全節巻よりなる3相以上のコイルA、B、Cを有する全節巻型リラクタンスモータ1と、各相のコイルA、B、Cの通電制御を行う制御装置2とを具備し、ある相のコイルの通電期間中に他の相のコイルの通電が開始されて、ある相のコイルと他の相のコイルとに通電期間のオーバーラップが存在する回転力発生装置において、先に通電を開始して通電期間のオーバーラップを受ける側のコイルを先通電コイル、この先通電コイルの通電期間中に通電を開始して通電期間のオーバーラップをする側のコイルを後通電コイルと定義した場合、前記制御装置2は、前記後通電コイルの通電開始直前に前記先通電コイルの供給電流を一時低下させ、前記後通電コイルの通電開始とともに前記先通電コイルの供給電流を増加させることを特徴とする回転力発生装置。請求項1に記載の回転力発生装置において、前記制御装置2は、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、前記先通電コイルの供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の1/2以下に低下させることを特徴とする回転力発生装置。請求項1に記載の回転力発生装置において、前記制御装置2は、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、前記先通電コイルの供給電流値を、電流値が無くなるまで低下させることを特徴とする回転力発生装置。請求項1~請求項3のいずれかに記載の回転力発生装置において、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、ステータ側のステータティース4aと、ロータ側のロータティース5aとが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早いことを特徴とする回転力発生装置。請求項1~請求項4のいずれかに記載の回転力発生装置において、前記先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、ステータ側のステータティース4aの回転方向の中心と、ロータ側のロータティース5aの回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早いことを特徴とする回転力発生装置。本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、全節巻型リラクタンスモータを用いた回転力発生装置において、先通電コイルの通電期間中に後通電コイルの通電を開始しても先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流して、大きな出力トルクを得ることのできる回転力発生装置を提供することにある。請求項1の手段請求項1の制御装置は、後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させ、後通電コイルの通電開始とともに先通電コイルの供給電流を増加させる。このように、後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させることにより、後通電コイルの通電開始時において先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を抑えることができる。その結果、後通電コイルの通電開始時には先通電コイルと後通電コイルの両方へ電流が流れ易くなり、後通電コイルの通電開始直後から先通電コイルと後通電コイルの両方へ多くの電流を流すことができる。このように、後通電コイルの通電開始時に相互インダクタンスの影響が抑えられるため、後通電コイルの通電開始直後に先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができる。その結果、磁極が生じるステータティースの発生磁力を大きくすることができ、モータの出力トルクを大きくすることができる。請求項2の手段請求項2の制御装置は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、先通電コイルの供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の1/2以下に低下させるものである。このように、先通電コイルの供給電流値を1/2以下に低下させることで、先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を抑えることができ、後通電コイルの通電開始直後に先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができる。請求項3の手段請求項3の制御装置は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、先通電コイルの供給電流値を、電流値が無くなるまで0まで低下させるものである。このように、先通電コイルの供給電流値を0ゼロまで低下させることで、先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を小さく抑えることができ、後通電コイルの通電開始直後に先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができる。請求項4の手段請求項4の手段において先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、ステータティースとロータティースとが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早く設定されるものである。請求項5の手段請求項5の手段において先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、ステータティースの回転方向の中心と、ロータティースの回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早く設定されるものである。図面を参照して[発明を実施するための形態]を説明する。回転力発生装置は、全節巻よりなる3相以上のコイル励磁コイルを有する全節巻型リラクタンスモータ1と、各相のコイルの通電制御を行う制御装置2とを具備するものであり、ある相のコイルの通電期間中に他の相のコイルの通電が開始されて、ある相のコイルと他の相のコイルとに通電期間のオーバーラップが存在するものである。