"光電変換部と、前記光電変換部を保護するラミネート部とを備えたフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記ラミネート部に固着または埋め込まれ、固定部材の磁性体に対する磁力によって、該モジュールを前記固定部材に固定するための複数の磁石を備え、前記複数の磁石を、少なくとも1つの磁石からなる第1群と、少なくとも1つの磁石からなる第2群とに分けたときに、前記第1群と前記第2群とで、前記磁性体に対する磁力が互いに異なっていることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの厚さ方向に垂直な面内の一方向における一方の端部側に位置しており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記一方向における他方の端部側に位置していることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記一方の端部側の一辺に沿って配置されており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記他方の端部側の、前記一辺と対向する他の辺に沿って配置されていることを特徴とする請求項2に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記一方の端部側の角部に配置されており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記他方の端部側の、前記角部と対角方向に向かい合う他の角部に配置されていることを特徴とする請求項2に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、磁力のより大きい群の磁石の非形成領域で、前記モジュールの縁に沿って配置されていることを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記ラミネート部は、前記複数の磁石が固着または埋め込まれる第1の層と、前記第1の層に対して前記固定部材との固定側に積層される第2の層とを含んでおり、前記第2の層は、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が突出する一方、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が窪むように、前記第1の層に対してずれて積層されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記ラミネート部は、前記複数の磁石が固着または埋め込まれる第1の層と、前記第1の層に対して前記固定部材との固定側に順に積層される第2の層および第3の層とを含んでおり、前記第2の層は、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が窪む一方、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が突出するように、前記第1の層および前記第3の層に対してずれて積層されていることを特徴とする請求項1から5のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、前記モジュールの厚さ方向に垂直な面内の一方向において、該モジュールの中央側に位置しており、磁力のより大きい群の磁石は、前記一方向において、該モジュールの縁側に位置していることを特徴とする請求項1に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石は、該モジュールの中心に対して点対称となる複数の位置に設けられていることを特徴とする請求項8に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石であって、前記複数の位置に設けられた磁石は、それぞれ、剛性板を介して前記ラミネート部に固着されており、前記各剛性板は、磁力のより大きい群の磁石から、磁力のより小さい群の磁石側およびその反対側にはみ出る大きさで形成されていることを特徴とする請求項9に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記各剛性板は、ヒンジ部を介して保持用板部材とそれぞれ連結されていることを特徴とする請求項10に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記ラミネート部には、磁力のより小さい群の磁石と磁力のより大きい群の磁石との間の予め定められた位置で、該モジュールを折り返すための折り返し機構が設けられていることを特徴とする請求項11に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石の形状は、前記磁石と対応する、前記固定部材の前記磁性体の形状と略同一であることを特徴とする請求項1から12のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とで、磁束密度が互いに異なっていることを特徴とする請求項1から13のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とのうち、磁束密度がより大きい磁石は、希土類磁石で構成されていることを特徴とする請求項14に記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とで、該モジュールの厚さ方向における位置が互いに異なっていることを特徴とする請求項1から15のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記第1群の磁石の専有面積の合計と、前記第2群の磁石の専有面積の合計とが、互いに異なっていることを特徴とする請求項1から16のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。前記光電変換部で発生した電力を取り出すための配線としての配線部をさらに備え、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、前記光電変換部および前記配線部とずれた位置で、前記ラミネート部に固着または埋め込まれていることを特徴とする請求項1から17のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュール。請求項1~18のいずれかに記載のフレキシブル太陽電池モジュールと、磁性体を有し、前記モジュールが固定される固定部材とを備え、前記モジュールは、該モジュールが有する複数の磁石の前記磁性体に対する磁力によって、前記固定部材に固定されることを特徴とするフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。一方のモジュールの端部の上に他方のモジュールの端部が重なるように、複数のモジュールが前記固定部材に固定されており、前記一方のモジュールの端部は、前記一方のモジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の端部であり、前記他方のモジュールの端部は、前記他方のモジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の端部であることを特徴とする請求項19に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。前記モジュールは、前記光電変換部で発生した電力を外部に取り出すためのモジュール側電極を備えており、前記固定部材は、前記モジュール側電極と電気的に接続される固定側電極と、前記固定側電極から引き出される固定側配線部とを備えており、前記モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石は、前記モジュール側電極に対して、前記固定部材との固定側とは反対側に位置していることを特徴とする請求項19または20に記載のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構。ところが、特許文献1では、フレキシブルPVの仮固定および本固定を、固定原理の互いに異なる磁石および両面テープを用いてそれぞれ行っているため、フレキシブルPVの固定作業全体が煩雑になる。しかも、両面テープという磁石以外の固定手段を用いているため、フレキシブルPVの着脱が容易という磁石本来の効果が半減し、磁石本来の効果を活かすことができない。