"雄コネクタとこの雄コネクタが挿入される雌コネクタとからなり、上記雄コネクタのハウジングと一体に弾性変形可能なロックレバーを形成してあるとともに、そのロックレバーの一部に係止爪部を突出形成してある一方、上記雌コネクタのハウジングには雄コネクタが挿入される嵌合穴を形成してあるとともに、雌コネクタのハウジングのうちロックレバー側の係止爪部に対応する位置に係止段部を形成してあり、上記雌コネクタの嵌合穴に雄コネクタを挿入する過程で係止爪部と係止段部との相対移動によりロックレバーが弾性変形する一方、上記係止爪部が係止段部を乗り越えた時点でロックレバーが自己弾性力により復元して上記係止爪部が係止段部に係合することで、雄コネクタと雌コネクタとをロックするようにしたコネクタ構造であって、上記係止爪部が係止段部に係合した後の雄コネクタと雌コネクタとの相対移動量に対する挿入反力の変化を、上記係止爪部の頂部が係止段部に乗り上げてからその係止段部を乗り越えるまでの雄コネクタと雌コネクタとの相対移動量に対する挿入反力の変化よりも小さくする挿入反力調整手段を設けてあることを特徴とするコネクタ構造。上記係止爪部が係止段部に係合した以降は、雄コネクタと雌コネクタとの接触面積の増大に伴う摺動抵抗の増大を抑制するべく、上記挿入反力調整手段として雄雌のコネクタのハウジング同士の接触面の一部に逃げ凹部を形成してあることを特徴とする請求項1に記載のコネクタ構造。上記係止爪部が係止段部に係合した以降は、雄コネクタと雌コネクタとの接触面積の増大に伴う摺動抵抗の増大を抑制するべく、上記挿入反力調整手段としてロックレバーと雌コネクタのハウジングとの接触面の一部に逃げ凹部を形成してあることを特徴とする請求項1に記載のコネクタ構造。上記係止爪部が係止段部に係合する直前の両者の摺動抵抗を増大するべく、上記挿入反力調整手段として係止爪部または係止段部に粗面部を形成してあることを特徴とする請求項1に記載にコネクタ構造。上記雄コネクタのハウジングと一体に形成されたロックレバーは片持ち式のものであって、そのロックレバーの根元部以外の部位に係止爪部を突出形成してあることを特徴とする請求項1~4のいずれか一つに記載のコネクタ構造。しかしながら、雄コネクタに付帯しているロックレバー側のロック爪と雌コネクタ側の係止段部との係合に伴う挿入反力の急変が発生することになるものの、ロック爪と係止段部とが係合した以降も雄コネクタと雌コネクタとが相対移動するいわゆるオーバーストローク現象が不可避であるため、そのオーバーストロークに伴って挿入反力が再び上昇してしまい、先に述べた挿入反力の急変を的確に検出することが難しいという問題がある。より詳しくは、ロック爪と雌コネクタ側の係止段部との係合に伴う挿入反力の急変はスナップアクション機構的な瞬間的なものであるため、サンプリング周期の短い高価なセンサを用いない限り挿入反力の急変を的確に検出することが困難となる。また、雌コネクタに対する雄コネクタの挿入速度を低下させて、挿入反力が減少している時間を可及的に長くすることも考えられるが、コネクタの嵌合接続作業に時間がかかり、効率的な作業を行えないことになる。本発明はこのような課題に着目してなされたものであり、雄コネクタと雌コネクタとの嵌合接続作業の自動化を図りつつ、その嵌合接続の完了を挿入反力の変化から的確に検出判定するにあたって、高価なセンサを用いることなく、短時間で的確に検出判定できるように考慮されたコネクタ構造を提供するものである。本発明は、雄コネクタとこの雄コネクタが挿入される雌コネクタとからなるコネクタ構造にして、上記雄コネクタのハウジングと一体に弾性変形可能なロックレバーを形成してあるとともに、そのロックレバーの一部に係止爪部を突出形成してある一方、上記雌コネクタのハウジングには雄コネクタが挿入される嵌合穴を形成してあるとともに、雌コネクタのハウジングのうちロックレバー側の係止爪部に対応する位置に係止段部を形成してあり、さらに、上記雌コネクタの嵌合穴に雄コネクタを挿入する過程で係止爪部と係止段部との相対移動によりロックレバーが弾性変形する一方、上記係止爪部が係止段部を乗り越えた時点でロックレバーが自己弾性力により復元して上記係止爪部が係止段部に係合することで、雄コネクタと雌コネクタとをロックするようにしたコネクタ構造である。その上で、上記係止爪部が係止段部に係合した後の雄コネクタと雌コネクタとの相対移動量に対する挿入反力の変化を、上記係止爪部の頂部が係止段部に乗り上げてからその係止段部を乗り越えるまでの雄コネクタと雌コネクタとの相対移動量に対する挿入反力の変化よりも小さくする挿入反力調整手段を設けてある。