"一般式Li2MSiO4式中、MはFe、Co、Mn、Niから選択される少なくとも1種の元素で表される化合物を主成分として含む核と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、前記核の周囲を覆う被覆層と、前記核と、前記被覆層との間に、固溶体と、を有する電極用材料。前記一般式LiMPO4で表される化合物は、前記一般式Li2MSiO4で表される化合物と比較して導電性が高い化合物である請求項1に記載の電極用材料。前記被覆層を覆うカーボンコート層を有する請求項1または2のいずれか一に記載の電極用材料。前記カーボンコート層の膜厚は、0nmより大きく100nm以下である請求項1乃至3のいずれか一に記載の電極用材料。一般式Li2MSiO4式中、MはFe、Co、Mn、Niから選択される少なくとも1種の元素で表される化合物中のLiの供給源と成る化合物、Mの供給源と成る化合物、およびSiの供給源と成る化合物に溶液を加えて混合し、第1の混合材料を作製する工程と、前記第1の混合材料に第1の熱処理をする工程と、熱処理された混合材料に、一般式LiMPO4で表される化合物中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物、およびPO4の供給源となる化合物を加えて混合し、第2の混合材料を作製する工程と、前記第2の混合材料に第2の熱処理をする工程と、を有する、電極用材料の作製方法。しかしながら、オリビン構造を有するリン酸化合物、またはオリビン構造を有するケイ酸塩化合物はバルク電気伝導性が低く、粒子単体としては電極用材料として十分な特性を得ることが困難である。上記問題を鑑み、開示される発明の一態様では、電気伝導性が向上した電極用材料、およびそれを用いた蓄電装置を提供することを課題の一とする。また、開示される発明の一態様では、容量の大きな電極用材料、およびそれを用いた蓄電装置を提供することを課題の一とする。本発明の一態様は、電極用材料および電極用材料の作製方法である。より詳細には以下の通りである。本発明の一態様は、一般式Li2MSiO4式中、MはFe、Co、Mn、Niから選択される少なくとも1種の元素で表される化合物を主成分として含む核と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、前記核の周囲を覆う被覆層と、を有する粒状の電極用材料である。なお、一般式Li2MSiO4に含まれるMと、一般式LiMPO4に含まれるMは、同じであっても、異なっていてもよい。また、一般式LiMPO4で表される化合物は、一般式Li2MSiO4で表される化合物と比較して導電性が高い化合物であることが好ましい。上記の構成において、核と、被覆層との間に、固溶体を有することが好ましい。また、上記の構成において、被覆層を覆うカーボンコート層を有することが好ましい。また、上記の構成において、カーボンコート層の膜厚は、0nmより大きく100nm以下であることが好ましい。また、上記構成において、粒の粒径は、10nm以上100nm以下であることが好ましい。また、上記構成において、核の重量は、前記被覆層の重量よりも大きいことが好ましい。本発明の一態様により、電気伝導性が高い電極用材料を得ることが可能である。さらに、このような電極用材料を得ることにより、放電容量が大きい蓄電装置を得ることができる。以下、実施の形態について、図面を用いて詳細に説明する。但し、発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定されず、本明細書などにおいて開示する発明の趣旨から逸脱することなく形態および詳細を様々に変更し得ることは当業者にとって自明である。また、異なる実施の形態に係る構成は、適宜組み合わせて実施することが可能である。なお、以下に説明する発明の構成において、同一部分または同様な機能を有する部分には同一の符号を用い、その繰り返しの説明は省略する。なお、図面などにおいて示す各構成の、位置、大きさ、範囲などは、理解の簡単のため、実際の位置、大きさ、範囲などを表していない場合がある。このため、開示する発明は、必ずしも、図面などに開示された位置、大きさ、範囲などに限定されない。なお、本明細書にて用いる第1、第2、第3といった序数を用いた用語は、構成要素を識別するために便宜上付したものであり、その数を限定するものではない。実施の形態1本実施の形態では、本発明の一態様である電極用材料の構造について、図1を用いて説明する。図1Aに、本発明の一態様である正極活物質100の断面模式図を示す。正極活物質100は粒子状であり、後述の正極活物質層は、当該粒子状の正極活物質100を複数用いて形成される。図1Aに示すように、正極活物質100は、一般式Li2MSiO4式中、MはFe、Co、Mn、Niから選択される少なくとも1種の元素で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、核102の周囲を覆う被覆層104と、を有する。また、核102と被覆層104との間には、固溶体106が存在する。固溶体106は、一般式Li2MSiO4で表される化合物に一般式LiMPO4で表される化合物がわずかに溶け込んだものである。