"乗降口が開口する車両ボディと、この車両ボディに対し前後方向へスライドして前記乗降口を開閉するドアとの間に架け渡されるワイヤハーネスの配索構造であって、ワイヤハーネスを取り囲む壁面を有し、かつ一端側には第1連結部が配され、他端側には第2連結部が一体に配されたリンク部材と、このリンク部材の第1連結部と隣り合う他のリンク部材の第2連結部とが略鉛直向きに配された連結ピンを介して順次回動可能に連結されて全体が略水平方向へ湾曲変位可能に構成されたハーネスガイドとを備え、さらに、このハーネスガイドは、前記第1接続部と前記第2接続部との間に高さ方向への段差が設けられた段付きのリンク部材を含むことで、前記ワイヤハーネスがこの段付きのリンク部材を通過する領域において高さ方向へ傾斜した配索姿勢で収容されることを特徴とするスライドドア用ワイヤハーネスの配索構造。前記ハーネスガイドは、前記段差が同一方向である前記段付きのリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結した範囲を含む構成であることを特徴とする請求項1に記載のスライドドア用ワイヤハーネスの配索構造。前記ハーネスガイドは、前記段差が同一方向である前記段付きのリンク部材を、前記車両ボディと前記ドアとの間の全範囲に亘って連結した構成であることを特徴とする請求項2に記載のスライドドア用ワイヤハーネスの配索構造。前記ハーネスガイドは、前記段差が高さ方向の一方である前記段付きリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結して構成された群と、前記段差が高さ方向の反対方向である前記段付きのリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結して構成された群とが連結された構成であることを特徴とする請求項1又は請求項2に記載のスライドドア用ワイヤハーネスの配索構造。前記段付きのリンク部材において、前記第1連結部及び第2連結部の少なくともいずれか一方には、前記段付きのリンク部材同士を正規の連結姿勢とは上下反転した不正な姿勢で連結する場合に、隣接する他の段付きリンク部材と干渉することで、前記段付きのリンク部材同士の連結を不能にする誤組み付け規制部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のスライドドア用ワイヤハーネスの配索構造。ところで、スライドドアが閉じた状態のときには、ハーネスガイドのドア側端部はボディ側端部よりも前方に位置し、逆にスライドドアが開放された状態のときには後方に位置する。したがって、ハーネスガイドはスライドドアの開閉動作中に湾曲方向が切換る時期がある。ハーネスガイドにおいて、このような湾曲の頂点部では、内部に収容されているワイヤハーネスの曲げ角度も大きく、しかも湾曲方向の転換も伴うため、ワイヤハーネスには過大な力が作用し、ワイヤハーネスへのストレス増大が懸念されていた。特に、近年ではワイヤハーネスに太物電線が使用されることが増えており、そのような太物電線は湾曲時のストレスも大きいため、この問題の早期解決が望まれていた。本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、ワイヤハーネスが屈曲したときのストレス緩和を図ることを目的とする。上記の目的を達成するための手段として、請求項1の発明は、乗降口が開口する車両ボディと、この車両ボディに対し前後方向へスライドして前記乗降口を開閉するドアとの間に架け渡されるワイヤハーネスの配索構造であって、ワイヤハーネスを取り囲む壁面を有し、かつ一端側には第1連結部が配され、他端側には第2連結部が一体に配されたリンク部材と、このリンク部材の第1連結部と隣り合う他のリンク部材の第2連結部とが略鉛直向きに配された連結ピンを介して順次回動可能に連結されて全体が略水平方向へ湾曲変位可能に構成されたハーネスガイドとを備え、さらに、このハーネスガイドは、前記第1接続部と前記第2接続部との間に高さ方向への段差が設けられた段付きのリンク部材を含むことで、前記ワイヤハーネスがこの段付きのリンク部材を通過する領域において高さ方向へ傾斜した配索姿勢で収容されるところに特徴を有する。請求項2の発明は、請求項1に記載のものにおいて、前記ハーネスガイドは、前記段差が同一方向である前記段付きのリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結した範囲を含む構成であるところに特徴を有する。