"観察者が時分割多重立体3次元イメージを見るための光偏光状態変調器であって、前記光偏光状態変調器は交互順に、入力偏光状態にありシーンの第1および第2斜視イメージを搬送する光を、更新イメージ部分を含む第1および第2サブフレームにおいて受信し、前記光偏光状態変調器は、光学的に直列接続された第1および第2液晶デバイスであって、前記第1および第2液晶デバイスに対して印加された電圧に応じて、前記第1および第2液晶デバイスを通過する偏波光の偏光状態を変化させる、第1および第2液晶デバイスを備え、前記第1および第2液晶デバイスは、それぞれダイレクタの第1および第2セットを有し、印加された等電圧が除去されると、前記第1および第2セット内のダイレクタを協調して緩和させることにより、偏光状態変化を動的にオフセットして、前記第1および第2液晶デバイスを通過して出射する入射光の複数波長が前記入力偏光状態になるようにする方向を向いており、前記光偏光状態変調器はさらに、第1および第2駆動信号を前記第1および第2液晶デバイスに対して出力する駆動回路であって、前記第1および第2駆動信号は、前記第1および第2液晶デバイスの低振幅ダイレクタフィールド状態を確立させる低振幅レベルを含み、前記第1および第2駆動信号は、前記第1および第2液晶デバイスの高振幅ダイレクタフィールド状態を確立させる低振幅レベルから高振幅レベルまでのパワー有り遷移を有するパルスを含む、駆動回路を備え、前記第1および第2駆動信号は、前記第1および第2サブフレームの一方の間に協調動作して、前記第1および第2液晶デバイスにおいて、前記ダイレクタが前記いずれかのサブフレームの前記更新イメージ部分の間に緩和する起点となる前記高振幅ダイレクタフィールド状態を形成させ、前記第1および第2セット内の前記ダイレクタが前記偏光状態変化をオフセットして、前記第1および第2液晶デバイスの組み合わせを通過する前記イメージ搬送偏波光に対して前記入力偏光状態と等しい第1出力偏光状態を与えるようにし、前記第1および第2駆動信号は、前記第1および第2サブフレームの他方の間に協調動作して、前記第1および第2液晶デバイスにおいて、前記サブフレームの他方の前記更新イメージ部分の間に前記低振幅ダイレクタフィールド状態と前記高振幅ダイレクタフィールド状態を形成させ、前記第1および第2セット内のダイレクタが前記偏光状態変化をオフセットしないようにして、前記第1および第2液晶デバイスの組み合わせを通過する前記イメージ搬送偏波光に対して前記第1出力偏光状態とは異なる第2出力偏光状態を与えるようにすることを特徴とする光偏光状態変調器。前記第1および第2セット内のダイレクタは、前記第1および第2セットの他方のダイレクタの90°回転した鏡像として構成されていることを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、ねじれネマチックタイプであることを特徴とする請求項2記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、同量かつ反対キラリティーのカイラル成分を含むことを特徴とする請求項3記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、光通信面を含み、複数の光軸を有するパイセルタイプであり、前記複数の光軸は、前記光通信面に対する投影が直交するように配置されていることを特徴とする請求項2記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、配向層面接触ダイレクタを有する電気制御複屈折タイプであり、前記第1および第2液晶デバイスの一方の前記面接触ダイレクタは、前記第1および第2液晶デバイスの他方の前記面接触ダイレクタと直交していることを特徴とする請求項2記載の光偏光状態変調器。前記光偏光状態変調器は、光入射面と光出射面を有し、前記光偏光状態変調器は、互いに光学的に関連付けられたイメージ源と入力偏光器を備え、前記イメージ源は、前記第1および第2斜視イメージを交互順に生成し、前記入力偏光状態にあり前記第1および第2斜視イメージを搬送する光は、前記入力偏光器を出射して前記光入射面に入射し、前記光偏光状態変調器はさらに、伝送媒体によって前記光出射面から分離され、前記第1および第2サブフレームの間に前記第1および第2出力偏光状態の前記イメージ搬送偏波光を受信するように構成された第1および第2ビューデバイスを含むパッシブデコーダを備え、前記第1ビューデバイスは、前記第1出力偏光状態の伝送光および前記第2出力偏光状態のブロック光へ向けられた第1伝送偏光軸を有する第1偏光器を備え、前記第2ビューデバイスは、前記第2出力偏光状態の伝送光と前記第2出力偏光状態のブロック光へ向けられた第2伝送偏光軸を有する第2偏光器を備え、前記パッシブデコーダは、前記第1ビューデバイスと前記第2ビューデバイスにより、前記第1および第2サブフレームの間に前記観察者に対して前記第1および第2斜視イメージを提示することを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記光偏光状態変調器は、光入射面と光出射面を有し、前記光偏光状態変調器は、前記第1および第2斜視イメージを搬送する光を出射するイメージ源を備え、前記光は、伝送媒体を通過し、入力偏光器を通過して、前記光入射面に入射する前記入力偏光状態の前記第1および第2斜視イメージを搬送する光を生成し、前記光偏光状態変調器はさらに、前記光出射面に関連付けられた分析偏光器を備え、前記第1および第2出力偏光状態の一方にある前記イメージ搬送偏波光は、前記分析偏光器を通過して、前記観察者に対して前記第1および第2斜視イメージの対応する方を提示することを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記入力偏光器と前記分析偏光器はそれぞれ、互いに横向きに相対する入力フィルタ伝送偏光軸と分析フィルタ伝送偏光軸を備えることを特徴とする請求項8記載の光偏光状態変調器。光入射面と光出射面が前記第1および第2液晶デバイスに関連付けられており、前記第1および第2液晶デバイスは、複屈折により特徴付けられる液晶材料を備え、前記液晶材料の軸外複屈折効果はシステム特性視野角範囲に寄与し、前記光偏光状態変調器はさらに、前記入力偏光状態にあり前記第1および第2斜視イメージを搬送する光が出射して前記光入射面に入射するように構成された入力偏光器、前記第1および第2サブフレームの間に前記第1および第2出力偏光状態の前記イメージ搬送偏波光を受信する出力偏光器、前記入力偏光器と前記出力偏光器の間に配置され、軸外複屈折効果を少なくとも部分的にオフセットして前記システム特性視野角範囲よりも広いシステム視野角範囲を生成する、複屈折補償器、を備えることを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記複屈折補償器は、C補償器を含むことを特徴とする請求項10記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、電気制御複屈折タイプであることを特徴とする請求項11記載の光偏光状態変調器。前記入力偏光器と前記出力偏光器はそれぞれ、横方向に相対する入力フィルタ伝送偏光軸と出力フィルタ伝送偏光軸を有し、前記C補償器は前記光出射面と前記出力偏光器の間に配置されていることを特徴とする請求項11記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、電気制御複屈折タイプであることを特徴とする請求項13記載の光偏光状態変調器。前記複屈折補償器は、横方向に配向された第1および第2遅軸をそれぞれ有する第1および第2の2軸複屈折層を含むことを特徴とする請求項10記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、垂直配向ネマチックタイプであることを特徴とする請求項15記載の光偏光状態変調器。前記入力偏光器と前記出力偏光器はそれぞれ、横方向に相対する入力フィルタ伝送偏光軸と出力フィルタ伝送偏光軸を有し、前記第1および第2液晶デバイスは前記第1および第2の2軸複屈折層の間に配置されていることを特徴とする請求項15記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、垂直配向ネマチックタイプであることを特徴とする請求項17記載の光偏光状態変調器。光入射面と光出射面が前記第1および第2液晶デバイスに関連付けられており、前記第1および第2液晶デバイスは、システム特性コントラスト比に寄与する波長分散を示す複屈折により特徴付けられる液晶材料を備え、前記光偏光状態変調器はさらに、前記入力偏光状態にあり前記第1および第2斜視イメージを搬送する光が出射して前記光入射面に入射するように構成された入力偏光器、前記光出射面に隣接して配置され、前記第1および第2偏光状態の前記イメージ搬送光に対して回転偏光を与える4分の1波長光遅延器、伝送媒体によって前記光出射面と前記4分の1波長光遅延器から分離され、前記第1および第2サブフレームの間に前記第1および第2出力偏光状態の前記回転偏光された前記イメージ搬送光から前記回転偏光を受信しまたは除去するように構成された、第1および第2ビューデバイスを含むパッシブビューデコーダ、を備え、前記第1ビューデバイスは、遅軸を有する第1の4分の1波長光遅延器を備え、前記第1の4分の1波長光遅延器は、前記第1の4分の1波長光遅延器の前記遅軸に相対的に向けられた第1伝送軸を有する第1偏光器と強調動作して前記第1出力偏光状態の光を伝送するとともに前記第2出力偏光状態の光をブロックし、前記第2ビューデバイスは、遅軸を有する第2の4分の1波長光遅延器を備え、前記第2の4分の1波長光遅延器は、前記第2の4分の1波長光遅延器の前記遅軸に相対的に向けられた第2伝送軸を有する第2偏光器と強調動作して前記第2出力偏光状態の光を伝送するとともに前記第1出力偏光状態の光をブロックし、前記光出射面に隣接して配置された前記4分の1波長光遅延器、前記第1の4分の1波長光遅延器、および前記第2の4分の1波長光遅延器はそれぞれ、前記液晶材料の複屈折における波長分散と実質的に合致する波長分散によって特徴付けられる複屈折材料を備え、前記第1および第2サブフレームの間に前記観察者に対して、前記システム特性コントラスト比よりも高いコントラスト比を示す前記第1および第2斜視イメージを提示することを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記光偏光状態変調器はさらに、前記光出射面と前記パッシブビューデコーダの前記第1および第2偏光器の間に配置されたC補償器を備えることを特徴とする請求項19記載の光偏光状態変調器。