"a15mmol/kgを超える末端OH基を有する、少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、b少なくとも1種のカップリング剤Bと、c少なくとも1種の強化繊維Cと、d任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤Dと、を含む成形用組成物。前記ポリオキシメチレンAの前記末端基の少なくとも25、好ましくは少なくとも50、最も好ましくは少なくとも75が、ヒドロキシ基、特にヒドロキシエチレン基である、請求項1に記載の成形用組成物。前記ポリオキシメチレンAが、-CH2O-繰り返し単位を、少なくとも50モル、好ましくは少なくとも70モル、より好ましくは少なくとも90モル、最も好ましくは少なくとも95モル含む、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ポリオキシメチレンAが、前記成形用組成物の総重量を基準として、最大95重量、好ましくは40~90重量の範囲、より好ましくは55~85重量の量で存在する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記カップリング剤Bが、ポリイソシアナート、好ましくは有機ジイソシアナートであり、より好ましくは、脂肪族ジイソシアナート、脂環式ジイソシアナート、芳香族ジイソシアナート、及びそれらの混合物から成る群から選択されるポリイソシアナートである、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記カップリング剤Bが、前記成形用組成物の総重量を基準として、0.1~5重量の範囲、好ましくは0.2~3重量の範囲、より好ましくは0.3~1.5重量の範囲の量で存在する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕獲剤Dが芳香族化合物である、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dが、235°Cより高い、好ましくは250°Cより高い、より好ましくは280°Cより高い、最も好ましくは300°Cより高い、特に320°Cよりも高い融点を有する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dが、4.5~10、好ましくは4.5~6.5の範囲のpKa値を有する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dが、前記ポリオキシメチレンAの融点よりも、少なくとも10°C、好ましくは少なくとも20°C、より好ましくは少なくとも30°C、更に好ましくは少なくとも50°Cは高い融点を有する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dが、メラミンである、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dが、前記組成物中に、前記成形用組成物の総重量を基準として、最大量2重量、好ましくは0.001~1.5重量の範囲、より好ましくは0.01~1.0重量の範囲、最も好ましくは0.05~0.5重量の範囲、特に0.08~0.3重量の範囲の量で存在する、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。1種以上のトリボロジー調整剤、好ましくは1.0×106g/モルよりも高い、好ましくは2.0×106g/モルよりも高い、より好ましくは4.0×106g/モルよりも高い平均分子量を有する超高分子量ポリエチレンを含む、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記トリボロジー調整剤が、1000ml/gより高く、より好ましくは1500ml/g、特に1800ml/g~5000ml/gの範囲例えば、2000ml/g~4300ml/gの範囲ISO1628第3部に従って測定;デカヒドロナフタレン中の濃度:0.0002g/mlの粘度数を有する超高分子量ポリエチレンである、請求項13に記載の成形用組成物。前記トリボロジー調整剤が、1~5000μm、好ましくは10~500μm、特に好ましくは10~150μm例えば、30~130μmの範囲の平均粒径D50を有する超高分子量ポリエチレンUHMW-PEである、請求項13又は14に記載の成形用組成物。前記トリボロジー調整剤が、前記組成物の総重量基準として、最大30重量、好ましくは1~25重量の範囲、より好ましくは2.5~20重量、特に4.5~15重量例えば5.5~12重量、例えば6.5~9.5重量の範囲の量で存在する超高分子ポリエチレンである、請求項13~15の少なくとも1項に記載の成形用組成物。前記強化繊維Cが、連続フィラメント繊維である、先行する請求項の少なくとも1項に記載の成形用組成物。請求項1~17の少なくとも1項に記載の成形用組成物を成形することにより得られる成形部品。自動車産業で使用される成形部品の製造のための、又は筐体、掛け金、窓巻き上げ装置、ワイパー装置、プーリ、サンルーフ装置、座席調整装置、レバー、ギア、爪、回動筐体、ワイパーアーム、取付金具、又はシートレールのための、請求項1~17の少なくとも1項に記載の成形用組成物、又は請求項18に記載の成形部品。a少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、少なくとも1種のカップリング剤Bと、少なくとも1種の強化繊維Cと、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤Dと、を含む組成物を120°C~260°Cの範囲で溶融混合する工程を含み、前記ホルムアルデヒド捕捉剤の融点が前記溶融混合温度よりも少なくとも10°C高い、請求項1~17の少なくとも1項で定義された成形用組成物、又は請求項18の成形部品の製造方法。ai15mmol/kgを超える末端OH基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、ii少なくとも1種のカップリング剤Bと、iii任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤D及び/又は、その他の添加剤と、を含むポリマーマトリックスで連続繊維フィラメントを含浸する工程と;b任意に、含浸させた繊維フィラメントを切ってペレットにする工程と、を含む長繊維強化成形用組成物の製造方法。前記ポリマーマトリックスを、前記連続繊維フィラメントの含浸の前に溶融混合する請求項21に記載の方法。前記連続繊維フィラメントが、粗糸又は撚糸の一部である、請求項21又は22に記載の方法。前記ポリオキシメチレンAが、35cm3/10分を超え、好ましくは40~100cm3/10分の範囲、特に55~90cm3/10分の範囲にあるISO1133に準拠して190°C、2.16kgで測定したMVRを有する、請求項21~23の少なくとも1項に記載の方法。前記ポリオキシメチレンAが、少なくとも40mmol/kg、好ましくは少なくとも55mmol/kg、より好ましくは60~95mmol/kgの範囲、最も好ましくは70~90mmol/kgの範囲、特に、80~85mmol/kgの範囲の末端ヒドロキシ基の含有量を有する、請求項21~24の少なくとも1項に記載の方法。前記成形用組成物が、40~90重量のポリオキシメチレンAと、0.1~5.0重量のカプリング剤B好ましくはポリイソシアナートと、5~45重量の連続繊維フィラメント好ましくはガラス繊維粗糸と、を含む、請求項21~25の少なくとも1項に記載の方法。引き抜き成形法である請求項21~26の少なくとも1項に記載の方法。本発明の目的は、機械的特性が改善され、しかもホルムアルデヒド排出量が低い繊維強化ポリオキシメチレン組成物を提供することである。本発明の更なる目的は、優れた引張り強度を示し、しかも良好な屈曲疲労及びクリープ性能を有する繊維強化ポリオキシメチレン組成物を提供することである。驚くべきことに、多くのヒドロキシ基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレン、少なくとも1種のカップリング剤、少なくとも1種の強化繊維、及び任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤を含む繊維強化組成物によって、優れた機械的特性を有し、特に自動車産業での多くの用途で環境の側面から必要とされる低ホルムアルデヒド排出の成形用組成物がもたらされることを見出した。その上、この組成物は、優れた引張強度を示し、しかも特に高い温度において良好な屈曲疲労及びクリープ特性を有する。本発明の態様は、a15mmol/kgを超える末端OH基を有する、少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、b少なくとも1種のカップリング剤Bと、c少なくとも1種の強化繊維Cと、d任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤Dと、を含む成形用組成物である。成分A本発明に係る成形用組成物は、15mmol/kgを超える末端OH基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレンA以下、成分Aともいうを含む。本発明に係る成形用組成物の成分Aは、ポリオキシメチレンの単独又は共重合体である。好ましくは、ポリオキシメチレンAは高い含有量の末端ヒドロキシ基を有し、より好ましくは、低分子量成分を含有しないか、若しくは極少量のみを含有する。ポリオキシメチレンAは、好ましくは、末端ヒドロキシ基、例えば、ヒドロキシエチレン基-OCH2CH2-OH及びヘミアセタール基-OCH2-OHを有する。