硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子であって、前記硫化物系固体電解質との反応を抑制するための、カーボンを含有する反応抑制層によりコーティングされている正極活物質粒子。硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子の製造方法であって、前記硫化物系固体電解質との反応を抑制するための、炭素源を含む反応抑制層の前駆体を調製する工程、正極活物質本体の表面に、前記反応抑制層の前駆体をコーティングする工程、及び前記反応抑制層前駆体をコーティングした正極活物質を、50vol以上の酸素濃度雰囲気中で熱処理して、カーボンを含有する反応抑制層を正極活物質粒子の表面に形成する工程、を含む、正極活物質粒子の製造方法。前記炭素源を含む反応抑制層の前駆体を調製する工程が、ガラスネットワークを形成する溶液と有機酸リチウム塩とを混合すること、を含む、請求項2に記載の正極活物質粒子の製造方法。前記炭素源を含む反応抑制層の前駆体を調製する工程が、ホウ酸、テトラエトキシシラン、及びアルコールを混合して、加水分解反応によりB-Siのガラスネットワークを形成した溶液を調製すること、前記B-Siのガラスネットワークを形成した溶液に、有機酸リチウム塩を混合すること、を含む、請求項2に記載の正極活物質粒子の製造方法。前記有機酸リチウム塩が、酢酸リチウムまたは乳酸リチウムである、請求項3または4に記載の正極活物質粒子の製造方法。上記のように、活物質と硫化物系固体電解質との界面抵抗の低減及び電子導電性の向上のために、活物質粒子の表面に、活物質と硫化物系固体電解質との反応を抑制するための層以下、反応抑制層という及び導電助材をコーティングすることが望まれる。しかしながら、反応抑制層をコーティングした活物質にメカノフュージョン等のメカノケミカル法によりカーボンをコーティングすると、その機械的応力によって、反応抑制層が活物質の表面から剥がれやすいという問題が判明した。図1に、従来技術における、反応抑制層を表面に形成した活物質にメカノフュージョンによってカーボンをコーティングさせた場合の、得られる活物質粒子の断面模式図を示す。図1に示すように、活物質本体11及びその表面に形成された反応抑制層12を含む活物質粒子10に、メカノフュージョンによってカーボンをコーティングすると、メカノフュージョン後の活物質粒子20の活物質本体21の表面にカーボン23が形成されるものの、加えられる機械的応力によって、反応抑制層が部分的に剥がれやすく反応抑制層22のように活物質表面に部分的に反応抑制層が存在するようになり、活物質表面に反応抑制層が存在しない箇所が発生し得る。反応抑制層が存在しない箇所おいて高抵抗部位が形成されて電池の性能が低下する恐れがあるため、その対策の必要性が生じた。本発明はかかる新たな課題に基づいてなされたものであり、硫化物系固体電解質を含む全固体電池において、活物質と固体電解質との界面抵抗の増加を抑制しつつ、電子伝導性を有する正極を得ることができる正極活物質粒子及びその製造方法を提供することを目的とする。本発明者等は、活物質と固体電解質との反応の抑制しつつ、電子伝導性を有する正極を得ることができる活物質粒子及びその製造方法について鋭意研究を行い、電子導電性のカーボンを反応抑制層に存在させ、その反応抑制層がコーティングされた正極活物質粒子、及びその製造方法を見出した。本発明は、硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子であって、硫化物系固体電解質と正極活物質との反応を抑制するための、カーボンを含有する反応抑制層によりコーティングされている正極活物質粒子である。本発明はまた、硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子の製造方法であって、硫化物系固体電解質と正極活物質との反応を抑制するための、炭素源を含む反応抑制層の前駆体を調製する工程、正極活物質本体の表面に、反応抑制層の前駆体をコーティングする工程、及び反応抑制層前駆体をコーティングした正極活物質を、50vol以上の酸素濃度雰囲気中で熱処理して、カーボンを含有する反応抑制層を表面に形成した正極活物質粒子を形成する工程、を含む、正極活物質粒子の製造方法である。