"用紙の表面に画像を形成する画像形成装置であって、前記用紙が搬送される経路中に設けられたローラ部材と、前記ローラ部材と対向する位置において、前記ローラ部材との間で直接的にまたは間接的にニップ部を形成して前記用紙を搬送可能なように設けられた対向部材と、を備え、前記対向部材には、少なくとも前記ニップ部を形成する部分に、曲率が可変である可変曲面部が設けられている、ことを特徴とする画像形成装置。前記対向部材は、径の互いに異なる複数のローラが、前記複数のローラの各中心軸が互いに平行となるように配置されかつそれら各中心軸に対し平行な切替え軸を中心として公転可能に連結されてなっており、前記複数のローラを前記切替え軸を中心として公転させることにより、前記曲率が可変となっている、請求項1記載の画像形成装置。前記可変曲面部は、互いに曲率の異なる複数の曲面部材が1つの中心軸に対してその周方向に接続されて形成されており、当該中心軸を中心として前記複数の曲面部材を回転させることにより、前記曲率が可変となっている、請求項1記載の画像形成装置。前記可変曲面部は、前記対向部材の中心軸に対して垂直な面による断面の少なくとも一部が楕円形状である、請求項1記載の画像形成装置。前記対向部材は、前記可変曲面部として、帯状体が螺旋状に巻かれることにより形成された円筒部を有し、螺旋状に巻かれた前記帯状体のねじれ角を変更することにより、前記曲率が可変となっている、請求項1記載の画像形成装置。前記ローラ部材と前記対向部材との間に、前記用紙に画像を転写するための転写ベルトが設けられており、前記転写ベルトは、その裏側面が前記対向部材の外周面に沿って走行するように設けられている、請求項1ないし5のいずれかに記載の画像形成装置。前記用紙の厚さまたは剛性を検出する用紙検出部と、前記対向部材を駆動して前記可変曲面部の曲率を変化させる曲率変更部と、前記用紙検出部により検出された前記用紙の厚さまたは剛性に基づいて、前記曲率変更部を制御する曲率制御部と、を有する請求項1ないし6のいずれかに記載の画像形成装置。上述したように、特許文献1に開示された関係式を用いて画像形成装置を設計することにより、薄紙にも対応できる画像形成装置とすることが可能である。しかし、薄紙を用いるためには普通紙を用いる場合に比べてローラ径が小さくなる。このような構成の画像形成装置では、転写用ベルトのようにローラに接触して走行するベルトが劣化しやすいという問題がある。すなわち、転写用ベルトなどのベルトは、複数のローラの間に掛け渡され、その裏面が各ローラに接触する。ローラが回転することにより、ベルトはローラから駆動力を得て走行する。ベルトにおいて、ローラに接触する部分はローラの外周形状に沿って曲がった状態となるが、ローラに接触しない部分はほぼ真っ直ぐに伸びた状態である。したがって、ベルトは、その走行にともなって絶えず曲げ伸ばしを繰り返していることになる。このように、ベルトには、曲げ伸ばしの繰り返しのために負担がかかっている。ローラの曲率が大きくなるほど、つまりローラの径が小さくなるほど、ベルトの曲げ伸ばしの変化が大きくなり、負担が増大してベルトの劣化が促進され、その結果、ベルトの寿命が短くなる。本発明は、上述の問題に鑑みてなされたものであり、薄紙にも対応し、かつベルトなどの劣化を抑制できる画像形成装置を提供することを目的とする。本発明に係る画像形成装置は、用紙の表面に画像を形成する画像形成装置であって、前記用紙が搬送される経路中に設けられたローラ部材と、前記ローラ部材と対向する位置において、前記ローラ部材との間で直接的にまたは間接的にニップ部を形成して前記用紙を搬送可能なように設けられた対向部材と、を備え、前記対向部材には、少なくとも前記ニップ部を形成する部分に、曲率が可変である可変曲面部が設けられる。本発明によると、薄紙にも対応し、かつベルトなどの劣化を抑制できる画像形成装置を提供することができる。画像形成装置の構成の概要図1において、画像形成装置1は、タンデム型のプリントエンジンを内蔵した電子写真方式のフルカラー画像形成装置である。