前記C補償器は、前記光出射面に隣接して配置された前記4分の1波長光遅延器に取り付けられていることを特徴とする請求項20記載の光偏光状態変調器。前記C補償器は、前記第1および第2の4分の1波長光遅延器にそれぞれ取り付けられた第1および第2部分を含むことを特徴とする請求項20記載の光偏光状態変調器。前記光偏光状態変調器はさらに、前記第1および第2ビューデバイス内にそれぞれ含まれ、異なる複屈折特性によって特徴付けられる、第1および第2複屈折補償器を備えることを特徴とする請求項19記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2複屈折補償器の少なくとも一方は、A補償器層とC補償器層を含むことを特徴とする請求項23記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2複屈折補償器はそれぞれ、異なる光遅延値を有するA補償器層とC補償器層を含むことを特徴とする請求項24記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、電気制御複屈折タイプであることを特徴とする請求項25記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2複屈折補償器の他方は、2軸複屈折層を含むことを特徴とする請求項24記載の光偏光状態変調器。前記第1および第2液晶デバイスは、垂直配向ネマチックタイプであることを特徴とする請求項27記載の光偏光状態変調器。前記光偏光状態変調器はさらに、前記第1および第2液晶デバイスに関連付けられ、デバイス動作温度情報を測定する温度センサ、前記第1および第2液晶デバイスの前記ダイレクタフィールド状態に対応する温度依存位相シフト応答データを格納するメモリ、前記駆動回路に関連付けられ、2分の1波長偏光状態変化を確立させる第1および第2駆動信号を生成する処理回路、を備え、前記処理回路は、前記測定したデバイス動作温度情報に対応する前記位相シフト応答データにアクセスし、前記駆動回路に、広範な温度範囲にわたって前記2分の1波長変更状態変化に対応する固定位相シフトを実質的に維持する高振幅レベルと低振幅レベルの前記第1および第2駆動信号を生成させることを特徴とする請求項1記載の光偏光状態変調器。前記温度依存位相シフト応答データは、実測により生成されることを特徴とする請求項29記載の光偏光状態変調器。前記温度依存位相シフト応答データは、シミュレーションによって生成されることを特徴とする請求項29記載の光偏光状態変調器。観察者が時分割多重立体3Dイメージを見るための光偏光状態変調器は、上述の欠点を有していない。偏光状態変調器は、交互の順序で、入力偏光状態の光を受信し、シーンの第1および第2斜視イメージを、更新したイメージ部分を含む第1および第2サブフレームにより搬送する。偏光状態変調器の望ましい実施形態は、第1および第2液晶デバイスを備える。これら液晶デバイスは光学的に直列に結合され、通過する偏波光の偏光状態が、第1および第2液晶デバイスに印加される電圧に応じて変化するように構成されている。第1および第2液晶デバイスは、それぞれ第1および第2ダイレクタセットを有し、印加された等電圧が除去されると、第1および第2セット内のダイレクタが協調して緩和され、これにより偏光状態変化を動的にオフセットして、第1および第2液晶デバイスの組み合わせを通過し出射する入射光の複数波長が入力偏光状態になるように、構成され方向付けられている。駆動回路は、第1および第2駆動信号を、それぞれ第1および第2液晶デバイスへ提供する。第1および第2駆動信号は、第1および第2液晶デバイスについて低振幅ダイレクタフィールド状態を形成する低振幅レベルを含む。第1および第2駆動信号は、低振幅レベルから高振幅レベルのパワー有り遷移を有するパルスを含む。このパルスにより、第1および第2液晶デバイスについて高振幅ダイレクタフィールド状態が形成される。第1および第2駆動信号は、第1および第2サブフレームの一方の間に協調動作し、第1および第2液晶デバイスの一方において、高振幅ダイレクタフィールド状態を形成させる。ダイレクタは、サブフレームの更新イメージ部分の間に高振幅ダイレクタフィールド状態から緩和し、第1および第2セット内のダイレクタは偏光状態変化をオフセットする。偏光状態変化をオフセットするダイレクタは、第1および第2液晶デバイスの組み合わせを通過するイメージ搬送偏波光に対して、入力偏光状態である第1出力偏光状態を提供する。第1および第2駆動信号は、第1および第2サブフレームの他方の間に協調動作し、第1および第2液晶デバイスの他方において、サブフレームの他方の更新イメージ部分の間に低振幅ダイレクタフィールド状態および高振幅ダイレクタフィールド状態を形成させ、第1および第2セット内のダイレクタが偏光状態変化をオフセットしないようにする。偏光状態変化をオフセットしないダイレクタは、第1および第2液晶デバイスの組み合わせを通過するイメージ搬送偏波光に対して、第1出力偏光状態とは異なる第2出力偏光状態を与える。2つの補償液晶デバイスの有用な特性は、同じ電圧が双方に印加されると、印加電圧レベルによらず、一方の液晶デバイスが、他方の液晶デバイスによって入力偏光状態に対してもたらされた変化を補償することである。さらに、印加電圧がある電圧から他の電圧へ変化し、液晶デバイス内の液晶材料が新たな電圧レベルへ緩和すると、緩和期間全体にわたって偏光状態補償が生じる。これを動的補償と呼ぶ。したがって、双方の液晶デバイスに対して電圧が印加され、除去されると、組み合わせを通過する光の偏光状態を変化させることなく、緩和プロセス全体にわたって補償し続ける。したがって、液晶デバイスの遅くパワー不足な遷移は、偏光状態の変化を顕出させない。開示する駆動方式は、この後者の特性の利点を享有し、これにより高速スイッチング偏向変調器動作を実現することができる。2つの液晶デバイスは、遅くパワー不足の遷移によって、光学的変化をともなうことなく低電圧偏光状態にリセットすることができるからである。光偏光状態変調器は、パッシブまたはアクティブビュー眼鏡とともに用いるために構成された立体3Dシステムに組み込むことができる。パッシブビュー眼鏡を用いるシステムに対して、イメージ源と入力偏光器は、互いに光学的に関連付けられている。イメージ源は、第1および第2斜視イメージを交互順序で生成し、入力偏光状態にあり第1および第2斜視イメージを搬送する光は、入力偏光器を出射して光偏光状態変調器の光入力面に入射する。パッシブデコーダは、第1および第2ビューデバイスを備える。これらデバイスは、伝送媒体によって光偏光状態変調器の光出射面から分離され、第1および第2サブフレームの他方の間に第1および第2出力偏光状態のイメージ搬送偏波光を受信するように構成されている。第1ビューデバイスは、第1伝送偏光軸を有する第1偏光器を備える。この第1伝送偏光軸は、第1出力偏光状態の光を伝送し、第2出力偏光状態の光をブロックするような方向を向いている。第2ビューデバイスは、第2伝送偏光軸を有する第2偏光器を備える。第2伝送偏光軸は、第2出力偏光状態の光を伝送し、第1出力偏光状態の光をブロックするような方向を向いている。上記のようなパッシブビュー眼鏡は、第1および第2サブフレームの他方の間に、観察者に対して第1および第2斜視イメージを提供する。アクティブビュー眼鏡を用いるシステムに対して、イメージ源は光を出射する。この光は、第1および第2斜視イメージを搬送し、伝送媒体を通過し、入力偏光器を通過して2つの光偏光状態変調器それぞれの光入射面に入射する、入力偏光状態の第1および第2斜視イメージを搬送する光を生成する。各光偏光状態変調器は、光偏光状態変調器の光出射面と光学的に関連付けられた分析偏光器を有する。第1および第2出力偏光状態の一方のイメージ搬送偏波光は、この光偏光状態変調器を通過して、観察者に対して対応する第1および第2斜視イメージの一方を提示する。各光偏光状態変調器の入力偏光器と分析偏光器はそれぞれ、入力フィルタ伝送偏光軸と分析フィルタ伝送偏光軸を有する。これら軸は互いに横方向に関連付けられている。その他の側面と利点は、添付する図面とともに、以下の望ましい実施形態の説明から明らかになるであろう。望ましい実施形態は、光学的に直列に配置され、入力偏光状態の入射光が通過する、第1および第2液晶デバイスに基づいている。第2液晶デバイスは、第1液晶デバイスが入力偏光状態に対してもたらした変化を補償して、第1および第2液晶デバイスを通過する法線入射光の全波長の偏光状態を変化させない特性を提示する。補償とは、光学的に直列配置され、偏波光が通過する第1および第2液晶デバイスについて用いる場合、どのような態様で第1液晶デバイスが第1液晶デバイスに入射する光の入力偏光状態を変化させた場合においても、第2液晶デバイスがその変化を反転またはオフセットさせて、第2液晶デバイスを出射する光の出力偏光状態が入力偏光状態と等しくなるようにすることを意味する。補償するため、第1および第2液晶デバイスは、以下の条件を満たす。1液晶デバイスは、同じセルギャップを有する。2液晶デバイスは、カイラル成分が添加されない限り、同じ液晶材料で満たされている。その場合、同成分は同等の反対キラリティーを有する。3例えば2つの液晶デバイス間に配置された遅延板や偏向器のような偏光変更光素子は存在しない。42つの液晶デバイスにおける一方のダイレクタフィールドは、他方の液晶デバイスにおけるダイレクタフィールドの90°回転した鏡像である。この最後の条件を満たすため、2つの液晶デバイスには同じ電圧が印加され、または同じ印加電圧が他方の同じ印加電圧に変化する。また、2つの液晶デバイスにおける液晶ダイレクタフィールドは、新たな対応する均衡状態へ動的に緩和する。これらに異なる電圧が印加されると、2つの液晶デバイスは補償しない。液晶ダイレクタフィールドは、液晶デバイス全体にわたって変化すると、液晶分子の局所光軸の方向を表す。液晶ディスプレイにおけるダイレクタフィールドは、デバイス全体にわたって方向が継続的に変化することができるダイレクタセットによって特徴付けられる。図1は、単位ベクトルnで表すダイレクタの方向または局所光軸を、液晶材料を間に含む基板の1つと平行な平面10との間でダイレクタがなす角度である傾斜角θと、ダイレクタnの平面10に対する投影12がX軸となす角度であるアジマス角φとによって表すことができることを示す。図2は、第1液晶デバイス左側のグラフと第2液晶デバイス右側のグラフの傾斜角プロファイルとアジマス角プロファイルの例を表す2つのグラフである。