本発明は、上記の問題点を解決するためになされたもので、その目的は、磁石を用いてモジュールの固定作業を行う場合でも、仮固定および本固定を含めて、モジュールの固定作業全体が煩雑になるのを回避できるとともに、モジュールの着脱が容易という磁石本来の効果を損なうことなく固定を行うことが可能なフレキシブル太陽電池モジュールと、それを備えた固定機構とを提供することにある。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、光電変換部と、前記光電変換部を保護するラミネート部とを備えたフレキシブル太陽電池モジュールであって、前記ラミネート部に固着または埋め込まれ、固定部材の磁性体に対する磁力によって、該モジュールを前記固定部材に固定するための複数の磁石を備え、前記複数の磁石を、少なくとも1つの磁石からなる第1群と、少なくとも1つの磁石からなる第2群とに分けたときに、前記第1群と前記第2群とで、前記磁性体に対する磁力が互いに異なっていることを特徴としている。上記の構成によれば、光電変換部を保護するラミネート部に、複数の磁石が固着または埋め込まれている。ここで、少なくとも1つの磁石からなる第1群と、少なくとも1つの磁石からなる第2群とで、固定部材の磁性体に対する磁力が互いに異なっているので、磁力のより小さい群の磁石によって、モジュールを固定部材の磁性体に仮固定し、その状態でモジュールの位置合わせを行った後、磁力のより大きい群の磁石によって、モジュールを固定部材の磁性体に本固定することができる。このように、固定部材に対する仮固定と本固定とを、ともに磁石を用いて行うことができる。この場合、仮固定および本固定における固定原理は、どちらも磁石の磁力を利用する点で共通しているため、固定原理の異なる手段を併用して仮固定と本固定とを行う場合に比べて、モジュールの固定作業全体が煩雑になるのを回避することができる。しかも、磁石以外の固定手段は不要なので、モジュールの着脱が容易という磁石本来の効果が、他の固定手段を併用することによって損なわれることもなく、磁石本来の効果をそのまま活かすことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの厚さ方向に垂直な面内の一方向における一方の端部側に位置しており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記一方向における他方の端部側に位置していてもよい。モジュールの面内の一方向において互いに反対側に位置する磁石同士で、固定部材の磁性体に対する磁力が異なっているので、一方の群の磁石によるモジュールの仮固定後、他方の群の磁石によって本固定を行うときに、上記の一方向においてモジュールが撓むのを抑えながら、モジュールの本固定を行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記一方の端部側の一辺に沿って配置されており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記他方の端部側の、前記一辺と対向する他の辺に沿って配置されていてもよい。一方の群の磁石によるモジュールの仮固定後、他方の群の磁石によってモジュールの本固定を行う際に、モジュールの互いに対向する2辺の対向方向および2辺に平行な方向の両方向において、モジュールが撓むのを抑えながら、モジュールの本固定を行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記一方の端部側の角部に配置されており、前記第2群の磁石の少なくとも一部は、前記モジュールの前記他方の端部側の、前記角部と対角方向に向かい合う他の角部に配置されていてもよい。一方の群の磁石によるモジュールの仮固定後、他方の群の磁石によってモジュールの本固定を行う際に、モジュールの対角方向において、モジュールが撓むのを抑えながら、本固定を行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、磁力のより大きい群の磁石の非形成領域で、前記モジュールの縁に沿って配置されていてもよい。磁力のより小さい群の磁石によって、モジュールの縁が固定部材の磁性体に仮固定されるので、モジュールの仮固定後、本固定の前に、強風によってモジュールが縁から剥がれにくくなり、強風対策として有効である。このとき、磁力のより小さい群の磁石は、磁力のより大きい群の磁石の非形成領域に配置されているので、磁力のより大きい群の磁石によるモジュールの本固定を阻害することはない。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記ラミネート部は、前記複数の磁石が固着または埋め込まれる第1の層と、前記第1の層に対して前記固定部材との固定側に積層される第2の層とを含んでおり、前記第2の層は、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が突出する一方、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が窪むように、前記第1の層に対してずれて積層されていてもよい。同じ構成の複数のモジュールを共通の固定部材の磁性体に固定するときに、一方のモジュールの端面の突出部が他方のモジュールの端面の窪み部に入り込むように、両モジュールを一部重ねて固定部材に固定することができる。このように両モジュールを固定部材に固定した場合、一方のモジュールの端部磁力のより小さい群の磁石による仮固定側の端部を、他方のモジュールの端部磁力のより大きい群の磁石による本固定側の端部で、固定部材側に押さえ込むことができる。これにより、一方のモジュールの本固定を行った後でも、磁力の弱いモジュールの仮固定部分が強風によって固定部材から剥がれるのを、他方のモジュールの本固定によって防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記ラミネート部は、前記複数の磁石が固着または埋め込まれる第1の層と、前記第1の層に対して前記固定部材との固定側に順に積層される第2の層および第3の層とを含んでおり、前記第2の層は、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が窪む一方、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の該モジュールの端面の一部が突出するように、前記第1の層および前記第3の層に対してずれて積層されていてもよい。同じ構成の複数のモジュールを共通の固定部材の磁性体に固定するときに、一方のモジュールの端面の窪み部に、他方のモジュールの端面の突出部を嵌合させ、両モジュールをつなげた状態で固定部材に固定することができる。このように両モジュールを固定部材に固定した場合、一方のモジュールの端部磁力のより小さい群の磁石による仮固定側の端部を、他方のモジュールの端部磁力のより大きい群の磁石による本固定側の端部で、固定部材側に押さえ込むことができる。これにより、一方のモジュールの本固定を行った後でも、磁力の弱いモジュールの仮固定部分が強風によって固定部材から剥がれるのを、他方のモジュールの本固定によって防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、前記モジュールの厚さ方向に垂直な面内の一方向において、該モジュールの中央側に位置しており、磁力のより大きい群の磁石は、前記一方向において、該モジュールの縁側に位置していてもよい。磁力のより小さい群の磁石により、一方向におけるモジュールの中央付近を固定部材に仮固定した後、磁力のより大きい群の磁石により、モジュールの縁側を本固定することができる。したがって、固定部材が屋根以外の場所例えば建物の壁に設置されて、その固定部材にモジュールを固定する場合でも、撓みを抑えながらモジュールを固定部材に固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石は、該モジュールの中心に対して点対称となる複数の位置に設けられていてもよい。モジュールの仮固定後、本固定を行う際に、点対称の位置関係にある2か所の磁石によって、仮固定位置の両側でモジュールを互いに反対方向に引っ張りながら固定することができる。これにより、仮固定位置に対して片側だけで本固定を行う場合のように、モジュールが片側に引っ張られて仮固定位置からずれた状態で固定されるということがなく、最初に仮固定された適切な位置でモジュールを固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石であって、前記複数の位置に設けられた磁石は、それぞれ、剛性板を介して前記ラミネート部に固着されており、前記各剛性板は、磁力のより群の大きい磁石から、磁力のより小さい群の磁石側およびその反対側にはみ出る大きさで形成されていてもよい。