レーザ光により感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像にトナーを付着させてトナー像を形成する現像手段と、を備える画像形成手段と、前記画像形成手段によって形成される前記トナー像としてのパッチ画像のトナー層の厚み及び面積の割合を検出する検出手段と、前記トナー層の厚み及び面積の割合それぞれの許容範囲を示すデータを保存する記憶手段と、前記検出手段が検出した前記トナー層の厚み又は面積の割合が、前記記憶手段が保存しているデータが示す許容範囲内にないとき、前記トナー層の厚み及び面積の割合が前記許容範囲内となる様に前記レーザ光のスポット径を変化させる補正手段と、を備えることを特徴とする画像形成装置。前記補正手段は、前記感光体と前記露光手段との間の前記レーザ光の光路上に配置されたレンズと、前記レンズを前記レーザ光の光路に沿って移動させる調整手段と、を備えていることを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記補正手段は、前記露光手段が有する複数のレーザ光のスポットの中心間の距離を制御することを特徴とする請求項1に記載の画像形成装置。前記検出手段は、前記パッチ画像が形成されていない位置をレーザ光で照射したときの反射光量のピーク位置と、前記パッチ画像の位置をレーザ光で照射したときの反射光量のピーク位置の差から、前記厚みを検出し、前記パッチ画像が形成されていない位置をレーザ光で照射したときの反射光量と、前記パッチ画像の位置をレーザ光で照射したときの反射光量の差から、前記面積の割合を検出することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の画像形成装置。前記スポット径を変化させた後の厚み及び面積の割合の積の、前記検出した厚み及び面積の割合の積に対する変動が閾値以内であることを特徴とする請求項1から4のいずれか1項に記載の画像形成装置。特許文献1に記載の構成は、像担持体上でのトナー層の横方向の広がりについては検出できるが、トナー層の厚み高さについては検出できない。したがって、2つのパッチ画像のトナー層の厚みが異なっていても、同一濃度であると検出する可能性がある。その場合、誤った濃度制御が行われることになり、出力画像品質が低下する。また、画像濃度を低いと判断して、画像濃度を高めるべく現像コントラストが増大するように露光光量や現像電位を制御すると、感光体上に担持されるトナー量が増大する。このとき、感光体上のトナー層は、感光体の表面方向のみならず表面と垂直な方向厚さ方向にも増加する。トナー層が厚すぎると、トナー像を感光体から記録媒体や中間転写体などの像担持体に転写したときにトナーが横方向に広がり、トナー像が像担持体を被覆する面積が目標より大きくなる。トナー像による像担持体の被覆面積が大きくなると、視覚的には濃度が高くなったり、ドットの粒子が粗い画像として映ったりするため、画質が低下することになる。さらに、転写部や定着部において圧力を与えて画像形成を行う場合、トナー像の高さが高いとトナー像が圧力により飛び散りやすいため、画像の粒状性が劣化するという問題がある。なお、画像品質は、粒状性により評価する。粒状性は、例えば、以下の式に示すRMS粒状度をその値とする。ここで、Diは濃度分布であり、Nはサンプルの数であり、は平均濃度である。なお、RMS粒状度の値が大きいほど画像品質が劣化することになる。本発明は、従来技術より画像の劣化を抑えることができる画像形成装置を提供することを目的とする。本発明による画像形成装置によると、レーザ光により感光体を露光して静電潜像を形成する露光手段と、静電潜像にトナーを付着させてトナー像を形成する現像手段と、を備える画像形成手段と、画像形成手段によって形成されるパッチ画像のトナー層の厚み及び面積の割合を検出する検出手段と、トナー層の厚み及び面積の割合それぞれの許容範囲を示すデータを保存する記憶手段と、検出手段が検出したトナー層の厚み又は面積の割合が、記憶手段が保存しているデータが示す許容範囲内にないとき、トナー層の厚み及び面積の割合が許容範囲内となる様にレーザ光のスポット径を変化させる補正手段とを備えていることを特徴とする。