固溶体106は、一般式Li2MSiO4で表される化合物に一般式LiMPO4で表される化合物が10程度溶け込んだものであることが好ましい。図1Aに示すように、一般式Li2MSiO4で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含む被覆層104との間において、固溶体106が存在することにより、正極活物質100表面において、一般式Li2MSiO4に含まれるLiの挿入脱離によるエネルギー障壁を下げることが可能である。その結果、正極活物質100は、利用できる容量を理論容量に近づけることができる。また、正極活物質100の電気伝導性を向上させることができる。正極活物質100は、コアシェル構造をとる。コアシェル構造とは、2種類の化学種の一方が核コアを形成し、もう一方の化学種がその周囲を取り囲んだシェル構造のことである。このような構造をとることにより、被覆層104による核の安定化、核102による被覆層104の高機能化、核102および被覆層104のそれぞれの性質を同時に利用することができる。つまり、核102において、一般式Li2MSiO4で表される化合物を含むことで、遷移金属1molに対して、Liが2mol含まれるため、正極活物質100を容量の大きな電極材料として用いることができる。また、一般式Li2MSiO4で表される化合物よりも電気伝導性の高いLiMPO4で表される化合物で核102を被覆することにより、容量が大きく、電気伝導性の高い電極材料正極活物質100を形成することができる。図1Bに示す正極活物質100は、一般式Li2MSiO4で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、核102の周囲を覆う被覆層104と、を有し、該被覆層104はカーボンコート層108で覆われている。また、核102と被覆層104との間には、固溶体106が存在する。図1Bに示すように、被覆層104の表面にカーボンコート層108を設けることで、正極活物質100の導電率を向上させることができる。また、正極活物質100同士が、カーボンコート層108を介して接することにより、正極活物質100同士が導通し、正極活物質100の電気伝導性をさらに向上させることができる。次に、本発明の一態様である電極用材料正極活物質100の作製方法の一例について説明する。まず、一般式Li2MSiO4で表される化合物を含む核102の作製方法の一例について説明する。まず、一般式中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物およびSiの供給源と成る化合物に溶液を加えて混合し、混合材料を作製する。一般式中のMは、例えば、鉄Fe、マンガンMn、コバルトCo、ニッケルNiなどの一の元素または複数の元素を表す。一般式中のLiの供給源となる化合物として、例えば、炭酸リチウムLi2CO3、酸化リチウムLi2O、硫化リチウムLi2S、過酸化リチウムLi2O2、硫酸リチウムLi2SO4、亜硫酸リチウムLi2SO3、チオ硫酸リチウムLi2S2O3等のリチウム塩を用いることができる。また、一般式中のMの供給源となる化合物として、例えば、酸化鉄IIFeO、酸化マンガンIIMnO、酸化コバルトIICoO、及び酸化ニッケルIINiO等の酸化物、または、シュウ酸鉄II二水和物FeC2O42H2O、シュウ酸マンガンII二水和物MnC2O42H2O、シュウ酸コバルトII二水和物CoC2O42H2O、及びシュウ酸ニッケルII二水和物NiC2O42H2O等のシュウ酸塩を用いることができる。また、一般式中のSiの供給源となる化合物として、例えば、酸化シリコンSiO2を用いることができる。また、リチウム及びケイ酸塩導入用の原料として、メタケイ酸リチウムLi2SiO3を用いることができる。次に、一般式中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物、及びSiの供給源となる化合物に溶媒を加えて混合し、混合材料を作製する。一般式中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物、及びSiの供給源となる化合物を混合する方法として、例えば、ボールミル処理を用いることができる。具体的な方法は、化合物に揮発性の高いアセトン等の溶媒を加え、金属製またはセラミック製のボールボール径φ1mm以上10mm以下を用いて、回転数50rpm以上500rpm以下、回転時間30分間以上5時間以下、の処理を行うというものである。ボールミル処理を行うことにより、化合物を混合するのと同時に、化合物の微粒子化を行うことができ、作製後のLi2MSiO4の微粒子化を図ることができる。また、ボールミル処理を行うことにより、化合物を均一に混合することができ、作製後の電極用材料の結晶性を高めることができる。なお、溶媒としてアセトンを示したが、エタノールおよびメタノール等も用いることができる。例えば、一般式中のLiの供給源となる化合物およびSiの供給源となる化合物にメタケイ酸リチウム、一般式中のMの供給源となる化合物にシュウ酸鉄II二水和物を用い、溶媒としてアセトンを加えて、ボールミル処理を行うとよい。次に、混合材料を加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスで圧力をかけてペレットを成型し、成型したペレットに対して第1の熱処理仮焼成を行う。