請求項3の発明は、請求項2に記載のものにおいて、前記ハーネスガイドは、前記段差が同一方向である前記段付きのリンク部材を、前記車両ボディと前記ドアとの間の全範囲に亘って連結した構成であるところに特徴を有する。請求項4の発明は、請求項1又は請求項2に記載のものにおいて、前記ハーネスガイドは、前記段差が高さ方向の一方である前記段付きリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結して構成された群と、前記段差が高さ方向の反対方向である前記段付きリンク部材を長さ方向に沿って複数個連結して構成された群とが連結された構成であるところに特徴を有する。請求項5の発明は、請求項1乃至請求項4のいずれか1項に記載のものにおいて、前記段付きのリンク部材において、前記第1連結部及び第2連結部の少なくともいずれか一方には、前記段付きのリンク部材同士を正規の連結姿勢とは上下反転した不正な姿勢で連結する場合に、隣接する他の段付きリンク部材と干渉することで、前記段付きのリンク部材同士の連結を不能にする誤組み付け規制部が設けられているところに特徴を有する。請求項1の発明によれば、ハーネスガイドを構成する複数のリンク部材の中には高さ方向への段差が設定された段付きのリンク部材が含まれているため、段付きのリンク部材内を通過するワイヤハーネスは高さ方向へ傾斜した状態で配索される。一方、ドアの開閉に伴ってハーネスガイドが湾曲変位する際には、段付きのリンク部材を含め各リンク部材は鉛直方向に配された連結ピン周りに回動する。つまり、ワイヤハーネスは、段付きのリンク部材が回動変位する平面を交差するようにして配索されているため、ワイヤハーネスが湾曲変位するときには、同時に軸線周りのねじれを伴うことになる。従来であれば、ハーネスガイドの屈曲に伴う力はワイヤハーネスの屈曲部分に集中して作用することになっていたが、請求項1の発明ではその力はワイヤハーネスがねじれることで分散されるため、ワイヤハーネスの寿命を延ばすことができる。請求項2の発明に係るハーネスガイドは、同一方向の段差をもった複数の段付きのリンク部材を連結した部分を含んでいるため、例えば一つの段付きリンク部材によって同一の段差寸法を得る場合に比較してハーネスガイドの傾斜角度を緩く設定することができるため、内部のワイヤハーネスの傾斜角度も同様に緩くなることから、ドアの開閉に伴うワイヤハーネスに作用する力の集中状況をより緩和することができる。請求項3の発明によれば、ワイヤハーネスにおける車両ボディとドアとの間の全長さ範囲を一様な傾斜角度をもって構成することができるため、例えばハーネスガイドの外側をさらに可撓性保護チューブで覆う場合に、保護チューブへの挿通作業を容易にする効果が得られる。請求項4の発明によれば、ハーネスガイドの長さ方向の途中で端部側と高低差をつけることができるため、この高低差を利用して干渉物との干渉を回避することができる。請求項5の発明によれば、段付きのリンク部材同士を誤って上下反転した不正な姿勢で連結しようとした場合に、第1連結部および第2連結部の少なくともいずれかが隣接する他の段付きのリンク部材に干渉して連結を不能にするため、特別な注意を払わなくても段付きのリンク部材同士を正しく連結させることができる。<実施形態1>図1は実施形態1に係る車両を示している。車両1の側面には乗降口2が開設されている。車両1には前後方向にスライドして乗降口2を開閉するスライドドア3が装着されている。図2に示すように、スライドドア3と車両ボディBOとの間にはケーブルユニット4が架け渡されている。ケーブルユニット4は、スライドドア3内に装着されている各種電装品への給電のための電線束ワイヤハーネス5、このワイヤハーネス5を挿通するハーネスガイド6、このハーネスガイド6全体を覆う可撓性の保護チューブ7、ハーネスガイド6のドア側端部に装着されケーブルユニット4をドア側に固定するためのドア側ブラケット8及びハーネスガイド6の車体側端部に装着されケーブルユニット4を車体側に固定するためのボディ側ブラケット9とを備えて構成されている。ハーネスガイド6は、以下に説明する段付きのリンク部材10を順に接続することによって構成されている。図2において、P1で示す位置はスライドドア3が乗降口2を開放した状態でのドア側ブラケット8の位置であり、P3で示す位置はスライドドア3が乗降口2を閉じた状態での位置であり、P2で示す位置はスライドドア3の開閉途上でのドア側ブラケット8の位置である。同図に示されるように、スライドドア3が閉止位置にあるときには、ドア側ブラケット8はボディ側ブラケット9の前方に位置し、スライドドア3が開放位置にあるときには、後方に位置する。このことにより、スライドドア3の開閉動作に応じて湾曲変位することができる。