画像形成装置1は、一般に複合機またはMFPMultiFunctionPeripheralsと呼ばれる装置であって、コピー、ネットワークプリンティングPCプリント、ファックス、およびスキャナなどの機能を集約した装置である。画像形成装置1は、画像形成部20および給紙部60などを備える。給紙部60は、各サイズの用紙YSを収納するための給紙カセット61、給紙カセット61に収納された用紙YSを1枚ずつ取り出して搬送路HRへ送り出すローラ群62~66、および用紙YSの厚さまたは剛性を検出する用紙検出部10などを備える。ローラ群62~66は、詳しくは、ピックアップローラ62、給紙ローラ63、分離ローラ64、搬送ローラ対65、およびレジストローラ対66などである。ピックアップローラ62は、給紙カセットから用紙YSを取り出す。給紙ローラ63は、ピックアップローラ62によって取り出された用紙YSを搬送路HRへ送り出す。分離ローラ64は、給紙ローラ63に対して用紙YSを挟んで対向する位置に設置され、用紙YSが複数枚重なった状態で搬送路HRへと送られることを防ぐために、用紙YSを一枚ずつに分離する。搬送ローラ対65は、一枚ずつ送り出された用紙YSを搬送路HRに沿って矢印M1方向に搬送する。レジストローラ対66は、用紙YSを一時待機させた後、画像の転写と同期するように、所定のタイミングで用紙YSを画像形成部20に送り出す。用紙検出部10は、光学的、電気的、または機械的に、用紙YSの厚さまたは剛性所謂腰の強さを検出するセンサを備える。用紙検出部10として、例えば、用紙YSの表面と裏面との間に電圧を印加し、そのときに流れる電流の大きさに基づいて用紙YSの厚さを検出するように構成することが可能である。そのために、例えば、用紙YSを挟んで対向する導電性の2つのローラを用いることが可能である。また、用紙検出部10として、搬送路HRで用紙YSを撓ませてループを形成し、用紙YSが元の形状に戻ろうとする力を検出することで、用紙YSの剛性を検出するように構成することも可能である。用紙YSが搬送路HRに沿って進む場合に、用紙YSがローラなどに巻き付いて分離しにくくなることがあるが、これは用紙YSの厚さまたは剛性などに起因する。厚さが厚いほど用紙YSはローラ等から分離しやすく、薄いほど分離しにくい。また、剛性が大きいほど用紙YSはローラ等から分離しやすく、小さいほど分離しにくい。本実施形態の画像形成装置1では、用紙YSの厚さまたは剛性を検出し、それに応じて用紙YSがローラなどから分離しやすいように構成され制御されている。用紙検出部10は、用紙YSのローラからの分離しにくさを検出するものである。通常、用紙YSの厚さおよび剛性のいずれか1つを検出できればよい。用紙YSは、材質が同じであれば厚いほど剛性が大きい。したがって、材質が分かれば、用紙YSの厚さを検出することにより、剛性を検知することが可能である。また、用紙YSの粘着性もローラからの分離しにくさに影響するが、それらの要因をも含めて、用紙検出部10で検出するようにできればより一層好ましい。例えば、用紙YSの種類または型番などを検出してもよい。なお、用紙YSとして、紙、プラスチックシート、その他の記録媒体を用いることが可能である。本実施形態の画像形成装置1においては、特に、一般に薄紙と呼ばれている用紙YSを使用することができる。薄紙は、普通紙よりも厚さが薄くて剛性が低い。薄紙の例をあげると、坪量が64g/m2よりも小さい用紙YS、または坪量が60g/m2よりも小さい用紙などである。次に、画像形成部20は、イメージングユニットU、中間転写部40、および定着部50などを備え、電子写真方式によって用紙上に画像を形成する。イメージングユニットUとして、Yイエロー、Mマジェンダ、Cシアン、Kブラックの4色のイメージングユニットUY、UM、UC、UKが設けられ、この順で中間転写ベルト41に沿って配置されている。各イメージングユニットUには、感光体ドラム21、帯電チャージャ22、露光部23、トナー像を形成する現像部24、転写チャージャ25、一次転写のための図示しない転写ローラ、およびクリーナ26などが設けられる。