例えば、ボールミル処理を行った化合物メタケイ酸リチウム、シュウ酸鉄II二水和物の混合材料を、50°Cに加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスにて圧力14.7Pa150kgf/cm2として5分間圧力をかけ、ペレットに成型する。その後、ペレットに成型した混合物を、窒素雰囲気中で、第1の熱処理仮焼成を行う。第1の熱処理は250°C以上450°C以下、好ましくは400°C以下の温度で、1時間以上20時間以下、好ましくは10時間以下行えばよい。本実施の形態では焼成温度350°C、焼成時間10時間で行うこととする。400°C以下の低温で第1の熱処理仮焼成を行うことにより、シュウ酸鉄II二水和物を、酸化鉄IIとすることができる。また、第1の熱処理は、一般式中のMの酸化防止のため、不活性ガス雰囲気において行えばよい。例えば、不活性ガス雰囲気として、窒素、希ガスヘリウム、ネオン、アルゴン、キセノン等等を適用することができる。また、水素雰囲気において行ってもよい。次に、第1の熱処理を行った混合材料を乳鉢等で粉砕し、再度、ペレットを成形し、成形したペレットに対して第2の熱処理本焼成を行う。第2の熱処理は、不活性ガス雰囲気中で、焼成温度700°C以上800°C以下、焼成時間1時間以上20時間以下として行うことができる。第2の熱処理は、例えば、窒素雰囲気中で、焼成温度700°C、焼成時間10時間として行うことができる。第2の熱処理により、微粒子化された電極用材料の核を形成することができる。以上の工程により、Li2MSiO4で表される化合物を含む核102を作製することができる。次に、LiMPO4で表される化合物を含み、核102の周囲を覆う被覆層104の作製方法の一例について説明する。まず、一般式中のLiの供給源と成る化合物、Mの供給源と成る化合物、およびPO4の供給源と成る化合物に溶液を加えて混合し、混合材料を作製する。また、一般式中のMは、例えば、鉄Fe、マンガンMn、コバルトCo、ニッケルNiなどの一の元素または複数の元素を表す。一般式中のLiの供給源となる化合物およびMの供給源となる化合物は、上述のLi2MSiO4の作製方法で示した材料を用いることができるため、詳細な説明は省略する。また、一般式Li2MSiO4に含まれるMと、一般式LiMPO4に含まれるMは、同じであっても、異なっていてもよい。また、一般式中のPO4の供給源となる化合物として、例えば、リン酸水素二アンモニウムNH42HPO4、リン酸二水素アンモニウムNH4H2PO4、五酸化二リンP2O5を用いることができる。まず、Li2MSiO4で表される化合物を乳鉢等で粉砕する。その後、一般式中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物、およびPO4の供給源となる化合物に溶媒を加えて混合し、混合材料を作製する。一般式中のLiの供給源となる化合物、Mの供給源となる化合物、およびPO4の供給源となる化合物を混合する方法としては、ボールミル処理を行えばよい。ボールミル処理の具体的な方法については、上述のLi2MSiO4の作製方法で示した方法を適用することができるため、詳細な説明は省略する。ボールミル処理を行うことにより、化合物を混合するのと同時に、化合物の微粒子化を行うことができる。例えば、Liの供給源となる化合物としてLi2CO3を用い、Mの供給源となる化合物としてFeC2O42H2Oを用い、PO4の供給源となる化合物としてNH4H2PO4を用い、溶媒としてアセトンを加えて、ボールミル処理を行うとよい。次に、混合材料を加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスで圧力をかけてペレットを成型し、成型したペレットに対して第3の熱処理仮焼成を行う。例えば、ボールミル処理を行った化合物Li2CO3、FeC2O42H2O、NH4H2PO4の混合材料を、50°Cに加熱して溶媒アセトンを蒸発させた後、ペレットプレスにて圧力14.7Pa150kgf/cm2として5分間圧力をかけ、ペレットに成型する。その後、ペレットに成型した混合物を、窒素雰囲気中で、焼成温度350°C、焼成時間10時間として第3の熱処理仮焼成を行う。第3の熱処理を行うことにより、一般式Li2MSiO4で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、核102の周囲を覆う被覆層104を形成することができる。例えば、核102としてLi2FeSiO4と、被覆層104としてLiFePO4を形成することができる。また、核102の重量は、被覆層104の重量よりも大きいものとなる。次に、高温600°Cで第4の熱処理本焼成を行う。第4の熱処理を行うことにより、核102例えば、Li2FeSiO4と被覆層104LiFePO4に含まれる元素がお互いの領域に拡散し、核102と被覆層104の境界が不明瞭となった固溶体106が形成される。固溶体106が形成されることにより、図1に示す構造正極活物質100を形成することが可能である。このような固溶体106が存在することで、固溶体106が存在しない場合と比較して、核102に含まれるLiは、効果的に挿入脱離しやすくなる。また、第4の熱処理を行うことにより、LiMPO4の結晶性を高めることもできる。