三つの管が互いに重なるように嵌め合わせられ、当該重なる順番に外側から外管、中間管、及び、内管を有する三重管の構造において、前記中間管は、当該中間管の周方向に山部と谷部とが交互に配された波形に形成され、前記山部は前記外管に接するように形成され、前記谷部は前記内管に接するように形成されることを特徴とする三重管の構造。前記中間管は、当該中間管の軸回りにねじれるように形成されていることを特徴とする請求項1に記載の三重管の構造。前記内管は、隣接する前記谷部の間に進入するように形成される凸部を有することを特徴とする請求項2に記載の三重管の構造。前記内管は、当該内管の軸回りにねじれるように形成されていることを特徴とする請求項3に記載の三重管の構造。前記内管は、前記中間管に対し逆方向にねじれていることを特徴とする請求項4に記載の装置。前記山部及び前記谷部並びに前記凸部は同数であって、中間管の周方向に等間隔に2個以上設けられていることを特徴とする請求項3に記載の装置。請求項1から請求項6のいずれか一つに記載の三重管の構造と、前記外管、前記中間管及び前記内管にそれぞれ接続する流路とを有する熱交換器。しかしながら、三つの管が重なり合う所を長くする方法、及び、三つの管の径を太くする方法では、三重管が大きくなり、その三重管を収容する熱交換器も大型になるという問題点がある。また、上記特許文献に記載された技術では、内管と外管とを接続するための接続路を設ける分だけ、三重管が大きくなるという問題点があった。この実施形態は、上記の問題を解決するものであり、媒体相互の伝熱効果を向上させる、小型にすることが可能な三重管の構造及び熱交換器を提供することを目的とする。上記課題を解決するために、実施形態の三重管の構造は、三つの管が互いに重なるように嵌め合わせられ、当該重なる順番に外側から外管、中間管、及び、内管を有し、前記中間管は、中間管の周方向に山部と谷部とが交互に配された波形に形成され、前記山部は前記外管に接するように形成され、前記谷部は前記内管に接するように形成されることを特徴とする。中間管が波形に形成されるので、中間管が内管内及び外管内の媒体に接触する面積が広くなり、媒体相互の伝熱効果を向上させ、小型にすることが可能な三重管となる。また、中間管が波形に形成されるので、三重管の断面積、断面二次モーメントが大きくなり、弾性率、曲げ剛性及びねじり剛性を上げることが可能となる。[第1の実施形態]この発明の第1の実施形態に係る三重管の構造について図1から図3を参照して説明する。ここで、三重管の構造とは、三以上の管が互いに重なるように嵌め合わされる構造において、重なり方向で隣接する三つの管を組み合わせる構造をいう。図1は三重管の正面図である。図1に示すように、三つの管が互いに重なるように嵌め合わされた三重管の構造は、重なる順番に外側から外管10、中間管20及び内管30を有している。三重管の構造は、浴槽の水を加熱するための熱交換器に用いられる他に、例えば、媒体によって熱交換が行われる給湯器及び空気調和器等の熱交換器に用いられる。外管10、中間管20及び内管30の中には、気体、液体及び固体のいずれかの媒体が入る。どのような媒体が入るかは熱交換器の用途による。また、管内の温度または圧力等により気体から液体に、反対に液体から気体に変わる媒体もある。熱交換においては、高温の媒体の熱を低温の媒体に移動させることにより、高温の媒体から熱が奪われて温度低下させ、低温の媒体を加熱して温度上昇させる。次に、熱交換器に用いられる三重管の構造の一例について図1~図3を参照して説明する。図2は三重管の部分拡大断面図である。図2に示すように、外管10は中空軸であって、外管10の両端部11は縮径されて中間管20の両端部21に密着されている。外管10の上流側の端部11には連結管12が設けられ、下流側の端部11には連結管13が設けられている。例えばT1[°C]の媒体温水Aが連結管12から外管10内に流入し、連結管13から流出する。中間管20は中空であって、中間管20の両端部21は、縮径されて内管30の両端部31に密着されている。中間管20の上流側の端部21には連結管22が設けられ、下流側の端部21には連結管23が設けられている。例えば、T2<T1[°C]の媒体水道水Bが連結管21から中間管20内に流入し、連結管23から流出する。図3は図1のA-A線断面図である。図3に示すように、中間管20は、中間管20の周方向に波形に山部25と谷部26とを交互に配することにより波形に形成されている。山部25及び谷部26は同数であって、中間管20の周方向に等間隔で2個以上設けられている。山部25及び谷部の数は4から6個この実施形態では5個であることが好ましい。山部25は中間管20の周壁27を外方に突出させることにより外管10の周方向に等間隔に5カ所で接するように形成されている。