求項1または2に記載のエレベータの補助制御盤の設置構造において、少なくとも前記補助制御盤と前記ブラケットの間に防振部材を配置するエレベータの補助制御盤の設置構造。請求項1~3のいずれか1つに記載のエレベータの補助制御盤の設置構造において、前記補助制御盤は、前記既設制御盤の前記補助制御盤と対向する側面部に予め固定されている補助機器を固定する際に用いられる機器固定用穴が前記既設制御盤と対向する側面部と反対側の側面部に形成されているエレベータの補助制御盤の設置構造。請求項1~4のいずれか1つに記載のエレベータの補助制御盤の設置構造において、前記ボックス側ブラケットは、前記プールボックスと固定されている側と反対側に前記構造物に対する前記ボックス側ブラケットの高さを調整する高さ調整機構が取り付けられているエレベータの補助制御盤の設置構造。請求項1~5のいずれか1つに記載のエレベータの補助制御盤の設置構造において、前記既設制御盤は、前記プールボックスの上部に固定されるものであり、前記プールボックス2は、前記上部に、前記既設制御盤によって覆われないスペースを有しており、前記補助制御盤は、少なくとも一部が前記スペースに載置され、前記プールボックスに直接固定されているエレベータの補助制御盤の設置構造。ところで、補助制御盤を既設制御盤と同様に、機械室の床に設置することとなると、補助制御盤を固定するために、床を加工しなければならず、補助制御盤の設置作業が複雑となるという問題があった。本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、補助制御盤の設置作業を容易に行うことができるエレベータの補助制御盤の設置構造を提供することを目的とする。実施形態のエレベータの補助制御盤の設置構造は、エレベータの運転制御を行う既設制御盤とは、異なる補助制御盤を設置する際の構造である。既設制御盤は、エレベータが設置されている構造物に対して固定されているプールボックスに固定されている。補助制御盤は、プールボックスに固定されたボックス側ブラケットに固定されることで、既設制御盤に隣接して設置される。以下に、本発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。実施形態では、機械室を有するエレベータにおいて機械室の床に既設制御盤が設置されている場合について説明するが、これに限定されるものではなく、例えば機械室を有していないエレベータにおいて、昇降路の底部に既設制御盤が設置されている場合についても適用することができる。図1は、既設制御盤の設置構造を示す図である。図2は、実施形態に係る補助制御盤を示す図である。図3は、実施形態に係るエレベータの補助制御盤の設置構造を示す図である。既設制御盤1は、図1に示すように、エレベータが設置されている構造物の床、本実施形態では、機械室の床100にプールボックス2を介して設置されている。既設制御盤1は、エレベータの運転制御を行うものであり、図示しない巻上機などの駆動制御を行う。既設制御盤1は、図1に示すように、内部空間1aに図示しない制御回路、安全回路、電源回路など回路を構成するリレーや基盤、これらを接続する配線、回路と外部電源や、巻上機などの外部機器とを接続する配線が収納されている。既設制御盤1は、プールボックス2に対して固定されている。既設制御盤1のプールボックス2に対する固定は、制御盤ボックス固定手段で行われている。制御盤ボックス固定手段は、本実施形態では、2つのボルト11,12および2つのナット13,14である。ボルト11,12は、既設制御盤1の下部1kに形成された設置用穴およびプールボックス2の上部2bに形成された設置用穴に挿入され、プールボックス2の内部空間2aに先端部が突出し、内部空間2aにおいてナット13,14にそれぞれ螺合される。従って、既設制御盤1は、ボルト11,12およびナット13,14が既設制御盤1およびプールボックス2を挟んで締結されることで、プールボックス2の上部2b、すなわちプールボックス2上に固定される。