"中空コアフォトニック結晶ファイバと、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの入射光の結合状態を調整するモード調整部と、前記中空コアフォトニック結晶ファイバからの出射光から該中空コアフォトニック結晶ファイバ内を伝播する光のモード情報を検出するモード情報検出部とを備え、前記モード調整部は、前記モード情報に基づいて、前記入射光が前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を所定のモードで伝送されるように、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの前記入射光の前記結合状態を調整することを特徴とする光伝送装置。前記モード調整部は、前記入射光が前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を実質的にシングルモードで伝送されるように、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの前記入射光の前記結合状態を調整することを特徴とする請求項1に記載の光伝送装置。前記入射光は、パルス時間幅が1ピコ秒以下の光パルスであることを特徴とする請求項1または2に記載の光伝送装置。前記モード情報検出部で検出した前記モード情報に基づいて、前記モード調整部を制御する制御部を備えることを特徴とする請求項1~3の何れか一項に記載の光伝送装置。前記モード情報検出部は、2次元イメージセンサを備えることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の光伝送装置。前記モード情報検出部は、前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を伝送される所定の波長の光の半分の波長帯域に感度を有するフォトダイオードであることを特徴とする請求項1~4の何れか一項に記載の光伝送装置。前記中空コアフォトニック結晶ファイバのコア面積は、前記中空コアフォトニック結晶ファイバのセル面積の4倍以上19倍以下であることを特徴とする請求項1~6の何れか一項に記載の光伝送装置。したがって、これらの点に着目してなされた本発明の目的は、ファイバを用いながら伝送による光の波形の変形が小さく、所定の強度分布を有する光を出射することができる光伝送装置を提供することにある。上記目的を達成する光伝送装置の発明は、中空コアフォトニック結晶ファイバと、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの入射光の結合状態を調整するモード調整部と、前記中空コアフォトニック結晶ファイバからの出射光から該中空コアフォトニック結晶ファイバ内を伝播する光のモード情報を検出するモード情報検出部とを備え、前記モード調整部は、前記モード情報に基づいて、前記入射光が前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を所定のモードで伝送されるように、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの前記入射光の前記結合状態を調整することを特徴とするものである。好ましくは、前記モード調整部は、前記入射光が前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を実質的にシングルモードで伝送されるように、前記中空コアフォトニック結晶ファイバへの前記入射光の前記結合状態を調整する。更に、金属などの加工用途で用いる場合には、前記入射光はパルス時間幅が、ナノ秒以下の光パルスであることが好ましく、多光子顕微鏡などで用いる場合には、パルス時間幅が1ピコ秒以下、特に数百フェムト秒程度の光パルスであることが好ましい。本願において、このようなパルス幅の短い光パルスを短光パルスと呼ぶ。また、光伝送装置は、前記モード情報検出部で検出した前記モード情報に基づいて、前記モード調整部を制御する制御部を備えることが好ましい。さらに、前記モード情報検出部は、2次元イメージセンサを備えるものとすることができる。あるいは、前記モード情報検出部は、前記中空コアフォトニック結晶ファイバ内を伝送される所定の波長帯域には感度がなく、その半分の波長帯域に感度を有するフォトダイオードとしても良い。また、前記中空コアフォトニック結晶ファイバのコア面積は、前記中空コアフォトニック結晶ファイバのセル面積の4倍以上19倍以下とすることができる。