トナー像のトナー層の厚みも検出して、面積の割合及び厚みが許容範囲内となる様に、レーザ光のスポット径を制御する。レーザ光のスポット径を変化させても、トナー層の面積の割合と厚みの積は、ほぼ一定となるため、ベタ部や、中間調ハーフトーン部の濃度を一定に保ちながら面積の割合及び厚みを制御することができる。特に、本発明では、厚みを検出して、厚みを許容範囲内となる様に制御するため、トナー層の厚さが厚くなるすぎることを防ぐことができる。よって、トナー像を転写したときにトナーが横方向に広がったり、圧力により飛び散ることを防ぎ、画像の劣化を抑制することができる。本発明を実施するための形態について、以下では図面を用いて詳細に説明する。図1において、感光体であるところの感光ドラム20は、帯電極性が負のアモルファスシリコンドラムであり、図示せぬ電動モータにより矢印方向に回転する。感光ドラム20が回転した状態で、帯電装置2には電圧が印加され、これにより、感光ドラム20表面を帯電電位にする。なお、感光ドラム20の電位が目標値となる様に、感光ドラム20の電位を測定する電位センサ9を配置している。露光装置3は、画像情報に基づいてレーザ光により感光ドラム20を露光し、画像情報に応じた静電潜像を形成する。現像装置4には、不図示の電源により現像電圧が印加され、これにより、現像装置4の現像剤が静電潜像の暗部に付着して現像し、感光ドラム20上にトナー像が形成される。一方、感光ドラム20の下方には、ステアリングローラ23、駆動ローラ22、バックアップローラ24により中間転写ベルト21が張架されている。感光ドラム20上のトナー像は、一次転写装置7により中間転写ベルト21表面に転写される。さらに、中間転写ベルト21上のトナー像は、記録材26がバックアップローラ24と二次転写ローラ25の間を通過する際に、記録材26に転写される。トナー像が転写された記録材26は、図示しない定着装置において加熱、加圧される。これにより、トナー像が記録材26の表面に定着する。本発明による画像形成装置には、中間転写ベルト21上に形成されたパッチ画像のトナー層の厚み高さ及びパッチ画像全体の面積に対するトナー層部分の面積の割合を検出するトナー量検出部5が配置されている。続いて、露光装置3の詳細について説明する。図2の露光光源31は、例えば、中心波長680nmの半導体レーザである。露光光源31より照射されたレーザ光は、焦点調整機構32を備えたコリメートレンズ33を通り平行光となる。レーザ光は、回転する多面体ミラー34で反射し、f-θレンズ35により感光ドラム20に集光して露光スポットを形成する。これにより、露光装置3は、感光ドラム20上を走査する。なお、露光光源31には、レーザの発光タイミング及びレーザ強度の制御を行うレーザドライバ36が接続されている。焦点調整機構32及びコリメートレンズ33を含むコリメートレンズ光学系の詳細を説明する。図3において、フレーム321は、露光光源31からのレーザ光の入射方向及び出射方向に中空を有している。コリメートレンズ33は、ガイド軸322及びリードネジ323により支持され、かつ、リードネジ323の回転に伴ってガイド軸322方向に移動する。なお、コリメートレンズ33は、レーザ光の光路上に配置され、その焦点方向とレーザ光の光軸方向が一致するように支持されている。また、ガイド軸322は、その軸がレーザ光の光軸方向と一致するように設けられている。リードネジ323は、ステッピングモータ324に接続し、ステッピングモータ324の回転に伴って回転する。制御信号によってステッピングモータ324が駆動し、これによりコリメートレンズ33を、レーザ光の光路に沿って動かすことによって、感光ドラム20上の露光スポットのスポット径を変更することができる。ここで、露光スポットの光量分布はガウシアンであり、スポット径とは光量ピーク値の1/e2の値における光量分布の直径である。なお、eは自然対数の底である。続いて、トナー量検出部5について説明する。図4に示す様に、光源51から出力されたレーザ光は、集光レンズ52により、中間転写ベルト21上でスポット状に集光する。