冷却ファンにより強制空冷される凝縮器を備えた回路に可燃性ガスの冷媒を循環させ、前記冷却ファンを作動して製氷機構の製氷運転を行なうと共に該冷却ファンを停止して該製氷機構の除氷運転を行なう冷凍機構と、前記冷凍機構から漏出した前記冷媒を検知可能な冷媒検知手段とを備えた製氷機の運転方法であって、前記冷媒検知手段は、前記冷媒の検知時には検知信号を制御手段に送信し、自己の故障発生時には故障信号を該制御手段に送信し、前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号または前記故障信号の少なくとも一方を受信すると、前記冷却ファンを連続作動するよう制御することを特徴とする製氷機の運転方法。前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号を受信すると、前記製氷機構が製氷運転および除氷運転を停止するよう制御し、前記冷媒検知手段から前記故障信号を受信すると、前記製氷機構が製氷運転および除氷運転を継続するよう制御する請求項1記載の製氷機の運転方法。前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号を受信すると、前記冷媒の漏出発生を警告する警告手段を作動させ、前記冷媒検知手段から前記故障信号を受信すると、該冷媒検知手段の故障発生を報知する報知手段を作動させる請求項1または2記載の製氷機の運転方法。前記冷却ファンの連続作動は、前記製氷機構の通常の製氷運転時での回転数よりも高回転に設定される請求項1~3の何れか一項に記載の製氷機の運転方法。ところで、可燃性ガスを冷媒として使用する従来の製氷機Mは、実際に冷媒の漏出が発生して前記2つの冷媒検知センサSの少なくとも一方が漏出した該冷媒を検知した場合に、冷凍機構Eの作動を停止して製氷機構Dの製氷運転および除氷運転を停止するよう制御される。しかしながら、冷媒が漏出している状態で製氷機Mの運転を停止させると、漏出した冷媒が貯氷室11内や機械室12内に停留したままとなるから、特に電気部品や高温となる部品等が収容されている機械室12内では充満した冷媒に引火するおそれもあり、安全性および信頼性の点で課題がある。また、前記従来の製氷機Mは、前記2つの冷媒検知センサSの少なくとも一方が故障した場合にも、冷凍機構Eの作動を停止して製氷機構Dの製氷運転および除氷運転を停止するよう制御される。しかしながら、前記冷媒検知センサSの故障は、実際には冷媒が冷凍機構Eから漏出している訳ではないから、製氷機構Eの製氷運転および除氷運転を継続しても差し支えないにも拘わらず、冷媒検知センサSの修理または交換作業が完了するまで製氷機構Dの製氷運転および除氷運転を停止することは、製氷効率が低下して氷塊Iの供給に支障を来たす課題がある。そこで本発明では、前述した従来の技術に内在している課題に鑑み、これを好適に解決するべく提案されたものであって、冷媒の漏出発生時には安全性および信頼性を高め、冷媒検知手段の故障発生時には製氷効率の低下を防止するようにした製氷機の運転方法を提供することを目的とする。前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項1に記載の発明は、冷却ファンにより強制空冷される凝縮器を備えた回路に可燃性ガスの冷媒を循環させ、前記冷却ファンを作動して製氷機構の製氷運転を行なうと共に該冷却ファンを停止して該製氷機構の除氷運転を行なう冷凍機構と、前記冷凍機構から漏出した前記冷媒を検知可能な冷媒検知手段とを備えた製氷機の運転方法であって、前記冷媒検知手段は、前記冷媒の検知時には検知信号を制御手段に送信し、自己の故障発生時には故障信号を該制御手段に送信し、前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号または前記故障信号の少なくとも一方を受信すると、前記冷却ファンを連続作動するよう制御することを要旨とする。