本発明によれば、モード調整部が、モード情報検出部により検出されたモード情報に基づいて、入射光が中空コアフォトニック結晶ファイバ内を所定のモードで伝送されるように、中空コアフォトニック結晶ファイバへの入射光の結合状態を調整するようにしたので、ファイバを用いながら伝送による光の波形の変形が小さく、所定の強度分布を有する光を出射することができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。実施の形態が複数ある場合第1実施の形態図1は、本発明の第1実施の形態に係る光伝送装置を光源と光学装置との間に適用した場合の概略構成を示すブロック図である。この図において、破線の矢印は光の伝送を示し、実線の矢印は電気的な信号を示している。光伝送装置1は、光源10と光学装置50との間で光を伝送するものであり、モード調整部20、中空コアフォトニック結晶ファイバHC-PCF30、モード情報検出部40および制御部60を含んで構成される。光源10は、レーザ等の特定波長帯域の光を発振する光源である。モード調整部20は、制御部60からの信号に基づいて、HC-PCF30と光源10からの入射光との結合状態レーザ光の空間からHC-PCF30への入射の態様を調整する。例えば、入射光の光軸とHC-PCF30の入射端面との位置および方向を調整する。HC-PCF30は、ファイバの軸方向に延びる中空のコアと、同じくファイバの軸方向に延び、コアの周囲に配置され多数のエアホールによる周期構造を有するクラッドとを含んで構成される。コア表面での散乱による伝送損失を低減するため、HC-PCF30のコアの面積は3セルよりも大きい。このため、HC-PCF30は、高次のモードを励起し得る。また、本実施の形態では、HC-PCF30は、光源10からの出射光の波長に対して分散を生じないものが用いられる。モード情報検出部40は、HC-PCF30の出射光からHC-PCF30を伝播する光のモード状態に関する情報モード情報を検出する。モード情報検出部40は、例えば、出射光の強度分布を面的に検出するCCDやCMOS等のセンサ、または、出射光の光強度を検出するフォトダイオード等のセンサ等を含んで構成される。制御部60は、モード情報検出部40からのモード情報を受信して、現在のモード状態が所定のモード状態に近づくように、モード調整部20を制御する。すなわち、モード情報検出部40のモード情報は、制御部60を介して、入射光がHC-PCF30内を所定のモード状態で伝送されるように、モード調整部20にフィードバックされる。なお、制御部60は、モード調整部20およびモード情報検出部40に接続されたコンピュータでも良く、あるいは、モード情報検出部40またはモード調整部20内に組み込まれていても良い。次に、第1実施の形態に係る光伝送装置を、図2に構成図を示すより具体的な例に基づいて説明する。光源10としては、所定の繰り返し周波数で波長1060nmの短光パルスを発振するモード同期Ybファイバレーザ11を用いる。モード同期Ybファイバレーザ11から出射した短光パルスは、カップリングレンズ81により集光され、モード調整部20を構成するモード調整装置21により、HC-PCF31に結合される。モード調整装置21は、ピエゾ圧電素子を用いてレーザ光の光軸や集光位置とHC-PCF31の端面の位置および方向を調整することができる。図3は、図2のモード調整装置21の構成を説明する図であり、図3aは側面図、図3bは正面図である。これらの図において、モード同期Ybファイバレーザ11から出射した短光パルスレーザの光軸に沿う方向をZ方向とし、Z方向に直交する方向のうち鉛直方向をY方向、水平方向をX方向としている。モード調整装置21は、モード同期Ybファイバレーザ11に対して相対的に固定された固定部材22と、HC-PCF31の端部を保持する保持部材24と、固定部材22と保持部材24との間に配置された2つの中間保持部材23aおよび23bとを備える。保持部材24と中間保持部材23aとの間には、保持部材22と中間保持部材23aとを相対的にX方向およびY方向にそれぞれ変位させるピエゾ圧電素子25aおよび25bが設けられている。また、中間保持部材23aと中間保持部材23bとの間には、中間保持部材23aと中間保持部材23bとを相対的にY軸およびX軸回りにそれぞれ回転させるピエゾ圧電素子25dおよび25eが設けられている。さらに、中間保持部材23bと固定部材22との間には、中間保持部材23bと固定部材22とを相対的にZ方向へ変位させるピエゾ圧電素子25cが設けられている。これによって、保持部材24に取り付けられたHC-PCF31の端面31aは、入射する短光パルスの方向および集光位置に対して5軸方向X,Y,Z軸方向およびX,Y軸周りの回転に調整することができる。なお、上述のような調整機構はHC-PCF31の端部側ではなくカップリングレンズ81側に取り付けても良く、あるいは、HC-PCF31の端部とカップリングレンズ81との双方に取り付けても良い。