"優先的に無線通信を行うプライマリシステムと、上記プライマリシステムにおける無線通信を妨害しないようにコーディネータと一以上のデバイス間で無線通信を行うセカンダリシステムと、上記プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの属性データが記録されるデータベースとを備え、上記コーディネータは、上記デバイスとの間で無線信号を送受信するための信号送受信手段と、上記データベースに対して自己の属性データを記録するとともに、通信開始時には上記データベースにアクセスし、プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの属性データを取得し、その取得した属性データに基づいて上記デバイスとの間で行う通信チャネル又は通信時間を決定する制御手段とを有することを特徴とするコグニティブ無線通信システム。上記コーディネータは、プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの無線信号を検出する検出手段を更に備え、上記制御手段は、上記データベースから属性データを取得できない場合には、上記検出手段による検出結果に基づいて、上記デバイスとの間で行う通信チャネル又は通信時間を決定することを特徴とする請求項1記載のコグニティブ無線通信システム。優先的に無線通信を行うプライマリシステムと、上記プライマリシステムにおける無線通信を妨害しないようにコーディネータと一以上のデバイス間で無線通信を行うセカンダリシステムとを備え、上記コーディネータは、上記デバイスとの間で無線信号を送受信するための信号送受信手段と、プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの無線信号を検出する検出手段と、上記検出手段による検出結果に基づいて、上記デバイスとの間で行う通信チャネル又は通信時間を決定する制御手段とを有することを特徴とするコグニティブ無線通信システム。上記コーディネータは、自己の位置情報を検出する位置情報検出手段を更に有し、上記制御手段は、上記位置情報検出手段により検出された自己の位置情報を上記属性データとして上記データベースに記録するとともに、上記データベースから取得すべき属性データを上記位置情報に基づいて選択することを特徴とする請求項1又は2記載のコグニティブ無線通信システム。上記制御手段は、上記デバイスに対しても実装されていることを特徴とする請求項1~4のうち何れか1項記載のコグニティブ無線通信システム。上記検出手段は、信号の検出又は他の測定を行うアイソレータを有すること請求項2又は3記載のコグニティブ無線通信システム。しかしながら、上述した従来のコグニティブ無線通信では、セカンダリシステムが増加した場合においても、通信干渉を効果的に防止することができることができないという問題点があった。そこで本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、セカンダリシステムが増加した場合においても、通信干渉を効果的に防止することが可能なコグニティブ無線通信システムを提供することにある。本発明に係るコグニティブ無線通信システムは、優先的に無線通信を行うプライマリシステムと、上記プライマリシステムにおける無線通信を妨害しないようにコーディネータと一以上のデバイス間で無線通信を行うセカンダリシステムと、上記プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの属性データが記録されるデータベースとを備え、上記コーディネータは、上記デバイスとの間で無線信号を送受信するための信号送受信手段と、上記データベースに対して自己の属性データを記録するとともに、通信開始時には上記データベースにアクセスし、プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの属性データを取得し、その取得した属性データに基づいて上記デバイスとの間で行う通信チャネル又は通信時間を決定する制御手段とを有することを特徴とする。本発明に係るコグニティブ無線通信システムは、優先的に無線通信を行うプライマリシステムと、上記プライマリシステムにおける無線通信を妨害しないようにコーディネータと一以上のデバイス間で無線通信を行うセカンダリシステムとを備え、上記コーディネータは、上記デバイスとの間で無線信号を送受信するための信号送受信手段と、プライマリシステム及び/又は他のセカンダリシステムの無線信号を検出する検出手段と、上記検出手段による検出結果に基づいて、上記デバイスとの間で行う通信チャネル又は通信時間を決定する制御手段とを有することを特徴とする。