従って、請求項1に係る発明によれば、冷凍機構から漏出した冷媒を冷媒検知手段が検知した場合には、制御手段が凝縮器の冷却ファンを連続作動するようにしたので、漏出した冷媒を該冷却ファンにより拡散させることができ、製氷機を安全な状態に保持することができる。また、冷媒検知手段に故障が発生した場合には、制御手段が凝縮器の冷却ファンを連続作動するようにしたので、冷媒検知手段の故障中に冷媒が漏出したとしても冷媒を冷却ファンにより拡散させることができ、製氷機を安全な状態に保持することができる。請求項2に記載の発明は、前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号を受信すると、前記製氷機構が製氷運転および除氷運転を停止するよう制御し、前記冷媒検知手段から前記故障信号を受信すると、前記製氷機構が製氷運転および除氷運転を継続するよう制御することを要旨とする。従って、請求項2に係る発明によれば、冷凍機構から漏出した冷媒を冷媒検知手段が検知した場合には、制御手段が製氷機構の製氷運転および除氷運転を停止するようにしたので、冷媒が漏出した状態で製氷機を運転することが防止されて製氷機の安全性および信頼性を向上させることができる。また、冷媒検知手段に故障が発生した場合には、冷媒が漏出している訳ではなく通常の製氷運転および除氷運転を行なうことが可能であるから、製氷運転および除氷運転を行なうことで製氷効率が低下しないので氷塊の供給に支障を来たさない。請求項3に記載の発明は、前記制御手段は、前記冷媒検知手段から前記検知信号を受信すると、前記冷媒の漏出発生を警告する警告手段を作動させ、前記冷媒検知手段から前記故障信号を受信すると、該冷媒検知手段の故障発生を報知する報知手段を作動させることを要旨とする。従って、請求項3に係る発明によれば、冷凍機構から冷媒が漏出した場合には警告手段が作動するので、当該製氷機に冷媒の漏出が発生したことを迅速に認識することを可能とする。また、冷媒検知手段の故障が発生した場合には報知手段が作動するので、当該製氷機に冷媒検知手段の故障が発生したことを迅速に認識することを可能とする。請求項4に記載の発明は、前記冷却ファンの連続作動は、前記製氷機構の通常の製氷運転時での回転数よりも高回転に設定されることを要旨とする。従って、請求項4に係る発明によれば、冷媒が漏出した場合は、冷却ファンが通常の製氷運転時より高回転で作動するので、漏出した冷媒を適切に拡散させることができる。また、冷媒検知手段が故障した場合は、冷却ファンが通常の製氷運転時より高回転で作動するので、該冷媒検知手段の故障中に冷媒が漏出したとしても、該漏出した冷媒を適切に拡散させることができる。本発明に係る製氷機の運転方法によれば、冷媒の漏出発生時には安全性および信頼性を高めることができ、冷媒検知手段の故障発生時には製氷効率の低下を防止することができる。次に、本発明に係る製氷機の運転方法につき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。実施例では、筐体の基本的構成や、冷凍機構Eおよび製氷機構Dの構成が、図8および図9に示した従来の製氷機Mと同じに構成された製氷機を例示する。従って、図8および図9に既出の部材、部位と同一の部材、部位は同一の符号を付すと共に、冷凍機構Eおよび製氷機構Dの説明においては図9を引用する。なお実施例では、開閉扉18が配設された側が製氷機Mの前側、前側から見た左右方向を製氷機Mの左右方向とし、上下方向を製氷機Mの上下方向とする。実施例の運転方法が実施される製氷機Mは、図6および図7に示すように、略箱形をなす筐体10の内部が上下に区画されて、断熱構造をなす貯氷室11が上方に画成されると共に、該貯氷室11の下方に機械室12が画成されている。貯氷室11は、筐体10の前側に配設された開閉扉18の姿勢変位により開閉可能となっており、内部上方に製氷機構Dおよび冷凍機構Eの蒸発器33が配設されている。機械室12には、冷凍機構Eを構成する圧縮機30、凝縮器31および膨張弁32等や、その他の各種機器および部品が配設されている。