谷部26は中間管20の周壁27を内方に凹ませることにより内管30の周方向に等間隔に5ヵ所で接するように形成されている。中間管20の山部25が外管10に接しているため、外管10内の媒体Aは、隣接する山部25の間の谷部26を流れるようになる。山部25が外管10に接し、谷部26が内管30に接しているため、外管10、中間管20及び内管30が単に嵌め合わされている三重管と比べてその剛性を上げることが可能となる。また、三重管の外から伝わる振動等、あるいは、三重管の内部で生じる振動等による異音の発生を防止することが可能となる。山部25及び谷部26の個数は2から15であることが好ましい。ただし、個数が多いほど、熱交換時の伝熱効果を向上させ、曲げ剛性やねじり剛性を上げることが可能となる。なお、曲げ剛性やねじり剛性が上がる理由の説明は後述する。中間管20は、中間管20の軸28回りにねじれるように形成されている。中間管20を軸28回りにねじることにより、山部25及び谷部26は螺旋状にカーブする。山部25及び谷部26が螺旋状にカーブすることにより、媒体Bの流れもカーブする。このとき、媒体Bはカーブの外側谷部26の外側の領域に集まるように流れるため、カーブの内側谷部26の内側の領域で媒体Bに乱流が発生しやすくなる。中間管20のねじれる角度ねじれ角は、媒体の乱流が発生する角度から流れに支障を来す角度の範囲の間であればどのような角度であってもよい。中間管20のねじれ角の一例としては、2度から45度であることが好ましい。ここで、ねじれ角とは、山部25の頂または谷部の底の螺旋と、その上の一点を通る軸28に平行な直線とがなす角である。ここで、例えば、媒体AはT1[°C]の温水、媒体BはT2<T1[°C]の水道水とすると、媒体Aの熱が中間管20に移動し、さらに、中間管20の熱が媒体Bに移動する。このようにして、中間管20と媒体Bとの熱交換が行われるが、媒体Bの流れが乱流なので、媒体内での熱移動が活発に行われるため、中間管20の内側と媒体Bとの熱交換は活発に行われることとなり、媒体Aの熱により特に中間管20の内側を介して媒体Bを効果的に加熱することができ、伝熱効果を向上させることが可能となる。次に、三重管の製造方法の一例を説明する。三重管を構成する外管10、中間管20及び内管30の材料として、例えば、銅、アルミニウム、黄銅、タングステン鋼、クロム鋼、マンガン鋼、炭素鋼のような熱伝導率の高い金属製の管が用いられる。金属製の管の直径及び厚さは熱交換器の用途に応じて異なる。一例としては、外管10には直径約20[mm]、中間管20には直径約30[mm]、内管30には直径約10[mm]の金属製の管が用いられる。また、各金属製の管の厚さは、0.5[mm]から1.2[mm]が用いられる。各管の製造方法の一例として、金型ダイスで形成された先細の穴に金属管を通して引き抜くことにより、所定の断面形状に成形される引き抜き加工が用いられる。以上に説明した三重管の構造は例えば熱交換器に用いられ、また、建築材料として用いられる。次に、三重管の構造を熱交換器に用いたときの作用について説明する。熱交換器の用途によって、外管10内の媒体A、中間管20内の媒体B及び内管30内の媒体Cをどの程度の温度にするかが決められる。例えば、外管10内に60[°C]の媒体Aを流すことで、中間管20内の15[°C]の媒体Bを40[°C]に加熱して浴槽のお湯として利用し、内管30内の15[°C]の媒体Cを30[°C]に加熱して台所の温水として利用することが可能となる。媒体Aと媒体Bとは中間管20の周壁27を介して接触することで熱交換をし、媒体Bと媒体Cとは内管30の周壁27を介して接触することで熱交換をする。熱交換を効果的に行うためには、媒体と周壁27との接触する面積を広くし、接触する時間を長くする必要がある。外管10の外径を大きくすることなく、周壁27を長くするために、中間管20に山部25及び谷部26を設ける。それによって、周壁27が長くても山部25及び谷部26を設けることにより、流路を確保し、媒体と中間管20とが接触する面積を広くすることができる。さらに山部25を外管10に当接させることで熱伝導により、熱が伝わり、媒体Aと媒体Bとの熱交換を効果的に行うことが可能となる。また、谷部26を内管30に当接させることにより、熱が伝わりやすくなり、媒体Bと媒体Cとの熱交換を効果的に行うことが可能となる。さらに、山部25及び谷部26を螺旋状にカーブするように形成することにより、中間管の内外で媒体の流れに乱流を発生させやすくする。媒体の乱流によって、中間管の内外側で媒体の熱移動が活発に行われることとなり、媒体Aと媒体Bとの熱交換を効果的に行うことが可能となる。また、熱交換器の用途に応じて、媒体A、B、Cの流れる方向をどのようにするかが決められる。すなわち、媒体A、B、Cの流れる方向を共に同じにする場合、媒体A、B、Cのうちのいずれか一つの媒体の流れと他の二つの媒体との流れる方向を逆にする場合とがある。