好ましい態様によれば、ポリオキシメチレンAの末端基の少なくとも25、好ましくは少なくとも50、より好ましくは少なくとも75は、ヒドロキシ基、特にヒドロキシエチレン基である。末端ヒドロキシ基の含有量は、全ての末端基基準で少なくとも80が特に好ましい。本発明での意味する範囲内では、用語全ての末端基とは、全ての末端基、及び側鎖末端基が存在する場合は、その全てをも意味することとする。POMは、末端ヒドロキシ基以外に、またこれらの重合体が通常有する他の末端基を有してもよい。これらの例としては、アルコキシ基、ホルマート基、アセタート基、或はアルデヒド基が挙げられる。本発明の好ましい態様によれば、ポリオキシメチレンAは、-CH2O-繰り返し単位を、少なくとも50モル、好ましくは少なくとも75モル、より好ましくは少なくとも90モル、最も好ましくは少なくとも95モル含む単独又は共重合体である。10,000ダルトン未満の分子量の低分子量成分を、ポリオキシメチレンの総質量基準で、15重量未満、好ましくは10重量未満、より好ましくは7重量未満、特に好ましくは5重量未満を有するポリオキシメチレンAにより、極めて高い耐衝撃性を示す成形用組成物が得られることが見出された。ポリオキシメチレンAとして用いることのできるPOMポリマーのISO1133に準拠して190°C、2.16kgで測定した溶融体積速度meltvolumerateMVRは、一般に50cm3/10分未満、好ましくは1~50cm3/10分の範囲、より好ましくは1~20cm3/10分の範囲、より更に好ましくは2~15cm3/10分の範囲、特に4~13cm3/10分の範囲にある。しかしながら、成形用組成物の用途、並びに成形用組成物における強化繊維の性質及び構造に応じて、より高い溶融体積速度MVRが望まれる場合がある。本発明の別の態様によれば、ポリオキシメチレンAのISO1133に準拠して190°C、2.16kgで測定したMVRは、35cm3/10分を超える、好ましくは40~100cm3/10分の範囲、特に好ましくは55~90cm3/10分の範囲である。更に、長繊維の含浸性が向上する。好ましくは、ポリオキシメチレンAの末端ヒドロキシ基の含有量は、少なくとも16mmol/kg、好ましくは少なくとも18mmol/kg、より好ましくは15~50mmol/kgの範囲、最も好ましくは18~40mmol/kgの範囲、特に20~30mmol/kgの範囲である。しかしながら、成形用組成物の用途、並びに成形用組成物における強化繊維の性質と構造に応じて、末端ヒドロキシ基のより高い含有量が望まれる場合がある。本発明の別の態様によれば、ポリオキシメチレンAの末端ヒドロキシ基の含有量は、少なくとも40mmol/kg、好ましくは少なくとも55mmol/kg、より好ましくは60~95mmol/kgの範囲、最も好ましくは70~90mmol/kgの範囲、特に、80~85mmol/kgの範囲である。特に長繊維強化組成物の機械的性能を、末端ヒドロキシ基を高い含有量で有するポリオキシメチレンを使用することによって向上できることを見出した。更に、長繊維の含浸性が向上する。末端ヒドロキシ基の含有量は、KKawaguchiEMasudaYTajimaJournalofAppliedPolymerScienceVol107667673の記載に従って定量できる。ポリオキシメチレンAの調製は、分子量調節剤としてエチレングリコールの存在下で、トリオキサン、又はトリオキサンとジオキソランの混合物等のポリオキシメチレン形成モノマーを重合することにより実施できる。重合は、沈殿重合、又は特に溶融状態で行うことができる。使用できる開始剤としては、例えば、トリフルオロメタンスルホン酸等のそれ自体が公知の化合物であり、それらは、好ましくはエチレングリコール溶液としてモノマーに添加される。重合の手順及び停止、並びに得られた生成物の後処理は、それ自体が公知の方法に従って行うことができる。重合の継続時間或は分子量調節剤の量等の重合パラメーターの適切な選択によって、得られるポリマーの分子量、従ってMVR値を調節することができる。この際の選択の基準は当業者に公知である。上記の重合の手順に従うと、通常は低分子成分の割合が比較的少ないポリマーが得られる。低分子量成分の含有量の更なる低減を望む、或は必要とする場合には、塩基性プロトン性溶媒で処理して不安定画分を不活性化及び分解させた後、ポリマーの低分子画分を分離することによって達成できる。これは、安定化したポリマーの溶液からの分別沈殿であり、異なる分子量分布の重合体画分が得られる。ヘテロポリ酸の存在下で、ポリオキシメチレン形成モノマーを重合することにより得られるポリオキシメチレンAもまた好ましい。一態様では、カチオン重合法を用いてヒドロキシ末端基を有するポリオキシメチレン重合体を製造し、続いて溶液加水分解を行い不安定な末端基を除去することができる。カチオン重合時には、エチレングリコール等のグリコールを連鎖停止剤として使用することができる。カチオン重合の結果、低分子量成分を含む二峰性の分子量分布が得られる。一態様では、触媒としてホスホタングステン酸等のヘテロポリ酸を用いて重合を行うことによって、低分子量成分を大幅に低減することができる。触媒としてヘテロポリ酸を使用する場合には、例えば、低分子量成分の量を2重量未満にすることができる。ヘテロポリ酸は、異なる種類のオキソ酸の脱水縮合によって形成されるポリ酸に対する総称であり、ヘテロ元素が中心に存在し、オキソ酸残基が酸素原子を介して縮合している単核及び多核錯体イオンを含む。このようなヘテロポリ酸は、次式で表される:Hx[MmΜ’nOz]yH2O[式中、Mは、P、Si、Ge、Sn、As、Sb、U、Mn、Re、Cu、Ni、Ti、Co、Fe、Cr、Th及びCeから成る群から選択される元素を表し、M’はW、Mo、V、及びNbから成る群から選択される元素を表し、mは1~10であり、nは6~40であり、zは10~100であり、xは1以上の整数であり、yは0~50である]。上記の式中の中心元素Mは、P及びSiから選ばれる1種以上の元素で構成されてもよく、配位元素Μ’はW、Mo、及びVから選ばれる少なくとも1種の元素、特にW又はMoから構成される。ヘテロポリ酸の具体例は、ホスホモリブデン酸、ホスホタングステン酸、ホスホモリブドタングステン酸、ホスホモリブドバナジン酸、ホスホモリブドタングストバナジン酸、ホスホタングストバナジン酸、シリコタングステン酸、シリコモリブデン酸、シリコモリブドタングステン酸、シリコモリブドタングストバナジン酸、及びそれらの酸塩からなる群から選択される。12-モリブドリン酸H3PMo12O40及び12-タングストリン酸H3PW12O40並びにそれらの混合物から選択されるヘテロポリ酸によって優れた結果が達成された。ヘテロポリ酸を多塩基性カルボン酸のアルキルエステルに溶解してもよい。多塩基性カルボン酸のアルキルエステルが、ヘテロポリ酸又はその塩を室温25°Cで溶解するのに有効であることが見出された。多塩基性カルボン酸のアルキルエステルは共沸混合物を形成しないので、生成流から容易に分離することができる。更に、ヘテロポリ酸又はその酸塩を溶解するために使用される多塩基性カルボン酸のアルキルエステルは、安全の側面及び環境の側面を満たし、しかも、オキシメチレン重合体を製造する条件で不活性である。好ましくは、多塩基性カルボン酸のアルキルエステルは、次式の脂肪族ジカルボン酸のアルキルエステルである。ROOC-CH2n-COOR’[式中、nは、整数の2~12、好ましくは3~6であり、R及びR’は、互いに独立に、1~4個の炭素原子を有するアルキル基を表し、好ましくは、メチル、エチル、n-プロピル、iso-プロピル、n-ブチル、iso-ブチル及びtert-ブチルから成る群から選択される]。一態様において、多塩基性カルボン酸は、アジピン酸ジメチルDMA等の、上記の式のジメチル又はジエチルエステルを含む。多塩基性カルボン酸のアルキルエステルは、以下の式で表すこともできる:ROOC2-CH-CH2m-CH-COOR’2[式中、mは整数の0~10、好ましくは2~4であり、R及びR’は、互いに独立に、1~4個の炭素原子を有するアルキル基であり、好ましくはメチル、エチル、n-プロピル、iso-プロピル、n-ブチル、iso-ブチル及びtert-ブチルから成る群から選択される]。上記の式によるヘテロポリ酸を溶解するのに使用することができる特に好ましい成分は、ブタンテトラカルボン酸テトラエチルエステル又はブタンテトラカルボン酸テトラメチルエステルである。多塩基性カルボン酸のアルキルエステルの具体例は、グルタル酸ジメチル、アジピン酸ジメチル、ピメリン酸ジメチル、スベリン酸ジメチル、グルタル酸ジエチル、アジピン酸ジエチル、ピメリン酸ジエチル、スベリン酸ジエチル、フタル酸ジメチル、イソフタル酸ジメチル、テレフタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、イソフタル酸ジエチル、テレフタル酸ジエチル、ブタンテトラカルボン酸テトラメチルエステル、及びブタンテトラカルボン酸テトラエチルエステル、並びにそれらの混合物から成る群より選択される。他の例としては、イソフタル酸ジメチル、イソフタル酸ジエチル、テレフタル酸ジメチル、又はテレフタル酸ジエチルが挙げられる。ヘテロポリ酸を5重量未満の量で、好ましくは0.01~5重量の範囲の量で、多塩基性カルボン酸のアルキルエステルに溶解させることが好ましい。ここで重量は全溶液基準とする。前述の通り、ポリオキシメチレンという用語は、ホルムアルデヒド又はその環状オリゴマートリオキサン又は1,3,5,7-テトラオキサシクロオクタン等の単独重合体と、その対応する共重合体との両方を含む。例えば、重合工程で次の成分を使用できる:環状エーテルとしてエチレンオキシド、1,2-プロピレンオキシド、1,2-ブチレンオキシド、1,3-ブチレンオキシド、1,3-ジオキサン、1,3-ジオキソラン、1,3-ジオキセパン、及び1,3,6-トリオキソカン、並びにポリジオキソラン又はポリジオキセパン等の線状オリゴホルマール又はポリホルマール。