また、既設制御盤1は、上部1jに、本実施形態では、2つの吊り穴1b,1cが形成されている。ここで、吊り穴1b,1cは、図示しない揚重機により既設制御盤1を揚重する際に、揚重機の吊り側連結具が連結されるアイボルトなどの吊られ側連結具を固定する際に用いられるものである。また、既設制御盤1は、本実施形態では、吊り穴1b,1cとそれぞれ連通するナット1d,1eが内部空間1aに予め固定されている。ここで、ナット1d,1eは、吊り穴1b,1cのそれぞれに挿入された上記吊られ側連結具に螺合されるものである。既設制御盤1を揚重する際、例えば既設制御盤1を機械室に設置する際には、吊られ側連結具を吊り穴1b,1cにそれぞれ挿入し、先端部をナット1d,1eに螺合する。これにより、吊られ側連結具は、既設制御盤1の上部1jに固定される。また、本実施形態では、図3に示すように、ナット1d,1eのうち、補助制御盤4側のナット1dは、後述するボルト61が螺合されるものである。また、既設制御盤1は、図3に示すように、既設制御盤1の側面部のうち、補助制御盤4が設置された際に補助制御盤4が既設制御盤1と対向する側面部1lに、本実施形態では2つの機器固定用穴1f,1gが予め形成されている。ここで、機器固定用穴1f,1gは、補助機器3を既設制御盤1の側面部1lに固定する際に用いられる穴である。また、既設制御盤1は、本実施形態では、機器固定用穴1f,1gとそれぞれ連通するナット1h,1iが内部空間1aに予め固定されている。ここで、ナット1h,1iは、機器固定用穴1f,1gのそれぞれに挿入されたボルト31,32に螺合されるものである。プールボックス2は、図1に示すように、構造物の床100に対して固定されるものである。プールボックス2は、図示は省略するが内部空間2aが既設制御盤1の内部空間1aと連通しており、既設制御盤1の上記回路と外部機器とを接続するための配線などが通るものである。ここで、プールボックス2は、側面部の少なくとも一部が床100よりも上方に位置するように床100に対して固定されている。つまり、プールボックス2は、1つの側面部の全領域のうち一部の領域が床100から露出するように、床100に対して固定されている。プールボックス2の機械室の床100への固定は、ボックス床固定手段で行われている。ボックス床固定手段は、本実施形態では、2つのアンカーボルト21,22である。アンカーボルト21,22は、プールボックス2の下部2cに形成された設置用穴に挿入され、床100のうちプールボックス2の下部2cと対向する部分にそれぞれ打ち込まれる。補助機器3は、例えばインターフォンなどであり、機械室に設置されている既設制御盤1の近傍に設置されるものである。補助機器3は、機械室に既設制御盤1のみが設置されている場合、既設制御盤1に対して固定されるものである。補助機器3は、本実施形態では、上述の側面部1lに固定されている。補助機器3の既設制御盤1に対する固定は、機器制御盤固定手段で行われている。機器制御盤固定手段は、本実施形態では、2つのボルト31,32である。ボルト31,32は、補助機器3の側面部3bに形成された取付用穴および既設制御盤1の機器固定用穴1f,1gにそれぞれ挿入され、先端部が内部空間1aに固定されているナット1h,1iにそれぞれ螺合される。従って、補助機器3は、ボルト31,32、ナット1h,1iが補助機器3および既設制御盤1を挟んで締結されることで、既設制御盤1の側面部1lに固定される。補助制御盤4は、既設制御盤1とは異なるものであり、エレベータの機能を追加する際に、既設制御盤1に隣接して設置されるものである。補助制御盤4は、補助制御盤4は、図3に示すように、本実施形態では、ボックス側ブラケット5によりプールボックス2に固定され、制御盤側ブラケット6により既設制御盤1に固定されるものである。補助制御盤4は、機能を実現するための回路などを構成するリレーや基盤が収納されている。補助制御盤4は、図3に示すように、本実施形態に係る補助制御盤の設置構造により、プールボックス2に対して固定されるものである。