"通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するサーバ装置であって、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定する決定手段と、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定する設定手段と、を備えたことを特徴とするサーバ装置。請求項1に記載のサーバ装置において、前記設定手段は、前記決定された信頼度に基づいて、当該決定された信頼度を示す信頼度情報と、前記決定された信頼度の前記価格を示す価格情報と、を対応付けて前記ユーザ端末装置に表示可能に設定することを特徴とするサーバ装置。請求項1に記載のサーバ装置において、前記設定手段は、前記決定された信頼度に基づいて、当該決定された信頼度を示す信頼度情報を前記Webページ用のページデータによる表示とは別の表示として、前記価格を示す価格情報に対応付けて前記ユーザ端末装置に表示可能に設定することを特徴とするサーバ装置。請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記販売実績には、前記商品の前記価格による過去の販売期間と当該商品の過去の価格改定回数が更に含まれており、前記決定手段は、前記記憶されている販売実績情報に含まれている、前記販売数を示す情報と、前記販売期間を示す情報と前記価格改定回数を示す情報の少なくともいずれか一方と、に基づいて、当該販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定することを特徴とするサーバ装置。請求項1から請求項4のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記決定手段は、前記販売実績と、当該販売実績に対応して予め設定されている閾値と、の比較に基づいて、当該販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定することを特徴とするサーバ装置。請求項1から請求項5のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記販売実績には、前記商品の前記価格による過去の販売期間と当該商品の過去の価格改定回数が更に含まれており、前記決定手段は、前記販売数と当該販売数に対応して予め設定されている販売数閾値との比較と、前記販売期間と当該販売期間に対応して予め設定されている販売期間閾値との比較と前記価格改定回数と当該価格改定回数に対応して予め設定されている改定回数閾値との比較の少なくともいずれか一方と、に基づいて、前記販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定することを特徴とするサーバ装置。請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記決定手段は、一つの前記商品についての一定の前記価格又は過去に変動した複数の前記価格による前記販売実績を示す前記販売実績情報に基づいて、各前記価格の信頼度を決定することを特徴とするサーバ装置。通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するコンピュータに、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定するステップと、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定するステップと、を実行させることを特徴とするプログラム。通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するサーバ装置において実行される情報処理方法において、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定する決定工程と、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定する設定工程と、を含むことを特徴とする情報処理方法。しかしながら特許文献1記載の技術は、主として販売者にとって信頼性の高い電子商取引システムを提供することを目的とするものであり、購入者が端末装置を用いて商品選択画面を見た場合に、その画面内に表示されている価格自体の信頼性がどの程度であるのか、を、その購入者に認識させることについては考慮されていない。即ち、商品選択画面内に表示されている価格自体の信頼性を担保する点については考慮されておらず、購入者に対して当該価格自体に対する信頼性を担保することができないという問題点があった。そこで本発明は、上記の問題点に鑑みて為されたもので、その課題の一例は、Webページに表示されている価格の信頼性を担保することで、その商品の価格が安いのか、高いのか、或いは妥当であるのか、を購入者が容易に判定することができると共に、販売者側にとっても自店舗の価格の信頼性を担保することが可能なサーバ装置及びプログラム並びに情報処理方法を提供することにある。上記の課題を解決するために、請求項1に記載の発明は、通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するサーバ装置であって、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定する制御部等の決定手段と、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定する制御部等の設定手段と、を備える。上記の課題を解決するために、請求項9に記載の発明は、通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するサーバ装置において実行される情報処理方法において、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定する決定工程と、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定する設定工程と、を含む。請求項1又は請求項9に記載の発明によれば、商品の販売実績にその価格によるその商品の過去の販売数が少なくとも含まれており、その販売実績に基づいてその価格の信頼度を決定し、その決定された信頼度に基づいて、Webページに表示される商品に対応する価格の表示の信頼度を担保するための情報を、価格の表示に対応するようにユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信される情報とは別に設定する。価格の信頼度の決定に用いられる販売実績にその価格によるその商品の販売数が少なくとも含まれているので、Webページに表示される価格の信頼性を、そのユーザに認識させることができる。上記の課題を解決するために、請求項2に記載の発明は、請求項1に記載のサーバ装置において、前記設定手段は、前記決定された信頼度に基づいて、当該決定された信頼度を示す信頼度情報と、前記決定された信頼度の前記価格を示す価格情報と、を対応付けて前記ユーザ端末装置に表示可能に設定するように構成される。