液晶デバイスの厚さ次元Z軸全体にわたる様々な場所において傾斜角とアジマス角がどのように変化するかを示す。これらプロファイルは、各デバイスのダイレクタフィールド状態を定義する。第1液晶デバイスにおけるZ軸に沿った任意位置zにおけるダイレクタの方向は、傾斜角θ1zとアジマス角φ1zによって表すことができる。第2液晶デバイスにおける任意位置のダイレクタの方向は、傾斜角θ2zとアジマス角φ2zによって表すことができる。偏光状態補償のための条件4の数学表現、すなわち第2液晶デバイスにおけるダイレクタフィールドは、第1液晶デバイスにおけるダイレクタフィールドの90°回転した鏡像であることは、2つの等式によって表すことができる。θ2z=-θ1d-zφ2z=φ1d-z-90°dは2つの液晶デバイスのセルギャップである。液晶デバイスの入射面においてz=0であり、液晶デバイスの出射面においてz=dである。説明目的のため、上記等式は、第1および第2液晶デバイスの傾斜角プロファイルとアジマス角プロファイルを示す図2の例に従う。図3A、3B、3C、3Dは、パッシブまたはアクティブビュー眼鏡および実質的に等しい時間の交互サブフレームの間にシーンの第1左眼斜視イメージと第2右眼斜視イメージを生成するイメージ源22と併せて用いる、立体3Dビューのための偏光変調器20の実施形態1を示す。図3Aは、左側の入力偏光器24の後に第1TNデバイス26と第2TNデバイス28が光学的に直列に連結され、これらは従来の90°TNタイプのものである構成を示す。第1TNデバイス26は、光学的に透明な電極層32が形成された内部面を有するガラス基板30間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ34cと電極面非接触ダイレクタ34nを含む。第2TNデバイス28は、光学的に透明な電極層38が形成された内部面を有するガラス基板36間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ40cと電極面非接触ダイレクタ40nを含む。入力偏光器24は、イメージ源22から伝搬し左右眼斜視イメージを搬送する光に対して垂直入力偏光状態または方向42を与える。図3Aは、ディスプレイ駆動回路52内の各スイッチ501と502によって概略的に示すように、TNデバイス26と28双方に印加される同じ低電圧振幅駆動信号VLを示す。駆動信号VLは、TN閾値電圧未満またはゼロである。この電圧において、TNデバイス26と28内の面非接触ダイレクタ34nと40nは、Z軸方向において入射面54から出射面56に向かって均一に90°回転する。TNデバイス26における回転方向は左回りであり、TNデバイス28における回転方向は右回りである。各TNデバイス26と28は、導波路プロセスにおいて、イメージ源22から伝搬する入射光の垂直入力偏光方向420°を90°回転すると考えることができる。TNデバイス26は垂直入力偏光方向42を左回りに90°回転し、TNデバイス28は反対の右回りに-90°回転して元の垂直入力偏光方向420°に戻すことにより、この回転を反転する。TNデバイス26と28の組み合わせは、入射光が通過して出力偏光状態または方向44となった後に、入射光の偏光状態が無変化を維持して、出力偏光状態または方向44が入力偏光方向42と同じになるように、補償する。図3Bは、TNデバイス26と28に印加される同じ高電圧振幅駆動信号VHを示す。これは面非接触ダイレクタ34nと40nを、ダイレクタ34cと40cの薄層を除いて電極層32と38によってそれぞれ規定される液晶デバイス境界に対して略垂直に配向する。ここでも、TNデバイス26と28の組み合わせは、この電圧において補償する。図3Cは、駆動信号VHがTNデバイス26と28から除去され駆動信号VLに置き換わってから短時間後におけるダイレクタ方向のスナップショットを示す。これはディスプレイ駆動回路52内の各スイッチ位置501と502によって概略的に示されている。各TNデバイス26と28の中央における小矢印58は、それぞれの面非接触ダイレクタ34nと40nがねじれ状態に戻る緩和途中であることを示す。この場合は動的補償が生じる。図3Dは、TNデバイス26が高電圧振幅駆動信号VHによってONになり、TNデバイス28がVLのままである場合を示す。TNデバイス26と28の組み合わせは、補償を実現していない。TNデバイス26と28に印加される駆動信号が異なるからである。第1TNデバイス26は偏光状態が変化していないが、第2TNデバイス28は偏光状態が-90°回転している。したがってTNデバイス26と28の組み合わせは、偏光状態を入力偏光方向42から水平出力偏光方向44へ、-90°回転する。図4は、実施形態1における電子駆動方式を示す。これにより、2つの偏光状態間の高速なパワー有りスイッチングが可能である。図4aは第1TNデバイス26に印加される駆動信号を示し、図4bは第2TNデバイス28に印加される駆動信号を示す。第1サブフレームの開始点、t=t0において、-VHから開始する高電圧レベルVHが第1TNデバイス26に印加され、ゼロから開始する高電圧レベルVHが第2TNデバイス28に印加される。電圧VHと-VHは振幅が同じであり、ネマチック液晶材料はこれらに対して均等に応答する。極性非依存だからである。振幅が等しいが反対符号の駆動電圧を用いて、トータルのDCバランスを実現し、液晶材料の長期安定性を保つ。VHの振幅は通常25ボルトであるが、所望スイッチング速度と液晶材料の閾値電圧に応じて、より高いまたは低い電圧でもよい。第1TNデバイス26は既に高電圧振幅レベルVHにあり、第2TNデバイス28における0からVHへの遷移はパワー有り遷移であるので、補償を高速に実現し、偏光方向は同期間の図4eに示すように0°の垂直を維持することができる。図4cdは、第1TNデバイス26と第2TNデバイス28の中間におけるダイレクタの中間レイヤ傾斜角が、この電圧において約90°であることを示す図3Bも参照。t=t1において、VL=0であり、VLはTNデバイス26と28双方に対して同時に印加され、t1は、t=t2の第1サブフレーム終了前に液晶材料が実質的に均衡状態へ緩和する第1サブフレーム期間以内において、十分早く選択される。この緩和は図4cdにおいて、同期間中における中間レイヤ傾斜角の低下により示されている図3Cも参照。TNデバイス26と28は、第1サブフレーム全体にわたって補償する。最初は静的補償であり、次は動的補償である。TNデバイス26と28は連携して緩和する。緩和が起こるとしても、t=t1のTNデバイス26と28双方におけるVHからゼロに向かうパワー不足の低速な遷移の光効果は隠蔽されたままでありすなわち、観察者にとっては光学的に視認できない、出力偏光は第1サブフレーム全体において図4eに示すように0°で垂直偏光を維持する。第1サブフレーム終端において、TNデバイス26と28は図3Aに示す低電圧状態である。図4abに示すように、t=t2の第2サブフレーム開始において、TNデバイス26は高電圧レベルVHで再びONになり、TNデバイス28は低電圧レベルVLを維持する図3Dも参照。これら電圧は、t=t3の第2サブフレーム終端まで維持される。t=t2において第1TNデバイス26をゼロからVHへスイッチングすることは、パワー有り遷移であり非常に高速である。図4eに示すように、第2サブフレームの間、TNデバイス26と28は補償せず、これらの組み合わせは90°偏光回転器のように動作する。この間、第1TNデバイス26は入力偏光に対して効果をもたらさず、第2TNデバイス28は偏光方向を回転させる。t=t3で開始する次のサブフレームは、第1サブフレームの反転である。印加駆動信号電圧は同じ振幅を有するが反対符号であり、これによりDCバランスを保持する。同様に、次のサブフレームは第2サブフレームの反転である。駆動信号波形は、図4に示す最後のサブフレーム後も繰り返される。電圧反転サブフレームにおける図4cdeの曲線部分は、それぞれ第1および第2サブフレームと同じである。ネマチック液晶は極性に依拠しないからである。この偏光スイッチングプロセスは、液晶デバイスの組み合わせが奇数サブフレームにおいて0°の垂直偏波光を通過させ、偶数サブフレームにおいて90°の水平偏波光を通過させることにより、無制限に継続することができる。図4fgは、パッシブ眼鏡またはパッシブデコーダを装着した観察者が視認する出力光透過性を示す。このパッシブデコーダは、左眼に例えば垂直向き分析偏光器などのような第1ビューデバイスを備え、右眼に例えば水平向き分析偏光器のような第2ビューデバイスを備える。図3A、3B、3C、3Dに示す出力偏光器60は、パッシブデコーダの2つの分析偏光器の1つを表す。この構成の下、左眼レンズは奇数サブフレームの間に開き偶数サブフレームの間に閉じ、右眼レンズは偶数サブフレームn間に開き奇数サブフレームの間に閉じる。この実施形態は、偏光スイッチからある程度の距離だけ離れた観察者にとって適している。この場合、映画館の場合と同様に、偏光スイッチはイメージ源22に添えられ、偏光コード化された左眼および右眼イメージは空気中を伝搬する。立体3Dビューは、イメージ源22が奇数サブフレームの間に左眼イメージを表示し、偶数サブフレームの間に右眼イメージを表示するときに起こる。図4fgに示す光遷移はパワー有り遷移であるため、非常に高速である。液晶デバイスをリセットするために用いられる低速なパワー不足遷移は、隠蔽された状態を維持し、光学的に現れることはない。実施形態1で説明したシステムは、直線偏波光を垂直偏光方向と水平偏光方向の間で90°スイッチングする。入力偏光器24およびTNデバイス26と28を45°回転させると、偏光変調器20は直線偏波光を45°と-45°の間でスイッチングし、これは各眼レンズ内の偏光器が45°回転する限りはパッシブ眼鏡システムにおいて機能する。実施形態1の偏光回転器は、TNデバイス26と28の組み合わせの出力部に4分の1波長板を配置することにより、右回り偏波光と左回り偏波光をスイッチングすることもできる。この場合主軸は、第2TNデバイス28の出射面56から伝搬する直線偏波光の方向に対して45°を向いている。この場合、パッシブ眼鏡のレンズも、偏光フィルムの前面に積層された4分の1波長遅延器フィルムを備えている。4分の1波長フィルムは、複数フィルム無彩色タイプのものでもよいし、より簡易な単一フィルム有彩色タイプのものでもよい。当業者は、DCバランスを維持するため実施形態1の第1および第2TNデバイス26と28に対して印加する電圧極性を反転する順序について、自由度が非常に高いことを理解するであろう。例えば、図4abに示すように個々のサブフレーム内における振幅VHと-VHのユニポーラ駆動信号パルスに代えて、振幅VHと-VHのバイポーラタイプでもよい。