そして、冷媒検知手段としての冷媒検知センサSが、機械室12の底部に配設されている。また貯氷室11の壁部には、生成された氷塊Iが所定の貯氷量となったことを検知する貯氷スイッチ19が配設されている。前記製氷機構Dは、図6、図7および図9に示すように、下向きに開口した多数の製氷小室20Aが形成された前記製氷部20と、該製氷部20の各製氷小室20Aを下方から開閉する水皿21と、水皿21の下部に配設された製氷水タンク22と、これら水皿21および製氷水タンク22を一体的に傾動させる水皿開閉機構23等から構成されている。そして製氷機構Dは、製氷部20の上部において左右方向に水平となるように筐体10に架設された取付部材13に懸架した状態で配設されている。前記製氷部20は、各製氷小室20Aを下方に向けた水平状態で取付部材13に固定されている。前記水皿21は、該水皿21の左側端部に取付けた支持アーム24が、取付部材13のブラケット14に支軸15を介して枢支され、該水皿21の右側端部近傍は、該取付部材13に配設した水皿開閉機構23を構成するカムアーム25にコイルスプリング26を介して接続されている。従って水皿21は、前記カムアーム25を開閉モータ27で正逆回転することで、前記製氷部20を閉成するよう上昇して水平となった閉成状態と、該製氷部20を開放するよう下降して右下方に傾斜した開放状態とに姿勢変位し得る。なお製氷機構Dには、水皿21が閉成状態となったことを検知する第1水皿検知スイッチ40と、水皿21が開放状態となったことを検知する第2水皿検知スイッチ41が配設されている。また製氷機構Dは、製氷部20の所要位置に、該製氷部20の温度を検知する製氷部温度センサ42を備えており、製氷運転中に該製氷部温度センサ42が予め設定された製氷完了温度を検知すると製氷運転から除氷運転に切り替えられ、除氷運転中に該製氷部温度センサ42が予め設定された除氷完了温度を検知すると除氷運転から製氷運転に切り替わるように制御される。前記製氷水タンク22は、図6、図7および図9に示すように、上方に開口したバケット形状の部材であって、水皿21に対して適宜の固定部材で固定され、該水皿21の傾動変位に伴って傾動するよう構成されている。製氷水タンク22は、水皿21が閉成位置に臨む姿勢においては、給水弁29の開放により外部水道源から供給された所定量の製氷水を貯留することができ、水皿21が開放位置に臨む場合は貯留していた製氷水をドレンパン16へ放出するよう構成されている。また、製氷水タンク22の最深部である左側前壁には、該製氷水タンク22内に貯留された製氷水を、前記水皿21に設けた噴射孔を介して製氷部20の各製氷小室20Aへ噴射供給する製氷水ポンプ28が配設されている。前記冷凍機構Eは、図6、図7および図9に示すように、機械室12内に配設された圧縮機30と、冷却ファン34が装備されて強制空冷される凝縮器31と、膨張弁32と、前記貯氷室11において製氷機構Dの製氷部20の上面に蛇行状に配設された蒸発器33とを備え、これら圧縮機30、凝縮器31、膨張弁32および蒸発器33が連結管35により直列に連結されて、可燃性ガスからなる冷媒が循環する冷凍回路が構成されている。すなわち、圧縮機30の出口部と凝縮器31の入口部とが第1連結管35Aで連結され、凝縮器31の出口部と膨張弁32の入口部とが第2連結管35Bで連結され、膨張弁32の出口部と蒸発器33の入口部とが第3連結管35Cで連結され、蒸発器33の出口部と前記圧縮機30の入口部とが第4連結管35Dで連結されている。また、第1連結管35Aの中途に接続されると共に第3連結管35Cの中途に接続された第5連結管35Eが設けられ、該第5連結管35Eの中途に配設された前記ホットガス弁36を開いた状態に制御することで、圧縮機30で圧縮された加熱状態の冷媒が該第5連結管35Eを介して蒸発器33へ直接供給し得るようになっている。前記冷媒は、冷蔵庫や製氷機に広く使用されつつあるHC冷媒であって、例えばプロパンやイソブタン等の可燃性ガスからなる。