請求項2に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の作用に加えて、決定された信頼度に基づいて、その信頼度を示す信頼度情報と、その信頼度の価格を示す価格情報と、を対応付けてユーザ端末装置に表示可能に設定するので、Webページに表示される価格の信頼性を、より効果的にそのユーザに認識させることができる。上記の課題を解決するために、請求項3に記載の発明は、請求項1に記載のサーバ装置において、前記設定手段は、前記決定された信頼度に基づいて、当該決定された信頼度を示す信頼度情報を前記Webページ用のページデータによる表示とは別の表示として、前記価格を示す価格情報に対応付けて前記ユーザ端末装置に表示可能に設定するように構成される。請求項3に記載の発明によれば、請求項1に記載の発明の作用に加えて、決定された信頼度に基づいて、その信頼度を示す信頼度情報をページデータによる表示とは別の表示として、価格を示す価格情報に対応付けてユーザ端末装置に表示可能に設定するので、Webページに表示される価格の信頼性を、より効果的にそのユーザに認識させることができる。上記の課題を解決するために、請求項4に記載の発明は、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記販売実績には、前記商品の前記価格による過去の販売期間と当該商品の過去の価格改定回数が更に含まれており、前記決定手段は、前記記憶されている販売実績情報に含まれている、前記販売数を示す情報と、前記販売期間を示す情報と前記価格改定回数を示す情報の少なくともいずれか一方と、に基づいて、当該販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定するように構成される。請求項4に記載の発明によれば、請求項1から請求項3のいずれか一項に記載の発明の作用に加えて、商品の販売実績に、その価格による過去の販売数と共に過去の販売期間及び価格改定回数が含まれており、販売数を示す情報と、販売期間を示す情報と価格改定回数を示す情報の少なくともいずれか一方と、に基づいてその販売実績を有する価格の信頼度が決定されるので、その価格の信頼性をより高めてユーザに認識させることができる。上記の課題を解決するために、請求項5に記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記決定手段は、前記販売実績と、当該販売実績に対応して予め設定されている閾値と、の比較に基づいて、当該販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定するように構成される。請求項5に記載の発明によれば、請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の発明の作用に加えて、販売実績と、予め設定されている閾値と、の比較結果に基づいて販売実績を有する価格の信頼度を決定するので、閾値との比較のみで信頼度が決定でき、信頼度決定のための処理負荷を軽減することができる。上記の課題を解決するために、請求項6に記載の発明は、請求項1から請求項5のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記販売実績には、前記商品の前記価格による過去の販売期間と当該商品の過去の価格改定回数が更に含まれており、前記決定手段は、前記販売数と当該販売数に対応して予め設定されている販売数閾値との比較と、前記販売期間と当該販売期間に対応して予め設定されている販売期間閾値との比較と前記価格改定回数と当該価格改定回数に対応して予め設定されている改定回数閾値との比較の少なくともいずれか一方と、に基づいて、前記販売実績を有する前記価格の前記信頼度を決定するように構成される。請求項6に記載の発明によれば、請求項1から請求項5のいずれか一項に記載の発明の作用に加えて、商品の販売実績に、その価格による販売数と共に販売期間及び価格改定回数が含まれており、販売数とそれに対応する閾値との比較結果と、販売期間と価格改定回数のそれぞれと対応する閾値との比較結果の少なくともいずれか一つと、に基づいて販売実績を有する価格の信頼度を決定するので、各閾値との比較のみで信頼度が決定でき、信頼度決定のための処理負荷を軽減することができる。上記の課題を解決するために、請求項7に記載の発明は、請求項1から請求項6のいずれか一項に記載のサーバ装置において、前記決定手段は、一つの前記商品についての一定の前記価格又は過去に変動した複数の前記価格による前記販売実績を示す前記販売実績情報に基づいて、各前記価格の信頼度を決定するように構成される。請求項7に記載の発明によれば、請求項1から請求項6のいずれか一項に記載の発明の作用に加えて、一つの商品についての一定の価格又は過去に変動した複数の価格の信頼度が決定されるので、一つの商品についての各価格の信頼性をユーザに認識させることができる。上記の課題を解決するために、請求項8に記載の発明は、通信回線を介して多数のユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信されるWebページ用の情報を設定するコンピュータに、前記Webページに表示される商品の価格による販売実績であって、当該価格による当該商品の過去の販売数を少なくとも含む販売実績を示す販売実績情報に基づいて、当該販売実績情報により示される前記販売実績を有する前記価格の信頼度を決定するステップと、前記決定された信頼度に基づいて、前記Webページに表示される前記商品に対応する価格の表示の前記信頼度を担保するための情報を、前記価格の表示に対応するように前記ユーザ端末装置に表示可能に、前記所定の端末装置から送信される情報とは別に設定するステップと、を実行させる。請求項8に記載の発明によれば、商品の販売実績にその価格によるその商品の過去の販売数が少なくとも含まれており、その販売実績に基づいてその価格の信頼度を決定し、その決定された信頼度に基づいて、Webページに表示される商品に対応する価格の表示の信頼度を担保するための情報を、価格の表示に対応するようにユーザ端末装置に表示可能に、所定の端末装置から送信される情報とは別に設定するようにコンピュータが機能する。価格の信頼度の決定に用いられる販売実績にその価格によるその商品の販売数が少なくとも含まれているので、Webページに表示される価格の信頼性を、そのユーザに認識させることができる。本発明によれば、価格の信頼度の決定に用いられる販売実績にその価格によるその商品の販売数が少なくとも含まれている。よって、Webページに表示される価格の信頼性をそのユーザに認識させ、当該信頼性をユーザに対して担保することができる。次に、本発明を実施するための形態について、図面を用いて説明する。なお以下に説明する実施形態及び変形形態では、インターネット等のネットワークを介してサーバ装置と複数の端末装置携帯端末等を含むとが接続されてなる仮想商店街システムを例に挙げて説明する。また当該仮想商店街システムでは、各商品毎に値引き販売が可能とされている。更に当該仮想商店街システムにおいては、商品の販売の他に例えば種々のサービスが有料で提供される場合があるが、これらの商品又はサービスを、以下の説明では単に商品と称する。I実施形態本発明に係る実施形態について、図1から図10までを用いて説明する。まず、実施形態に係る仮想商店街システムの全体構成について図1を用いて説明する。なお図1は、実施形態に係る仮想商店街システムの概要構成を示す図である。