中間転写ベルト21で反射したレーザ光は、受光レンズ53によりラインセンサ54上で結像する。ラインセンサ54は、結像した光の反射波形を検出し、反射波形をデジタル信号に変換して記憶部55に保存する。レーザ光の波長はトナー粒子の吸収特性により決定し、例えば、YMCイエロー、マゼンダ、シアントナーに対しては約850nmの光源を使用する。なお、中間転写ベルト21上でのレーザ光のスポット径は、パッチ画像のドット又はライン間の幅より大きくする。これは、レーザ光のスポットがパッチ画像のドット又はライン間で反射すると高さ及び面積を正しく検出できなくなるからである。例えば、最小のラインスクリーン線数を100lpiとすると、パッチ画像のドット又はライン間の幅は、125μm程度になり得る。よって、この場合、例えば、レーザ光のスポット径を500μm程度にする。なお、本実施形態においては、中間転写ベルト21に対する入射角θが45°となる様に光源51を配置している。また、ラインセンサ54は、中間転写ベルト21の面から90°の角度に配置している。しかしながら、配置する角度はこれらに限定されるものではない。反射位置検出部56は、記憶部55に保存された反射波形又は光量の最も強い位置ピーク位置を判定し、判定したピーク位置を反射位置保存部58に保存する。なお、反射位置検出部56は、中間転写ベルト21のパッチ画像のない位置での反射光のピーク位置と、パッチ画像の位置での反射光量のピーク位置をそれぞれ保存する。反射光量検出部57は、記憶部55に保存された反射波形のピーク面積から反射光量を計算し、反射光量を反射光量保存部59に保存する。なお、反射光量保存部59は、中間転写ベルト21のパッチ画像のない位置での反射光量と、パッチ画像の位置での反射光量をそれぞれ保存する。ピーク位置及びピーク面積は、例えば、ガウス関数を用いた最小二乗法によりカーブフィッティングを行い、フィッティング後のガウス関数のパラメータから予測演算することにより求めることができる。ガウス関数は式1に示す様に、x=μを中心とする釣鐘型のピークを持つ関数であり、μはピーク位置を、Aはピークの高さや幅の増減を示している。なお、σは標準偏差であり、Cは、ピークの高さのオフセットである。具体的には、記憶部55に保存されている反射波形データとの誤差が最も少なくなる式1の各パラメータA、C、σ、μを求め、パラメータμをピーク位置として使用し、パラメータAを反射光量とする。なお、ガウス関数ではなく、式2のローレンツ関数によりフィッティングしても良い。ここで、xcはピーク位置、wは半値幅、Aはピークの高さ、Cはオフセットである。なお、式2の場合、記憶部55に保存されている反射波形データとの誤差が最も少なくなる各パラメータA、C、xc、wを求め、パラメータxcをピーク位置として使用し、パラメータAを反射光量とする。さらに、例えば、二次関数にフィッティングする形態であっても、フィッティングを行わず、最大値検出を行う形態であっても良い。図5aに示す様に、パッチ画像が形成されていない中間転写ベルト21の表面の領域にレーザ光を照射してピーク位置502を得たものとする。続いて、図5bに示す様に、パッチ画像505を照射してピーク位置504を得たものとする。この場合、パッチ画像505のトナー層の高さHは、以下の式により求めることができる。H=D/Ntanθここで、Dはピーク位置502とピーク位置504との差であり、Nは受光レンズ53の倍率であり、θはレーザ光の入射角である。なお、ピーク位置は、ラインセンサの各センサの内、受光光量が最も大きくなるセンサの位置に対応する。一方、反射光量の変化は、パッチ画像505のドットの面積Sの割合に依存するため、反射光量の変化からパッチ画像505のドットの面積の割合Sを算出することができる。図20にパッチ画像505を示す。図20に示す様にパッチ画像505は、例えば、中間転写ベルト21の進行方向に対して45°の角度で配置したドットによるラインを含んでいる。なお、ラインの間隔は上述した様にレーザ光のスポットの大きさより小さくする。