昇降路内を昇降する乗りかごと、前記乗りかごの一つの側面に取り付けられたガイド装置を案内する1本のガイドレールと、前記乗りかごと主ロープを介して連結された釣合錘と、前記主ロープが巻き掛けられるシーブを回転させて前記乗りかごと前記釣合錘を昇降させる巻上機とからなるエレベータ装置において、前記乗りかごに生じる前記ガイドレールを中心とした回転力を打ち消すように働く少なくとも移動可能な可動付加質量と前記可動付加質量を駆動する駆動手段を備えた能動型制振装置を前記乗りかごに搭載したことを特徴とするエレベータ装置。請求項1に記載のエレベータ装置において、前記能動型制振装置は減衰要素とばね要素よりなる受動型制振装置を備えていることを特徴とするエレベータ装置。請求項1に記載のエレベータ装置において、前記ガイドレールは断面が円形の形状であり、これに案内される前記ガイド装置も前記ガイドレールの周りで回転可能な案内部を備えていることを特徴とするエレベータ装置。昇降路内を昇降する乗りかごと、前記乗りかごの一つの側面に取り付けられたガイド装置を案内する1本のガイドレールと、前記乗りかごと主ロープを介して連結された釣合錘と、前記主ロープが巻き掛けられるシーブを回転させて前記乗りかごと釣合錘を昇降させる巻上機とからなるエレベータ装置において、前記乗りかごの底部には箱状の筐体が固定され、前記筐体に前記乗りかごに生じる前記ガイドレールを中心とした回転力を打ち消すように働く少なくとも移動可能な可動付加質量と前記可動付加質量を駆動する駆動手段を備えた能動型制振装置と、前記駆動手段を駆動するための駆動信号を生成する制御装置が収納されていることを特徴とするエレベータ装置。請求項4に記載のエレベータ装置において、前記能動型制振装置は減衰要素とばね要素よりなる受動型制振装置を備え、前記受動型制振装置も前記筐体に収納されていることを特徴とするエレベータ装置。請求項4に記載のエレベータ装置において、前記筐体は少なくとも乗りかごの回転中心から半径方向に見て乗りかごの重心より外側に固定されていることを特徴とするエレベータ装置。請求項6に記載のエレベータ装置において、前記筐体は前記ガイド装置が取り付けられた側面とは反対側の側面の乗りかごの底部に固定されていることを特徴とするエレベータ装置。請求項7に記載のエレベータ装置において、前記筐体は前記ガイド装置が取り付けられる乗りかごの側面とは反対側の側面の底辺の長さLの1/2L付近を中央として前記乗りかごの底部に固定されていることを特徴とするエレベータ装置。請求項4に記載のエレベータ装置において、前記制御装置には前記乗りかごの前記ガイドレールに対する回転角を表す信号と、前記可動付加質量の前記乗りかごに対する変位を表す信号が入力され、前記制御装置はこれらの入力から前記駆動手段の駆動信号を生成することを特徴とするエレベータ装置。昇降路内を昇降する乗りかごと、前記乗りかごの一つの側面に取り付けられたガイド装置を案内する1本のガイドレールと、前記乗りかごと主ロープを介して連結された釣合錘と、前記主ロープが巻き掛けられるシーブを回転させて前記乗りかごと釣合錘を昇降させる巻上機とからなるエレベータ装置において、前記ガイド装置が取り付けられた側面とは反対側の側面の乗りかごの底部には箱状の筐体が固定され、前記筐体に前記乗りかごに生じる前記ガイドレールを中心とした回転力を打ち消すように働く少なくとも前記側面とほぼ平行な方向に移動可能な可動付加質量と前記可動付加質量を駆動する駆動手段を備えた能動型制振装置と、前記駆動手段を駆動するための駆動信号を生成する制御装置が収納されていることを特徴とするエレベータ装置。しかしながら、ガイドレールを乗りかごの一方の側面側だけ配置して乗りかごを案内するようにすると、乗りかごの他方の側面がガイドレールによって支持されていないため、ガイドレールに支持されている部分を軸としてガイドレールに直交する方向、つまり水平方向の回転運動が乗りかごに発生してしまう恐れがある。そして、乗りかごがガイドレールを軸として回転してガイドレールに案内されているガイド装置に無理な力が加わった場合はガイド装置、もしくはガイドレールが損傷してしまう恐れがある。