上述した構成からなる本発明によれば、セカンダリシステムが増加した場合においても、通信干渉を効果的に防止することができる。以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。図1は、本発明を適用したコグニティブ無線通信システム1の構成を示している。このコグニティブ無線通信システム1は、もともとある通信帯域を優先的に使用するプライマリシステム10と、プライマリシステム10が使用していない周波数帯域や時間などを監視して、この情報をもとに通信を行うセカンダリシステム20と、各システムの属性データが記録されるデータベースとを備えている。即ち、このセカンダリシステム20は、あくまでプライマリシステム10により使用されていない周波数帯域を選択的に使用して通信を行うものである。基本的にはプライマリシステム10は、優先的に与えられた通信帯域を常に使用することが可能であり、例えばテレビシステム等がある。セカンダリシステム20は、プライマリシステム10に干渉を与えることなく、自システム内に属する第2のデバイス21による通信を行うことが前提となる。ちなみに、このコグニティブ無線通信システム1では、IEEE802.11afの規定の下で、図示しない電波塔からテレビジョン受像機に向けてテレビジョン用の電波が放射されていることが前提となる。プライマリシステム10は、基地局12と、基地局12にアクセス可能な第1のデバイス11とを備えている。第1のデバイス11は、例えば、ノート型のパーソナルコンピュータノートPCや、携帯電話等を初めとした各種携帯情報端末等で構成される。この第1のデバイス11は、少なくとも基地局12との間で無線通信を行うことができ、更には基地局12を介して他の第1のデバイス11との間で無線パケット通信を行うことができる。基地局12は、第1のデバイス11から送信されてくるビーコンを取得し、また第1のデバイス11との間でリンクを確立するために、これらを互いに同期化させる役割を担う。また、この基地局12は、図示しないテレビジョン受像機に対して割り当てた周波数チャネルを利用し、電波を送信する。セカンダリシステム20は、基地局としての役割を担い、システム全体を制御するコーディネータ22と、このコーディネータ22と通信を行う第2のデバイス21とを備えている。仮にこのようなセカンダリシステム20aに着目した場合において、プライマリシステム10が使用していない周波数帯域のチャネルを使用し、或いはプライマリシステム10が無線通信を行っていない時間帯において無線通信を行う場合においても、他のセカンダリシステム20bが存在していた場合には、これとの間で通信干渉が生じないように制御を行う必要がある。このセカンダリシステム20aとセカンダリシステム20bが互いに接近している場合、それぞれのコーディネータ22a、22bを中心とした通信可能範囲が互いに重複することとなる。そして、かかる重複する通信可能範囲内にあるデバイス21a、21bは、通信干渉が生じてしまうことになる。本発明を適用したコグニティブ無線通信システム1は、セカンダリシステム20において、プライマリシステム10のみならず、他のセカンダリシステムとの間においても通信干渉を防止することを可能とするものである。図2は、セカンダリシステム20のブロック構成を示している。セカンダリシステム20のコーディネータ22は、そのコーディネータ22内の中央制御ユニットとしての役割を担う制御部31と、デバイス21との間で無線信号を送受信するためのアンテナ等を有する送受信部32と、他のセカンダリシステム20の無線信号を検出するための検出部33とを備えている。制御部31に対して送受信部32と、検出部33とが接続されている。また、セカンダリシステム20のデバイス21は、そのデバイス21内の中央制御ユニットとしての役割を担う制御部34と、コーディネータ22との間で無線信号を送受信するためのアンテナ等を有する送受信部35と、他のセカンダリシステム20の無線信号を検出するための検出部36とを備えている。制御部34に対して送受信部35と、検出部36とが接続されている。制御部31は、GPSGlobalPositioningSystemから現時点における位置情報を取得するようにしてもよい。