"駆動軸を有する駆動モータを含む基部と,前記基部に着脱可能に連結されたホモジナイザ組立体とを備え,前記ホモジナイザ組立体が均質化室と,前記均質化室内に配置された回転支持体と,前記均質化室内に配置され,前記均質化室内での回転運動のために前記駆動モータにより駆動される破砕器とを備え,前記破砕器が前記駆動軸と前記回転支持体との間で,前記均質化室内での回転のために軸支される食品用ホモジナイザ。前記均質化室が内側表面を含み,前記回転支持体が,前記内側表面と一体的に形成される請求項1記載の食品用ホモジナイザ。前記回転支持体がソケットを備え,前記破砕器が,前記ソケットにより回転支持されるように形成された球状支持体を含む請求項1記載の食品用ホモジナイザ。前記破砕器が,頂点を有する円錐形状を含み,前記球状支持体が前記頂点を画定する請求項3記載の食品用ホモジナイザ。前記回転支持体が,少なくとも1つのブッシュ及び軸受を備える請求項1記載の食品用ホモジナイザ。駆動軸を有する駆動モータを含む基部と,前記基部に着脱可能に連結されたホモジナイザ組立体であって,均質化室と,前記均質化室内での回転運動のために,前記駆動軸により駆動される破砕器であって,前記駆動軸に機械的に連結されたソケットを含む破砕器と,前記均質化室内に前記破砕器を保持するために,前記均質化室に着脱可能に連結された端部蓋とを備えるホモジナイザ組立体と,前記基部と前記ホモジナイザ組立体との間に液密シールを提供するよう形成されたシール部材であって,前記破砕器の前記ソケットに当接し,かつ,前記ソケットを包囲する第1のシールフランジを含み,前記ソケットと前記均質化室との間に,略連続的なシールを提供する食品用ホモジナイザ。前記第1のシールフランジは,前記シール部材から延びる環状孔を包囲し,前記破砕器の前記ソケットは,少なくとも一部分が前記環状孔を通して挿入され,それにより,前記第1のシールフランジが,前記ソケットに対するリップシールとして動作する請求項6記載の食品用ホモジナイザ。前記第1のシールフランジは,その外周全体に沿って延びる起立リップを備える請求項7記載の食品用ホモジナイザ。前記ソケットの少なくとも一部分が前記環状孔を通して挿入されると,前記起立リップが前記破砕器の前記ソケットに当接することを特徴とする請求項8記載の食品用ホモジナイザ。前記端部蓋は,前記均質化室にねじカップリングにより着脱可能に連結され,前記端部蓋が前記均質化室に連結されると,前記シール部材に対して圧縮力を加える請求項6記載の食品用ホモジナイザ。前記破砕器が略円筒形基部を備え,前記シール部材が更に,前記破砕器の前記略円筒形基部と前記端部蓋との間の境界面の近傍に,略連続的なシールを提供する第2のシールフランジを含む請求項6記載の食品用ホモジナイザ。前記シール部材が更に,前記端部蓋と前記均質化室との間の境界面の近傍に,略連続的なシールを提供する第3のシールフランジを含む請求項11記載の食品用ホモジナイザ。前記シール部材が更に,内側表面から上方に突出する環状リングシールを備え,前記端部蓋が更に,前記端部蓋が前記均質化室に連結されると,前記環状リングシールを受容し,密封的に係合するよう適合された環状凹部を含む請求項6記載の食品用ホモジナイザ。基部と,前記基部に着脱可能に連結されたホモジナイザ組立体とを備え,前記ホモジナイザ組立体が均質化室と,前記均質化室と流体的に連通する入口シュートと,前記入口シュートから分離し,前記均質化室と流体的に連通する出口と,前記ホモジナイザ組立体を前記基部に着脱可能に連結するためのツイストロックカプラとを備え,前記均質化室,前記入口シュート,前記出口及び前記ツイストロックカプラが,一体構造として一体的に形成される食品用ホモジナイザ。前記入口シュート及び前記出口が,略180度の間隔で配置されることを特徴とする請求項14記載の食品用ホモジナイザ。ねじカップリングにより前記ホモジナイザ組立体に着脱可能に連結された端部蓋を更に備える請求項14記載の食品用ホモジナイザ。前記均質化室が外部表面を備え,前記入口シュートが前記外部表面に対して略垂直に配置される請求項14記載の食品用ホモジナイザ。前記入口シュートにより受容されるように形成され,前記均質化室と連係する湾曲した終端面を有し,前記均質化室に略連続的な内側表面を提供するピストンを更に備える請求項14記載の食品用ホモジナイザ。前記基部が,前記ホモジナイザ組立体を前記基部に連結する前記ツイストロックカプラを係合するよう適合された取付開口部を備える請求項14記載の食品用ホモジナイザ。前記基部が,駆動モータと,前記駆動モータの動作を停止するよう適合された安全スイッチとを備え,前記安全スイッチは前記取付開口部内に配置され,それにより,前記ツイストロックカプラが前記取付開口部に係合しなければ,前記駆動モータの動作を許容しない請求項19記載の食品用ホモジナイザ。本発明の1又は複数の態様を組み込む例示的な実施形態が,記載及び図示される。これらの図示の実施例は,本発明の限定を意図するものではない。例えば,本発明の1又は複数の態様は,他の実施形態及び他の機器の型式でも利用することができる。更に,本明細書で特定の用語が,便宜のためのみに使用されており,本発明の限定とは看做されない。更に,図中では,同じ符号が同じ要素を示すために使用される。図1の実施例を参照して,食品を破砕できる食品用ホモジナイザ20を示す。食品用ホモジナイザ20は,冷凍果物,ナッツ,チョコレート及び他の材料を含む各種の食品製品を混合することができる。混合された食品製品は,アイスクリーム,シャーベット等と同様の粘度を有するソフトなピューレ状の食感を有することができる。