更に、トリオキサンとトリメチロールプロパンのホルマールエステルの共重合、トリオキサンとグリセリルホルマールエステルのα,α-異性体及びα,β-異性体の共重合、またはトリオキサンと1,2,6-ヘキサントリオールのホルマールエステルの共重合によって調製される官能化ポリオキシメチレンを、ポリオキシメチレンAとして使用することができる。このようなPOMの単独重合体又は共重合体は、それ自体当業者に公知であり、文献に記載されている。好ましくは、本発明の成形用組成物は、最大95重量、好ましくは40~90重量の範囲、より好ましくは55~85重量の範囲の量のポリオキシメチレンAを含む。ここで重量は成形用組成物の総重量基準とする。成分B更なる成分として、本発明の成形用組成物は、少なくとも1種のカップリングBを含む。カップリング剤は、ポリオキシメチレンAと、強化繊維及び/又は強化繊維C上に塗布されるサイジング材料とを結合する。原理的には、-OH又は-NH2等の求核基と反応することが可能な任意のカップリング剤を使用することができる。カップリング剤は、強化繊維Cのポリマーマトリックスとの相容性を向上させる。適切なカップリング剤Bは、ポリイソシアナート、好ましくは有機ジイソシアナートであり、より好ましくは、脂肪族ジイソシアナート、脂環式ジイソシアナート、芳香族ジイソシアナート、及びそれらの混合物から成る群から選択されるポリイソシアナートである。好ましいのは、3官能又は2官能反応剤等の多官能カップリング剤である。好ましくは、ポリイソシアナートは、ジイソシアナート又はトリイソシアナートであり、より好ましくは、以下から選択されるジイソシアナート又はトリイソシアナートである:2,2’-、2,4’-、及び4,4’-ジフェニルメタンジイソシアナートMDI;3,3’-ジメチル-4,4’-ビフェニレンジイソシアナートTODI;トルエンジイソシアナートTDI;ポリマーMDI;カルボジイミド変性液状4,4’-ジフェニルメタンジイソシアナート;p-フェニレンジイソシアナートPPDI;m-フェニレンジイソシアナートMPDI;トリフェニルメタン-4,4’-及びトリフェニルメタン-4,4’’-トリイソシアナート;ナフチレン-1,5-ジイソシアナート;2,4’-、4,4’-、及び2,2-ビフェニルジイソシアナート;ポリフェニレンポリメチレンポリイソシアナートPMDIポリマーPMDIとしても知られる;MDIとPMDIの混合物;PMDIとTDIの混合物;エチレンジイソシアナート;プロピレン-1,2-ジイソシアナート;トリメチレンジイソシアナート;ブチレンジイソシアナート;ビトリレンジイソシアナート;トリジンジイソシアナート;テトラメチレン-1,2-ジイソシアナート;テトラメチレン-1,3-ジイソシアナート;テトラメチレン-1,4-ジイソシアナート;ペンタメチレンジイソシアナート;1,6-ヘキサメチレンジイソシアナートHDI;オクタメチレンジイソシアナート;デカメチレンジイソシアナート;2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアナート;2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアナート;ドデカン-1,12-ジイソシアナート;ジシクロヘキシルメタンジイソシアナート;シクロブタン-1,3-ジイソシアナート;シクロヘキサン-1,2-ジイソシアナート;シクロヘキサン-1,3-ジイソシアナート;シクロヘキサン-1,4-ジイソシアナート;ジエチリデンジイソシアナート;メチルシクロヘキシレンジイソシアナートHTDI;2,4-メチルシクロヘキサンジイソシアナート;2,6-メチルシクロヘキサンジイソシアナート;4,4’-ジシクロヘキシルジイソシアナート;2,4’-ジシクロヘキシルジイソシアナート;1,3,5-シクロヘキサントリイソシアナート;イソシアナトメチルシクロヘキサンイソシアナート;1-イソシアナト-3,3,5-トリメチル-5-イソシアナトメチルシクロヘキサン;イソシアナトエチルシクロヘキサンイソシアナート;ビスイソシアナトメチル-シクロヘキサンジイソシアナート;4,4’-ビスイソシアナトメチルジシクロヘキサン;2,4’-ビスイソシアナトメチルジシクロヘキサン;イソホロンジイソシアナートIPDI;ジメリルジイソシアナート、ドデカン-1,12-ジイソシアナート、1,10-デカメチレンジイソシアナート、シクロヘキシレン-1,2-ジイソシアナート、1,10-デカメチレンジイソシアナート、1-クロロベンゼン-2,4-ジイソシアナート、フルフリリデンジイソシアナート、2,4,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアナート、2,2,4-トリメチルヘキサメチレンジイソシアナート、ドデカメチレンジイソシアナート、1,3-シクロペンタンジイソシアナート、1,3-シクロヘキサンジイソシアナート、1,3-シクロブタンジイソシアナート、1,4-シクロヘキサンジイソシアナート、4,4’-メチレンビスシクロヘキシルイソシアナート、4,4’-メチレンビスフェニルイソシアナート、1-メチル-2,4-シクロヘキサンジイソシアナート、1-メチル-2,6-シクロヘキサンジイソシアナート、1,3-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、1,6-ジイソシアナト-2,2,4,4-テトラメチルヘキサン、1,6-ジイソシアナト-2,4,4-テトラ-トリメチルヘキサン、トランス-シクロヘキサン-1,4-ジイソシアナート、3-イソシアナト-メチル-3,5,5-トリメチルシクロ-ヘキシルイソシアナート、1-イソシアナト-3,3,5-トリメチル-5-イソシアナトメチルシクロヘキサン、シクロ-ヘキシルイソシアナート、ジシクロヘキシルメタン4,4’-ジイソシアナート、1,4-ビスイソシアナトメチルシクロヘキサン、m-フェニレンジイソシアナート、m-キシリレンジイソシアナート、m-テトラメチルキシリレンジイソシアナート、p-フェニレンジイソシアナート、p,p’-ビフェニルジイソシアナート、3,3’-ジメチル-4,4’-ビフェニレンジイソシアナート、3,3’-ジメトキシ-4,4’-ビフェニレンジイソシアナート、3,3’-ジフェニル-4,4’-ビフェニレンジイソシアナート、4,4’-ビフェニレンジイソシアナート、3,3’-ジクロロ-4,4’-ビフェニレンジイソシアナート、1,5-ナフタレンジイソシアナート、4-クロロ-1,3-フェニレンジイソシアナート、1,5-テトラヒドロナフタレンジイソシアナート、メタキシレンジイソシアナート、2,4-トルエンジイソシアナート、2,4’-ジフェニルメタンジイソシアナート、2,4-クロロフェニレンジイソシアナート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアナート、p,p’-ジフェニルメタンジイソシアナート、2,4-トリレンジイソシアナート、2,6-トリレンジイソシアナート、2,2-ジフェニルプロパン-4,4’-ジイソシアナート、4,4’-トルイジンジイソシアナート、ジアニジンジイソシアナート、4,4’-ジフェニルエーテルジイソシアナート、1,3-キシリレンジイソシアナート、1,4-ナフチレンジイソシアナート、アゾベンゼン-4,4’-ジイソシアナート、ジフェニルスルホン-4,4’-ジイソシアナート、またはそれらの混合物。特に好ましいのは、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアナートMDI等の芳香族ポリイソシアナートである。本発明の成形用組成物は、好ましくは0.1~5重量の範囲、より好ましくは0.2~3重量の範囲、最も好ましくは0.3~1.5重量の範囲のカップリング剤Bを含む。ここで重量は組成物の総重量基準とする。成分C本発明の組成物の更なる成分は、少なくとも1種の強化繊維Cである。有利に使用できる強化繊維は、ガラス繊維等の鉱物繊維、ポリマー繊維、特にアラミド繊維等の有機高弾性繊維、或は鋼繊維等の金属繊維、或は炭素繊維、或は天然繊維、再生可能資源からの繊維である。これらの繊維は、プラスチックへの接着性を向上させるために、例えば、サイジング処理や化学処理等を施されて修飾された形態でも無修飾のままの形態でもよい。ガラス繊維が特に好ましい。ガラス繊維を保護し、繊維を滑らかにするだけではなく、繊維とマトリックス材料との密着性を改善するために、ガラス繊維にサイジング処理を施す。サイジング剤は、通常、シラン、膜形成剤、滑沢剤、湿潤剤、接着剤、及び任意に、帯電防止剤、可塑剤、乳化剤を含み、さらに任意に添加剤を含んでもよい。シランの具体例としては、例えば、3-トリメトキシシリルプロピルアミン、N-2-アミノエチル-3-アミノプロピルトリメトキシシラン、N-3-トリメトキシシラニルプロピルエタン-1,2-ジアミン、3-2-アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、N-[3-トリメトキシシリルプロピル]-1,2-エタンジアミン等のアミノシランが挙げられる。膜形成剤としては、例えば、ポリビニルアセタート、ポリエステル及びポリウレタンが挙げられる。ポリウレタン系のサイジング剤を有利に使用することができる。強化繊維は、例えば、押出機又は混練機で、ポリオキシメチレンマトリックス中に混ぜ合わせることができる。しかし、この目的に適した方法では、強化繊維をポリオキシメチレン成形用組成物で被覆又は含浸させた連続フィラメント繊維の形態とし、次いで連続繊維束状に加工又は巻き取るか、又は繊維の長さとペレットの長さが一致するように所望のペレットの長さに切るのも有利である。この目的に特に適した方法としては、例えば、引き抜き成形法がある。