これは図5に示すように、サブフレーム毎に自動的にDCバランスを保持することができる。さらに、第1TNデバイス26と第2TNデバイス28のいずれかまたは双方に印加される駆動信号波形は、上述の動作原理から逸脱しない限りは図4abに示す極性とは反転していてもよい。第1TNデバイス26と第2TNデバイス28に印加される駆動信号波形は、交換してもよい。図4に示す駆動方式の0からVHへのターンON時間は、振幅VHのパルスを印加する前に振幅VODの短時間オーバードライブパルスを印加することよって、より高速にすることができる。|VOD|>|VH|である。オーバードライブパルスの振幅と幅は、液晶材料内のダイレクタフィールドが安定状態VH電圧に対応する状態に到達したとき、VODパルスがOFFされVHパルスが印加されるように、選択される。これは図6abに示されており、図4abと比較することができる。このオーバードライブ方式の下、VHの振幅を低減しつつ、高速応答時間を得ることができる。このオーバードライブパルスを用いると、パワー消費を大幅に減少させることができる。これは例えばアクティブ3D眼鏡のようなバッテリー動作デバイスにおいて重要な要素である。図7は、実施形態2におけるTN偏光変調器20の駆動信号条件を示す。分析または出力偏光器60は、偏光変調器20と組み合わされ、左右眼イメージサブフレームを提示するイメージ源22と併せた立体3Dビューのためのアクティブ眼鏡における光シャッタとして動作することができるようにする。アクティブ眼鏡における左右眼レンズ部品は同じ構造を有し、図3Aに示すように、それぞれ入力偏光器24と出力偏光器60の間に配置された第1TNデバイス26と第2TNデバイス28を備える。入力偏光器24と出力偏光器60の光伝送偏光軸は、互いに直角にセットされる。右眼レンズの第1TNデバイス26と第2TNデバイス28の駆動信号波形を図7abに示し、左眼レンズを図7cdに示す。左眼の駆動信号波形は、1サブフレーム期間シフトしている点を除いて、右眼のものと同じである。右眼レンズの光伝送を図7eに示す。右眼レンズは、左眼イメージサブフレームの間は閉じ、右眼イメージサブフレームの間は開いている。同様に、左眼レンズの光伝送を図7fに示す。左眼レンズは左眼イメージサブフレームの間は開き、右眼イメージサブフレームの間は閉じている。この実施形態2は、例えばデジタル制御マイクロミラーを用いるTexasInstrumentsDLPイメージングデバイスのような超高速イメージャと併せて用いる場合において、特に適している。デジタルデバイスであるため、DLPはサブフレーム期間全体にわたる一連のデジタルパルスを介してグレイスケールをコード化する。DLPイメージングデバイスとともに用いる場合、非常に高速な光シャッタは、シャッタが開いているとき高伝送効率を維持するのみならず、各サブフレームの開始または終了において存在する必須グレイレベル情報の減衰を抑制する。この情報は、低速応答シャッタの場合は減衰し、イメージレンダリングを劣化させる。図8は、実施形態3における立体3Dビューのアクティブ眼鏡の駆動条件を示す。実施形態3における駆動条件は、図7の実施形態2において示した駆動条件と同様である。ただし前者の駆動信号波形点は各サブフレームの開始においてブランク期間を生成する点を除く。イメージングデバイスによっては、イメージを更新するためある程度の時間が必要である。例えば、右眼イメージがスクリーン上の上部から書き込まれると、スクリーンの低部は以前の左眼イメージをまだ表示している場合がある。よって右眼イメージが更新されている期間は、両眼のシャッタレンズを閉じて障害クロストークまたはゴースト効果を回避する。同様の状況は、左眼イメージを更新するときにも起こる。図8abは、右眼レンズにおける第1TNデバイス26と第2TNデバイス28それぞれの駆動信号波形を示す。左眼サブフレームの開始からの期間t0~t1において、右眼の第1TNデバイス26と第2TNデバイス28は高振幅電圧VH受信し、TNデバイス26と28は補償し、図8eの光応答曲線に示すように光ブロック状態となる。左眼イメージサブフレームが維持している間に、低電圧レベルVLこの場合はゼロが右眼レンズの第1TNデバイス26と第2TNデバイス28に印加され、動的補償を維持しつつ低下する。この結果、右眼レンズは閉じられたままになる。時刻t1は左眼イメージを更新している期間Lu内に生じさせることができる。または更新期間LUの間もしくはその後に生じさせることもできる。右眼イメージサブフレームの開始において、右眼イメージが更新される期間Ruに、第1TNデバイス26と第2TNデバイス28はVLを受信し、これによりTNデバイス26と28は補償し、その結果として図8eの光応答曲線が示す光ブロック状態となる。期間Rの開始において、右眼イメージが更新されるとき、右眼レンズの第1TNデバイス26は高電圧振幅レベルVHへターンONし、第2TNデバイス28はVLを維持する。その結果、右眼レンズは同期間において開き、観察者は更新された右眼イメージを見ることができる。図8cdは、左眼レンズにおける第1TNデバイス26と第2TNデバイス28それぞれの駆動信号波形を示す。左眼駆動信号波形は、右眼駆動信号波形を1サブフレーム期間だけ位相シフトしたのみのバージョンであることに留意されたい。したがってその結果得られる、図8fに示す光応答は、図8eに示す右眼応答を位相シフトしたのみのバージョンである。図8efによれば、2つの眼の所望の光応答が実現されていることが分かる。更新期間LuとDuの間、右左眼レンズ双方は閉じられている。左眼イメージが完全に更新されている左眼サブフレームの期間Lにおいては左眼レンズのみが開いており、右眼イメージが完全に更新されている右眼サブフレームの期間Rにおいては右眼レンズのみが開いている。TNモードに加えて、その他の液晶電気光学モードを用いて偏光状態を補償することもできる。実施形態4は、2つの電気制御複屈折ECB液晶デバイスを用いる。ECB液晶デバイスは、2つのタイプがある。正誘電異方性を有する液晶材料を用いるタイプと負誘電異方性を有する液晶材料を用いるタイプである。後者のタイプは垂直配向VAまたは垂直配向ネマチックモードと呼ばれる。正タイプと負タイプ双方ともに、本発明に基づき用いる場合、偏光変調器に適している。図9A、9B、9C、9Dは、2つの正ECBモード液晶デバイスを用いる偏光変調器80の例を示す。図9Aは、左側の入力変調器82とその後に続く光学的に直列接続された第1ECB液晶デバイス84および第2ECB液晶デバイス86を示す。第1ECBデバイス84は、光学的に透明な電極層90が形成された内部面を有するガラス基板88間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ92cと電極面非接触ダイレクタ92nを含む。第2ECBデバイス86は、光学的に透明な電極層96が形成された内部面を有するガラス基板94間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ98cと電極面非接触ダイレクタ98nを含む。2つのECB液晶デバイス84と86は、先述の補償条件を満たす。イメージ源22からの光伝搬は、入力偏光方向100において偏光器82を出射する。これは傾斜円柱によって示されている。傾斜円柱は、偏光方向が図面の平面に対して45°の角度をなすことを示す。図9Aは、駆動信号低電圧振幅レベルVLがディスプレイ駆動回路102からECBデバイス84と86双方に対して印加される様子を示す。駆動信号レベルVLは、ECB閾値電圧以下またはゼロである。この電圧において、第1ECBデバイス84におけるダイレクタ92cと92nは図面の平面内でありかつ基板88に対して平行であり、第2ECBデバイス86におけるダイレクタ98cと98nは図面の平面に対して垂直でありかつ基板94に対して平行である。これは第1ECBデバイス84における側面から見た局所ダイレクタを表す円柱92cおよび92nと、第2ECBデバイス86における末端から見た円柱98cおよび98nとによって示されている。各基板88および94の内部面に対する面接触ダイレクタ92cと98cの小さなプレチルト角は、図示していない。各ECBデバイス84と86内において、局所ダイレクタは互いに平行である。印加される駆動信号レベルVLにおいて、ECBデバイス84と86双方は、面内遅延Γ0によって特徴付けられる。これはそれぞれについて同一である。図9Aにおいて、2つのECBデバイス84と86は補償し、入射光の偏光状態はこれらの組み合わせを通過した後も変化しないまま維持される。図9Bは、同じ駆動信号高電圧振幅レベルVHが第1ECBデバイス84と第2ECBデバイス86双方に対して印加され、これによりダイレクタ92nと98nを電極層90と96により規定される液晶デバイス境界に対して略垂直にそれぞれ配向し、ダイレクタ92cと98cの薄面層は配向しない様子を示す。ダイレクタ92cと98cの薄面層により、各ECBデバイス84と86に関連する僅かな残留面内遅延ΓRが存在する。しかしECBデバイス84と86のΓRの遅軸は直交配向されているので、補償される。図9Cは、駆動信号レベルVHがECBデバイス84と86から除去され、駆動信号レベルVLによって置き換えられた僅かに後の、ダイレクタ方向の時間におけるスナップショットを示す。これらはディスプレイ駆動回路102内の各スイッチ1041と1042のスイッチ位置によって概略的に示されている。第1ECBデバイス84内の面非接触ダイレクタ92nの中央ダイレクタ上の小矢印110は、中央ダイレクタが回転して図9Aに示す平行状態に戻る途中であることを示す。矢尻記号と矢頭記号で示す、面に向かう方向および面から出る方向を指す矢印112によって示すように、第2ECBデバイス86において同じ回転が生じる。面非接触ダイレクタ92nは、図面の平面内で回転することにより第1ECBデバイス84において緩和し、面非接触ダイレクタ98nは、ダイレクタ92nに対して垂直かつ図面の面内にある軸周りで回転することにより第2ECBデバイス86において緩和する。この場合は動的補償が生じる。図9Dは、第1ECBデバイス84が駆動信号高電圧振幅レベルVHでターンONされ、ECBデバイス86がVLを維持している場合を示す。ECBデバイス84と86の組み合わせは補償しない。ECBデバイス84と86に印加される駆動信号が異なるからである。第1ECBデバイス84は残留面内遅延ΓRをもたらし、第2ECBデバイス86は面内遅延Γ0をもたらす。これにより全体遅延Γ0-ΓRが生じる。残留遅延の遅軸と面内遅延の遅軸は互いに90°の角度をなすからである。