内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極が形成されたアウトロータと、前記アウトロータの内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極が形成されたインロータと、前記アウトロータと前記インロータとの間に形成され、前記アウトロータ突極に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極、第1補助突極、及び第2補助突極を含む複数のアウトステータ突極と、前記インロータ突極に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極及び第2突極を含む複数のインステータ突極が形成されたステータコアと、を含み、前記主突極と前記第1突極及び第2突極にコイルがそれぞれ巻線されることを特徴とするスイッチドリラクタンスモータ。前記アウトステータ突極の第1補助突極及び第2補助突極と、前記インステータ突極の前記第1突極及び第2突極は、互いに対向する方向に対応するように位置することを特徴とする請求項1に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記インステータ突極を形成する前記第1突極と第2突極との間及び前記複数のインステータ突極の間に形成される支持材をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記支持材は非磁性体または絶縁物質からなることを特徴とする請求項3に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記支持材に挿入され、複数に形成された前記インステータ突極の間に配置される冷却パイプをさらに含むことを特徴とする請求項3に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記等間隔に形成された複数のアウトロータ突極の間に形成される防音材をさらに含むことを特徴とする請求項1に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記アウトステータ突極を構成する前記主突極の周り方向の幅は、前記第1補助突極及び第2補助突極よりさらに広く形成されることを特徴とする請求項1に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記インステータ突極を構成する前記第1突極と第2突極との間を連結する環状のステータコア上に挿入されるマグネットをさらに含むことを特徴とする請求項2に記載のスイッチドリラクタンスモータ。内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極が形成されたアウトロータと、前記アウトロータの内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極が形成されたインロータと、前記アウトロータと前記インロータとの間に形成され、前記アウトロータ突極に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極、第1補助突極及び第2補助突極を含む複数のアウトステータ突極と、前記インロータ突極に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極及び第2突極を含む複数のインステータ突極が形成されたステータコアと、を含み、前記第1補助突極及び第2補助突極と、前記第1突極及び第2突極にそれぞれコイルが巻線されることを特徴とするスイッチドリラクタンスモータ。前記アウトステータ突極の第1補助突極及び第2補助突極と、前記インステータ突極の前記第1突極及び第2突極は、互いに対向する方向に対応するように位置することを特徴とする請求項9に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記インステータ突極を形成する前記第1突極と第2突極との間及び前記複数のインステータ突極との間に形成される支持材をさらに含むことを特徴とする請求項9に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記支持材は非磁性体または絶縁物質からなることを特徴とする請求項11に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記支持材に挿入され、複数に形成された前記インステータ突極の間に配置される冷却パイプをさらに含むことを特徴とする請求項11に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記等間隔に形成された複数のアウトロータ突極の間に形成される防音材をさらに含むことを特徴とする請求項9に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記アウトステータ突極を構成する前記主突極の周り方向の幅は、前記第1補助突極及び第2補助突極よりさらに広く形成されることを特徴とする請求項9に記載のスイッチドリラクタンスモータ。