"少なくとも2つの物質の安定結合構造を探索する安定結合構造探索方法において、コンピュータが、第1の物質と第2の物質との第1の相互作用により前記第1の物質と前記第2の物質とを備える基準構造の初期運動量分布が変化した第1の構造の第1の位置エネルギーと、前記第1の物質と前記第2の物質との前記第1の相互作用より小さい第2の相互作用により前記基準構造の初期運動量分布が変化した第2の構造の第2の位置エネルギーとを計算し、計算された前記第1の位置エネルギーと前記第2の位置エネルギーの値を比較し、比較した値の小さい方の構造を前記第2の相互作用により初期運動量分布を変化させた構造の位置エネルギーを計算する際の基準構造に決定する、処理を実行することを特徴とする安定結合構造探索方法。前記第1の位置エネルギーは、前記第1の構造と前記第2の相互作用を用いて計算し、前記第2の位置エネルギーは、前記第2の構造と前記第2の相互作用を用いて計算することを特徴とする請求項1記載の安定結合構造探索方法。決定された前記基準構造に対し、前記第2の相互作用により前記基準構造の初期運動量分布が変化した第3の構造の第3の位置エネルギーと、前記第2の相互作用より小さい第3の相互作用により前記基準構造の初期運動量分布が変化した第4の構造の第4の位置エネルギーとを計算し、計算された前記第3の位置エネルギーと前記第4の位置エネルギーの値を比較することを特徴とする請求項1記載の安定結合構造探索方法。相互作用エネルギーの大きさを段階的に変化させ、前記第1の相互作用と前記第2の相互作用は段階的に変化させたときの隣接する大きさであることを特徴とする請求項1記載の安定結合構造探索方法。少なくとも2つの物質の安定結合構造を探索するプログラムにおいて、コンピュータに、第1の物質と第2の物質との第1の相互作用により前記第1の物質と前記第2の物質とを備える基準構造の初期運動量分布が変化した第1の構造の第1の位置エネルギーと、前記第1の物質と前記第2の物質との前記第1の相互作用より小さい第2の相互作用により前記基準構造の初期運動量分布が変化した第2の構造の第2の位置エネルギーとを計算し、計算された前記第1の位置エネルギーと前記第2の位置エネルギーの値を比較し、比較した値の小さい方の構造を前記第2の相互作用により初期運動量分布を変化させた構造の位置エネルギーを計算する際の基準構造に決定する、処理を実行させることを特徴とするプログラム。少なくとも2つの物質の安定結合構造を探索する情報処理装置において、第1の物質と第2の物質との第1の相互作用により前記第1の物質と前記第2の物質とを備える基準構造の初期運動量分布が変化した第1の構造の第1の位置エネルギーと、前記第1の物質と前記第2の物質との前記第1の相互作用より小さい第2の相互作用により前記基準構造の初期運動量分布が変化した第2の構造の第2の位置エネルギーとを計算する計算部と、計算された前記第1の位置エネルギーと前記第2の位置エネルギーの値を比較し、比較した値の小さい方の構造を前記第2の相互作用により初期運動量分布を変化させた構造の位置エネルギーを計算する際の基準構造に決定する決定部と、を有することを特徴とする情報処理装置。安定結合構造を探索する方法として、多くの基準構造を用意しておいて、独立に構造探索を行い、その中でポテンシャル位置エネルギーの低いものを探索する方法を考える。この方法では、全ての基準構造を探索するため、処理に時間がかかるという問題がある。1つの側面では、本発明は、安定結合構造の検索時間を短縮することを目的とする。上記目的を達成するために、開示の安定結合構造探索方法が提供される。この安定結合構造探索方法は、コンピュータが、第1の物質と第2の物質との第1の相互作用により第1の物質と第2の物質とを備える基準構造の初期運動量分布が変化した第1の構造の第1の位置エネルギーと、第1の物質と第2の物質との第1の相互作用より小さい第2の相互作用により基準構造の初期運動量分布が変化した第2の構造の第2の位置エネルギーとを計算し、計算された第1の位置エネルギーと第2の位置エネルギーの値を比較し、比較した値の小さい方の構造を第2の相互作用により初期運動量分布を変化させた構造の位置エネルギーを計算する際の基準構造に決定する、処理を実行する。