偏光変調器80における90°の偏光回転は、Γ0-ΓR=λ/2により得られる。λは出力偏光方向110により示す光の設計波長である。正誘電異方性を有するネマチック液晶混合物を備える2つのECBデバイス84と86を用いる実施形態4は、実験的に実現された。各ECBデバイスは、インジウムスズ酸化物ITOコートガラス基板を用いて作成され、液晶ダイレクタ配向にはラビングポリイミドが提供された。これにより、2つの基板が組み立てられたとき、上部基板と低部基板上のラビング方向が互いに反平行となるようにした。面接触ダイレクタのプレチルト角は約4°であり、シール材料においてスペーサを用いて2.5μmのセルギャップdが提供された。ECB液晶デバイスは、MerckKGaA、Darmstadt、ドイツ国から入手できるネマチック液晶混合物MLC-7030が満たされた。MLC-7030混合物は、0.1102の複屈折を有する。図10Aと10Bは、第1ECB84と第2ECB86に対して印加される駆動信号波形を示す。この場合、サブフレーム期間は5.0msであり、これは200Hzの周波数に相当する。この場合において、上述のように各サブフレーム内のDCバランスのため、バイポーラ信号パルスが選択された。0.25ms幅の20ボルトパルスの後に、0.25ms幅の-20ボルトパルスが、第1サブフレームの開始においてECBデバイス84と86双方に対して印加された。これらパルスの後、ECBデバイス84と86双方は5msサブフレーム続く0ボルトを受信した。第2サブフレームの開始において、第1ECBデバイス84は、2.5ms幅の20ボルトパルスの後、2.5ms幅の-20ボルトパルスを受信し、第2ECBデバイス86は0ボルトに維持された。図10Cは、偏光変調器80が直交配向された偏光器間に配置され、第1ECBデバイス84の配向方向が入力偏光方向100に対して45°角をなす場合において、測定した光応答を示す。25°Cにおいて測定を実施した。ターンOFF時間とターンON時間双方はサブミリ秒であり、0.5ms~5msの期間において生じる動的補償の光効果はなかった。これは、ECBデバイス84と86におけるダイレクタフィールドの減少が非常に正確に相互トラッキングされたことを意味する。図10Dは、遷移周辺における図10Cの拡大バージョンである。約60μsのターンON時間と約80μsのターンOFF時間を有する光シャッタを示す。これら応答時間は十分に短いので、480Hzのスイッチング周波数を可能にする。実施形態5は、2つのECB液晶デバイスではなく2つのパイセルを用いる偏光状態変調器である。ECBデバイスと同様に、パイセルは電圧で制御できる面内遅延を有する液晶デバイスである。パイセルは、組み立てた基板のポリイミドラビング方向が反平行方向ではなく平行方向である点を除いて、正ECB液晶デバイスと同様の構造を有する。ただしパイセル内のダイレクタフィールドは、正ECB液晶デバイスのものとは全く異なる。すなわち、液晶レイヤの中央における面非接触ダイレクタは、高電圧駆動信号状態と低電圧駆動信号状態双方について、液晶デバイス境界に対して垂直であり、ほとんどのスイッチングは液晶デバイスの境界付近で生じる。図11A、11B、11C、11Dは、2つのパイセルを用いる偏光変調器120の例を示す。図11Aは、左側の入力偏光器82の後に光学的に直列接続された第1パイセル122と第2パイセル124が続く構成を示す。図9A、9B、9C、9DのECBデバイス84と86は、面接触ダイレクタ平行配向を示す。パイセル122と124は、面接触ダイレクタ反平行配向を示す。その他の点については、これら液晶デバイスは同様であり、対応する構成要素は同じ参照符号によって示されている。パイセル122と124は、光接触面に対する光軸の投影すなわち入射面54と出射面56が直交するように配向されている。2つのパイセル122と124は、先述の補償条件を満たす。イメージ源22から伝搬する光は、入力変更方向100において偏光器82を出射する。これは傾斜円柱によって示されている。傾斜円柱は、偏光方向が図面の平面に対して45°角をなすことを示している。図11Aは、駆動信号低電圧振幅レベルVLがディスプレイ駆動回路126からパイセル122と124に対して印加されている様子を示す。駆動信号レベルVLは、バイアス電圧とも呼ばれ、パイセルの内部ダイレクタフィールド構造が意図しないスプレイ状態構造に変形しないようにするために用いられる。この理由のため、駆動信号レベルVLは、一般にゼロではない。印加された駆動信号レベルVLにおいて、第1パイセル122における面非接触ダイレクタ130nは図面の面内にあり、第2パイセル124における面非接触ダイレクタ132nは図面と基板94の面に対して垂直な面内にある。印加された駆動信号レベルVLにおいて、パイセル122と124双方は、互いに同じ面内遅延Γ0によって特徴付けられる。図11Aにおいて、2つのパイセル122と124は補償し、入射光の偏光状態はこれら組み合わせを通過した後も変化しないまま維持される。図11Bは、同じ駆動信号高電圧振幅レベルVHが第1パイセル122と第2パイセル124双方に対して印加され、これにより液晶デバイス境界近傍においてダイレクタ130nと132nを基板88と94に対してそれぞれより直交するように配向している様子を示す。ダイレクタ130cと132cの薄面層のため、各パイセル122と124に関連する僅かな残留面内遅延ΓRが存在する。しかし、パイセル122と124についてのΓRの遅軸は直交しているので、補償が生じる。図11Cは、駆動信号レベルVHがパイセル122と124から除去され、駆動信号レベルVLによって置き換えられた短時間後の、ダイレクタ方向の時間におけるスナップショットを示す。これは駆動回路126内の各スイッチ1341と1342のスイッチ位置によって概略的に示されている。第1パイセル122における面非接触ダイレクタ130n上に示す小矢印140は、図11Aに示す駆動信号レベルVL状態へ回転して戻る途中であることを示す。矢尻符号と矢頭符号で図面の面に向かう方向および面から出る方向を指す矢印142によって示すように、第2パイセル124において同じ回転が生じる。面非接触ダイレクタ130nは、図面の面内で回転することにより、第1パイセル122において緩和する。面非接触ダイレクタ132nは、ダイレクタ132nに対して垂直でありかつ図面の面内にある軸周りで回転することにより、第2パイセル124において緩和する。この場合は動的補償が生じる。図11Dは、第1パイセル122が駆動信号高電圧振幅レベルVHでターンONし、第2パイセル124がVLを維持する場合を示す。パイセル122と124の組み合わせは補償しない。パイセル122と124に印加される駆動信号が異なるからである。第1パイセル122は残留面内遅延ΓRをもたらし、第2パイセル124は面内遅延Γ0をもたらす。これにより、全体遅延Γ0-ΓRが生じる。2つの面内遅延の遅軸が互いに90°角をなすからである。偏光変調器120の90°の偏光回転は、Γ0-ΓR=λ/2により得られる。λは出力偏光方向110によって示される光の設計波長である。パイセルの電圧レベルVLは、ゼロにセットすることはできない。スプレイ状態が現れるからである。これは、パイセルがVL以下の電圧、望ましくはゼロにスイッチングできる場合は速い、VHからVLへの駆動信号レベル遷移を、遅くしてしまう。しかし、短時間のみVL以下の電圧へスイッチングすることにより、遷移を高速化することができる。これはアンダードライブ技術と呼ばれる。アンダードライブ電圧はVUDであり、VUD<VLである。アンダードライブ技術は、図6に示すオーバードライブ技術と組み合わせて、より高速な立ち上がり時間と立ち下り時間を得ることができる。図12は、オーバードライブとVUD=0のアンダードライブの組み合わせを示す。図12aは第1パイセル122に対して印加される駆動信号波形を示し、図12bは第2パイセル124に対して印加される駆動信号波形を示す。図13Aと13Bは、図9A、9B、9C、9Dに示す第1ECBデバイス84と第2ECBデバイス86を有する偏光変調器80’を、パッシブ眼鏡152を用いる立体3Dビューシステム150において用いた例を示す。この例において、入力偏光器82’は垂直入力偏光方向100’を有する直線偏光器であり、非動作状態にある第1ECBデバイス84と第2ECBデバイス86は半波光遅延器である。第1ECBデバイス84は垂直軸に対して45°を向いた遅軸154を有し、第2ECBデバイス86は垂直軸に対して-45°を向いた遅軸156を有する。出力偏光器60Rと60Lは、観察者が装着するパッシブ眼鏡152の右左眼レンズに配置される。この例において、右眼Rの前に配置された偏光器60Rは、水平偏光方向90°を有する直線偏光器であり、左眼Lの前に配置された偏光器60Lは垂直偏光方向0°を有する直線偏光器である。システム150は、イメージ源22が偏光変調器80’を備えたテレビスクリーンであるダイレクトビューシステムにおいて、立体イメージを見るために用いることができる。システム150は、パッシブ眼鏡152を装着した観察者が見る偏光変調されたイメージをスクリーン上に投影するプロジェクタ型イメージ源22の内部または前面に偏光変調器80’が配置された立体投影システムにおいて、イメージを見るために用いることもできる。図13Aと13Bの例の基本動作を、図10A、10B,10Cを再度参照して以下に説明する。図13Aにおいて、第1サブフレームの間、ECBデバイス84と86が同じ電圧を受信すると、出力偏光方向110’は入力偏光方向100’と同じ0°垂直方向に偏光される。右眼レンズに対するイメージ入射はブロックされる。関連する偏光器60Rの伝送軸が90°を向いているからである。左眼レンズに対するイメージ入射は伝送される。関連する偏光器60Lの伝送軸が0°を向いているからである。したがって、第1サブフレームの間に、イメージ源22は左眼イメージを提示し、左眼に対して伝送され白の矩形158、右眼からはブロックされる黒の矩形160。図13Bに示すように、第2サブフレームの間に、VHが第1ECBデバイス84に対して印加され、VLが第2ECBデバイス86に対して印加される。これにより、設計波長において半波遅延が生じる。設計波長において、この印加電圧の組み合わせは、0°入力偏光100’を90°回転させ、出力偏光方向110’が90°水平になるようにする効果を有する。イメージが右眼に対して関連する90°偏光器90Rにより送信され白の矩形160、左眼に対して関連する0°を向いた偏光器60Lによりブロックされる黒の矩形158。したがって、第2サブフレームの間に、イメージ源22は右眼イメージを提示し、右眼に対して送信され、左眼からブロックされる。