均質化という用語が,本明細書で用いられているように,成分の一様な混合物を表すことが理解されるが,用語均質化は,全般的には成分のある程度一様な混合物を指し,また,使用される特定の食品製品及び食品用ホモジナイザ20によるそれらの破砕/分解の程度に応じて,成分の不均一な混合物も含み得る。食品用ホモジナイザ20は,基部22及びホモジナイザ組立体24を備える。基部22及びホモジナイザ組立体24は,互いに着脱可能に取り付けできる。ボウル26等の受容容器が,混合された食品製品をホモジナイザ組立体24から受容するために配置されて図示される。図1~図3に示すように,食品用ホモジナイザ20は,テーブル面,調理台等の支持面28に支持される基部22を備える。図3に示すように,基部22は,駆動軸32を有する駆動モータ30を備える。駆動モータ30は,1又は複数のモータ支持体34及び36により,基部22内に固定して支持される。駆動モータ30に対し垂直かつ鉛直方向を向くフランジを備えたモータソケット等の,各種のモータ支持体34,36が利用できる。駆動軸32は,直接的又は間接的に回転運動を供給することができ,食品用ホモジナイザ20を作動させる。例えば,図3に示すように,駆動軸32が,従動軸40に動力を供給するギヤボックス38を通して動力を供給される。ギヤボックス38は,駆動モータ30によって供給されるトルクを増大し,回転運動速度を減少させる減速ギヤボックスでもよい。一実施例では,ギヤボックス38は,40~50対1の範囲,更には45~47対1の範囲の減速比を有することができる。例えば,ギヤボックス38は,従動軸40を,毎分約300~400回転の回転速度で回転させるように構成できるが,他の速度も意図される。平歯車,かさ歯車等を含む,多様な数及び形式の歯車を備える種々のギヤボックス38が利用できる。図示の実施例では,ギヤボックス38は遊星歯車装置である。駆動モータ30は,駆動軸32を備えて基部22内に設けられる略円筒形状であってもよく,基部22に対し角度αを付けて配置される。角度αは,様々に,例えば基部22を載置する支持面28の平面に対して測定することができる。図示の実施例では,駆動軸32は,基部22及び支持面28の平面に対して45度で配置される。図示の通り,従動軸40は駆動軸32と略平行にすることができ,それにより,双方が基部22に対して45度の角度で同様に配置される。なお,従動軸40が基部22に対して45度の角度で配置されるが,ギヤボックス38のため,駆動モータ30の駆動軸32が,他の何らかの角度で配置されることも意図される。前述のように,駆動軸32及び/又は従動軸40は,モータの中心から45度の角度で延びる。モータ及び駆動軸が,互いに,かつ,基部22に対して,様々な角度を向いてもよいことを理解されたい。例えば,モータ30が,該モータ30の頂部から45度の角度で延びる駆動軸32及び/又は従動軸40の間で,基部22の下部の底に中心をおく孔を通して水平,垂直又は様々な角度を向いてもよい。或いは,モータ30が,該モータ30の中心線を通って延びる駆動軸32に対して45度の角度を向いてもよく,したがって,駆動軸が45度の角度で延びる。ギヤボックス38及び従動軸40は,それに対応して配置できる。図3に示すように,従動軸40は,基部22に対し45度の角度を同様に向く駆動カプラ48に取り付けられる。駆動カプラ48は,スタブ軸等であってもよく,従動軸40に確実に固定され,それとともに回転する。図示の通り,駆動カプラ48は,基部22内の孔を通って延び,基部22の外側から視認することができる,モータ構造の唯一の部分である図4参照。駆動カプラ48は,ホモジナイザ組立体24と簡単に接続できるように構成され,回転動作を付与する。駆動カプラ48が,ホモジナイザ組立体24と簡単に接続できるための6つの駆動面を備える六角形状等のキー止め形状を有してもよい。正方形,長方形,三角形,多角形,ランダム,切欠付き又は別のキー止め,スプライン等の他の形状が考えられる。駆動カプラ48の形状は,所望の回転速度で駆動モータ30からの必要なトルクを伝達するために,十分な強度を有するよう設計される。基部22は,更に様々な他の特徴を備えてもよい。例えば,基部22は,駆動モータ30に動力を選択的に供給するオンオフスイッチ42図1等の操作制御部を備えることができる。速度選択器,更にはパルス運転制御部を備えることが考えられる。基部22は,ホモジナイザ組立体24を着脱可能に受容するための連結構造を備えることもできる。図示の例では,基部22は,ホモジナイザ組立体24を確実に受容するためのツイストロック装置44を備える。ホモジナイザ組立体24は,1又は複数のツイストロックカプラ45を備え図6~図7を参照,基部22のツイストロック機構44によって受容されツイストロック機構と接続する。一実施例では,ツイストロック機構44は,ホモジナイザ組立体24を基部22に連結するツイストロックカプラ45を受容し,係合するよう適合される,複数の取付開口部を備えることができる。図示の通り,3つのツイストロックカプラ45が,ツイストロック機構44の取付開口部と整列し,その中に挿入される。更に,ホモジナイザ組立体24を基部22のツイストロック機構44に固定するための回転方向を,従動軸40の回転と同一方向にすることができ,これにより食品用ホモジナイザ20の動作中の,ホモジナイザ組立体24の緩みを減少させる。1又は複数のツイストロックカプラ45が,例えばツイストロック機構44の取付開口部内の対応する凹部と接続できる突出突起部等の,確実な保持構造を備えることができる。突起部と対応する凹部との嵌合が,離脱に抗する確実な取り付け及び/又は確実な連結の知覚的な反応を提供できる。更に,基部22は,安全スイッチ46を備えることができ,該安全スイッチは,ホモジナイザ組立体24を基部22に固定しなければ,駆動モータ30を作動させない。