本発明によれば、ロックレバー側の係止爪部と雌コネクタ側の係止段部との係合に伴う挿入反力の急変がスナップアクション機構的な瞬間的なものであっても、両者が係合した以降のいわゆるオーバーストローク時の挿入反力の変化が緩慢なものとなるため、挿入反力が小さい状態を可及的に長く確保することができ、結果として挿入反力の急変を的確に検出して、雄コネクタと雌コネクタの嵌合接続の完了を的確に判定できる。図1~4は本発明に係るコネクタ構造を実施するためのより具体的な第1の実施の形態を示し、特に図1は雄コネクタと雌コネクタとの組み合わせからなるコネクタ構造の断面図を、図2は図1の要部の拡大図をそれぞれ示していて、さらに、図3は図1のコネクタ構造における挿入過程の段階的な変化を示している。図1に示すように、この第1の実施の形態におけるコネクタ構造は、例えば自動車のハーネス接続に用いられる雄コネクタ1とこの雄コネクタ1が挿入される雌コネクタ2との組み合わせからなるもので、各コネクタ1,2に付帯することになるコンタクト端子およびハーネスについては図示省略してある。雄コネクタ1は例えば断面形状が矩形状をなす樹脂製のハウジング3を主要素として構成されているもので、そのハウジング3の上面にはいわゆる片持ち式のロックレバー4を一体に突出形成してある。ロックレバー4はその自由状態ではハウジング3との間に所定の隙間Gを確保してあり、ハウジング3との接続部である挿入始端部側の根元部5を支点としてそれ自体で弾性変形可能となっているとともに、根元部5と反対側の自由端にはつまみ部となる曲折部6を形成してある。さらに、ロックレバー4の長手方向の中間部には断面形状が略山形状の係止爪部7を一体に突出形成してある。この係止爪部7は、根元部5側から反根元部5側に向かって上り勾配の傾斜面7aと、この傾斜面7aに連続する平坦な頂部7bと、この頂部7bに対してほぼ直角な係合面7cとから構成されている。さらに係合面7cから曲折部6までの間は平坦面8となっている。なお、係止爪部7は例えば図8に示すように相互に独立したものをロックレバー4の幅方向の二箇所に形成してある。他方、雌コネクタ2は例えば断面形状が矩形ボックス状をなす樹脂製のハウジング9を主要素として構成されているもので、その雌コネクタ2のハウジング9の一端にはハウジング3とロックレバー4とからなる雄コネクタ1を受容可能な矩形状の嵌合穴10を形成してある。そして、嵌合穴10のうち挿入始端部側入口側の開口縁にはその幅方向の全幅にわたって突起部11を形成し、この突起部11の平坦な先端面11aと内側面11bとをもって段差を持った凹部を形成するべく係止段部12を形成してある。この係止段部12の内側面11bには後述するように雄コネクタ1側のロックレバー4に付帯する係止爪部7の係合面7cが係合するようになっている。さらに、図1のほか図2に示すように、嵌合穴10のうち内底面10aとその両側の側壁部10bの最奥部には、それらの一般面よりも一段低い逃げ凹部13を形成してある。ここで、図3に基づいて後述することになるが、ロックレバー4側の係止爪部7と雌コネクタ2側の係止段部12とが係合した以降においても、なおも雌コネクタ2に対して雄コネクタ1を所定量だけ挿入可能なオーバーストローク量Sが設定されていることから、このオーバーストローク量Sの範囲に挿入反力調整手段としての逃げ凹部13を設定してある。したがって、この第1の実施の形態によれば、図3のIに示すように雌コネクタ2の嵌合穴10に雄コネクタ1を挿入すると、雌コネクタ2側の突起部11と雄コネクタ1側のロックレバー4に付帯している係止爪部7の傾斜面7aとが当接することから、雌コネクタ2への雄コネクタ1の押し込みに伴ってロックレバー4が根元部5から弾性変形することになる。そして、やがては同図IIに示すように係止爪部7の頂部7b図1参照が突起部11の先端面11a図1参照に乗り上げるかたちとなって、この状態でロックレバー4の弾性変形量が最大となる。ここで、図4の実線は、図3のような雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入過程における挿入反力の経時的な変化を示しており、図3のI~IVはそれぞれに図4のI~IVに対応している。図3,4から明らかなように、図のIの状態に至るまでは雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入ストロークの増大に比例して挿入反力も増大する。そして、ロックレバー4側の係止爪部7が突起部11の先端面11a図1参照に乗り上げると、それ以前と比べて挿入反力の増大化はわずかに鈍化するものの、なおも増大化傾向にある。これは、図3のIの状態から同図IIの状態に至る過程において、雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入ストロークの増大に伴って、雌コネクタ2側のハウジング9の内底面10a図1参照と雄コネクタ1側のハウジング3の底面3a図1参照との接触面積の増大に伴って両者の摺動抵抗が増大することに基づいている。