モジュールの両側の剛性板を握持し、その剛性板の角度を調節すれば、各剛性板の端部によって、磁力のより小さい群の磁石と磁力のより大きい群の磁石との間でモジュールを折り曲げることが可能となる。これにより、モジュールの中央部のみを固定部材に対向させることが可能となる。その結果、モジュール中央側に位置する、磁力のより小さい群の磁石による仮固定の際に、固定部材に対するモジュールの位置合わせがしやすくなる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記各剛性板は、ヒンジ部を介して保持用板部材とそれぞれ連結されていてもよい。剛性板と保持用板部材とがヒンジ部で連結されている構成では、保持用板部材の剛性板に対する角度を自由に調節することができる。これにより、固定部材に対する剛性板の角度に関係なく、保持用板部材を握持しやすい角度に調節することができる。その結果、保持用板部材を握持して、モジュールの固定部材に対する仮固定の作業を容易に行うことができる。また、仮固定後の本固定の際にも、保持用板部材の姿勢を例えば水平に維持しながら、磁力のより大きい群の磁石を固定部材に近づけてモジュールを固定することができ、本固定の作業も容易に行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記ラミネート部には、磁力のより小さい群の磁石と磁力のより大きい群の磁石との間の予め定められた位置で、該モジュールを折り返すための折り返し機構が設けられていてもよい。この場合、折り返し機構によって、モジュールの折り返し位置を常に一定にすることができるので、仮固定の際に、固定部材に対するモジュールの位置合わせがよりしやすくなる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石の形状は、前記磁石と対応する、前記固定部材の前記磁性体の形状と略同一であってもよい。磁力のより小さい群の磁石による仮固定時に、上記磁石は、たとえ最初に位置がずれていたとしても最終的には固定部材における上記磁石と対応する磁性体の真上に位置することになり、これによってモジュールが位置決めされる。つまり、固定部材の上記磁石と対応する磁性体の位置さえ適切に設定しておけば、モジュールの仮固定と同時にその位置決めも行うことができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とで、磁束密度が互いに異なっていてもよい。この場合、第1群と第2群とで、磁性体に対する磁力を確実に異ならせることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とのうち、磁束密度がより大きい磁石は、希土類磁石で構成されていてもよい。希土類磁石を用いることにより、磁束密度の大きい磁石を容易に実現することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石と前記第2群の磁石とで、該モジュールの厚さ方向における位置が互いに異なっていてもよい。この場合、第1群と第2群とで、磁性体に対する磁力を確実に異ならせることができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールにおいて、前記第1群の磁石の専有面積の合計と、前記第2群の磁石の専有面積の合計とが、互いに異なっていてもよい。この場合、例えば、第2群の1個の磁石として、第1群の1個の磁石よりも専有面積大きさが小さく、磁力が小さいものを用いても、第2群を複数の磁石で構成することで、第2群の磁力を、第1群の磁力よりも大きくすることができる。これにより、磁力のより小さい群の磁石によってモジュールを仮固定し、磁力のより大きい群の磁石によってモジュールを本固定することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールは、前記光電変換部で発生した電力を取り出すための配線としての配線部をさらに備え、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石は、前記光電変換部および前記配線部とずれた位置で、前記ラミネート部に固着または埋め込まれていてもよい。フレキシブルな太陽電池モジュールでは、光電変換部を保護するラミネート部は、光電変換部が効率よく光を取り込めるようにするため、ある程度の高い光透過率を有している。そこで、磁力のより小さい群の磁石が、光電変換部および配線部とずれた位置で、ラミネート部に固着または埋め込まれていることにより、上記磁石によるモジュールの仮固定の際に、上記磁石の周囲の、光透過率の高いラミネート部のみを介して、モジュールの位置合わせを行うことができ、その位置合わせが容易になる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構は、上述した本発明のフレキシブル太陽電池モジュールと、磁性体を有し、前記モジュールが固定される固定部材とを備え、前記モジュールは、該モジュールが有する複数の磁石の前記磁性体に対する磁力によって、前記固定部材に固定されてもよい。モジュールは、固定部材の磁性体に対する磁力によって、固定部材に固定されるので、モジュールの着脱が容易な固定機構を実現することができる。特に、モジュールの仮固定と本固定とをともに磁石で行うことができるので、固定作業全体が煩雑になるのを回避することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、一方のモジュールの端部の上に他方のモジュールの端部が重なるように、複数のモジュールが前記固定部材に固定されており、前記一方のモジュールの端部は、前記一方のモジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより小さい群の磁石が配置されている側の端部であり、前記他方のモジュールの端部は、前記他方のモジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石が配置されている側の端部であってもよい。この構成では、一方のモジュールの端部磁力のより小さい群の磁石による仮固定側の端部を、他方のモジュールの端部磁力のより大きい群の磁石による本固定側の端部で、固定部材側に押さえ込むことができる。これにより、一方のモジュールの本固定を行った後でも、磁力の弱いモジュールの仮固定部分が強風によって固定部材から剥がれるのを、他方のモジュールの本固定によって防止することができる。本発明のフレキシブル太陽電池モジュールの固定機構において、前記モジュールは、前記光電変換部で発生した電力を外部に取り出すためのモジュール側電極を備えており、前記固定部材は、前記モジュール側電極と電気的に接続される固定側電極と、前記固定側電極から引き出される固定側配線部とを備えており、前記モジュールにおいて、前記第1群と前記第2群とのうち、磁力のより大きい群の磁石は、前記モジュール側電極に対して、前記固定部材との固定側とは反対側に位置していてもよい。磁力のより大きい群の磁石によってモジュールを本固定する際に、モジュールの上記磁石と固定部材の磁性体との間に働く磁力により、上記磁石がモジュール側電極を固定部材側に押圧することなる。これにより、モジュールの本固定と同時に、モジュール側電極を固定部材の固定側電極と確実に導通させて、モジュールで発生した電力を固定側電極および固定側配線部を介して外部に取り出すことが可能となる。本発明によれば、第1群と第2群とで、固定部材の磁性体に対する磁力が互いに異なっているので、磁力のより小さい群の磁石によって、モジュールを固定部材に仮固定し、その後、磁力のより大きい群の磁石によって、モジュールを固定部材に本固定することができる。仮固定および本固定における固定原理は、どちらも磁石による磁力を利用したものであり、共通しているため、モジュールの固定作業全体が煩雑になるのを回避することができる。しかも、磁石以外の固定手段は不要なので、モジュールの着脱が容易という磁石本来の効果を活かしつつ、固定作業の煩雑化を回避することができる。本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明すれば、以下の通りである。なお、以下に示す各実施の形態では、同一の構成には同一の部材番号を付記し、重複する説明を省略することとする。実施の形態1モジュールの基本的な構成まず、本実施形態の固定機構に適用されるモジュールの基本的な構成について説明する。なお、モジュールが複数の磁石を有している点については後述する。図1は、モジュール1の平面図と、その平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。なお、上記の平面図では、便宜上、保護層15およびラミネート層16の図示を省略している。