図2のHC-PCF31は、モード同期Ybファイバレーザ11の発する短光パルスの波長1060nmをゼロ分散波長とし、コアの大きさが7セル、長さが3mの中空コアフォトニック結晶ファイバである。これにより、HC-PCF31を伝播することによる分散は発生しない。HC-PCF31を出射した短光パルスは、コリメートレンズ82によりビームが広げられ、ビームスプリッタ83により観察装置50である顕微鏡51に入射する励起光とCCD41に入射する光とに分岐される。ここで、ビームスプリッタ83およびCCD41は、モード情報検出部40を構成している。なお、CCD41に分岐するのは、HC-PCF31を出射した短光パルスにおけるパワーのごく一部分で良い。CCD41は、HC-PCF31を伝播したレーザ光の強度分布を面的に検出して電気信号として出力する。この電気信号はモニタ84に出力され、画像として表示されるとともに、制御部60に送信されHC-PCF31を伝播するレーザ光のモード状態が分析される。その結果に基づいて、制御部60はモード調整装置21を制御して、所定のモードであるシングルモード動作を行うように、HC-PCF31への入射光の結合状態を調整する。具体的には、モード調整装置21の各ピエゾ圧電素子25a~25eを微小に変化させながら、CCD41からの所望の出力が得られるように調整する。このように制御部60を用いて自動的にモード調整をすることによって、入射光がHC-PCF31の最適な入射条件から外れて、HC-PCF31の端面が損傷することも同時に防ぐこともできる。CCD41の出力から、HC-PCF31内をレーザ光がシングルモード動作するように調整するには以下のような方法を用いることができる。まず、第1の方法は、CCD41で検出されるレーザ光のビーム径を適切な値になるように調整するものである。図4は、図2のCCDで検出されるビーム外形のイメージを例示する図である。この図において、42aはレーザビームの外形を示す。また、42bはコア形状に対応している。さらに、42cはビームの中心である。ビーム径は、例えばビーム中心42cの光強度の1/e2になる径として定義することができる。HC-PCF31内に、高次のモードが含まれると、HC-PCF31から出射するレーザ光の発散角が大きくなるので、ビーム径が広がる。したがって、ビーム径をシングルモードに対応した適性値に近づけるように、モード調整装置21を調整することによって、HC-PCF31内を伝播するレーザ光をシングルモードに近づけることができる。第2の方法は、CCD41により検出されるレーザ光強度をガウシアン分布に近づけるというものである。図5は、図2のCCD41で検出される出力信号を、横軸に中心からの距離、縦軸に信号強度をとって示すグラフである。HC-PCF31内をシングルモードで伝播したレーザ光はガウシアン分布を有し、高次モードを含むレーザ光の強度はガウシアン分布から外れるので、CCD41により検出されるレーザ光強度の空間的強度分布を、ガウシアン分布に近づけるように、モード調整装置21を調整することにより、HC-PCF31内を伝播するレーザ光をシングルモード動作に近づけることができる。第3の方法は、ビーム中心43cにおけるピーク強度を最大になるように調整するものである。高次モードを含むと、光パルスの中心におけるピーク強度が低下するため、ピーク強度を最大化するようにモード調整装置21を調整することにより、HC-PCF31内を伝播するレーザ光をシングルモード動作に近づけることができる。制御部60は、上記第1~第3の方法を単独でまたは組み合わせて用いることによって、HC-PCF31をシングルモード動作するように制御する。なお、連続光に比べて短光パルスは比較的広い帯域の波長を含むため、ファイバ出射光の2次元強度分布が様々な波長成分で平均化され、ガウシアン分布のように検出されることがある。よって、短光パルスを用いる場合、中心ピーク強度を検出するのが好ましい。このようにして、HC-PCF31をシングルモード動作させ出力されたレーザ光が、光学装置50である顕微鏡51に励起光として入力される。顕微鏡51は、例えば、動物や人間などの細胞等に光パルスを照射して発生する2光子蛍光や第2高調波を観察する多光子顕微鏡である。以上のような構成によって、モード同期Ybファイバレーザ11から出射した短光パルスは、カップリングレンズ81およびモード調整装置21によりHC-PCF31に結合され、該HC-PCF31を通過した後コリメートレンズ82でコリメートされ、その一部がビームスプリッタ83で分離され、CCD41により検出される。CCD41により検出されたレーザ光の強度分布の信号に基づいて、制御部60はモード調整装置21を調整してレーザ光とHC-PCF31との結合状態を変化させて、CCD41から得られるモードの情報をシングルモードかシングルモードに近い状態になるようにする。これによって、顕微鏡51にはシングルモードかシングルモードに近い状態の短光パルスのレーザ光が入力される。