図1に示すように、実施形態に係る仮想商店街システムSは、当該仮想商店街システムSを用いて商品を購入するユーザに使用される端末装置としてのユーザPCパーソナルコンピュータ10と、当該仮想商店街システムSにて商品を販売する店舗に備えられた店舗PC20と、仮想商店街システムSとしての実施形態に係る処理を主として行う商品販売サーバ1と、を有している。これらユーザPC10、店舗PC20及び商品販売サーバ1は、ネットワークNTを介して接続されている。なお、説明の便宜上、端末装置としてユーザPC10を例に挙げて説明したが、ユーザPC10はユーザ毎に多数存在する。また、端末装置は携帯電話等の携帯端末であっても良い。次に、商品販売サーバ1及び各ユーザPC10について、図2及び図3を用いて詳細に説明する。なお、実施形態に係る各ユーザPC10及び各店舗PC20の各々は、基本的に同様の細部構成を備えている。図2aは商品販売サーバ1の細部構成の例を、図2bは各ユーザPC10の細部構成の例をそれぞれ示している。ここで、実施形態に係る商品販売サーバ1は、それ自体を一つのサーバ装置により構成してもよいし、或いは、複数のサーバ装置の組合せとして構成してもよい。具体的には、例えば、いわゆるアプリケーションサーバ、データベースサーバ等の複数のサーバ装置の組合せにより、一つの商品販売サーバ1を構成してもよい。以下の説明では、一つのサーバ装置により商品販売サーバ1を構成する場合について説明する。図2aに示すように実施形態に係る商品販売サーバ1は、RAMRandomAccessMemory等からなるメモリ3と、CPU及びRAM並びにROMReadOnlyMemory等からなる決定手段の一例及び設定手段の一例としての制御部5と、ハードディスクドライブHardDiscDrive。以下単にHDDと称する2と、ネットワークNTを介したデータの授受を制御するインターフェース4と、により構成されている。この構成においてインターフェース4は、ネットワークNTを介して送受信すべきデータ等に対して必要な入出力制御処理を制御部5との間で実行する。HDD2には、ユーザPC10からのリクエストに応じて送信されるWebページを構成するデータ以下、Webページ用のページデータという。、及びWebページに組み込まれる画像データ等が記憶されている。このWebページには、商品の価格を示す価格情報等の情報が掲載される。なお、Webページ用のページデータは、構造化文書例えば、HTMLHyperTextMarkupLanguage文書やXHTML文書等ファイルにより構成される。またHDD2には、仮想商店街システムSにおける商品の売買に係る販売データが、販売対象である各商品毎に記憶されている。HDD2と制御部5とは、当該販売データをデータ信号として授受しつつ、後述する実施形態に係る処理を実行する。この他HDD2には、商品販売サーバ1としての当該処理を実行するために必要なプログラム等が予め記憶されている。ここで、実施形態に係る販売データには、例えばカテゴリ別に分類されている各商品の価格を示す価格情報や、その価格による商品の販売日時及び販売数を示す情報等が含まれている。具体的には例えば、ある商品の名称を示す名称情報と、その商品の価格を示す価格情報と、その価格情報により示される価格によるその商品の販売日時を示す販売日時情報と、その価格によるその商品の販売数を示す販売数情報と、を関連付けた販売データが、例えばその商品毎に蓄積されている。これに加えてHDD2には、実施形態に係る各販売データによりそれぞれ示されている価格や販売数等を集計した結果即ち販売実績を示すテーブルが記憶されている。当該テーブルとして具体的には、図3に例示するように、販売数テーブルT1と、販売期間テーブルT2と、価格改定回数テーブルT3と、がある。これら販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3は、店舗PC20に対応する店舗を識別するための店舗ID及び商品を識別するための商品IDに関連付けられて記憶されている。以下、各テーブルについて説明する。まず販売数テーブルT1は、図3に例示するように、当該販売データに基づいて、販売テーブルT1が対応する商品の価格毎の販売数を、例えば月毎に集計した一覧テーブルである。図3aに示す例では、定価、その定価より値引いた価格X及び価格Xより更に値引いた価格Yについて、各月毎の販売数が記述されている。一方図3bに例示する販売期間テーブルT2には、その商品について、各価格毎の販売期間が月単位で記述されている。図3bに示す例では、その商品は定価で5ヶ月、価格Xで5ヶ月、価格Yで3ヶ月販売されている。更に図3cに例示する価格改定回数テーブルT3には、その商品の各価格に至るまでに行われた価格改定の回数が、各価格毎に記述されている。図3cに示す例では、定価から価格Xまでの改定回数が一回、価格Yまでの改定回数が二回行われたことが記述されている。なお価格改定には、値下げによる価格改定の場合と値上げによる価格改定の場合とが含まれ得るが、図3cに例示する価格改定回数テーブルT3の場合は、値下げによる価格改定に該当する。これらの構成において制御部5は、HDD2に記憶されている上記プログラム等を読み出して実行することにより、当該HDD2に記憶されている上記販売データや各テーブルを参照しつつ、後述する実施形態の処理を実行する。この場合制御部5は、必要なデータ等をメモリ3との間で授受しつつ、当該処理を実行する。これに対して図2bに示したユーザPC10は、RAM等からなるメモリ22と、CPU及びRAM並びにROM等からなる制御部26と、HDD21と、キーボード及びマウス等からなる操作部24と、液晶ディスプレイ等からなるディスプレイ25と、ネットワークNTを介したデータの授受を制御するインターフェース23と、により構成されている。この構成においてインターフェース23は、ネットワークNTを介して送受信すべきデータ等に対して必要な入出力制御処理を制御部26との間で実行する。またHDD21には、ユーザPC10としての後述する実施形態に係る処理を実行するために必要なプログラムWebブラウザプログラムを含む等が予め記憶されている。次に操作部24は、ユーザPC10を処理させるための指令入力操作等がユーザにより実行されると、その操作等に対応する操作信号を生成して制御部26に出力する。更にディスプレイ25は、制御部26から出力されてくる画像信号に基づき、ユーザPC10としての処理上必要となる画像等を含むWebページを表示する。これらの構成において制御部26は、操作部24からの操作信号に基づき、HDD21に記憶されている上記プログラム等を読み出して実行することによりWebブラウザとして機能し、商品販売サーバ1から受信した上記Webページをディスプレイ25に表示させると共に、後述する実施形態に係る処理を実行する。この場合制御部26は、必要なデータ等をメモリ22との間で授受しつつ当該処理を実行する。次に、上述した構成を備える仮想商店街システムSにおいて実行される、実施形態に係る処理について、図4から図10までを用いて具体的に説明する。なお、図4から図6までは実施形態に係る処理をそれぞれ示すフローチャートである。具体的に図4は、商品情報の登録から商品の販売処理及びそれに伴う販売データの蓄積までを示すフローチャートであり、図5は、上記各テーブルの更新から実施形態に係る信頼度の決定と信頼度マークのWebページ用のページデータ内へのセットまでを示すフローチャートである。