1態様では、安定結合構造の検索時間を短縮することができる。以下、実施の形態の情報処理装置を、図面を参照して詳細に説明する。<実施の形態>図1は、実施の形態の情報処理装置のハードウェア構成を示す図である。情報処理装置10は、CPUCentralProcessingUnit101によって装置全体が制御されている。CPU101には、バス108を介してRAMRandomAccessMemory102と複数の周辺機器が接続されている。RAM102は、情報処理装置10の主記憶装置として使用される。RAM102には、CPU101に実行させるOSOperatingSystemのプログラムやアプリケーションプログラムの少なくとも一部が一時的に格納される。また、RAM102には、CPU101による処理に使用する各種データが格納される。バス108には、ハードディスクドライブ103、グラフィック処理装置104、入力インタフェース105、ドライブ装置106、および通信インタフェース107が接続されている。ハードディスクドライブ103は、内蔵したディスクに対して、磁気的にデータの書き込みおよび読み出しを行う。ハードディスクドライブ103は、情報処理装置10の二次記憶装置として使用される。ハードディスクドライブ103には、OSのプログラム、アプリケーションプログラム、および各種データが格納される。なお、二次記憶装置としては、フラッシュメモリ等の半導体記憶装置を使用することもできる。グラフィック処理装置104には、モニタ104aが接続されている。グラフィック処理装置104は、CPU101からの命令に従って、画像をモニタ104aの画面に表示させる。モニタ104aとしては、CRTCathodeRayTubeを用いた表示装置や、液晶表示装置等が挙げられる。入力インタフェース105には、キーボード105aとマウス105bとが接続されている。入力インタフェース105は、キーボード105aやマウス105bから送られてくる信号をCPU101に送信する。なお、マウス105bは、ポインティングデバイスの一例であり、他のポインティングデバイスを使用することもできる。他のポインティングデバイスとしては、例えばタッチパネル、タブレット、タッチパッド、トラックボール等が挙げられる。ドライブ装置106は、例えば、光の反射によって読み取り可能なようにデータが記録された光ディスクや、USBUniversalSerialBusメモリ等の持ち運び可能な記録媒体に記録されたデータの読み取りを行う。例えば、ドライブ装置106が光学ドライブ装置である場合、レーザ光等を利用して、光ディスク200に記録されたデータの読み取りを行う。光ディスク200には、Blu-ray登録商標、DVDDigitalVersatileDisc、DVD-RAM、CD-ROMCompactDiscReadOnlyMemory、CD-RRecordable/RWReWritable等が挙げられる。通信インタフェース107は、ネットワーク50に接続されている。通信インタフェース107は、ネットワーク50を介して、他のコンピュータまたは通信機器との間でデータを送受信する。以上のようなハードウェア構成によって、本実施の形態の処理機能を実現することができる。図1に示すようなハードウェア構成の情報処理装置10内には、以下のような機能が設けられる。図2は、実施の形態の情報処理装置の機能を示すブロック図である。情報処理装置10は、分子動力学法を用いて水中におけるタンパク質および化合物分子の静的、動的安定結合構造を探索する。情報処理装置10は、パラメータ受付部11と、計算部12と、構造発生部13と、比較部14と、収束判断部15と、構造記憶部16とを有している。パラメータ受付部11は、安定結合構造を探索する探索対象の各物質および溶媒の各構成原子の三次元座標x,y,zおよび運動量px,py,pzの入力を受け付ける。図3は、探索プロセスを説明する図である。本実施の形態では、タンパク質21と、化合物分子22が、水等の溶媒23中で相互作用している系で、タンパク質21と化合物分子22とが結合する場合の安定結合状態を求める。タンパク質21と化合物分子22は、それぞれ第1の物質と第2の物質の一例である。