協力なしで共存が可能な少なくとも一つのネットワークにおいて使用中の機器を識別し、前記識別された機器からマスタ機器を選出し、前記選出されたマスタ機器が、マスタ機器以外のネットワーク又は機器を制御するようにすること、を含むことを特徴とする、共存方式でのマスタ機器選出方法。前記ネットワークは、同種又は異種のネットワークを含むことを特徴とする、請求項1に記載の共存方式でのマスタ機器選出方法。前記マスタ機器の選出において、マスタ機器を選出する意志決定は、中央型トポロジ、分散型トポロジ又は自律的トポロジに基づいて行うことを特徴とする、請求項1に記載の共存方式でのマスタ機器選出方法。前記分散型トポロジは、同等構造又は階層構造を含むことを特徴とする、請求項3に記載の共存方式でのマスタ機器選出方法。前記マスタ機器が、マスタ機器以外のネットワークや機器を制御することは、オン/オフ、又は有効/無効であることを特徴とする、請求項1に記載の共存方式でのマスタ機器選出方法。協力なしで共存が可能な少なくとも一つのネットワークで使用中の機器を識別するセンシング部と、前記識別された機器からマスタ機器を選出し、前記選出されたマスタ機器が、マスタ機器以外のネットワーク又は機器を制御するようにする制御部と、を備えることを特徴とする、共存方式でのマスタ機器選出装置。したがって、本明細書の目的は、共存方式において干渉誘発を最小化しながら通信を行う方法及びその装置を提供することにある。本明細書に開示された一実施例に係る共存方法において、協力なしで共存が可能な少なくとも一つのネットワークにおいて使用中の機器を識別すること、識別された機器からマスタ機器を選出すること、及び選出されたマスタ機器が、マスタ機器以外のネットワーク又は機器を制御するようにすること、を含むマスタ機器選出方法が提供される。ネットワークは、同種又は異種のネットワークを含むことを特徴とする。マスタ機器の選出においてマスタ機器を選出する意志決定は、中央型トポロジ、分散型トポロジ又は自律的トポロジなどに基づいて行うことを特徴とする。分散型トポロジは、同等構造peer-to-peerstructure又は階層構造を含むことを特徴とする。マスタ機器が、マスタ機器以外のネットワーク又は機器を制御することは、オン/オフ、又は有効/無効であることを特徴とする。上記のように、本明細書に開示された一実施例に係る協力なしで共存が可能な少なくとも一つのネットワークで用いられている機器の中からマスタ機器を選出し、選出されたマスタ機器が、マスタ機器以外のネットワーク又は機器を制御する方法によれば、使用中の機器同士間に干渉が起こる問題を最小化しながら通信することが可能になる。本発明は、様々な変更が加えられ、種々の実施例を有することができるところ、特定実施例を図面に例示し、詳細な説明に詳細に説明する。しかし、これは、本発明を特定の実施の形態に限定するためのものではなく、本発明の思想及び技術範囲に含まれるすべての変更、均等物乃至代替物を含むものと理解すべきである。第1、第2などのように序数を含む用語は、様々な構成要素を説明するために用いられることはあるが、それらの構成要素を限定するものではなく、単に、ある構成要素を他の構成要素から区別する目的にだけ用いられる。例えば、本発明の権利範囲から逸脱することなく、第1構成要素を第2構成要素と命名でき、同様に、第2構成要素も第1構成要素と命名できる。及び/又はという用語は、複数の関連した記載項目の組み合わせ又は複数の関連した記載項目のいずれか一項目を含む。ある構成要素が他の構成要素に結合又は接続されているということは、他の構成要素に直接結合又は接続されていることもあるし、両部材の間に別の構成要素が介在していることもある。逆に、ある構成要素が他の構成要素に直接結合又は直接接続されているとした場合は、両構成要素の間に別の構成要素が存在していないと理解してもよい。本出願で使われた用語は、単に特定の実施例を説明するためのものであり、本発明を限定するためのものではない。単数の表現は、文脈上明らかでない限り、複数の表現を含む。この出願で、含む又は有するなどの用語は、明細書上に記載された特徴、数字、段階、動作、構成要素、部品又はこれらの組み合わせが存在することを指定するためのものであり、一つ又はそれ以上の他の特徴、数字、段階、動作、構成要素、部品又はこれらの組み合わせの存在又は付加の可能性を予め排除するものとして理解してはならない。特に定義されない限り、技術的又は科学的な用語を含めてここで使われるあらゆる用語は、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に一般的に理解される意味と同じ意味を有する。一般的に使われる辞書に定義されているような用語は、関連技術の文脈での意味と一致する意味を有するものと解釈しなければならず、本出願で明白に定義しない限り、理想的又は過度に形式的な意味として解釈してはならない。