次に、ハーネスガイド6を構成する各リンク部材について説明する図3から図5参照。本実施形態1においては、ハーネスガイド6は全て同じ形式のリンク部材段付きのリンク部材10を順に接続した構成になっている。各段付きのリンク部材10は合成樹脂材によって一体に形成され、内部はワイヤハーネス5が周囲にクリアランスが保有された状態で挿通可能に形成されている。段付きのリンク部材10の長さ方向の片側半分は第1連結部11となり、他の片側半分は第1連結部11とは高さ方向へ段差を有しつつ背合せ状態で連続する第2連結部12となっている。第1連結部11は略角筒状に形成された部分を有し、ワイヤハーネス5を四方から取り囲むことができる。すなわち、第1連結部11の上下面には平板状に形成された一対の第1連結片13が高さ方向に対向しつつ水平に張出している。図4に示すように、第1連結片13には差し込み孔14がそれぞれ貫通し、これらは鉛直方向に同軸をなすように配されている。第1連結片13の先端縁は平面視で略半円状に形成されている。但し、図3に示すように、図示上側に位置する第1連結片13は、図示下側に位置する第1連結片13よりも先端縁の位置が水平方向へより突出した形態で形成されている。この突出した部分は、段付きのリンク部材10同士を連結する際に、上下反転した不正な姿勢で連結してしまわないようにするための誤組み付け規制部15を構成する。この点については後に改めて説明する。両第1連結片13は一対の側壁16によって連結されている。両側壁16は第1連結片13の先端半分差し込み孔14を含んだ部分を露出させ、反対側は第2連結部12にまで一部及ぶ長さ範囲に亘って形成されている。両側壁16のうち図3における奥側に位置するものの先端縁は手前側のものよりも高さ方向の途中部16Aが突出している。このことによって、図3における奥側に位置する側壁16については、図6に示すように、その先端縁の高さ方向両端部は逆に凹むことになり、それぞれは段付きのリンク部材10同士の回動規制の役割りを果たすストッパ部17として機能する。この点についても後に説明する。また、図3において下側に位置する第1連結片13の内面側であって、第2連結部12との境界部分には保護突縁18が形成されている。この保護突縁18は、ハーネスガイド6内に挿通されたワイヤハーネス5が後述する第2連結片の先端縁との干渉によって傷つけられてしまうのを回避するためのものである。そのために、保護突起は図6に示すように、段付きのリンク部材10同士を連結させたときに、後述する第2連結片の端部を覆い隠すことができるよう、第2連結片の厚みとほぼ同一の突出高さをもって形成されている。また、保護突縁18は両側壁16間に亘って形成されている。保護突縁18の上面は平坦面に形成されるとともに、第1連結部11側に向く面は切り立った形状に形成されているが、反対側はテーパ面となっている。図3に示すように、第1連結片の外面であって保護突縁18との対向位置には段付きのリンク部材10の全幅に亘って突壁19が形成されている。図6に示すように、この突壁19は第1連結片13の厚みとほぼ同じ高さをもって突出している。突壁19において第2連結部12側の側面は、詳細には図示しないが、中央部側が窪む円弧状の凹面20が形成され、段付きのリンク部材10を連結したときに、隣接する段付きのリンク部材10における下側の第1連結片13の先端との干渉を回避して、隣接する段付きのリンク部材10の回動を許容することができるようになっている。なお、図3において上側に位置する第1連結片13の内面側には第2連結片21との間で高さ方向の段差壁22が設定されている。この段差壁22の内面は、図6に示すように、段付きのリンク部材10同士が連結されたときに、隣接する段付きのリンク部材10の第2連結片21の先端と僅かな隙間をおいて対向することで、同先端とワイヤハーネス5との干渉が回避されている。上記したように、第2連結部12には高さ方向に対向する一対の第2連結片21が備えられている。両第2連結片21の外面同士の間の高さ間隔は、両第1連結片13の内面同士の間の高さ間隔よりも小さく設定されていて、段付きのリンク部材10が連結された状態では、第1連結片13の内面が第2連結片21の外面と対向してほぼ当接した状態となっている。両第2連結片21の外面には短円柱状に形成された連結ピン23が鉛直方向へ向けて同軸で突出している。両連結ピン23は、差し込み孔14へ差し込み可能であり、これによって段付きのリンク部材10同士を回動可能に連結することができる。図4に示すように、第2連結片21の両側縁は先端に向けて先細りとなるテーパ縁21Aが形成されるとともに、その両肩部には係止部21Bが段差状に形成されている。