複数のセルにそれぞれ1以上の基地局が配置され、各基地局が有線回線を介してネットワークと接続され、各基地局がセル内の端末局と無線回線を介して通信を行う無線通信方法であって、同一セル内および異なるセル間における前記基地局と前記端末局の間のチャネル情報を取得する第1のステップと、前記第1のステップで取得したチャネル情報の推定精度を測定する第2のステップと、前記第2のステップで測定したチャネル情報の推定精度が所定の品質を満たす場合に、当該チャネル情報を、第jセル内の基地局から第iセル内の端末局への干渉に相当するチャネル行列Hijとして管理し、当該チャネル情報の推定精度が所定の品質を満たさない場合に当該チャネル情報を破棄する第3のステップと、第iセル内の基地局が同一セル内の前記端末局に対して用いる送信ウエイトをWiiと表記したときに、前記チャネル行列Hijに対し、Mij=Wii1Hijなる行列Mijを取得する第4のステップと、第iセルにおける送信情報をSiとしたときに、前記送信ウエイトWiiとの乗算により第iセルにおける0次の送信信号Ti0を取得する第5のステップと、第iセルと同一周波数チャネルを用いて通信を行う周辺のセルのうち、保存管理している前記チャネル行列Hijに対応するj≠iなる第jセルにおけるa次の送信信号Tjaを取得する第6のステップと、前記送信信号Tjaと前記行列Mijの積算結果を所定のjに対して総和を取り、かつその結果に前記0次の送信信号Ti0を加算することで第iセルにおけるa1次の送信信号Tia1を算出する第7のステップを繰り返し実施して送信信号を生成することを特徴とする無線通信方法。複数のセルにそれぞれ1以上の基地局が配置され、各基地局が有線回線を介してネットワークと接続され、各基地局がセル内の端末局と無線回線を介して請求項1に記載の無線通信方法により通信を行う構成であることを特徴とする無線通信システム。以上が非特許文献1に記載の干渉キャンセラであるが、この干渉キャンセラが有効に機能するためには式の条件を満たさなければならず、もともと少ない周波数チャネルで繰り返しを行っていた場合には、十分にセル間干渉を抑圧することができなかった。そこで、式の条件を十分に満たさない環境では、さらに干渉レプリカ信号の推定精度を高めることが有効である。まず、式で示した干渉信号をキャンセルするためのレプリカ信号は、このレプリカ信号を求める対象のセルにおいて干渉源となりうる隣接セルからの干渉信号を無視し、単独のセルのみを考慮した場合の送信信号を前提として求めていた。これを拡張すれば、隣接する干渉源となりうるセルから式で与えられる信号が送信されたことを前提に、その信号をキャンセルするためのレプリカ信号を再度算出し、その信号を減算することで近似の精度を高めることが可能となる。この場合の干渉レプリカ信号を考慮した具体的な送信信号T′′は以下の式で与えられる。しかし、この式の右辺の第3項を見ると、式に含まれていた1HndWの項はそのまま流用するにしても、この行列を2乗し、さらにその左辺から行列Wを乗算する演算が必要になる。一般的に、N×Nの行列同士の乗算には、N3の乗算回数が必要となる。非特許文献1にも記載されているように、全体としてのサービスエリアが広域になり、エリア全体での遠隔基地局のアンテナ数が増えるに従い、N3に比例して乗算回数が膨大化する。すなわち、近似の精度を高めることは可能であるが、全体の行列Hallのサイズが増大した環境での適用は、回路規模が増大し、また演算の負荷が増大するために非現実的であった。本発明は、演算量を抑圧しながら干渉レプリカ信号の推定精度を高めて信号対干渉電力比SIR:SignaltoInterferencepowerRatioを改善し、さらに周波数繰り返しを行う周波数チャネル数を抑えて周波数リソースを有効に活用することができる無線通信方法および無線通信システムを提供することを目的とする。