安全スイッチ46は,駆動モータ30への電力を切る,又は別の方法で食品用ホモジナイザ20の動作を停止することができる。一実施例では,安全スイッチ46視覚的表示器を有しても有さなくてもよいは,ツイストロック機構44の取付開口部の内側に,又は,隣接して配置され得る。したがって,安全スイッチ46は,ツイストロックカプラ45により,物理的,光学的等に作動され,それにより,ツイストロック機構44によってツイストロックカプラ45が受容されると,駆動モータ30の作動を可能にする。逆に,ツイストロックカプラ45がツイストロック機構44の取付開口部に係合しなければ,駆動モータ30の作動は許容されない。更に,基部22及び/又は駆動モータ30は,熱的又は電気的過負荷状況になるのを防ぐために,ヒューズを備えることができる。ここで図4~図7を参照すると,食品用ホモジナイザ20は,ホモジナイザ組立体24を備え,ここで各種の食品の破砕及び混合を行なう。ホモジナイザ組立体24は,均質化室50,破砕器52,シール部材54及び端部蓋56を備える。入口シュート58が,均質化室50と流体的に連通するように配置され,入口シュート58と分離した出口60も均質化室50と流体的に連通している。ピストン62が,少なくとも一部分が入口シュート58に受容されるように形成される。図4に示すように,ホモジナイザ組立体24は,簡単なクリーニング及びメンテナンスを可能にするために,分解可能に形成される。端部蓋56が,均質化室50に着脱可能に連結され,均質化室50内で破砕器52及びシール部材54を保持する。一実施例では,端部蓋56は,均質化室50にねじカップリング雄/雌ねじ山どちらを有してもよいによって着脱可能に連結される。図示の通り,均質化室50は,該均質化室50の底縁部を端部蓋56の上部開口部に挿入することで,端部蓋56に着脱可能に取り付けられる。したがって,ねじ山が整列し,該ねじ山により案内された回転が完了するまで,端部蓋56は回転する。均質化室50を端部蓋56に固定するために,代替又は別の固定手段を備えてもよい。例えば,ラッチ,ツイストロック,フック,開口部,機械的固定具等を,それらの間の一方又は双方に備えてもよい。反対に,均質化室50の端部蓋56を一旦取り外せば,破砕器52及びシール部材54を取り出すことができる。端部蓋56を均質化室50へ取り付けることにより,均質化室50の中空内部66が画定される図7を参照。中空内部66は,少なくとも一部分が内部表面67で仕切られる。破砕器52が,均質化室50の中空内部66内に配置され,その中で回転し,内部表面67に近接している。破砕器52は,均質化室50の中空内部66内で,駆動カプラ48との係合を介して駆動モータ30によって回転駆動される。したがって,シール部材54及び端部蓋56はそれぞれ,円孔64及び65を各中心に含み,該孔を駆動カプラ48が貫通する。同様に,破砕器52は,従動軸40及び駆動カプラ48を介して駆動モータ30の駆動軸32に機械的に連結されるソケット71を備える図9を参照。孔64,65及びソケット71は,駆動カプラ48と同軸上に配置される。ホモジナイザ組立体24は,様々な特徴を有することができる。一実施例として,均質化室50,入口シュート58,出口60及びツイストロックカプラ45が,全て一体構造として一体的に形成されてもよい。例えば,均質化室50,入口シュート58,出口60及びツイストロックカプラ45の全てを単一部品として一体成型することができる。これらの部品を単一ユニットとして一体的に形成することで,製造コストを低減し,操作を簡単にできる。なお,これらの部品のいずれか又は全ては,個別に供給され,共に連結して一体構造が形成されることができる。図5~図6に示すように,ホモジナイザ組立体24の構成部分は,様々に配置することができる。一実施例では,均質化室50は,外部表面69を備えることができ,入口シュート58は,外部表面69に対し略垂直に配置することができる。そのような配置にすることで,入口シュート58が,基部22から略直線状に,かつ,垂直上方に延びることを可能にし,及び/又は,入口シュート58を破砕器52に対して略垂直に配置することもできる例えば図3を参照。別の実施例では,入口シュート58及び出口60は,他の角度配置も意図されるが,略180度の間隔で配置することができる。ここで図8~図9を参照すると,破砕器52は,略円筒形基部70から頂点72に向かって延びる略円錐体を含み,上部円錐表面74を画定する。用語頂点は,本明細書で用いられるように,基部から最遠の点を表すと理解されるが,用語頂点は,全般的に破砕器52の円錐形の端部領域を表すことを意図する。したがって,破砕器52の頂点72は,図示の通り,円筒形基部70からの最遠点を含むが,また前記最遠点の周囲に位置する全体領域を含むことを意図する。破砕器52は,円筒形基部70の周囲で大径を有し,頂点72の周囲で小径へと漸減する断面を有してもよい。上部円錐表面74が,略円筒形基部70に対して約45度の角度で配置される。破砕器52は,熱可塑性プラスチック,アルミニウム又はステンレス鋼等,幾つかの食品に安全な材料で形成され得る。破砕器52は,駆動カプラ48を受容するために上述のソケット71を含む。ソケット71の内部形状は,駆動カプラ48のキー付き形状に対応する。例えば,図示の通り,駆動カプラ48が雄型六角形状を有する場合,ソケット71は対応する雌型六角形状を有する。更に又は代替的に,ソケット71は他の形状を含んでもよく,例えば六角形状の壁面の幾つか又は全てに丸みを付けた凹部等を設けてもよい。ソケット71は,該ソケット71に対して垂直を向く複数のフランジ84により破砕器52の下面内に支持される。図示の例では,6つのフランジ84が,略均等な間隔で設けられる。