これらのイメージングユニットUで形成された各色のトナー像トナー画像が、矢印M2方向に走行する中間転写ベルト41上の同じ位置に重ね合わされて転写され、合成される。中間転写部40には、ローラ42,43および二次転写ローラ対向部44が設けられ、これらによって中間転写ベルト41が支持される。二次転写ローラ対向部44に対向するように、二次転写ローラ45が設けられる。二次転写ローラ対向部44および二次転写ローラ45は、本発明における対向部材およびローラ部材の例である。ローラ42,43の少なくとも一方が反時計方向に回転駆動することにより、中間転写ベルト41が走行する。中間転写ベルト41は、二次転写ローラ対向部44に対しては、その表面を摺動する。中間転写ベルト41は、例えば、合成ゴム、ポリイミド樹脂のような合成樹脂などにより無端ベルト状に形成される。ローラ42,43は、全体またはその表面が合成樹脂などにより形成され、中間転写ベルト41の裏面との間に適度な摩擦力を生じさせる。二次転写ローラ対向部44は、二次転写ローラ45と対向する位置において、二次転写ローラ45との間で間接的にニップ部NPを形成して用紙YSを搬送し、かつトナー像を用紙YS上に転写するように設けられる。すなわち、二次転写ローラ対向部44の外周面は中間転写ベルト41が覆っているので、二次転写ローラ45は、中間転写ベルト41と直接的に接触し、中間転写ベルト41との間で直接的にニップ部NPを形成する。二次転写ローラ45は、二次転写ローラ対向部44と間接的に接触し、二次転写ローラ対向部44との間で間接的にニップ部NPを形成することになる。詳しくは後で説明する。二次転写ローラ45は、その中心軸が二次転写ローラ対向部44の中心軸と平行となるように設けられる。二次転写ローラ45は、中間転写ベルト41に対して接離可能に設けられており、中間転写ベルト41に圧接することによってニップ部NPが形成される。二次転写ローラ45には、転写のためのバイアス電圧が印加され、ニップ部NPにおいて、中間転写ベルト41上に形成されたトナー像が用紙YS上に転写二次転写される。二次転写された後に中間転写ベルト41上に残留したトナーは、クリーナ46によって除去される。定着部50には、定着ローラ51、加熱ローラ52、および用紙搬送ガイド53などが設けられる。表面にトナー像が形成された用紙YSは、用紙搬送ガイド53に案内されて搬送され、定着ローラ51と加熱ローラ52との間を通過して定着される。定着された用紙YSは、トレイ70上に排出される。二次転写ローラ対向部44の説明図2をも参照して、二次転写ローラ対向部44には、ニップ部NPを形成する部分に、曲率が可変である可変曲面部440が設けられている。可変曲面部440は、互いに曲率の異なる複数の曲面部材441,442,443が、1つの中心軸444に対してその周方向に順次接続されて形成されている。中心軸444を中心として複数の曲面部材441,442,443を一体的に所定の角度だけ回転させることにより、曲率が可変となっている。図3に示されるように、曲面部材441,442,443は、それぞれの外周面の半径r1,r2,r3であり、これらは互いに異なる。つまり、r1>r2>r3である。曲率xは、半径rの逆数、つまりx=1/rと表現できる。したがって、曲率xは、曲面部材443が最も大きく、曲面部材441が最も小さく、曲面部材441はそれらの中間である。半径r1,r2,r3の具体的な例を挙げると、例えば、それぞれ、20mm、15mm、12mmである。半径が20mmの曲面部材441は、例えば用紙YSが普通紙である場合に用い、半径が12mmの曲面部材443は、例えば用紙YSが薄紙である場合に用い、半径が15mmの曲面部材442は、例えば用紙YSが薄紙と普通紙との中間程度である場合に用いる。なお、二次転写ローラ45の半径は、例えば15mm程度とすればよい。なお、これらの数値は一例であり、これら以外の種々の数値を用いて設計することができる。これら、曲面部材441,442,443は、金属材料または合成樹脂材料などによって形成することができる。