また制御部31は、制御部34及び/又は送受信部35とは互いに有線通信が可能とされていてもよい。また制御部31は、データベース5との間で有線通信が可能とされていてもよい。このような構成からなるセカンダリシステム20aにおいては、以下に説明する方法により、プライマリシステム10、又は他のセカンダリシステム20bの存在を検出する。そして、セカンダリシステム20aは、プライマリシステム10が付近に存在しており、このまま通信を開始するとプライマリシステム10との間で通信干渉が生じる場合には、周波数チャネルを切り替え、或いは通信時間を変更することにより、通信干渉を防止するように制御を行う。これは、プライマリシステム10が優先的に通信を行うことを原則したことに基づくものである。またセカンダリシステム20aは、他のセカンダリシステム20bの存在を検出した場合には、周波数チャネルを切り替え、或いは通信時間を変更するようにしてもよいし、当該他のセカンダリシステム20bとの間でネゴシエーションを行うことにより、互いに通信干渉が生じないように調整を行うようにしてもよい。セカンダリシステム20aが、プライマリシステム10、又は他のセカンダリシステム20bの存在を検出する第1の方法について以下説明をする。セカンダリシステム20aは、先ず電源が投入された直後、或いは通信を開始する前に、データベース5にアクセスし、自己の属性情報を記録する。表1は、データベース5に記録された属性情報の例を示している。属性情報の種類としては、登録ID、プライマリシステム10かセカンダリシステム20かのタイプ種別、標準、それぞれのシステム10、20における位置情報、TXパワー、方式AMFM、BPSK等、チャネル、通信時間等がそれぞれプライマリシステム10毎並びに各セカンダリシステム20毎に記録されている。セカンダリシステム20aのみならず、他のセカンダリシステム20b、も同様に電源が投入された直後、或いは通信を開始する前に、データベース5にアクセスし、自己の属性情報を記録するようにしておく。その結果、全てのセカンダリシステム20の属性情報がデータベース5において記録されている状態となる。また、プライマリシステム10における属性情報についても同様にこのデータベース5に記録されることになる。これらプライマリシステム10、セカンダリシステム20の各属性情報は、随時更新されてこのデータベース5内には最新の状態のものが記録されていることが望ましい。このようなデータベース5が更新されているという前提の下、新たにセカンダリシステム20aが実際に通信を開始する場合には、このデータベース5にアクセスする。そして。このデータベース5内に記録されている各プライマリシステム10、セカンダリシステム20の各属性情報から、自己との間で通信干渉が生じるシステムを識別する。この識別は、通信時間や位置情報、チャネル、タイプ等の属性情報に基づいて行う。セカンダリシステム20aは、通信干渉の生じる可能性のあるプライマリシステム10、又は他のセカンダリシステム20bとの間で、かかる通信干渉を防止するための各種処理を行う。このように、第1の方法では、データベース5に対して自己の属性データを記録するとともに、通信開始時にはデータベース5にアクセスし、プライマリシステム10及び/又は他のセカンダリシステム20の属性データを取得し、その取得した属性情報に基づいてデバイス21との間で行う通信チャネル又は通信時間を決定する。これにより、通信干渉を防止することが可能となる。また、本発明は、第1の方法の代替として、以下に説明する第2の方法を適用するようにしてもよいし、第1の方法、第2の方法を併用するようにしてもよい。また、第1の方法が実現不可能な場合に、第2の方法を行うようにしてもよいし、第2の方法が実現不可能な場合に第1の方法を実現するようにしてもよい。第2の方法では、セカンダリシステム20aに着目した場合において、プライマリシステム10及び/又は他のセカンダリシステム20bの無線信号を検出し、その検出結果に基づいて、セカンダリシステム20a内において行う通信チャネル又は通信時間を決定する。実際に、この第2の方法では、検出部3336と、制御部3134を用いて行う。図3は、この検出部3336と、制御部3134のブロック構成の詳細を示している。検出部3336、並びに制御部3134は、アンテナ41a、41bと、アイソレータ42と、アンテナ選択部43と、LNALowNoiseAmplifier44と、帯域フィルタ45と、周波数変換部46と、AD変換部47と、検出処理部48と、決定部49とが順次接続されている。