フランジ84は,平坦,正方形等のいかなる形状をとってもよく,1又は複数の突起等を備えてもよいことを理解されたい。フランジ84は,更に破砕器52の残りの部分のための構造的支持体を設けてもよい。破砕器52は,上部円錐表面74から半径方向外側に配置され,破砕器52の上部から下部に向かって延びる複数のブレード76を更に含む。ブレードは破砕器52の一部分に沿ってのみ延びるものとして図示したが,頂点72の近傍から略円筒形基部70へ全体的に延びてもよいことを理解されたい。一実施例では,複数のブレード76が,上部円錐表面74と略平行に配置され,円筒形基部70に対して略45度の角度に配置される。ブレード76は,破砕器52の上部円錐表面74に対し垂直方向を向いてもよい。複数のブレード76を,破砕器52の周囲に様々に配置できる。例えば,複数のブレード76が,上部円錐表面74の周囲に略均等な間隔で設けられる。更に複数のブレード76が,様々なグループ,パターン,ランダム等に配置できることも意図される。更に,様々な数のブレード76が利用できる。図示の例では,複数のブレード76は,6つのブレードを含む。全てのブレードが同一でもよく,また,幾つかが異なっていてもよい。ブレード76は様々な形状及び/又は切断特性を有してもよい。図示の例では,複数のブレード76が,より大きな切断又は破砕作用を提供するために鋸歯状であってもよい。例えば,複数のブレード76のそれぞれが,反復する三角形の山と谷を有する鋸歯状を形成する複数の歯を有してもよいが,他の鋸歯状のパターンも意図される。一実施例では,鋸歯状のパターンが,堅牢な金属又は他の剛質材料から所望のブレードのパターンに鋳造又はプレスすることで形成できる。更に又は代替的に,上述の所望の鋸歯状のパターンの縁が,更に鋸歯状でもよい。例えば,図示の三角形の山と谷を有する鋸歯状を形成する多数の歯の縁の幾つか又は全てが,より大きな切断又は破砕作用を提供するために,それ自体が更に鋸歯状であってもよい。更に又は代替的に,複数のブレード76の歯が,直歯,はす歯,交互に並ぶはす歯等の様々な歯形状を有してもよい。更に又は代替的に,ブレード76の様々な部品が,異なる動作を行なうために,様々な性能,形状等を有することができる。複数のブレード76が,様々な方法で製造できる。一実施例では,破砕器52が,熱可塑性プラスチック材料から成形されてもよい。複数のブレード76のうちの幾つか又は全てが,破砕器52と一体成型できる。例えば,複数のブレードが,一体構造として上部円錐表面74と一体的に形成できる。鋸歯状又は他のデザイン的特徴が,同様に成型できる。代替的には,図示の通り,破砕器52は熱可塑性プラスチック材料から形成できるが,複数のブレード76は,金属又は他の剛質材料から形成できる。複数のブレード76のそれぞれが,個々にすなわちプレス,鋳造等で製造でき,熱可塑性の破砕器52と一体的に組み立てられる。理解されるように,複数のブレード76が,破砕器52に対し着脱可能又は非着脱可能に連結できる。例えば,図8に示すように,破砕器52の上部円錐表面74が,略円筒形基部70と頂点72との間の少なくとも一部分に延びる複数の直線状スロット80を備えてもよい。それぞれの直線状スロット80が,複数のブレード76の1つを受容するように構成される。更に,破砕器52が,頂点72を画定する着脱可能頂部78を備えてもよい。着脱可能頂部78は,ねじ,クリップ,ねじ山等の様々な機械的固定具79により保持できる。着脱可能頂部78は更に,該着脱可能頂部78が,破砕器52の残りの部分に対して回転又は移動することを防ぐために,破砕器52上部の対応する孔83等で保持される回転防止ピン81等を備えてもよい。破砕器52から頂部78を外すことで,それぞれの複数の直線状スロット80の開口端部82にアクセスできる。したがって,各ブレード76が,直線状スロット80の各開口端部82を通し,閉鎖端部85に向けて,直線状スロット80の1つにより摺動的に受容され得る。ブレード76は,直線状スロット80により着脱可能に又は非着脱可能に受容されてもよい。例えば,ブレード76は,後に修理又は交換の際に取り出すために,直線状スロット80に着脱可能に受容され得る。或いは,ブレード76は,機械的固定具,接着剤,溶接等により直線状スロット80に非着脱可能に受容され得る。一旦全てのブレードが直線状スロット80に挿入されると,ブレード76の離脱を防止するために,着脱可能頂部78が破砕器52に固定され得る。幾つかのブレードが,破砕器52と一体成型でき,一方,他のブレードを,破砕器52に後付けすることができることを更に意図する。破砕器52は,様々な他の特徴を有することができる。例えば,破砕器52は,アイスクリーム又はシャーベットと同様の粘度のソフトな食感を作るために,食品材料の均質化及び破砕作用を促進する構造を備えることができる。一実施例では,破砕器52の上部円錐表面74は,複数のブレード76の周囲及び全域での破砕され/均質化された食品の流れを促進する構造を備えることができる。図8に示すように,上部円錐表面74は,複数のブレード76の隣接する組の間に配置された少なくとも1つの凹部86を備えることができる。様々な数の凹部86を設けることができる。図示の通り,合計6つの凹部86を,6つのブレード76の隣接する組の間に設けることができる。凹部86が,それぞれ同一の形状,同様の形状又は異なる形状を有することができる。一実施例では,各凹部86が,破砕器52の略円錐形状に追従する略三角形状を含むことができる。更に,凹部86は,該凹部86の内外及び隣接するブレード76にわたって,破砕化され/均質化された食品の流れを促進するために,緩斜側面88を有することができる。