例えば、特許文献1に記載のエレベータ装置では、地震等でエレベータ装置の乗りかごが強く横に大きく揺すられる場合や、乗りかごの中の乗客の動きにより乗りかごが強く横に揺すられる場合に、それによる力特にガイドレール回りのモーメントをガイド装置であるスライダとガイドレールで受けることとなり、最悪の場合にこれらが損傷してしまう恐れがある。また、特許文献2に記載のエレベータ装置でも同様に、地震や乗客により乗りかごが強く横に揺すられた場合にガイド装置であるスライダとガイドレールでこの回転力を受けることとなり、最悪の場合にこれらが損傷してしまう恐れがある。更に、高層ビルやタワーマンションのように建築物の高さが高い場合は地震によるビルの横揺れが大きくなることからガイド装置とガイドレールに掛かる乗りかごの回転力も増大することが予想される。本発明の目的は、乗りかごのガイドレールを1本にした場合に生じていた乗りかごに作用する回転力を抑制して、乗りかごの回転力によるガイドレールやガイド装置が損傷を受けるといったことが無いエレベータ装置を提供することにある。本発明の特徴は、昇降路壁面に敷設した1本のガイドレールと、このガイドレールにガイド装置を介して乗りかごを案内するようにしたエレベータ装置であって、乗りかごの回転力に対してこれを打ち消すように働く移動可能な可動付加質量と、この可動付加質量を駆動する駆動手段よりなる能動型制振装置を乗りかごに搭載したところにある。乗りかごの回転力に対してこれを打ち消すように可動付加質量を駆動制御するので、乗りかごが回転しようとした場合でも乗りかごの回転は抑制或いは停止され、乗りかごがガイド装置或いはガイドレールに強い回転力を与えないのでガイド装置或いはガイドレールの損傷を抑制することが可能となる。以下、本発明の一実施例を図面に基づき詳細に説明するが、図1は本発明が適用されるガイドレールが1本のエレベータ装置の構成を示している。図1において、エレベータ装置は主として昇降路を昇降する乗りかご1と、この乗りかご1に主ロープ4を介してつるべ式に連結された釣合錘10と、主ロープ4を駆動して乗りかご1及び釣合錘10を昇降させる巻上機5とを備えている。乗りかご1は昇降路の昇降方向に延びるように昇降路に固定されたガイドレール3に案内されるようになっている。このガイドレール3と乗りかご1とはガイド装置2によって案内されるが、ガイドレール3は昇降路に1本だけ設けられている。また、ガイドレール3は本実施例では断面が円形状のものであり、ガイド装置2の案内部もガイドレール3の形状に合わせた相補的な円形状となっている。乗りかご1に固定された主ロープ4は巻上機5のシーブ6及びプーリ7を介して釣合錘10と固定されている。ここで、巻上機5やプーリ7等は昇降路の頂部付近に張り巡らせた梁に固定されている。また、釣合錘10は釣合錘用のガイドレール8にローラ9を介して案内されるように構成されている。ガイドレール8も昇降路に取り付けられているか、或いは梁に取り付けられて釣合錘10を案内している。乗りかご1の底部には能動型制振装置28が設けられているが、これは主ロープ4が乗りかご1の上部に固定されているためにこのような構成になっている。ただ、主ロープ4が乗りかご1の底部に設けたプーリを通過する構造であれば能動型制振装置28は乗りかご1の天井部に設けられる構成となる。図2は図1で示したエレベータ装置の能動型制振装置28の構成を主に説明するためのものである。図2において、乗りかご1の上部には上述したように主ロープ4がシンブルロッドばね11を介して固定されている。乗りかご1の一方の側面1Aにはガイド装置2が取り付けられており、このガイド装置2は乗りかご1の上下に設けられている。ここで、乗りかご1の一方の側面1Aとは乗りかご1の開閉扉と直交する側面をいうものである。ガイド装置2はガイドレール3との間で摩擦抵抗を受けることなく滑らかに回転できるようにベアリングやローラなどを使って案内できる構成にしても良い。また、ガイド装置2の一方或いは両方には非常止め装置12が設けられている。本実施例では下側のガイド装置2にこの非常止め装置12が設けられており、乗りかご1が異常な速度で下降を行うときの安全対策の目的で備えられている。この非常止め装置12は内部に摩擦材を備えた制動器を有しており、異常な速度で乗りかご1が下降を行うと図示しない制御装置によって摩擦材をガイドレール3に強く押し付けて乗りかご1に制動をかける機能を有している。