また、図6は、図10に例示する画像を含むWebページの要求リクエストからその表示までを示すフローチャートである。更に、図7から図9までは、実施形態に係る上記各テーブルの具体例を示す図であり、図10は、ユーザPC10のディスプレイ25上における、商品の価格を示す価格情報を含むWebページの表示例を示す図である。実施形態に係る処理においては、図4aに示すように、まず店舗PC20から、仮想商店街システムSにおいて販売される商品の商品IDや名称、属性又は価格等をそれぞれ示す情報を含む商品情報100が、ネットワークNTを介して商品販売サーバ1に送信されるステップS1。この商品情報100は上記店舗IDに関連付けられて商品販売サーバ1に送信される。商品情報100として、例えば、新しい商品の販売を開始する場合には、その新規商品の商品IDや名称、属性又は価格をそれぞれ示す情報を含む商品情報100が商品販売サーバ1に送信される。また販売中の商品の追加販売をする場合には、追加販売される商品の商品IDや名称、価格等をそれぞれ示す情報を含む商品情報100が商品販売サーバ1に送信される。更に販売中の商品の価格を改定する場合には、商品IDや改定後の価格、改定が適用される日時等をそれぞれ示す情報を含む商品情報100が商品販売サーバ1に送信される。商品情報100を取得した商品販売サーバ1の制御部5はこれを受信しステップS2、受信した商品情報100を登録するステップS3。ステップS3の処理として具体的に制御部5は、例えば受信した商品情報100に含まれている商品の名称を示す情報を、後述する購入処理においてユーザPC10に表示されるWebページに表示される情報としてHDD2に記憶させる等の処理を行う。次に、上記ステップS3の処理において登録された商品情報100が用いられて、ユーザが操作するユーザPC10と商品販売サーバ1とにおいて実行される商品の購入処理及び販売処理について説明する。先ず図4bに示すように、あるユーザPC10と商品販売サーバ1との間において、ネットワークNTを介してWebページを用いた購入処理及び販売処理が実行されるステップS5及びS6。これらの処理においては、ユーザPC10と商品販売サーバ1との間で、購入処理及び販売処理に必要な販売/購入データ200の授受が行われる。この販売/購入データ200には上記販売データが含まれている。なお、ステップS5の購入処理及びステップS6の販売処理においてユーザPC10のディスプレイ25上に表示される本発明に係るWebページについては、後ほど図10等を用いて詳説する。購入対象である商品についてこれら購入処理及び販売処理が実行されると、商品販売サーバ1の制御部5は、販売された商品に対応する上記販売データをHDD2に蓄積するステップS7。次に、商品販売サーバ1において実行される、販売された各商品の価格についての信頼度の決定処理と、決定された信頼度を示す信頼度マークを、ユーザPC10に表示されるWebページ用のページデータ内にセットする処理即ち、当該信頼度マークを、ユーザPC10に表示されるその価格の表示に対応するようにそのユーザPC10に表示可能に設定する処理について、図5を用いて説明する。これらの処理は、例えば、一日一回又は一週間に一回等の、予め設定されたタイミングで繰り返し実行される。また、図5に示す処理により信頼度が決定される価格は、その価格により商品を販売する店舗が設定した価格である。そして、図5に示す処理によりその価格について決定される信頼度を示す信頼度マークが、ユーザPC10に表示されるWebページ用のページデータ内にセットされる。制御部5は先ず、図5に示すように、予め設定されたタイミングにおいて、そのタイミングまでにHDD2に蓄積された販売データを用いて、販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれの内容を更新するステップS10。なお、販売数テーブルT1における各月の販売数については、同一人が一度にその商品を多数購入した場合、その購入数は販売数テーブルT1に記憶されないようにしてもよい。また、同一人が極めて短期間にその商品を多数購入した場合、その購入数は販売数テーブルT1に記憶されないようにしてもよい。これらにより、ユニークユーザの販売実績のみを販売数テーブルT1に記憶し、いわゆるサクラ行為による購入実績を除くことができる。具体的に制御部5は、予め設定されている期間内に、所定のユーザサクラ行為を行っている者が購入した数については、何個購入されていても一個と計数し、販売数テーブルT1を更新するようにしてもよい。次に、制御部5は、更新された各テーブルの内容に基づいて、各テーブルのポイントを算出するステップS11。このステップS11の処理においては、各テーブルに予め設定されている閾値との関係において、各テーブルのポイントが算出される。以下、各テーブルのポイントを算出する場合に制御部5が行う処理について、例を挙げて説明する。先ず販売数テーブルT1については、その商品の一つの価格について、例えば販売数が300個以上が販売数第1閾値とされ、一つの価格についての販売数がそれ以上である場合は、販売数テーブルT1についてのポイントが例えば7ポイントとされる。また例えば販売数が150個以上が販売数第2閾値とされ、販売数が150個以上300個未満の場合は、販売数テーブルT1についてのポイントが例えば5ポイントとされる。更に例えば販売数が50個以上が販売数第3閾値とされ、販売数が50個以上150個未満の場合は、販売数テーブルT1についてのポイントが例えば3ポイントとされる。また販売数が50個未満の場合は、販売数テーブルT1についてのポイントが例えば0ポイントとされる。また販売期間テーブルT2については、一つの価格について例えば4ヶ月の販売期間が販売期間第1閾値とされ、一つの価格についての販売期間がそれ以上であった場合は、販売期間テーブルT2についてのポイントが例えば5ポイントとされる。また例えば1ヶ月の販売期間が販売期間第2閾値とされ、その価格による販売期間が1ヶ月以上4ヶ月未満であった場合は、販売期間テーブルT2についてのポイントが例えば3ポイントとされる。更に、その価格による販売期間が1ヶ月未満であった場合は、販売期間テーブルT2についてのポイントが例えば0ポイントとされる。なおこの場合の4ヶ月とは、ユーザに対する信頼度の担保の観点からは、一般に一年の三分の一以上は販売期間として必要とされていることに基づくものである。更に、価格改定回数テーブルT3については、一つの価格になるまでの価格改定回数が例えば2回が改定回数閾値とされ、一つの価格になるまでの価格改定回数がその回数以下であれば、価格改定回数テーブルT3についてのポイントが例えば5ポイントとされ、それより多い価格改定回数であれば、価格改定回数テーブルT3についてのポイントが例えば3ポイントとされる。価格改定回数テーブルT3についての改定回数閾値は、例えばいわゆる経験値に基づいて予め設定されるものである。例えば、図3に例示する各テーブルの内容がステップS10の処理に係る更新後であった場合、図3に示した価格Xについては、販売数が300個を越えているため販売数テーブルT1に係るポイントは7ポイントとされ、販売期間が5ヶ月であるため販売期間テーブルT2に係るポイントは5ポイントとされ、改定回数が1回であるため価格改定回数テーブルT3に係るポイントも5ポイントとされる。これに対し、例えば図7に例示する各テーブルの内容がステップS10の処理に係る更新後であった場合、図7に示した価格Xについては、価格改定回数テーブルT3に係るポイントは5ポイントとされる。