凹部86と均質化室50の内部表面67との相互作用が,更に食品の移動及び/又は均質化を促進するポンプ効果を作り出すことができる。更に,凹部86の側面は,急勾配の壁面又は急傾斜の斜面等の様々な形状を有することができる。更に,図8に示すように,凹部86の少なくとも一部が,着脱可能頂部78により形成されてもよい。食品材料を,アイスクリーム又はシャーベットと同様の粘度の所望のソフトな食感に破砕/均質化するために,均質化室50と破砕器52との間の境界面が制御される。前記の通り,均質化室50の中空内部66が,少なくとも一部分を内部表面67により仕切られており,破砕器52が駆動モータ30により駆動され,中空内部66内で,かつ,内部表面67に近接して回転する図3を参照。ここで図3の10の詳細図を示す図10を参照すると,破砕器52の複数のブレード76と均質化室50の内部表面67との間の隙間間隔Dが制御される。一実施例では,少なくとも1つのブレード76が,ブレードエッジ先端77を有する。例えば,ブレードエッジ先端77が各ブレード76の最も外側に延びる部分になり得る。ここで,間隔Dは,ブレードエッジ先端77と均質化室50の内部表面67との間の距離として測定される。一実施例では,ブレードエッジ先端77と均質化室50の内部表面67との間の最大隙間Dが,約2mmから約4mmの範囲内にある。他の実施例では,最大隙間Dは,約3mm,2.5mm,又は,2mmであるが,他のより短い又はより長い距離も意図される。更に,複数のブレード76の各々が,各ブレードエッジ先端77をそれぞれ有し,各ブレードエッジ先端が内部表面67との各隙間を画定する。一実施例では,全ての前記ブレードエッジ先端77と均質化室50の内部表面との間の最大隙間Dは約3mmである。更に又は代替的に,均質化室50内の破砕器52の回転が,破砕器52を回転支持するように調整される。例えば,回転中の破砕器52の回転支持は,上述の最大隙間Dの保持を容易にし,及び/又は不要な振動,結合,摩耗等を防ぐ。図3の11の詳細図を示す図11を参照すると,回転支持体90が,均質化室50内に配置され,破砕器52が均質化室50内で,駆動軸32と回転支持体90との間に回転可能に軸支される。こうして,一端では,破砕器52は,ソケット71と駆動カプラ48との間の境界面により回転支持され得る。駆動カプラ48は,軸受49又は従動軸40等で軸支され得る。他端では,破砕器52の頂点72が,回転支持体90により回転支持される。各種の回転支持体90を設けることができる。一実施例では,回転支持体90は,凹状ソケットを備えることができ,破砕器52がソケットにより回転支持されるように構成された凸状構造を備えることができる又は逆の場合も同様。図8及び図11に示すように,破砕器52の頂点72が,凹面の回転支持体90と接続するように構成された凸面の球状支持体92を備えることができる。このようにして,球状支持体92は,破砕器52の回転時に,凹面の回転支持体90内で回転できる。明確にするために図11を示し,回転支持体90と球状支持体92との境界面が,好適な嵌合を提供することを意図することが理解される。回転支持体90の凹状ソケットが,球状支持体92の大部分を受容でき,それにより破砕器52の回転中に,該破砕器52の頂点72が傾斜する,又は,角度が大幅に変化することを防止される等,抑制され,それにより,駆動カプラ48と軸方向に整列して頂点72が保持されることが意図される。回転支持体90は,均質化室50内に様々な方法で設けることができる。一実施例では,回転支持体90が,均質化室50の内部表面67と一体的に形成されている。例えば,図7及び図11に示すように,回転支持体90を内部表面67と一体成型することができる。他の実施例では,回転支持体90を内部表面67と分離して設け,機械的固定具,接着剤,溶接等により内部表面67と連結することができる。更に他の実施例では,回転支持体90は,少なくとも1つのブッシュ及び軸受を備えることができる。例えば,ブッシュ又は軸受が内部表面67に連結され,破砕器52の頂点72が着脱可能に接続し,ブッシュ又は軸受により回転支持される。本明細書に記載の通り,従動軸40及び駆動カプラ48は基部22に対し45度の角度で配置され,破砕器52のソケット71が,駆動カプラ48上で保持される。同様に,破砕器52の上部円錐表面74が,略円筒形基部70に対し約45度の角度で配置される。したがって,図3及び図10に示すように,駆動カプラ48と上部円錐表面74との連結角度が,破砕器52が回転する際に,複数のブレード76を均質化室50の内部表面67に対し略平行に通過させるよう,該ブレード76を方向付ける。更に,入口シュート58が,内部表面及び/又は外部表面67,69並びに破砕器52に対して略垂直に配置されるため,入口シュート58に沿って均質化室50内に移動する食品が,破砕器の複数のブレード76と,略90度又は垂直方向で係合する。その後,破砕器52の回転に伴い,最終的に出口60を通して排出されるまで,食品は均質化室50内で複数のブレード76により継続して破砕/均質化される。しかしながら,実施形態によって,破砕器52の軸線は様々な角度を向き得ることを理解されたい。例えば,破砕器52の軸線が,45度より大きな又は小さな角度を向いてもよく,食品が他の角度でブレード76と接触できる。食品が,十分に破砕及び/又は均質化された後,均質化室50から出口60を通して,用意したボウル26,カップ,ジャー等に排出される。このように,出口60によって均質化室50の中空内部66と外部環境との間の流体的な連通が得られる。出口60は,略垂直方向を向き,ボウル26上部に配置されていることにより,遠心力及び重力の効果で,食品のボウル26内への排出を促進することが可能となる。