本発明によれば、長繊維強化ポリオキシメチレン成形用組成物は、繊維は含浸されておらず、射出成形等の処理をされるまでは繊維とポリアセタールマトリックスポリマーが混合しないように、ポリオキシメチレンマトリックスポリマーの1つ以上の層で覆われているガラス繊維束であってもよい。しかしながら、この繊維はポリアセタールマトリックスポリマーで含浸されているのが有利である。好ましい態様によれば、本発明の成形用組成物は、鉱物繊維、好ましくはガラス繊維、より好ましくは被覆又は含浸されたガラス繊維である少なくとも一つの強化繊維を含む。本発明の成形用組成物に好適であるガラス繊維は市販されており、例えばジョンズマンビル、ThermoFlow登録商標チョップドストランド753、OCVチョップドストランド408A、日本電気硝子NEGチョップドストランドT-651がある。強化繊維は、好ましくは、本発明の成形用組成物中に、5~50重量の範囲、好ましくは7~45重量の範囲、特に好ましくは10~40重量の範囲の量で存在する。ここで重量は組成物の総重量基準とする。驚くべきことに、長繊維強化成形用組成物の機械的性質が短繊維強化組成物に比較して更に改善することが見出された。その上、長繊維強化ポリオキシメチレンを有する本発明の成形用組成物により、成形品の屈曲疲労及びクリープ抵抗性までもが改善される。カップリング剤は、POMポリマーの活性末端基及びガラス繊維表面のサイジング剤と反応して、POMをガラス繊維に化学的に結合させる。この化学結合は、標準POMとガラス繊維との接着不良に起因する標準POMでよくあるガラス繊維がPOMから剥離することを防止する。POMマトリックスと長ガラス繊維の間の結合が増加することにより、POM/繊維複合材料の機械的強度が大幅に向上する。本発明の好ましい態様によれば、強化繊維を、適切な工程で、連続フィラメント繊維の形で、本発明で定義された成形用組成物ポリマーマトリックス即ち、15mmol/kgを超える末端OH基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレンA、少なくとも1種のカップリング剤B、及び少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤E及び/又はその他の添加剤等の他の任意の化合物の残りの部分で、また有利に含浸又は被覆することができ、次いで連続繊維束の形態で巻き上げ或は加工するか、又は繊維の長さとペレットの長さが等しくなるように所望のペレットの長さに切る。この目的に特に適した方法としては、例えば、引き抜き成形法がある。本発明の好ましい一態様では、本発明の長繊維強化成形用組成物を、引き抜き成形プロセスによって製造し、ここで、i繊維束を、少なくとも1種のポリオキシメチレンA、少なくとも1種のカップリング剤B、及び少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤E等の他の任意の成分を含むポリマーマトリックスから作られる溶融物を充填したダイに通し、ii前記浸漬した繊維束を、好ましくは成形ダイに通し、iii前記繊維束を任意に冷却し、iv前記繊維束は任意に二次成形し、次いで、v前記繊維束は、好ましくは、その走行方向に実質的に垂直に所定の長さの構造体に切断するか、又は連続的な構造体で巻き取る。例えば、上記の方法の工程iの引き抜き成形による、ポリマーマトリックスでの前記繊維束の含浸は、他の適切な方法で行うこともできる。例えば、繊維束をポリマーマトリックスで飽和させる方法によって、この繊維を含浸させることができ、ここでは、前記繊維束を搬送装置に置き、前記搬送装置をその上に置いた繊維束と一緒に含浸装置に通す。このタイプの方法は、欧州特許第756,536A号に記載されている。この繊維をまた、以下の方法で含浸できる。即ち、可塑化押出機を用い、繊維束をガイド孔と予備加熱装置に通し、含浸装置中のポリマーマトリックスの液体膜で湿潤させ、次いで可塑化押出機に導入し、そこで各々の繊維を細断、混合し、この混合物を更なる加工ができる本発明の繊維強化重合体組成物の形で送出する方法であって、以下の工程を使用することができる。aこの繊維束を、塗布ノズルによって、好ましくは可塑化押出機軸に平行でほぼ接線方向に可塑化押出機の入口を通し、押出機スクリュー表面に、進行方向に押出機スクリューの周囲に巻き取り、また押出機筒内ここでの直径は繊維束の厚みの少なくとも4倍に拡大しているの孔にも引き込み、ここで、b好ましくは、入口の中で、右手の塗布ノズルによって、前記繊維束の一方の側面にポリマーのフィルムを直接塗布し、同時に他方の側面への塗布を、左手の塗布ノズルからスクリュー軸に予め塗布されたポリマーマトリックスの液膜に前記繊維束を圧入することで間接的に実施し、次いで直ちに個々の連続フィラメント繊維に、入口及び含浸区域で繊維束の平坦な両側面に接した押出機スクリューで含浸又は浸透作用を施して、熱可塑性ポリマーの液膜でこれらの側面を湿潤又は飽和させ、c好ましくは、次いでポリマーマトリックスで完全に飽和または完全に含浸させた前記繊維束又は個々の繊維を、切刃を経て入口及び含浸区分を出して直径の小さな円筒の短い排出搬出区域に通すことで、実質的に所定の長さに切断する。このタイプの方法は、例えば、独国特許第19,836,787A号に記載されている。環境に適合し、かつ費用対効果に優れた記載した方法によって、一定の形状の小さなロッド形の構造体が好ましくは得られる。このロッド形の構造体の長さは、3~100mmであり、好ましくは4~50mmであり、特に好ましくは5~15mmである。このロッド形の構造体は、ペレットともいわれ、直径は一般に1~10mmであり、2~8mm、特に好ましくは3~6mmである。本発明の更なる態様は、長繊維強化成形用組成物の製造方法であって、ai15mmol/kgを超える末端OH基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、ii少なくとも1種のカップリング剤Bと、iii任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤D、及び/又はその他の添加剤と、を含むポリマーマトリックスで連続繊維フィラメントを含浸する工程と;b任意に、含浸させた繊維フィラメントを切ってペレットにする工程と、を含む長繊維強化成形用組成物の製造方法である。好ましくは、ポリマーマトリックスを連続繊維フィラメントの含浸の前に溶融混合する。連続繊維フィラメントについては、既に上記で説明した。好ましくは、連続繊維フィラメントは、粗糸又は撚糸の一部である。本発明の方法は、好ましくは、粗糸又は撚糸を使用する。使用できるポリオキシメチレンAは、既に上記で定義されている。本発明の方法の好ましい態様によれば、ISO1133に準拠して190°C、2.16kgで測定したポリオキシメチレンAのMVRは、35cm3/10分を超え、好ましくは40~100cm3/10分の範囲、特に55~90cm3/10分の範囲にある。更に、好ましくは、ポリオキシメチレンAの末端ヒドロキシ基の含有量は、少なくとも40mmol/kg、好ましくは少なくとも55mmol/kg、より好ましくは60~95mmol/kgの範囲、最も好ましくは70~90mmol/kgの範囲、特に80~85mmol/kgの範囲である。本方法の成形用組成物は、好ましくは、40~90重量のポリオキシメチレンAと、0.1~5.0重量のカプリング剤B好ましくはポリイソシアナートと、5~45重量の連続繊維フィラメント好ましくはガラス繊維粗糸と、を含む。特に好ましい方法は、引き抜き成形法である。本方法の一態様によれば、ポリオキシメチレンAをジイソシアナート等のカップリング剤及び安定剤と、押出機中で溶融混合する。長ガラス繊維連続繊維フィラメントを、繊維が溶融樹脂で含浸されるダイヘッドを通して引っ張る。最終生成物中のガラス濃度は、ダイヘッドを出る際にガラス繊維表面に残っている樹脂の量を調節することによって制御する。カップリング剤は、POMの活性末端基及びガラス繊維表面のサイジンズ剤と反応し、POMを繊維ガラスに化学的に結合させる。成分D任意に存在してもよい本発明の成形用組成物の更なる成分は、ホルムアルデヒド捕捉剤Dである。ホルムアルデヒド捕捉剤は、ホルムアルデヒドを捕捉するための添加剤である。適切なホルムアルデヒド捕捉剤は窒素含有安定剤である。主に、これらの中には、例えば、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、ピロリドン、アミノピリジン及びそれらから誘導される化合物等の、アミノ置換炭素原子に、又はカルボニル基のいずれかに隣接するヘテロ原子として少なくとも1つの窒素原子を有する複素環式化合物が含まれる。この種の化合物で有利なのはアミノピリジン及びその誘導体である。アミノピリジンであれば、原理的にはいずれも適切であり、例えば、2,6-ジアミノピリジン、置換及び二量体アミノピリジン、及びこれらの化合物から調製される混合物等がある。その他の有利な材料としては、ポリアミド、ジシアンジアミド、尿素及びその誘導体であり、また、ピロリドン及びその誘導体が挙げられる。好適なピロリドンの例は、イミダゾリジノン及びその誘導体であり、例えば、ヒダントインがあり、この誘導体は特に有利であり、これらの化合物の中で特に有利なのはアラントイン及びその誘導体である。他の特に有利な化合物は、トリアミノ-1,3,5-トリアジンメラミン及びその誘導体であり、例えば、メラミン-ホルムアルデヒド縮合物及びメチロールメラミン等がある。非常に特に好ましいのは、メラミン、メチロールメラミン、メラミン-ホルムアルデヒド縮合物、及びアラントインである。オリゴマーポリアミドも、また原理的にホルムアルデヒド捕捉剤として使用するのに適している。ホルムアルデヒド捕捉剤は単独又は組み合わせて使用することができる。