アンテナ41~AD変換部47までが検出部3336に属し、検出処理部48並びに決定部49が制御部3134に属する。アンテナ41a、41bは、他のセカンダリシステムからの無線信号を捕捉し、その無線信号を電気信号に変換する。なお、アンテナ41は2個で構成される場合に限定されるものではなく、1個で構成されていてもよいし、3個以上で構成されていてもよい。アイソレータ42は、アンテナ41a、アンテナ41bの何れか一方又は双方から無線信号を受信することができるように切り替えを行う。アンテナ41a、41bの何れか一方のみからでは、広い範囲から無線信号を受信できない場合があるため、双方から信号を受信することができるように調整を行うことが望ましい。アンテナ選択部43は、アイソレータ42におけるアンテナの選択を制御する。LNA44は、信号の中に含まれるノイズ成分の増幅が一定のレベルより低く制御されるような形で信号を増幅する。帯域フィルタ45は、所望の帯域幅を超えて望ましくないスペクトル成分を除去することにより、所望の周波数帯域内にアンテナ41からの出力信号を制限する。周波数変換部46は、受信した信号に周波数変換を施し、これをAD変換部47へ出力する。AD変換部47は、周波数変換部46から供給された信号をデジタル信号に変換する処理を施し、これを検出処理部48へ出力する。検出処理部48は、各種情報を参照しつつ、検出した信号から実際の情報を抽出するための処理動作を実行する。決定部49は、閾値を参照しつつ、検出した信号から読み取るべき情報を決定する。図4は、検出部3336と、制御部3134の動作例を示すフローチャートである。先ずステップS11においてセカンダリシステム20におけるコーディネータ22の電源がONされるパワーオン。次にステップS12へ移行し、アイソレータ42によるスイッチ切り替えを行う。次にステップS13へ移行し、デバイス21の容量や能力に応じて以下の方法A~Cの3つのオプションを選択する。方法Aを選択した場合には、ステップS14へ移行し、ノイズレベルの測定を行う。このノイズレベルの測定は、アンテナ41を介して受信した無線信号について、制御部31による制御の下で測定を行う。次にステップS15、又はステップS16の何れかへ移行する。ステップS15に移行した場合には、検出したノイズレベルに基づいて新たに閾値を設定する。このとき、検出したノイズレベルよりも閾値を高くするようにしてもよいし、低くするようにしてもよい。また検出したノイズレベルに対して所定の演算を施して得られた解を閾値としてもよい。また、ステップS16へ移行した場合には、この検出したノイズレベルそのものを閾値として設定する。次にステップS17へ移行し、実際の検出部3336による検出を開始する。即ち、ステップS18に移行して閾値に基づく信号検出を行う。次に方法Bを選択した場合について説明をする。先ずステップS19へ移行し、予め決められたリファレンスを参照しつつノイズ相関コリレーション分析を行う。このノイズ相関分析は、予め定義したリファレンスと、実際のノイズとの相関を求める、具体的な手法は、いかなる方法を用いてもよい。例えばaiがノイズであり、biがリファレンスである場合、Σi1Naibiを演算することにより相関を求めるようにしてもよい。ちなみに、このリファレンスは、以前から求めたノイズチャートを反映させたものであってもよい。このようにして得られたノイズ相関分析の結果に基づいて閾値を決定してもよいしステップS20、ノイズ相関分析の結果をそのまま閾値としてもよいステップS21。次にステップS22へ移行し、実際の検出部3336による検出を開始する。即ち、ステップS23に移行して閾値に基づく信号検出を行う。また方法Cへ移行した場合には、ステップS24に移行する。方法Cは、方法Bとその具体的な手法はほぼ同一である。但し、この方法Cでは、ノイズ取得回数の総数n回の全てを参照するのではなく、そのうちの何れか1回または2回以上についてノイズ相関分析を行う。このようにして、セカンダリシステム20aは、アンテナ41を介して他の無線信号成分を受信した場合には、ノイズとの関係において求めた閾値を超えるか否か確認し、その閾値を超える信号成分を受信できたときに初めてプライマリシステム10、又は他のセカンダリシステム20bの無線信号を検出することができたものと判別する。なお、本発明では、上述した実施の形態に限定されるものではなく、あくまでアイソレータ42を閾値のセッティングのために使用するものであってもよい。