前記インステータ突極を構成する前記第1突極と第2突極との間を連結する環状のステータコア上に挿入されるマグネットをさらに含むことを特徴とする請求項10に記載のスイッチドリラクタンスモータ。本発明は、上記のような従来技術の問題点を解決するために導き出されたものであり、本発明は、インロータとアウトロータに対応するステータコアの構造的変更により磁束経路を短くしてコアロスを減少させ、マグネットの挿入により作動効率を倍加できるダブルロータ構造のスイッチドリラクタンスモータを提供することを目的とする。本発明の一実施例によるスイッチドリラクタンスモータは、内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極が形成されたアウトロータと、前記アウトロータの内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極が形成されたインロータと、前記アウトロータと前記インロータとの間に形成され、前記アウトロータ突極に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極、第1補助突極、及び第2補助突極を含む複数のアウトステータ突極と、前記インロータ突極に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極及び第2突極を含む複数のインステータ突極が形成されたステータコア30と、を含み、前記主突極と前記第1突極及び第2突極にコイルがそれぞれ巻線されることを特徴とする。ここで、前記アウトステータ突極の第1補助突極及び第2補助突極と、前記インステータ突極の前記第1突極及び第2突極は、互いに対向する方向に対応するように位置することを特徴とする。また、前記インステータ突極を形成する前記第1突極と第2突極との間及び前記複数のインステータ突極の間に形成される支持材をさらに含むことを特徴とする。また、前記支持材は、非磁性体または絶縁物質からなることを特徴とする。また、前記支持材に挿入され、複数に形成された前記インステータ突極の間に配置される冷却パイプをさらに含むことを特徴とする。また、前記等間隔に形成された複数のアウトロータ突極の間に形成される防音材をさらに含むことを特徴とする。また、前記アウトステータ突極を形成する前記主突極の周り方向の幅は、前記第1補助突極及び第2補助突極よりさらに広く形成されることを特徴とする。また、前記インステータ突極を構成する前記第1突極と第2突極との間を連結する環状のステータコア上に挿入されるマグネットをさらに含むことを特徴とする。本発明の他の実施例によるスイッチドリラクタンスモータは、内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極が形成されたアウトロータと、前記アウトロータの内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極が形成されたインロータと、前記アウトロータと前記インロータとの間に形成され、前記アウトロータ突極に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極、第1補助突極及び第2補助突極を含む複数のアウトステータ突極と、前記インロータ突極に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極及び第2突極を含む複数のインステータ突極が形成されたステータコアと、を含み、前記第1補助突極及び第2補助突極と、前記第1突極及び第2突極にそれぞれコイルが巻線されることを特徴とする。ここで、前記アウトステータ突極の第1補助突極及び第2補助突極と、前記インステータ突極の前記第1突極及び第2突極は、互いに対向する方向に対応するように位置することを特徴とする。また、前記インステータ突極を形成する前記第1突極と第2突極との間及び前記複数のインステータ突極の間に形成される支持材をさらに含むことを特徴とする。また、前記支持材は、非磁性体または絶縁物質からなることを特徴とする。また、前記支持材に挿入され、複数に形成された前記インステータ突極の間に配置される冷却パイプをさらに含むことを特徴とする。また、前記等間隔に形成された複数のアウトロータ突極の間に形成される防音材をさらに含むことを特徴とする。また、前記アウトステータ突極を構成する前記主突極の周り方向の幅は、前記第1補助突極及び第2補助突極よりさらに広く形成されることを特徴とする。また、前記インステータ突極を構成する前記第1突極と第2突極との間を連結する前記環状のステータコア上に挿入されるマグネットをさらに含むことを特徴とする。