この係止部21Bの一方側は連結状態にある段付きのリンク部材10が所定角度回動したときに、第1連結部11のストッパ部17に当接することで、段付きのリンク部材10同士の回動規制を行うことができる。図3において、両第2連結片21のうち下側に位置するものの内面の高さ位置は下側に位置する第1連結片13の内面とほぼ同じ高さとなるように形成されている。しかし、上側に位置する第2連結片21は上側に位置する第1連結片13との間に段差壁22を介在させているため、第2連結片21の内面の高さ位置の方が低くなっている。なお、図4に示すように、段差壁22における連結ピン23と対向する側面には識別凹部24が形成されている。この識別凹部24は凹面20と同様、中央部が窪む円弧状に形成されているが、図3に示すように、凹面20より窪み量後退寸法が大きく形成されている。これは、図6に示すように、段付きのリンク部材10同士が正規の姿勢で連結しようとするときには、上側の第1連結片13の誤組み付け規制部15が識別凹部24内に進入して正規な連結関係連結ピン23が差し込み孔14内に回動可能に差し込まれる関係を可能にするが、段付きのリンク部材10が上下反転した不正な姿勢で組み付けられようとしたときには、誤組み付け規制部15が凹面20と干渉して段付きのリンク部材10同士の連結を不能にする連結ピン23を差し込み孔14に差し込むことができない。。次に、上記のように構成された実施形態1の作用効果を説明する。上記のようにして構成された各段付きのリンク部材10に対し、第1連結部11の両差し込み孔14へ隣接する段付きのリンク部材10における第2連結部12の連結ピン23を差し込んで行く作業を繰り返し行う。これによって、高さ方向へ一律の傾斜をもった長尺のハーネスガイド6を得ることができる。そして、このハーネスガイド6にボディ側及びドア側ブラケット8を装着する前にハーネスガイド6内にワイヤハーネス5を挿通し、さらにハーネスガイド6を保護チューブ7内へ挿通させておく。その後に、ハーネスガイド6の一端側傾斜の上側端部にドア側ブラケット8を鉛直軸周りに回動可能に取付け、他端側傾斜の下側端部にボディ側ブラケット9を鉛直軸周りに回動可能に取付ける。かくして、ハーネスガイド6は車両ボディBOとスライドドア3との間に架け渡される。このときには、ハーネスガイド6は各段付きのリンク部材10の上下両面がほぼ水平面をなし、かつ全体としてドア側からボディ側に向けて一様な下り勾配となっている。また、ハーネスガイド6内に挿通されたワイヤハーネス5は、図7に示すように、ハーネスガイド6の傾斜に沿った傾斜姿勢をもって配索される。ところで、スライドドア3が乗降口2を全開している状態ドア側ブラケット8がP1の位置にあるときの状態と、全閉する状態ドア側ブラケット8がP3の位置にあるときの状態との間を移動するまでの間のハーネスガイド6は水平方向へ湾曲変位する。P1の位置では、ハーネスガイド6は途中の二か所図2中のA,Bで示す部位に曲げの頂点となる部位を生じている。そして、P1からP2に移行する間、これら2箇所の部位では曲げの方向が変化する。ハーネスガイド6内に挿通されているワイヤハーネス5においても、A,Bで示された部位に対応する部位では同様に水平方向への湾曲変形が生じているため、これらに対応したワイヤハーネス5の部位では曲げの程度に応じた応力が作用している。とりわけ、Bの部位はAの部位よりも曲率が大きく、かつP2に至る過程で曲げ方向が変化するため、Bの部位に対応したワイヤハーネス5の部位では、大きな曲げ応力が作用することになる。また、ハーネスガイド6が湾曲変位する際には、各段付きのリンク部材10の上下両面は略水平面を保ったまま連結ピン23周りに回動する。一方、ワイヤハーネス5はハーネスガイド6内においてハーネスガイド6の傾斜方向に沿った姿勢で挿通されていることから、つまり、ワイヤハーネス5は、各段付きのリンク部材10が回動変位する平面水平面を交差するようにして配索されているため、ワイヤハーネス5が湾曲変位図8に示すX方向に関する湾曲変位するときには、同時に軸線周りのねじれを伴うことになる図8に示すQ矢視周りのねじれ。従来であれば、ハーネスガイド6の屈曲に伴う力はワイヤハーネス5の屈曲部分に集中して作用することになっていたが、本実施形態1ではその力はワイヤハーネス5がねじれることで応力分散が図れるため、ワイヤハーネス5の寿命を延ばすことができる。また、本実施形態1のハーネスガイド6は全てのリンク部材を段付きのリンク部材10を使用して一様な傾斜をもつようにした。