外周面の摺動性を良好に維持する必要があるので、外周面を研磨し、または潤滑性のある樹脂、例えばテフロン登録商標などの樹脂材料で外周面を覆い、またはコーティングしておくことが好ましい。また、曲面部材441,442,443は、互いに溶着しまたは接着することにより一体化することが可能である。または、それぞれを端部材446にネジなどにより取り付けることにより一体化することも可能である。二次転写ローラ対向部44は、後で説明する駆動部80図4参照により、回転軸444を中心にして所定の角度ごとに回転させることができる。二次転写ローラ対向部44の回転により、曲面部材441,442,443のいずれかがニップ部NPに対向する。このように、ニップ部NPに対向する曲面部材441,442,443を切り換えることにより、ニップ部NPの曲率が可変される。上述したように、用紙YSが薄紙である場合は中間転写ベルト41などに巻き付いて分離しにくいが、中間転写ベルト41の曲率を大きくすることで分離しやすくなる。ニップ部NPに対向する曲面部材441~443を切り換えることにより、中間転写ベルト41のニップ部NPが用紙YSの厚さまたは剛性に応じた曲率となり、用紙YSの巻き付きを防止できる。つまり、用紙YSが普通紙である場合には、曲率xの小さな曲面部材441がニップ部NPに対向するよう矢印M3方向に切り換えられ、これにより中間転写ベルト41の曲率は小さくなる。この場合に、用紙YSは中間転写ベルト41に巻き付くことなく搬送され、しかも曲率が小さいので中間転写ベルト41に加わる負担も少ない。また、用紙YSが薄紙である場合には、曲率xの大きな曲面部材443がニップ部NPに対向するよう矢印M4に切り換えられ、これにより中間転写ベルト41の曲率は大きくなる。この場合に、用紙YSは薄紙であるにも係わらず中間転写ベルト41に巻き付くことなく搬送される。なお、曲面部材441~443の曲率は、用紙YSの厚さまたは剛性により適当な範囲で決定すればよい。また、曲面部材の個数を2または4以上としてもよい。なお、二次転写ローラ対向部44は、回転軸444の中心から可変曲面部440の外周面までの距離が、その角度位置によって異なる。そのため、可変曲面部440が回転して切り換えられると、中間転写ベルト41のテンション張り具合が変化する。中間転写ベルト41のテンションを一定にするために、種々の手段が用いることが可能である。例えば、回転軸444を、一定の位置に固定するのではなく、二次転写ローラ45の半径方向に沿って移動可能に取り付ける。そして、図2に示すように、回転軸444を二次転写ローラ45の方向に向けて付勢するための弾性部材445を設け、ニップ部NPに適度な圧力が加わるようにする。また、ローラ42,43のいずれかの軸を移動可能とし、中間転写ベルト41のテンションを調整可能としておけばよい。または、別途、テンション調整用のローラを設ければよい。次に、図4を参照して、二次転写ローラ対向部44を回転駆動する駆動部80の動作について説明する。図4に示すように、画像形成装置1は、制御部100、用紙検出部10、および駆動部80を備える。駆動部80および制御部100は、本発明における曲率変更部および曲率制御部の例である。駆動部80には、電気モータなどが用いられる。駆動部80の出力軸には歯車81が取り付けられる。歯車81は、二次転写ローラ対向部44の回転軸444の端部に取り付けられた歯車446とかみ合う。駆動部80による所定角度の回転駆動により、二次転写ローラ対向部44が回転し、曲率が変更される。制御部100は、CPU、半導体メモリまたは磁気記憶装置などからなる記憶部、制御用回路、種々のインタフェース、または通信部などから構成され、画像形成装置1の各部の動作を制御する。用紙検出部10は、上に述べたように、供給される用紙YSの厚さまたは剛性を検出し、その検出値を制御部100に送る。制御部100には、用紙YSの厚さまたは剛性の検出値に対して、曲面部材441,442,443のいずれを選択すればよいかを示す曲率選択データが格納されている。このような曲率選択データは、例えば予めテストを行って求めておくことができる。