本発明の特徴及び利点は添付図面に基づいた以下の詳細な説明によってさらに明らかになるであろう。本発明の詳細な説明に先立ち、本明細書及び請求範囲に用いられた用語や単語は通常的かつ辞書的な意味に解釈されてはならず、発明者が自らの発明を最善の方法で説明するために用語の概念を適切に定義することができるという原則にしたがって本発明の技術的思想にかなう意味と概念に解釈されるべきである。本発明によると、インロータとアウトロータ構造のダブルロータスイッチドリラクタンスモータのインロータ及びアウトロータに形成された突極にそれぞれ対応する環状のステータコアの突極構造の変更により磁束経路を短くすることで、磁力の損失を防止して効率的なモータ駆動を可能とする効果がある。また、インロータに形成された突極に対応するステータコアのパイπ型インステータ突極構造により磁束経路を短くして磁力の損失を防止する効果がある。また、アウトロータに形成された突極に対応するステータコアのイーE型アウトステータ突極構造により磁束経路を短くして磁力の損失を防止する効果がある。また、アウトステータ突極構造を主突極と補助突極で形成し、主突極の周り方向の幅を補助突極より広く形成することで、主突極で磁束が二分されてそれぞれ隣接した補助突極を介して短い磁束経路を形成することで、磁力の損失を防止して効率的なモータ駆動を可能とする効果がある。また、インロータに形成されたインロータ突極の間に非磁性体の支持材を形成することで、モータ構造の強度を向上させ、駆動時の騷音と振動を減少させる効果がある。また、アウトロータの突極の間に防音材を形成することで、モータ駆動時の騷音を防止する効果がある。また、アウトステータコアの主突極または補助突極上にそれぞれコイルを巻線させることができ、目的に応じて、コイル巻線数の構造を変更することができる効果がある。また、ステータコア上にマグネットを形成し、アウトステータコアの磁束経路の通過点及びインステータコアの磁束経路の通過点に各マグネットを配置することにより、ダブルロータ構造のスイッチドリラクタンスモータの駆動時に全てのマグネットがトルク成分を形成することで、マグネットを効率的に利用できる効果がある。本発明の目的、特定の長所及び新規の特徴は添付図面に係わる以下の詳細な説明及び好ましい実施例によってさらに明らかになるであろう。本明細書において、各図面の構成要素に参照番号を付け加えるに際し、同一の構成要素に限っては、たとえ異なる図面に示されても、できるだけ同一の番号を付けるようにしていることに留意しなければならない。また、一面、他面、第1、第2などの用語は一つの構成要素を他の構成要素から区別するために用いられるものであり、前記構成要素は前記用語によって限定されない。また、本発明を説明するにあたり、係わる公知技術についての具体的な説明が本発明の要旨を不明瞭にする可能性があると判断される場合には、その詳細な説明は省略する。以下、添付された図面を参照して本発明の好ましい実施例を詳細に説明する。図2a及び図2bは、本発明によるスイッチドリラクタンスモータの断面図であり、図3は、本発明の他の実施例によるコイル33の巻線の位置を変更したスイッチドリラクタンスモータの断面図であり、図4は、本発明によるスイッチドリラクタンスモータの作動による磁束経路を図示した断面図であり、図5は、図4の作動後にスイッチドリラクタンスモータの作動による磁束経路を図示した断面図である。本発明の一実施例によるスイッチドリラクタンスモータは、内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極21が形成されたアウトロータ20と、前記アウトロータ20の内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極11が形成されたインロータ10と、前記アウトロータ20と前記インロータ10との間に対向するように形成され、前記アウトロータ突極21に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極31a、第1補助突極31b及び第2補助突極31cを含む複数のアウトステータ突極31と、前記インロータ突極11に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極32a及び第2突極32bを含む複数のインステータ突極32が形成されたステータコア30と、を含み、前記主突極31aと前記第1突極32a及び第2突極32bにコイル33がそれぞれ巻線されることを特徴とする。本発明のダブルロータ構造のスイッチドリラクタンスモータは、外部回転子であるアウトロータ20と内部回転子であるインロータ10とで形成され、アウトロータ20とインロータ10との間にステータコア30が形成される。ステータコア30は、インロータ10とアウトロータ20の形状に対応するように形成され、一般的に環状に形成されることができる。