即ち、先通電コイルの通電期間の途中において後通電コイルの通電が開始されるものである。そして、制御装置2は、後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させ、後通電コイルの通電開始とともに先通電コイルの供給電流を増加させる制御を実施する。これにより、後通電コイルの通電開始時に相互インダクタンスの影響が抑えられるため、後通電コイルの通電開始直後に先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができ、全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを大きくすることができる。以下において全節巻型リラクタンスモータ1を用いた回転力発生装置の具体例実施例を、図面を参照して説明する。以下の実施例は具体的な一例を示すものであって、本発明が実施例に限定されないことはいうまでもない。なお、以下の実施例において、上記発明を実施するための形態と同一符号は同一機能物を示すものである。[実施例1]図1~図5を参照して実施例1を説明する。回転力発生装置の用途は限定されるものではないが、具体的な一例としてこの実施例では、電気自動車やハイブリッド車両など、車両走行用車両駆動用として車両に搭載される例を示す。回転力発生装置は、図2に示すように、全節巻よりなる3相以上のコイルを搭載する全節巻型リラクタンスモータ1と、この全節巻型リラクタンスモータ1における各相のコイルの通電制御を行う制御装置ECU2と、この制御装置2の指示信号デューティ比制御信号等に応じた電力を各相のコイルに与える電力変換器インバータ3と、を備えて構成される。全節巻型リラクタンスモータ1は、全節巻よりなるコイルを用いた周知構成のスイッチドリラクタンスモータSRモータであり、3相以上のコイルの他に、図3に示すように、ステータコア4およびロータコア5を備える。全節巻型リラクタンスモータ1の一例を以下において説明する。ステータコア4は、電気角360°の間に等間隔で配置された6個×m個mは1以上の整数のステータティースステータ突極4aと、各ステータティース4aを磁気的に結合するバックヨーク4bと、を備える。具体的な一例として、ステータコア4の内側にロータコア5が配置される全節巻型リラクタンスモータ1を図3を参照して説明する。この実施例のステータコア4は、モータハウジング内具体的には筒状を呈するヨーク内に固定配置される円環状のバックヨーク4bと、このバックヨーク4bから内径方向に突出する6個のステータティース4aと、を備える。さらに具体的に説明すると、ステータコア4は、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板軟鉄板、珪素鋼板、アモルファス金属板等を多数積層して設けたものである。ロータコア5は、電気角360°の間に等間隔で配置された2個×n個nは1以上の整数のロータティースロータ突極5aと、ロータ軸出力軸6に結合するリングコア5bと、を備える。具体的な一例として、ロータコア5は、上述したように、ステータコア4の内側に配置されるものであり、モータハウジングに対して軸受を介して回転自在に支持されたロータ軸6の周囲に固定されるリングコア5bと、このリングコア5bから外径方向に突出する4個のロータティース5aと、を備える。さらに具体的に説明すると、ロータコア5は、上述したステータコア4と同様、表面に絶縁膜が形成された電磁鋼板軟鉄板、珪素鋼板、アモルファス金属板等を多数積層して設けたものである。ここで、ステータコア4の軸芯とロータコア5の軸芯は同軸に配置されるものであり、ロータコア5が回転する際に、ステータティース4aとロータティース5aは非接触であり、且つステータティース4aとロータティース5aが対向する状態においてステータティース4aとロータティース5aの間に所定のクリアランスが形成されるものである。次に、全節巻よりなる3相以上のコイルの具体例を説明する。この実施例の励磁コイルは、A相コイルA、B相コイルB、C相コイルCの3相であり、各ステータティース4aの周方向間に形成される各スロットの内部に全節巻で且つ集中巻で配置されるものである。具体的に、A相コイルA、B相コイルB、C相コイルCのそれぞれは、回転方向に180°対向する2つのスロット内に集中巻されるものであり、各相のコイルは、一方のスロット内では正方向に巻かれ、180°対向する他方のスロット内では負方向逆方向に巻かれるものである。そして、周方向に隣接する各相のコイルの巻線方向は交互に巻き方向が逆転して設けられ、隣接する2相のコイルが同時通電された際に、隣接する2相のコイルにおいて逆方向へ電流が流れるように設けられている。なお、図3では、各相のコイルの巻線方向の違いを○内にと○内に×の印で示すものである。ここで、全節巻型リラクタンスモータ1の作動例を説明する。なお、以下の説明では、図3に示すように、A相コイルAの右回転隣りのスロットにB相コイルBが配置され、そのB相コイルBの右回転隣りのスロットにC相コイルCが配置されるものとする。回転角0°~30°の区間では、B相コイルBの通電を停止して、A相コイルAとC相コイルCへ電流を流す以下、第1通電パターンと称す。これにより、A相コイルAとC相コイルCの間の2つのステータティース4aに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース4aにロータティース5aが磁気吸引される。続く、回転角30°~60°の区間では、C相コイルCの通電を停止して、A相コイルAとB相コイルBへ電流を流す以下、第2通電パターンと称す。これにより、A相コイルAとB相コイルBの間の2つのステータティース4aに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース4aにロータティース5aが磁気吸引される。その結果、ロータに左回転の回転力が生じる。続く、回転角60°~90°の区間では、A相コイルAの通電を停止して、B相コイルBとC相コイルCへ電流を流す以下、第3通電パターンと称す。これにより、B相コイルBとC相コイルCの間の2つのステータティース4aに磁極が生じ、その磁極が生じたステータティース4aにロータティース5aが磁気吸引される。その結果、ロータに左回転の回転力が生じる。