この冷媒は、空気より比重が大きく、万一、冷凍機構Eを構成する前記圧縮機30、凝縮器31、膨張弁32、蒸発器33や、連結管35、またはこれら各機器と連結管35との連結部分等から漏出した場合には、製氷機M内の下方に位置する前記機械室12へ移動する。なお、冷媒の各種物性等の説明は省略する。前記機械室12内に配設された膨張弁32と前記貯氷室11内に配設された蒸発器33とを連結する第3連結管35Cと、該蒸発器33と機械室12内に配設された前記圧縮機30とを連結する第4連結管35Dは、図6に示すように、筐体10の背面に画成された配管空間45内に沿って配設されている。前記配管空間45は、図7に示すように、上下に長尺で筐体10側に開口した半樋状のカバー部材46を該筐体10の背面に取付けることで、筐体10の背面に垂直に画成されている。また配管空間45は、図6に示すように、筐体10の上部に形成された第1連通部47を介して貯氷室11内と空間的に連通していると共に、該筐体10の上下方向中央から下方に形成された第2挿通部48を介して機械室12内と空間的に連通している。そして、前記第1連通部47、配管空間45および第2挿通部48は、前記第3連結管35Cおよび第4連結管35Dに巻かれた断熱材37との間に、冷媒の流通が許容される隙間Gが画成される形状、サイズに形成されている。なお、第1連通部47を貯氷室11の後壁上部に設けたのは次のような理由からである。理由1として、図9に示すように、貯氷室11内には製氷機構Dで生成された氷塊Iが満杯に貯留されると、該貯氷室11の底部に第1連通部47を設けた場合には、該氷塊Iで該第1連通部47が塞がれて冷媒を適切に排出できなくなるおそれがある。理由2として、貯氷室11では常に融解水が発生するため、該貯氷室11の底部に第1連通部47を設けた場合には、該融解水が該第1連通部47内へ流入するおそれがある。理由3として、製氷機Mに配設される冷凍機構Eは、家庭用の冷蔵庫や空調機等に比べて冷媒の充填量が多く、かつ貯氷室11の内部容積が家庭用の冷蔵庫や空調機等に比べて貯氷室11の内部容積が小さいので、漏出した冷媒が該貯氷室11の内部全体に比較的短時間で充満するようになり、漏出した冷媒は貯氷室11の後壁上部に設けた第1連通部47からも十分に排出され得る。また、貯氷室11の後壁上部は蒸発器33に近接しているから、該後壁上部に設けた第1連通部47には該蒸発器33から漏出した冷媒が流入し易くなっている。すなわち実施例の製氷機Mは、例えば前記第3連結管35Cまたは第4連結管35Dの途中に亀裂や孔が形成されて該亀裂や孔から冷媒が漏出した場合には、該冷媒が配管空間45内を下方へ移動して第2挿通部48を介して機械室12内へ移動し得るように構成されている。また実施例の製氷機Mは、蒸発器33の途中に亀裂や孔が形成されて該亀裂や孔から冷媒が貯氷室11内に漏出した場合や、蒸発器33と第3連結管35Cとの連結部または該蒸発器33と第4連結管35Dとの連結部から冷媒が貯氷室11内へ漏出した場合に、該冷媒は、前記第1連通部47、配管空間45および第2挿通部48を介して機械室12内へ移動し得るように構成されている。実施例の製氷機Mは、前述したように、貯氷室11と機械室12とを配管空間45で連通した構成としたことで、図6および図7に示すように、機械室12内において、前記第2挿通部48の略真下に、前記冷媒を検知可能な冷媒検知センサSが1つだけ配設されている。この冷媒検知センサSは、例えば感ガス素子として酸化第二スズを主体とする材料に、ヒータコイルおよび電極リード線を埋設した酸化スズ半導体タイプであって、プロパンやイソブタンからなる冷媒を適切に検知することが可能である。そして冷媒検知センサSは、当該製氷機Mを制御する制御手段Cに電気的に接続されて、冷媒の検知時には該制御手段Cへ検知信号を送信し得るようになっている。