補助制御盤4は、図2に示すように、上部4mに、本実施形態では、2つの吊り穴4b,4cが形成されている。ここで、吊り穴4b,4cは、図示しない揚重機により補助制御盤4を揚重する際に、揚重機の吊り側連結具が連結されるアイボルトなどの吊られ側連結具を固定する際に用いられるものである。また、補助制御盤4は、本実施形態では、吊り穴4b,4cとそれぞれ連通するナット4d,4eが内部空間4aに予め固定されている。ここで、ナット4d,4eは、吊り穴4b,4cのそれぞれに挿入された上記吊られ側連結具に螺合されるものである。補助制御盤4を揚重する際、例えば後述する補助制御盤4を設置する際には、吊られ側連結具を吊り穴4b,4cにそれぞれ挿入し、ナット4d,4eに螺合する。これにより、吊られ側連結具は、補助制御盤4の上部4mに固定される。また、本実施形態では、図3に示すように、ナット4d,4eは、後述するボルト62,63が螺合されるものである。また、補助制御盤4は、補助制御盤4の側面部のうち、補助制御盤4の設置時において既設制御盤1と対向する側面部4lと反対側の側面部4oに、本実施形態では、2つの機器固定用穴4f,4gが形成されている。ここで、機器固定用穴4f,4gは、既設制御盤1に固定されていた補助機器3を補助制御盤4の側面部4oに固定する際に用いられる穴である。また、補助制御盤4は、本実施形態では、機器固定用穴4f,4gとそれぞれ連通するナット4h,4iが内部空間4aに予め固定されている。ここで、ナット4h,4iは、機器固定用穴4f,4gのそれぞれに挿入されたボルト31,32に螺合されるものである。また、補助制御盤4は、下部4nに、本実施形態では、2つの設置用穴4j,4kが形成されている。ここで、設置用穴4j,4kは、図3に示すように、ボックス側ブラケット5に補助制御盤4を固定する際に用いられるものである。ボックス側ブラケット5は、補助制御盤4をプールボックス2に固定するためのものであり、第1固定部5aと、第2固定部5bとを含んで構成されている。第1固定部5aは、補助制御盤4が固定される部分であり、平板状に形成されている。第1固定部5aは、補助制御盤4の設置時に、床100と対向する部分である。第1固定部5aには、補助制御盤4の設置時において補助制御盤4の2つの設置用穴4j,4kと対向する位置に設置用穴がそれぞれ形成されている。第2固定部5bは、プールボックス2に固定される部分であり、平板状に形成されている。第2固定部5bは、補助制御盤4の設置時において、プールボックス2の側面部のうち、補助制御盤4側の側面部2dと対向する部分である。第2固定部5bは、第1固定部5aの一方の端部補助制御盤4の設置時における既設制御盤1側から床100に向かって延在して形成されている。つまり、ボックス側ブラケット5は、既設制御盤1および補助制御盤4の正面視においてL字状に形成されている。第2固定部5bには、補助制御盤4の設置時においてプールボックス2の側面部2dと対向する位置に設置用穴が形成されている。制御盤側ブラケット6は、補助制御盤4を既設制御盤1に固定するためのものであり、第1固定部6aと、第2固定部6bと、連結部6cとを含んで構成されている。第1固定部6aは、補助制御盤4が固定される部分であり、平板状に形成されている。第1固定部6aは、補助制御盤4の設置時において補助制御盤4と対向する部分である。第1固定部6aには、補助制御盤4の設置時において補助制御盤4の2つの吊り穴4b,4cと対向する位置に設置用穴がそれぞれ形成されている。第2固定部6bは、既設制御盤1に固定される部分であり、平板状に形成されている。第2固定部6bは、本実施形態では、補助制御盤4の設置時において既設制御盤1の上部1jと対向する部分である。第2固定部6bは、補助制御盤4の設置時において、既設制御盤1の2つの吊り穴1b、1cのうち、補助制御盤4側の吊り穴1bと対向する位置に設置用穴が形成されている。連結部6cは、第1固定部6aと第2固定部6bとを連結するものである。