以下、添付の図面を参照しつつ、本発明の好適な実施例について詳細に説明する。ただし、図面中、同一の又は対応する構成要素には同一の参照番号を付し、その重複説明は省略するものとする。図1は、本明細書に開示された一実施例に係る共存システムを示すブロック図である。図1に示すように、共存システム、例えば802.19システムの構造は、3個の論理エンティティ及び6個の論理インタフェースを有している。3個の論理エンティティは、機能によって、共存マネージャCM20、共存イネーブラCE30、及び共存データベースCD又は共存発見及び情報サーバCDIS10と定義され、6個の論理インタフェースは、802.19.1の他の論理エンティティとのインタフェースによって、インタフェースA、インタフェースB1、インタフェースB2、インタフェースB3、インタフェースC及びインタフェースDと定義されている。さらに、802.19システムは、テレビ放送ホワイトスペースTVWSデータベース200、テレビ放送帯域機器TVBDネットワーク又は機器100、そして運用事業者管理エンティティOME300などの外部要素とも相互接続する。ここで、テレビ放送TVホワイトスペースとは、テレビ放送用に分配されたVHF及びUHFの周波数帯域において放送事業者が利用していない、空いている周波数帯域を意味し、政府の電波規制条件に満たすと誰でも利用できる非免許帯域を意味する。具体的に説明すると、テレビ放送ホワイトスペースは、空間的には、放送事業者間の周波数干渉を考慮してあけておいた帯域、地域別に使われない周波数帯域、又は放送用電波が至らない地域のことを意味し、時間的には、夜明けのように放送業者が放送を送出しない時間帯に空いている放送周波数を意味する。放送事業者の顧客であるテレビ放送視聴者に干渉を与えて受信を妨害してはならず、また、この帯域の一部を用いて小出力で通信する無線マイク装置にも影響を与えてはならない。このような条件を満たすために、テレビ放送ホワイトスペース装置は、下記のような技術を必要とする。使用中のテレビ放送チャネルを認知して放送チャネルを保護するスペクトルセンシング技術、位置ベーステレビ放送チャネル情報を有しているデータベース及びアクセスプロトコル技術、TVWSバンドを使用する異種装置間の共存技術、可変無線チャネルのための知能型自律型無線接続要素技術、無線チャネル保護のための加入者認証、及びDB及びユーザ保護のための保安技術などの技術が、テレビ放送ホワイトスペース装置に必要とされることがある。本発明では、これらの技術のうち、同種又は異種装置又は機器間の共存技術について重点的に説明する。CE30は、TVBDネットワーク又は機器100から、共存に必要な情報を要求して取得することができ、CM20から受信した構造変更要求/命令及び制御情報をTVBD特定構造変更要求/命令に切り替えてTVBDネットワーク又は機器100に送ることができる。ここで、TVBD100は、米国連邦通信委員会FCCにおいてテレビ放送ホワイトスペースの利用を許容する端末を意味する。CM20は、TVBDネットワーク間に共存問題を解決するために、他のCM聞を探索する機能、CE30に対応する共存要求/命令及び制御情報を生成して提供する共存意志決定機能、CM同士間に共存のために必要な情報の交換を支援する機能これは、CMを配置するにあたり階層的又は同等peer-to-peerな意志決定を含むことができる。を有することができる。また、多数のCM間に情報を共有してマスタCMを選出する機能、異なるネットワークとシステムとの間で周波数リソースを効率的に共有するために分散トポロジを有する共有ホワイトスペースマップを生成する機能、そしてTVWS共存と関連した管理を行う際にネットワークを調整する機能を有することができる。CM20は、アクセスポイントAPのような機器内に組み込まれた形態で具現されていてもよく、機器の外部に具現されていてもよい。APのような固定機器は、CM20の機能を有することができ、特定システム、事業者又は空間的に分離された機器によって構成される集合を代表するマスタCMを選定して管理することができる。このとき、マスタCMは、空間的に分離されたユーザ間に空間再使用が可能なようにCD又はCDIS10が指定することができる。このとき、リソース割当のために必要なCM間干渉マップは、位置geo-location情報によって取得したり、CMから得た隣接局情報を更に使用、加工したりして取得することができる。同種ネットワークは、マスタCMを相互間の通信を通じて選定することができ、異種ネットワークも同様、CD又はCDIS10を介して交渉することができる。CM20は、範囲又は特定分類基準によって階層的CM構造を有することができる。CD又はCDIS10から取得したホワイトスペースマップWMを参照して最も上位階層のCMが自身の下位階層を考慮してリソースを選択して残ったリソースに対して、下位階層のCMが自身の下位階層を考慮してリソースを選択する過程を反復することができる。