しかし、第2サブフレームの間、第1ECBデバイス84と第2ECBデバイス86の組み合わせは、設計波長においてのみ半波遅延器の特性を示す。これは通常550nmであり、眼が最も検知しやすいものである。設計波長以外の波長において、出力偏光状態110’は90°回転した直線入力偏光状態100’ではなく、むしろ楕円偏光状態である。この理想的でない動作により、非設計波長の伝送状態におけるシステム150を介した光伝送が減少する。より重要なのは、非設計波長における光ブロック状態のシステム150を介した光漏れである。この光漏れは、3Dイメージの観察者が見ることができる、障害となるゴースト効果を生じさせる。この非理想的な伝送状態および光ブロック状態は、第1サブフレームの間には生じない。ECBデバイス84と86が全波長にわたって補償して、全波長の垂直方向において直線出力偏光が生じるからである。この場合、光ブロック状態における光漏れは非常に少ない。本質的に使用する偏光器の品質によってのみ決定されるからである。図14は、図13Aと13Bに示すシステム150の第1および第2サブフレームの間に生成される伝送状態と光ブロック状態の光伝送スペクトルのシミュレーション結果を示す。簡易のため、シミュレーションにおいて、非偏波光を50伝送する理想偏光器を用いた。液晶材料は、MerckGmbH、Darmstadt、ドイツ国から入手できるMLC-7030を用いた。第1サブフレームにおいて、全可視スペクトルにわたって、右眼光伝送曲線162は0伝送を示し、左眼伝送曲線164は50伝送を示す。しかし、第2サブフレームにおいて、設計波長この場合は550nmにおいてのみ、右眼光伝送曲線166は50伝送を示し、左眼光伝送曲線168は0伝送を示す。光伝送曲線166と168は、他の波長において、伝送状態の光伝送は減少し、光ブロック状態の光伝送は増加することを示す。システム150の欠点は、設計波長以外の波長における左眼の光ブロック状態における光漏れ量である。これは、右眼イメージが左眼を介して漏れ、障害となるゴーストイメージとして左眼が見ることを意味する。シミュレートしたコントラスト比は、左眼についてわずか38.1である。システム150のその他の欠点は、観察者の頭が横方向に傾斜すると、別のゴースト効果が起こることである。変調器80’の出力偏光方向110が、パッシブ眼鏡152内の偏光器の1つの偏光軸に対して直交していないからである。これにより、意図しない偏光成分が各眼の光ブロック状態において漏れる。先述の例は、外部4分の1波長フィルムを導入することにより、少なくとも設計波長において、観察者の頭の傾斜角に対して反応しないようにすることができる。先の段落において述べたように、このフィルムの遅軸は、垂直軸を基準として、出力偏光方向に対して45°を向いている。4分の1波長フィルムにより、偏光変調器は、直交直線偏光状態に代えて、右回り偏波光と左回り偏波光の間でスイッチングすることができる。4分の1波長フィルムは、パッシブ眼鏡の光入力側にも導入され、右回り偏光と左回り偏光をデコードする。右眼については、4分の1波長フィルムは垂直軸を基準として遅軸に対して-45°を向いており、左眼については、4分の1波長フィルムは垂直軸を基準として遅軸に対して45°を向いている。4分の1波長フィルムの後には直線偏光器が続き、その偏光方向は両眼について90°を向いている。システム150を変更したバージョンである立体3Dビューシステム150’において実装した、この方式を用いる例は、図15Aと15Bに示されている。図15Aと15Bの例の基本動作を以下に説明する。図15Aに示すように、第1サブフレームの間において、ECBデバイス84と86は同じ電圧を受信し、したがって補償を実施する。これにより、出力偏光方向110’は入力偏光方向100’と同じ0°方向垂直に偏光される。遅軸182が垂直軸に対して45°を向いた外部4分の1波長フィルム180は、パッシブ眼鏡152’の右眼レンズにおける遅軸186が垂直軸に対して-45°を向いた4分の1波長フィルム184を補償する。よって光は0°の直線偏光を維持する。この偏光方向は、右眼レンズ偏光器60Rの90°伝送軸に対して直角である。これにより、パッシブ眼鏡152’の右眼レンズに入射する光は、右眼からブロックされる。パッシブ眼鏡152’の左眼レンズについては、4分の1波長フィルム188の遅軸190は45°を向いており、これはECBデバイス86の出力面における外部4分の1波長フィルム180の遅軸182と同じ方向である。これにより、4分の1波長フィルム180と188は、2分の1波長光遅延器となる。2分の1波長遅延器セットは、直線入力偏光方向100’を90°回転し、左眼レンズ偏光器60L’の伝送方向に対して平行にし、伝送状態とする。図15Bに示すように、第2サブフレームの間、VHがECBデバイス84に対して印加され、VLがECBデバイス86に対して印加される。したがってECBデバイス84と86は、遅軸が垂直軸に対して-45°を向いた2分の1波長板HWPのように動作する。パッシブ眼鏡152’の右眼レンズについて、4分の1波長フィルム180と184は補償し、その結果として全光路において2分の1遅延となる。これは直線入力偏光方向100’を90°回転し、右眼レンズ偏光器60Rの伝送方向に対して平行にし、伝送状態にする。パッシブ眼鏡152’の左眼レンズについて、4分の1波長フィルム188と外部4分の1波長フィルム180の組み合わせは、遅軸が垂直軸に対して45°を向いた2分の1波長遅延器と等価である。この組み合わせは、ECBデバイス84と86の組み合わせの2分の1波長遅延を補償する。その結果、4分の1波長フィルム188を出射する光は0°で直線偏光され、左眼レンズ偏光器60L’の伝送方向に対して直角にし、左眼をブロック状態にする。図15Aと15Bの詳細に検討すると、左眼の光ブロック状態において光漏れの可能性があることが分かる。第1サブフレームの間、ECBデバイス84と86は、同じ液晶混合物を用い、同じセルギャップを有する。よってイメージ搬送光の全波長にわたって補償する。同様に、外部4分の1波長フィルム180とパッシブ眼鏡152’における4分の1波長フィルム184および188が同じ材料で作成されている場合、これらフィルムは全波長にわたって右眼レンズを補償する。その結果、右眼に入射するイメージ搬送光は、全波長にわたって右眼から完全にブロックされる。しかし、第2サブフレームの間、ECBデバイス84と86は垂直軸に対して-45°の角度においてHWPとなり、外部4分の1波長フィルム180と左眼レンズにおける4分の1波長フィルム188は垂直軸に対して45°の角度においてHWPとなる。これら2つのHWP組み合わせは、以下の2条件の下、補償により左眼の光漏れを生じさせることなく光ブロック状態を実現する。1ECBデバイス84と86の組み合わせが半波長遅延器となる設計波長が、システム150’の4分の1波長フィルム180、184、188の設計波長と同じである。2ECBデバイス84と86において用いられる液晶材料の複屈折における波長分散が、システム150’の4分の1波長フィルム180、184、188の複屈折における波長分散と実質的に同じである。商業的に入手できる4分の1波長フィルムの公称遅延は140nmであり、これは560nmの設計波長に相当する。その他の値の遅延は入手できないので、条件1は、液晶混合物を選択し、ECBデバイス84と86のセルギャップを選択し、ECBデバイス84と86に対して印加される電圧VHとVLを調整して560nmにおける2分の1波長光遅延条件を満たすことにより、満たすことができる。商業的に入手できる4分の1フィルムタイプは限られているので、条件2を満たす最も実用的なアプローチは、波長分散が入手可能な4分の1波長フィルムの1つと合致する液晶混合物を選択することである。波長分散の測定値は、450nmにおける材料の複屈折の650nmにおける複屈折に対する比Dとみなすことができる。すなわち、D=Δn450/Δn650である。日本国東京の日東電工株式会社は、両広帯域の無彩色タイプの4分の1波長フィルムおよび有彩色タイプの4分の1波長フィルムを提供している。日東電工の広帯域無彩色フィルムタイプは、D=1.00であり、2以上の複屈折フィルムのレイヤ構造を有する。日東電工は、2つの異なるタイプの有彩色4分の1波長フィルムを提供している。これは、ポリビニルアルコールで作成されたD=1.02のNAFタイプと、ポリカーボネートで作成されたD=1.14のNRFタイプである。D=1.00または1.02である既知の液晶混合物は存在しないので、条件2を満たすには、例えばECBデバイスの複屈折と粘度のような所望の材料特性を有し、ポリカーボネートタイプ4分の1波長フィルムの分散値と合致する分散値を有する、液晶混合物を選択=-1.15の分散を有する。これは実質的にD=1.14のポリカーボネートの分散と同じである。シミュレーションを実施して、ECBデバイス84と86においてMLC-7030を用い、各3つの入手可能4分の1波長フィルムタイプをシステム150’の残部において検討した場合の、システム150’が生じさせる漏れ量を定量化した。図16は、左眼の光ブロック状態のシミュレートした伝送スペクトルを示す。曲線200は複数層無彩色4分の1波長フィルムを表し、曲線202は有彩色ポリビニルアルコール4分の1波長フィルムを表し、曲線204は有彩色ポリカーボネート4分の1波長フィルムを表す。曲線200、202、204から明らかなように、無彩色4分の1波長フィルムを用いるとほとんどの光は漏れ、ポリビニルアルコール4分の1波長フィルムを用いた場合がほぼ同等でこれに続く。ポリカーボネート4分の1波長フィルムにおいて光漏れが大幅に減少しているのは、ポリカーボネートと液晶の間で波長分散がよく合致している結果である。この結果、実質的にゴースト効果がない高コントラスト立体イメージが得られる。図17は、最適ケースにおける立体システム150’の光伝送のシミュレーション結果を示す。MLC-7030をECBデバイス84と86において用い、4分の1波長フィルム180、184、188はポリカーボネートで作成されている。左右眼光伝送状態のスペクトル曲線206と208は、右左眼光ブロック状態曲線210と212と同様に、実質的に理想状態である。この各眼における対照動作と強い光ブロック状態は、立体ビュー方式においてゴースト効果と色シフトを避けるためには非常に望ましい特性である。図14の直線偏光システム150と図17の最適回転偏光システム150’を比較すると、その差は歴然である。直線偏光システム150において、一方の眼におけるブロック状態の光漏れは実質的なゴースト効果をもたらし、右左眼の伝送状態におけるスペクトル差は両眼イメージに訂正困難な色シフトをもたらす。