モジュール1は、基板11上に、透明電極12と、発電層13と、対向電極14とを順に形成してこれらを保護層15で覆い、さらに全体をラミネート層16で封止することによって構成されており、その厚さは例えば1~2mmとなっている。太陽電池の製造方法の詳細については、例えば特開2010-109207号公報アモルファスシリコン方式、特開2009-146625号公報色素増感方式、特開2010-177497号公報有機薄膜方式にて公知であるため、その説明を省略する。本実施形態では、透明電極12および対向電極14は、例えばITOIndiumTinOxideの薄膜で形成されている。発電層13は、例えばアモルファスシリコンを用いて形成されており、光を受けて電力を発生する光電変換部を構成している。また、基板11、保護層15およびラミネート層16は、例えばポリイミド樹脂、EVA樹脂EthyleneVinylAcetate、ETFE樹脂Ethylenetetrafluoroethyleneでそれぞれ形成されている。なお、各構成部材は、上記の材料に限定されるわけではない。また、保護層15およびラミネート層16については、これらのうちの少なくとも一方が設けられればよい。保護層15およびラミネート層16の少なくとも一方は、光電変換部としての発電層13を保護するラミネート部51図2a等参照を構成している。樹脂からなる基板11上に各層を薄膜で形成し、全体を樹脂で覆うことにより、モジュール1は、全体としてフレキシブルに構成されている。1組の透明電極12、発電層13および対向電極14によって、太陽電池セルが構成されている。そして、隣り合う太陽電池セルが直列に接続される、つまり、隣り合う一方の太陽電池セルの透明電極12と他方の太陽電池セルの対向電極14とが電気的に接続されることにより、サブユニットが形成されている。さらに、複数のサブユニットは相互に直列または並列に接続されている。また、モジュール1には、光電変換部発電層13にて得られた電力を取り出すための電極19a19bが2か所に形成されている。電極19a19bは、正側または負側の電極にそれぞれ対応しており、例えば導電テープによって形成されている。モジュール内で直列接続された各太陽電池セルのうち、接続方向直列接続された列方向の一端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17、配線層18および一方の電極19aがこの順で形成されている。また、上記接続方向の他端に位置するセルの透明電極12上には、電極層17が形成されており、他方の電極19bは、上記電極層17から引き出される配線層18上に形成されている。これらの電極層17および配線層18も、基板11上で上記の保護層15およびラミネート層16によって覆われている。上記のように、複数の太陽電池セルをつなぎ合わせてモジュール化することにより、各太陽電池セルにて得られる出力電力を足し合わせて、モジュール全体として大きな出力を得ることができる。なお、太陽電池としては、単結晶シリコン、多結晶シリコン、アモルファスシリコン、CISCuInS2、CIGSCuIn,GaSe2、CdTeなどを用いるものや、色素増感太陽電池、有機薄膜太陽電池などがあるが、アモルファスシリコンや化合物系例えばCISなどの薄膜系の太陽電池では、太陽電池セル製造時に、直列接続されたサブユニットまでをパターニング等によって同時に製造することができる。モジュール封止の手法としては、例えば接着樹脂を介して保護用の防湿フィルムを基板11の両面からラミネートする方法などがある。なお、基板11は、上記したようなポリイミド等のプラスチックプラスチックフィルムで構成されてもよいし、薄膜金属金属フィルムで構成されてもよい。これらのフレキシブルな基板を用いた場合、例えば長尺状のフィルムにロールツーロール方式で太陽電池サブユニットを形成し、それを任意の場所でカットして相互に直列または並列接続して封止することによって、モジュール化することができる。固定機構について次に、上記したモジュール1の固定機構について説明する。図2a~図2cは、本実施形態の固定機構Mの概略の構成を示す断面図である。固定機構Mは、モジュール1が固定される固定部材2を有している。固定部材2は、屋根や壁等の設置面Pに取り付けられる架台21と、架台21上に固定される磁性体板22と、位置決め部材23とを有して構成されている。磁性体板22は、強磁性体で構成されている。強磁性体としては、例えば、鉄、コバルト、ニッケルやそれらを含む合金を考えることができる。位置決め部材23は、磁性体板22に立設されており、モジュール1の端面が位置決め部材23に当接することにより、固定部材2に対してモジュール1を位置決めすることができる。ここで、上述したモジュール1は、複数の磁石3141をさらに備えている。磁石3141は、ラミネート部51に埋め込まれており、これらの磁石3141の磁力を利用して、モジュール1を固定部材2に固定することができる。なお、磁石3141は、ラミネート部51の表面に接着剤や両面テープで固着されていてもよい。なお、磁石3141を粉末状にして樹脂中に分散させた後、これをシート状に成形したものを用いても構わないボンド磁石。また、磁石3141を粉末状にしてラミネート部51に分散させてもよい。また、ラミネート部51に磁石3141を埋め込む場合、ラミネート部51の剥がれを防止するために、磁石3141の厚さは3mm以下であることが望ましい。一方、ラミネート部51の表面に磁石3141を固着する場合、磁石3141として厚さが数十mmまでのものを使用することができる。磁石3141のサイズ厚さ方向に垂直な面内での大きさについては特に制約はなく、市販の磁石であれば一辺が数mm~数百mmのものを使用することができる。磁石31は、例えばフェライト磁石成分:BaO6Fe2O3、SrO6Fe2O3、磁束密度0.4Wb/m2で構成されている。磁石41は、ネオジウム磁石成分:Nd2Fe14B、磁束密度1.2Wb/m2や、サマリウム磁石成分:SmCo5、磁束密度1.2Wb/m2などの希土類磁石で構成されている。このように、磁石31の磁束密度は、磁石41の磁束密度よりも小さく、それゆえ、磁性体板22に対して、磁石31の磁力は、磁石41の磁力よりも小さい。このように、磁石3141の磁性体板22に対する磁力は、互いに異なっている。なお、ここでは、磁石3141の大きさおよびモジュール1の厚さ方向における位置は、互いに同じであるとする。なお、希土類磁石とは、希土類元素アクチニウムを除く第3族元素やランタノイドを用いて作られる永久磁石のことを指し、レアアース磁石とも呼ばれている。現在、実用化されている希土類磁石の特徴は、以下の通りである。サマリウムコバルト磁石SmCo5、Sm2Co17は、耐熱性および耐食性に優れている。ネオジウム磁石Nd2Fe14Bは、現在実用化されている最強の磁石であるが、錆びやすい。プラセオジム磁石PrCo5は、機械的強度が高い。サマリウム鉄窒素磁石は、ネオジウム磁石を超える性能を持つ磁石として開発されているが、熱に弱く、粉末焼結工法が使えないため、ボンド磁石として使われている。モジュールの固定手順について次に、モジュール1を固定部材2に固定する手順について説明する。図2aに示すように、まず、固定部材2の架台21を設置面P上に設置する。そして、磁性体板22を架台21上に設置した後、モジュール1における磁石31側の部分を磁性体板22上に置く。この状態では、磁石31と磁性体板22との間の磁力により、モジュール1の磁石31側が固定部材2磁性体板22に仮固定される。続いて、図2bに示すように、モジュール1の磁石31側の端面が磁性体板22上の位置決め部材23に当接するまで、モジュール1を磁性体板22上で滑らしながら移動させる。このとき、磁石31の磁力は小さいので、手などにより、モジュール1を磁性体板22上で位置決め部材23まで移動させることができる。モジュール1の位置決めが完了すると、最後に、図2cに示すように、モジュール1における磁石41側の部分を磁性体板22上に置く。この状態では、磁石41と磁性体板22との間の磁力により、モジュール1の磁石41側が磁性体板22上に固定される。このとき、磁石41の磁力は大きいので、モジュール1は磁性体板22上に強固に固定される。つまり、磁力の大きな磁石41により、モジュール1が本固定される。以上のように、磁力の異なる複数の磁石3141をモジュール1に埋め込むことにより、固定部材2に対するモジュール1の仮固定と本固定とを、それぞれの磁石3141の磁力を利用して行うことができる。これにより、仮固定、位置決め、本固定の一連の動作をスムーズに行うことができ、磁力と他の固定手段とを併用して仮固定と本固定とを行う場合に比べて、モジュール1の固定作業全体が煩雑になるのを回避することができる。