一方、販売数テーブルT1に係るポイントは価格Xによる販売数が230個であるため5ポイントとされ、販売期間テーブルT2に係るポイントは価格Xによる販売期間が2ヶ月であるため3ポイントとされる。従って、販売数テーブルT1及び販売期間テーブルT2それぞれについてのポイントが図3に例示する場合よりも低くなるため、図7に例示する価格Xについての信頼度は図3に例示する価格Xの場合よりも低くなる。更に、例えば図8又は図9に例示する各テーブルの内容がステップS10の処理に係る更新後であった場合、価格Xについては、価格改定回数テーブルT3に係るポイントは5ポイントとされる。一方、販売数テーブルT1に係るポイントは価格Xによる販売数が5個であるため0ポイントとされ、販売期間テーブルT2に係るポイントは価格Xによる販売期間が1ヶ月であるため3ポイントとされる。従って、販売数テーブルT1についてのポイントが図7に例示する場合よりも更に低くなるため、図8又は図9に例示する価格Xについての信頼度は図7に例示する価格Xの場合よりも更に低くなる。ステップS11の処理により各テーブルのポイントが算出されたら、次に制御部5は、算出された各テーブルについてのポイントが、各テーブルについて予め設定された足切りポイント以上であるか否かを判定するステップS12。このステップS12の処理において、ステップS11の処理により算出されたポイントが足切りポイント未満であるテーブルについては、そのポイントは後述するステップS13における集計処理には用いられない。なおこのステップS12の処理を行わずに、ステップS11の処理によりポイントが算出された全てのテーブルを後述するステップS13における集計処理の対象としてもよい。次に制御部5は,ステップS12の処理により足切りポイント以上のポイントが算出されているテーブルについて、各価格についてステップS11の処理により算出されている一つの価格についての各テーブルのポイントを集計する。例えば図3に例示する各テーブルの内容の場合、価格Xについては、ステップS13としての集計結果は17ポイント=755とされる。次に、制御部5は、ステップS13における価格についての集計結果と予め設定された集計第1閾値とを比較し、その集計結果が集計第1閾値以上であるか否かを判定するステップS14。この集計第1閾値は、例えば15ポイントとされ、例えば経験値に基づいて予め設定されるものである。ステップS14の判定において集計結果が集計第1閾値以上である場合ステップS14;YES、制御部5は、その価格の信頼度をランクA最上級と決定し、その価格の信頼度がランクAであることを示す上記信頼度マークとしての例えばゴールドマークと、その価格を示す価格情報を、購入処理時図4b参照のユーザPC10に当該価格情報とゴールドマークとが表示されるように、Webページ用のページデータ内にセットする言い換えれば、信頼度マークとしてのゴールドマークを、それにより信頼度が担保される価格の表示に対応するようにユーザPC10に表示可能に設定する。以下同様ステップS15。この信頼度マークが、本発明に係る価格の表示の信頼度を担保するための情報及び信頼度情報の一例にそれぞれ相当する。これにより、当該価格情報とゴールドマークを含むWebページが、購入処理時のユーザPC10に表示される。一方、ステップS14の判定において集計結果が集計第1閾値未満である場合ステップS14;NO、制御部5は次に、ステップS13における価格についての集計結果と予め設定された集計第2閾値とを比較し、その集計結果が集計第2閾値以上であるか否かを判定するステップS16。この集計第2閾値は、例えば10ポイントとされ、集計第1閾値と同様に、例えば経験値に基づいて予め設定されるものである。ステップS16の判定において集計結果が集計第2閾値以上である場合ステップS16;YES、制御部5は、その価格の信頼度を上記ランクAより低いランクBと決定し、その価格の信頼度がランクBであることを示す上記信頼度マークとしての例えばシルバーマークと、その価格を示す価格情報を、購入処理時のユーザPC10に当該価格情報とシルバーマークとが表示されるように、Webページ用のページデータ内にセットするステップS17。これにより、当該価格情報とシルバーマークを含むWebページが、購入処理時のユーザPC10に表示される。また、ステップS16の判定において集計結果が集計第2閾値未満である場合ステップS16;NO、制御部5は次に、ステップS13における価格についての集計結果と予め設定された集計第3閾値とを比較し、その集計結果が集計第3閾値以上であるか否かを判定するステップS18。この集計第3閾値は、例えば5ポイントとされ、集計第1閾値又は集計第2閾値と同様に、例えば経験値に基づいて予め設定されるものである。ステップS18の判定において集計結果が集計第3閾値以上である場合ステップS18;YES、制御部5は、その価格の信頼度を上記ランクBより低いランクCと決定し、その価格の信頼度がランクCであることを示す上記信頼度マークとしての例えばブロンズマークと、その価格を示す価格情報を、購入処理時のユーザPC10に当該価格情報とブロンズマークとが表示されるように、Webページ用のページデータ内にセットするステップS19。これにより、当該価格情報とブロンズマークを含むWebページが、購入処理時のユーザPC10に表示される。更にステップS18の判定において集計結果が集計第3閾値未満である場合ステップS18;NO、制御部5は、その価格の信頼度をランクDと決定し、その価格を示す価格情報のみを、購入処理時のユーザPC10に当該価格情報が表示されるように、Webページ用のページデータ内にセットするステップS20。これにより、当該価格情報のみを含むWebページが、購入処理時のユーザPC10に表示される。なお、図5に示すステップS11からS20までの処理は、例えばある店舗のあるWebページに商品の価格が複数掲載される場合、それらの価格毎に実行される。また、例えばその価格により商品を販売する店舗が商品販売のためのWebページ用のページデータを作成する場合、その商品の価格情報及び商品情報等が予めセットされている当該Webページ用のページデータをその店舗の店舗PC20から商品販売サーバ1が取得し、HDD2に記憶させておく。そして商品販売サーバ1は、そのページデータにセットされている価格の信頼度を図5に示した処理により決定する。その後商品販売サーバ1は、決定された信頼度を示す信頼度マークつまり、Webページに表示される価格の表示の信頼度を担保するための情報が表示されるように、HDD2に記憶させているWebページ用のページデータ内にセットする。このとき商品販売サーバ1は、店舗PC20から取得したページデータとは別に、信頼度マークをセットする。即ち商品販売サーバ1は、店舗PC20から商品販売サーバ1が取得したページデータに含まれていた価格情報等とは別に、信頼度マークをそのページデータ内にセットする。つまり、店舗PC20から商品販売サーバ1が取得したページデータに後から追加する形で、信頼度マークをそのページデータ内にセットする。この場合、店舗PC20から取得したページデータに対応するWebページのレイアウトが変更されないように、信頼度マークがセットされる。次に、いずれかのユーザPC10によるWebページの要求リクエストからその表示までの処理について説明する。