更に、アルデヒド捕捉剤Dとしては、脂肪族グアナミン系化合物、脂環族グアナミン系化合物、芳香族グアナミン系化合物、ヘテロ原子含有グアナミン系化合物等を含むグアニジン化合物を挙げることができる。脂肪族グアナミン系化合物の例としては、アセトグアナミン、バレログアナミン、カプログアナミン、ヘプタノグアナミン、カプリログアナミン、ステアログアナミン等のモノグアナミン;サクシノグアナミン、グルタログアナミン、アジポグアナミン、ピメログアナミン、スベログアナミン、アゼログアナミン、セバコグアナミン等のアルキレンビスグアナミンが挙げられる。脂環族グアナミン系化合物の例としては、シクロヘキサンカルボグアナミン、ノルボルネンカルボグアナミン、シクロヘキセンカルボグアナミン、ノルボルナンカルボグアナミン等のモノグアナミン;及び、それらのシクロアルカン残基に、アルキル基、ヒドロキシ基、アミノ基、アセトアミノ基、ニトリル基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルコキシ基、フェニル基、クミル基、ヒドロキシフェニル基等の官能基が1~3個置換した誘導体が挙げられる。芳香族グアナミン系化合物の例としては、ベンゾグアナミン及びそのフェニル残基にアルキル基、ヒドロキシ基、アミノ基、アセトアミノ基、ニトリル基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルコキシ基、フェニル基、クミル基、ヒドロキシフェニル基等の官能基が1~5個置換した誘導体例えば、トルグアナミン、キシログアナミン、フェニルベンゾグアナミン、ヒドロキシベンゾグアナミン、4-4’-ヒドロキシフェニルベンゾグアナミン、ニトリルベンゾグアナミン、3,5-ジメチル-4-ヒドロキシベンゾグアナミン、3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンゾグアナミン等、ナフトグアナミン及びそのナフチル残基に上記の官能基が置換した誘導体等のモノグアナミン;フタログアナミン、イソフタログアナミン、テレフタログアナミン、ナフタレンジグアナミン、ビフェニレンジグアナミン等のポリグアナミン;フェニルアセトグアナミン、β-フェニルプロピオグアナミン、キシリレンビスグアナミン等のアラルキル又はアラルキレングアナミンが挙げられる。ヘテロ原子含有グアナミン系化合物の例としては、2,4-ジアミノ-6-3,3-ジメトキシプロピル-s-トリアジン等のアセタール基含有グアナミン;[2-4’,6’-ジアミノ-s-トリアジン-2’-イルエチル]-1,3-ジオキサン、[2-4’,6’-ジアミノ-s-トリアジン-2’-イルエチル]-4-エチル-4-ヒドロキシメチル-1,3-ジオキサン等のジオキサン環含有グアナミン;CTU-グアナミン、CMTU-グアナミン等のテトラオキソスピロ環含有グアナミン;1,3,5-トリス[2-4’,6’-ジアミノ-s-トリアジン-2’-イルエチル]イソシアヌラート、1,3,5-トリス[3-4’,6’-ジアミノ-s-トリアジン-2’-イルプロピル]イソシアヌラート等のイソシアヌル環含有グアナミン;特開平6-179,671号、特開平7-10,871号に記載されたグアナミン化合物等のイミダゾイル環含有グアナミン;特開昭47-41,120号、特開平3-284,675号、特開平7-33,766号に記載されたグアナミン化合物等のイミダゾール環含有グアナミン;特開2000-154,181号記載のグアナミン化合物等が挙げられる。更に、グアナミン系化合物は、上記グアナミン系化合物のアミノ基の水素原子がアルコキシメチル基に置換された化合物、例えば、モノ~テトラメトキシメチルベンゾグアナミン、モノ~オクタメトキシメチルCTU-グアナミン等も含まれる。これらのグアナミン系化合物の中で、特に好ましいのは、グアナミン、アセトグアナミン、ベンゾグアナミン、CTU-グアナミンである。更に、オリゴマー又は重合体に連結したホルムアルデヒド捕捉剤Dもまた、好適である。ホルムアルデヒド捕捉剤のこれらの群の例を式Iに示す。R1-[X-CO-NH-R3-NH-CO-NR2-R4]0I、[式中、R1は、2~20個の炭素原子、好ましくは脂肪族残基又は芳香族残基、より好ましくは、少なくとも2個、好ましくは2~6個のヒドロキシ基及び/又はアミノ基を有するポリヒドロキシ化合物又はポリアミノ化合物の脂肪族残基又は芳香族残基を含む部分であり、Xは、-O-又は-NR2-、R2は、水素、アルキル、シクロアルキル、アリール、又はアラルキル、R3は、アルキレン、シクロアルキレン、アリーレン、又はアラルキレン、R4は、式II、III、IV、V、VI及びVIIから選択される部分であり、式中、R5は、水素、-CO-CH3又は-CO-C6H5、oは、2~6の範囲の整数であり、かつpは、1又は2である]。更に、好適なホルムアルデヒド捕捉剤Dは、イミダゾリン-2-オン化合物である。好ましくは、次式のイミダゾリジン-2-オン化合物である:[式中、R1及びR2は、独立に互いに、水素、C1~C20アルキル、OR4、-NO2、1~10個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル、R3は、水素、任意に置換されたC1~C20のアルキル、ケト基、アルデヒド基、-COOR4、アミン又はアミド基、又は5~10個の炭素原子を有する芳香族環で、R4はC1~C4のアルキルである]。特に好ましいイミダゾリジン-2-オン化合物は、以下の化合物である:驚くべきことに芳香族ホルムアルデヒド捕捉剤Dは、本発明の成形用組成物のために非常に適していることが分かった。本発明の好ましい態様によれば、ホルムアルデヒド捕捉剤Dは235°Cより高い、好ましくは250°Cより高い、より好ましくは280°Cより高い、最も好ましくは300°Cより高い、特には320°Cよりも高い融点を有する。さらに、ホルムアルデヒド捕捉剤DのpKa値が、ホルムアルデヒドの放出に影響を及ぼす可能性があることを見出した。好ましい態様によれば、ホルムアルデヒド捕捉剤Dは4.5~10、好ましくは4.5~6.5の範囲のpKa値を有する。更に、少なくとも1つのトリアジン部分を有するホルムアルデヒド捕捉剤Dが好ましい。少なくとも1つのトリアジン部分を有するホルムアルデヒド捕捉剤を使用することにより、ホルムアルデヒド削減特性に優れているだけではなく、成形用組成物の機械的特性にも良い影響を及ぼす。トリアジン部分を含む好ましいホルムアルデヒド捕捉剤Dは、グアナミン、メラミン、N-ブチルメラミン、N-フェニルメラニン、N,N-ジフェニルメラミン、N,N-ジアリルメラニン、N,N’,N’’-トリフェニルメラミン、ベンゾグアナミン、アセトグアナミン、2,4-ジアミノ-6-ブチル-sym-トリアジン、アンメリン、2,4-ジアミノ-6-ベンジルオキシ-sym-トリアジン、2,4-ジアミノ-6-ブトキシ-sym-トリアジン、2,4-ジアミノ-6-シクロヘキシル-sym-トリアジン、2,4-ジアミノ-6-クロロ-sym-トリアジン、2,4-ジアミノ-6-メルカプト-sym-トリアジン、2,4-ジオキシ-6-アミノ-sym-トリアジン、2-オキシ-4,6-ジアミノ-sym-トリアジン、1,1-ビス3,5-ジアミノ-2,4,6-トリアジニルメタン、1,2-ビス3,5-ジアミノ-2,4,6-トリアジニルエチン別名:サクシノグアナミン、1,3-ビス3,5-ジアミノ-2,4,6-トリアジニルプロパン、1,4-ビス3,5-ジアミノ-2,4,6-トリアジニルブタン、メチレン化メラミン、エチレンジメラミン、トリグアナミン、メラミンシアヌラート、エチレンジメラミンシアヌラート、及びジグアナミンシアヌラートより成る群から選択される。これらのトリアジン誘導体は、1種単独で又は2種以上を組み合わせて用いることができる。グアナミン及びメラミンが好ましく、メラミンが特に好ましい。好ましいホルムアルデヒド捕捉剤Dはヒドラジドであり、より好ましくはセバシン酸ジヒドラジドSDH等のジヒドラジドである。ホルムアルデヒド捕捉剤Dとして本発明に用いることができるヒドラジド化合物の例としては、脂肪族カルボン酸ヒドラジド系化合物、脂環族カルボン酸ヒドラジド系化合物、芳香族カルボン酸ヒドラジド系化合物、ヘテロ原子を含むカルボン酸ヒドラジド系化合物、ポリマー型カルボン酸ヒドラジド系化合物等を挙げることができる。これらのカルボン酸ヒドラジドは、単独で又はそれらの2種以上を組み合わせて用いることができる。脂肪族カルボン酸ヒドラジド系化合物の例としては、モノカルボン酸ヒドラジド例えば、ラウリン酸ヒドラジド、ステアリン酸ヒドラジド、12-ヒドロキシステアリン酸ヒドラジド、1,2,3,4-ブタンテトラカルボン酸ヒドラジド等;ポリカルボン酸ヒドラジド例えば、コハク酸モノ又はジヒドラジド、グルタル酸モノ又はジヒドラジド、アジピン酸モノ又はジヒドラジド、ピメリン酸モノ又はジヒドラジド、スベリン酸モノ又はジヒドラジド、アゼライン酸モノ又はジヒドラジド、セバシン酸モノ又はジヒドラジド、ドデカン二酸モノ又はジヒドラジド、ヘキサデカン二酸モノ又はジヒドラジド、エイコサン二酸モノ又はジヒドラジド、7,11-オクタデカジエン-1,18-ジカルボヒドラジド等が挙げられる。脂環族カルボン酸ヒドラジド系化合物の例としては、モノカルボン酸ヒドラジド例えば、シクロヘキサンカルボン酸ヒドラジド等;及びポリカルボン酸ヒドラジド例えば、ダイマー酸モノ又はジヒドラジド、トリマー酸モノ~トリヒドラジド、1,2-、1,3-、又は1,4-シクロヘキサンジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、シクロヘキサントリカルボン酸モノ~トリヒドラジド等が挙げられる。