図18は、商業的に入手可能な最適偏光器を用いる立体システム150’の光伝送の実際の測定結果を示す。液晶混合物の分散は4分の1波長フィルムの分散と実質的に合致する。この場合においては、MLC-7030液晶とポリカーボネート4分の1波長フィルムである。光漏れは右眼曲線206と左眼曲線208についてほぼ全ての可視スペクトルにわたって実質的にゼロである。右眼曲線210と左眼曲線212の伝送状態は本質的に同一であり、これは図17のシミュレーション結果を裏付けている。曲線206と208において見られる振動は、ECBデバイス84と86における干渉効果によるものである。この効果は、図17の結果を生成するシミュレーションにおいては考慮していない。図19は、保護三酢酸セルロースTACキャリア層220、222、224を備えるパッシブ眼鏡152’’を用いる立体3Dビューシステム150’’を示す。TAC層220、222、224は、立体ビューシステム150と150’にも含まれているが、見易さのため図13A、13B、15A、15Bにおいては図示していない。これらの記載は視野角の検討に関連しないからである。TAC層220と222はそれぞれ、レンズの偏光器60Rと60L’の内部面上に配置されている。TAC層22は、偏光変調器80’’の偏光器82’の内部面上に配置されている。偏光器60R,60L’、82’の外側面上にあるTAC層は、視野角特性に対する効果を有さないので、図19においては図示していない。TAC層は、約-40nmの面外遅延とフィルムに対して垂直な光軸を有する負単軸複屈折フィルムによって近似することができる。ECBデバイス84と86、4分の1波長フィルム180、184、188、TAC層220、222、224は複屈折であるので、軸外で見るときのコントラスト比に対して影響を及ぼす。図19は、偏光変調器80’’とパッシブ眼鏡152’’の間に配置された、オプションの正Cフィルム補償器226を含むシステム150’’を示す。正Cフィルムは、正単軸服屈折フィルムであり、その遅軸はフィルムに対して直角である。コンピュータシミュレーションによると、右左眼についての軸外コントラスト比は、図19に示す位置にCフィルム補償器を配置してその軸外遅延を280nmに最適化することにより、大幅に改善し得ることが分かった。アプリケーションに依拠して、正Cフィルム補償器226は変調器80’’の外部4分の1波長フィルム180の外面上またはパッシブ眼鏡152’’の4分の1波長フィルム184と188の外面上に積層することができる。図20A、20B、20C、20Dは、システム150’’の等コントラスト視野角図のシミュレーション結果を示す。図20Aと20Bは、オプションの正Cフィルム補償器226を用いない左右眼のシステム特性視野角性能を表す。図20Cと20Dは、オプションの正Cフィルム補償器226を用いる左右眼の実質的により広いシステム特性視野角性能を表す。これら図は、0°から60°の極角および0°から360°のアジマス角において見た場合のコントラスト比の等高線である。これら等コントラスト比図は、軸外において見る場合に現れるゴースト効果量を有意に測定する機能を提供する。コントラスト比等高線20と100を図に示す。図20Aと20Bは、正Cフィルム補償器226がない場合、右眼の高コントラスト視野角のシステム特性範囲は左眼よりも著しく狭いことを示す。図20Cと20Dは、280nm正フィルム補償器を追加すると、右眼が高コントラストを得ることができる視野角のシステム特性範囲を大幅に広げることができることを示す。これにより、右左眼の高コントラスト視野方向を概ね等しくすることができる。正Cフィルム補償器226は、図19に示す位置に代えて光路内の任意位置へ挿入することができる。例えばECBデバイス86と外部4分の1波長フィルム180の間、入力偏光TAC層224と第1ECBデバイス84の間、または4分の1波長フィルム184および188と関連する偏光TAC層220および222の間である。シミュレーション結果は、正Cフィルム補償器226をこれら代替位置に配置しても、正Cフィルム補償器226を図19に示す位置に配置したとき得られるほどには視野角を広げないことを示している。図19のパッシブ眼鏡の例において、正Cフィルム補償器226を偏光変調器80’’上に配置する。正C補償器226は、図21の一方の眼230に示すように、アクティブ眼鏡においても採用することができる。アクティブ眼鏡の場合、右左眼レンズは同じ構造を有し、アクティブ眼鏡が図7に示すTNデバイスに関する段落において説明した位相で駆動される点が異なる。図22Aと22Bのシミュレートした等コントラスト図は、図21に示すように400nm正Cフィルム226を光路内に組み込むことにより、ゴースト効果が最小の高コントラスト視野角の範囲を大幅に広げることができることを示す。この場合、図22Bに示すように、コントラスト比は極角25°で少なくとも100:1であり、極角35°で少なくとも20:1である。シミュレーションは、350nm~400nmの範囲内の面外遅延を有する正Cフィルムが良好な結果を示し、400nmがこの例において最適であることを示している。図19と図21に示す実施形態は、正誘電異方性を有するECBデバイスを採用している。以下の実施形態において、液晶デバイスは負誘電異方性を有する液晶材料を採用している。これは水平配向ネマチックVANデバイスにおいて用いられる。図23A、23B、23C、23Dは、2つのVANモード液晶デバイスを用いる偏光変調器240の例を示す。図23Aは、左側の入力偏光器82の後に光学的に直列接続された第1VAN液晶デバイス244と第2VAN液晶デバイス246が続く構成を示す。第1VANデバイス244は、光学的に透明な電極層250が形成された内部面を有するガラス基板248間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ252cと電極面非接触ダイレクタ252nを含む。第2VANデバイス246は、光学的に透明な電極層256が形成された内部面を有するガラス基板254間に含まれる液晶材料を備える。液晶材料は、電極面接触ダイレクタ258cと電極面非接触ダイレクタ258nを含む。2つのVAN液晶デバイス244と246は、先述の補償条件を満たす。イメージ源22から伝搬する光は、入力偏光方向100において偏光器82を出射する。これは傾斜円柱によって示されている。傾斜円柱は、偏光方向が図面の平面に対して45°の角度をなすことを示す。図23Aは、駆動信号低電圧振幅レベルVLがディスプレイ駆動回路262からVANデバイス244と246双方に対して印加されている様子を示す。駆動信号レベルVLはVAN閾値電圧以下またはゼロである。この電圧において、第1VANデバイス244におけるダイレクタ252cと252nは基板248に対して垂直であり、第2VANデバイス246におけるダイレクタ258cと258nは基板254に対して垂直である。これは、第1VANデバイス244における側部から見た局所ダイレクタを表す円柱252cおよび252nと、第2VANデバイス246における側部から見た円柱258cおよび258nとによって示されている。各基板248と254の法線方向に対する面接触ダイレクタ252cと258cの僅かなプレチルト角は、図示していない。各デバイス244と246において、局所ダイレクタは互いに平行である。印加駆動信号レベルVLにおいて、VANデバイス244と246双方は、それぞれ等しい残留面内遅延ΓRによって特徴付けられる。しかし、VANデバイス244と246におけるΓRの遅軸は直交しているので、これらは補償し、入射光の偏光状態はこれらの組み合わせを通過した後も変化しないまま維持される。図23Bは、第1VANデバイス244と第2VANデバイス246双方に対して印加される同じ駆動信号高電圧振幅レベルVHを示す。これによりダイレクタ252nと258nを、電極層250と256それぞれによって規定される液晶デバイス境界に対して略平行に配向する。図23Cは、駆動信号レベルVHがVANデバイス244と246から除去され駆動信号レベルVLによって置き換えられた短時間後のダイレクタ方向時間におけるスナップショットを示す。これはディスプレイ駆動回路262内の各スイッチ2641と2642のスイッチ位置によって概略的に示されている。第1VANデバイス244における面非接触ダイレクタ252nの中央ダイレクタ上に示す小矢印270は、中央ダイレクタが図23Aに示す垂直配向状態へ回転して戻る途中であることを示す。矢尻記号と矢頭記号によって図面の面に向かう方向と面から出る方向を指す矢印272によって示すように、第2VANデバイス246において同じ回転が起こる。面非接触ダイレクタ252nは、図面の面内において回転することにより、第1VANデバイス244において緩和する。面非接触ダイレクタ258nは、図面に対して垂直かつ基板に対して垂直な面内で回転することにより、第2VANデバイス246において緩和する。この場合、動的補償が起こる。図23Dは、第1VANデバイス244がVLを維持し、第2VANデバイス246が駆動信号高電圧振幅レベルVHでターンONしている場合を示す。VANデバイス244と246の組み合わせは補償しない。VANデバイス244と246に印加される駆動信号が異なるからである。第1VANデバイス244は、残留面内遅延ΓRをもたらし、第2VANデバイス246は面内遅延Γ0をもたらす。これにより総遅延Γ0-ΓRが生じる。残留遅延と面内遅延の遅軸が互いに90°の角度をなすからである。偏光変調器240における90°の偏光回転は、Γ0-ΓR=λ/2により得られる。λは出力偏光方向110によって示される光の設計波長である。VANデバイスを用いるアクティブ眼鏡における視野角補償を、図24Aと24Bに示す。補償なしの変調器要素スタック230’を図24Aに示し、2つの商用日東電工55-2752軸遅延器フィルム274と276を有する変調器要素スタック230’’を図24Bに示す。上部遅延器274は隣接する偏光器60の伝送軸に対して平行な遅軸を有し、下部遅延器276は隣接する偏光器82の伝送軸に対して平行な遅軸を有する。偏光器60と82の伝送軸は直交している。VANデバイス内の液晶材料は、負誘電異方性材料MLC-7026-100である。これはMerckGmbH、Darmstadt、ドイツ国から入手できる。もちろん異なる遅延器および液晶混合物を用いる他の実施形態も、開示する補償を実施するのに適している。図25Aと25Bのシミュレートした等コントラスト図は、図24Bに示す2つの日東55-275補償器フィルム274と276を追加することにより、高コントラスト視野角の範囲が大幅に向上し得ることを示す。