以上説明したように、本実施の形態によれば、シングルモードかシングルモードに近い状態のレーザ光を励起光として用いることによって、顕微鏡51は、標本面での集光スポットに明るさムラや光量の低下が見られないか極めて少ない状態で観察対象の測定をすることができる。したがって、分解能の劣化やシグナル光の劣化を抑制することが可能になる。また、レーザ光の伝送にHC-PCFを用いたので、光学系を定盤上に載せる必要がないので、光学系の配置がより柔軟となり、かつ、装置コストも低減することができる。さらに、HC-PCFを用いたので、通常の光ファイバとは異なりファイバ内での非線形効果によるパルスの変形が生じない。また、モード同期Ybファイバレーザ11の波長をHC-PCF31のゼロ分散波長としたので、ファイバ内で発生する分散を補償する為に分散発生装置を配置する必要がない。また、HC-PCF31はコアの大きさが7セルのものを用いたので、通常シングルモード動作する3セル以下の大きさのコアを用いた場合よりも、HC-PCF31内のビーム径を広げることができ、全体としてより高い強度のレーザ光を伝送することが可能になる。また、一般に、短光パルスのようなピーク強度の高いレーザ光や、平均出力の大きなレーザ光を入射する場合、レーザ光源からのレーザ光とファイバの端面位置が経時変化などによってずれるなどし、HC-PCFの端面が損傷するという不都合が発生し得る。具体的には、HC-PCFへの最適な入射条件からずれたレーザ光がHC-PCF外に漏れ、HC-PCFとフェルールを固定している接着剤などに照射され、熱によって膨張した接着剤がHC-PCFを圧迫し、HC-PCFが割れる等の不都合が発生することがある。本実施の形態では、制御部60を設けて、レーザ光とHC-PCF31の端面との配置を動的に調整できるようにしたので、上記のような中空コアフォトニック結晶ファイバの破損を防ぐことが可能である。なお、モード情報検出部40としては、CCD41に代えて図6に示すような2次元イメージセンサ43を用いることも可能である。この2次元イメージセンサ43は、受光面に照射されるレーザ光のビーム中心位置を中心として、この中心から等距離に配置された4つのフォトダイオード44a~44dを有する。さらにこれらのフォトダイオード44a~44dは、受光面を4象限に分割したときのそれぞれの象限の中心に位置する。レーザ光に高次モードが含まれると、2次元強度分布はガウシアン分布のような点対称分布とはならないので、それぞれのフォトダイオード44a~44dに入射する光強度が等しくなるように、制御部60がモード調整装置21を調整することによって、シングルモードの出射光を得ることができる。この2次元イメージセンサ43は、CCD41に比べ簡易に形成することができる。第2実施の形態図7は、本発明の第2実施の形態に係る光伝送装置を光源と光学装置との間に適用した場合の概略構成を示すブロック図である。本実施の形態は、第1実施の形態に係る光伝送装置1において、モード調整部20の前段に負群速度分散発生部70を配置したものである。負群速度分散発生部70は、顕微鏡などの光学装置50では、レンズなどで正群速度分散が発生するので、その分散を補償するために設けたものである。負群速度分散発生部70は、プリズムペアを使用したものが知られている。図8は、図7の負群速度分散発生部70の一例を示す構成図である。図8に示すように、負群速度分散発生部70は、プリズム72a,72bおよびミラー71a,71bにより構成される。プリズム72a、72bは所定の間隔を空けて配置され、用いるプリズムは硝材SF58等で構成されたブリュースタープリズムである。図8の負群速度分散発生部70の作用を簡単に説明すると、光源10から射出された短光パルスは、プリズム72aに入射し、これを通過する際、ガラスの屈折率分散による角度分散が生じる。さらに、角度分散により広げられた短光パルスは、プリズム72bを通過して平行になり、ミラー71bにより反射される。反射された光は、プリズム72b、72aを通過しミラー71aで反射されて出射する。これにより発生する負群速度分散により、光学装置50の正群速度分散が補償される。その他の構成、作用は、第1実施の形態と同様であり、同一構成要素には同一参照符号を付して説明を省略する。本実施の形態によれば、負群速度分散発生部70により、光学装置50で発生する正群速度分散を補償するようにしたので、第1実施の形態の効果に加え、例えば顕微鏡に適用した場合、分散効果によるパルス波形の変形を補償した、高ピークパワーのレーザ光を観察対象に対して照射することが可能になる。第3実施の形態図9は、本発明の第3実施の形態に係る光伝送装置を光源と光学装置との間に適用した場合の概略構成を示すブロック図である。本実施の形態は、第1実施の形態に係る光伝送装置1において、モード調整部20の前段に正群速度分散発生部75を配置したものである。