再び図2に戻って説明する。計算部12は、着目するタンパク質21と化合物分子22および溶媒23間の相互作用エネルギーをλ0≦λ≦1倍する。計算部12は、λ=0から徐々に本実施の形態では、0.1倍刻みに相互作用エネルギーを増加させてポテンシャルエネルギーを計算する。図4は、情報処理装置が実行する処理の一例を示す図である。構造発生部13は、時刻t0において、パラメータ受付部11が受け付けたパラメータを用いてタンパク質21と、化合物分子22の基準構造x0を発生させる。時間の経過に応じてそれぞれの相互作用エネルギーにより、基準構造x0が変化する。構造x1は、時刻t0と時刻t0から予め決定された一定時間以下、単位時間という経過した時刻t1との間で基準構造x0の相互作用エネルギーλ=0.1倍の構造を示している。構造x2は、時刻t0-t1間で基準構造x0の相互作用エネルギーλ=0.2倍の構造を示している。計算部12は、時刻t1において、構造x1および構造x2のポテンシャルエネルギーを計算する。ここで、計算部12は、ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.2倍を用いる。以下、ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.2倍を用いた構造x1のポテンシャルエネルギーをUx1,0.2とする。ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.2倍を用いた構造x2のポテンシャルエネルギーをUx2,0.2とする。比較部14は、構造x1のポテンシャルエネルギーUx1,0.2と構造x2のポテンシャルエネルギーUx2,0.2を比較する。図5に示す例では、構造x1のポテンシャルエネルギーUx1,0.2の方が構造x2のポテンシャルエネルギーUx2,0.2よりも低いものとする。この場合、比較部14は、時刻t1-t2間における相互作用エネルギーλ=0.2倍の基準構造に、ポテンシャルエネルギーが低い方の構造x1を採用する。収束判断部15は、計算部12が計算したポテンシャルエネルギーが、予め備える閾値以下であるか否かを判断する。そして、ポテンシャルエネルギーが、予め備える閾値以下である場合、ポテンシャルエネルギーが収束したと判断し、構造記憶部16に収束したと判断したポテンシャルエネルギーに対応する構造xを記憶する。以下、構造を区別しないときは、構造xという。他方、ポテンシャルエネルギーが、予め備える閾値より大きい場合、比較部14は、ポテンシャルエネルギーが低い方の構造x1を時刻t1-t2間における相互作用エネルギーλ=0.2倍、および0.3倍の基準構造に採用して探索を続ける。具体的には、計算部12は、時刻t1から単位時間経過した時刻t2の時点で、隣接する相互作用エネルギーλ=0.2倍の構造x11および相互作用エネルギーλ=0.3倍の構造x3それぞれのポテンシャルエネルギーを計算する。ここで、計算部12は、ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.3倍を用いる。以下、ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.3倍を用いた構造x11のポテンシャルエネルギーをUx11,0.3とする。ポテンシャルエネルギーの計算の際、相互作用エネルギーλ=0.3倍を用いた構造x3のポテンシャルエネルギーをUx3,0.3とする。比較部14は、構造x11のポテンシャルエネルギーUx11,0.3と構造x3のポテンシャルエネルギーUx3,0.3を比較する。仮に、ポテンシャルエネルギーUx11,0.3の方が低い場合、構造発生部13は、ポテンシャルエネルギーが低い方の構造x11を時刻t2-t3間における相互作用エネルギーλ=0.3倍および0.4倍の基準構造に採用する。このように、異なる相互作用エネルギーλで生成された構造同士を比較し、ポテンシャルエネルギーが低い方の構造を採用して探索を続けることにより、相互作用エネルギーλ=0.1倍にて発生させた構造xの他の相互作用エネルギーλ図4ではλ=0.2、0.3倍での探索が可能となる。