"化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表されることを特徴とする電極活物質。化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される電極活物質を含む正極又は負極と、電解質とを備えることを特徴とするリチウム二次電池。しかしながら、上述のLiCoO2やLi2FeP2O7などを電極活物質として用いたリチウム二次電池では、電気容量が小さく、性能的には十分とは言えない。そこで、電気容量を大きくし、性能を向上させたリチウム二次電池を実現したい。本電極活物質は、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表されることを要件とする。本リチウム二次電池は、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される電極活物質を含む正極又は負極と、電解質とを備えることを要件とする。したがって、本電極活物質及びリチウム二次電池によれば、電気容量を大きくし、性能を向上させることができるという利点がある。以下、図面により、本発明の実施の形態にかかる電極活物質及びリチウム二次電池について、図1を参照しながら説明する。本実施形態にかかるリチウム二次電池は、図1に示すように、正極活物質を含む正極3と、電解質を含むセパレータ4と、負極負極活物質5とを含む。なお、図1中、符号1は電池ケースとしての正極缶、符号2は正極側集電体、符号6はガスケット、符号7は電池ケースとしての負極缶を示している。なお、リチウム二次電池には、リチウムイオン二次電池及び金属リチウム二次電池が含まれる。また、リチウムイオン二次電池をリチウムイオン電池ともいう。また、正極活物質及び負極活物質を、電極活物質ともいう。ここでは、正極3は、正極活物質と、導電助剤と、結着材とを含む。ここで、正極活物質には、モリブデン酸塩をベースとした正極活物質を用いる。つまり、正極活物質は、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される材料化合物を用いる。なお、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuは、レドックス活性元素である。このため、Mは、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれる少なくとも1つのレドックス活性元素である。また、LixMMo2O7を、ピロモリブデン酸化合物、あるいは、モリブデンのポリアニオンともいう。このような正極活物質を用いているため、従来の正極活物質を用いる場合と比較して、電気容量、イオン伝導性、電気伝導性、サイクル容量、可逆性の向上及びコスト低減のうち1以上の効果がある。特に、電気容量を大きくし、性能を向上させることができる。また、安全で、かつ、高エネルギ密度の正極活物質を実現することができる。つまり、正極活物質として一般的に用いられているコバルト酸リチウムは、層状岩塩構造と呼ばれるシート状の結晶構造を有し、充放電の繰り返しによるリチウムイオンの挿入脱離によって結晶構造が崩れ易く、内部短絡等が起きるおそれがある。これに対し、上述の正極活物質を用いれば、このようなおそれがなく、また、リチウムを多く含むため、安全で、かつ、高エネルギ密度の正極活物質を実現することができる。また、上述の正極活物質のうち、コバルトを用いないもの、即ち、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される材料化合物を含む正極活物質であれば、安価な正極活物質を実現することができる。つまり、正極活物質として一般的に用いられているコバルト酸リチウムは、レアメタルであるコバルトを使用しているため、コバルトが投機対象になり、価格が高騰し、あるいは、価格が安定しないなどの影響を受けている。これに対し、上述の正極活物質のうち、コバルトを用いないものであれば、このようなことがなく、安価が正極活物質を実現することができる。導電助剤には、例えば、アセチレンブラック、カーボンブラック、ケッチェンブラック、グラファイト、ニードルコークス等の無定形炭素の微粒子、カーボンナノファイバー等のカーボン粉末炭素粉末などを用いれば良い。結着材には、例えば、ポリフッ化ビニリデンPVdF、ポリイミド、PTFE、SBRなどの合成ゴム系バインダなどを用いれば良い。また、負極負極活物質5には、例えば、リチウム金属リチウム、炭素、グラファイト、スズ、シリコン、シリコンスズ、アルミニウム、シリコンスズアルミニウム、アンチモンスズ、シリコン炭素、シリコンコバルト炭素、窒化シリコンチタン、硼化シリコンチタン、マグネシウムシリコン、コバルト酸リチウム、マンガン酸リチウム、ニッケル酸リチウム、酸化リチウムニッケルマンガン、酸化リチウムニッケルコバルトマンガン、酸化リチウムニッケルコバルト、酸化バナジウムリチウム、リン酸鉄リチウム、リン酸リチウムバナジウム、酸化リチウムコバルトバナジウム、酸化リチウムチタン、酸窒化リチウムシリコンスズ、酸化バナジウム、チタン硫酸塩などを用いれば良い。なお、負極5に用いられる負極活物質によっては、導電助剤及び結着材を用いる場合もある。この場合、負極5は、負極活物質と、導電助剤と、結着材とを含むものとなる。つまり、負極5は、負極活物質によって構成される場合もあるし、負極活物質と、導電助剤と、結着材とを含むものとして構成される場合もある。また、電解質には、例えば、六フッ化リン酸リチウムヘキサフルオロリン酸リチウム、四フッ化ホウ酸リチウム、過塩素酸リチウム、リチウムビスイミド、リチウムビスイミド、トリフルオロメタンスルホン酸リチウム、リチウムビスオキサレートボラート、リチウムビスパーフルオロエチレンスルホニルイミドなどを用いれば良い。ここでは、このような電解質を溶媒に溶解させた電解液をセパレータ4に浸み込ませて用いている。