本発明によれば、正極活物質粒子の表面から反応抑制層が剥がれることがなく且つ反応抑制層自体が電子導電性のカーボンを含有する正極活物質粒子を得ることができる。本発明は、電解質としてリチウムイオン伝導性の硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子であって、正極活物質と硫化物系固体電解質との反応を抑制するための反応抑制層が正極活物質にコーティングされており、反応抑制層がカーボンを含有している、正極活物質粒子を対象とする。本発明において、カーボンを含有する反応抑制層の反応抑制成分としては、正極活物質と硫化物系固体電解質との反応を抑制することが可能であり且つリチウム伝導性を有する成分を用いることができ、例えば、Li4SiO4、Li3PO4、Li3BO3、Li2SiO3、LiPO3、LiBO2、Li2SO4、Li2WO4、Li2MoO4、Li2ZrO3、LiAlO2、Li2TiO3、Li4Ti5O12等のリチウム伝導性酸化物、及びこれらの複合酸化物、例えばLi3BO3-Li4SiO4等が挙げられ、これらの反応抑制成分はガラス質であることができる。正極活物質表面をコーティングするカーボンを含有する反応抑制層の厚みは、リチウム伝導性を確保しつつ、正極活物質と硫化物系固体電解質との反応を安定して抑制することができる厚みにすることができ、1~100nm程度が好ましく、1~20nm程度がさらに好ましい。反応抑制層が厚すぎるとリチウム伝導性が低下する傾向があり、反応抑制層が薄すぎると正極活物質の表面においてコーティングされない箇所が部分的に発生して、正極活物質が硫化物系固体電解質と反応して高抵抗部位が形成される恐れがある。本発明において、反応抑制層によってコーティングされる正極活物質粒子の本体の活物質材料としては、負極活物質として用いる材料に対して充放電電位が貴な電位を示すものであって、硫化物系全固体電池の電極活物質材料として利用可能な材料を用いることができる。例えば、正極活物質粒子の本体の材料として、コバルト酸リチウムLiCoO2、ニッケル酸リチウムLiNiO2、マンガン酸リチウムLiMn2O4、LiCo13Ni13Mn13O2、Li1xMn2xyMyO4Mは、Al、Mg、Co、Fe、Ni、及びZnから選ばれる1種以上の金属元素で表される組成の異種元素置換Li-Mnスピネル、チタン酸リチウムLixTiOy、リン酸金属リチウムLiMPO4、MはFe、Mn、Co、またはNi、酸化バナジウムV2O5及び酸化モリブデンMoO3等の遷移金属酸化物、硫化チタンTiS2、グラファイト及びハードカーボン等の炭素材料、リチウムコバルト窒化物LiCoN、リチウムシリコン酸化物LixSiyOz、リチウム金属Li、リチウム合金LiM、Mは、Sn、Si、Al、Ge、Sb、またはP、リチウム貯蔵性金属間化合物MgxMまたはNySb、MはSn、Ge、またはSb、NはIn、Cu、またはMn等、並びにこれらの誘導体が挙げられる。本発明において、正極活物質と負極活物質には明確な区別はなく、2種類の充放電電位を比較して、充放電電位が貴な電位を示すものを正極に、卑な電位を示すものを負極に用いて、任意の電圧の電池を構成することができる。本発明に使用される正極活物質粒子の本体の粒径は、一般に全固体電池の正極層に使用することができる大きさであることができ、0.5~10μm程度の直径を有することが好ましい。本発明のカーボンを含有する反応抑制層によりコーティングされている正極活物質粒子を硫化物系固体電解質と混合することによって、全固体電池の正極合材を形成することができる。例えば、本発明の正極活物質粒子と硫化物系固体電解質を溶剤中で混合してペーストを作成し、アルミニウム箔等の集電体上に塗布、乾燥させた後、圧延を行って正極を得ることができる。本発明の活物質粒子と組み合わせて使用され得る固体電解質は、硫化物系固体電解質である。