従って、安定結合構造に到達する可能性を高めることができる。次に、情報処理装置の処理を、フローチャートを用いて説明する。図5は、情報処理装置の処理を示すフローチャートである。[ステップS1]パラメータ受け付け部11は、タンパク質21、化合物分子22および溶媒23の各構成原子の座標および運動量の入力を受け付ける。その後、ステップS2に遷移する。[ステップS2]計算部12は、相互作用エネルギーλ=0に設定する。その後、ステップS3に遷移する。[ステップS3]計算部12は、ステップS1にて受け付けた入力により生成した基準構造x0のポテンシャルエネルギーを計算する。具体的には、λHa1-λHbを計算する。Ha、Hbは、ハミルトニアンである。その後、ステップS4に遷移する。[ステップS4]計算部12は、相互作用エネルギーλに0.1を加える。その後、ステップS5に遷移する。[ステップS5]計算部12は、相互作用エネルギーλ=1倍か否かを判断する。相互作用エネルギーλ=1倍である場合ステップS5のYes、ステップS6に遷移する。λ=1倍ではなければステップS5のNo、ステップS3に遷移する。[ステップS6]構造発生部13は、分子動力学を用いて基準構造を発生させる。単位時間経過した後、ステップS7に遷移する。なお、後述するステップS10から遷移した場合、構造発生部13は、ステップS9にて変更された構造xを基準構造に用いる。[ステップS7]計算部12は、λ=iの構造xで、相互作用エネルギーλ=i1倍のポテンシャルエネルギーUλiを計算する。また、計算部12は、相互作用エネルギーλ=i1倍の構造xで相互作用エネルギーλ=i1倍のポテンシャルエネルギーUλi1を計算する。ここで、iは、初期値が0で0.1刻みずつ変化し、最大値は1である。例えば、相互作用エネルギーλi=0.1倍であれば、相互作用エネルギーλi1=0.2倍である。その後、ステップS8に遷移する。[ステップS8]比較部14は、ポテンシャルエネルギーUλi1が、ポテンシャルエネルギーUλiより大きいか否かを判断する。ポテンシャルエネルギーUλi1が、ポテンシャルエネルギーUλiより大きい場合ステップS8のYes、ステップS9に遷移する。ポテンシャルエネルギーUλi1が、ポテンシャルエネルギーUλi以下である場合ステップS8のNo、ステップS10に遷移する。[ステップS9]比較部14は、相互作用エネルギーλ=i1倍で生成された構造xを相互作用エネルギーλ=iで生成された構造xに交換する。その後、ステップS10に遷移する。[ステップS10]収束判断部15は、ステップS8にて比較した大きい方のポテンシャルエネルギーが予め用意された閾値より低いか否かを判断する。ポテンシャルエネルギーが予め用意された閾値より低い場合ステップS10のYes、ステップS11に遷移する。ポテンシャルエネルギーが予め用意された閾値以上である場合ステップS10のNo、ステップS6に遷移する。[ステップS11]収束判断部15は、構造記憶部16に収束時の構造xを記憶する。その後、図5の処理を終了する。なお、図5に示す処理では、収束判断部15が予め用意された閾値を用いてポテンシャルエネルギーの収束を判断した。しかし、これに限らず、ステップS6~S9の処理を繰り返しながらλ=1まで全てのポテンシャルエネルギーを計算し、計算が終了した時点でポテンシャルエネルギーが最も小さい構造xを構造記憶部16に記憶するようにしてもよい。また、図5に示す処理では、相互作用エネルギーλの倍率が隣接する構造x同士のポテンシャルエネルギーを比較した。しかし、これに限らず、相互作用エネルギーλの倍率が0.1倍以上離れた相互作用エネルギーλの倍率の構造x同士のポテンシャルエネルギーを比較するようにしてもよい。図6は、比較例を示す図である。図6に示す比較例は、タンパク質21と、化合物分子22の三次元空間における初期位置がそれぞれ異なる100個の基準構造x0を用意し、相互作用エネルギーλを0から1に変更させた場合を示している。この方法においても結果としてポテンシャルエネルギーUの低い構造は探索できるが、例えば160個のCPUを用いてひとつの基準構造x0あたり104日かかる計算量となる。図7は、実施の形態の情報処理装置の処理結果を示す図である。