ここで、ガイドレール3が円形状であるため摩擦材もこれに合わせた相補的な円形状に構成されている。例えば摩擦材を2つに分割し、両者を隙間を有してガイドレール3を挟み込むようにすることでガイドレール3と摩擦剤との間で制動力を得ることができる。上述したようにガイドレール3は本実施例では断面が円形状であるので、ガイド装置2の案内部もガイドレール3の形状に合わせた相補的な円形状となっている。乗りかご1の底部には能動型制振装置28が設けられており、これが乗りかご1の水平方向の回転を抑制或いは停止する機能を備えている。この能動型制振装置28を構成する主要素である可動付加質量15と、受動型制振装置を構成する減衰要素19及びばね要素20と、可動付加質量15を駆動制御するための質量駆動手段18等はガイドレール3から離れた位置に配置した方がより制振効果が大きいので、本実施例では乗りかご1の一方の側面1Aとは反対側の他方の側面1B側に寄せて配置してある。少なくとも乗りかご1の回転中心=ガイドレールから半径方向に見て乗りかご1の重心より外側に配置することが好ましい。また、乗りかご1の一方の側面1A付近、本実施例では乗りかご1の底部に回転角センサ13とローラ14が一体的に固定されている。ローラ14は下側のガイド装置2の下にガイドレール3と接触する構成になっており、ローラ14の回転運動を回転角センサ13で検出するものであり、結果として乗りかご1の回転を検出し、更には乗りかご1のガイドレール3に対する角速度を表す信号を得るのに使用される。回転角センサ13を除く能動型制振装置28は図3にあるように、乗りかご1の底部でしかも他方の側面1Bの底辺の長さLの1/2L付近を中央として固定された箱状の筐体30内に収納されている。筐体30内には可動付加質量15と、この可動付加質量15を案内レール図示せず上に移動させるための案内手段である車輪16と、可動付加質量15の変位量を検出する変位センサ17と、可動付加質量15を駆動制御するための質量駆動手段18と、受動型制振装置を構成する減衰要素19及びばね要素20等が収納されている。ここで、可動付加質量駆動手段18は、例えば、電気的駆動手段でも油圧式駆動手段でも空気圧式駆動手段でも良いが、好ましくは応答性を考えて本実施例では電気的駆動手段を用いている。尚、能動型制振装置28は受動型制振装置を構成する減衰要素19及びばね要素20を有さないで質量駆動手段18だけを備えたものであっても良い。ただ、能動型制振装置28に質量駆動手段18と共に減衰要素19とばね要素20も備えておくことで、停電時など可動付加質量15を能動的に駆動できない場合でもこれらの減衰要素19とばね要素20の受動的要素の効果によってある程度の乗りかごの振動を抑える効果を期待できるものである。可動付加質量15は基本的には制振を望む方向に動かせばよく、本実施例では乗りかご1の回転力が働く方向、つまりガイドレール3と直交する面=ほぼ水平面で、しかもガイドレール3を中心とする乗りかご1の回転軌跡の接線と一致する方向に移動可能になっており、筐体30の底面に設けた車輪16の案内レールをこの方向と一致させれば可動付加質量15もこれに沿って移動するようになる。実際的には乗りかご1の一方の側面1Aと平行に車輪16を案内する案内レールを敷設すれば可動付加質量15をこれに沿って案内できる。筐体30の一部には可動付加質量15の変位を測定する変位センサ17が取り付けられており、この変位センサ17は可動付加質量15がどの程度移動したかを測定する機能を有するセンサであって、可動付加質量15の乗りかご1に対する水平方向の変位を表す信号を得るのに使用される。以上は本発明の一実施例になる乗りかご1の構成を説明したが、次に能動型制振装置28の制御について説明する。図2において、参照番号29は能動型制振装置28の質量駆動手段18を駆動制御するための制御装置であり、この制御装置29は筐体30に内蔵されている。尚、本実施例においては筐体30に能動型制振装置28と制御装置29を一体に収納するようにしているため、生産工程での両者の適合作業や使用過程での点検、修理作業が容易となることが期待できる。