ここで,図5の線12-12に沿う断面図である図12を参照すると,出口60は,該出口からの食品の排出を促進するために様々な特徴を有する。例えば,出口60が,均質化室50の内部表面67と一体的に形成され,出口開口部101を設けた非対称凹部100を備える図3及び図7を参照。凹部が,均質化室50の内側表面67に対して略緩斜面102を有する第1の部分から,端面106を画定する略急斜面104を有する第2の部分に向かって延び,該端面106は,均質化室50の内側表面67に対し約60度より大きな角度で配置される。一実施例では,端面106は,均質化室50の内部表面67に対し略垂直すなわち90度に配置されるが,様々な角度が意図される。図12に示すように,破砕器52は,矢印Rに示す方向すなわち図示の通り反時計回りに回転することが理解される。このように,破砕器52が,食品を破砕/均質化するために均質化室50内で回転するとき,均質化室50内に収容された均質化された食品製品は,矢印Rの方向に沿って対応して移動する。食品製品が出口60に接近すると,食品製品は第1の部分の略緩斜面102に沿って,徐々に出口60の領域に入る。更なる食品製品が入り,出口60の凹部100を満たし続けると,次に,食品製品の一部分が,略急斜面104に接触し,端面106に衝突する。第2の部分の略急斜面104により,ブレード76と内側表面67との間の比較的小さな間隔Dと同じくらいの比較的小さな食品製品が,均質化室50内に再び入る。それに代わり,食品が端面106に衝突し,該食品を出口開口部101を通して排出させる。混合/均質化された食品製品の排出を更に促進するために,非対称凹部が,端面106の近傍で最大値となる漸増する断面領域を有する出口開口部101を備える。例えば,図7及び図12に示すように,出口開口部101の断面領域は,緩斜面102の近傍の第1の部分から急斜面104の近傍の第2の部分に向かって漸増し,端面106に接触して蓄積する混合/均質化された食品製品量の増加を可能にする。更に,非対称凹部が,内部表面67と隣接して及び/又は一体的に形成することができるため,ブレードエッジ先端77と凹部との間で測定される間隔Dが,前述の3mmより大きくてもよいことが理解される。最後に,出口は,更に出口開口部101の少なくとも一部分にわたって延びる保護具108を備えることができる。図7に示すように,保護具108は,出口開口部101の長さにわたって延びる薄いバリヤ壁であってもよく,場合によっては出口60の上方内側に離隔していてもよいが,様々な形状が意図される。保護具108は,例えば均質化室50に異物が入るのを防ぐために形成される。ここで図3の13の詳細図を示す図13を参照すると,食品用ホモジナイザ20が,更に基部22とホモジナイザ組立体24との間に液密シールを設けるために形成されたシール部材54を備える。より具体的には,シール部材54は,運転中に生じる内部圧力に抗して,混合/均質化された食品を均質化室50内に保持するように形成されるが,出口60を通しての食品の排出は可能にする。図4及び図13に示すように,シール部材54は,破砕器52と端部蓋56との間に配置される。更に,シール部材54は,ゴム,シリコーン等の可撓性の食品不浸透性材料で製造される。シール部材54が極めて複雑な形状を有することが理解される。シール部材54は,単一で,複数のシールポイントを有する一体構造のシールとして本明細書に記載されるが,複数のシールも利用できる。更に,シール部材54は,その中心軸の周囲を回転する際に,一様な形状を有することができるが,一様でない形状を有することもできる。シール部材54は,破砕器52のソケット71に隣接し,かつ,外接する第1のシールフランジ110を備え,ソケット71と均質化室50との間に略連続的なシールを提供する。図4に示すように,第1のシールフランジ110は,シール部材54を通って延びる環状孔64を包囲する。ソケット71は,少なくとも一部分を円孔を通して挿入することができ,第1のシールフランジ110が,ソケット71に対するリップシールとして動作する。したがって,孔64の形状は,破砕器52のソケット71の外周形状と一致する。リップシールに密封性を付与するために,孔の断面領域すなわち直径として示すは,ソケット71の外周断面領域すなわち直径として示すよりわずかに小さい。更に,運転中は,破砕器52が静止しているシール部材54に対して回転し,第1のシールフランジ110により設けられたリップシールは,この動きを吸収するのに十分な弾力性を有する。更に,第1のシールフランジ110は,その全外周に沿って形成される起立リップ112を備えることができる。起立リップ112は,環状孔の全外周を画定し,それにより,ソケット71の少なくとも一部分が環状孔64を通して挿入されると,起立リップ112が破砕器52のソケット71に当接し,摩擦の少ない液密シールを提供する。このように,動作中に破砕器52が回転すると,ソケット71の外周が起立リップ112と接触回転し,基部22とホモジナイザ組立体24との間に少なくとも1つの液密シールを提供する。更に,シール部材54は,端部蓋56又は更にホモジナイザ組立体24の他の部分と連係する形状を備えることができ,これによりシール部材54の位置決めを容易にする。一実施例では,シール部材54が,内側表面から上向きに突出し,端部蓋56の対応する環状凹部116に挿入される環状リングシール114を備えることができる。環状リングシール114は,端部蓋56が均質化室50に連結される際に,環状凹部116に受容され,相対的に緊密に封止され得る。したがって,環状リングシール114を環状凹部116内に着座させることで,破砕器52のソケット71に対して第1のシールフランジ110を適切に位置決めし,配置することができる。