連結部6cは、第1固定部6aの一方の端部補助制御盤4の設置時における既設制御盤1側から第2固定部6bの他方の端部補助制御盤4の設置時における補助制御盤4側まで、既設制御盤1の側面部1lに沿って形成されている。つまり、制御盤側ブラケット6は、既設制御盤1および補助制御盤4の正面視において階段状に形成されている。次に、本実施形態に係るエレベータの補助制御盤4の設置構造を実現するための手順、すなわち既設制御盤1に隣接して補助制御盤4を設置する際の手順について説明する。まず、図1に示すように、既設制御盤1がプールボックス2を介して機械室の床100に固定されている状態で、既設制御盤1の補助制御盤4が設置される側の側面部1lに固定されている補助機器3を取り外す。ここで、ボルト31、32をナット1h,1iから取り外すことで、補助機器3を既設制御盤1から取り外す。次に、図3に示すように、ボックス側ブラケット5をプールボックス2に固定する。ボックス側ブラケット5のプールボックス2に対する固定は、ブラケットボックス固定手段で行われている。ブラケットボックス固定手段は、本実施形態では、ボルト51およびナット52である。ボルト51は、第2固定部5bの設置用穴およびプールボックス2の側面部2dに形成された設置用穴に挿入され、プールボックス2の内部空間2aに先端部が突出し、内部空間2aにおいてナット52に螺合される。ボックス側ブラケット5は、ボルト51およびナット52がボックス側ブラケット5およびプールボックス2を挟んで締結されることで、プールボックス2の側面部2dに固定される。ここで、本実施形態では、ボックス側ブラケット5とプールボックス2との間に、防振部材7を挟んで、ボックス側ブラケット5をプールボックス2に固定する。防振部材7は、ボックス側ブラケット5とプールボックス2との間で行われる振動の伝達を抑制するものであり、バネ、ゴム、エラストマーなどの弾性部材である。次に、ボックス側ブラケット5に高さ調整機構を取り付ける。高さ調整機構は、本実施形態では、ボックス側ブラケット5に調整ボルト15を螺合することで構成されている。調整ボルト15は、頭部15aが床100と接触するように、第1固定部5aの他方の端部補助制御盤4の設置時における既設制御盤1側、すなわちボックス側ブラケット5がプールボックス2と固定されている側と反対側に形成されたねじ穴に螺号している。つまり、ボックス側ブラケット5は、本実施形態では、プールボックス2と調整ボルト15を介して床100により、補助制御盤4を支持する。調整ボルト15をねじ穴に対して回転させることで、ボックス側ブラケット5の床100に対する高さを調整することができる。従って、補助制御盤4の床100に対する平行度などの相対関係を調整することができる。次に、ボックス側ブラケット5に補助制御盤4を固定する。補助制御盤4のボックス側ブラケット5に対する固定は、制御盤ブラケット固定手段で行う。制御盤ブラケット固定手段は、本実施形態では、2つのボルト53,54および2つのナット55,56である。ボルト53,54は、補助制御盤4の下部4nに形成された設置用穴4j,4kおよび第1固定部5aの2つの設置用穴にそれぞれ挿入され、ボックス側ブラケット5と床100との間に先端部が突出し、ナット55,56にそれぞれ螺合される。補助制御盤4は、ボルト53,54およびナット55,56が補助制御盤4およびボックス側ブラケット5を挟んで締結されることで、ボックス側ブラケット5に固定される。これにより、補助制御盤4は、ボックス側ブラケット5を介してプールボックス2に固定される。ここで、本実施形態では、ボックス側ブラケット5と補助制御盤4との間に、防振部材8を挟んで、補助制御盤4をボックス側ブラケット5に固定する。防振部材8は、補助制御盤4とボックス側ブラケット5との間で行われる振動の伝達を抑制するものであり、上記防振部材7と同様の構成である。次に、制御盤側ブラケット6を既設制御盤1に固定する。制御盤側ブラケット6の既設制御盤1に対する固定は、ブラケット制御盤固定手段で行う。ブラケット制御盤固定手段は、本実施形態では、ボルト61およびナット1dである。