制御装置29に基本的には乗りかご1のガイドレール3に対する回転割合を検出する回転角センサ13からの回転角信号Aと、可動付加質量15の乗りかご1に対する水平方向の変位を検出する変位センサ17からの変位信号Cが入力として与えられる。これ以外にもちろん付加的なセンサ信号を入力として制御装置29に与えることで、より有効な制振制御を行うアプローチも採用して良いことはいうまでもない。制御装置29に入力された回転角信号Aは2つに分岐され、一つは直接ゲイン設定器23に入力され、一つは微分演算器21に入力されて乗りかご1のガイドレール3に対する角速度を表す角速度信号Bに変換された後にゲイン設定器24に入力されている。また、変位信号Aは2つに分岐され、一つは直接ゲイン設定器25に入力され、一つは微分演算器22に入力されて可動付加質量15の水平方向速度を表す付加質量速度信号Dに変換された後にゲイン設定器26に入力されている。したがって、乗りかご1のガイドレール3周りの振動系による閉ループと、可動付加質量15の変位系の閉ループ系が形成され、これに安定した制振性能が得られるようにゲイン設定器23乃至ゲイン設定器26で与えられる予め求めておいたゲインを乗算し、これらゲイン設定器23ゲイン設定器26の出力を演算部31で加算して駆動手段18を制御するための制御信号Eが得られるようになっている。この制御信号Eは増幅器27で増幅されて駆動信号Fとされて質量駆動手段18に動力として与えられて可動付加質量15を駆動する。したがって、エレベータ装置が運行中に地震が発生したり、利用客の多少や乗り位置の偏り等によって乗りかご1に水平方向に回転を行う回転力が作用すると、回転角センサ13によってこの回転が検出されて制御装置29に入力され、変位センサ17によって可動付加質量15の乗りかご1に対する水平方向の変位が制御装置29に入力される。これらの入力を基に、微分演算器21、微分演算器22やゲイン設定器23乃至ゲイン設定器26、演算器31等よりなる制御装置29が乗りかご1の回転を抑制する方向に可動付加質量駆動手段18によって可動付加質量15を駆動するように働くものである。以上のような動作を行う制御装置29は図2では機能ブロックで説明しているが、実際にはマイクロコンピュータ等のような計算機を用いて実行する場合が一般的であるので図4に基づいてそのフローチャートを説明する。図4において、ステップ1以下ステップという表記をSに省略して表記する。で回転角センサ13によって、乗りかご1のガイドレール3回りの水平方向の角変位、いわゆる乗りかご1の回転割合を検出する。次に、S2に進んでS1で検出した角変位から微分演算によって乗りかご1のガイドレール3回りの角速度を演算する。次に、S3に進み、位置センサ17で可動付加質量15の水平方向変位を検出する。この変位信号からS4で微分演算を行って可動付加質量15の移動速度を演算する。次に、S5に進み、S1で検出した乗りかご1の角変位と所定のフィードバックゲインを乗算して、乗りかご1の水平方向の角変位を0に近づけるためのフィードバック力を演算する。更に、S6に進んでS2で演算した乗りかご1の角速度と所定のフィードバックゲインを乗算して、乗りかごの水平方向角速度を0に近づけるためのフィードバック力を演算する。次に、S7に進んで、S3で検出した可動付加質量の水平方向変位と所定のフィードバックゲインを乗算して、可動付加質量15の変位を0に近づけるためのフィードバック力を演算する。更に、S8に進んで、S4で演算した可動付加質量15の移動速度と所定のフィードバックゲインを乗算して、可動付加質量15の移動速度を0に近づけるためのフィードバック力を演算する。次に、S9に進んで、S1乃至S8の処理の結果得られた各フィードバック力を加算して最終的なフィードバック力を演算する。最後に、S10に進んでS9で演算されたフィードバック力を可動質量駆動手段18に出力して可動付加質量15を駆動して、乗りかご1の回転を抑制するように可動付加質量15を制御する。したがって、図2に示した実施例と同様に、エレベータ装置が運行中に地震が発生したり、利用客の多少や乗り位置の偏り等によって乗りかご1に水平方向に回転を行う回転力が作用すると、マイクロコンピュータ等のような計算機を用いている制御装置29が乗りかご1の回転を抑制する方向に可動付加質量駆動手段18によって可動付加質量15を駆動するように働くものである。