範囲/電力の小さい小規模ネットワークは、相対的に1次ユーザが検出される確率が低く、よって、可用TVWSチャネルがより多く存在するようになる。したがって、小規模ネットワークは、CM20を介して、隣接した異種ネットワークのWMと自身のWMとを比較し、隣接ネットワークが使用できないチャネルを優先的に選択して使用する。これは、CDIS11、CDB12又はCD10が調停してもよいし、小規模ネットワークから逆順に分散して行ってもよい。CD10は、機能によって、CDIS又はCDBなどと示すことができる。CD又はCDIS10は、異なるネットワークとシステムとの間で周波数リソースを効率的に共有するために、中央型トポロジを有する共有ホワイトスペースマップを生成する機能、TVWS共存と関連した管理を行うにあたり複数の運用事業者operatorを制御する機能、及びCM同士間の通信オーバヘッドを減らし、共存問題を解決するためにマスタCMを選出する機能を有することができる。また、CD10は、隣接のネットワーク/システムを探索するために共存輪郭線coexistencecontourを計算する機能、共存問題を解決するためにリソースC-MAPをTVDBに合わせて再設定Redirectionする機能、CM同士間にインタフェースの開放を促進してCMの探索を支援する機能、そして共存を促進できる情報を収集し総合して提供する機能を有することができる。このCD10は、リソース割り当てにおいて、全能にomnipotentリソースを割り当てたり、仲介者としてCM間優先権の基準を提示し、各CMのリソース選択に対する調停を行ったり、DBとしてCM間の外部及び異種ネットワーク間情報共有媒介体の役割を果たしたりできる。インタフェースは、図1に示すように、3個のグループに区別することができる。802.19.1エンティティ間のインタフェースであるインタフェースB1、インタフェースB2及びインタフェースB3と、802.19.1エンティティとTVBDネットワーク又は機器との間のインタフェースであるインタフェースAと、802.19.1エンティティとTVWSデータベース又はOMEとの間のインタフェースであるインタフェースC又はインタフェースDなどと、に区別することができ、各グループの異なるインタフェースは、それらの使用法、交換される情報の種類、そして基本プロトコルunderlyingprotocolsによって区別される。インタフェースAは、CE30とTVBDネットワーク又は機器100との間のインタフェースであり、TVBDネットワーク又は機器100からは、共存のために必要な情報、共存のために構成/情報の要求、共存のために構成/測定/情報の応答、及び必要に応じて他の情報が提供されうる。CE30からTVBDネットワーク又は機器100には、再構成要求/命令及び制御情報CMから受信した共存要求/命令と制御情報に対応する。、TVBDネットワーク又は機器100によって行われる測定値を制御することと関連した要求/命令、可能なリソースを通知する情報、及び必要に応じて他の情報が提供されうる。インタフェースB1は、CE30とCM20間のインタフェースであり、CE30からCM20には、共存のために必要な情報TVBDネットワーク又は機器100から得た情報及び必要に応じて他の情報が提供されうる。CM20からCE30には、共存要求/命令及び制御情報と必要に応じて他の情報が提供されうる。インタフェースB2は、CM20とCD又はCDIS10間のインタフェースであり、CM20からCD又はCDIS10には、共存マップのために必要な情報、隣接局セットneighborsetのために必要な情報、登録/抹消unenrolledのために必要な情報、探索現在用いられているCMにより取得される。のために必要な情報、共存のために必要な情報現在用いられているCMにより取得される。、及び必要に応じて他の情報などが提供されうる。CD又はCDIS10からCM20には、共存マップのために通知される情報、隣接局セットのために通知される情報、マスタCMのために通知される情報、探索他のCMにより取得される。のために必要な情報、共存他のCMにより取得される。のために必要な情報、及び他の情報などが提供されうる。インタフェースB3は、CM20とCM21との間のインタフェースであり、CM20からCM21に、探索及び共存のために必要な情報及びメッセージ、登録/抹消CMからマスタCMに、又は機器のCMからサーバのCMにのために通知される情報、共存のために通知される情報CMからマスタCMに又はサーバのCMから機器のCMに、及び他の情報などが提供されうる。インタフェースCは、TVBD機器100とTVWSデータベース200との間のインタフェースであり、TVWSデータベース200からTVBD機器100に、可用チャネルのために通知される情報が提供されうる。