環状のステータコア30の外側周面と内側周面には、アウトロータ20の突極とインロータ10の突極に対応する複数のアウトステータ突極31とインステータ突極32が形成される。図2a及び図2bに図示されたように、アウトロータ20は、内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極21が形成される。アウトロータ20は、外側に形成されて回転する外部回転子であって、以下のステータコア30に形成されたアウトステータ突極31に対応するように等間隔のアウトロータ突極21が内側方向に形成される。この場合、アウトロータ突極21は、アウトステータ突極31に対向するように形成される。しかし、巻線されたコイル33に、A相、B相、C相の順に電流が印加され、A相巻線部31A、B相巻線部31B、C相巻線部31Cを電気的に励磁させることで、アウトロータ20が回転する。インロータ10は、アウトロータ20の内部に収容されて回転できるように配置される。インロータ10の外側円形の周面に沿って突出される複数個のインロータ突極11が形成されることができる。インロータ10は、内側に形成される内部回転子であって、以下のステータコア30のインステータ突極32に対応するように等間隔のインロータ突極11が形成される。この場合、インロータ突極11は、インステータ突極32に対向するように形成される。しかし、巻線されたコイル33にA相、B相、C相の順に電流が印加され、A相巻線部32A、B相巻線部32B、C相巻線部32Cを電気的に励磁させることで、インロータ10が回転する。ステータコア30は、アウトロータ20とインロータ10との間に形成される。アウトロータ20とインロータ10の外側形状が円形に形成される点から鑑みて、ステータコア30もこれに対応するように環状に形成されることが好ましい。但し、インロータ10とアウトロータ20に対応する形状に適切な設計変更が可能であることは当業者にとって自明な事項である。ステータコア30にはアウトロータ20とインロータ10に形成されたアウトロータ突極21と、インロータ突極11に対応するアウトステータ突極31と、インステータ突極32と、がそれぞれ形成される。アウトステータ突極31は、ステータコア30の外側周面に等間隔に複数個が外側に突出されるように形成され、アウトロータ20の内側周面から突出して形成されたアウトロータ突極21に対応するように形成される。アウトステータ突極31は、主突極31a、第1補助突極31b及び第2補助突極31cで構成されるものであって、主突極31aから一側方向に、第1補助突極31bと第2補助突極31cが順に形成される本発明の好ましい実施例によると、アウトステータ突極の単位は、図2に図示されたように、主突極、第1補助突極、第2補助突極が、反時計方向に順に形成される場合を基準とする。主突極31aは、巻線されたコイル33に電流が印加されて発生された磁束が二分されて流れるようにするために、第1補助突極31b及び第2補助突極31cの周り方向に形成された幅より広い幅で形成されることができ、例えば、主突極31aの幅は、第1補助突極31b及び第2補助突極31cの幅の2倍に形成されることができる。このように形成されたアウトステータ突極31の複数個がステータコア30上に順に配置されることができる。単位アウトステータ突極31の構造は、図1のように英文字E形状を有する。コイル33は、主突極31aのみに巻線されて形成されることができ、主突極31aを除き第1補助突極31b及び第2補助突極31cのみに巻線されて形成されることができることは言うまでもない。インステータ突極32は、ステータコア30の内側周面から内側に突出して等間隔に複数個が形成され、インロータ10の内側周面から外側方向に突出して形成されたインロータ突極11に対応するように形成される。インステータ突極32は、第1突極32a及び第2突極32bで構成されるものであって、第1突極32aと第2突極32bが連結されるステータコア30とともに全体的にパイπ形状を成す。ステータコア30上に第1突極32aと第2突極32bが並んで離隔されて形成されることで、以下の磁束の経路を短くしてコアロスを減らすことができるという利点がある。図2a及び図2bに図示されたように、本発明の一実施例として、環状のステータコア30上に形成されるアウトステータ突極31とインステータ突極32は、互いに対向する方向に形成され、特に、アウトステータ突極31の第1補助突極31b及び第2補助突極31cと、インステータ突極32の第1突極32a及び第2突極32bは、同一線上に形成されるが、方向のみ互いに反対方向に対応して形成されることができる。このような構造により、以下のマグネット60が挿入された構造において、アウトロータ20の回転のために印加される電流によって形成される磁束経路と、インロータ10の回転のために印加される電流によって形成される磁束経路上に効果的にマグネット60を配置することができるという利点がある。