図6に示すように、ユーザPC10のWebブラウザにより、商品の購入処理に必要なWebページを要求する旨のWebページ要求300が当該ユーザPC10から商品販売サーバ1に送信されるとステップS25、商品販売サーバ1ではこれを受信するステップS26。そして、商品販売サーバ1の制御部5は、Webページ要求300に対するレスポンスとして、Webページ用のページデータ301を、Webページ要求の送信元であるユーザPC10に送信するステップS27。このページデータ301には、図5に示す処理においてセットされた価格情報と信頼度マーク信頼度マークについては、価格の信頼度がランクDである場合を除くが含まれている。そして、ユーザPC10は、ページデータ301を受信しステップS28、これによりユーザPC10の制御部26は、受信したページデータ301を用いてそれに対応するWebページをディスプレイ25上に表示するステップS29。ここで、上記ステップS29の処理によりディスプレイ25上に表示されるWebページについて、図10に例示しつつ説明する。上述したように、当該Webページ用のページデータ301には、購入対象となる商品の名称を示す名称情報等と共に、その価格を示す価格情報と、その価格の信頼度を示す信頼度マークが含まれている。つまり、商品に対応する価格の表示の信頼度を担保するための信頼度マークが、当該価格の表示に対応するように同一のウインドウ内に表示されている。この信頼度マークは、実施形態に係る販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3の内容を用いて図5に示す処理によりセットされた信頼度マークである。これにより、例えば図10に例示する場合、Webページには、その商品タラバガニについての定価表示DX、一度目の値引きに係る価格表示DY及び二度目に値引きされた現在の価格表示DZとがそれぞれ価格画像として表示される。これに加えて、例えばその商品の定価の信頼度が上記ランクAであり図5ステップS14及びS15参照、一度目の値引き価格の信頼度がランクBであり図5ステップS16及びS17参照、更に現在の価格の信頼度がランクAであった場合、定価表示DX、価格表示DY及び価格表示DZそれぞれについて、例えばそれらの近傍の位置に、定価表示DX及び価格表示DZについてはそれぞれ信頼度マークとしてのゴールドマークGM図5ステップS15参照が、また価格表示DYについては信頼度マークとしてのシルバーマークSM図5ステップS17参照が、表示される。なお購入処理に用いられるWebページとしては、これらに加えて、図10に例示するように、購入数を入力する際に用いられる設定欄Nと、注文を実行する際に用いられる注文実行ボタンODが含まれていてもよい。なお、図10には、信頼度マークを、商品の価格の表示に対応するように同一のウインドウ内に表示させる例を示したが、信頼度マークを、上記ページデータによる価格の表示とは別の表示とするように構成してもよい。例えば、Webページの表示状態に応じて自動で、信頼度マークを、価格のウインドウ表示とは別のウインドウ表示とする。より具体的には、価格情報を含むWebページがユーザPC10に表示されたことを条件として、その価格情報により示される価格の信頼度を示す信頼度マークを別のウインドウに表示させるように構成してもよい。或いは、ユーザの操作に基づいて、信頼度マークを、価格のウインドウ表示とは別のウインドウに表示させるように構成してもよい。また、Webページに表示されている価格が、ユーザによるマウスの操作に基づいてマウスオーバーされた場合、マウスのポインタ座標Webページ上の座標に対応付けられた信頼度マークを例えばポップアップウインドウ内に表示するように構成してもよい。以上説明したように、実施形態に係る仮想商店街システムSの処理によれば、商品の販売実績にその価格によるその商品の販売数が少なくとも含まれており、その販売実績に基づいてその価格の信頼度を決定し、その決定された信頼度に基づいて、Webページに表示される商品に対応する価格の表示の信頼度を担保するための信頼度マークを、価格の表示に対応するようにユーザPC10に表示可能にセットする。よって、価格の表示に対応するように表示される信頼度マークの決定に用いられる販売実績にその価格によるその商品の販売数が少なくとも含まれていることで、Webページに表示される価格の信頼性を、そのユーザに認識させることができる。ここでより具体的に、実施形態に係る仮想商店街システムSの処理による作用効果について説明する。商品の価格を示す価格情報を掲載するWebページに例えば通常価格と値引き価格とが併記される場合、その通常価格が、実際には値引き前の極めて短期間だけの、いわば極値的な価格であり、且つその通常価格での販売実績が実際には殆どなかったといった場合があり得る。この場合、その通常価格よりも安い値引き価格がWebページに併記されていたとしても、その値引き価格は値引きであること自体は誤りではないが、ユーザにとっては値引き価格としての信頼性は低い。またその価格が、例えば商品を登録する登録者により短期間に複数回改定されることにより高くなったり低くなったりしてその変動が激しい場合には、価格の改定数が多い点及び改定が短期間に行われている点において、それらの変動する価格それぞれの信頼性がいずれも低い場合がある。更にこれらのことは、その時点での最安値とそれよりも高い値引き価格を含む複数の値引き価格がWebページに通常価格と併記されている場合も同様である。そしてこれら表示されている価格の信頼性が低いと、ショッピングサイト自体の信頼性の低下にも繋がり、ひいてはそのショッピングサイトの売り上げ低下にも繋がるため、これらの価格自体の信頼性をそれぞれ担保する必要がある。特に最安値が他の価格と併記される場合、ユーザはその最安値に最も注目するものと考えられ、この最安値の信頼性を担保する意義は大きい。これに対し実施形態に係る仮想商店街システムSの処理によれば、上述したような極値的な価格変動又は短期間で上下に変動するような価格変動であってその価格による販売実績がないような場合には、信頼度が低い旨をユーザに認識させることできる。よって、ユーザに対して、表示されている価格の信頼度を担保することができるのである。また、商品販売サーバ1により実施形態に係る仮想商店街システムSを運営する運営者又は上記登録者においても実施形態に係る仮想商店街システムSの処理により決定された信頼度及びこれに対応する信頼度マークを参照することで、店舗により設定された価格の信頼性を確認することができる。更に、商品の販売実績を示すテーブルに、販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3が含まれており、販売数、販売期間及び価格改定回数それぞれを示す情報に基づいてその販売実績を有する価格の信頼度が決定されるので、その価格の信頼性をより高めてユーザに認識させることができる。なお表示される価格の信頼性を担保するためには、販売数テーブルT1が用いられれば足りる場合がある。この場合には、当該信頼性の担保のために販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3を用いなくてもよい。更にまた、各テーブルについてのポイントの集計結果と、予め設定されている集計第1閾値等と、の比較結果に基づいて価格の信頼度を示す信頼度マークを決定するので、集計第1閾値等との比較のみで信頼度が決定でき、信頼度決定のための処理負荷を軽減することができる。