以下、回転角が30°進む毎に、第1通電パターン、第2通電パターン、第3通電パターンを順次繰り返し、その毎にロータには左回転の回転力が生じる。即ち、次の回転角90°~120°の区間では第1通電パターンを実施し、次の回転角120°~150°の区間では第2通電パターンを実施し、次の回転角150°~180°の区間では第3通電パターンを実施し、次の回転角180°~210°の区間では第1通電パターンを実施し、次の回転角210°~240°の区間では第2通電パターンを実施し、次の回転角240°~270°の区間では第3通電パターンを実施し、次の回転角270°~300°の区間では第1通電パターンを実施し、次の回転角300°~330°の区間では第2通電パターンを実施し、次の回転角330°~360°の区間では第3通電パターンを実施することで、ロータ軸6には左回転の回転力が生じる。なお、第1~第3通電パターンを逆順序で繰り返すことにより、全節巻型リラクタンスモータ1を逆回転させることができる。続いて、全節巻型リラクタンスモータ1の通電制御を行う制御装置2と電力変換器3を説明する。電力変換器3は、制御装置2の指示信号に応じて車載電源7の電力を各相コイルに印加供給するインバータ回路であり、複数のパワートランジスタパワー型FET等を用いて構成される。制御装置2は、車両の運転状態車速等の車両走行状態、アクセル開度等のドライバの操作状態などに応じた目標出力トルクと目標回転速度を算出し、算出した目標出力トルクと目標回転速度を全節巻型リラクタンスモータ1から発生させるものである。具体的に、全節巻型リラクタンスモータ1の内部、あるいは全節巻型リラクタンスモータ1の外部には、回転角度を読み取るエンコーダ8が設けられており、全節巻型リラクタンスモータ1を回転駆動する際、エンコーダ8によって読み取った回転角度に応じた通電パターン上述した第1~第3通電パターンのいずれかを実施して、全節巻型リラクタンスモータ1の回転制御を行うものである。なお、制御装置2は、各相のコイルへの供給電流値のコントロールを、デューティ比制御等により行うものである。制御装置2は、上述したように、全節巻型リラクタンスモータ1を回転駆動する際、第1~第3通電パターンの通電形態を順次繰り返して実施する。この時、A相コイルAの通電期間は、回転角0°~60°、90°~150°、180°~240°、270°~330°であり、B相コイルBの通電期間は、回転角30°~90°、120°~180°、210°~270°、300°~360°であり、C相コイルCの通電期間は、回転角330°~30°、60°~120°、150°~210°、240°~300°である。このように、A相コイルAの通電期間の途中でB相コイルBの通電が開始され、B相コイルBの通電期間の途中でC相コイルCの通電が開始され、C相コイルCの通電期間の途中でA相コイルAの通電が開始される。即ち、ある相のコイルの通電期間中に他の相のコイルの通電が開始されて、ある相のコイルと他の相のコイルとに通電期間のオーバーラップが存在する。言い方を変えて、先に通電を開始して通電期間のオーバーラップを受ける側のコイルを先通電コイル、この先通電コイルの通電期間中に通電を開始して通電期間のオーバーラップをする側のコイルを後通電コイルと定義すると、この実施例の制御装置2は、後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させ、後通電コイルの通電開始とともに先通電コイルの供給電流を増加させるように設けられている。具体的に、制御装置2は、図1bに示すように、A相コイルAが通電を開始する回転角0°、90°、180°、270°の直前で、通電期間中のC相コイルCの供給電流を一時低下させた後、A相コイルAの通電開始とともにC相コイルCの供給電流を増加させ、B相コイルBが通電を開始する回転角30°、120°、210°、300°の直前で、通電期間中のA相コイルAの供給電流を一時低下させた後、B相コイルBの通電開始とともにA相コイルAの供給電流を増加させ、C相コイルCが通電を開始する回転角60°、150°、240°、330°の直前で、通電期間中のB相コイルBの供給電流を一時低下させた後、C相コイルCの通電開始とともにB相コイルBの供給電流を増加させるものである。実施例1の効果1この実施例の回転力発生装置は、全節巻型リラクタンスモータ1を駆動する際、上述したように、制御装置2が後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させ、後通電コイルの通電開始とともに先通電コイルの供給電流を増加させる。このように、後通電コイルの通電開始直前に先通電コイルの供給電流を一時低下させることにより、後通電コイルの通電開始時において先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を抑えることができる。その結果、後通電コイルの通電開始時には先通電コイルと後通電コイルの両方へ電流が流れ易くなり、後通電コイルの通電開始直後から先通電コイルと後通電コイルの両方へ多くの電流を流すことができる。具体的な一例を、図4bを参照して説明する。なお、図4において実線Ia、Ib、Icは各相コイルへの供給電流値印加電流値を示し、破線Ia’、Ib’、Ic’は各相コイルに実際に流れる実電流値通過電流値を示すものでる。図4bの上段と中段に示すように、B相コイルBこの時の後通電コイルの通電を開始する直前で、通電期間中にあるA相コイルAこの時の先通電コイルの供給電流を一時低下させるため、A相コイルAの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。その結果、B相コイルBの通電開始時にはA相コイルAとB相コイルBの両方へ電流が流れ易くなるため、A相コイルAおよびB相コイルBの実電流値Ia’、Ib’をA相コイルAおよびB相コイルBの供給電流値Ia、Ibに略一致させることができる。図4bの中段と下段に示すように、C相コイルCこの時の後通電コイルの通電を開始する直前で、通電期間中にあるB相コイルBこの時の先通電コイルの供給電流を一時低下させるため、B相コイルBの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。その結果、C相コイルCの通電開始時にはB相コイルBとC相コイルCの両方へ電流が流れ易くなるため、B相コイルBおよびC相コイルCの実電流値Ib’、Ic’をB相コイルBおよびC相コイルCの供給電流値Ib、Icに略一致させることができる。