図3のIIの状態からなおも雌コネクタ2に対して雄コネクタ1を押し込むと、同図IIIに示すように係止爪部7の頂部7b図1参照が突起部11の先端面11a図1参照を乗り越えるかたちとなる。係止爪部7の頂部7bが突起部11の先端面11aを乗り越えると、スナップアクション機構的な瞬間的な挙動をもってロックレバー4が自己弾性力にて所定量だけ復元して、係止爪部7の係合面7c図1参照と係止段部12図1参照を形成している突起部11の内側面11b図1参照とが正対しつつ両者が引っ掛かりの関係をもって係合することになる。同時に、雌コネクタ2側の突起部11の先端面11a図1参照はロックレバー4側の平坦面8図1参照に着座することになる。この係止爪部7と突起部11の内側面11bとの係合の際に所定の節度感が得られることになり、この状態をもって雄コネクタ1と雌コネクタ2との抜け止めが施されて、両者がいわゆるロックされることになる。そして、図3のIIの状態から同図IIIの状態に至る過程においては、雌コネクタ2と雄コネクタ1との接触面積摺動面積が増大してはいても、上記のように係止爪部7と係止段部12を形成している突起部11の内側面11bとが瞬間的に係合すると、図4に示すように挿入反力が瞬間的に且つ急激に低下することになる。図3のIIIのロック状態において、なおも雌コネクタ2と雄コネクタ1との間には押し込み可能な領域が残されており、この領域がいわゆるオーバーストローク量Sとして設定されていることになる。このオーバーストローク量Sだけ雌コネクタ2に対して雄コネクタ1をさらに押し込むと、図3のIVに示すように、雌コネクタ2に対して雄コネクタ1がいわゆるストロークエンドに達する底突き状態となって、この時点で初めて雄コネクタ1のさらなる押し込みが不能となる。図3のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程において、本来であれば上記オーバーストロークSの分だけ雌コネクタ2と雄コネクタ1との接触面積の増大に伴って両者の摺動抵抗も増加し、それに応じて挿入反力もまた変化することになる。これに対して本実施の形態では、図3のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至るまでの間では、雌コネクタ2におけるハウジング9の内底面10aに逃げ凹部13を形成してあるため、この逃げ凹部13が挿入反力調整手段として機能し、図3のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程では、雌コネクタ2と雄コネクタ1との間での接触面積や両者の摺動抵抗は増大しないことになる。そのため、図4から明らかなように、図3のIIIのロック状態となった以降は挿入反力は急激に低下したままでほとんど変化することがなく、図3のIVのストロークエンド状態にて雄コネクタ1にさらなる押し込み力を加えれば挿入反力が再び増加する傾向となる。ここで、図4の実線は本実施の形態での挿入反力の変化を示しているのに対して、同図の破線は逃げ凹部13を形成しない場合の挿入反力の変化を示していて、同図から明らかなように、逃げ凹部13を形成してある本実施の形態では、図3のIIIのロック状態となった以降は挿入反力が急減したままの状態を維持しつつその挿入反力の増加が抑制されていることになり、ひいてはロック状態となる直前のピーク値Pに比べて挿入反力が低い時間を、逃げ凹部13を形成していない場合図4の破線と比べて長く確保することが可能となる。このようにピーク値Pに比べて挿入反力が低い時間を可及的に長く確保できることは、先に述べたように雌雄のコネクタ1,2同士の嵌合接続作業を自動化するにあたって、挿入反力を監視しつつその挿入反力の急変の検出をもってコネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了を自動判定する際に好都合となる。すなわち、雌雄のコネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了を自動判定するにあたって、雌コネクタ2側にわずかな改良を加えるだけで、従来のようにサンプリング周期の短いセンサを用いることなく、短時間のうちに且つ正確に、コネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了を自動判定できることになる。なお、挿入反力調整手段としての逃げ凹部13は、雄コネクタ1におけるハウジング3の底面3a側の同等部位に設けることももちろん可能である。