第1の発明は、複数のセルにそれぞれ1以上の基地局が配置され、各基地局が有線回線を介してネットワークと接続され、各基地局がセル内の端末局と無線回線を介して通信を行う無線通信方法であって、同一セル内および異なるセル間における基地局と端末局の間のチャネル情報を取得する第1のステップと、第1のステップで取得したチャネル情報の推定精度を測定する第2のステップと、第2のステップで測定したチャネル情報の推定精度が所定の品質を満たす場合に、当該チャネル情報を、第jセル内の基地局から第iセル内の端末局への干渉に相当するチャネル行列Hijとして管理し、当該チャネル情報の推定精度が所定の品質を満たさない場合に当該チャネル情報を破棄する第3のステップと、第iセル内の基地局が同一セル内の端末局に対して用いる送信ウエイトをWiiと表記したときに、チャネル行列Hijに対し、Mij=Wii1Hijなる行列Mijを取得する第4のステップと、第iセルにおける送信情報をSiとしたときに、送信ウエイトWiiとの乗算により第iセルにおける0次の送信信号Ti0を取得する第5のステップと、第iセルと同一周波数チャネルを用いて通信を行う周辺のセルのうち、保存管理しているチャネル行列Hijに対応するj≠iなる第jセルにおけるa次の送信信号Tjaを取得する第6のステップと、送信信号Tjaと行列Mijの積算結果を所定のjに対して総和を取り、かつその結果に0次の送信信号Ti0を加算することで第iセルにおけるa1次の送信信号Tia1を算出する第7のステップを繰り返し実施して送信信号を生成する。この第2のステップ~第7のステップを実施することにより、サービスエリア全体に対する干渉キャンセルを考慮した高次の送信ウエイト行列を算出してから送信情報に乗算するのではなく、各aの値に対して共通の小規模行列である行列Mijを用い、信号品質を測定しながらa次の送信信号Tiaを漸化式で算出することにより、演算量を抑えながら高次の送信信号の解を取得することができる。第2の発明の無線通信システムは、複数のセルにそれぞれ1以上の基地局が配置され、各基地局が有線回線を介してネットワークと接続され、各基地局がセル内の端末局と無線回線を介して第1の発明の無線通信方法により通信を行う構成である。本発明によれば、同一周波数チャネルを用いる周辺のセルからの相互の与/被干渉を抑圧する干渉キャンセラに関する処理において、基地局と端末局との間のチャネル情報と、各基地局の送信信号と送信ウエイトを交換しながら、各基地局の送信信号が端末局上で与える干渉信号のレプリカを生成し、主信号に干渉信号をキャンセルする信号を重畳する処理を漸近的に繰り返し行うことによって、送信ウエイトを算出することができる。この方法では、行列演算を漸近式による繰り返し演算に変換できることから、演算量を低減することができる。さらに、本発明では、上記の繰り返し演算を行う際に、算出したチャネル情報が所定の基準を満たさない場合には、当該チャネル情報に対応する干渉成分を除外して干渉除去処理を行う。ここで、所定の基準とは、例えばチャネル情報の算出に用いたトレーニング信号の受信レベルが閾値よりも低い等の基準である。すなわち、信頼性の高いチャネル情報に基づいて生成されたレプリカ干渉成分のみを用いて干渉除去を行うことにより、端末局に受信される信号の品質を改善することができる。また、信号処理自体はひとつの制御局に全て集約する必要はなく、分散的な制御局または基地局において処理を実行可能であり、この結果、個別の分散化された制御局または基地局の演算量をサービスエリア全体のセルの数に依存しない、現実的な演算量に抑えることが可能になり、極限的には超広域のサービスエリアへの拡張が可能になる。始めに、本発明が適用される基本技術特願2010-233264について説明する。まず、式で定義された送信信号ベクトルTを、以下の定義により各セル単位の信号に分解する。T=T10T20...TN0T...同様に、式の左辺の送信信号ベクトルT′を、以下のように定義する。T′=T11T21...TN1T...次に、式の右辺の右側から送信ウエイトをまとめて抜き出し式を用いれば、以下のように展開、変形することができる。これは、送信信号としてTi0の信号を送信することを仮定したときの干渉レプリカを減算した信号が、式のTi1の信号として与えられることを意味している。すなわち、0次の近似信号として、式のTを仮定したときの干渉レプリカを減算した信号が式のT′、このT′を1次の近似信号と仮定したときの干渉レプリカを減算した信号が式のT′′と理解することができる。