従って冷媒検知センサSは、圧縮機30、凝縮器31、膨張弁32、第1連結管35Aおよび第2連結管35Bから機械室12内へ直接漏出した冷媒を適切に検知し得ると共に、前述したように、凝縮器31、第3連結管35Cおよび第4連結管35Dから漏出して機械室12へ移動した冷媒も適切に検知し得る。なお冷媒検知センサSは、例えば冷媒の濃度が015以上になると検知信号を送信し、冷媒の濃度が015より小さくなると検知信号の送信を解除するようになっている。また前記冷媒検知センサSは、自己診断機能を備えていて常に自己の故障判定を行ない得るようになっており、例えば長期使用による劣化や破損等により使用中に故障が発生した場合には、前記制御手段Cに対して故障信号を送信するようになっている。従って、製氷機Mの制御手段Cは、製氷機構Dの製氷運転中または除氷運転中であっても、冷媒検知センサSの故障を即座に認識可能となっている。なお各冷媒検知センサSは、故障が一時的で正常に復帰した場合に自動復帰すると共に、前記制御手段Cへの前記故障信号の送信を自動停止し得る。実施例の製氷機では、次の表1に示すように、起動中の運転モードとして、通常モードと、セーフホールドモードと、セーフモードとが設定されており、該製氷機Mの状態に応じて運転モードが自動的に切り替わるようになっている。前記通常モードは、前記冷媒検知センサSが正常に作動していることを前提とした製氷機Mの正常時に実行される運転モードであり、所定の運転プログラムに従って通常の製氷運転および除氷運転が実行される。この通常モードでは、図2に示すように、製氷運転中においては、凝縮器31の冷却ファン34がON制御されて作動し、除氷運転中においては、ホットガス弁36が開放されている間だけ冷却ファン34がOFF制御されて停止する。前記セーフホールドモードは、前記冷凍機構Eから漏出した冷媒を前記冷媒検知センサSが検知して、該冷媒検知センサSからの検知信号が制御手段Cに送信された異常時に実行される運転モードである。このセーフホールドモードでは、図3に示すように、製氷機構Dの製氷運転を停止すると共に、前記凝縮器31の冷却ファン34が連続ON制御されて連続作動するようになっている。従って、凝縮器31の冷却ファン34が連続作動することで機械室12の空気を攪拌して、該機械室12内へ流入した冷媒を、拡散させると共に筐体10に設けた通気孔17を介して機外へ放出させるので、機械室12内に該冷媒が充満して濃度が上昇することを防止する。なお、貯氷室11に漏出した冷媒は、前記配管空間45を介して機械室12へ移動した後に、通気孔17を介して機外へ放出されるが、開閉扉18を開放することで機外へ放出することも可能である。前記セーフモードは、前記冷媒検知センサSにおいて冷媒検知機能等に故障が発生して、該故障した冷媒検知センサSからの故障信号が制御手段Cに送信された異常時に実行される運転モードである。このセーフモードでは、図4に示すように、前記凝縮器31の冷却ファン34が連続ON制御されて連続作動すると共に、製氷機構Dの製氷運転および除氷運転を継続するようになっている。これにより、冷媒検知センサSの故障中であっても氷塊Sの生成が継続されると共に、万一、冷凍機構Eから冷媒が漏出して該冷媒が機械室12内へ流入したとしても、冷却ファン34が連続作動することで該冷媒を拡散させると共に筐体10に設けた通気孔17を介して機外へ放出させて、機械室12内に該冷媒が充満して濃度が上昇することを防止する。すなわち実施例の運転方法では、冷媒検知センサSに故障が発生したとしても、冷凍機構Eは正常であることを前提として製氷機構Dの製氷運転および除氷運転を継続することで、氷塊の製氷効率の低下を極力抑え得るようになっている。なお、前記セーフホールドモードおよびセーフモードにおいて、前記冷却ファン34を連続作動させる場合における該冷却ファン34の回転数は、通常モードでの製氷運転時の回転数より高くなるように設定されている。これにより、セーフホールドモードおよびセーフモードにおいては、冷却ファン34が高速で回転して機械室12内の空気を勢いよく攪拌するから、冷凍機構Eから機械室12内へ漏出した冷媒を効率よく拡散させ得る。