更に又は代替的に,端部蓋56の起立側部縁118に,支持部等を設けることができ,これによりソケット71に対する第1のシールフランジ110の弾性的な撓みを支持及び/又は制限する。環状リングシール114,環状凹部116及び起立側部縁118が,更にラビリンスシールを設けるように連係することができる。更に又は代替的に,シール部材54が,端部蓋56の傾斜壁119の外形に密接に追従する傾斜領域117を備えることができる。シール部材54に別のシールポイントを設けることができる。一実施例では,シール部材54が,破砕器52の略円筒形基部70と端部蓋56との間の境界面近傍に略連続的なシールを提供する第2のシールフランジ120を備えることができる。第2のシールフランジ120は,傾斜領域117から片持ち式に外方に延び,弾性的に撓む及び/又は変形できる。図13に示すように,第2のシールフランジ120は,略円筒形基部70の底縁部122の外周全体に対して接触し,封止するように形成される。図示の実施例では,破砕器52を均質化室50内に配置すると,第2のシールフランジ120が傾斜領域117と連結する位置は,底縁部122の垂直上方に配置される。したがって,底縁部122と第2のシールフランジ120との係合が,第2のシールフランジ120に弾性的な撓み/変形を生じさせ,底縁部122の外周全体の近傍に連続的なシールを提供する。更に,動作中は破砕器52が第2のシールフランジ120に対して回転し,それにより,設けられたシールは,この動きを吸収するのに十分な弾力性を有する。したがって,破砕器52が運転中に回転すると,底縁部122の外周が,撓み/変形した第2のシールフランジ120と接触回転し,基部22とホモジナイザ組立体24との間に,少なくとも別の液密シールを提供する。別の実施例では,シール部材が,更に第3のシールフランジ130を備えることができ,これにより端部蓋56と均質化室50との間の境界面132の近傍に,略連続的なシールを提供する。図示の通り,第3のシールフランジ130は,相対的に平坦にすることができ,端部蓋56の対応する基部環状凹部134に相対的に緊密に受容され得る。したがって,端部蓋56を均質化室50の底部に螺合すると,第3のシールフランジ130は,端部蓋56の基部環状凹部134の内側表面と均質化室50の下端部壁面136との間で挟持され,基部22とホモジナイザ組立体24との間で,少なくとも別の液密シールを提供する。更に,端部蓋56が均質化室50に連結すると,端部蓋56が,第3のシールフランジ130に対し圧縮力を加えることができる。例えば,第3のシールフランジ130は,環状凹部134と均質化室50の下端部壁面136との間で圧縮され得る。同様に,端部蓋を均質化室50上に組立てることにより,片持ちされた第2のシールフランジ120と破砕器52の底縁部122との間にも圧縮力を加えることができる。食品用ホモジナイザ20は,他の様々な特徴を有することができる。図3~図4に戻ると,ピストン62が,少なくとも一部分が入口シュート58により受容されるように形成される。運転中は,混合/均質化される食品が,入口シュート58の開口端部140内に投入され,次にピストン62の本体142が開口端部140に挿入され,それにより食品が,入口シュート58から入口開口部145を通して破砕室50内に押し込まれ,回転する破砕器52と接触する。ピストン62は連続的な表面を有し,本体142の一方端部にある比較的丸みを帯びた終端面144が,食品を下方に押圧するために使用される。均質化室50内の公差が比較的狭いため,食品の均質化室への投入は一般的に抵抗を伴う。したがって,ピストン62と入口シュート58との間の公差を比較的狭くすることで,食品が上方に逆戻りすることを防ぐ。例えば,図3に示すように,入口シュート58が内部断面領域を画定し,ピストン62が,実質的に入口シュート58の内部断面領域にわたって延びる断面領域を有する長寸の本体を備える。様々な連係する断面形状を使用することができる。一実施例では,入口シュート58が,ある直径を有する略円形の断面領域を有し,ピストン62の本体が,わずかに大きな直径を有する同様に全般的に円形の断面領域を有する。同様に,終端面144の断面形状を,均質化室50の入口145にわたって実質的に延ばすことができる。更に,前記の通り,均質化室50と破砕器52との間の境界面は,結果として得られる所望の食品粘度を提供するために制御される。そのために,ピストン62が入口シュート58に完全に挿入された際に,該ピストン62の終端面144にわたって略均一な境界面を維持することが有益である。前記及び図7に示すように,均質化室50の内側表面67が,湾曲形状を有するすなわち破砕器52の円錐形状に略対応する。ピストン62の終端面144は均質化室50の内側表面67と連係する同様の湾曲形状も有し,これによりピストン62が入口シュート58に完全に挿入された際に,前記の略均一な境界面が提供される。すなわち,ピストン62の終端面144は,入口開口部145を閉鎖する湾曲形状を有することができ,内側表面67の円錐形状と略一致する。円錐表面の比較的複雑な形状により,均質化室50の円錐形の内側表面67に対応するために,終端面144は,複数の軸線に沿う非対称形状を含むことができる。更に,ピストン62が均質化室に対して可動であるので,ブレードエッジ先端77と終端面144との間で測定される間隔Dは,前述の3mmより小さくても大きくてもよいことが理解されるすなわち図10を参照。更に又は代替的に,ピストン62が,更に湾曲した終端面144の遠位端に位置する太目のハンドル146を備えることができ,該太目のハンドルは入口シュート58の開口端部と嵌合する絞りを形成する。例えば,絞りは,ピストン62の入口シュート58内への挿入を制限できる。