このように一般化すれば、a次の近似信号に対するa1次の近似信号は以下の式で与えられる。さらに、この式を行毎に抜き出すと、以下のようにまとめることができる。ここで、式の行列Mijはaの値によらず一定である。また、式は行列×ベクトルで表される漸化式形式であり、総和のΣは被干渉として無視できない干渉レベルが一定値以上となるであろう範囲に対して実行すれば良い。例えば、行列Mijが2×2の行列で、セルの数が全体でN個の場合を考えると、もともとの行列Hallは2N×2Nの行列であり、その逆行列演算は8N3のオーダーとなる。一方で、仮に総和Σの実効範囲が周辺の10セルであれば、MijとTjaの積の総和の中での乗算回数は40である。これをNセルに対して実施する場合の乗算回数は、総数で40Nのオーダーとなる。仮にa=3まで求めるとしても、演算量はその3倍なので、120Nのオーダーで済むことになる。また、式で与えられる行列の算出においては、上記の条件では概ね100Nのオーダーである。N=100の場合で比較すれば、8N3と220Nとで約360倍以上の差となる。さらに、式の演算は、各aでのTjaの計算結果を相互に共有できれば、セル毎に独立に演算を実施可能であるので、分散的な処理とすることで各分散処理の演算量を抑えることも可能である。以下に、この分散処理に関連した従来技術との差異を詳細に示す。従来技術における式および式では、サービスエリア全体に関する行列を用いて送信信号ベクトルを表記していたが、従来方式の場合であっても分散的な処理を実施することは可能であった。この点を考慮して、式を干渉の影響を考慮すべき範囲のセルに限定して信号処理を行うとした場合の演算は以下のように表される。ここでnとは、送信信号ベクトルの演算対象である第iセルに対し、これに近接するn個のセルの集合を意味し、総和Σの加算の範囲を明確にするため、Σの上側に表記することとした。同様の計算は式で示した送信信号ベクトルに対しても実施可能であり、その計算式を以下に示す。式の場合と同様に、右辺第2項のΣの加算の範囲は、送信信号ベクトルの演算対象である第iセルに近接するn個のセルの集合であるが、右辺第3項のΣは2重化されており、総和ΣΣの加算の範囲は、右辺第2項のΣで加算される領域のさらに外側まで範囲が拡張される。具体的には、右辺第2項が第iセルを中心とする半径XXは伝搬減衰の条件で定まる所定の距離の円内が加算対象とすれば、この円内の各セルからさらに半径Xの円を描く範囲が加算対象となり、結果的に右辺第3項の総和ΣΣの加算対象は第iセルを中心とする半径2Xの円内にまで拡大される。さらに、高次の干渉レプリカ信号を考慮すれば、第iセルに関する送信信号ベクトルの演算のためには、これらのエリア内の各種情報チャネル行列、送信ウエイト行列、送信信号等が必要となる。したがって、これらの大量の情報の相互交換と、それらを全て演算するための回路を個別に備えなければ、式の演算を実行することはできない。しかし、上記基本技術の動作例における式の右辺第2項の総和Σは、高次の干渉レプリカ信号を考慮しているにもかかわらず、式および式の右辺第2項の総和Σの加算の範囲に限定されている。したがって、近接するセル間上記説明の例では半径Xの円内のセル間で情報交換することができれば、これらの情報に閉じた範囲で、セル毎に独立な演算を分散的に行うことが可能である。この結果、全体的な演算量の低減に加えて、分散処理を行う装置あたりの演算量は更に大幅に抑えることが可能となり、回路規模も十分に実現可能な領域にまで落とし込むことができる。したがって、上記の基本技術により、システム全体での演算量を抑えるとともに、分散処理を行う場合の装置当たりの回路規模も抑え、高次のaに対する近似に対する解を求めることが可能となる。以下に、本基本技術の動作例について図を参照して説明する。図1は、本発明の基本技術における制御局および遠隔基地局の構成例を示す。