インタフェースDは、CM20とOME300との間のインタフェースであり、OME300から、CM20情報と関連したネットワーク動作情報例えば、スペクトル政策/ネットワークを運用することと関連した制限要因、及び必要に応じて他の情報が提供されうる。図1で説明した共存システムは様々なトポロジを有することができ、中央型、分散型そして自律型などに大別できる。本発明では、主に、中央型及び分散型トポロジを有する共存システムについて重点的に述べる。図2は、本明細書に開示された一実施例に係る中央型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMmastercoexistencemanagerを選出する方法を示す概念図である。図2に示すように、中央型トポロジ形態を有する共存システムにおいて、CDIS11は主に、データストレージ及びデータ処理を行い、CM20は、意志決定者の役割を果たす。特に、CM又はマスタCM20は、全ネットワーク又は他の端末を制御することができる。このとき、ネットワークとインタフェースしているTVBDのいずれか一つがCM又はマスタCM20になりうる。図3は、本明細書に開示された一実施例に係る分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMを選出する方法を示す概念図である。図3に示すように、分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてCDIS11又はCDB12は、CM間にインタフェースが開放されるように促進する役割を果たし、CM20は共存に必要な情報交換するが、CM20は、階層的又は同等な形態で意志決定を行うことができる。図3の共存システムは、図3のaに示すように、インタフェース又はインタフェースB3を介してCM間交渉を通じた意志決定をすることでマスタCMを決定でき、図3のbに示すように、インタフェース又はインタフェースB2を介してCM20がCDIS11又はCDB12に仲裁を要求することで意志決定をしたりマスタCMを決定したりできる。図4は、本明細書に開示された一実施例に係る共存システムにおいて中央型トポロジ形態と分散型トポロジ形態との動作を比較するための概念図である。図4のaに示すように、中央型トポロジ形態を有する共存システムにおいては、代表マスタ又はスーパーCM40が他のCM又はCEのそれぞれに独立的なチャネルを割り当てることができ、このとき、共存ホワイトスペースマップCWMを、使用されるチャネルを示すように用いることができる。一方、図4のbに示すように、分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいては、定められた基準又は方針によってCM例えば、CM1とCM2を分類し、優先権を与えることができる。CM20は、可用チャネルに関する優先権情報を共存データベースCDB/CDIS又は他のCMに報告/送信することができ、このとき、CWMを、CMが選択可能なチャネルを示すように用いることができる。図4に示す意志決定のためのシステム要求事項は、次の通りである。802.19.1システムは、取得された情報の分析、共存の決定、及び様々なトポロジ形態の支援ができるものでなければならない。ここで、情報は、トポロジの形態を問わず、各TVWSネットワーク又は機器の帯域を含むことができ、各TVWSネットワーク/機器からわかる使用可能なチャネルリストと各TVWSチャネルに対する電力制限に関するものを含むことができ、規制条項、システムパラメータ又は予め分析された周辺情報などを含むことができる。図5及び図6は、図2乃至図4を参照して説明した中央型トポロジ及び分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCM又はマスタ機器がリソースを割り当てる方法を示す信号流れ図である。図5は、本明細書に開示された一実施例に係る中央型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMによってリソースが割り当てられる一例を示す信号流れ図である。図5に示すように、一つの中央型トポロジにおいてマスタCM40によってリソースが割り当てられる方法は、AP50がリソースを要求する手順S15~S17、CDIS11がTVDB100から使用可能なチャネルリストを取得し、マスタCM40に知らせる手順S8~S11、そしてマスタCM40がCM20にリソースを割り当てる手順S12~S14を示している。以下、図5を参照して、中央型トポロジにおいてマスタCMによってリソースが割り当てられる手順について詳細に説明する。AP50がTVDB100及びCM20に登録するとS11~S13、CM20はマスタCM40に登録しS14、マスタCM40はCDIS11に登録するS15。