制御部100は、用紙検出部10の検出値に応じて、曲率選択データを参照して駆動部80を制御し、上に述べたように二次転写ローラ対向部44を切り換える。これにより、ニップ部NPに送られた用紙YSは、薄紙である場合も中間転写ベルト41に巻き付くことなく、正常に二次転写が行われ、次の定着部50へと送られる。なお、二次転写ローラ対向部44を回転させる動力源として駆動部80を用いたが、新たに駆動部80を設けることなく、他のローラを駆動するために用いている動力源から駆動力を取り出して二次転写ローラ対向部44を回転させることとしてもよい。また、画像形成装置1において、用紙検出部10に代えて、またはこれとともに、給紙部60に収納する用紙YSの厚さまたは剛性を操作者が手動で設定するための設定部を設けてもよい。また、複数の給紙カセット61を準備しておき、用紙YSの厚さまたは剛性に応じて異なる給紙カセット61を選択して給紙部60にセットする機構としてもよい。その場合に、操作者は、使用する用紙YSに応じて給紙カセット61を使い分ける。そのような複数の給紙カセット61は、例えば互いに異なる位置に突起部を有することとすればよい。給紙カセット61を給紙部60にセットした場合に、その突起部に対応するそれぞれの位置にスイッチまたはセンサが配置されていて、その突起部に対応したスイッチなどから制御部100に信号が送られるようにすればよい。なお、給紙カセット61をセットすることにより、制御部100を介することなく、機械的な構造により、二次転写ローラ対向部44を回転させて切り換えるようにしてもよい。以下、画像形成装置1における変形例の二次転写ローラ対向部44B~Fについて順次説明する。第1変形例の二次転写ローラ対向部44B上の説明では、可変曲面部440は、曲率の異なる3つの曲面部材441~443から構成したが、図5に示すように、二次転写ローラ対向部44Bにおける中心軸に対して垂直な面による断面の少なくとも一部が楕円形状である可変曲面部440Bを用いてもよい。図5において、二次転写ローラ対向部44Bでは、その外周面を形成する可変曲面部440Bは、楕円柱または楕円筒によって構成される。可変曲面部440Bの断面が楕円形であるため、外周面の曲率は角度位置によって異なる。したがって、回転軸444Bを中心に所定角度だけ回転させることにより、中間転写ベルト41のニップ部NPの曲率を変化させることができる。可変曲面部440Bは、その外周面の曲率が周方向に沿って滑らかに変化していることから、用紙YSの厚さまたは剛性に応じてより適した曲率を設定することができる。そのため、ニップ部NPの曲率を、用紙YSに応じて最適の曲率とすることができる。なお、楕円は、その長軸および短軸に対して対称な形状を有しているので、長軸と短軸との間に位置する全周の4分の1に相当する部分があれば、楕円に含まれる曲率のすべてが実現できる。したがって、二次転写ローラ対向部44Bもその断面形状が楕円の4分の1を含む形状としてもよい。これにより小型化が可能となる。しかし、曲率の切り換えを短時間で行うためには、二次転写ローラ対向部44Bをいずれの方向に回転させてもすべての曲率を実現できる構成が好ましく、楕円の全周を有する形状とすることが好ましい。上述の二次転写ローラ対向部44Bにおいても、可変曲面部440Bの表面の摺動性を良好にしておく必要がある。しかし、次に説明するように、可変曲面部の表面に沿って微少径の多数のローラを配置してもよい。第2および第3変形例の二次転写ローラ対向部44C,D図6Aは、図2に示す可変曲面部440と同じ曲率を有する可変曲面部440Cを持った二次転写ローラ対向部44Cを示し、図6Bは図5に示す可変曲面部440Bと同じ曲率を有する可変曲面部440Dを持った二次転写ローラ対向部44Dを示す。図6AおよびBに示すように、二次転写ローラ対向部44C,Dにおいて、微小な径を有する多数の微小ローラ47が、複数の曲率を有する可変曲面部440C,Dを形成するように、一列に並んで配置されている。図6ABにおいて、これら微小ローラ47は、それぞれの中心が紙面に垂直な軸となるよう、回転自在に設けられる。