更にまた、一つの商品についての価格が複数ある場合には、各価格を示す価格情報と、各価格の信頼度を示すゴールドマークGM等と、が例えば図10に例示するようにWebページに表示されるように、商品販売サーバ1において、信頼度マークが価格の表示に対応するようにユーザPC10に表示可能にセットされるので、一つの商品についての各価格の信頼性をユーザに認識させることができる。II変形形態次に、本発明に係る変形形態について、図11を用いて説明する。なお図11は、変形形態に係る信頼度の決定処理等を示すフローチャートである。なお、変形形態に係る仮想商店街システムのハードウエア的な構成は、基本的には実施形態に係る仮想商店街システムSのハードウエア的な構成と同様である。よって以下の説明では、実施形態に係る仮想商店街システムSについての部材番号を引用して、変形形態に係る仮想商店街システムの処理を説明する。変形形態に係る仮想商店街システムSの処理は、各価格の信頼度の決定及びそれを示す信頼度マークのセットの方法において、実施形態と相違している。変形形態に係る商品販売サーバ1においては、価格の信頼度を示すランクが、販売数テーブルT1について決定された後に、更に販売期間テーブルT2又は価格改定回数テーブルT3について決定され、当該決定された各ランクに対応したマークが各テーブルについてセットされる。これにより、Webページに表示される価格について、各テーブルについてそれぞれセットされたマークが当該価格と共に表示される。その他の変形形態に係る仮想商店街システムSの処理は実施形態と同様であるので、詳細な説明は省略する。変形形態に係る信頼度の決定処理及びそれを示す信頼度マークのセット処理として、制御部5は先ず、図11に示すように、予め設定されたタイミングにおいて、そのタイミングまでにHDD2に蓄積された販売データを用いて、販売数テーブルT1の内容を価格毎に更新するステップS30。次に、制御部5は、更新された販売数テーブルT1の内容に基づいて、販売数テーブルT1のポイントを価格毎に算出するステップS31。このステップS31の処理においては、実施形態におけるステップS11の処理図5参照と同様に、販売数テーブルT1に予め設定されている閾値との関係において、販売数テーブルT1のポイントが価格毎に算出される。ステップS31の処理により販売数テーブルT1のポイントが算出されたら、次に制御部5は、算出された販売数テーブルT1についてのポイントが、当該販売数テーブルT1について予め設定された足切りポイント以上であるか否かを価格毎に判定するステップS32。なおこのステップS32の処理を行なわないようにしてもよい。次に制御部5は、販売数テーブルT1についての信頼度のランクを価格毎に決定し、その決定されたランクを示す信頼度マークを決定するステップS33。ステップS33の処理として具体的に制御部5は、例えば、各価格についてステップS11において算出されているテーブル毎のポイントと、予め各テーブルに設定されている閾値とを比較して、各テーブルのランクを価格毎に決定する。この場合、各テーブルに二つの閾値があれば、各テーブルについてランクAからランクCまでが決定されることになる。そして、決定された各ランクを示す信頼度マークとして、ランクAと決定された場合は信頼度マークとしての例えば上記ゴールドマークが、ランクBと決定された場合は信頼度マークとしての例えば上記シルバーマークが、ランクCと決定された場合は信頼度マークとしての例えば上記ブロンズマークが、それぞれ決定される。なおステップS32の処理において、ステップS31の処理により算出されたポイントが上記足切りポイント未満であるテーブルについては、足切りなるランクが決定され、この場合には信頼度マークは決定されない。次に制御部5は、ステップS33の処理に続いて、そのタイミングまでにHDD2に蓄積された販売データを用いて、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれの内容を、価格毎にそれぞれ更新するステップS34。次に制御部5は、上記ステップS31の処理と同様に、更新された販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれの内容に基づいて、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれのポイントを、価格毎にそれぞれ算出するステップS35。ステップS35の処理により各テーブルのポイントがそれぞれ算出されたら、次に制御部5は、算出された各ポイントが、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれについて予め設定された足切りポイント以上であるか否かを、価格毎にそれぞれ判定するステップS36。なお上記ステップS32の処理と同様に、このステップS36の処理を行わないようにしてもよい。次に制御部5は、上記ステップS33の処理と同様に、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3それぞれについての信頼度のランクを価格毎にそれぞれ決定し、決定された各ランクを示す信頼度マークをそれぞれ決定するステップS37。次に制御部5は、上記ステップS33及びS37の処理により決定された信頼度マークステップS32及びS36の処理においてランクが足切りとされた場合を除くと、その信頼度マークにより信頼度が示される価格を示す価格情報を、上記Webページ用のページデータ内にセットするステップS38。このステップ38の処理として制御部5は、上記ステップS33の処理において販売数テーブルT1のランクが例えばランクAとされている場合、制御部5は、上記信頼度マークとしての上記ゴールドマークと、その価格を示す価格情報を、上記Webページ用のページデータ内にセットする。また上記ステップS37の処理において販売期間テーブルT2のランクが例えばランクBとされ、価格改定回数テーブルT3のランクがランクAとされている場合、制御部5は、販売期間テーブルT2については上記信頼度マークとしての上記シルバーマークと、その価格を示す価格情報を上記Webページ用のページデータ内にセットし、価格改定回数テーブルT3については上記信頼度マークとしての上記ゴールドマークと、その価格を示す価格情報を上記Webページ用のページデータ内にセットする。以上図11を用いて例示した変形形態に係る信頼度の決定処理及びそれを示すマークのセット処理が実行された場合、販売数テーブルT1のランクを示す信頼度マーク、販売期間テーブルT2のランクを示す信頼度マーク及び価格改定回数テーブルT3のランクを示す信頼度マークの三つが、一つの価格について、購入処理用のWebページ内のその価格を示す価格情報の付近に表示される。なお、変形形態に係る信頼度の決定処理及びそれを示すマークのセット処理において、販売数テーブルT1以外の二つのテーブルについては、いずれか一つについての信頼度マークのみをセットすることとしてもよい。また販売数テーブルT1のみについて信頼度マークをセットし、他の二つのテーブルについては信頼度マークをセットしないようにしてもよい。ここで、図11に示す処理は、実施形態の場合と同様に、例えば一日一回又は一週間に一回等の、予め設定されたタイミングで繰り返し実行される。更に図11に示す各ステップの処理は、例えばある店舗のあるWebページに商品の価格が複数表示される場合、それらの価格毎に実行される。