実施例の製氷機Mでは、図5に示すように、前記冷媒の漏出発生を報知する漏出警告ランプ50と、前記冷媒検知センサSの故障発生を報知する故障報知ランプ51とを備えており、冷媒の漏出発生および冷媒検知センサSの故障発生時には制御手段Cにより迅速に報知し得る。なお、漏出警告ランプ50および故障報知ランプ51は、製氷機Mの筐体10の前面等に配設されている。前記制御手段Cは、図5に示すように、製氷機Mを総合的に制御するものであり、前記冷媒検知センサSから検知信号や故障信号が入力され、前記製氷部温度センサ42、第1水皿検知スイッチ40、第2水皿検知スイッチ41および貯氷スイッチ19等から検知信号が入力されると共に、図示省略した各種測定手段や検知手段等から検知信号や検知信号等が入力される。また制御手段Cは、各種入力信号および図示しないコントロールパネルから入力された各種設定等に基づき、冷凍機構Eの圧縮機30、冷却ファン34およびホットガス弁36、製氷機構Dの開閉モータ27、給水弁29およぴ製氷水ポンプ28、漏出警告ランプ50および故障報知ランプ51等を総合的に制御する。次に、実施例の製氷機の運転方法について、図1~図4を引用して説明する。実施例の製氷機の運転方法では、図1および図2に示すように、主電源を投入して製氷機の運転を開始すると、先ず起動初期運転を実行することで製氷機構Dおよび冷凍機構Eに係る所定の初期作動が行なわれ、該起動初期運転が完了すると、通常モードによる製氷運転が開始されて、製氷機構Dおよび冷凍機構Eが作動する。そして、通常モードの製氷運転中では、冷媒検知センサSが冷媒の検知信号を送信したか否かを制御手段Cが確認し、検知信号が送信されていない場合には、該冷媒検知センサSが故障信号を送信したか否かを制御手段Cが確認する。そして、冷媒検知センサSが検知信号および故障信号の両方を送信していなければ、製氷機構Dにおける製氷が完了したか否かを確認し、製氷が完了していなければステップS3に戻って、再びステップS3およびステップS4を実行する。すなわち製氷運転中は、常に冷媒検知センサSからの検知信号の送信および故障信号の送信を確認する。なお製氷の完了は、前記製氷部温度センサ42により、製氷部20が予め設定された製氷完了温度に低下したことを以て判断する。製氷運転中に冷媒検知センサSから検知信号および故障信号の送信がなされることなく前記ステップS5において製氷が完了した場合には、製氷運転を完了して除氷運転を開始する。通常モードの除氷運転中では、冷媒検知センサSが冷媒の検知信号を送信したか否かを制御手段Cが確認し、検知信号が送信されていない場合には、該冷媒検知センサSが故障信号を送信したか否かを制御手段Cが確認する。そして、冷媒検知センサSが検知信号および故障信号の両方を送信していなれば、製氷機構Dにおける除氷が完了したか否かを確認し、除氷が完了していなければステップS7に戻って、再びステップS7およびステップS8を実行する。すなわち除氷運転中は、常に冷媒検知センサSからの検知信号の送信および故障信号の送信を確認する。なお除氷の完了は、前記製氷部温度センサ42により、製氷部20が予め設定された除氷完了温度に上昇したことを以て判断する。すなわち通常モードにおいては、常に冷媒検知センサSからの検知信号の送信および故障信号の送信を確認しながら製氷運転および除氷運転を実行する。そして、冷媒検知センサSからの検知信号の送信および故障信号の送信がなければ、貯氷室11内の所定量の氷塊Iが貯氷されたことを貯氷スイッチ19が検知されるまで、製氷運転および除氷運転が繰り返される。そして、実施例の運転方法では、図1および図3に示すように、通常モードにおいてステップS2~ステップS5を繰り返す製氷運転中に、冷媒検知センサSが漏出した冷媒を検知して検知信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS3において該検知信号の送信を確認して、運転モードを通常モードからセーフホールドモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させ、かつ漏出警告ランプ50を点灯制御させ、製氷機Mの冷凍機構Eおよび製氷機構Dの運転を停止する。