LiMPO4の結晶性を高めることにより、Liの挿入脱離をさらに起こしやすくすることができる。また、第4の熱処理の際に、グルコースなどの有機化合物を添加してもよい。グルコースを添加して以後の工程を行うと、グルコースから供給された炭素が、正極活物質の表面に担持される図1B参照。なお、本明細書中では、被覆層104の表面に炭素が担持されることを、リン酸鉄化合物がカーボンコートされるとも言う。被覆層104の表面に担持される炭素カーボンコート層108とも記すの厚さは、0nmより大きく100nm以下、好ましくは2nm以上10nm以下が好ましい。被覆層104の表面に炭素を担持させることで、正極活物質100表面の導電率を上昇させることができる。また、正極活物質100同士が、表面に担持された炭素を介して接すれば、正極活物質100同士が導通し、正極活物質100の導電率をさらに高めることができる。核102にカーボンコート層108が形成される場合は、核102が還元されてしまうおそれがあるが、本発明の一態様のように、核102に被覆層104を形成することによって、カーボンコート層108による核102の還元を抑制することができる。なお、本実施の形態では、グルコースは被覆層104に含まれるリン酸基と容易に反応するため、炭素の供給源としてグルコースを用いたが、グルコースの代わりに、リン酸基との反応性のよい環状単糖類、直鎖単糖類、または多糖類を用いてもよい。なお、本実施の形態では、第4の熱処理の際に、有機化合物を添加する例について説明したが、本発明の一態様はこれに限定されず、第5の熱処理を行って、有機化合物を添加して、カーボンコート層108を形成してもよい。第4の熱処理を経て得られた正極活物質100の粒子の粒径は、10nm以上100nm以下、好ましくは、20nm以上60nm以下が好ましい。正極活物質100の粒径が上記範囲であると正極活物質100粒子が小さいため、リチウムイオンの挿入脱離がしやすくなり、蓄電装置のレート特性が向上し、短時間での充放電が可能である。また、Li2MSiO4の焼成温度は、LiMPO4の焼成温度よりも100°C以上高いため、固溶体106の膜厚を薄くすることができる。なお、核102の形成方法として、本実施の形態で説明した方法の代わりに、ゾルゲル法、水熱法、共沈法、スプレードライ法などを用いることも可能である。また、被覆層104の形成方法として、本実施の形態で説明した方法の代わりに、スパッタリング法、CVD法、ゾルゲル法、水熱法、共沈法などを用いることも可能である。本実施の形態は、他の実施の形態と組み合わせて実施することが可能である。実施の形態2本実施の形態では、上記実施の形態1に示す作製工程によって得られた電極用材料を正極活物質として用いたリチウムイオン二次電池について説明する。リチウムイオン二次電池の概要を図2に示す。図2に示すリチウムイオン二次電池は、正極202、負極207、及びセパレータ210を外部と隔絶する筐体220の中に設置し、筐体220中に電解液211が充填されている。また、正極202及び負極207との間にセパレータ210を有する。正極集電体200には第1の電極221が、負極集電体205には第2の電極222が接続されており、第1の電極221及び第2の電極222より、充電や放電が行われる。また、正極活物質層201及びセパレータ210の間と負極活物質層206及びセパレータ210との間とはそれぞれは一定間隔をおいて示しているが、これに限らず、正極活物質層201及びセパレータ210と負極活物質層206及びセパレータ210とはそれぞれが接していても構わない。また、正極202及び負極207は間にセパレータ210を配置した状態で筒状に丸めても構わない。正極集電体200上に正極活物質層201が形成されている。正極活物質層201には、実施の形態1で作製した電極用材料が複数含まれている。一方、負極集電体205の上には負極活物質層206が形成されている。本明細書では、正極活物質層201と、それが形成された正極集電体200を合わせて正極202と呼ぶ。また、負極活物質層206と、それが形成された負極集電体205を合わせて負極207と呼ぶ。なお、活物質とは、キャリアであるイオンの挿入及び脱離に関わる物質を指し、グルコースを用いた炭素層などを含むものではない。よって、例えば、活物質の導電率を表す時には、活物質自身の導電率を指し、表面に形成された炭素層を含む活物質層の導電率を意味するものではない。正極集電体200としては、アルミニウム、ステンレス等の導電性の高い材料を用いることができる。正極集電体200は、箔状、板状、網状等の形状を適宜用いることができる。正極活物質層201としては、実施の形態1で示した一般式Li2MSiO4で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、核102の周囲を覆う被覆層104と、を有する正極活物質100が含まれている。または、実施の形態1で示した一般式Li2MSiO4で表される化合物を主成分として含む核102と、一般式LiMPO4で表される化合物を主成分として含み、核102の周囲を覆う被覆層104と、を有する正極活物質100と、該正極活物質100を覆うカーボンコート層108と、が含まれている。核102と被覆層104との間には、固溶体106が存在することが好ましい。