図5,6は本発明に係るコネクタ構造の第2の実施の形態を示す図で、先の第1の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。先の第1の実施の形態では、雌コネクタ2におけるハウジング9の内周面のうち、挿入終端部となる奥部側に逃げ凹部13を形成してあるのに対して、第2の実施の形態では、図5,6に示すように、雄コネクタ1におけるハウジング3の外周面のうち、挿入終端部となる端末部側に挿入反力調整手段としての段状の逃げ凹部23を形成したものである。この雄コネクタ1におけるハウジング3の端末部では、図6に示すように、そのハウジング3の底面とその両側の側面の一部を切除するかたちで逃げ凹部23を形成してある。したがって、この第2の実施の形態では、先の第1の実施の形態と同様に、図5のIIIのロック状態に至るまでは雌コネクタ2と雄コネクタ1のハウジング9,3同士の接触面積が徐々に増大することになるものの、図5のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程では両者の接触面積は増大しないことになる。故に、この第2の実施の形態においても挿入反力の変化は図4と全く同様のものとなって、先の第1の実施の形態と同様の効果が得られることになる。なお、挿入反力調整手段としての逃げ凹部23は、雌コネクタ2におけるハウジング9の内底面10a側の同等部位に設けることももちろん可能である。図7,8は本発明に係るコネクタ構造の第3の実施の形態を示す図で、先の第1の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。この第3の形態では、図7のIIIに示すように、ロックレバー4側の係止爪部7と雌コネクタ2側の突起部11とが係合したロック状態では、同時に雌コネクタ2側の突起部11の先端面11a図1参照はロックレバー4側の平坦面8に着座することになることから、その平坦面8の一部に逃げ凹部33を形成したものである。より詳しくは、先にも述べたように、雌コネクタ2側の突起部11は嵌合穴10の開口縁の幅方向全幅にわたって形成してあるので、図7のIIIおよび図8に示すように、雌コネクタ2側の突起部11はロックレバー4側の係止爪部7を乗り越えた時点でその先端面11aが平坦面8の全幅にわたって着座することになる。そこで、本実施の形態では、ロックレバー4における係止爪部7と曲折部6との間の平坦面8のうち幅方向の両端の二箇所を切除するかたちで挿入反力調整手段としての逃げ凹部33を形成してある。したがって、この第3の実施の形態では、図7のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程では、互いに接触しているロックレバー4側の平坦面8と雌コネクタ2側の突起部11の先端面11aとが相対摺動することになるが、逃げ凹部33に相当する分だけ平坦面8側の面積が減じられているので、その摺動抵抗が雄コネクタ1の挿入反力に及ぼす影響を小さくすることができる。その結果、図7のIIIに示したロック状態となった以降の挿入反力の増加が緩慢なものとなり、先の第1,第2の形態と同様の効果が得られることになる。図9~11は本発明に係るコネクタ構造の第4の実施の形態を示す図で、先の第1の実施の形態と共通する部分には同一符号を付してある。この第4の実施の形態では、ロックレバー4側の係止爪部7の頂部7bを他の部位に比べて表面粗さ面粗度の度合いが粗いものとし、例えば梨地状あるいはシボ模様等をもって挿入反力調整手段としての粗面部43として形成してある。この第4の実施の形態によれば、図9のIIに示すようにロックレバー4側の係止爪部7が雌コネクタ2側の突起部11の先端面11a図参照に乗り上げてから同図IIIのようなロック状態に至る過程において、係止爪部7の頂部7bと突起部11の先端面11aとが相対的に摺動することになる。そのため、係止爪部7の頂部7bが粗面部43であるが故に、係止爪部7と突起部11との摺動動作に基づく摺動抵抗が増大し、その摺動抵抗の増大に伴って雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入反力が増加することになる。図11の実線は本実施の形態における挿入反力の変化を示しており、全体的な傾向は図4に示したものと近似している。その一方、図11と図4とを比較すると明らかなように、図11では、図9のIIに示すようにロックレバー4側の係止爪部7が雌コネクタ2側の突起部11の先端面11a図1参照に乗り上げてから同図IIIのようなロック状態に至る過程において挿入反力が急激に増加している。これは、先に述べたように係止爪部7の頂部7bが粗面部43であることに起因している。なお、図11の破線は粗面部43を設けない場合の挿入反力の変化を示している。