また、実施例の運転方法では、通常モードにおいてステップS6~ステップS9を繰り返す除氷運転中に、冷媒検知センサSが漏出した冷媒を検知して検知信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS7において該検知信号の送信を確認して、運転モードを通常モードからセーフホールドモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させ、かつ漏出警告ランプ50を点灯制御させ、製氷機Mの冷凍機構Eおよび製氷機構Dの運転を停止する。すなわち製氷機Mは、セーフホールドモードに切り替わって製氷機機構Dにおける製氷運転および除氷運転が停止しても、冷却ファン34が連続作動して機械室12内に冷媒が停留することを防止する。従って、実施例の製氷機の運転方法では、冷凍機構Eから冷媒が機械室12へ漏出した場合に、冷却ファン34の連続作動により、該冷媒を機械室12内において拡散させると共に機外へ放出するから、該冷媒が機械室12内に充満して危険な濃度まで上昇するのを適切に防止することができ、当該製氷機Mを安全な状態に保持することができる。しかも、冷却ファン34を通常の製氷運転時よりも高速で作動させるので、漏出した冷媒を適切に拡散させることができる。また、漏出警告ランプ50が点灯することで、製氷機Mの管理者は、当該製氷機Mに冷媒の漏出が発生したことを早期に認識することができ、冷凍機構Eの修理または交換を迅速に行なうことを可能とする。一方、実施例の運転方法では、通常モードにおいてステップS2~ステップS5を繰り返す製氷運転中に、冷媒検知センサSが故障して故障信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS4において該故障信号の送信を確認して、運転モードを通常モードからセーフモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させ、かつ故障報知ランプ51を点灯制御させた後、ステップS5に戻って製氷が完了したか確認する。そして、製氷が完了していない場合はステップS3~ステップS5を繰り返して製氷運転を継続し、製氷が完了するとステップS6へ移行して除氷運転を開始し、以降は冷却ファン34を連続作動させた状態で通常モードと同様に製氷運転および除氷運転を繰り返す。また、実施例の運転方法では、通常モードにおいてステップS6~ステップS9を繰り返す除氷運転中に、冷媒検知センサSが故障して故障信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS8において該故障信号の送信を確認して、運転モードを通常モードからセーフモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させ、かつ故障報知ランプ51を点灯制御させた後、ステップS9に戻って除氷が完了したか確認して、除氷が完了していない場合はステップS7~ステップS9を繰り返して除氷運転を継続する。そして、除氷が完了するとステップS3へ移行して製氷運転を開始し、以降は冷却ファン34を連続作動させた状態で通常モードと同様に製氷運転および除氷運転を繰り返す。従って実施例の製氷機の運転方法は、冷媒検知センサSが故障した場合に、凝縮器31の冷却ファン34を連続作動させながら製氷機構Dにおける製氷運転および除氷運転を継続して行なうことができるから、氷塊Iの製氷効率の低下を抑え得ると共に、業務用機器に要求される高い安全性および信頼性を得ることができる。