多数の微小ローラ47で形成される可変曲面部440C,Dの表面に、中間転写ベルト41の裏面が接して走行する。中間転写ベルト41の走行にともなって、微小ローラ47が回転する。二次転写ローラ対向部44C、44Dは、それぞれ、回転軸444C、444Dを中心に所定の角度だけ回転させられることにより、中間転写ベルト41のニップ部NPの曲率を変化させる。これにより、用紙YSの厚さまたは剛性に応じてより適した曲率を設定できる。また、二次転写ローラ対向部44C、44Dと中間転写ベルト41との間の摩擦力が小さいことから、中間転写ベルト41の走行が滑らかである。第4変形例の二次転写ローラ対向部44E上に述べた二次転写ローラ対向部44、44B~44Dの可変曲面部440,440B~440Dの外周面は、複数の曲率を有する形状に形成されている。これに対し、図7に示す第4変形例の二次転写ローラ対向部44Eでは、そこに設けられた可変曲面部440Eそれ自体が変形することにより、表面の曲率が可変である。図7Aは可変曲面部440Eの表面の曲率が小さい状態を示す図であり、図7Bは可変曲面部440Eの表面の曲率が大きい状態を示す図である。図7ABにおいて、二次転写ローラ対向部44Eは、一対の端部材449a,b、および、端部材449a,bに端部がそれぞれ固定された帯状体447が螺旋状に巻かれて形成された円筒部450を有する。ここでは、円筒部450が可変曲面部440Eとなる。帯状体447のねじれ角を変更することにより、可変曲面部440Eの曲率が可変となっている。一方の端部材449bを回転不能に固定した状態で、他方の端部材449aを回転させることにより、帯状体447のねじれ角が変更され、可変曲面部440Eの曲率が変化する。すなわち、二次転写ローラ対向部44Eの回転軸444Eの端部には、歯車448が取り付けられている。回転軸444Eは、端部材449aとは一体回転するようになっているが、端部材449bとは相対回転可能となっている。駆動部82が回転駆動すると、その出力軸に取り付けられた歯車81によって歯車448が回転し、回転軸444Eを介して端部材449aが回転する。帯状体447は、テープ状であり、その表面が例えばテフロン登録商標などの潤滑性に優れた材料により形成されている。帯状体447は、適度な弾力性を持ち、螺旋状に巻かれた状態でも、もとのテープ状に戻ろうとする力が働く。端部材449aを回転し、帯状体447を強く巻いてねじれ角を大きくすると、図7Bで示すように、円筒部450の径は小さくなり、可変曲面部440Eの曲率は大きくなる。端部材449aをその反対の方向に回転し、帯状体447の巻きを戻してねじれ角を小さくすると、図7Aで示すように、円筒部450の径は大きくなり、可変曲面部440Eの曲率は小さくなる。なお、帯状体447の端部を端部材449a,bに固定したが、これに代えて、帯状体447の端部を各端部材449a,bに対して半径方向にスライド可能に取り付けてもよい。このようにすると、円筒部450の径を変化させる際に帯状体447に無理な力がかかりにくい。また、二次転写ローラ対向部44Eに、端部材449aの回転角度を検出するためのエンコーダを備え、端部材449aの回転方向や回転角度についてフィードバック制御を行ってもよい。これにより、より高精度の曲率の調整が可能である。なお、駆動部82を用いることなく、他の動力源から駆動力を取り出して端部材449aを回転させることとしてもよい。また、二次転写ローラ対向部44Eを中間転写ベルト41の走行とともに回転するようにしてもよい。つまり、曲率の調整された可変曲面部440Eつまり円筒部450それ自体が、中間転写ベルト41の走行とともに回転するようにしてもよい。第5変形例の二次転写ローラ対向部44F次に、第5変形例の二次転写ローラ対向部44Fについて説明する。第5変形例の二次転写ローラ対向部44Fでは、半径の異なる2つのローラ46,47を有し、これらのローラ46,47の内のいずれかが二次転写ローラ45に対向するニップ部NPに臨むように切り換える。