硫化物系固体電解質としては、硫黄及びリチウムを含みリチウムイオン伝導性を有する固体電解質を用いることができ、例えば、Li2S-SiS2、LiI-Li2S-SiS2、LiI-Li2S-P2S5、LiI-Li2S-B2S3、Li3PO4-Li2S-Si2S、Li3PO4-Li2S-SiS2、LiPO4-Li2S-SiS、LiI-Li2S-P2O5、LiI-Li3PO4-P2S5、Li2S-P2S5等の硫化物系非晶質固体電解質が挙げられる。また、固体電解質として、硫化物系固体電解質に、酸化物系非晶質固体電解質、結晶質酸化物、及び/または結晶質酸窒化物等を組み合わせて用いてもよく、例えば、Li2O-B2O3-P2O5、Li2O-SiO2、Li2O-B2O3、Li2O-B2O3-ZnO等の酸化物系非晶質固体電解質、Li13Al03Ti07PO43、Li1xyAxTi2xSiyP3yO12Aは、AlまたはGa、0≦x≦0.4、0<y≦0.6、[B12Li121zCz]TiO3Bは、La、Pr、Nd、またはSm、CはSrまたはBa、0≦z≦0.5、Li5La3Ta2O12、Li7La3Zr2O12、Li6BaLa2Ta2O12、Li36Si06P04O4等の結晶質酸化物、Li3PONww<1等の結晶質酸窒化物、LiI、LiI-Al2O3、Li3N、Li3N-LiI-LiOH等を硫化物系固体電解質と組み合わせて用いてもよい。正極合材は、正極活物質粒子及び硫化物系固体電解質に加えて、所望により導電助材粒子やバインダー等の他の材料を含むことができる。導電助材粒子としては、特に制限されるものではなく、黒鉛、カーボンブラック等を用いることができる。バインダーとしては、ポリテトラフルオロエチレン、ポリトリフルオロエチレン、ポリエチレン、ニトリルゴム、ポリブタジエンゴム、ブチルゴム、ポリスチレン、スチレンブタジエンゴム、スチレンブタジエンラテックス、多硫化ゴム、ニトロセルロース、アクリロニトリルブタジエンゴム、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、フッ素ゴム等が望ましいが、特に制限されない。本発明の正極活物質粒子は、その表面にコーティングされた反応抑制層中に電子導電性のカーボンが分散しているため、従来の導電助材を別個に添加していた場合よりも、正極合材に含まれる導電助材の量を減らしてもよい。正極の集電体としては、特に限定されるものではなく、例えば、Al、Cu、Ni、ステンレススチールなどの10~500μm程度の厚みの金属箔を用いることができる。本発明の正極活物質粒子を用いて、当技術分野で公知の方法により全固体電池を作製することができる。例えば、上記のようにして形成した正極、硫化物系固体電解質、及び銅箔等の集電体を含む負極を3層重ねて加圧成型し、全固体電池を作製することができる。本発明はまた、硫化物系固体電解質を含む全固体電池用の正極活物質粒子の製造方法であって、炭素源を含む反応抑制層の前駆体を調製する工程、正極活物質本体の表面に、反応抑制層前駆体をコーティングする工程、及び反応抑制層前駆体をコーティングした正極活物質を、50vol以上の酸素濃度雰囲気中で熱処理して、カーボンを含有する反応抑制層を正極活物質粒子の表面に形成する工程、を含む、正極活物質粒子の製造方法を対象とする。本方法は、正極活物質の表面に反応抑制層を形成すると同時に反応抑制層中に化学的にカーボンを生成する方法であり、正極中において、活物質と硫化物系固体電解質との反応を抑制する機能を得つつ、電子導電性も得ることが可能となる。本方法によれば、反応抑制層の形成後にカーボンをコーティングする必要がなくなるので、コーティングの際の反応抑制層の剥がれを無くすことが可能となる。驚くべきことに、炭素源を含む反応抑制層前駆体をコーティングした活物質を高酸素雰囲気中で熱処理することによって、反応抑制層中にカーボンが単体として存在することが判明した。図2に、本発明における、炭素源を含有する反応抑制層前駆体を表面にコーティングした活物質を高酸素雰囲気で熱処理した場合の、得られる活物質粒子の断面模式図を示す。