そして、図9のIIIに示すように、係止爪部7が雌コネクタ2側の突起部11を乗り越えた上で両者が係合してロック状態になると、図11に示す挿入反力は先の各実施の形態と同様に急激に減少することになる。さらに、図9のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程では、雌コネクタ2と雄コネクタ1の相対移動に基づいて両者の接触面積が増加する傾向となることから、それに応じて図11に示すように挿入反力も増加する傾向となる。ただし、本実施の形態では、図11に示すように、ロックレバー4側の係止爪部7が雌コネクタ2側の突起部11に係合する直前に挿入反力が急激に増加している。その結果、係止爪部7が突起部11に係合する直前の挿入反力と、係止爪部7が突起部11に係合した直後の挿入反力との差が相対的に大きくなっている。したがって、先の第1~第3の実施の形態と異なり、図9のIIIのロック状態から同図IVのストロークエンド状態に至る過程では、雌コネクタ2と雄コネクタ1との接触面積とともにその接触に基づく摺動抵抗が増加する傾向となる。しかしながら、先に述べたように、係止爪部7が突起部11に係合する直前の挿入反力と、係止爪部7が突起部11に係合した直後の挿入反力との差が第1~第3の実施の形態のものより大きくなっているため、挿入反力の急変に基づいてコネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了を自動判定する上で有利となる。また、本実施の形態では、挿入反力調整手段として第1~第3の実施の形態のような逃げ凹部を形成するものではないため、雄コネクタ1または雌コネクタ2の形状の変更が少なくて済む利点がある。なお、挿入反力調整手段としての粗面部43は、雌コネクタ2における突起部11の先端面11aに設けることももちろん可能である。ここで、先の第1~第4の形態に係るコネクタ構造のいずれか一つ、例えば第1の実施の形態に係るコネクタ構造を採用して、コネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了を自動判定するシステムの一例を図12に示す。図12では、雌コネクタ2を図示外の治具に固定するとともに、その雌コネクタ2に挿入すべき雄コネクタ1を所定の組立ロボットに持たせた二指把持タイプのハンド14に把持させて、組立ロボットの自律動作にて雌コネクタ2に挿入する場合を想定している。ハンド14は直交3軸の動作自由度を有しているとともに、互いに平行な一対のフィンガー15はアクチュエータ16の起動により接近離間動作が可能であり、その接近離間動作に基づいて雄コネクタ1を把持した上で、例えば矢印M方向の接近動作に基づいて相手側となる雌コネクタ2に挿入することになる。ハンド14の一部にはロードセルまたはストレインゲージ等の力センサ17を設けてあり、この力センサ17にて雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入反力を検出することになる。この力センサ17の出力はマイクロコンピュータを主要素として構成された判定装置18に取り込まれることになる。判定装置18には挿入反力の適否判定のための所定のプルグラムが格納されていて、力センサ17からの実測データをもとに例えば図13のような挿入反力の適否判定処理、ひいてはコネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了判定処理が実行される。具体的には、雌コネクタ2に対する雄コネクタ1の挿入開始とともに力センサ17から入力される挿入反力を監視し、その挿入反力のピークホールド機能にて所定のサンプリング周期で挿入反力のピーク値をホールドしながら、その挿入反力の適否判定、すなわちホールドされたピーク値からの挿入反力の急激な減少のタイミングの発生の有無をチェックする図13のステップS1,S2。そして、ピーク値からの挿入反力の急激な減少のタイミングの発生があった場合には、コネクタ1,2同士の嵌合接続作業が正しく完了したものと判定するステップS3。その一方、ピーク値からの挿入反力の急激な減少のタイミングの発生がない場合には、同時監視している挿入ストロークに異常がないかどうか判定しステップS4、挿入ストロークに異常がある場合には例えばコネクタ挿入異常としてアラーム処理を実行するステップS5。他方、挿入ストロークに異常がない場合には先のステップS1に戻ることになる。このような図12,13のシステムの採用を前提とした場合に、第1の実施の形態のコネクタ構造だけでなく第2~第4の実施の形態のコネクタ構造においても、挿入反力の急変が顕著に表れることになるので、コネクタ1,2同士の嵌合接続作業の完了判定を正確に行えることになる。"