図7に示す処理結果は、タンパク質21と、化合物分子22の三次元空間における初期位置がそれぞれ異なる1個の基準構造x0を用意し、相互作用エネルギーλを0から1倍に変更した場合を示している。相互作用エネルギーλを0から1倍に変更する過程で、ポテンシャルエネルギーの大小に応じて異なる相互作用エネルギーλ倍で生成された構造xへの変更を許すことで、元々の相互作用エネルギーλ倍では探索していなかった構造空間への移動が可能となる。この結果、比較例に比べて、用意する基準構造x0の個数を減らすことができる。従って、計算量を減らすことができ、処理時間の短縮を図ることができる。以上述べたように、情報処理装置10によれば、相互作用エネルギーλの値が異なるポテンシャルエネルギーで生成された構造xへの変更を許すことで元々のλの値では探索していなかった構造への移動、探索を可能にした。これにより、処理開始時点でのλの値で探索していない構造空間への移動、探索が可能となる。このため少ない基準構造数で最安定結合構造への到達の可能性が増加する。従って、処理時間の短縮を図ることができる。なお、本実施の形態では、タンパク質と化合物分子の安定結合構造を探索したが、安定結合構造を探索できる物質はタンパク質と化合物分子の組み合わせに限定されない。また、本実施の形態では、タンパク質と化合物分子の安定結合構造を探索したが、安定結合構造を探索する物質の数は2つに限定されず、3つ以上であってもよい。以上、本発明の安定結合構造探索方法、プログラムおよび情報処理装置を、図示の実施の形態に基づいて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、各部の構成は、同様の機能を有する任意の構成のものに置換することができる。また、本発明に、他の任意の構成物や工程が付加されていてもよい。また、本発明は、前述した各実施の形態のうちの、任意の2以上の構成特徴を組み合わせたものであってもよい。なお、上記の処理機能は、コンピュータによって実現することができる。その場合、情報処理装置10が有する機能の処理内容を記述したプログラムが提供される。そのプログラムをコンピュータで実行することにより、上記処理機能がコンピュータ上で実現される。処理内容を記述したプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録しておくことができる。コンピュータで読み取り可能な記録媒体としては、磁気記憶装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリ等が挙げられる。磁気記憶装置には、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスクFD、磁気テープ等が挙げられる。光ディスクには、DVD、DVD-RAM、CD-ROM/RW等が挙げられる。光磁気記録媒体には、MOMagnetoOpticaldisk等が挙げられる。プログラムを流通させる場合には、例えば、そのプログラムが記録されたDVD、CD-ROM等の可搬型記録媒体が販売される。また、プログラムをサーバコンピュータの記憶装置に格納しておき、ネットワークを介して、サーバコンピュータから他のコンピュータにそのプログラムを転送することもできる。プログラムを実行するコンピュータは、例えば、可搬型記録媒体に記録されたプログラムもしくはサーバコンピュータから転送されたプログラムを、自己の記憶装置に格納する。そして、コンピュータは、自己の記憶装置からプログラムを読み取り、プログラムに従った処理を実行する。なお、コンピュータは、可搬型記録媒体から直接プログラムを読み取り、そのプログラムに従った処理を実行することもできる。また、コンピュータは、ネットワークを介して接続されたサーバコンピュータからプログラムが転送される毎に、逐次、受け取ったプログラムに従った処理を実行することもできる。また、上記の処理機能の少なくとも一部を、DSPDigitalSignalProcessor、ASICApplicationSpecificIntegratedCircuit、PLDProgrammableLogicDevice等の電子回路で実現することもできる。"