図2に示すように、活物質本体31及びその表面に形成された炭素源を含む反応抑制層前駆体32を含む活物質粒子30を高酸素雰囲気中で熱処理すると、熱処理後の活物質粒子40は、活物質本体41の表面に、カーボンを含有する反応抑制層42を有することができる。反応抑制層42中には、カーボンが単体として分散して存在することから、電子導電性を有することができる。理論に束縛されるものではないが、高酸素濃度雰囲気中で熱処理することによってカーボンが単体で反応抑制層中に存在する理由は、高酸素濃度雰囲気中における熱処理が、反応抑制層前駆体を活物質にコーティングして乾燥した後の残存する溶媒及び水酸化物等の熱分解を促進し、それにより、反応抑制層の緻密化が進み、カーボンが単体で閉じこめられやすくなる、ということが考えられる。高酸素濃度雰囲気中における熱処理によって、反応抑制層中に単体で存在するカーボンは、反応抑制層前駆体に炭素源を含ませることによって、得ることができる。炭素源としては、単独で反応抑制層前駆体に添加してもよいが、好ましくはリチウム源と炭素源が化合物である材料が好ましく、酢酸リチウム、乳酸リチウム等の有機酸リチウム塩がさらに好ましい。反応抑制層中にカーボンが単体で存在するか否かは、反応抑制層をコーティングした正極活物質粒子についてラマン分光法で測定することによって分析することができる。反応抑制層中にカーボンが単体で存在するとき、1340cm1及び1590cm1にピークがみられ、バックグラウンドにうずもれないで明確に認識できるピークとして検出され得る。反応抑制層中に単体で存在するカーボンの量は、炭素源の量に依存し得るため、電子導電性は、出発材料に含まれる炭素源の量に応じて調整することができる。酢酸リチウムCH3CO2Liまたは乳酸リチウムC3H5LiO3を用いる場合、出発材料におけるLi原子に対する炭素原子比は、それぞれ、C:Li=2:1または3:1であり、C:Li=1:1~4:1が好ましい。また、所望により、発明に加えて、正極合材に別個に導電助材を添加してもよい。炭素源を含む反応抑制層前駆体は、ゾルゲル法により調製することができる。ゾルゲル法の特徴として、成分が均一分散されるため、最終的な反応抑制層中のカーボンはほぼ均一に分散され得る。本発明において、炭素源を含む反応抑制層前駆体は、ガラス化し得るものである。活物質本体にコーティングするための反応抑制層の前駆体溶液は、例えば、ホウ酸及びテトラエトキシシランTEOS等をエタノール中で混合して加水分解し、リチウム源及び炭素源として有機酸リチウム塩を加えることによって、生成され得る。ここで、ホウ酸及びTEOSは、加水分解し重合させてB-Siのガラスのネットワークを形成することができる。加水分解反応は、水分を加えるか、または大気中の水分と反応させて行ってもよい。このガラスのネットワーク中にリチウムイオンが入ることによってリチウム伝導性を得ることができる。調製した反応抑制層の前駆体溶液は、活物質本体にコーティングされ得る。反応抑制層前駆体溶液の活物質本体へのコーティングは、活物質の粉体に溶液をコーティングすることができる任意の方法で行うことができ、例えば転動流動コーティング装置を用いて行うことができる。活物質本体にコーティングする反応抑制層の厚みは、例えば転動流動コーティング装置を用いる場合、コーティング時間等の条件を変えることによって変更され得る。反応抑制層前駆体をコーティングした正極活物質を、高酸素濃度雰囲気中で熱処理することによって、本発明のカーボンを含んだ反応抑制層によりコーティングされている正極活物質粒子を得ることができる。高酸素濃度雰囲気中の熱処理によって、ガラスネットワーク中に含まれる残存溶媒等が除去され、反応抑制層の密度を高めつつ、反応抑制層中にカーボンを単体で存在させることができる。反応抑制層中にカーボンを単体で存在させるために、酸素濃度は、好ましくは50vol以上、より好ましくは60vol以上、さらに好ましくは70vol以上、さらに好ましくは80vol以上、さらに好ましくは90vol以上、よりさらに好ましくは95vol以上である。熱処理温度については、反応抑制層の緻密化を促進できる温度にすることができる。