芳香族カルボン酸ヒドラジドの例としては、モノカルボン酸ヒドラジド安息香酸ヒドラジド及びその官能基置換体例えば、アルキル基、ヒドロキシ基、アセトキシ基、アミノ基、アセトアミノ基、ニトリル基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルコキシ基、フェニル基、ベンジル基、クミル基、ヒドロキシフェニル基等の官能基が、ベンゾグアナミンのフェニル残基に1~5個置換した誘導体:例えば、o-トルイル酸ヒドラジド、m-トルイル酸ヒドラジド、p-トルイル酸ヒドラジド、2,4-、3,4-、3,5-、又は2,5-ジメチル安息香酸ヒドラジド、o-、m-又はp-ヒドロキシ安息香酸ヒドラジド、o-、m-又はp-アセトキシ安息香酸ヒドラジド、4-ヒドロキシ-3-フェニル安息香酸ヒドラジド、4-アセトキシ-3-フェニル安息香酸ヒドラジド、4-フェニル安息香酸ヒドラジド、4-4’-フェニル安息香酸ヒドラジド、4-ヒドロキシ-3,5-ジメチル安息香酸ヒドラジド、4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチル安息香酸ヒドラジド、4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニル安息香酸ヒドラジド、4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニルプロピオン酸ヒドラジド等;α-又はβ-ナフトエ酸ヒドラジド及びそれらの官能基置換体例えば、1-ナフトエ酸ヒドラジド、2-ナフトエ酸ヒドラジド、3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸ヒドラジド、6-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸ヒドラジド等;及びポリカルボン酸ヒドラジド例えば、イソフタル酸モノ又はジヒドラジド、テレフタル酸モノ又はジヒドラジド、1,4-又は2,6-ナフタレンジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、3、3’-、3,4’-又は4,4’-ジフェニルジカルボン酸のモノ又はジヒドラジド、ジフェニルエーテルジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、ジフェニルメタンジカルボン酸モノまたはジヒドラジド、ジフェニルエタンジカルボン酸モノまたはジヒドラジド、ジフェノキシエタンジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、ジフェニルスルホンジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、ジフェニルケトンジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、4,4’’-テルフェニルジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、4,4’’’-クアテルフェニルジカルボン酸モノ又はジヒドラジド、1,2,4-ベンゼントリカルボン酸モノ~トリヒドラジド、ピロメリット酸モノ、ジ、トリ、又はテトラヒドラジド、1,4,5,8-ナフトエ酸モノ~テトラヒドラジド等が挙げられる。ヘテロ原子含有カルボン酸ヒドラジド系化合物の例としては、ジオキサン環含有カルボン酸のモノ又はジヒドラジド例えば5-メチロール-5-エチル-2-1,1-ジメチル-2-カルボキシエチル-1,3-ジオキサン等のモノ又はジヒドラジド;テトラオキソスピロ環含有カルボン酸ヒドラジド例えば、3,9-ビス2-カルボキシエチル-2,4,8,10-テトラオキソスピロ[5.5]ウンデカンのモノ又はジヒドラジド、3,9-ビス2-メトキシカルボニルエチル-2,4,8,10-テトラオキソスピロ[5.5]ウンデカンのモノ又はジヒドラジド、3,9-ビス1,1-ジメチル-1-カルボキシメチル-2,4,8,10-テトラオキソスピロ[5.5]ウンデカンのモノ又はジヒドラジド、3,9-ビス1,1-ジメチル-1-メトキシカルボニルメチル-2,4,8,10-テトラオキソスピロ[5.5]ウンデカンのモノ又はジヒドラジド等;イソシアヌル環含有カルボン酸ヒドラジド例えば、1,3,5-トリス[2-カルボキシエチル]イソシアヌラートのモノ~トリヒドラジド、又は1,3,5-トリス3-カルボキシプロピルイソシアナートのモノ~トリヒドラジド等;及びヒダントイン環含有カルボン酸ヒドラジド例えば、1,3-ビス2-ヒドラジノカルボニルエチル-5-イソプロピルヒダントイン等が挙げられる。ポリマー型カルボン酸ヒドラジド系化合物の例としては、架橋体であってもよいポリメタアクリル酸ヒドラジドの単独又は共重合体で、例えば、オレフィン共重合体、ビニルモノマー共重合体、スチレン共重合体のジビニルベンゼン架橋体、ビスメタアクリル酸エステル架橋体等;特開昭55-145,529及び特開昭56-105,905に記載の重合体、市販のアミノポリアクリルアミドAPA大塚化学株;及び米国特許第3,574,786号に記載の共重合体等が挙げられる。更に、ジシアンジアミドDCDを成分Dとして用いることができる。更に、ゼオライトも成分Dとして用いることができる。本発明の好ましい態様によれば、ホルムアルデヒド捕捉剤Dは、少なくとも1個の-NH2、好ましくは少なくとも2個の-NH2基、最も好ましくは少なくとも3個の-NH2を有する。驚くべきことに、優れた性能が、ポリオキシメチレンAの融点よりも、少なくとも10°C、好ましくは少なくとも20°C、より好ましくは少なくとも30°C、更に好ましくは少なくとも50°Cは高い融点を有するホルムアルデヒド捕捉剤Dで達成できることを見出した。ホルムアルデヒド捕捉剤Dとして特に好ましいのはメラミンである。ホルムアルデヒド捕捉剤Dは、組成物中に、好ましくは最大量2重量、より好ましくは0.001~1.5重量の範囲の量、更により好ましくは0.01~1.0重量の範囲の量、最も好ましくは0.05~0.5重量の範囲の量、特に、0.08~0.3重量の範囲の量で存在する、ここで重量は組成物の総重量基準とする。本発明に係る成形材料又は成形体は、任意に、公知の添加剤で安定化、及び/又は改質することができる。任意成分Eとして使用されるそのような安定化剤及び加工助剤は当業者に公知である。成分Eは、通常、最大10重量、好ましくは0.1~5重量、より好ましくは0.5~3重量の量で存在する。安定化剤としては、例えば、酸化防止剤、酸捕捉剤、紫外線安定剤、又は熱安定剤が挙げられる。更に、成形用材料又は成形物は、加工助剤、例えば接着促進剤、潤滑剤、核剤、離型剤、充填剤、又は帯電防止剤、並びに所望の特性を成形用材料または成形物に付与する添加剤、例えば、染料及び/又は顔料及び/又は衝撃調整剤及び/又はガラスビーズ及び/又は導電性を付与する添加剤等;並びにこれらの添加剤の混合物を含有することができるが、これらの例に範囲を限定するものではない。本発明の成形用組成物は、更に1種以上のトライボロジー調整剤を含むことができる。種々の異なる種類のトライボロジー調整剤を本発明の成形用組成物に組み込むことができる。トライボロジー調整剤は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン粒子、硫化モリブデン粒子、炭酸カルシウム粒子、ポリビニル又はポリエーテルにグラフト化したオレフィンのグラフト共重合体を含むポリマー粒子、ポリジエンを含むエラストマーコア並びにメタアクリラート及び/又はメタアクリルニトリルからなる硬質グラフトを含むグラフト共重合体粒子、超高分子量ポリエチレン粒子、ステアリン酸ステアリル粒子、脂肪酸と一価アルコールからなる脂肪族エステルワックスを含むワックス粒子、ポリエチレンワックス、シリコーンオイル、又はアミドワックス、又はそれらの混合物を含む。一般に、1種以上のトライボロジー調整剤が、成形用組成物中に約1重量~約50重量、好ましくは約3重量~約30重量の範囲の量で存在することができる。組成物に添加してもよいトライボロジー調整剤として機能しうる化合物としては、以下が挙げられる:10.1~50.0重量、好ましくは1.0~25重量のポリテトラフルオロエチレン粉末。20.1~10.0重量、好ましくは0.2~5重量、特に好ましくは0.5~2重量の二硫化モリブデンMoS2粉末。30.1~50.0重量、好ましくは1.0~25重量の炭酸カルシウム石灰粉末。40.1~50重量、好ましくは1.0~25.0重量、特に好ましくは2.0~10重量の、グラフト基体としてオレフィンポリマーを有し、少なくとも1種のビニル重合体又は1種のエーテル重合体にグラフト化したグラフト共重合体、及び/又はポリジエン系のエラストマーコア及びメタアクリラート及び/又はメタアクリルニトリルからなる硬質グラフトを有するグラフト共重合体。上記のタイプのグラフト共重合体は、欧州特許第354,802A号及び同420,564A号、又は欧州特許156,285A号及び同668,317A号に記載されている。第1のタイプのグラフト共重合体に適したグラフト基体は、原理的には、オレフィン重合体又はオレフィン共重合体例えば、ポリエチレン或はポリプロピレン等の単独重合体、又はエチレンプロピレン共重合体、エチレン-1-ブテン共重合体、或はエチレンとメタアクリル酸グリシジルの共重合体等の共重合可能なエチレン性不飽和モノマーに由来する共重合体のいずれによっても提供される。好適なグラフトモノマーは、原理的には、極性基を有するエチレン性不飽和モノマー、又は極性基を有するその他のグラフト可能なモノマーの中のいずれでもよく、これらは本質的に非極性のグラフト基体の極性を調整する。例としては、メタアクリル酸等のエチレン性不飽和カルボン酸及びそのエステル、ニトリル或はアミド等の誘導体、適切であればコモノマーとの組み合わせで、例えば、アクリロニトリル、或はアクリロニトリルと組み合わせたスチレン等がある。特に好ましいのは、アクリロニトリル又はスチレン/アクリロニトリルをグラフトしたポリエチレン又はポリプロピレン系のグラフト共重合体である。