パッチ画像505がない位置からの反射光量を基準とすると、ラインセンサ54がパッチ画像からの反射光を受けているときの光量の低下は、パッチ画像505のトナー層によるものであり、トナー層の面積の割合に依存する。つまり、ライン間の間隔を短くしてトナー層の面積の割合を多くすると反射光量は低下し、逆に、ライン間の間隔を長くしてトナー層の面積の割合を小さくすると反射光量は増加する。これにより、パッチ画像の単位面積当たりのトナー層の付着量V=S×Hを求めることができる。なお、トナー量検出部5は、中間転写ベルト21ではなく、感光ドラム20のトナー量を求めるものであっても良い。図6の機能ブロック図において、制御部1は、本発明の画像形成装置の全体を制御し、制御部1にプリント信号が入力されることで、画像形成を開始する。また、制御部1は、画像形成前や、連続動作中に所定枚数だけ印刷したときに、画像濃度制御及びトナー量制御を実施する。なお、利用者の操作により画像濃度制御及びトナー量制御を開始することもできる。本実施形態において、制御部1は、焦点調整機構32及びコリメートレンズ33と共に、レーザ光のスポット径を変化させる補正部を構成する。また、付着量演算部6は、上述した通り、反射位置保存部58及び反射光量保存部59に保存されたデータからトナー量を検出する。なお、記憶部10は、露光装置3による露光スポット径とコリメートレンズ33の位置との関係、画像濃度と露光量の変換テーブルを保持している。その他、記憶部10は、前回制御時の露光スポット径、帯電装置2及び現像装置4への印加電圧についての情報も保持している。また、コリメートレンズ駆動部11は、制御部1からの制御により露光装置3のコリメートレンズ33を駆動する。さらに、感光ドラム電位測定器12は、感光ドラム20の帯電電位を測定する。続いて、トナー量制御について説明する。なお、本実施形態においては、トナー量制御の実施前に画像濃度の調整を行っておく。具体的には、例えば、ベタパッチ画像を形成して図7に示す様な、現像コントラストと画像濃度の関係を求めて、最適な現像コントラストを設定しておく。画像形成の開始により、帯電装置2及び感光ドラム電位測定器12が作動して、感光ドラム20を予め決められた電位に帯電させる。その後、図8のS81において、現像装置4及び一次転写装置7が作動して中間転写ベルト21に濃度50のパッチ画像を形成する。パッチ画像としては、例えば、中間転写ベルト21の移動方向に対して45°の角度の141本のラインを使用する。なお、パッチ画像の形成条件は、前回のトナー量制御によって決められ、記憶部10に保存されている値を使用する。S82において、付着量演算部6は、トナー量検出部5から得たデータによりパッチ画像のトナー層の面積の割合及び高さを算出する。S83において、制御部1は、算出した面積の割合及び高さが、記憶部10に保存しているそれぞれの基準に適合するか否かを判定する。具体的には、面積の割合及び高さが、それぞれの、最小値と最大値で規定される許容範囲内にある場合には基準に適合すると判定する。なお、最大値及び最小値は、トナー層の高さ及び面積の割合と粒状性の関係より予め定めておく。基準に適合していない場合、制御部1は、S84において、露光装置3のスポット径を変更して、スポット径とトナー層の高さ及び面積の割合の関係を評価する。具体的には、制御部1は、露光装置3のコリメートレンズ33を移動させて、スポット径を現在の設定より所定値だけ増減させて上記パッチ画像を形成し、それぞれの、トナー層の高さ及び面積の割合を測定する。制御部1は、トナー層の高さ及び面積の割合が基準範囲内となるまで、スポット径の調整を繰り返す。図9は、スポット径とトナー層の高さの関係を示す図である。なお、図9に示す関係は、感光ドラム20の膜厚の変化や現像性の変化によって変わるため、制御毎に調べる必要がある。制御部1は、S85において、評価結果に基づき面積及び高さの両方が基準範囲内となるスポット径を決定し、決定したスポット径となる様にコリメートレンズ33を制御する。なお、調整後の単位面積当たりのトナー量V面積の割合S×高さHの、調整前のトナー量に対する変動が閾値以内となる様に、制御部1は、トナー層の高さ及び面積の割合を調整する。