熱処理温度が高すぎると活物質と反応抑制層が反応しやすくなるため450°C以下が好ましく、400°C以下がさらに好ましい。また、反応抑制層の緻密化及び残留有機物の除去のため250°C以上が好ましく、300°C以上がさらに好ましい。以下に、本発明の正極活物質粒子及びその製造方法の具体的な実施例を示す。実施例1まず、Li3BO3-Li4SiO4反応抑制層の前駆体溶液を調製した。エタノール中にホウ酸が0.066mol/L、TEOSが0.066mol/L、及び酢酸リチウムが0.463mol/L含まれるように、エタノール溶媒に、等モルのホウ酸及びTEOS、並びに酢酸リチウムを溶解させて、Li3BO3-Li4SiO4反応抑制層の前駆体溶液を調製した。調製方法について以下に具体的に示す。ビーカー中で、141.0gのエタノールに7.468gのH3BO3を加えて溶解させた。別のビーカー中で25.170gのTEOSを141.0gのエタノールに加えて溶解させた。H3BO3及びTEOSを溶解させた溶液を混合して攪拌し、次いで、この混合溶液に13.05gの脱イオン水を加えて22時間攪拌した。ビーカー中で、1441.4gのエタノールに86.251gのCH3COOLi2H2Oを加えて2時間攪拌して溶解させ、これを上記で調製したH3BO3及びTEOSを溶解させた溶液と混合して、20時間攪拌し、Li3BO3-Li4SiO4反応抑制層の前駆体溶液を生成した。調製した反応抑制層前駆体溶液の活物質本体へのコーティングは、転動流動コーティング装置パウレック製、MP-01を用いて行った。平均粒径4μmのLiCo13Ni13Mn13O2正極活物質粉体1250gを転動流動コーティング装置内に入れ、流動ガスとして、0.25m3/分、50°Cの乾燥空気を導入した。正極活物質粉体を乾燥空気によって巻き上げて転動流動コーティング装置内部で循環させながら、調製した前駆体溶液をスプレーノズルから4g/分で噴霧した。転動流動コーティング装置を8時間動作させ、Li3BO3-Li4SiO4反応抑制層の前駆体をコーティングした正極活物質粉体を得た。Li3BO3-Li4SiO4反応抑制層の前駆体をコーティングした正極活物質粉体を、アルミナ製るつぼに入れて、電気炉にて、酸素濃度95volで、350°C、5時間、熱処理を行い、Li3BO3-Li4SiO4の反応抑制層をコーティングした正極活物質粒子を得た。得られた正極活物質粒子の断面について、透過型電子顕微鏡TEM、日本電子製、JEM-2100F、200kVで観察を行い、LiBO3-LiSiO4反応抑制層は、平均10nm厚で活物質本体にコーティングされていることが分かった。比較例1実施例1と同様の条件で反応抑制層の前駆体溶液を調製し、活物質へのコーティングを行った。次いで、電気炉にて、大気中酸素濃度21volで、350°C、5時間、熱処理を行い、反応抑制層をコーティングした正極活物質粒子を得た。反応抑制層は、平均10nm厚で活物質本体にコーティングされていた。実施例1及び比較例1で形成した正極活物質粒子の反応抑制層に含まれるカーボンについて、ラマン分光法で分析を行った。分析条件は次の通りである:励起波長514.5nm、レーザーパワー20mW、レーザー照射径1μm、露光時間30秒、積算回数8回、回折格子600gr/mm、共焦点ホール径30μm、室温、大気中。図3及び4に、実施例1及び比較例1でそれぞれ形成した正極活物質粉体の反応抑制層についてのラマンスペクトルを示す。実施例1で形成した反応抑制層についてのラマンスペクトルには、1340cm1及び1590cm1にカーボンが単体で存在することを示すピークがみられた。一方で、比較例1で形成した反応抑制層についてのラマンスペクトルには、同様のピークはみられなかった。この分析結果から、実施例1で形成した反応抑制層中には、カーボンが単体で存在していることが分かった。以上の結果から、本発明により、活物質と固体電解質との界面抵抗の増加を抑制するための反応抑制層を正極活物質の表面に形成すると同時に、反応抑制層中に電子伝導性を有するカーボンを単体で存在させた活物質粒子を得ることができることが分かった。