しかも、モジュール1の仮固定および本固定に際して、両面テープや接着剤などの磁石以外の固定手段は不要なので、モジュール1の着脱が容易という磁石本来の効果が、他の固定手段を併用することで半減するといったこともなく、磁石本来の効果をそのまま活かすことができる。また、モジュール1は、複数の磁石3141の磁性体板22に対する磁力によって、固定部材2に固定されるので、モジュール1の着脱が容易で、かつ、仮固定から本固定までの固定作業全体が煩雑になるのを回避できる固定機構Mを実現することができる。また、本実施形態では、磁石3141の磁束密度が互いに異なっているので、磁石31と磁石41とで、磁性体板22に対する磁力を確実に異ならせることができる。これにより、磁力のより小さい磁石31による仮固定と、磁力のより大きい磁石41による本固定とを区別して行うことができる。特に、磁石41を上述した希土類磁石で構成することにより、磁石31よりも大きい磁束密度を確実かつ容易に実現して、磁石41による本固定を行うことができる。ところで、以上では、モジュール1が、互いに磁力の異なる磁石3141をそれぞれ1個ずつ有する例について説明したが、磁石31の数および磁石41の数は、それぞれ複数であってもよい例えば図3b、図8b参照。したがって、モジュール1が有する複数の磁石を、少なくとも1つの磁石31からなる第1群G1と、少なくとも1つの磁石41からなる第2群G2とに分けたとき、第1群G1と第2群G2とで、磁性体板22に対する磁力が互いに異なっていれば、上述した本実施形態の効果を得ることができると言える。なお、本実施形態では、磁性体板22上に位置決め部材23を設けてモジュール1の位置決めを行っているが、位置決めの方法は、これに限定されるわけではない。例えば、モジュール1と磁性体板22とのうちの一方に凹部や穴を設け、他方に凸部を設けておき、これらを嵌合させることによってモジュール1の位置決めを行ってもよい。また、磁性体板22上にペイントマーキングを施しておき、モジュール1の透明なラミネート部51を介して磁性体板22上のマーキングを視認しながらモジュール1の位置決めを行ってもよい。なお、モジュール1の上述した位置決めは、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内で2次元的に上記面内で互いに垂直な2方向に行うことが望ましい。実施の形態2図3a~図3c、図4a~図4cは、本実施形態のモジュール1における磁石3141の配置であって、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内での配置のバリエーションを示している。なお、図3aにおいて、上側がモジュール1の平面図上面図を示しており、下側がモジュール1の側面図を示している。なお、このような図示の仕方は、特に断らない限り、残りの図面他の実施の形態の図面も含むでも同様である。本実施形態では、第1群G1の磁石31の少なくとも一部は、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内の一方向における一方の端部E1側に位置している。より詳しくは、上記一方向をモジュール1の長辺方向としたとき、第1群G1の磁石31の少なくとも一部は、上記一方向の一方の端部E1側に位置する一辺P1に沿って配置されている。また、第2群G2の磁石41の少なくとも一部は、上記一方向における他方の端部E2側に位置している。より詳しくは、第2群G2の磁石41の少なくとも一部は、上記一方向の他方の端部E2側に位置する、一辺P1と対向する他の辺P2に沿って配置されている。なお、第1群G1の磁石31の少なくとも一部とは、第1群G1に含まれる少なくとも1個の磁石31であってもよいし、第1群G1に含まれる1個の磁石31の一部であってもよい。同様に、第2群G2の磁石41の少なくとも一部とは、第2群G2に含まれる少なくとも1個の磁石41であってもよいし、第2群G2に含まれる1個の磁石41の一部であってもよい。このように、第1群G1の磁石31の少なくとも一部が、一方の端部E1側に位置し、第2群G2の磁石41の少なくとも一部が、他方の端部E2側に位置していることにより、一方の端部E1側の磁石31の磁力によってモジュール1を固定部材2に仮固定し、他方の端部E2側の磁石41の磁力によってモジュール1を固定部材2に本固定することができる。したがって、端部E1E2が並ぶ上記の一方向例えばモジュール1の長辺方向において、モジュール1が撓むのを抑えながら、モジュール1の本固定を行うことができる。特に、第1群G1の磁石31の少なくとも一部が、一方の端部E1側の一辺P1に沿って配置されており、第2群G2の磁石41の少なくとも一部が、他方の端部E2側の辺P2に沿って配置されているので、モジュール1の互いに対向する2辺P1P2の対向方向および2辺P1P2に平行な方向の両方向において、モジュール1が撓むのを抑えながら、モジュール1の本固定を行うことができる。なお、本実施形態では、モジュール1の形状が平面視で長方形状の場合について説明したが、その他の形状であっても、本実施形態の考え方を適用することは可能である。例えば、図5aおよび図5bは、モジュール1の形状が平面視で円形の場合の磁石3141の配置を示す平面図であり、図6aおよび図6bは、モジュール1の形状が平面視で、それぞれ台形および平行四辺形である場合の磁石3141の配置を示す平面図である。このように、モジュール1が平面視で長方形以外の形状であっても、第1群G1の磁石31の少なくとも一部を、一方向における一方の端部E1側に位置させるとともに、第2群G2の磁石41の少なくとも一部を、上記一方向における他方の端部E2側に位置させることにより、上記と同様の効果を得ることができる。特に、モジュール1の形状が平面視で台形または平行四辺形である場合は、図6aおよび図6bのように、第1群G1の磁石31の少なくとも一部を、一方の端部E1側の一辺P1に沿って配置し、第2群G2の磁石41の少なくとも一部を、他方の端部E2側の辺P2に沿って配置することにより、2辺P1P2の対向方向および2辺P1P2に平行な方向の両方向において、モジュール1の撓みを抑えることができる。ところで、図7a~図7eは、モジュール1の厚さ方向における磁石3141の配置のバリエーションを示す断面図である。図7a~図7dに示すように、磁石3141の少なくとも一方は、モジュール1のラミネート部51の表面に固着されていてもよいし、ラミネート部51に埋め込まれていてもよい。また、図7eに示すように、磁石3141の少なくとも一方図7eでは例えば磁石41が、ラミネート部51の表面の2面にわたって固着されていてもよい。ただし、固定部材2の磁性体板22に対する磁石3141の磁力は、磁石3141の磁束密度のみならず、モジュール厚さ方向の位置や大きさサイズによっても変化するのでこの点については後述する、磁性体板22に対する磁石31の磁力が、磁石41の磁力よりも小さくなるように、磁石3141の磁束密度や大きさを考慮して、磁石3141のモジュール厚さ方向の位置を設定する必要がある。実施の形態3図8a~図8c、図9aおよび図9bは、本実施形態のモジュール1における磁石3141の配置であって、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内での配置のバリエーションを示している。本実施形態では、第1群G1の磁石31の少なくとも一部が、モジュール面内の一方向における一方の端部E1側に位置する角部Q1に配置されている。また、第2群G2の磁石41の少なくとも一部は、上記一方向における他方の端部E2側に位置する他の角部Q2に配置されている。ここで、角部Q1Q2は、モジュール1の面内で互いに対角方向に向かい合う部分である。このような磁石3141の配置により、磁石31の磁力によるモジュール1の仮固定後、磁石41の磁力によってモジュール1の本固定を行う際に、モジュール1の対角方向において、モジュール1が撓むのを抑えながら、モジュール1の本固定を行うことができる。なお、本実施形態のように磁石3141を角部Q1Q2に配置した場合、磁石3141が並ぶ一方向は、モジュール1の対角方向となり、モジュール1の2辺の対向方向となる実施の形態2とは異なっているが、一方向における一方の端部E1側に磁石31を配置し、他方の端部E2側に磁石41を配置している点では、実施の形態2と共通していることになる。実施の形態4図10a~図10d、図11a~図11cは、本実施形態のモジュール1における磁石3141の配置であって、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内での配置のバリエーションを示す平面図である。本実施形態では、第1群G1と第2群G2とのうち、磁力のより小さい第1群G1の磁石31は、磁力のより大きい第2群G2の磁石41の非形成領域で、モジュール1の縁に沿って配置されている。