ここで、溶媒には、例えば、ポリカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、ビニレンカーボネート、ビニルエチレンカーボネート、ビス2-メトキシフェニルカーボネート、ジメチルスルフォキシド、ジメチルカーボネート、ジベンジルカーボネート、ジフェニルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジアリルカーボネート、ジo-メトキシフェニルカーボネート、エチレンカーボネート、エチルメチルカーボネート、アリルメチルカーボネート、ジメチルスルフォキシド、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、イオン液体などを用いれば良い。セパレータ4には、例えば、ポリオレフィン樹脂ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリビニリデンフルオライドPVdFの多孔質フィルム、合成樹脂ポリプロピレン、ポリフェニレンスルフィド等製不織布、ガラス繊維製不織布などを用いれば良い。また、正極側集電体2には、例えば、銅、ステンレス、ニッケル、アルミニウム、カーボン等を用いれば良く、その形状は、例えば、箔状、板状、メッシュ、パンチングメタル等とすれば良い。なお、負極側集電体を設けても良く、この場合も同様の材料、形状とすれば良い。したがって、本電極活物質及びリチウム二次電池によれば、電気容量を大きくし、性能を向上させることができるという利点がある。なお、本発明は、上述した実施形態に記載した構成に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形することが可能である。例えば、上述の実施形態では、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される材料を、正極活物質に用いる場合を例に挙げて説明しているが、これに限られるものではない。例えば、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される材料を、負極活物質に用いることもできる。この場合、正極活物質には、例えば、コバルト酸リチウム、マンガン酸リチウム、ニッケル酸リチウム、酸化リチウムニッケルマンガン、酸化リチウムニッケルコバルトマンガン、酸化リチウムニッケルコバルト、酸化リチウムバナジウム、リン酸鉄リチウム、ピロリン酸鉄リチウム、リン酸バナジウムリチウム、酸化リチウムコバルトバナジウム、酸化リチウムチタン、および酸窒化リチウムシリコンスズ、硫化コバルトリチウム、硫化マンガンリチウム、硫化ニッケルリチウム、硫化ニッケルマンガンリチウム、硫化ニッケルコバルトマンガンリチウム、硫化ニッケルコバルトリチウム、硫化バナジウムリチウムなどを用いれば良い。なお、正極に用いられる正極活物質によっては、導電助剤及び結着材を用いなくても良い場合もある。この場合、正極は、正極活物質によって構成されることになる。つまり、正極は、正極活物質と、導電助剤と、結着材とを含むものとして構成される場合もあるし、正極活物質によって構成される場合もある。要するに、化学式LixMMo2O7ここで、xは1.5以上2.5以下であり、MはV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuからなる群から選ばれるいずれか一種の材料であるで表される材料は、電極活物質に用いることができる。以下、実施例によって本発明を更に詳細に説明する。ただし、本発明は以下の実施例によって限定されるものではない。実施例1正極活物質の製造方法実施例1では、正極活物質としてのLi2FeMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料出発物質として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、シュウ酸鉄II二水和物化学式FeC2O42H2O、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、1.799g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。次に、ペレット化した混合物を、アルゴン雰囲気下で、約300°C、約6時間、電気炉で加熱した後、自然放冷し、室温に戻した。次に、ペレットを粉砕した後、再度、ペレットを作製し、アルゴン雰囲気下で、約600°C、約12時間、再加熱した後、自然放冷し、室温に戻して、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。上述のようにして得られた正極活物質0.05gを、塩酸5mL及び硝酸1mLからなる混酸により溶解させた。なお、不溶成分がある場合は、サンドバスにて加熱し溶解させた。溶解後、超純水18.3MΩcmにて25mLに定容した。定容後の溶液を誘導結合プラズマ発光分光分析装置ICP-AESSPS1700HVR、セイコーインスツル株式会社製によって、LiとMとMoの元素比を測定した。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例2正極活物質の製造方法実施例2では、正極活物質としてのLi1.5FeMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、シュウ酸鉄II二水和物化学式FeC2O42H2O、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれの重量を、0.554g、1.799g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例3正極活物質の製造方法実施例3では、正極活物質としてのLi2.5FeMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、シュウ酸鉄II二水和物化学式FeC2O42H2O、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.924g、1.799g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例4正極活物質の製造方法実施例4では、正極活物質としてのLi2VMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化バナジウムV化学式V2O5、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、0.909g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例5正極活物質の製造方法実施例5では、正極活物質としてのLi2CrMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化クロムVI化学式CrO3、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、1.000g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例6正極活物質の製造方法実施例6では、正極活物質としてのLi2MnMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化マンガンIV化学式MnO2、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、0.869g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例7正極活物質の製造方法実施例7では、正極活物質としてのLi2CoMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化コバルトII,III化学式Co3O4、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、0.803g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例8正極活物質の製造方法実施例8では、正極活物質としてのLi2NiMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化ニッケルII化学式NiO、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、0.747g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。実施例9正極活物質の製造方法実施例9では、正極活物質としてのLi2CuMo2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、酸化銅I化学式CuO、関東化学及び七モリブデン酸六アンモニウム四水和物化学式NH46Mo7O244H2O、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、1.431g、3.531gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。比較例1正極活物質の製造方法比較例1では、正極活物質としてのLi2FeP2O7を、以下のようにして製造した。出発原料として、図2に示すように、炭酸リチウム化学式Li2CO3、関東化学、シュウ酸鉄II二水和物化学式FeC2O42H2O、関東化学及びリン酸水素二アンモニウム化学式NH42HPO4、関東化学を用いた。そして、これらを秤量して、それぞれ、0.739g、1.799g、2.641gとし、これらを遊星ボールミルで混合した後、ペレット化した。その後、上述の実施例1と同様にして、目的物としての正極活物質を得た。正極活物質の評価上述のようにして得られた正極活物質の元素組成の確認を行なうために、上述の実施例1と同様に、誘導結合プラズマ発光分光分析を行なった。この結果、図3に示すように、所望の元素比率であることが確認できた。比較例2比較例2では、正極活物質として、コバルト酸リチウム化学式LiCoO2、高純度化学を用いた。リチウム二次電池の作製方法上述の実施例1~9、比較例1、2の正極活物質を用いて、以下のようにして、リチウム二次電池を作製した。まず、上述の実施例1~9、比較例1、2の各正極活物質と、導電助剤としての炭素粉末ECP600、ケッチェンブラック社と、結着材としてのポリフッ化ビニリデンクレハ社製とを、重量比で80:15:5になるようにし、溶媒として例えばN-メチル-2-ピロリドン関東化学社製を適量加え、メノウ乳鉢で混練し、上述の実施例1~9、比較例1、2の各正極活物質を含むペーストをそれぞれ作製した。次に、各ペーストを、正極側集電体としての膜厚約0.3mmのアルミ箔2の上に、約0.1mmの厚さになるように、ブレードによって塗布し、約60°Cで約12時間乾燥させた後、直径約16mmに打ち抜いて、アルミ箔2上に上述の実施例1~9、比較例1、2の各正極活物質を含む正極3をそれぞれ作製した。セパレータ4には、直径約18mm、厚さ約0.03mmのポリプロピレンセパレータを用い、電解液には、ヘキサフルオロリン酸リチウムキシダ化学社をプロピレンカーボネートに溶解させたもの例えば濃度約1mol/Lを用い、この電解液をセパレータに浸み込ませた。負極5負極活物質には、直径約16mm、厚み約0.6mmの金属リチウムを用いた。そして、図1に示すように、直径約20mmのステンレス製のコイン型電池ケースとしての正極缶1及び負極缶7に、上述のようにして各アルミ箔2上に作製した各正極3、電解質を含む電解液を浸み込ませたセパレータ4、負極5の順に設置し、ポリプロピレンをガスケット6として用いてかしめて、上述の実施例1~9、比較例1、2の各正極活物質を含む各正極3を備えるコイン型リチウム二次電池コインセルをそれぞれ作製した。リチウム二次電池の評価上述のようにして作製された各コインセルに対して、約5mAhの定電流放電を行なって、電池特性を評価した。放電試験には、東洋システム社製のTOSCATを用いた。この結果、図4に示すように、比較例1、2の正極活物質を含む正極を備えるコインセルと比較して、実施例1~9の正極活物質を含む正極を備えるコインセルでは、優れた放電特性が得られた。ここで、放電容量mAh/gは、正極活物質の重さあたりの放電容量電気用用を示している。"