実施の形態1に示す第4の熱処理本焼成後、正極活物質100を再度ボールミル粉砕器で粉砕して、微粉体を得る。得られた微粉体に、導電助剤やバインダ、溶媒を加えてペースト状に調合する。導電助剤は、その材料自身が電子導電体であり、電池装置内で他の物質と化学変化を起こさないものであればよい。例えば、黒鉛、炭素繊維、カーボンブラック、アセチレンブラック、VGCF商標登録などの炭素系材料、銅、ニッケル、アルミニウムもしくは銀など金属材料またはこれらの混合物の粉末や繊維などがそれに該当する。導電助剤とは、活物質間の導電性を助ける物質であり、離れている活物質の間に充填され、活物質同士の導通をとる材料である。バインダとしては、澱粉、ポリビニルアルコール、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、再生セルロース、ジアセチルセルロース、ポリビニルクロリド、ポリビニルピロリドン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、EPDMEthylenePropyleneDieneMonomer、スルホン化EPDM、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴムもしくはポリエチレンオキシドなどの多糖類、熱可塑性樹脂またはゴム弾性を有するポリマーなどがある。電極用材料として用いられる正極活物質100、導電助剤、及びバインダは、それぞれ80~96重量、2~10重量、2~10重量の割合で、且つ全体で100重量になるように混合する。更に、電極用材料、導電助剤、及びバインダの混合物と同体積程度の有機溶媒を混合し、スラリー状に加工する。なお、電極用材料、導電助剤、バインダ、及び有機溶媒をスラリー状に加工して得られたものを、スラリーと呼ぶ。溶媒としては、N-メチル-2-ピロリドンや乳酸エステルなどがある。成膜した時の活物質および導電助剤の密着性が弱い時にはバインダを多くし、活物質の抵抗が高い時には導電助剤を多くするなどして、活物質、導電助剤、バインダの割合を適宜調整するとよい。ここでは、正極集電体200としてアルミ箔を用い、その上にスラリーを滴下してキャスト法により薄く広げた後、ロールプレス器で更に延伸し、厚みを均等にした後、真空乾燥10Pa以下や加熱乾燥150~280°Cして、正極集電体200上に正極活物質層201を形成する。正極活物質層201の厚さは、20~100μmの間で所望の厚さを選択する。クラックや剥離が生じないように、正極活物質層201の厚さを適宜調整することが好ましい。さらには、電池の形態にもよるが、平板状だけでなく、筒状に丸めた時に、正極活物質層201にクラックや剥離が生じないようにすることが好ましい。負極集電体205としては、銅、ステンレス、鉄、ニッケル等の導電性の高い材料を用いることができる。負極活物質層206としては、リチウム、アルミニウム、黒鉛、シリコン、ゲルマニウムなどが用いられる。負極集電体205上に、塗布法、スパッタ法、蒸着法などにより負極活物質層206を形成してもよいし、それぞれの材料を単体で負極活物質層206として用いてもよい。黒鉛と比較すると、ゲルマニウム、シリコン、リチウム、アルミニウムの理論リチウム吸蔵容量が大きい。吸蔵容量が大きいと小面積でも十分に充放電が可能であり、負極として機能するため、コストの節減及び二次電池の小型化につながる。ただし、シリコンなどはリチウム吸蔵により体積が4倍程度まで増えるために、材料自身が脆くなる事や爆発する危険性などにも十分に気をつける必要がある。電解質は、液体の電解質である電解液や、固体の電解質である固体電解質を用いればよい。電解液は、キャリアイオンであるアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオンを含み、このキャリアイオンが電気伝導を担っている。アルカリ金属イオンとしては、例えば、リチウムイオン、ナトリウムイオン、若しくはカリウムイオンがある。アルカリ土類金属イオンとしては、例えば、カルシウムイオン、ストロンチウムイオン、若しくはバリウムイオンがある。電解液211は、例えば溶媒と、その溶媒に溶解するリチウム塩またはナトリウム塩とから構成されている。リチウム塩としては、例えば、塩化リチウムLiCl、フッ化リチウムLiF、過塩素酸リチウムLiClO4、硼弗化リチウムLiBF4、LiAsF6、LiPF6、LiC2F5SO22N等がある。ナトリウム塩としては、例えば、塩化ナトリウムNaCl、フッ化ナトリウムNaF、過塩素酸ナトリウムNaClO4、硼弗化ナトリウムNaBF4等がある。電解液211の溶媒として、環状カーボネート類例えば、エチレンカーボネート以下、ECと略す、プロピレンカーボネートPC、ブチレンカーボネートBC、およびビニレンカーボネートVCなど、非環状カーボネート類ジメチルカーボネートDMC、ジエチルカーボネートDEC、エチルメチルカーボネートEMC、メチルプロピルカーボネートMPC、メチルイソブチルカーボネートMIBC、およびジプロピルカーボネートDPCなど、脂肪族カルボン酸エステル類ギ酸メチル、酢酸メチル、プロピオン酸メチル、およびプロピオン酸エチルなど、非環状エーテル類γ-ブチロラクトン等のγ-ラクトン類、1,2-ジメトキシエタンDME、1,2-ジエトキシエタンDEE、およびエトキシメトキシエタンEME等、環状エーテル類テトラヒドロフラン、2-メチルテトラヒドロフラン等、環状スルホンスルホランなど、アルキルリン酸エステルジメチルスルホキシド、1,3-ジオキソラン等やリン酸トリメチル、リン酸トリエチル、およびリン酸トリオクチルなどやそのフッ化物があり、これらの一種または二種以上を混合して使用する。