AP50がリソース要求ResouceC-MAPREQを用いてCM20にリソースを要求するとS15、CM20が隣接局リスト及びC-MAPに関する情報をマスタCM40に要求しS16、マスタCM40は隣接局リストneighborlist及びC-MAPに関する情報をCDIS11に要求するS17。CDIS11は、TVDBから、可能なTVWSチャネルリスト要求AvailableTVWSchannelistREQをしS18、これに対する応答を受けS19、CM20の隣接局neighbor又は隣接局セットneighborset及びC-MAPを計算するS20。CDIS11は、S20手順において得られた結果であるCM20の隣接局リスト又はC-MAPをマスタCM40に知らせるS21。マスタCM40は、これに基づいて、リソースC-MAPをCM20に割り当てS22~S23、CM20は、C-MAPについてAP50に知らせるS24。図6は、本明細書に開示された一実施例に係る分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMによりリソースが割り当てられる一例を示す信号流れ図である。図6に示すように、一つの中央型トポロジにおいてマスタCM40によってリソースが割り当てられる方法は、AP50がリソースを要求する手順S35~S37、CDIS11がTVDB100から使用可能なチャネルリストを取得し、CM20に知らせる手順S37~S40、そしてCM20が他のCM例えば、CM21及びCM22とリソースを交渉する手順S41~S42を示している。以下、図6を参照して、中央型トポロジにおいてマスタCM40によってリソースが割り当てられる手順について詳細に説明する。AP50がTVDB100及びCM20に登録するとS31~S33、CM20はCDIS11に登録するS34。AP50がリソース要求ResourceREQを通じてCM20にリソースを要求するとS35、CM20は、CDIS11に隣接局リスト情報及びC-MAP要求するS36。CDIS11はTVDB100から、可能なTVWSチャネルリスト要求AvailableTVWSchannelistREQをしS37、これに対する応答を受けS38、CM20の隣接局セット及びC-MAPを計算するS39。CDIS11は、このS39手順で得られた結果であるCMの隣接局リストneighborlist及びC-MAPについてCM20に知らせS40、CM20は、これに基づいて他のCM例えば、CM21とCM22とリソースについて交渉しS41~S42、AP50にリソースC-MAPを再割当reallocateするS43~S44。図7及び図8は、図2乃至図4を参照して説明した中央型トポロジ及び分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCM又は、マスタ機器を選出する方法を示す信号流れ図である。図7は、本明細書に開示された一実施例に係る中央型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMを選出する方法を示す信号流れ図である。図7に示すように、中央型トポロジにおいてマスタCM40を選出する方法は、CDIS11がTVDB100からTVチャネルリストを受信する手順S55、CDIS11がCMの隣接局及びC-MAPを計算してCMからマスタCM40を選出する手順S56~S57、そしてCDIS11が他のCM例えば、CM20、CM22にこれを知らせるS58~S60手順を示している。以下、図7を参照して、中央型トポロジにおいてマスタCM40を選出する手順について詳細に説明する。AP50がTVDB100及びCM20に登録するとS51~S53、CM20がCDIS11に登録するS54。CDIS11がTVDB100から、可能なテレビ放送チャネルリストの情報を得るS55。ここで、TVDB100は、規則的な間隔に、可能なテレビ放送チャネルリストを更新する。CDIS11がCM例えば、CM20及びCM22の隣接局又は隣接局セット、及びC-MAPを計算しS56、マスタCM40を選出した後S57、これを各CMに知らせるS58~S60。最終的に、選出されたマスタCM40はAPのマスタとなるS61。図8は、本明細書に開示された一実施例に係る分散型トポロジ形態を有する共存システムにおいてマスタCMを選出する方法を示す信号流れ図である。図8に示すように、分散型トポロジにおいてマスタCM40を選出する方法は、CDIS11がTVDB100からチャネルリストを受信する手順S75、CDIS11がCMの隣接局及びC-MAPを計算し、それを各CMに知らせる手順S76~S79、そして各CMがマスタCM40又はマスタ機器を選出するために各CM間に交渉を行う手順S80~S82を示している。以下、図8を参照して、分散型トポロジにおいてマスタCM40を選出する手順について詳細に説明する。AP50がTVDB100及びCM20に登録するとS71~S73、CM20がCDIS11に登録するS74。