ボルト61は、第2固定部6bの設置用穴および既設制御盤1の上部1jに形成された吊り穴1bに挿入され、先端部が吊り穴1bと連通するナット1dに螺合される。制御盤側ブラケット6は、ボルト61およびナット1dが制御盤側ブラケット6および既設制御盤1を挟んで締結されることで、既設制御盤1に固定される。ここで、本実施形態では、制御盤側ブラケット6と、既設制御盤1との間に、防振部材9を挟んで、制御盤側ブラケット6を既設制御盤1に固定する。防振部材9は、制御盤側ブラケット6と既設制御盤1との間で行われる振動の伝達を抑制するものであり、上記防振部材7と同様の構成である。次に、補助制御盤4を制御盤側ブラケット6に固定する。補助制御盤4の制御盤側ブラケット6に対する固定は、制御盤ブラケット固定手段で行う。制御盤ブラケット固定手段は、本実施形態では、2つのボルト62,63および2つのナット4d,4eである。ボルト62,63は、第1固定部6aの設置用穴および補助制御盤4の上部4mに形成された吊り穴4b,4cにそれぞれ挿入され、先端部が吊り穴4b,4cとそれぞれ連通するナット4d,4eにそれぞれ螺合される。補助制御盤4は、ボルト62,63およびナット4d,4eが制御盤側ブラケット6および補助制御盤4を挟んで締結されることで、制御盤側ブラケット6に固定される。これにより、補助制御盤4は、制御盤側ブラケット6を介して既設制御盤1に固定される。ここで、本実施形態では、制御盤側ブラケット6と、補助制御盤4との間に、防振部材10を挟んで、補助制御盤4を制御盤側ブラケット6に固定する。防振部材10は、制御盤側ブラケット6と補助制御盤4との間で行われる振動の伝達を抑制するものであり、上記防振部材7と同様の構成である。また、連結部6cと既設制御盤1との間にも、防振部材16が挟まれている。防振部材16は、例えば連結部6cの既設制御盤1の側面部1lと対向する部分に固定され、既設制御盤1と制御盤側ブラケット6との間で行われる振動の伝達を抑制するものであり、上記防振部材7と同様の構成である。次に、補助機器3を補助制御盤4に固定する。補助機器3の補助制御盤4に対する固定は、機器制御盤固定手段で行う。機器制御盤固定手段は、本実施形態では、2つのボルト31,32である。ボルト31,32は、補助機器3の側面部3bに形成された取付用穴および補助制御盤4の機器固定用穴4f,4gにそれぞれ挿入され、先端部が機器固定用穴4f,4gとそれぞれ連通するナット4h,4iにそれぞれ螺合される。補助機器3は、ボルト31,32、ナット4h,4iが補助機器3および補助制御盤4を挟んで締結されることで、補助制御盤4の側面部4oに固定される。以上のように、本実施形態に係るエレベータの補助制御盤の設置構造では、補助制御盤4がボックス側ブラケット5によりプールボックス2に固定されることで、既設制御盤1に隣接して、本実施形態では既設制御盤1の側面部1l側に設置される。従って、床100を加工することなく、既設制御盤1に隣接して、補助制御盤4を設置することができる。また、補助制御盤4は、既設制御盤1を加工することなく設置することができる。従って、既設制御盤1に穴加工などを行うことで、既設制御盤1の内部空間1aに設けられた回路や配線などが損傷することを抑制することができる。なお、補助制御盤4は、既設制御盤1に対して接触しないで、すなわち離間して設置されることが好ましい。つまり、補助制御盤4の側面部4lと、既設制御盤1の側面部1lとの間に隙間Sが形成されて、既設制御盤1に隣接して設置されることが好ましい。補助制御盤4が既設制御盤1と接触しないことで、既設制御盤1からの振動が補助制御盤4に伝達されることを抑制することができる。また、既設制御盤1の側面部1lに突起などがある場合でも、補助制御盤4を既設制御盤1に隣接して設置することができる。ここで、隙間Sは、防振部材7~10,16の厚さや、ボックス側ブラケット5の第1固定部5aに形成される設置用穴の第2固定部5bに対する位置、制御盤側ブラケット6の第1固定部6aに形成される設置用穴の第2固定部6bに形成される設置用穴に対する位置の調整、これらの設置用穴を長穴として形成することなどで、調整することができる。