セパレータ210として、紙、不織布、ガラス繊維、あるいは、ナイロンポリアミド、ビニロンビナロンともいうポリビニルアルコール系繊維、ポリエステル、アクリル、ポリオレフィン、ポリウレタンといった合成繊維等を用いればよい。ただし、上記した電解液211に溶解しない材料を選ぶ必要がある。より具体的には、セパレータ210の材料として、例えば、フッ素系ポリマ-、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド等のポリエーテル、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリアクリロニトリル、ポリ塩化ビニリデン、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルアクリレート、ポリビニルアルコール、ポリメタクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンイミン、ポリブタジエン、ポリスチレン、ポリイソプレン、ポリウレタン系高分子およびこれらの誘導体、セルロース、紙、不織布から選ばれる一種を単独で、または二種以上を組み合せて用いることができる。上記に示すリチウムイオン二次電池に充電をする時には、第1の電極221に正極端子、第2の電極222に負極端子を接続する。正極202からは電子が第1の電極221を介して奪われ、第2の電極222を通じて負極207に移動する。加えて、正極からはリチウムイオンが正極活物質層201中の活物質から溶出し、セパレータ210を通過して負極207に達し、負極活物質層206内の活物質に取り込まれる。当該領域でリチウムイオン及び電子が合体して、負極活物質層206に吸蔵される。同時に正極活物質層201では、活物質から電子が放出され、活物質に含まれる金属Mの酸化反応が生じる。放電する時には、負極207では、負極活物質層206がリチウムをイオンとして放出し、第2の電極222に電子が送り込まれる。リチウムイオンはセパレータ210を通過して、正極活物質層201に達し、正極活物質層201中の活物質に取り込まれる。その時には、負極207からの電子も正極202に到達し、金属Mの還元反応が生じる。以上のようにして作製したリチウムイオン二次電池は、オリビン構造を有するリン酸リチウム化合物またはオリビン構造を有するケイ酸リチウム化合物を正極活物質として有している。また、該リン酸リチウム化合物またはケイ酸リチウム化合物中には、キャリアの発生源となる第2の金属元素が添加されており、バルク電気伝導率が向上している。そのため、本実施の形態で得られるリチウムイオン二次電池を、放電容量が大きく、充放電の速度が大きいリチウムイオン二次電池とすることができる。以上、本実施の形態に示す構成、方法などは、他の実施の形態に示す構成、方法などと適宜組み合わせて用いることができる。実施の形態3本実施の形態では、実施の形態2で説明した蓄電装置の応用形態について説明する。実施の形態2で説明した蓄電装置は、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置等の電子機器に用いることができる。また、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子、自転車等の電気推進車両に用いることができる。図3Aは、携帯電話機の一例を示している。携帯電話機410は、筐体411に表示部412が組み込まれている。筐体411は、さらに操作ボタン413、操作ボタン417、外部接続ポート414、スピーカー415、及びマイク416等を備えている。図3Bは、電子書籍用端末の一例を示している。電子書籍用端末430は、第1の筐体431及び第2の筐体433の2つの筐体で構成されて、2つの筐体が軸部432により一体にされている。第1の筐体431及び第2の筐体433は、軸部432を軸として開閉動作を行うことができる。第1の筐体431には第1の表示部435が組み込まれ、第2の筐体433には第2の表示部437が組み込まれている。その他、第2の筐体433に、操作ボタン439、電源443、及びスピーカー441等を備えている。図4は電動式の車椅子501の斜視図である。電動式の車椅子501は、使用者が座る座部503、座部503の後方に設けられた背もたれ505、座部503の前下方に設けられたフットレスト507、座部503の左右に設けられたアームレスト509、背もたれ505の上部後方に設けられたハンドル511を有する。アームレスト509の一方には、車椅子の動作を制御するコントローラ513が設けられる。座部503の下方のフレーム515を介して、座部503前下方には一対の前輪517が設けられ、座部503の後下方には一対の後輪519が設けられる。後輪519は、モータ、ブレーキ、ギア等を有する駆動部521に接続される。座部503の下方には、バッテリー、電力制御部、制御手段等を有する制御部523が設けられる。