図2に媒体の流れを矢印で示すように、媒体同士の流れる方向を逆にした場合、区間において、区間の始点と終点とで媒体同士の温度差が大きくなるため、熱交換の量は大きくなる。また、媒体同士の温度を逆転媒体Aの温度T1と媒体Bの温度T2<T1が出口において逆転、T1<T2させることができる。媒体同士の流れる方向を同じにした場合、平行して流れる区間において、区間の始点から終点にかけて熱交換の量は少なくなっていき、終点において媒体同士の温度差は小さくなる。次に、三重管の構造を建築材料として用いたときについて説明する。三重管の断面二次モーメントは、三つの管を単に嵌め合わせたときと比べて、中間管20に山部25及び谷部26を設けることにより増加するため、曲げ剛性、ねじり剛性を上げることが可能となる。また、山部25を外管10に当接させ、谷部26を内管30に当接させることにより、三重管に対して中間管20の軸28の方向に外力を作用させたとき、当接させた部分に摩擦力が発生するため、その外力に十分な力で対抗することが可能となる。さらに、複数の山部25を外管10に等間隔で当接させ、複数谷部26を内管30に等間隔で当接させることにより、圧縮力を三重管に対して中間管20の軸28と直交する方向に作用させたときにも、十分な力で対抗することが可能となる。また、三重管の断面積は、中間管20に山部25及び谷部26を設けることにより増加するため、弾性率を上げることが可能となる。それにより、軸28方向の大きな圧縮力や引っ張り力に対して十分に対抗することが可能な三重管となる。[第2の実施形態]次に、この発明の第2の実施形態に係る三重管の構造ついて図4を参照して説明する。なお、第2の実施形態において、第1の実施形態と同じ構成のものは同一番号を付し、その説明を省略する。図4は三重管の断面図である。図4に示すように、内管30は、中間管20の隣接する谷部26の間に進入するように形成される凸部35を有している。凸部35は、谷部26山部25ともと同数であって、内管30の周方向に等間隔で2個以上設けられている。凸部35は、4から6個であることが好ましい。なお、凸部35は、山部25および谷部26の個数と同数であり、この実施形態では5個である。凸部35が谷部26の間に進入する量Sは、谷部26の深さの1/10~1/1の長さである。内管30に凸部35を設けることにより、内管30の周壁37が長くなって、媒体B、C同士が内管30の壁部を介して接する面積を広くすることができる。それにより、媒体B、C同士の熱交換を効率的に行うことが可能となる。次に、三重管の変形例について図5を参照して説明する。図5は、変形例に係る三重管をその軸と直交する方向に破断した横断面図である。図5に示すように、内管30は、内管30の軸38回りにねじれるように形成されている。さらに、中間管20と内管30とは、相互に逆方向にねじれている。例えば、図5において中間管20が時計回りにねじれているのに対し、内管20が反時計回りにねじれている。内管30のねじれ角は、流れの中に乱流が発生する角度から流れに支障を来す角度の範囲たとえば、2度から45度であることが好ましい。ここで、ねじれ角とは、中間管20のねじれ角と同様に、凸部35の頂の螺旋と、その上の一点を通る軸38に平行な直線とがなす角である。隣接する凸部35同士の間には、内管30の軸38側に凹入する凹部36が形成されている。内管30をねじるように形成したことにより、凸部35及び凹部36は螺旋状にカーブするように形成される。それにより、中間管20内での内管に接する面での流れに乱流を発生させやすくする。それにより、媒体B内での熱移動が活発に行われることになり、媒体B、C同士の熱交換が活発に行われることとなり、媒体B、C同士の伝熱効果を向上させることが可能となる。また、内管30内の媒体Cは、凸部35に沿って流れて、カーブの外側に集まり、管内側で乱流が発生しやすくなる。媒体Cの乱流によって、媒体Cの熱移動が活発に行われることとなり、媒体B、C同士の伝熱効果を向上させることが可能となる。なお、上記実施形態では、外管10、中間管20及び内管30に異なる媒体A、B、Cをそれぞれ流したが、熱交換器の用途に応じて、媒体A、B、Cのいずれか二つをおなじ媒体としてもよい。例えば、外管10及び内管30を直接的にまたは間接的に連結して、同じ媒体を流すようにしてもよい。また、媒体A、B、Cを液体としたが、気体や固体であってもよい。以上説明した実施形態は、一例として提示したものであり、発明の範囲を限定することを意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、書き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。