そして、冷媒検知センサSの故障中は、製氷機構Dの製氷運転および除氷運転時に常に冷却ファン34が連続作動しているから、万一、製氷運転および除氷運転中に冷凍機構Eから冷媒が漏出したとしても、機械室12内において該冷媒を適切に拡散させると共に機外へ放出することができ、当該製氷機Mを安全な状態に保持することができる。しかも、冷却ファン34を通常の製氷運転時よりも高速で作動させるので、漏出した冷媒を適切に拡散させることができる。また、故障報知ランプ51が点灯することで、製氷機Mの管理者は、当該製氷機Mに冷媒検知センサSの故障が発生したことを早期に認識することができ、該冷媒検知センサSの修理または交換を迅速に行なうことが可能となる。更に、凝縮器31を強制冷却する既存の冷却ファン34により、冷凍機構Dから漏出した冷媒を拡散させるようにしたので、該冷媒を拡散させるための専用のファンを別途追加する必要がない。従って、機械室12内の設計変更を行なう必要がないと共に、製造コストが上昇しない。1実施例では、1つの冷媒検知センサSを備えた製氷機Mの運転方法を説明したが、本願発明に係る製氷機の運転方法は、図8に示した2つの冷媒検知センサSを備えた製氷機Mや3つ以上の冷媒検知センサSを備えた製氷機にも好適に実施可能である。このように複数の冷媒検知センサSを備えた製氷機Mでは、少なくとも1つの冷媒検知センサSが冷媒を検知して検知信号を送信した場合は前記セーフホールドモードに切り替え、少なくとも1つの冷媒検知センサSに故障が発生して故障信号を送信した場合は前記セーフモードに切り替えるように制御される。そして、図8に示した製氷機Mのように複数の冷媒検知センサSを備えた製氷機Mでは、1つの冷媒検知センサSの故障発生によりセーフモードにて製氷運転を行なっている際に、別の正常に機能している冷媒検知センサSが冷凍機構Eから漏出した冷媒を検知して検知信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS3において該検知信号を検知して、運転モードをセーフモードからセーフホールドモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させる制御を行ない、かつ漏出警告ランプ50を点灯制御させ、製氷機Mの冷凍機構Eおよび製氷機構Dの運転を停止する。なお、セーフモードにより冷却ファン34は既に連続作動しているので、ステップS10は省略することができる。また、図8に示した製氷機Mのように複数の冷媒検知センサSを備えた製氷機Mでは、1つの冷媒検知センサSの故障発生によりセーフモードにて除氷運転を行なっている際に、別の正常に機能している冷媒検知センサSが冷凍機構Eから漏出した冷媒を検知して検知信号を制御手段Cに送信した場合には、該制御手段CはステップS7において該検知信号を検知して、運転モードをセーフモードからセーフホールドモードに切り替える。これにより制御手段Cは、冷却ファン34を連続作動させる制御を行ない、かつ漏出警告ランプ50を点灯制御させ、製氷機Mの冷凍機構Eおよび製氷機構Dの運転を停止する。なお、セーフモードからセーフホールドモードへ切り替える際には、セーフモードにより既に冷却ファン34が連続作動しているので、ステップS10は省略することができる。2冷媒検知手段は、実施例に例示した酸化スズ半導体タイプに限定されず、冷媒として使用される可燃性ガスを適切に検知し得るものであればよい。3前記漏出警告ランプ50および故障報知ランプ51とは、点灯態様や表示色を異なるようにすれば、単一のランプで共用することも可能である。4冷媒検知センサSの故障を報知する報知手段および冷媒の漏出を警告する警告手段は、実施例のランプに限定されず、ブザーやアラーム、パソコンや携帯端末等に発信される電子メール等であってもよい。5実施例では、機械室が下部に配設された噴射式の製氷機を例示したが、該機械室が貯氷室の上部に配設された製氷機や、該機械室が該貯氷室の左右または後に配設された製氷機も対象とされる。6実施例では、流下式の製氷機を例示したが、本願発明が対象とする製氷機は、可燃性ガスからなる冷媒を使用した冷凍機構を有する全ての製氷機である。