このとき、磁石31は、モジュール1の縁からはみ出さないように縁のぎりぎりまで配置されていてもよいし、縁からはみ出して配置されていてもよい。また、磁石31は、モジュール1の縁に沿って配置される部分を有しているのであれば、モジュール1の中央部など、縁以外に配置される部分を有していてもよい。それゆえ、磁石31は、例えば図11cおよび図11dに示すように、格子状に形成されていてもよい。また、磁石41の配置については、一方向において磁石31側とは反対側の端部辺、角部に配置するなど、実施の形態2または3の配置を適用することができる。上記のように磁石31を配置することにより、この磁石31によってモジュール1の縁が固定部材2の磁性体板22に仮固定されるので、モジュール1の仮固定後、磁石41による本固定の前に、強風によってモジュール1が剥がれにくくなる。つまり、本実施形態のように、モジュール1の縁を仮固定するような磁石31の配置は、強風対策として非常に有効である。このとき、磁石31は、磁石41の非形成領域に配置されているので、磁石41によるモジュール1の本固定を阻害することはなく、磁石31による仮固定後は、磁石41による本固定を良好に行うことができる。実施の形態5図12は、本実施形態のモジュール1の平面図と、そのモジュール1を固定部材2の磁性体板22に固定した固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。また、図13aは、本実施形態のモジュール1の層構成を分解して示す断面図であり、図13bは、上記モジュール1の各層の接合後の断面図である。図13aおよび図13bに示すように、本実施形態では、モジュール1のラミネート部51は、第1の層61と、第2の層62とを有している。第1の層61は、複数の磁石3141が固着または埋め込まれる層である。第2の層62は、第1の層61に対して固定部材2との固定側に積層される層である、なお、第2の層62は、フレキシビリティを失わない程度の厚みで剛性を有する樹脂または金属の薄板で構成されてもよい。また、第1の層61と第2の層62とは、両面テープや接着剤で接着されていてもよいし、一体的にラミネートされていてもよい。本実施形態では、第2の層62は、磁力のより小さい第1群の磁石31が配置されている側のモジュール1の端面の一部が突出して、突出部1aが形成される一方、磁力のより大きい第2群G2の磁石41が配置されている側のモジュール1の端面の一部が窪んで、窪み部1bが形成されるように、第1の層61に対してずれて積層されている。図14は、複数のモジュール1の平面図と、各モジュール1を固定部材2の磁性体板22に固定した固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。第1の層61に対して第2の層62が上述のように積層されてモジュール1が構成されていることにより、図12に示すように、一方のモジュール1を固定部材2の磁性体板22に固定した後、図14に示すように、同じ構成の他方のモジュール1を固定部材2に固定するときに、一方のモジュール1の端面の突出部1aが、他方のモジュール1の端面の窪み部1bに入り込むように、両モジュール11を一部重ねて固定部材2に固定することができる。このように両モジュール11を固定部材2に固定した場合、一方のモジュール1における磁石31による仮固定側の端部を、他方のモジュール1における磁石41による本固定側の端部で、固定部材2側に押さえ込むことができる。つまり、一方のモジュール1における磁力の小さい磁石31側の端部を、他方のモジュール1における磁力の大きい磁石41側の端部で固定部材2に押さえ付けることができる。これにより、一方のモジュール1の本固定を行った後でも、そのモジュール1における小さい磁力で仮固定された部分が、強風によって固定部材2から剥がれるのを、他方のモジュール1の本固定によって防止することができる。ところで、図15aは、モジュール1の他の層構成を分解して示す断面図であり、図15bは、上記モジュール1の各層の接合後の断面図である。このように、ラミネート部51は、第1の層61、第2の層62および第2の層63をこの順で積層して構成されていてもよい。ここで、第2の層62および第3の層63は、第1の層61に対して固定部材2との固定側にこの順で積層される。なお、第1の層61、第2の層62および第3の層63は、両面テープや接着剤で接着されていてもよいし、一体的にラミネートされていてもよい。このようにラミネート部51を3つの層で構成した場合、第2の層62は、磁力のより小さい第1群G1の磁石31が配置されている側のモジュール1の端面の一部が窪んで、窪み部1cが形成される一方、磁力のより大きい第2群G2の磁石41が配置されている側のモジュール1の端面の一部が突出して、突出部1dが形成されるように、第1の層61および第3の層63に対してずれて積層されていてもよい。図16は、複数のモジュール1を固定部材2の磁性体板22に固定した固定機構Mの断面図である。モジュール1のラミネート部51が上述した3層構成の場合であっても、図16に示すように、一方のモジュール1の端面の窪み部1cに、他方のモジュール1の端面の突出部1dを嵌合させ、両モジュール11をつなげた状態で固定部材2の磁性体板22に固定することができる。なお、複数のモジュール1の固定順序としては、一方のモジュール1図16では右側のモジュール1を本固定した後、一方のモジュール1の突出部1dが他方のモジュール1図16では左側のモジュール1の窪み部1cに嵌合するように、他方のモジュールを仮固定し、その後、他方のモジュール1を本固定すればよい。このように両モジュール11を固定部材2に固定した場合でも、両モジュール11の端部の一部が嵌合し、互いに噛み合っているので、モジュール1における磁力のより小さい磁石31による仮固定側の端部を、他のモジュール1における磁力のより大きい磁石41による本固定側の端部で、固定部材2側に押さえ込むことができる。これにより、モジュール1の仮固定部分が強風によって固定部材2から剥がれるのを、他のモジュール1の本固定によって防止することができる。実施の形態6図17aは、本実施形態の固定機構Mの、モジュール1の本固定前の状態での断面図と平面図とを併せて示しており、図17bは、固定機構Mの、モジュール1の本固定後の状態での断面図を示している。本実施形態では、磁力のより小さい第1群G1の磁石31が、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内の一方向において、モジュール1の中央側に位置しており、磁力のより大きい第2群G2の磁石41が、上記一方向において、モジュール1の縁側に位置している。また、固定部材2の磁性体板22上には、モジュール1の位置合わせのためのマーキング24が例えば4か所に付されており、モジュール1のラミネート部51には、4か所のマーキング24に対応する位置に貫通孔51aが形成されている。ここで、図18a~図18c、図19a~図19cは、本実施形態での磁石3141の配置のバリエーションを示している。なお、図18a、図18cおよび図19cでは、磁石31は、モジュール1の中心Oを含む中央部に位置しているが、上記の一方向とは、必ずしもモジュール1の中心Oを通る方向とは限らない。つまり、図18b、図19aおよび図19bに示すように、モジュール1の中心Oから外れた位置を通ってモジュール1の一辺に沿う一方向において、モジュール1の中央側に磁石31が配置され、モジュール1の縁側に磁石41が配置されていてもよい。また、本実施形態では、磁力のより大きい磁石41は、モジュール1の中心Oに対して点対称となる複数の位置に設けられている。本実施形態において、モジュール1を固定部材2に固定する場合、まず、図17aに示すように、モジュール1の中央部分を固定部材2の磁性体板22上に置き、磁石31の磁力によってモジュール1を仮固定する。そして、ラミネート部51の貫通孔51a内に磁性体板22上のマーキング24が位置するように、モジュール1を移動させ、モジュール1の位置決めを行う。このとき、磁石31の磁力は弱いので、手などによりモジュール1を所望の位置に移動させることが可能である。その後、図17bに示すように、モジュール1の縁部分を磁性体板22上に置き、磁石41の磁力によってモジュール1を本固定する。このように、モジュール1の中央側に磁力のより小さい磁石31を配置する一方、モジュール1の縁側に磁力のより大きい磁石41を配置することにより、磁石31によってモジュール1の中央付近を先に固定部材2に仮固定した後、磁石41によってモジュール1の縁側を本固定することができる。これにより、固定部材2が屋根以外の場所例えば建物の垂直な壁に設置されて、その固定部材2にモジュール1を固定する場合でも、モジュール1の中央部分の撓みを抑えながら、モジュール1を固定部材2に固定することができる。つまり、フレキシブルなモジュール1をきれいに撓みなく固定することができる。