このタイプの生成物は公知であり、市販されている。第2のタイプのグラフト共重合体の好ましいグラフト基体は、ポリブタジエン、ポリイソプレン及び/又はポリブタジエン/スチレンである。好適なグラフトモノマーは、原理的には、エチレン性不飽和モノマーのいずれでもよい。これらは、好ましくは、極性基を有するエチレン性不飽和モノマーである。ポリブタジエンを基体としたグラフト共重合体、並びにポリスチレン及びポリメタクリラートから成る2殻グラフト被膜twoshellgraftenvelopeを基体としたグラフト共重合体が特に好ましい。このタイプの製品は公知であり、市販されている。50.1~50.0、好ましくは1.0~25.0の、モル質量が106g/モルを超える超高分子量ポリエチレン粉末。このタイプの製品は公知であり、市販されている。これらの例は、TiconaGmbHKelsterbach、ドイツのGUR4120及びGUR4150という製品である。60.1~10.0重量、好ましくは0.1~5.0重量、特に好ましくは0.5~3重量のステアリン酸ステアリル。70.1~10重量、好ましくは0.5~5.0重量、特に好ましくは0.8~2.0重量のシリコーンオイル。シリコーンオイルが成形品から外に移動するのを抑制するために、モル質量が20,000g/モルを超えるシリコーンオイルを使用することが有利である。原理的には、モル質量が少なくとも20,000g/モル、好ましくは25,000~300,000g/モルである限り、室温23°Cで液体であるポリシロキサンであればいずれでも使用することが可能である。これらのシリコーンオイルの25°Cでの典型的な粘度は、500~300,000mm2/秒の範囲にある。これらは、特に好ましくはジアルキルポリシロキサンであり、特に、ジメチルポリシロキサンである。80.1重量~5.0重量、好ましくは0.5重量~3.0重量の酸化ポリエチレンワックス。90.1重量~5.0重量、好ましくは0.2重量~2.0重量のアミドワックス。100.1重量~5.0重量、好ましくは0.5重量~3.0重量の脂肪酸と一価アルコールから構成される脂肪族エステルワックス。110.1重量~5.0重量、好ましくは0.5重量~3.0重量のポリエチレンワックス。本発明の特定の態様では、トライボロジー調整剤は、超高分子量ポリエチレンultrahighmolecularweightpolyethyleneUHMW-PEを含む、又は実質的に超高分子量ポリエチレンUHMW-PEから成る。カップリング剤及び強化繊維を含む成形用組成物を用いれば、特に良好な結果が得られることが見出された。超高分子量ポリエチレンUHMW-PEは、例えば、粉末として、特に微小粉末として用いることができる。UHMW-PEを使用することにより、著しく摩耗を低減させ、摺動性を向上させることができる。UHMW-PEの平均粒径D50体積基準で光散乱による測定は、一般に、1~5000μm、好ましくは10~500μm、特に好ましくは、10~150μm例えば、30~130μm、又は80~150μm、又は30~90μmの範囲である。UHMW-PEは、粘度測定法で決定される、1.0×106g/モルよりも高い、好ましくは2.0×106g/モルよりも高い、より好ましくは4.0×106g/モルよりも高い平均分子量、特に1.0×106g/モル~15.0×106g/モルの範囲、更に特に3.0×106g/モル~12.0×106g/モル範囲の平均分子量を有する。好ましくは、UHMW-PEの粘度数は1000ml/gより高く、より好ましくは1500ml/g、特に1800ml/g~5000ml/gの範囲で、例えば2000ml/g~4300ml/gの範囲等であるISO1628第3部に従って測定;デカヒドロナフタレン中の濃度:0.0002g/ml。好ましい態様では、トライボロジー調整剤は、UHMW-PEである。適切なUHMW-PEは、GUR登録商標4120とGUR登録商標4150等の商品名GUR登録商標で、ティコナ社ドイツから市販されている。好ましい態様では、超高分子量ポリエチレンは、最大30重量、好ましくは1~25重量の範囲、より好ましくは2.5~20重量、特に4.5~15重量、例えば5.5~12重量、例えば6.5~9.5重量の範囲の量で存在することができる。ここで重量は組成物の総重量基準とする。本発明の特に好ましい成形用組成物は、a40~90重量、好ましくは55~85重量の1種以上のポリオキシメチレンAと、b0.2~3.0重量、好ましくは0.3~1.5重量の1種以上のカップリング剤B、好ましくは芳香族ポリイソシアナートと、c5~45重量、好ましくは10~40重量の1種以上の強化繊維C、好ましくはガラス繊維と、d任意に、0.05~0.5重量、好ましくは0.08~0.3重量の1種以上のホルムアルデヒド捕捉剤D好ましくは、芳香族ホルムアルデヒド捕捉剤、より好ましは、235°Cより高い融点を有するホルムアルデヒド捕捉剤、最も好ましくは、ポリオキシメチレンAの融点よりも少なくとも10°Cは高い融点を有するホルムアルデヒド捕捉剤で、特に好ましいのはメラミン又はメラミン誘導体であると、を含む。ここで重量は、組成物の総重量基準とする。これらの成分の反応は、典型的には100~260°C、例えば、150~220°Cの温度で行われ、混合の時間は、典型的には0.2~60分である。本発明の更なる態様は、a15mmol/kgを超える末端OH基を有する少なくとも1種のポリオキシメチレンAと、少なくとも1種のカップリング剤Bと、少なくとも1種の強化繊維Cと、任意に、少なくとも1種のホルムアルデヒド捕捉剤Dと、を含む組成物を、120°C~260°Cの範囲、好ましくは120°C~200°Cの範囲の温度で溶融混合する工程を含み、前記ホルムアルデヒド捕捉剤Dの融点が溶融混合温度よりも少なくとも10°C高い、本発明の成形用組成物の製造方法である。本発明の組成物に関連して上記に言及した好ましい範囲は、本発明の方法にも適用される。本発明の更なる一態様は、本発明の方法によって得られる成形用組成物である。一態様では、本開示の成形用組成物を成形工程で使用する前に一緒に反応させて混ぜ合わせる。例えば一態様では、異なる成分を一軸又は二軸スクリュー押出機で、上記の温度で溶融し、一緒に混合することができる。押し出し繊維束を押出機で作製し、次いでペレット化してもよい。混合する前に重合体成分を約0.05重量以下の水分になるまで乾燥してもよい。所望により、ペレット化した化合物を、約100ミクロン~約500ミクロンの範囲等の任意の適切な粒径にすり潰すことができる。本発明の更なる一態様は、本発明の成形用組成物を成形することにより得られる成形部品である。好ましい成形部品は、自動車産業で使用される部品で、特に筐体、掛け金、窓巻き上げ装置、ワイパー装置、サンルーフ装置、座席調整装置、レバー、ギア、爪、回動筐体、或はワイパーアームである。成形部品は、押出成形法、射出熱成形法、吹込み成形法、回転成形法等の当分野で公知の成形技術によって得ることができる。本発明の成形用組成物は、自動車産業で使用される成形部品の製造に用いるのに特に適している。従って、本発明の更なる一態様は、自動車産業で使用される成形部品を製造するための、本発明に係る組成物の使用である。本発明の成形用組成物は、機械的特性に優れ、ホルムアルデヒド放出も少ないので、剛性、引張強度、及び高耐衝撃性を望まれるいくつかの用途に使用することができる。更なる態様は、筐体、掛け金、窓巻き上げ装置、プーリ、ワイパー装置、サンルーフ装置、座席調整装置、レバー、ギア、爪、回動筐体、ワイパーアーム、取付金具又はシートレールに、本発明の組成物又は成形部品を使用することである。本発明の成形用組成物は引張強度が高いので、低い屈曲疲労及び優れたクリープ性能と共に、高い引張強度>170MPaを必要とする射出成形される構造部品に本成形用組成物を使用することができる。組成物の典型的な用途は、自動車用シートレールである。次の成分が実施例で使用された:POM0:MVR:8cm3/10分;ジオキソランコモノマーを3.4重量の含有量で有するポリオキシメチレン;末端OH基部分:6~8mmol/kg;融点:165°CPOM1:MVR:8cm3/10分;ジオキソランコモノマーを3.4重量の含有量で有するポリオキシメチレン;末端OH基部分:20~25mmol/kg;融点:165°CB:メチレンジフェニル-4,4’-ジイソシアナートMDIC:強化繊維NEGECS03T-651H;サイズ剤処理されたガラス繊維E:添加剤酸化防止剤及び核剤GUR登録商標4120:以下の特性を有する超高分子量ポリエチレンティコナ社、ドイツから入手可能:平均分子量:5.0×106g/モル粘度数:2400ml/gD50:120μmGUR登録商標4150:以下の特性を有する超高分子量ポリエチレンティコナ社、ドイツから入手可能:平均分子量:9.2×106g/モル粘度数:3850ml/gD50:60μmガラス繊維以外の全ての成分を一緒に混合した。混合にはZSK25MCヴェルナープフライデラーWernerPfleiderer、ドイツを使用した区域温度:190°C、溶融温度:約210°C。ガラス繊維を、適切な位置で下流側供給装置を用いて加えた。混練要素を有するスクリュー構成の選択は、反応を伴う押出中に成分が効果的に完全に混合され、かつ最適なガラス繊維長が得られるように行った。特に断らない限り、全ての測定は、室温23°Cで行った。調製された成形用組成物の試験は、以下の基準に従って行った:MVR190°C2.16kg:ISO1133;シャルピーノッチ付き衝撃強度:ISO179-1/leACNIに従って、23°Cで測定;破断伸度、破断応力、及び引張弾性率は、ISO527に従って測定した。ホルムアルデヒド放出は、VDA275ドイツ自動車工業会VerbandderAutomobilindustrieeVVDA、1994年7月に従って定量した。POM中の末端OH基部分は、KKawaguchiEMasudaYTajimaJournalofAppliedPolymerScienceVol107667673の記載に従って定量した。