制御部523は、コントローラ513及び駆動部521と接続しており、使用者によるコントローラ513の操作により、制御部523を介して駆動部521が駆動し、電動式の車椅子501の前進、後進、旋回等の動作及び速度を制御する。実施の形態2で説明した蓄電装置を制御部523のバッテリーに用いることができる。制御部523のバッテリーは、プラグイン技術による外部から電力供給により充電をすることができる。図5は、電気自動車の一例を示している。電気自動車650には、蓄電装置651が搭載されている。蓄電装置651の電力は、制御回路653により出力が調整されて、駆動装置657に供給される。制御回路653は、コンピュータ655によって制御される。駆動装置657は、直流電動機若しくは交流電動機単体、又は電動機と内燃機関と、を組み合わせて構成される。コンピュータ655は、電気自動車650の運転者の操作情報加速、減速、停止などや走行時の情報登坂や下坂等の情報、駆動輪にかかる負荷情報などの入力情報に基づき、制御回路653に制御信号を出力する。制御回路653は、コンピュータ655の制御信号により、蓄電装置651から供給される電気エネルギーを調整して駆動装置657の出力を制御する。交流電動機を搭載している場合は、直流を交流に変換するインバータも内蔵される。実施の形態2で説明した蓄電装置を蓄電装置651のバッテリーに用いることができる。蓄電装置651は、プラグイン技術による外部からの電力供給により充電することができる。なお、電気推進車両が鉄道用電気車両の場合、架線や導電軌条からの電力供給により充電をすることができる。本実施の形態は、他の実施の形態と組み合わせて実施することが可能である。実施の形態4本実施の形態では、本発明の一態様に係る蓄電装置を、無線給電システム以下、RF給電システムと呼ぶ。に用いた場合の一例を、図6及び図7のブロック図を用いて説明する。なお、各ブロック図では、受電装置および給電装置内の構成要素を機能ごとに分類し、互いに独立したブロックとして示しているが、実際の構成要素は機能ごとに完全に切り分けることが困難であり、一つの構成要素が複数の機能に係わることもあり得る。はじめに、図6を用いてRF給電システムについて説明する。受電装置800は、給電装置900から供給された電力で駆動する電子機器または電気推進車両であるが、この他電力で駆動するものに適宜適用することができる。電子機器の代表的としては、デジタルカメラやビデオカメラ等のカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機携帯電話、携帯電話装置ともいう、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、表示装置、コンピュータ等がある。また、電気推進車両の代表例としては、電気自動車、ハイブリッド自動車、鉄道用電気車両、作業車、カート、車椅子等がある。また、給電装置900は、受電装置800に電力を供給する機能を有する。図6において、受電装置800は、受電装置部801と、電源負荷部810とを有する。受電装置部801は、受電装置用アンテナ回路802と、信号処理回路803と、蓄電装置804とを少なくとも有する。また、給電装置900は、給電装置用アンテナ回路901と、信号処理回路902とを有する。受電装置用アンテナ回路802は、給電装置用アンテナ回路901が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路901に信号を発信する役割を有する。信号処理回路803は、受電装置用アンテナ回路802が受信した信号を処理し、蓄電装置804の充電、および、蓄電装置804から電源負荷部810への電力の供給を制御する。電源負荷部810は、蓄電装置804から電力を受け取り、受電装置800を駆動する駆動部である。電源負荷部810の代表例としては、モータ、駆動回路等があるが、その他の電源負荷部を適宜用いることができる。また、給電装置用アンテナ回路901は、受電装置用アンテナ回路802に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路802からの信号を受け取る役割を有する。信号処理回路902は、給電装置用アンテナ回路901の動作を制御する。すなわち、給電装置用アンテナ回路901から発信する信号の強度、周波数などを制御することができる。本発明の一態様に係る蓄電装置は、RF給電システムにおける受電装置800が有する蓄電装置804として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る蓄電装置を利用することで、従来の蓄電装置に比べて蓄電量を増やすことができる。よって、無線給電の間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る蓄電装置を利用することで、電源負荷部810を駆動することができる蓄電量が従来と同じであれば、受電装置800の小型化及び軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。次に、RF給電システムの他の例について図7を用いて説明する。図7において、受電装置800は、受電装置部801と、電源負荷部810とを有する。