本発明では乗りかごのガイドレールを1本にした場合に生じていた乗りかごに作用する回転力を抑制して、乗りかごの回転力によるガイドレールやガイド装置が損傷を受けるといったことが無いエレベータ装置を得ることを主題としている。このため、本発明では上記実施例で説明したように能動型制振装置28を乗りかご1に設けることによって乗りかごに作用する回転力を抑制して、乗りかご1の回転力によるガイドレール3やガイド装置2の損傷を抑制するといった、ガイドレールを1本にしたエレベータ装置の特有の課題を解決できるものである。更に、本発明では能動型制振装置28と乗りかご1との相互の配置関係や取り付け位置等についてより適切な提案を行っている。以下、繰り返しになるがその具体的な提案について説明する。1昇降路壁面に敷設した1本のガイドレールにガイド装置を介して乗りかごを案内するようにしたエレベータ装置で、乗りかごの回転力に対してこれを打ち消すように働く移動可能な付加質量と、この付加質量の移動を制御する制御装置よりなる、能動型制振装置を乗りかごに搭載した。これによって、乗りかごの回転力に対してこれを打ち消すように付加質量を駆動制御するので、乗りかごが回転しようとした場合でも乗りかごの回転は抑制或いは停止され、乗りかごがガイド装置或いはガイドレールに強い回転力を与えないのでガイド装置或いはガイドレールの損傷を抑制することができる。2ガイド装置が取り付けられる乗りかごの側面とは反対側の側面の乗りかごの底部には能動型制振装置が設けられている。つまり、乗りかごの回転中心、ここではガイドレールから距離的に離れた位置に能動型制振装置を配置してあるので制振効果を大きくできる。3能動型制振装置を収納した筐体は、乗りかごの底部でしかもガイド装置が取り付けられる乗りかごの側面とは反対側の側面の底辺の長さLの1/2L付近を中央として固定されている。能動型制振装置を構成する可動付加質量がほぼ1/2L付近にくるので乗りかごの安定性が高まることに加え適合作業等が容易となる。4ガイド装置が取り付けられる乗りかごの側面と平行に可動付加質量の移動を案内するようにした。乗りかごの回転を抑制するためには、乗りかごの回転力が働く方向、つまりガイドレールと直交する面=ほぼ水平面で、しかもガイドレールを中心とする乗りかご1の回転軌跡の接線と一致する方向に移動可能になれば良いので簡単な構成で制振効果を得られる。5乗りかごの底部に筐体を取り付け、この筐体に能動型制振装置と制御装置を一体に収納するようにしている。このため、生産工程での両者の適合作業や使用過程での点検、修理作業が容易となる。6ガイド装置はガイドレールとの間で回転できるように案内できる構成にしてあるので昇降行程が高くてもガイドレールに掛かる力の負担は増大しないことから、昇降行程が高いエレベータ装置への適用にも適している。7円形状のガイドレール合わせた相補的な円形状の摩擦材を2つに分割し、両者を隙間を有してガイドレールを挟み込むようにした。効率よくガイドレールと摩擦剤との間で制動力を得ることができる。8能動型制振装置に質量駆動手段と共に減衰要素とばね要素20も備えておく構成とした。停電時など可動付加質量を能動的に駆動できない場合でもこれらの減衰要素とばね要素の受動的要素の効果によって乗りかごの振動を抑えることができる。9可動付加質量駆動手段は電気的駆動手段を用いる構成とした。応答性が高く、乗りかごの制振をすばやく行うことができる。以上述べたように、本発明によれば乗りかごの回転力に対してこれを打ち消すように働く移動可能な付加質量と、この付加質量の移動を制御する制御装置よりなる、いわゆる能動型制振装置を乗りかごに搭載したことによって、乗りかごが回転しようとした場合でも乗りかごの回転は抑制或いは停止され、乗りかごがガイド装置或いはガイドレールに強い回転力を与えないのでガイド装置或いはガイドレールの損傷を抑制することが可能となるものである。尚、本発明においては乗りかごのガイドレールが1本だけあればよいので、乗りかごについてガイドレールに支持された側とは逆側が壁面からせり出したせり出し式エレベータにも応用することも可能であり、更に実施例として、1対1ローピングのエレベータ装置で説明したが、2対1ローピングのエレベータ装置でも同様の手法を応用することができる。