太目のハンドル146は,入口シュート58の上端に配置された太目のフランジ148に接するよう形成できる。一実施例では,太目のハンドル146は,ピストン62の挿入深さを,湾曲した終端面144が均質化室50と連係する位置に限定することができ,均質化室50に略連続する内側表面67を提供する。更に,太目のハンドル146は,ピストン62が様々な所望の深さになるように制限できる。更に又は代替的に,入口シュート58の開口端部140が,非対称形状を含むことができ,太目のハンドル146も,入口シュート58の開口端部140の前記非対称形状に対応する非対称形状を含むことができる。例えば,対応する非対称形状は,湾曲,傾斜,階段状等の形状を含むことができ,それにより,ピストン62を入口シュート58と適切に位置合わせするために使用でき,ピストン62は所望の挿入深さに配置される。別の実施例では,ピストン62を入口シュート58と適切に位置合わせするために,対応する非対称形状が使用でき,それにより,終端面144が均質化室50の内側表面67と連係することで,ピストン62が入口シュート58に完全に挿入された際に,前記略均一な境界面を提供する。食品用ホモジナイザ20が,更に他の様々な追加的特徴を備えることができる。一実施例では,図2に戻って,ホモジナイザ組立体24が,主要な食品製品を主入口シュート58内に供給する際,同時にベリー類又は他の食材を供給する補助入口シュート150概略的に図示を備えることができる。例えば,主入口シュート58はバナナのために使用でき,補助入口シュート150は,他の果物ミックスイン及び/又は香味料を例えば同時,連続等に添加するために使用する。更に又は代替的に,補助入口シュート150は,液体供給リザーバ156を備えることができ,一般に非固形の香味料又は添加物すなわち液体,ゲル剤,スラリー等を均質化室50に供給できる。補助入口シュート150は,主入口シュート58と相似していてもよく,相対的により大きく又はより小さくてもよい。図示の通り,補助入口シュート150は,主入口シュート58とは分離しており,食材を補助入口開口部図示せずを通して均質化室50に供給できる。補助入口シュート150は,同じく太目のハンドル154を備え,それ自体の補助ピストン152を備えることができ,太目のハンドルは補助入口シュート150の開口端部と嵌合する絞りを形成する。補助入口シュート150は,均質化室50に対し主入口シュート58と同様の形状,配置等を有することができ,同様に食材をブレード76に略垂直に供給するが,様々な他の角度でも配置できる。補助入口シュート150は,終端面図示せずも有することができ,終端面は均質化室50の内側表面67と連係する同様の湾曲形状を有し,補助ピストン152が補助入口シュート150に完全に挿入された際に,前記略均一な境界面を提供する。補助入口シュート150は,均質化室50の近傍の様々な位置に配置することができる。分離した構成要素として図示したが,補助入口シュート150は,同様の入口開口部145を通して均質化室に食材を供給するための主入口シュート58と連結又は一体的に形成できることを意図する。更に別の例示的な追加機構において,ここで図3を参照すると,食品用ホモジナイザ20が,機械的にピストン62に取り付けられた梃子ハンドル160概略的に図示を備えることができ,これによりピストン62が入口シュート58を押し下げる力及び/又は圧力を増大することができ,これにより,使用者はピストンを押し下げるために自身の大きな労力を必要としない。梃子ハンドル160は,商用,高速及び/又は大量生産の環境で有用となる。このように,梃子ハンドル160が,ピストン62に機械的利益の向上をもたらすことができる。梃子ハンドル160は,様々な位置で基部22に連結されたハンドル支持体162を備えることができる。梃子ハンドル160は,所望の動作及び/又は機械的利益を提供するために,ハンドル支持体162と様々例えば回動的,枢動的,摺動的等に可動連結できる。梃子ハンドル160は,駆動部材164を介して機械的にピストン62と例えば太目のハンドル146の近傍に連結することができる。駆動部材164は,ピストン62に直接連結することができ,これにより,梃子ハンドル160の上向き又は下向きの運動が,ピストン62の同様の上向き又は下向きの運動を生じさせる。代替的に,梃子ハンドル160の駆動部材164は,接合形式の境界面を介してピストン62に間接的にのみ連結することができ,それにより梃子ハンドル160の下方への運動のみが,ピストン62を動作させるすなわち,更に下方へ。どちらの場合でも,梃子ハンドル160は,クリーニング及び/又はメンテナンスを容易にするために,ピストン62から着脱可能であってもよい。更に又は代替的に,梃子ハンドル160又は更に補助ハンドル,図示せずが,更に補助入口シュート150と共に例えば同時に,別々に等で作動するように構成されてもよい。更に別の実施例において,梃子ハンドル160が,ピストン62を上向き及び/又は下向きに駆動させるために,動力モータ例えば,電気式,油圧式,空圧式等等の動力発生装置に連結されてもよい。個々の又は2つ以上を組み合わせた前記要素が,前記形式と異なる他の形式の構成でも有用な用途を見出せることを理解されたい。本発明は,冷凍果物デザート用ホモジナイザにおける実施形態として図示及び記載されたが,本発明の精神からいかなる逸脱をせずに様々な修正及び構造の変更が可能であるため,図示の詳細に限定することを意図しない。本発明は前記実施形態を参照して記載された。修正及び変更が,本明細書の解釈及び理解から見出されるであろう。本発明の1又は複数の態様を組み込む実施形態が,添付の特許請求の範囲の範囲内である限り,そのような全ての修正及び変更を含むことが意図される。"