図1において、1a~1cは制御局、2a~2cはチャネル情報取得管理手段、3a~3cは送信データ入力手段、4a~4cは変調部、5a~5cは送信信号生成手段、6a~6cは干渉除去手段、7a~7cは周辺セル情報取得手段、8a~8cは干渉信号レプリカ生成手段、9a~9cは情報伝達手段、10a~10iは遠隔基地局、11a~11cは端末局を示す。本技術の特徴は、制御局1a~1cは、干渉除去手段6a~6c、周辺セル情報取得手段7a~7c、干渉信号レプリカ生成手段8a~8c、情報伝達手段9a~9cを備え、情報伝達手段9a~9cから周辺セル情報取得手段7a~7cに有線伝送路等を介して通知される周辺セルの情報送信信号および干渉となるチャネルの情報と、チャネル情報取得管理手段2a~2cで管理されているチャネル情報を用いて、干渉信号レプリカ生成手段8a~8cにおいて干渉信号レプリカを生成し、干渉除去手段6a~6cにおいて送信信号と合成する処理を繰り返し実施するところにある。制御局または基地局から端末局への情報伝送について説明する。まず、端末局11a~11cからのアップリンクにおいてトレーニング信号を受信すると、チャネル情報取得管理手段2a~2cにて遠隔基地局と端末局間のチャネル情報を取得し、受信ウェイト等を生成して保存する。一方、ダウンリンクにおいて、端末局11a~11c宛ての信号が外部ネットワーク等から送信データ入力手段3a~3cに入力されると、その信号は変調部4a~4cにて無線信号として変調される。ここで、誤り訂正符号化、および複数のビット列をひとつのシンボルに変調するデジタル変調等の1次変調、そしてそれらのシンボルを例えばOFDMのような、搬送波に割り当てる2次変調の処理を含む。次に、送信信号生成手段5a~5cでは変調された信号に対し、チャネル情報取得管理手段2a~2cにて生成された受信ウェイトを0次の送信ウェイトとして乗算し、0次の送信信号を生成する。干渉除去の処理を実施する際は、干渉除去手段6a~6cを通して制御局が保有しているa=0を含むa次の受信信号を情報伝達手段9a~9cによって他の制御局に向けて伝送し、同時に、該伝送された情報を周辺セル情報取得手段7a~7cによって取得する。次に、干渉信号レプリカ生成手段8a~8cが、取得した周辺セルの送信信号と、チャネル情報取得管理手段2a~2cにて保存されているチャネル情報を用いて干渉信号レプリカを生成し、干渉除去手段6a~6cは該干渉信号レプリカと送信信号生成手段5a~5cにて保存されている0次の送信信号を用いて式によりa1次の送信信号を生成する。上記一連の処理を繰り返し実施することで、高次の推定信号を生成する。繰り返し処理を終えると、干渉除去手段12a~12cは送信信号を遠隔基地局10a~10cへ出力し、信号は端末局11a~11cに向けて送信される。図2は、本発明の基本技術における干渉キャンセルを実現する送信信号算出処理手順を示す。図2は遠隔基地局と各端末局間で定期的に行うチャネル情報の取得処理、図2は送信信号算出処理を行う前段の送信準備処理、図2はデータの各ビット列を送信した際のシンボル単位での送信信号算出処理をそれぞれ表す。図2において、遠隔基地局10a~10iと各端末局11a~11cとの間の伝搬チャネルは、時間と共に変化しているのが一般的である。そこで、所定の周期でそれぞれのチャネル情報を定期的に取得する。具体的には、処理を開始するとS1、チャネル情報を取得しS2、それを式の部分チャネル行列Hijとして記録しS3、処理を終了するS4。本来、部分チャネル行列Hijは端末局毎に異なるので、その端末局に相当する添え字を付与すべきであるが、ここでは説明の都合上、省略している。図2において、送信機会を得て処理を開始するとS11、着目したセル内の通信相手とする端末局を選択しS12、メモリに記憶された当該端末局に関連した部分チャネル行列Hijを読み出すS13。さらに、i=jの対角項に相当する行列に対し、送信ウエイト行列Wiiを算出するS14。ここでの送信ウエイトは、例えばMIMO伝送における固有モード伝送のための送信ウエイトであったり、マルチユーザMIMOにおける端末局間干渉抑圧のためのヌル形成用の送信ウエイトであったり、如何なるものであっても構わない。また、特に送信ウエイトを定めずに、単なる単位行列を用いても構わない。