受電装置部801は、受電装置用アンテナ回路802と、信号処理回路803と、蓄電装置804と、整流回路805と、変調回路806と、電源回路807とを、少なくとも有する。また、給電装置900は、給電装置用アンテナ回路901と、信号処理回路902と、整流回路903と、変調回路904と、復調回路905と、発振回路906とを、少なくとも有する。受電装置用アンテナ回路802は、給電装置用アンテナ回路901が発信する信号を受け取る、あるいは、給電装置用アンテナ回路901に信号を発信する役割を有する。給電装置用アンテナ回路901が発信する信号を受け取る場合、整流回路805は受電装置用アンテナ回路802が受信した信号から直流電圧を生成する役割を有する。信号処理回路803は受電装置用アンテナ回路802が受信した信号を処理し、蓄電装置804の充電、蓄電装置804から電源回路807への電力の供給を制御する役割を有する。電源回路807は、蓄電装置804が蓄電している電圧を電源負荷部に必要な電圧に変換する役割を有する。変調回路806は受電装置800から給電装置900へ何らかの応答を送信する場合に使用される。電源回路807を有することで、電源負荷部810に供給する電力を制御することができる。このため、電源負荷部810に過電圧が印加されることを低減することが可能であり、受電装置800の劣化や破壊を低減することができる。また、変調回路806を有することで、受電装置800から給電装置900へ信号を送信することが可能である。このため、受電装置800の充電量を判断し、一定量の充電が行われた場合に、受電装置800から給電装置900に信号を送信し、給電装置900から受電装置800への給電を停止させることができる。この結果、蓄電装置804を100充電しないことで過充電による劣化や破壊を低減し、蓄電装置804の充電回数を増加させることが可能である。また、給電装置用アンテナ回路901は、受電装置用アンテナ回路802に信号を送る、あるいは、受電装置用アンテナ回路802から信号を受け取る役割を有する。受電装置用アンテナ回路802に信号を送る場合、信号処理回路902は、受電装置に送信する信号を生成する回路である。発振回路906は一定の周波数の信号を生成する回路である。変調回路904は、信号処理回路902が生成した信号と発振回路906で生成された一定の周波数の信号に従って、給電装置用アンテナ回路901に電圧を印加する役割を有する。そうすることで、給電装置用アンテナ回路901から信号が出力される。一方、受電装置用アンテナ回路802から信号を受け取る場合、整流回路903は受け取った信号を整流する役割を有する。復調回路905は、整流回路903が整流した信号から受電装置800が給電装置900に送った信号を抽出する。信号処理回路902は復調回路905によって抽出された信号を解析する役割を有する。なお、RF給電を行うことができれば、各回路の間にどんな回路が有っても良い。例えば、受電装置800が電磁波を受信し整流回路805で直流電圧を生成したあとに、DC-DCコンバータやレギュレータといった回路を設けて、定電圧を生成してもよい。そうすることで、受電装置内部に過電圧が印加されることを抑制することができる。本発明の一態様に係る蓄電装置は、RF給電システムにおける受電装置800が有する蓄電装置804として利用される。RF給電システムに本発明の一態様に係る蓄電装置を利用することで、従来の蓄電装置に比べて蓄電量を増やすことができるので、無線給電の間隔を延ばすことができる何度も給電する手間を省くことができる。また、RF給電システムに本発明の一態様に係る蓄電装置を利用することで、電源負荷部810を駆動することができる蓄電量が従来と同じであれば、受電装置800の小型化及び軽量化が可能である。従って、トータルコストを減らすことができる。なお、RF給電システムに本発明の一態様に係る蓄電装置を利用し、受電装置用アンテナ回路802と蓄電装置804を重ねる場合は、蓄電装置804の充放電に伴い形状が変化し、受電装置用アンテナ回路802のインピーダンスが変化しないようにすることが好ましい。アンテナのインピーダンスが変化してしまうと、十分な電力供給がなされない可能性があるためである。例えば、蓄電装置804を金属製あるいはセラミックス製の電池パックに装填するようにすればよい。なお、その際、受電装置用アンテナ回路802と電池パックは数十um以上離れていることが望ましい。また、本実施の形態では、充電用の信号の周波数に特に限定はなく、電力が伝送できる周波数であればどの帯域であっても構わない。充電用の信号は、例えば、135kHzのLF帯長波でも良いし、13.56MHzのHF帯でも良いし、900MHz~1GHzのUHF帯でも良いし、2.45GHzのマイクロ波帯でもよい。また、信号の伝送方式は電磁結合方式、電磁誘導方式、共鳴方式、マイクロ波方式など様々な種類があるが、適宜選択すればよい。ただし、雨や泥などの、水分を含んだ異物によるエネルギーの損失を抑えるためには、本発明の一態様では、周波数が低い帯域、具体的には、短波である3MHz~30MHz、中波である300kHz~3MHz、長波である30kHz~300kHz、及び超長波である3kHz~30kHzの周波数を利用した電磁誘導方式や共鳴方式を用いることが望ましい。本実施の形態は、他の実施の形態と組み合わせて実施することが可能である。"