ポリオキシメチレンPOMの融点は、ISO11357-1、-2、-3に従って、示差走査熱量測定法DSCを用い、加熱速度10K/分で測定した。トライボロジースチールに対する摩耗率;粗さRz=1μmは、アントンパール社ドイツ製の3平板上球試験一式aballon3platestestsetupMCR301試験、v=100mm/秒、F=5Nによって測定した。結果を以下の表に記載する。表1:成形用組成物表2に、実施例1~実施例4の機械的特性、並びにホルムアルデヒドの放出を示す。表2:MDIの機械的特性に対する効果表2から、POM及びガラス繊維を含む組成物の機械的特性のカプラーMDI添加による相対的な改良は、末端OH基の割合が高いPOMPOM1が、末端OH基の割合が低いPOMPOM0よりもかなり高いことが分かる。カップリング剤を使用した場合本発明及び使用しない場合比較のPOM0及びPOM1の破断伸度と耐衝撃性に関する機械的特性の相対的改良を図1及び図2に示す。表3:種々のホルムアルデヒド捕捉剤D実施例5~7に係る組成物の機械的特性及びホルムアルデヒドの放出を表4に示す。表4表5:種々の量のガラス繊維C実施例11,12及び1の機械的特性及びホルムアルデヒドの放出特性を表6に示す。表6表7:種々のホルムアルデヒド捕捉剤D1セバシン酸ジヒドラジド2ジシアンジアミド表8表9に、本発明実施例17及び19並びに比較例18及び20の成形用組成物を示す。表に記載された成分の量は組成物の総重量を基準とする。ホルムアルデヒド捕捉剤Dはメラミンである。表9:UHMW-PEを有する成形用組成物表10に実施例17~20の摩擦及び摩耗特性と共に機械的特性を示す。表10:実施例17~20の成形用組成物の機械的特性本発明の成形用組成物実施例17及び19は、耐衝撃性、破断時応力及び破断伸度、並びに摩擦及び摩耗特性これらは例えば、プーリ或は滑り要素等の窓巻き上げ装置又はサンルーフ装置等の自動車用途に特に重要である等の機械的特性間のバランスが優れている。更に、本発明の成形用組成物はホルムアルデヒドの放出が非常に低いので、その成形部品は自動車内装用途に最適である。表11は、本発明実施例21、23及び25及び比較例22、24及び26~28の成形用組成物を示す。表に記載された成分の量は組成物の総重量基準である。ホルムアルデヒド捕捉剤Dはメラミンである。表11表12は、実施例21~実施例28の摩耗及び摩擦特性と共に機械的特性を示す。表12:実施例21~28の機械的特性本発明の成形用組成物実施例21、23及び25は、耐衝撃性、破断応力及び破断伸度、並びに摩擦及び摩耗特性これらは例えば、プーリ或は滑り要素等の窓巻き上げ装置又はサンルーフ装置等の自動車用途に特に重要である等の機械的特性間のバランスが優れている。更に、本発明の成形用組成物はホルムアルデヒドの放出が非常に低いので、成形部品は自動車内装用途に最適である。比較例に係る成形用組成物は、機械的特性並びに摩擦及び摩耗特性の点でバランスがとれていない。実施例29~35以下の実施例29~35を以下の条件で行った。POM2:MVR:39cm3/10分;ジオキソランコモノマーを3.4重量の含有量で有するポリオキシメチレン;末端OH基部分:16~25mmol/kg;融点:165°CPOMOH:MVR:39cm3/10分;ジオキソランコモノマーを3.4重量の含有量で有するポリオキシメチレン;末端OH基部分:54~80mmol/kg;融点:165°C臭化ホスホニウム触媒:臭化エチルトリフェニルホスホニウムカップリング剤:4,4’-ジフェニルメタンジイソシアナート短ガラス繊維:NEGEC03T651H長ガラス繊維:JMStarRov860POM/長繊維複合材料を、70mm二軸スクリュー押出機を用いて、ポリオキシメチレンとカップリング剤、核剤及び安定剤パッケージ酸化防止剤とを溶融混合して調製した。次いで、長ガラス繊維を引っ張って、繊維を溶融樹脂に含浸するダイヘッドを通した。実施例30以外の実施例を作製するための押出条件を以下の表13に示す。表13POM1/短繊維複合材料実施例30を、40mm二軸スクリュー押出機を用いて、ポリオキシメチレンをカップリング剤、核剤及び安定剤パッケージ酸化防止剤と溶融混合して調製した。短ガラス繊維を円筒6にて押出機に供給した。押出条件を以下の表14に記載する。表14物理的特性試験を、標準ISO引張試験片を用いて行った。引張試験片を、Dマグ成形機を用いて成形した。成形条件を以下の表15に記載する。表15実施例29~35は、POM2又はPOM1又はPOMOH、4,4’-ジフェニルメタンジシアナートカップリング剤、安定剤、核剤、短ガラス繊維NEGEC03T651H、長ガラス繊維JMStarRov860を用いて調製された。各成分の量を下記表16に記載する。記載の量は粗成物の総重量を基準とする。表161実施例30では、POM1を用いた。POMOHを使用し、カップリング剤を使用しない長ガラス繊維充填POM比較例29、短ガラス繊維、POM1及びジイソシアナートカップリング剤を有する改良された成形用組成物実施例30、臭化エチルトリフェニルホスホニウム触媒技術を用いて作製した長ガラス繊維を有するPOM2比較例31、及び長ガラス繊維、POMOH及びジイソシアナートカップリング剤を含む成形用組成物実施例32の物理的特性データを以下の表に記載する。表17比較例29ジイソシアナートカップリング剤を含まないの引張強度は、実施例32ジイソシアナートカップリング剤を含むの組成物よりも26低い。このことは、強化繊維をポリマーマトリックスに結合させるにはカップリング剤が必要であり、それにより本発明の組成物の物理特性が改良されることを示している。長ガラス繊維試料実施例29、31及び32の全ての繊維ガラス濃度は、26重量である。短ガラス繊維試料実施例30の繊維ガラス濃度は、25重量である。本発明の実施例32は、比較例31及び本発明の実施例30の両者と比較して機械的性能が改善されていることを示している。実施例32の引張強度は、本発明の実施例30短ガラス繊維を使用に比較して、約18増加し、POM2及び臭化エチルトリフェニルホスホニウムを触媒として調製した長ガラス繊維を用いた比較例31に比較して11も増加した。比較例31に比較し、引張弾性率は約8増加し、曲げ強度は約13増加した。長ガラス繊維対照試料比較例29のシャルピーノッチ付き衝撃強度は、結合した長ガラス繊維試料実施例32よりも著しく高い。このことは、結合した試料中のガラス繊維と重合体との間でより優れた結合をしていることを示している。破断するというよりもむしろ対照用試料比較例29の重合体から繊維が抜け出る傾向にあり、このことが生成物の衝撃強度を増加させる。下記の表18に、カップリング剤を使用しない比較例33及び本発明の実施例34に係る組成物の機械的特性を示す。ガラス繊維の濃度を40重量まで増加した。表18表18のデータは、組成物の長ガラス繊維含有量を増加することによって、更に材料の機械的性能が著しく向上することを示している。約220MPaの引張強度を、繊維ガラス充填量を40重量まで増加することによって達成できる。これにより、この材料を更に高い引張強度性能を必要とする用途に使用することができる。ジイソシアナートカップリング剤を使用しない対照試料実施例33の引張強度は、結合した試料に対する引張強度よりも34低かった。これは、26重量のガラスを含む試料の結果と一致し、ジイソシアナートカップリング剤が物理特性の向上に大きな影響を及ぼすことを示している。表19に、カップリング剤の量の機械的特性に及ぼす影響を示す。実施例35の組成物に使用されたジイソシアナートの量は、他の試料の2倍である。表19表19のデータは、カップリング剤を増量することによって、屈曲強度が影響を受けることを示している。屈曲強度は、更にカップリング剤を添加することで約5.7増加する。実施例30、31及び34の組成物について長ガラス繊維への重合体の接着を測定し、26重量及び40重量のPOMOH結合品のポリマー接着量を比較例31POM2:臭化エチルトリフェニルホスホニウム触媒を用いて作製した26重量長ガラス繊維品の組成物と比較した。SEMを用いて、破断した引張試験片を評価し、各々の試料について引き出された繊維の面積の百分率を定量した。結果は以下の表20に記載されている。表20表20のデータから、POMOH及びPOM1結合試料の長ガラス繊維へのポリマー接着が、比較例31の組成物に比較して著しく改善していることが分かる。またPOMOH及びPOM1結合試料は、繊維がプラスチックから引き抜かれた面積が約2.5~3.0分の1であった。この3種の試料のSEM顕微鏡写真を図3に示す。経時での材料の動的クリープ挙動を測定するためにDMAを使用して、実施例30、31及び34の組成物の試験も行った。DMAクリープは、長期的特性の比較研究に非常に有用である時間―温度換算則timetemperaturesuperpositionprincipleTTSに基づいた加速クリープ試験である。この方法は、2005年10月31日に出版されたMichaelSepeTheMaterialsAnalystPart68AmatteroftimePart2に、より詳細に記述されている。組成物の、23°C及び80°CでのDMAクリープデータを以下の表に記載する。表21:23°Cのクリープデータ表22:80°Cのクリープデータ表21及び表22のデータは、23°CのPOMOH及びPOM1結合試料のクリープ性能が、比較例31POM2、即ち、臭化エチルトリフェニルホスホニウム触媒を用いて調製した26重量長ガラス繊維品と同様であることを示している。しかしながら、80°Cの実施例30及び実施例34に係るPOMOH及びPOM1結合試料のクリープ性能は大幅に向上している。更に、DMAクリープ曲線によると、本発明のPOMOH結合組成物の耐クリープ性が特に80°Cで向上していることが分かる。"