図4bの上段と下段に示すように、A相コイルAこの時の後通電コイルの通電を開始する直前で、通電期間中にあるC相コイルCこの時の先通電コイルの供給電流を一時低下させるため、C相コイルCの発生磁力が一時的に下がり、相互インダクタンスの影響が一時的に抑えられる。その結果、A相コイルAの通電開始時にはA相コイルAとC相コイルCの両方へ電流が流れ易くなるため、A相コイルAおよびC相コイルCの実電流値Ia’、Ic’をA相コイルAおよびC相コイルCの供給電流値Ia、Icに略一致させることができる。このように、後通電コイルの通電開始時に相互インダクタンスの影響を抑えることができるため、後通電コイルの通電開始直後から先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができ、磁極が生じるステータティース4aの発生磁力を大きくすることができる。この結果、全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを大きくすることができる。具体的に、後通電コイルの通電開始時における相互インダクタンスの影響が抑えられるため、図5の破線βに示すように、回転速度が速い回転域の出力トルクを従来技術実線α参照に比較して増大させることができる。実施例1の効果2この実施例1の制御装置2は、図1bに示すように、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、先通電コイルの供給電流値を、0ゼロまで低下させるものである。このように、先通電コイルの供給電流値を0ゼロまで低下させることで、先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を小さく抑えることができる。その結果、後通電コイルの通電開始直後において先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができる。即ち、通電切替時における相互インダクタンスの影響を確実に減らすことで、全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを大きくすることができる。実施例1における他の特徴技術1先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させた後に供給電流値を増加する電流増加タイミングは、ステータティース4aとロータティース5aとが回転方向においてオーバーラップを開始する対向開始タイミングより早く設定するものである。なお、電流増加タイミングを対向開始タイミングより早める制御は、全節巻型リラクタンスモータ1の全回転範囲で実施するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて実施するものであっても良い。実施例1における他の特徴技術2先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、ステータティース4aの回転方向の中心と、ロータティース5aの回転方向の中心とが一致する対向一致タイミングより早く設定するものである。なお、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる電流低下タイミングは、固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。[実施例2]図6を参照して実施例2を説明する。なお、以下の実施例において上記実施例1と同一符号は、同一機能物を示すものである。上記の実施例1の制御装置2は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、先通電コイルの供給電流値を0ゼロまで低下させるものであった。これに対し、この実施例2の制御装置2は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図6bに示すように、先通電コイルの供給電流値を、一時低下を開始する直前の電流値の1/2以下に低下させるものである。このように、先通電コイルの供給電流値を1/2以下に低下させることで、先通電コイルの発生磁力の影響相互インダクタンスの影響を抑えることができ、後通電コイルの通電開始直後に先通電コイルと後通電コイルの両方に多くの電流を流すことができる。その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを増大させることができる。なお、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際における供給電流値の低下比は、一定値例えば、1/2等に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。[実施例3]図7を参照して実施例3を説明する。この実施例3の制御装置2は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図7bに示すように、先通電コイルの供給電流値を1/2以下に低下させ、その低下状態を所定期間保つものである。このように、供給電流の低下状態を所定期間保つことにより、相互インダクタンスの影響を確実に抑えることができる。その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを増大させることができる。なお、電流の低下状態を保つ所定期間は、一定値に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。[実施例4]図8を参照して実施例4を説明する。この実施例4の制御装置2は、先通電コイルの通電期間中に供給電流を一時低下させる際、図8bに示すように、先通電コイルの供給電流値を0ゼロまで低下させ、その低下状態を所定期間保つものである。このように、供給電流をOFFする状態を所定期間保つことにより、相互インダクタンスの影響を確実に小さく抑えることができる。その結果、従来技術に比較し、特に中高速回転域において全節巻型リラクタンスモータ1の出力トルクを増大させることができる。なお、供給電流のOFF状態を保つ所定期間は、一定値に固定するものであっても良いし、回転速度や要求される出力トルクに応じて可変するものであっても良い。