正群速度分散発生部75は、HC-PCF30で発生する負群速度分散を補償するために設けたものである。本実施の形態を、図10に構成図を示すより具体的な例に基づいて説明する。光源10としては、所定の繰り返し周波数で波長830nmの短光パルスを発振するモード同期チタンサファイアレーザ12を使用する。波長830nmではHC-PCF31は、負群速度分散を発生する。よって、回折格子対とレンズを組み合わせた正群速度分散発生部75を組み合わせることによって、分散を補償する。図11は、図10の正群速度分散発生部75の一例を示す構成図である。正群速度分散発生部75は、例えば、ミラー76a,76b、回折格子77a,77bおよびレンズ78a,78bを含んで構成される。モード同期チタンサファイアレーザ12から射出された短光パルスは、回折格子77aに入射し回折される際に、波長成分により角度分散が生じる。さらに、角度分散により広げられた短光パルスは、レンズ78a,78bを経て回折格子77bで再び回折され平行光になり、ミラー76bにより反射される。反射された光は、回折格子77b、レンズ78b,78aおよび回折格子77aを経由して、ミラー76aで反射されて出射する。これにより発生する正群速度分散により、HC-PCF31で発生する負群速度分散が補償される。また、図10において、モード情報検出部40は、ビームスプリッタ83、集光レンズ85、フォトダイオード45、抵抗46および電圧計47により構成される。ビームスプリッタ83で分岐された短光パルスの一部は、集光レンズ85によりフォトダイオード45に集光される。フォトダイオード45は、短光パルスの波長830nmに対しては感度がなく、その半分の波長帯域415nm帯域に感度を有するフォトダイオードを用いる。これによって、フォトダイオード45上の2光子吸収強度を測定することができる。2光子吸収強度は短光パルスの中心ピーク強度の2乗に比例するので、中心ピーク強度を測定していることとほぼ同等と考えることができる。すなわち、HC-PCF31を出射したレーザ光が、マルチモードを含んでいるとパルス波形が崩れるので、ピーク強度が下がり、フォトダイオード45の出力も小さくなる。一方、HC-PCF31を出射したレーザ光がシングルモードかシングルモードに近い波形であれば、ビーム中心に高いピーク強度の波形が得られるので、フォトダイオード45の出力が大きくなる。フォトダイオード45は、2光子吸収強度に比例する電流を出力するので、フォトダイオード45に抵抗46を繋ぎループを形成し、抵抗46の両端の電位差を測定することによって、2光子吸収強度を検出することができる。そこで、電圧計47で測定される電圧値が最も大きくなるように、モード調整装置21により、モード同期チタンサファイアレーザ12からの短光パルスとHC-PCF31の結合状態を調整することによって、HC-PCF31を実質的にシングルモード動作させることができる。その他の構成は、第1実施の形態と同様であるので、同一構成要素には同一参照符号を付して説明を省略する。本実施の形態によれば、第1実施の形態の効果に加え、正群速度分散発生部75を設けたので、HC-PCF31で発生する負群速度分散を補償することができる。さらに、フォトダイオード45により2光子吸収強度を測定するようにしたので、電圧計47で得られる出力電圧が最大になるように制御すれば良く、CCDなどの2次元センサを使用する場合に比べて、制御部60における最適化の処理が単純で、コスト的にも優れている。第4実施の形態図12は、本発明の第4実施の形態に係る光伝送装置を小型顕微鏡に適用した図である。図12に示すように、モード同期チタンサファイアレーザ12を出射した短光パルスは、カップリングレンズ81およびモード調整装置21を用いてHC-PCF31に入射し、このHC-PCF31を通って、観察対象である例えばマウスの頭部に取付けられ固定されたマイクロヘッド90に伝送される。その後、図12に示すように、信号光はマルチモードファイバ101を通り、コリメートレンズ102、バリアフィルタ103を経て検出器100によって検出される。検出器100はマイクロヘッド90内の後述するピエゾXYスキャナ91とともに図示しない画像処理装置に接続され、検出器100で得られる信号光強度と観察対象上の短光パルス照射位置の情報とに基づいて、2次元顕微鏡画像が形成される。図13は、図12のマイクロヘッド90の詳細な構成を示す図である。マイクロヘッド90は、ピエゾXYスキャナ91、コリメートレンズ92、ビームスプリッタ93、集光レンズ94、フォトダイオード45、抵抗46、分光ミラー95、対物レンズ96、バリアフィルタ97、および、カップリングレンズ98を備える。ピエゾXYスキャナ91は、マイクロヘッド90内へ導入されたHC-PCF31の先端部と結合している。