これは、調整済みである画像濃度とトナー量が対応しており、一方のみを制御すると画像濃度が変化するからである。本実施形態においては、露光装置3のスポット径を変更することで、1ドットの潜像プロファイル、つまり面積の割合及び高さの制御を行う。ここで、露光装置3のスポット径が、潜像プロファイルに及ぼす影響を述べる。まず、露光装置3のスポット径を40μm、50μm、60μmとしたときの潜像プロファイルのシミュレーション結果を説明する。ここで、感光ドラム20の膜厚は25μmで一定とした。また、シミュレーションでの露光条件は、各スポット径に対して黒ベタでの現像コントラストが一定となる様にした。結果を図10に示す。図10に示す様に、スポット径が小さくなるに伴い、潜像プロファイルの現像電位面での傾きが大きく、現像電位面に対する深さが深い潜像となる。つまり、スポット径を小さくすると、1ドットを形成しているトナー層の面積が小さくなり、高さが高くなることが分かる。これは、スポット径が小さくなることによって、露光プロファイルのある露光強度における傾きが大きく、光量ピーク値が大きくなるためである。つまり、感光ドラム20の電荷発生層に生成される励起キャリア数は、露光強度に依存するため、露光プロファイルの傾きや、光量ピーク値は、電荷発生層に生成される励起キャリア分布の傾き及びピーク値に反映されるからである。よって、露光スポット経により、単位面積当たりのトナー量V=面積の割合S×高さHの値をあまり変化させずに、面積の割合及び高さを変更することができる。なお、トナー付着量の変動を閾値以内に保ちながら、面積の割合及び高さを共に基準値内にすることができない場合には、後述する第二実施形態の方法を併用する。本実施形態による画像形成装置の効果について説明する。本実施形態では、粒状性を良好に保ちながら画像濃度制御を行うために、中間転写ベルト21でのトナー層の高さを常に測定して制御する。本発明の効果を確認する為に画像形成を五万枚程度行った。その結果を図11に示す。図11から、画像濃度を制御しつつ、粒状性の劣化を抑制できているのがわかる。実際の結果をより詳しく述べると、まず、画像形成前の画像濃度の調整で、現像コントラスト及び露光スポットのスポット径を決定した。なお、スポット径は50μmとした。そして、約8千枚印刷したところで、パッチ画像のトナー層の高さが許容する最大値を10μ以上超え、よって、スポット径を55μmに変更した。その後、約千枚印刷するたびに現像コントラスト及び露光装置3のスポット径が再設定されて画像形成が行われた。以上、本発明においては、トナー層の高さも考慮して、画像を構成するドットやラインの潜像プロファイルを制御する。これにより、ベタ部の画像濃度を一定に保ちつつ、中間調の粒状性を維持することが可能となる。続いて、第二実施形態について説明する。なお、第一実施形態と同じ構成要素には同じ参照符号を付与して詳細な説明は省略する。第一実施形態は、1つのレーザ光の露光スポット径を変更するものであったが、本実施形態では、二つのレーザ光におけるスポットの重なりを用いて、露光スポット径の制御を行う。このため、図12に示す様に、本実施形態における露光装置3は、複数個、例えば、16個のレーザ光源を有する面発光レーザを露光光源71として使用する。なお、図13に示す様に、16個のレーザは、走査面に対して所定角度、例えば、15°の傾きの直線上に配列されている。各レーザの感光ドラム20上における露光スポットの光量分布はガウシアンであり、全て同一の分布を形成する。感光ドラム20上に形成される露光スポットの解像度は、例えば、レーザの主走査方向、副走査方向共に1200dpiであり、スポット径は、例えば、50μmである。また、フォトダイオード72は、感光ドラム20上の走査タイミングを検知する。続いて、本実施形態における露光装置3の感光ドラム20の走査について説明する。図14の実線の円は、露光光源71の16個のレーザが、回転する多面体ミラー34のある面の走査を開始した時点で感光ドラム20上に生じるスポットである。