また、磁石41は、モジュール1の中心Oに対して点対称となる複数の位置に設けられているので、磁石31によるモジュール1の仮固定後、磁石41によって本固定を行う際に、点対称の位置関係にある2か所の磁石4141によって、仮固定位置の両側でモジュール1を互いに反対方向に引っ張りながら固定することができる。ここで、仮固定位置に対して片側だけでモジュール1を本固定する場合、本固定の際にモジュール1が片側に引っ張られて仮固定位置からずれた状態で固定されることもあり得る。しかし、複数の磁石41の上記した点対称の配置により、仮固定位置に対して両側からモジュール1を反対方向に引っ張りながら固定することができるので、本固定時のモジュール1のずれを回避することができ、最初に仮固定された適切な位置でモジュール1を固定することができる。実施の形態7図20aは、本実施形態のモジュール1の断面図である。本実施形態では、磁力のより大きい磁石41が複数の位置に設けられた実施の形態6の構成において、磁石41とラミネート部51との間に、ラミネート部51よりも剛性を有する剛性板71を配置している。つまり、各磁石41は、それぞれ、剛性板71を介してラミネート部51に固着されている。各剛性板71は、磁石41から磁石31側およびその反対側にはみ出る大きさで形成されている。このように、各磁石41が剛性板71を介してラミネート部51に固着された構成では、モジュール1の両側の剛性板71を握持し、その剛性板71の角度を調節することにより、モジュール1で固定部材2の磁性体板22と対向する領域が磁石31の大きさに近づくように、モジュール1を磁石31の外側磁石31と磁石41との間で屈曲させることができる。このように、モジュール1において磁石31の大きさにほぼ等しい領域のみを磁性体板22と対向させることにより、磁石31によるモジュール1の仮固定の際に、磁性体板22に対するモジュール1の位置合わせがしやすくなる。ところで、図20bは、モジュール1の他の構成を示す断面図である。上記した各剛性板71は、ヒンジ部73を介して保持用板部材72とそれぞれ連結されていてもよい。なお、ヒンジ部73は、例えば蝶番で構成することができる。剛性板71と保持用板部材72とがヒンジ部73で連結されていることにより、保持用板部材72の剛性板71に対する角度を自由に調節することができ、固定部材2磁性体板22に対する剛性板71の角度に関係なく、保持用板部材72を握持しやすい角度例えば水平となる角度に調節することができる。これにより、保持用板部材72を握持して、モジュール1の固定部材2に対する仮固定の作業を容易に行うことができる。また、本固定の際にも、保持用板部材72の姿勢を例えば水平に維持しながら、磁石41を固定部材2に近づけてモジュール1を固定することができ、本固定の作業も容易に行うことができる。また、図20cは、モジュール1のさらに他の構成を示す平面図である。このように、モジュール1のラミネート部51には、磁石31と磁石41との間の予め定められた位置Rで、モジュール1を折り返すための折り返し機構74が設けられていてもよい。図20cでは、折り返し機構74は、ラミネート部51の予め定められた位置Rに形成される複数の切り込みで構成されているが、蝶番などのヒンジで構成されてもよい。このような折り返し機構74がラミネート部51に設けられていることにより、モジュール1の折り返し位置屈曲位置を常に一定にすることができ、仮固定の際に、固定部材2に対するモジュール1の位置合わせがよりしやすくなる。実施の形態8図21aは、本実施形態のモジュール1の平面図と、上記平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。また、図21bは、上記モジュール1が固定される固定部材2の平面図と、上記平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。また、図22は、上記モジュール1を固定部材2に固定した固定機構Mの平面図と、上記平面図におけるA-A’線矢視断面図とを併せて示したものである。本実施形態では、磁力のより小さい第1群G1の磁石31の形状が、固定部材2の磁性体26の形状と略同一となっている。ここで、本実施形態の固定部材2は、架台21上に磁性体保持板25が形成されており、この磁性体保持板25上に、磁性体2627が形成されている。磁性体26は、磁石31に対応して設けられており、磁性体27は、磁石41に対応して設けられている。より詳しくは、第1群G1の磁石31が、4つの磁石31A~31Dで構成されている場合、磁石31A~31Dの形状および位置に対応して磁性体26A~26Dが設けられている。また、第2群G2の磁石41が2つの磁石41E41Fで構成されている場合、磁石41E41Fの位置に対応して磁性体27E27Fが設けられている。なお、磁性体27E27Fは、磁石41E41Fと略同一形状で形成されていてもよいし、磁石41E41Fよりも大きい形状で形成されていてもよい。なお、磁性体2627が強磁性体である点は、上述した磁性体板22と同様である。このように、磁石31と磁性体26とが略同一形状であることにより、磁石31によるモジュール1の仮固定の際に、最初に磁石31と磁性体26との位置がずれて、仮固定位置が正規の位置からずれている状態であっても、磁性体26との間に働く磁力によって、磁石31は磁性体26の真上に移動しようとする。このような磁石31の移動に引きずられてモジュール1が移動することで、最終的には、モジュール1が位置決めされる。したがって、固定部材2側で磁性体26の位置さえ適切に設定しておけば、モジュール1の仮固定と同時にその位置決めも適切に行うことができる。図23a~図23cは、固定部材2のバリエーションを示す平面図であり、例として、それぞれ、図10a、図10c、図11bのモジュール1に対応する固定部材2の構成をそれぞれ示している。このように、磁石31と磁性体26とが略同一形状であることにより、磁石31と磁性体26との間に働く磁力により、仮固定時のモジュール1の位置ずれをなくすことができ、モジュール1の位置決めを適切に行うことができる。実施の形態9図24は、本実施形態の固定機構Mにおける、モジュール1の固定前の断面図である。本実施形態では、モジュール1の磁石3141をともに同じ材料同じ磁束密度、同じ大きさで形成しているが、モジュール1の厚さ方向における磁石3141の位置を互いに異ならせている。ここで、図25a~図25dは、モジュール1の厚さ方向における磁石3141の配置のバリエーションを示す断面図である。なお、図25a~図25dでは、下側が固定部材2磁性体板22との固定側とする。なお、図25dでは、モジュール1のラミネート部51に、固定部材2との固定側から厚さ方向に窪む凹部51bを形成し、その凹部51b内に磁石31を配置している。したがって、図25a~図25cでは、モジュール1の固定時に、磁石31と固定部材2との間にラミネート部51が必ず介在しているが、図25dでは、ラミネート部51が介在しないことになる。磁石3141の磁束密度が同じで、大きさも同じである場合、磁性体板22に対する磁力は、モジュール1の厚さ方向における磁石3141の位置で決まる。つまり、磁石3141は、固定部材2との固定側に近いほど、固定部材2の磁性体板22に対する磁力は大きくなり、固定部材2との固定側から離れるほど、磁性体板22に対する磁力は小さくなる。そこで、磁性体板22に対する磁石31の磁力よりも、磁石41の磁力を大きくするためには、図25a~図25dに示すように、モジュール1の厚さ方向における磁石3141の位置が互いに異なっており、かつ、磁石31よりも磁石41のほうが固定部材2との固定側に近くなるように位置していればよい。このように、モジュール1の厚さ方向の磁石3141の位置を互いに異ならせることにより、磁束密度や大きさが同じであっても、磁石31と磁石41とで磁性体板22に対する磁力を確実に異ならせることができ、第1群G1と第2群G2とで磁力を確実に異ならせることができる。特に、磁石31よりも固定部材2との固定側に近づくように磁石41を配置することにより、磁性体板22に対する磁石31の磁力よりも、磁石41の磁力を確実に大きくすることができ、磁石31を利用した仮固定と、磁石41を利用した本固定とを確実に行うことができる。実施の形態10図26は、本実施形態のモジュール1の平面図と、上記モジュール1を固定部材2に固定する前の固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。本実施形態では、磁石3141の磁束密度およびモジュール1の厚さ方向の位置は互いに同じであるが、専有面積2次元的な大きさが磁石31と磁石41とで互いに異なっている。例えば、磁石31よりも磁石41のほうが、モジュール1で占める専有面積が大きくなっている。