したがって、内部に挿通されているワイヤハーネス5の傾斜角度も比較的緩やかであるため、ねじれの影響を広範囲に分散させることができるため、より応力分散が図れる。また、ハーネスガイド6も局所的に大きな段差が設定されるのでなく、全長を利用して全体で必要な段差を確保するようにしたため、保護チューブ7も径の小さなものですみ、かつハーネスガイド6の引っ掛かりも少ないことから挿通作業もしやすくなる。さらに、各段付きリンク部材の連結にあたり、上下反転した付勢な姿勢で連結しようとしても、誤組み付け規制部15が凹面と干渉することでそのような連結を不能にするため、作業者は段付きのリンク部材10の組み付け姿勢を誤らぬよう、特段の注意を払わなくてもそのような誤った作業を確実に排除することができる。さらに、ハーネスガイド6は多数個の段付きのリンク部材10を長さ方向へ階段状に連結した構成としたことによって、ハーネスガイド6の単品状態における形態を渦巻き状とすることができる。すなわち、ハーネスガイド6を周回させつつ高さ方向へ隙間なく積み上げた形態とすることができる。したがって、ハーネスガイド6の単品状態での占有スペースを極力小さくすることができるため、保管スペースも小さくてすみ、かつ持ち運びも簡単である。<実施形態2>図9は本発明の実施形態2を示している。実施形態1のハーネスガイド6は傾斜方向が一方向であったが、実施形態2に係るハーネスガイド30は長さ方向の途中で傾斜方向が上下逆転するようにしてある。本実施形態2に係るハーネスガイド30は二種類の段付きのリンク部材31A,31Bによって構成されている。一つの種類は第1連結部32Aと第2連結部33Aとの間に下方への段差が設定されたものであり第1群に属する段付きのリンク部材31A、他の種類は第1連結部32Bと第2連結部33Bとの間に上方への段差が設定されたものである第2群に属する段付きのリンク部材31B。図9に示すように、実施形態2のハーネスガイド30は長さ方向の左側半分を第1群に属する段付きのリンク部材31Aを複数個連結し、右側半分を第2群に属する段付きのリンク部材31Bをほぼ同数個連結したものである。内部に挿通されたワイヤハーネス5も、ハーネスガイド30の高さ方向への湾曲形状に合わせて長さ方向の途中で高さ方向に関する傾斜が転換するものの、ハーネスガイド6が水平方向で湾曲変位したときには前述したのと同様な作用によってねじれを伴って湾曲する。他の構成は実施形態1と同様であり、したがって、実施形態1と同様の作用効果を得ることができる。実施形態2は、実施形態1の作用効果に加え、次のような利点がある。すなわち、ハーネスガイド30は両端部の高さ位置が高く、中央部が最も低くした状態で配索されるため、中央部に干渉物例えば、乗降口2のステップパネル等がある場合等、これを避けて配索する場合に有利である。なお、ハーネスガイド30は実施形態2の形態に代え、長さ方向の中央部が最も高くなる形態とすることもできる。<実施形態3>図10は本発明の実施形態3を示している。実施形態1、2共にハーネスガイド6,30はその全長さ範囲が、段付きのリンク部材10,31A,31Bによって構成されていたが、実施形態3のハーネスガイド40は一部範囲に段差をもたない通常のリンク部材平型リンク部材41というを混在させたものとなっている。本実施形態3に係るハーネスガイド40は長さ方向の半分図10における左側半分:第3群が平型リンク部材41を順次連結している。平型のリンク部材41はこれらを連結したときに、第1連結部41Aと第2連結部41Bとの間に隣り合う平型リンク部材41間に高さ方向の段差を生じさせるような段差を有していない。ハーネスガイド40において長さ方向の残り半分第4群は段付きのリンク部材42を複数個連結して構成され、これら段付きのリンク部材42によって構成された部分は端部へ向かうにつれて図示下向きの傾斜となっている。なお、実施形態3の変更例として、以下のような形態が考えられる。1第3群と第4群を左右入れ替えた形態。2段付きのリンク部材42を図10における場合とは逆方向の段差を持つものを使用した形態。3図10に示すもの、1及び2を適宜組み合わせた形態。そのいずれの場合においても、他の構成は実施形態1と同様であり、もって実施形態1と同様の作用効果を発揮することができる。<他の実施形態>本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれる。1上記実施形態1の段付きリンク部材10では、第1連結部11と第2連結部12との間の段差を片側上側のみ設定したが下側に設定してもよく、また両側に設定してもよい。2いずれの実施形態のリンク部材も連結ピンを一体に備える形式であったが、連結ピンは別体に形成されたものであってもよい。"