以上説明した変形形態に係る信頼度の決定処理及びそれを示すマークのセット処理によっても、販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2又は価格改定回数テーブルT3それぞれのポイントと、それぞれのテーブルに対応する閾値と、の比較結果に基づいて価格の信頼度が決定されて、対応する信頼度マークがセットされるので、各閾値との比較のみで信頼度が決定でき、信頼度決定のための処理負荷を軽減することができる。なお、上述した実施形態及び変形形態においては、それぞれの価格の信頼度を信頼度マークによって示したが、これ以外に例えば、各閾値との関係に基づいた信頼度を数字で示す信頼度○○といったテキスト情報を、Webページ上の対応する価格情報の近傍に表示するように構成することもできる。また、上述した実施形態及び変形形態においては、販売データ及びこれに基づく各テーブルを商品販売サーバ1のHDD2内に記憶させておく構成としたが、これ以外に、販売データ及び各テーブルを店舗PC20内に記憶させておき、必要に応じて商品販売サーバ1からこれらを読み出して、実施形態及び変形形態に係る信頼度の決定処理等を行ってもよい。更に、上述した実施形態及び変形形態においては、商品の価格が段階的に安くなる値引きの場合について説明したが、これ以外に、以前よりも価格が高くなった場合、或いは以前と価格が変わらない場合についても、現在及び過去の価格それぞれについて、実施形態又は変形形態の処理により、各テーブルを用いて信頼度マークを価格情報と共に表示させることができる。このようにすれば、価格が高くなったこと、或いは変わらないことについての信頼度をも、ユーザに認識させてこれを担保することができる。更にまた、上述した実施形態及び変形形態では、価格そのものの信頼度をマーク等により担保する構成としたが、例えば、今だけポイント10倍といった表示の信頼度を、他に表示されている価格の信頼度と共にユーザに認識させる場合にも、本発明を適用することが可能である。即ち、例えばWebページ上の一つの価格情報に代えて上記今だけポイント10倍なるテキスト情報を表示し、更にそのテキスト情報の近傍に信頼度マーク等を表示する。このように今だけポイント10倍なるテキスト情報を、割引の付与としてその信頼度マークと共に表示することで、他に表示されている価格についての信頼度マークと共に、当該テキスト情報及び当該他の価格の信頼度をユーザに認識させることができる。なお、今だけの部分即ち期間とポイント10倍の部分即ちポイント数とで、それぞれに信頼度を示す信頼度マーク等を表示してもよい。この場合、今だけの部分については、例えば販売期間テーブルT2の内容に基づいて、今だけに相当する期間以外の期間にポイントが10倍となる期間がないこと言い換えれば、ポイントが10倍となる期間が所定期間以上長くないことを確認した上で信頼度を決定し、その信頼度を示す信頼度マークをセットすればよい。またポイント10倍については、例えば販売数テーブルT1の内容に基づいて、ポイントを10倍付与して販売された商品の販売数を確認した上で信頼度を決定し、その信頼度を示す信頼度マークをセットすればよい。これらにより、今だけポイント10倍なるテキスト情報について、その期間とそのポイント数についての信頼度をそれぞれユーザに認識させることができる。また、上述した実施形態及び変形形態においては、信頼度マークが、価格を示す価格情報と共にWebページ用のページデータ内にセットされるように構成し、Webページがディスプレイ25上に表示されたときに、その価格情報と信頼度マークとが同一画面Webブラウザのアクティブな表示領域上に表示されるように構成した。この構成の別の例として、価格を示す価格情報をWebページ用のページデータ内にセットするが、その価格の信頼度を示す信頼度マークはページデータ内にセットせず、その代わりに、当該信頼度マークの所在を示すURLUniformResourceLocatorを、例えば価格情報に対応付けてページデータ内にセットするように構成してもよい。この場合、ユーザPC10において、Webページ上に表示された価格情報が、例えばユーザによる操作部24から指定例えば、価格情報の表示領域をマウスオーバーされた場合、指定された価格情報に対応付けられた信頼度マークのデータがWebブラウザにより商品販売サーバ1から取得信頼度マークの所在を示すURLに基づき取得され、例えば当該価格情報の近傍に表示されたポップアップウインドウ内に信頼度マークが表示される。この構成によれば、例えば上記URLにより示される格納場所に信頼度マークのデータを格納するか否かを、商品販売サーバ1側で変更することにより、信頼度マーク等の表示の有無を商品販売サーバ1側で制御することができることになる。更に、価格の信頼度が更新された場合に、上記URLにより示される格納場所に格納されている信頼度マークのデータを、更新後の信頼度を示す信頼度マークのデータに更新するように構成してもよい。この場合、価格情報を含むWebページがユーザPC10に表示された後、ユーザPC10のWebブラウザから例えば定期的に信頼度マークのデータを商品販売サーバ1に要求し、商品販売サーバ1からはその要求あった時点でのその価格情報により示される価格の信頼度上記各閾値に応じてその時点で決定されている信頼度を示す信頼度マークのデータをユーザPC10に送信して、それを別のウインドウに表示させる。これによれば、最新の信頼度を示す信頼度マークがユーザによる操作部24の操作により表示されることになる。更に、マウスオーバーにより操作部24から価格情報を指定してポップアップウインドウ内に信頼度マークを表示させることで、価格情報の表示領域に係ることなく又は、価格情報が表示されるWebページのレイアウトを変更することなく、信頼度マークを表示させることができる。更に、Webページに表示される価格情報についても、上記信頼度マークと同様にページデータ内にセットせず、その代わりに、当該価格情報の所在を示すURLを、当該Webページに対応付けてページデータ内にセットし、例えば操作部24から指定された時にそのURLに基づいて価格情報を取得してポップアップウインドウ内等に表示するように構成してもよい。更にまた、商品販売サーバ1のHDD2に記憶されている販売数テーブルT1、販売期間テーブルT2及び価格改定回数テーブルT3いずれかの内容を、表示されている各価格の信頼度を示す根拠として、必要に応じてユーザPC10に表示させるようにしてもよい。具体的に例えば、当該各テーブルを、図10に例示するゴールドマークGM等の信頼度マークに対応付けてHDD2に記憶してもよい。そしてユーザPC10において、例えばユーザによる操作部24からWebページ上に表示された信頼度マークが指定された場合、指定された信頼度マークに対応付けられた各テーブルの内容がWebブラウザにより商品販売サーバ1から取得各テーブルのURLに基づき取得され、例えば当該信頼度マークの近傍に表示されたポップアップウインドウ内に表示されるように構成してもよい。また、図4から図6まで又は図11に示したフローチャートにより示される処理に対応するプログラムを、例えばCD等の記憶媒体に記憶しておき、又はネットワークNTを介して取得して記憶しておき、それらを汎用の例えばマイクロコンピュータ等により読み出して実行することにより、当該マイクロコンピュータ等を実施形態に係る制御部5又は26として機能させることもできる。"