この場合、送信ウエイトの算出処理S14は実効的には意味を持たない。次に、式に従い、行列Mijを算出しS15、処理を終了するS16。図2において、実際にビット列に基づいたプリコーディングを行った送信信号の算出処理として、処理を開始するとS21、送信情報Siが入力されS22、式の通り送信ウエイト行列を乗算して0次の送信信号としてTi0を算出するS23。次にカウンタ値aをゼロにリセットしS24、周辺セルの送信信号Tiaを取得しS25、式に従いa1次の送信信号Tia1を算出するS26。さらに、カウンタ値aに1加算しS27、所定の閾値bを超えるか否かを判断するS28。ステップS28にてYesの場合、処理を終了してb次の送信信号Tibを決定するS29。一方、ステップS28にてNoの場合はステップS25に戻り、ステップS25からステップS28の処理を繰り返し実行する。ここで、ステップS25における周辺セルとは、式のΣで総和をとる対象のセルであり、具体的には相互の与/被干渉が無視できない所定の受信レベル以上のセルである。この条件は、通常は置局設計において決まるため、固定的に設定されていることが一般的であるが、逐次干渉の度合いを調査し、その時点で干渉が無視できないセルを動的に管理しても構わない。また、a次の近似解として得られた送信信号Tiaのみを近接セル同士で情報交換すればよいので、相互に通知する情報量は限定的である。また、ステップS25からステップS28の処理を繰り返し実行する際には、同一の回路を繰り返し利用することになるため、演算回数という意味では演算量は多少増加するが、回路規模はステップS25からステップS28の処理の繰り返し回数には依存せず、一定の回路規模のままとすることができる。図3は、本発明の基本技術におけるセル間干渉キャンセラを用いた無線通信システムの構成例を示す。図3において、2011~2012は制御局、2021~2025は遠隔基地局、2031~2035は端末局、2041~2045は同一周波数チャネルを用いるセル、2051~2053は有線伝送路を表す。本構成と図6に示す従来構成が異なるところは、全てのセル2041~2045内の遠隔基地局2021~2025が単一の制御局に接続されているのではなく、分散した複数の制御局2011~2012のいずれかひとつに有線伝送路2051~2052を介して接続され、さらに分散した複数の制御局2011~2012の間も有線伝送路2053を介して接続されている点である。例えば、着目するセル2041において、相互に与/被干渉が無視できないセルがセル2042とセル2045であったとする。この場合、セル2041内の遠隔基地局2021が接続された制御局2011では、セル2041内およびセル2041とセル2042/セル2045との間のチャネル情報を取得し、式に示した行列Mijを算出する。さらに、実際に信号を送信する際には、式におけるTiaを、セル2042の遠隔基地局2022が接続された制御局2011実際は同一の制御局であるので、情報の伝送は不要およびセル2045の遠隔基地局2025が接続された制御局2012から取得する図2のステップS25。図2のステップS25~S28の処理を繰り返しながらこの情報交換を繰り返し、最終的にセル2041の送信信号Tiaを決定する。例えば、着目するセル2044において、相互に与/被干渉が無視できないセルがセル2043とセル2045であったとする。この場合、これらのセルは全て共通の制御局2012に接続しているので、制御局2011と制御局2012の間の有線伝送路2053にて情報交換は不要のように見えるが、実際には、全てのセルにおける送信信号の算出処理は同時並行的に行われるため、いずれかのセルにおいて必要となる情報は有線伝送路2053を介して交換し、それらを共有する。また、制御局が2局でなく3局以上であれば、有線伝送路はスター状に相互接続される他、ツリー状、メッシュ状またはリング状に相互接続されていてもよい。ここで、重要な点は複数ホップとなっていても構わないので、必要な情報を必要な制御局に転送することができることである。また、複数の基地局から1つのセルが構成される場合には、基地局連携によるマルチユーザMIMO伝送を行うこととしてもよい。