このように、磁石3141の専有面積を互いに異ならせることにより、磁石3141の磁束密度およびモジュール1の厚さ方向の位置が互いに同じであっても、磁性体板22に対する磁力を、磁石31と磁石41とで確実に異ならせることができ、第1群G1と第2群G2とで磁力を確実に異ならせることができる。特に、磁石31よりも磁石41の専有面積を大きくすることで、磁力の小さい磁石31を利用した仮固定と、磁力の大きい磁石41を利用した本固定とを確実に行うことができる。また、第1群G1および第2群G2の少なくとも一方が複数の磁石で構成されている場合は、同じ群の磁石の専有面積の合計が、第1群G1と第2群G2とで異なっていればよく、第1群G1よりも第2群G2のほうが磁石の専有面積が大きければよい。例えば、図27は、本実施形態のモジュール1の他の構成を示す平面図である。同図に示すように、第1群G1が1個の磁石31で構成され、第2群G2が4個の磁石41で構成されている場合において、1個の磁石31の専有面積が1個の磁石41の専有面積よりも大きい場合でも、第1群G1および第2群G2のそれぞれの磁石の専有面積を考えると、第1群G1よりも第2群G2のほうが磁石の専有面積が大きい。この場合は、第2群G2の磁力が、第1群G1の磁力よりも大きくなるため、第1群G1の磁石31をモジュール1の仮固定に利用し、第2群G2の磁石41をモジュール1の本固定に利用することができる。以上のことから、第1群G1を構成する磁石31の数が1個であっても複数であっても、また、第2群G2を構成する磁石41の数が1個であっても複数であっても、結局、第1群G1の磁石31の専有面積の合計と、第2群G2の磁石41の専有面積の合計とが、互いに異なっていれば、第1群G1と第2群G2とで磁力を確実に異ならせることができると言える。実施の形態11図28は、本実施形態のモジュール1の平面図と、上記モジュール1を固定部材2に固定する前の固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。なお、図28において、モジュール1の断面図は、上記平面図にけるA-A’線矢視断面図としている。モジュール1が光電変換部としての発電層13のほかに、電極層17および配線層18を有している点は、実施の形態1で説明したが、これらの電極層17および配線層18をまとめて、発電層13で発生した電力を取り出すための配線としての配線部20とする。本実施形態では、磁力のより小さい第1群G1の磁石31が、モジュール1の厚さ方向に垂直な面内で発電層13および配線部20とずれた位置で、ラミネート部51に固着または埋め込まれている。モジュール1の発電層13を保護するラミネート部51は、同じ受光面積でも極力多くの光を発電層13で取り込むようにするために、ある程度の高い光透過率を有している。そこで、磁力のより小さい磁石31が、発電層13および配線部20とずれた位置で、ラミネート部51に固着または埋め込まれていることにより、磁石31によるモジュール1の仮固定の際に、磁石31の周囲の、光透過率の高いラミネート部51のみを介して、固定部材2に設けられた位置合わせ用のマーキング24を視認しながら、モジュール1の位置合わせを行うことができ、その位置合わせが容易になる。図29は、本実施形態のモジュール1の他の構成を示す平面図である。同図に示すように、モジュール1が、発電層13および配線部20の非形成領域S1と、この非形成領域S1の周囲を囲むように形成される、発電層13および配線部20の形成領域S2とを有しているものとする。このようなモジュール1では、発電層13および配線部20の形成領域S2の内側にある非形成領域S1に磁石31が配置されてもよい。この場合でも、磁石31がモジュール1の面内で発電層13および配線部20とずれて位置していることに変わりはなく、非形成領域S1内のラミネート部51のみを介して、位置合わせ用のマーキング24を視認しながら、モジュール1の位置合わせを行うことができる。実施の形態12図30aは、本実施形態のモジュール1Aの仮固定状態での平面図と、モジュール1Aの仮固定状態での固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。また、図30bは、モジュール1Aの本固定状態での平面図と、モジュール1Aの本固定状態での固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。さらに、図31は、モジュール1Aと一部が重なって他のモジュール1Bが本固定されるときの、モジュール1A1Bの平面図と、モジュール1A1Bが固定部材2に固定された固定機構Mの断面図とを併せて示したものである。本実施形態では、一方のモジュール1Aの端部の上に他方のモジュール1Bの端部が重なるように、複数のモジュール1A1Bを固定部材2に固定している。なお、モジュール1A1Bの構成は、上述した各実施の形態のいずれかのモジュール1の構成を適用することができる。以下、複数のモジュール1A1Bの固定手順について説明する。まず、図30aに示すように、一方のモジュール1Aを磁石31の磁力によって固定部材2磁性体板22上に仮固定し、モジュール1Aの位置合わせを行う。続いて、図30bに示すように、モジュール1Aを磁石41の磁力によって固定部材2に本固定する。次に、図31に示すように、他方のモジュール1Bを磁石31の磁力によって固定部材2に仮固定し、モジュール1Bの位置合わせを行う。このとき、次のモジュール1Bの本固定時に、モジュール1Bの磁石41側の端部が、先に固定したモジュール1Aの磁石31側の端部に重なるように、モジュール1Bの位置合わせが行われる。その後、モジュール1Bを磁石の磁力41によって固定部材2に本固定する。この結果、モジュール1Bの磁石41側の端部が、モジュール1Aの磁石31側の端部の上に重なった状態で、モジュール1A1Bが固定部材2に固定される。本実施形態のように、一方のモジュール1Aの端部磁力のより小さい磁石31による仮固定側の端部の上に、他方のモジュール1Bの端部磁力のより大きい磁石41による本固定側の端部を重ねて、モジュール1A1Bを固定部材2に固定することにより、モジュール1Aの仮固定側の端部を、モジュール1Bの本固定側の端部で固定部材2側に押さえ込むことができる。これにより、一方のモジュール1Aの本固定を行った後でも、磁力の小さいモジュール1Aの仮固定部分が強風によって固定部材2から剥がれるのを、他方のモジュール1Bの本固定によって防止することができる。実施の形態13図32aは、モジュール1を固定部材2に固定する前の固定機構Mの断面図であり、図32bは、モジュール1を固定部材2に固定した後の固定機構Mの断面図である。なお、以下での説明の便宜上、実施の形態1で示したモジュール1において、発電層13で発生した電力を外部に取り出すための電極19a19b図1参照を、モジュール側電極19と称する。本実施形態では、固定部材2は、固定側電極28と、固定側配線部29とを備えている。固定側電極28は、モジュール1の本固定の際にモジュール側電極19と対向するように磁性体板22上に配置されており、本固定の際にモジュール側電極19と電気的に接続される。固定側配線部29は、固定側電極28から引き出される金属配線で構成されており、外部配線30と電気的に接続されている。なお、固定側電極28および固定側配線部29は、薄膜で形成されるが、図32aおよび図32bでは、これらの厚さを誇張して図示している。本実施形態では、モジュール1において、磁力のより大きい磁石41が、モジュール側電極19に対して、固定部材2との固定側とは反対側に位置している。なお、図32aおよび図32bでは、磁石41とモジュール側電極19との間に、ラミネート部51の樹脂層が介在しているが、磁石41はモジュール側電極19と接触して設けられてもよい磁石41とモジュール側電極19との間に樹脂層が介在していなくてもよい。また、本実施形態では、磁石41は、モジュール側電極19の全部を覆うような形状および大きさで形成されているが、少なくとも、モジュール側電極19の一部を覆う形状および大きさで形成されていればよい。本実施形態のように、モジュール1の本固定用の磁石41が、モジュール側電極19に対して、固定部材2との固定側とは反対側に位置している構成では、モジュール1の本固定の際に、磁石41と固定部材2の磁性体板22との間に働く磁力により、磁石41がモジュール側電極19を固定部材2側に押圧することなる。これにより、図32bに示すように、モジュール1の本固定と同時に、モジュール側電極19を固定部材2の固定側電極28と確実に導通させることができ、モジュール1で発生した電力を、モジュール側電極19、固定側電極28および固定側配線部29を介して外部に取り出すことが可能となる。なお、以上の各実施例で説明した構成を適宜組み合わせることにより、固定機構やモジュールを構成することも勿論可能である。"