図8において、二次転写ローラ対向部44Fは、径の互いに異なる複数のローラ46,47が、それら複数のローラ46,47の各中心軸461,471が互いに平行となるように配置され、かつそれら各中心軸461,471に対し平行な切替え軸48を中心として公転可能に連結されている。2つのローラ46,47の外周面が可変曲面部440Fとなる。複数のローラ46,47を、切替え軸48を中心として公転させることにより、曲率が可変となっている。図8Aは二次転写ローラ対向部44Fのうち半径の大きい曲率の小さいローラ46が選択された状態を示し、図8Bは半径の小さい曲率の大きいローラ47が選択された状態を示す。切替え軸48を中心として180度回転させる度ごとに、ローラ46とローラ47とがニップ部NPに対向するように切り換えられる。ローラ46とローラ47とは、切替え軸48に対して互いに対称となるように設けられる。または、切替え軸48の中心から2つのローラ46およびローラ47の最遠部までの距離が同じになるように設けられる。ローラ46,47は、いずれも、図8の紙面に垂直な軸を中心軸461,471をとする円柱状であり、中心軸461,471に対して自在に回転自転可能である。なお、二次転写ローラ対向部44Fの可変曲面部440Fを切り換える際に、2つのローラ46,47が回転公転するので、そのときに、切替え軸48がニップ部NPから離れる方向に移動するか、または中間転写ベルト41が緩む必要がある。そのため、切替え軸48が移動可能とされ、または、中間転写ベルト41のテンションを調整するためのテンション調整用のローラが別途設けられる。テンション調整用のローラは、例えば、図8における中間転写ベルト41の上側の部分をその裏面側から接触するよう、かつ図8の上下方向に移動可能なように設ける。また、図9に示すように、ローラ42が中間転写ベルト41の内側方向矢印S1方向にスライド移動が可能な構成としておいてもよい。この場合に、二次転写ローラ対向部44Fにおいてローラ46,47の切り換え動作を行う前に、または切り換え動作に合わせて、ローラ42が矢印S1方向にスライド移動するようにすればよい。また、一般に、モノクロ印刷の際にはカラーのイメージングユニットUY、UM、UCを用いる必要がないことから、中間転写ベルト41にはこれらイメージングユニットUY、UM、UCから離間可能な機構が設けられている。この機構を動作させることにより、中間転写ベルト41のテンションにゆとりを生じさせることができる。したがって、二次転写ローラ対向部44Fにおける切り換え動作を行う前に、または切り換え動作に合わせて、この機構を動作させてもよい。上に述べた実施形態の画像形成装置1によれば、用紙YSの厚さまたは剛性に応じて、二次転写ローラ対向部44~44Fにおけるニップ部NPの曲率を変化させることができる。これにより、用紙YSが薄紙でありその剛性が弱い場合には、ニップ部NPの曲率を大きくすることで用紙YSが中間転写ベルト41に巻き付くことを抑制でき、用紙YSは中間転写ベルト41から容易に分離して送り出される。また、用紙YSが普通紙である場合にはニップ部NPの曲率を小さくしておくことができ、中間転写ベルト41の劣化が抑制される。上に述べた実施形態の画像形成装置1では、二次転写ローラ45に対向するように配置された二次転写ローラ対向部44、44B~44Fにおいて、そのニップ部NPの曲率を可変とした。しかし、例えば、定着部50において、例えば定着ローラ51に代えて二次転写ローラ対向部44~44Fと同様の構造の部材を設け、これにより定着部50における用紙YSの分離を円滑に行うようにしてもよい。また、イメージングユニットなど、他の部分においても、二次転写ローラ対向部44~44Fと同様の構造の部材を設けることにより、用紙などの巻き付きを抑制するようにしてもよい。また、用紙YSに直接または間接的に接触する部材の形状を、二次転写ローラ対向部44,44B~44Fと同様な形状としてもよい。その他、中間転写ベルト41、二次転写ローラ対向部44、二次転写ローラ45、可変曲面部440、制御部100、または画像処理装置1の各部または全体の構成、構造、回路、形状、寸法、個数、材質、組成、配置などは、本発明の主旨に沿って適宜変更することができる。"