CDIS11がTVDB100から、可能なテレビ放送チャネルリストの情報を得るS75。ここで、TVDB100は、規則的な間隔で、可能なテレビ放送チャネルリストを更新する。CDIS11は、CMの隣接局又は隣接局セット、及びC-MAPを計算しS76、CMの隣接局リストについて各CMに知らせるS77~S79。各CMは、CM同士間にリソースについて交渉をしてマスタCMを選出しS80~S82、選出されたマスタCM40はAPのマスタとなるS83。選出されたマスタCM40は、その事実を各CMに知らせるS84~S85。図9及び図10は、同種システム、協力なしで、共存が可能なネットワークにおいてマスタCM又はマスタ機器BS、eNodeB、MSなどを選出し、マスタCM又はマスタ機器以外のネットワーク又は機器又は、機器のCM/CEを制御、ON/OFF又は無効化disableすることによって適応的に様々な形態の構造を支援できるということを示している。図9は、本明細書に開示された一実施例に係る共存システムにおいて異種CM間有効enable/無効disableを通じて適応的に様々な構造を支援できることを示す例示図である。図9に示すように、協力が必要な異種システムのCMを、各CM間にオン/オフ、活性/不活性、又は有効/無効などを適用することによって、様々な形態の構造を適応的に支援できるように具現することができる。図9のaに示すように、各異種システム例えば、システムA、システムB及びシステムCのCM間の構造が同等構造をなしていると、各CM間の有効/無効などを通じて、図9のbに示すように、有効化されたenabledCM20が無効化されたdisabledCM21及びCM22の制御器として動作するツリー構造を形成できることを示している。図10は、本明細書に開示された一実施例に係る共存システムにおいて異種CM間有効/無効を通じて階層的構造を形成して動作する例を示している。図10のaに示すように、異種CM間のオン/オフ、活性/不活性、又は有効/無効などを通じてマスタCMを選出することによって、垂直的関係を形成し、各CMは、自身の水平階層及び下位階層のネットワークに対して意志決定を行うことができる。例えば、図10のbに示すように、セルラシステムは、自身の下位階層であるWLAN及び自身のリソース領域を決定し、WLANは、セルラから割り当てられたリソースに対して、自身及び自身の下位階層であるWPANのリソース領域を決定することができる。以下、本発明に係る端末の構成及び機能を説明する。本発明に係る端末は、装置とも呼ばれ、図2乃至図8の実施例を具現できる端末のいずれをも含む。すなわち、本発明に係る端末、すなわち、装置は、上述した本発明の技術的思想を具現できる移動体通信端末機例えば、ユーザ装置UE、携帯電話、セルラ電話機、DMB電話機、DVB-H電話機、PDA電話機、そしてPTT電話機など、デジタルテレビ、GPSナビゲーション、携帯用ゲーム機、MP3、及びその他家電製品などを含む包括的な意味である。以下、本発明に係る端末の構成及び機能について説明する。本発明に係る端末は、図2乃至図10の実施例を具現するソフトウェア又はそのソフトウェアが組み込まれたモジュールを含む。このようなモジュールは、端末の一構成要素であり、処理部又は制御部と呼ぶこともできる。本発明に係る端末は、上述した本発明の技術的特徴を実行するために必要な必須のハードウェア及びソフトウェア構成要素を含む。以上説明された本発明に係る方法は、ソフトウェア、ハードウェア、又はこれらの組み合わせで具現することができる。例えば、本発明に係る方法は、記憶媒体例えば、移動端末機内部のメモリ、フラッシュメモリ、ハードディスク、その他に記憶されてもよく、プロセッサ例えば、移動端末機内部のマイクロプロセッサで実行可能なソフトウェアプログラム内にコード又は命令語で具現されてもよい。以上、例示の図面を参照して、本明細書に開示された少なくとも一つの実施例に係る装置及び方法について説明してきたが、本明細書は、本明細書に開示された実施例及び図面によって限定されず、当該発明の技術思想の範囲内で当業者にとっては様々な変形が可能であるということは明らかである。上述した共存システムでのマスタ機器選出方法は、以上の実施例の構成及び方法に限定されるものではなく、これらの実施例の様々な変形のために、各実施例の全部又は一部が選択的に組み合わされてもよい。以上では、本明細書に開示された実施例を、添付図面を参照して説明してきた。ここで、本明細書及び特許請求の範囲に使われた用語や単語は、通常的又は辞典的な意味に限定して解釈してはならず、本明細書に開示された技術的思想に符合する意味及び概念として解釈すべきである。したがって、本明細書に記載された実施例、及び図面に示された構成は、本明細書に開示された一実施例に過ぎず、本明細書に開示された技術的思想のすべてを代弁するものではなく、よって、本出願時点でそれらに代える様々な均等物や変形例が存在できるということが理解できる。