コリメートレンズ92、ビームスプリッタ93、集光レンズ94、フォトダイオード45および抵抗46は、第3実施の形態の、コリメートレンズ82、ビームスプリッタ83、集光レンズ85、フォトダイオード45および抵抗46と同様の機能を有するものである。また、分光ミラー95は、短光パルスを透過させ、短光パルスの照射により観察対象110から発生する信号光を反射させる周波数特性を有する。HC-PCF31を出射した短光パルスは、コリメートレンズ92でコリメートされ、一部がビームスプリッタ93により分岐され、フォトダイオード45に集光される。フォトダイオード45の出力は、電圧計47により電圧として制御部60により検出される。制御部60は、第3実施の形態と同様にHC-PCF31をシングルモードで動作させるようにモード調整装置21を制御する。一方、ビームスプリッタ93を透過した短光パルスは、分光ミラー95を透過して対物レンズ96によりにより観察対象110の所望の観察位置を照射する。その際、ピエゾXYスキャナ91を2次元的に駆動することにより、観察対象110上の短光パルス照射位置を順次走査させる。観察対象110がマウスの脳の場合、短光パルスの照射により発生した2光子蛍光や第二高調波等が、対物レンズ96を経て分光ミラー95で反射され、短光パルスによる迷光をカットするためのバリアフィルタ97を透過して、カップリングレンズ98により集光されマルチモードファイバ101に入射する。以上説明したように、本実施の形態によれば、第1実施の形態と同様に、シングルモードの変形の少ないパルス光で観察を行うことが可能である。また、光源であるモード同期チタンサファイアレーザ12と小型顕微鏡とを、HC-PCF31を用いて繋ぐことで、柔軟な構成が可能になる。さらに、顕微鏡部分を小型化したマイクロヘッド90とすることで、このマイクロヘッド90をマウスなどの小動物に固定し、マウスを自由に動かしたまま脳などの器官を観察することができる。また、第3実施の形態と同様にフォトダイオードの電圧値を検出し、自動でモード調整装置21を制御することもできるので、観察対象が移動したり光学系が経時的に変化したりしても、最適な状態で観察を続けることができる。第5実施の形態図14は、本発明の第5実施の形態に係る光伝送装置を内視鏡に適用した図である。本実施の形態は、図12の第4実施の形態において、マイクロヘッド90を硬性部として、これに接続されるHC-PCF31、電圧計47への電圧コードおよびマルチモードファイバ101を1本に束ねて可撓性の挿入部とし、単独でもしくは既存の内視鏡の鉗子穴に挿入するなどして使用することにより、内視鏡として使用するものである。これによって、内視鏡として利用しても、第4実施の形態と同様の効果が得られる。なお、本発明は、上記各実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。たとえば、本発明の利用分野は、顕微鏡や内視鏡に限られず、例えば材料の加工等の種々の分野にも適用可能である。また、本発明が利用できる光源は、モード同期Ybファイバレーザやモード同期チタンサファイアレーザに限られず、種々のパルス光源や連続発振光源を用いることができる。ただし、本発明によれば、HC-PCFを用いることにより非線形効果によるパルスの変形が生じないことから、短光パルス光源を用いるときに特に好適である。使用する中空コアフォトニック結晶ファイバのコアの大きさは7セルに限られず、通常マルチモードを含むコアの大きさである4セル以上の大きさのコアを有する中空コアフォトニック結晶ファイバであれば、マルチモード動作可能なファイバをシングルモード動作させるという本発明の効果が得られる。また、コアの大きさが19セル以下であれば、コア径が大きくなり過ぎず、シングルモードのみで動作させることが可能である。なお、本発明の所定のモードとは、シングルモードに限られず、例えば、中空コアフォトニック結晶ファイバから、意図的にマルチモードの出力を得ようとする場合にも適用可能である。さらに、第2実施の形態および第3実施の形態では、それぞれ、プリズム対を含む負群速度分散発生部および回折格子対を含む正群速度分散発生部を用いて、光学系に発生する分散を補償したが、分散を補償する手段としてはこれらのみに限られない。例えば、分散補償ファイバを用いる方法や、ファイバブラッググレーティングを用いる方法等、種々の方法が知られている。また、本願の各実施の形態では、制御部を設けたが、必ずしも独立した制御部を有する必要は無い。制御部はモード調整部またはモード情報検出部に含まれていても良い。あるいは、制御部を設けずに、使用者がモニタを確認しながらモードの調整を行うことも可能である。また、モード調整部は、ピエゾ圧電素子を用いて電気的に駆動するものとしたが、これに限られず、例えば手動で調節する形態のものでも良い。"