また、補助制御盤4は、ボックス側ブラケット5によりプールボックス2に固定されたうえに、制御盤側ブラケット6により既設制御盤1に固定されるので、補助制御盤4をより確実に固定することができ、補助制御盤4が倒れることなどを抑制できる。また、補助制御盤4は、既設制御盤1の予め形成されている吊り穴1bおよび補助制御盤4の予め形成されている吊り穴4b,4cを用いて、既設制御盤1に固定される。従って、制御盤側ブラケット6を固定するために新たな設置用穴を形成することがないので、補助制御盤4の設置時間の短縮を図ることができる。既設制御盤1に対して設置用穴を形成することにより、既設制御盤1の内部空間1aに設けられた回路や配線などが損傷することを抑制することができる。また、補助制御盤4は、防振部材7~10,16を介して、プールボックス2あるいは既設制御盤1に固定されていることとなる。従って、例えば、床100からプールボックス2に伝達された振動、既設制御盤1が発生する振動などが補助制御盤4に伝達されることが抑制される。また、補助制御盤4が発生する振動がプールボックス2および既設制御盤1に伝達されることも抑制することができる。なお、本実施形態では、ナット1d,1e,4d,4eは、予め内部空間1a,4aにおいて、既設制御盤1、補助制御盤4に固定されていなくても良い。また、本実施形態では、ナット1d,1e,1h,1i,4d,4e,4h,4iを用いて、吊られ側連結具、制御盤側ブラケット6、補助機器3を固定するが、これに限定されるものではなく、吊り穴1b,1c,4b,4c、機器固定用穴1f,1g,4f,4gをねじ穴として、直接固定するようにしてもよい。また、ボックス側ブラケット5および制御盤側ブラケット6に対してプールボックス2に形成される設置用穴、ボックス側ブラケット5に形成される設置用穴、制御盤側ブラケット6に形成される設置用穴は、補助制御盤4の設置時に形成されてもよいし、補助制御盤4の設置前に予め形成されていてもよい。なお、本実施形態では、プールボックス2の上部2bが既設制御盤1ですべて覆われ、スペースがない場合における補助制御盤4の設置構造について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。図4は、実施形態の変形例を示す図である。同図に示す変形例では、プールボックス2の上部2bに既設制御盤1に覆われてないスペース2eがある場合は、スペース2eに補助制御盤4の下部4nの一部を載置して、補助制御盤4をプールボックス2に直接固定してもよい。この場合は、補助制御盤4のプールボックス2に対する固定は、制御盤ボックス固定手段で行われている。制御盤ボックス固定手段は、本実施形態では、ボルト54およびナット56である。ボルト54は、補助制御盤4の下部4nに形成された設置用穴4kおよびプールボックス2の上部2bに形成された設置用穴に挿入され、プールボックス2の内部空間2aに先端部が突出し、内部空間2aにおいてナット56に螺合される。補助制御盤4は、ボルト54およびナット56が補助制御盤4およびプールボックス2を挟んで締結されることで、プールボックス2の上部2bに固定される。従って、補助制御盤4を直接プールボックス2に固定するとともに、ボックス側ブラケット5を介して間接的にプールボックス2に固定するので、確実に補助制御盤4を固定することができる。なお、変形例では、補助制御盤4とプールボックス2との間に、上述の防振部材を挟んでも良い。また、変形例では、高さ調整機構として上述の調整ボルト15を備えるが、補助制御盤4がプールボックス2に直接固定されていることで、補助制御盤4の床100に対する高さを一定とすることができることから、調整ボルト15を備えない構成であってもよい。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。"