この場合、セル間相互の与/被干渉が無視できれば、各セルは相互に送信信号Tiaに関する情報を交換する必要はなく、各セル内で完結して信号処理を実施できるが、セル間相互の与/被干渉が無視できなければ各セル間での情報交換は必要である。さらに、制御局と遠隔基地局が分離している必要はなく、例えば、動作例で示した制御局と遠隔基地局を集約したものに相当する機能を備えた基地局にて実現しても構わない。なお、以上の動作例では制御局が複数存在する場合について説明を行ったが、上記の式および式の処理を実施すれば、必ずしも制御局は複数である必要はない。あくまでも、1つの制御局で集中的に信号処理を行っていた従来方式に対し、必要な情報交換のみを行えば、分散的に複数の制御局に信号処理を分散させることが可能になり、かつ、その制御局毎の演算量を少なく抑えることが可能になるため、結果的に実現可能な回路規模に抑えることが可能となる。また、1つのセルに複数の遠隔基地局が存在する場合でも、必ずしもマルチユーザMIMOを適用する必要もなく、シングルユーザの通常のMIMO伝送であっても構わない。また、図2におけるステップS25からステップS28の処理について、ループを繰り返すことになるが、ハードウエア的にはループ毎に個別の回路を実装しても、同一回路を繰り返し利用してもどちらでも構わない。さらに、以上の説明の中で部分チャネル行列Hijは行列として説明を行っていたが、単なるスカラー量も1×1の行列として理解すれば、必ずしも行列である必要はなく、部分チャネル行列Hijがスカラー量である場合にも拡張可能である。この場合、送信ウエイトWiiも1×1の行列とみなすことが可能であり、本質的には単に定数倍にする効果しか与えないので、この場合の送信ウエイトWiiの算出処理とは、Wiiに定数1を設定する処理とみなすことができる。また、部分チャネル行列Hijはベクトルであっても、これを1×mmは2以上の整数の行列と理解すれば、同様の拡張は可能である。ただし、ここで説明した基本技術では、図2におけるステップS25からステップS28の繰り返し処理において用いるレプリカが重要である。端末局で受信される干渉信号との誤差の大きいレプリカを用いた干渉除去を行うときは、干渉除去の精度が低くなり、伝送誤りが生じやすい。以下、本発明における信号品質を考慮した干渉キャンセル信号生成に関する繰り返し処理についての具体的な実施例について説明する。図4は、本発明の実施例における制御局および遠隔基地局の構成例を示す。なお、本実施例が適用される無線通信システムの構成は図3と同様である。図4において、1a~1cは制御局、2a~2cはチャネル情報取得管理手段、3a~3cは送信データ入力手段、4a~4cは変調部、5a~5cは送信信号生成手段、6a~6cは干渉除去手段、7a~7cは周辺セル情報取得手段、8a~8cは干渉信号レプリカ生成手段、9a~9cは情報伝達手段、10a~10iは遠隔基地局、11a~11cは端末局、12a~12cはチャネル推定精度測定手段を示す。本実施例の特徴は、上記の基本技術に加え、制御局1a~1cのチャネル推定精度測定手段12a~12cにおいて、チャネルの推定精度を判別し、推定精度の高いチャネル情報に対応する干渉信号を選択して優先的にキャンセルするところにある。これにより、推定精度の低いチャネル情報を用いることによって生じる干渉キャンセルの誤差を最小限に抑え、品質劣化を防ぐことが可能になる。また、このように干渉キャンセルに用いる信号を取捨選択するため、制御局ないしは基地局間にて交換する信号の情報量をさらに削減することが可能になる。制御局ないしは基地局から端末局への情報伝送について説明する。まず、端末局11a~11cからのアップリンクにおいてトレーニング信号を受信すると、チャネル情報取得管理手段2a~2cにて遠隔基地局と端末局間のチャネル情報を取得する。次に、チャネル情報推定精度測定手段12a~12cは、取得したチャネル情報の推定精度を測定し、精度がある基準を満たすものを保存管理し、基準を満たさないものは破棄する。保存したチャネル情報に対しては、受信ウェイト等を生成して保存する。