16個のレーザのスポットが感光ドラム20の副走査方向に対して一列に並んでいるのは、16個のレーザの発光タイミングをずらしているためである。以下、この実線の円のスポットによる走査を第一走査と呼ぶ。図14の点線の円は、実線の円の走査に使用した、多面体ミラー34の次の面の走査を開始した時点で感光ドラム20上に生じるスポットである。以後、点線の円のスポットによる走査を第二走査と呼ぶ。多面体ミラー34の連続する2つの面による走査の際に、図14に示す様に、感光ドラム20上でのスポットの中心を僅かにずらして重ね合わせることで、感光ドラム20上に、各露光スポットの合成である積算光量プロファイルを形成する。なお、これは、第一走査時の走査開始タイミングに対して、第二走査時の走査開始タイミングをずらすことにより実現することができる。2つのスポットの中心間の距離、つまり、ずれ量をΔとすると、第一走査時と第二走査時の走査開始時のタイミングのずれ量に応じて、スポットの中心間のずれ量Δを変化させることができる。本実施形態における画像形成装置の機能ブロック図は図6に示す第一実施形態と同じである。以下に、トナー量制御方法について説明する。図15において、S51からS53は、図8のS81からS83と同じであり説明を省略する。S53において、基準に適合していない場合、S54において、ずれ量を変更して、ずれ量とトナー層の高さ及び面積の割合の関係を評価する。ずれ量の変更は、上述した様に、第一走査及び第二走査のタイミングのずれを変更することにより行う。具体的には、制御部1は、ずれ量を現在の設定より所定値だけ増減させて上記パッチ画像を形成し、それぞれの、トナー層の高さ及び面積の割合を測定して、共に基準内となるずれ量を探索する。図16は、ずれ量と高さの関係を示す図である。なお、図16に示す関係は、感光ドラム20の膜厚の変化や現像性の変化によって変わるため、制御毎に調べる必要がある。制御部1は、トナー層の高さが基準範囲内となったときのスポット中心のずれ量となる様に、第一走査及び第二走査のタイミングのずれを設定する。本実施形態においては、露光装置3のスポット中心のずれ量を変化させ、これにより積算した光量のプロファイルを変化させて、潜像プロファイルの現像電位面での傾き及び現像電位面に対する深さを制御している。以下、ずれ量が、露光プロファイル及び潜像プロファイルに与える影響を述べる。まず、ずれ量を、0μm、10μm、20μmとしたときの露光プロファイルのシミュレーション結果を図17に示す。ずれ量を増大させることによって、露光プロファイルの傾き及び光量ピークのピーク値が減少する。なお、ずれ量を大きくしすぎると、露光プロファイルが2つのピークを持つ形状となるが、2つのピークが生じない範囲で使用する。また、スポット間のずれ量を、0μm、10μm、20μmとしたときの1ドットの潜像プロファイルのシミュレーション結果を図18に示す。なお、感光ドラム20の膜厚を25μmとした。シミュレーションでの露光条件は、第一走査及び第二走査によって1ドットの積算した光量のプロファイルを形成し、そのドットによって形成された黒ベタでの現像コントラストが一定となるようにしている。図18より、スポット間のずれ量を増加させるに伴い、潜像プロファイルの現像電位面での傾きが小さく、現像電位面に対する深さが浅い潜像となることが分かる。つまり、ずれ量を大きくすると、トナー層の面積が大きくなり、高さが低くなる。以上、2つのビームのスポット中心のずれ量を変化させても、トナー層の高さ及び面積を制御することができる。本実施形態による画像形成装置の効果について説明する。本発明の効果を確認する為に画像形成を五万枚程度行った。その結果を図19に示す。図19から、単一のスポットずれ量が0では、印刷枚数が増加するに伴って粒状性が劣化する。これに対して、本実施形態における画像形成装置は、ずれ量を変更することで粒状性の劣化を防いでいる。以上、本発明に係る画像形成装置によれば、感光ドラム20上のトナー層の高さを一定に保つことができる。これにより、経時の使用、環境変化、現像剤をはじめとする化成品材料の劣化に伴う粒状性の劣化を抑え、画像品質を維持することができる。