アイソレータ42をオフにすることにより、システムでは、実データが含まれている信号が入力されるのを防ぐ。かかる段階において受信した信号中にはノイズも含まれている。次にシステムでは、閾値を設定する段階に移行する。閾値を設定後、アイソレータ42をオンにする。その結果、信号はアイソレータ42以降に出力されることとなり、設定した閾値との比較において検出が行われることになる。但しこれらの検出方法は一例であってこれに限定されるものではない。なお、このアイソレータ42は、信号検出以外に他の計測において使用するものであってもよい。次に、本発明を適用したコグニティブ無線通信システム1の動作例について図5を参照しながら説明をする。先ずステップS31において、このコグニティブ無線通信システム1が予め決められたルーチンに基づいて動作するものであるのか、或いはユーザカスタム設定が可能であるかを分類する。仮にユーザカスタム設定が可能であれば、どのチャネルをスキャンするのか、閾値の検出を行う際にはその検出レートやスキャニングのレート、送信出力、動作チャネル、動作時にいかなる周波数帯域BWを使用するのか、使用する通信方式、通信時においてマイクロフォンを使用するか、等を適宜ユーザ側で設定することとなる。次にデータベース5の有無があるか否かを確認する。データベース5が存在しない場合には、第1の方法による通信干渉の防止を行うことができない。かかる場合には、第2の方法により通信干渉防止処理を行う。データベース5が存在する場合には、ステップS32に示すように、先ずデータベース5へアクセスするとともに、そのデータベースに記録されている属性情報を読み込む。このときプライマリシステム10がテレビシステムの場合には、現在使用中のTVチャネルの番号、テレビはいかなるチャネルを選択可能か、使用中チャネル、空きチャネル、通信サービスに必要な送信出力、各チャネルにおいて求められる送信出力、その他、各チャネルの通信時間や通信方式等の各属性情報を読み出す。次にステップS33へ移行し、第1の方法に基づいて実行したデータベース5において特定される全てのチャネルを検出し、又は第2の方法によりチャネルを検出する。かかる場合には、第2の方法に基づいて実行する場合には、閾値以上の信号の検出を行ってGUIGraphicalUserInterface上への表示を行い、またコグニティブ無線通信を行う上での通信干渉を防止するための各種制御を行う。このステップS33終了後、信号の特定が不可能であった場合にはステップS34へ移行し、信号の特定が可能であった場合には、ステップS35へ移行する。ステップS34に移行した場合に、動作させるためのチャネルや、BWの選定を行う。選定したチャネルが有効でなければ図中のDへ戻り、この動作をx回繰り返す。またステップS35へ移行した場合には、その信号が現時点において使用可能なものであれば当該信号を特定する。次にステップS36へ移行し、仮に特定した信号がセカンダリシステム20によるものであって、現在使用不可能なものであれば、その干渉レベルを測定してGUI上に表示する。そして、動作が可能であればプロセスをそのまま進行させ、その他のケースでは、チャネルの再選択を行う。更にこのステップS36において有効なチャネルが存在しない場合には、Dへ戻りこの処理をx回繰り返す。ステップS34、ステップS36何れの場合においてもαへ移行する。αに移行した後のフローを図6を参照しながら説明をする。先ずデータを送信時の場合には、ステップS37へ移行する。またデータ受信時にはステップS39へ移行する。ステップS37に移行した場合には、最大のBW、BPSK,QPSK等といった通信方式の選択を行う。また、最大400ms等のようにユーザから特定され、或いは予め決められていた時間の間、信号を送信する。またこの送信の過程において、データベース5において各種属性情報の書き込みを行う。そして、必要に応じて情報をGUI上に表示する。次にステップS38へ移行し、例えば最小100ms等のように、ある時間の間、信号の送信を休止する。その後ステップS41へ移行する。またステップS39へ移行した場合には、送信時間の間、使用していないチャネルを検出し続け、その結果をGUI上に表示する。次にステップS40へ移行し、現在使用しているチャネルの検出を行い、その結果をGUI上に表示する。ステップS40に移行した場合には、閾値以上の信号検出ができない場合に処理を終了し、或いは各種再設定を行う。また有効なチャネル検出を行うことができなかった場合には、Dへ戻り、処理をx回繰り返すようにしてもよい。"