図25Aは、補償なしの場合、VANコントラスト比は極角19°で少なくとも100:1であり、極角30°で20:1であることを示す。これは図22の補償なしECBの場合と対比し得る。しかし図25Bは、補償ありの場合、VANコントラスト比は30°で少なくとも100:1であり、45°で20:1であることを示す。これはコントラスト比が25°で少なくとも100:1であり35°で20:1である、図22の補償ありECBの場合よりも遥かに広い。VANデバイスは、図26に示すように、パッシブ眼鏡を用いる立体ビューにおいて用いることもできる。左右眼のシミュレートした等コントラスト図を図27Aと27Bに示す。図27Aおよび27Bと図20Aおよび20Bを比較すると、フィルム補償がない場合、VANデバイスを用いる偏光変調器についての高コントラスト視野角の範囲は、ECBデバイスよりも広いことが分かる。図20A、20B、20C、20DはECBデバイスについて、図27Aと27BはVANデバイスについて、開示する偏光変調器とともにパッシブ眼鏡を用いる場合、右左眼の視野角特性が全く異なることを示す。各眼の高コントラスト視野角の最適範囲を得るため、各眼を個別に補償する。図28は、図23A、23B、23C、23Dに示すVANデバイスとパッシブ眼鏡152’’を用いるタイプの立体ビューシステムの例を示す。右左眼において異なる補償フィルムが用いられている。右眼において、62nm面内遅延と309nm面外遅延を有する2軸補償器280が、TAC層220と4分の1波長フィルム184の間に配置されている。2軸補償器280の遅軸は90°を向いている。これは隣接する偏光器60Rの伝送軸に対して平行である。左眼において、視野角補償は、左眼の4分の1波長フィルム188の前に配置された150nm正Cフィルム282と、TAC層222と4分の1波長フィルム188の間に配置された100nm正Aフィルム284との組み合わせにより実現される。正Aフィルム284の遅軸は、隣接する偏光器60L’の伝送軸に対して平行方向に向いている。正Aフィルムは、正単軸複屈折フィルムであり、その遅軸はフィルムの面内にある。図29Aと29Bは、図28に示す各眼を個別補償した構成から得られた、左右眼についてのシミュレートした等コントラスト図を示す。図27Aと27Bに示す補償なしの立体ビューシステムと比較して、遥かに広い高コントラスト視野角の範囲が実現されている。図30は、図9A、9B、9C、9Dに示すECBデバイスとパッシブ眼鏡152’’’’を用いるタイプの立体ビューシステムの例を示す。右左眼において異なる補償フィルムが用いられている。右眼において、300nm正Cフィルム286が4分の1波長フィルム184の前に配置され、350nm正Aフィルム288が偏光器TAC層220と4分の1波長フィルム184の間に配置されている。正Aフィルム288の遅軸は、隣接する偏光器60Rの伝送軸に対して平行方向を向いている。左眼において、視野角補償は、左眼の4分の1波長フィルム188の前に配置された150nm正Cフィルム282と、偏光器TAC層222と4分の1波長フィルム188の間に配置された100nm正Aフィルム284との組み合わせによって実現される。正Aフィルム284の遅軸は、隣接する偏光器60L’の伝送軸に対して平行方向を向いている。図31Aと31Bは、図30に示す各眼を個別補償した構成から得られる、左右眼のシミュレートした等コントラスト図を示す。図20Aと20Bに示す補償なしの立体システムと比較して、あるいは図20Cと20Dに示す両眼が同じ角度補償を受け取る補償ありのシステムと比較して、遥かに広い高コントラスト視野角の範囲が実現されている。本開示の偏光状態変調器の多くのアプリケーションにおいて、例えばプロジェクタ内に搭載される変調器のウォームアップ期間の例のように、温度は一定に維持されず、広範にわたって変化し得る。液晶の材料特性は温度に依存することが知られているので、特に複屈折について、温度が変化すると、第1および第2液晶デバイスの組み合わせの半波光遅延状態の波長が設計波長からシフトする。このシフトは、アクティブまたはパッシブ眼鏡を用いる立体ビューシステムの明状態における明るさロスと色シフトをもたらす。さらに、パッシブ眼鏡を用いる上記システムにおいて、比較的温度に対して敏感な半波状態においてセットされた波長が4分の1波長フィルムの設計波長からシフトすると、観察者の左眼に送られるイメージ内のゴースト効果を増加させる。ネマチック液晶について、複屈折Δnの温度依存性は、下記式によって近似できる。Tはケルビン温度であり、Tclpはケルビン温度のネマチック等方性遷移温度であり、Δn0は単位秩序パラメータを有する完全ネマチック液晶の仮想複屈折を表す。量Δn0は、複屈折を例えば20°Cの固定温度に正規化することにより、この式から逓倍することができる。図32は、複屈折の温度依存性をシミュレートしてECB混合物ML-7030とMLC-7026-100の20°Cにおける複屈折により正規化した結果を示す。ML-7030は、20°Cにおける0.1126の複屈折と75°CのTclpを有する。MLC-7026-100は、20°Cにおける0.1091の複屈折と80.5°CのTclpを有する。これら曲線の形状は実測値からいくらかずれているが、傾向は同様である。図33は、位相シフト°の電圧依存性のシミュレート結果を示すグラフである。20°CにおいてECBデバイスはECB混合物MLC-7030で満たされ、3.0μmのセルギャップと3°のプレチルト角を有する。電圧が印加されると、位相シフトは220°から0°へ単調減少する。この曲線は、第1または第2ECBデバイスのいずれかに当てはまる。2つのECBデバイスの遅軸は互いに直交しているので、ECBデバイスの一方の位相シフトは、他方の位相シフトから引かれる。第2サブフレームの間、高電圧振幅VHが第1ECBデバイスに対して印加されて位相遅延ΓRが生じ、低電圧振幅VLゼロである場合もあるが第2ECBデバイスに印加されて遅延Γ0が生じる。最適パフォーマンスのため偏波光を90°回転させるには、Γ0-ΓR=λ/2である。これは設計波長λにおける位相シフト180°である。電圧をECBデバイス双方または一方に印加して、180°位相シフト条件を実現することができる。図33に示す例において、VH=20.8Vを第1ECBデバイスに対して印加すると9.1°の位相シフトが生じ、VL=2.2Vを第2ECBデバイスに対して印加すると189.1°の位相シフトが生じる。これにより所望の組み合わせ位相シフト差180°を得ることができる。図33を詳細に検討すると、180°の合計位相シフトを与える多くの電圧ペアVH,VLが存在することが分かる。図34は、固定180°位相シフトの曲線セットとしてこれら電圧ペアのプロットを示す。各曲線は、温度20°C、30°C、40°C、45°Cに対応する。シミュレーションにおいて、図32に示すようにMLC-7030の複屈折が温度上昇により減少することを考慮した。図34により、温度に応じてVHとVLを個別にまたはセットで調整して、所望の位相シフト180°を維持できることが明らかである。これは特にVHとVLを同時調整して固定位相シフト180°を維持するのに有用である。これは図34の制御ラインによって示されている。同ラインにおいてVHとVLともに温度低下にともなって増加する。温度低下にともなってVHを上げると、液晶の粘度が非常に高い低温度において、確実にターンON時間を速めることができる。図35は、VHレベルとVLレベルを調整して広範囲の温度にわたり固定位相シフト180°を維持するために用いることができる回路300の簡易ブロック図を示す。回路300において、温度センサ302は液晶デバイス304と306の動作温度を測定する。回路308は、あらかじめ格納しておいた液晶デバイス304と306の位相シフト応答に基づき、VHレベルとVLレベルを処理により調整する。VHレベルとVLレベルは、タイミング駆動回路310に送信され、駆動波形を液晶デバイス304と306に印加する。センサ302が測定した温度に基づきVHレベルとVLレベルを調整するために実施される制御処理は、図34と同様の曲線から決定することができる。シミュレーション近似ではなく、実際の測定曲線を格納して用いてもよい。図36は、位相シフト°の電圧依存性のシミュレーション結果を示すグラフである。20°CにおいてVANデバイスはVAN混合物MLC-7026-100で満たされ、3.0μmのセルギャップと87°のプレチルト角を有する。電圧が印加されると、位相シフトは0°から205°へ単調増加する。この曲線は、第1または第2VANデバイスのいずれかに当てはまる。2つのVANデバイスの遅軸は互いに直交しているので、VANデバイスの一方の位相シフトは、他方の位相シフトから引かれる。第2サブフレームの間、高電圧振幅VHが第2VANデバイスに対して印加されて位相遅延Γ0が生じ、低電圧振幅VLゼロである場合もあるが第1VANデバイスに印加されて遅延ΓRが生じる。最適パフォーマンスのため偏波光を90°回転させるには、Γ0-ΓR=λ/2である。これは設計波長λにおける位相シフト180°である。電圧をVANデバイス双方または一方に印加して、180°位相シフト条件を実現することができる。図36に示す例において、VH=24.9Vを第2VANデバイスに対して印加すると204.7°の位相シフトが生じ、VL=2.2Vを第1VANデバイスに対して印加すると24.7°の位相シフトが生じる。これにより所望の組み合わせ位相シフト差180°を得ることができる。図36を詳細に検討すると、180°の合計位相シフトを与える多くの電圧ペアVH,VLが存在することが分かる。図37は、固定180°位相シフトの曲線セットとしてこれら電圧ペアのプロットを示す。各曲線は、温度20°C、30°C、40°C、45°Cに対応する。シミュレーションにおいて、図32に示すようにMLC-7026-100の複屈折が温度上昇により減少することを考慮した。図36により、温度に応じてVHとVLを個別にまたはセットで調整して、所望の位相シフト180°を維持できることが明らかである。これは特にVHとVLを同時調整して固定位相シフト180°を維持するのに有用である。これは図37の制御ラインによって示されている。同ラインにおいてVHとVLともに温度低下にともなって増加する。温度低下にともなってVHを上げると、液晶の粘度が非常に高い低温度において、確実にターンON時間を速めることができる。当業者にとって、本発明の原理から逸脱することなく、上述の実施形態の詳細部分に対して多くの変更をなすことができることは、明らかである。したがって、本発明の範囲は特許請求の範囲によってのみ定められるべきである。"