ここで、ある基準とは、チャネル情報を取得する際の受信電力が閾値を越えていること等である。一方、ダウンリンクにおいて、端末局11a~11c宛ての信号が外部ネットワーク等から送信データ入力手段3a~3cに入力されると、その信号は変調部4a~4cにて無線信号として変調される。ここで、誤り訂正符号化、および複数のビット列をひとつのシンボルに変調するデジタル変調等の1次変調、そしてそれらのシンボルを例えばOFDMのような、搬送波に割り当てる2次変調の処理を含む。次に、送信信号生成手段5a~5cでは変調された信号に対し、チャネル情報取得管理手段2a~2cにて生成された受信ウェイトを0次の送信ウェイトとして乗算し、0次の送信信号を生成する。干渉除去の処理を実施する際は、干渉除去手段6a~6cを通して制御局が保有しているa=0を含むa次の受信信号を情報伝達手段9a~9cによって他の制御局に向けて伝送し、同時に、該伝送された情報を周辺セル情報取得手段7a~7cによって取得する。このとき、チャネル情報推定精度測定手段12a~12cにおいて取捨選択したチャネル情報に対応するセルの情報のみを周辺セルから取得する。次に、干渉信号レプリカ生成手段8a~8cが、取得した周辺セルの送信信号と、チャネル推定精度測定手段12a~12cにて保存管理しているチャネル情報を用いて干渉信号レプリカを生成し、干渉除去手段6a~6cは該干渉信号レプリカと送信信号生成手段5a~5cにて保存されている0次の送信信号を用いて、式によりa1次の送信信号を生成する。上記一連の処理を繰り返し実施することで、高次の推定信号を生成する。繰り返し処理を終えると、干渉除去手段6a~6cは送信信号を遠隔基地局10a~10cへ出力し、信号は端末局11a~11cに向けて送信される。図5は、本発明の実施例における信号品質を考慮した干渉キャンセルを実現する送信信号算出処理フローを示す。図5は遠隔基地局と各端末局間で定期的に行うチャネル情報の取得処理、図5は送信信号算出処理の前段の送信準備処理、図5は各ビット列を送信する際のシンボル単位の送信信号算出処理をそれぞれ表す。図5において、処理を開始するとS41、チャネル情報を取得し、それを式の部分チャネル行列Hijとして一時的に記録するS42。本来、部分チャネル行列Hijは端末局毎に異なるので、その端末局に相当する添え字を付与すべきであるが、ここでは説明の都合上、省略している。次に、取得したチャネル情報の推定精度を測定するS43。ここで、推定する方法として、チャネル推定に用いるプリアンブル信号の受信強度やSNRSignaltoNoisepowerRatioを指標として精度を測定するなど、いかなる方法を用いて構わない。次に、測定したチャネル情報が条件を満たすか判別するS44。ここでの判別方法としては、受信強度にある閾値を条件として定め、閾値を越える受信強度のチャネル情報を所望の推定精度条件を満たすチャネル情報とみなす。ステップS44にてYesと判別されたチャネル情報は、部分チャネル行列Hijとしてメモリ等に保存するS45。一方、ステップS44にてNoと判別されたチャネル情報は保存せずに破棄するS46。この一連の手順を経て、処理を終了するS47。なお、ステップS44における条件判定としては、その他にも例えば有効なチャネル情報として扱うチャネルの数の上限を事前に定めておき、このチャネル情報の数を条件とし、推定精度の高いすなわち受信信号強度の高いチャネル情報から所定の数だけ選択するなど、いかなる方法を用いて構わない。この場合には、チャネル情報の取得時にステップS44の条件判断を行なわず、ステップS42で一時的に記録したチャネル情報に対して受信信号強度のランキングを行い、その後にステップS46に相当する廃棄するチャネル情報を選択することとなる。図5における送信準備処理のフローは、図2に示す基本技術における説明と同様であるため省略する。また、図5における送信信号の算出処理のフローは、図2に示す基本技術における説明と同様であるため省略するが、ステップS25において周辺セルの送信信号Tiaを取得する際、図5のステップS44において条件を満たしたチャネル情報に対応する他セルjの送信信号のみを取得すればよい点で、図2とは異なる。