このような配置により、マグネット60が磁束経路上に形成されて磁力の損失を防止し、全てのマグネット60を同時に活用することができる。図2aに図示されたように、インステータ突極32を形成する第1突極32aと第2突極32bとの間、及び複数個のインステータ突極32の間に支持材40を充填することができる。支持材40は、非磁性体または絶縁物質からなることができ、支持材40をインステータ突極32の間に形成することでステータの強度を向上させることができる。また、モータの駆動中に発生される振動と騷音を低減させることができる。また、図2bに図示されたように、支持材40aは、アウトステータ突極31の間にともに形成できることは言うまでもない。図2aに図示されたように、モータの高速運転により発生される高熱を放熱させるために、支持材40に挿入される形態で冷却パイプ41がさらに形成されることができる。冷却パイプ41は、単位インステータ突極32の間に形成されることができ、冷却パイプ41は、内部に水が流れるウォータークーリングパイプに具現されることができる。さらに、冷却パイプ41の内部を形成する物質として、高熱を冷却するための様々な物質が使用されるように設計変更を行うことができるということは当業者にとって自明な事項である。また、図2bに図示されたように、アウトステータ突極31の間に形成された支持材40aの間にも冷却パイプ41aが形成されることができることは言うまでもない。図4及び図5は、本発明によるスイッチドリラクタンスモータに電流が印加される際に形成されるスイッチドリラクタンスモータの磁束の流れの経路を示す図面である。図4に図示されたように、アウトロータ20の回転のために、ステータコア30のアウトステータ突極31の主突極31aにコイル33が巻線された第1相であるA相巻線部31Aに電流を印加することで励磁されて磁束が発生する場合、前記磁束は主突極31aで二分され、アウトロータ20の突極を介して隣接した両側のアウトステータ突極31である補助突極、即ち、B相巻線部31Bの第1補助突極31bと、A相巻線部31Aの第2補助突極31cを介してそれぞれ流れる。ここで、アウトステータ突極31の単位は、各相のコイルが巻線された各相の巻線部の主突極31a、第1補助突極31b、及び第2補助突極31cが図4の断面図において、反時計方向に順に形成される場合を基準とする。これと同様に、反対側に形成されたアウトステータ突極31の主突極31aにコイル33が巻線された第1相であるA ́相巻線部31A ́に電流を印加して励磁された場合にも、発生された磁束がA ́相巻線部31A ́の主突極31aで二分され、アウトロータ突極21を介して隣接した両側のアウトステータ突極31である補助突極、即ち、B ́相巻線部31B ́の第1補助突極31bとA ́相巻線部31A ́の第2補助突極31cを介してそれぞれ流れる。同時に、インロータ10の回転のために、ステータコア30のコイル33が巻線されたインステータ突極32に電流を印加することで励磁されて磁束が発生する場合、前記磁束は、コイル33が巻線されたインステータ突極32であるA相巻線部32Aの第2突極32bから第2突極32bの端部に対向するインロータ突極11に流れる。その後、前記磁束は前記インロータ突極に隣接した他のインロータ突極11、及び他のインロータ突極11に対向してコイルが巻線された第1突極32aを順に通過した後、第1突極32aと第2突極32bとを連結する環状のステータコア30に流れることで、従来よりさらに短いA相巻線部32Aの磁束経路を具現することができる。これと同様に、反対側に形成されたA ́相巻線部32A ́に電流を印加する場合にも、磁束はコイルが巻線されたA ́相巻線部32A ́の第1突極32aから前記第1突極に対向するインロータ突極11に流れる。その後、磁束は前記インロータ突極11に隣接した他のインロータ突極11及び他のインロータ突極11に対向してコイルが巻線された第2突極32bを順に通過した後、第1突極32aと第2突極32bとを連結する環状のステータコア30に流れることで、従来よりさらに短いA ́相巻線部32A ́の磁束経路を具現することができる。図5は、図4に継続して、隣接したアウトステータ突極31であるB相巻線部31Bに電流が印加されて励磁された場合の磁束の流れを示すものであって、その技術的原理は、図4に対する説明と同一であるためここで詳細な説明は省略する。このような原理により電流が印加されると、磁気抵抗の変化に伴ってスイッチドリラクタンスモータが駆動される。図6は、アウトロータ20に等間隔に形成されたアウトロータ突極21の間に防音材50が形成されたことを図示した図面である。アウトロータ20のアウトロータ突極21の間に防音材50を形成することで、モータ駆動時の振動と騷音を低減させることができるという利点がある。防音材50は、通常の絶縁物質で形成されることができ、必ずしもその素材に限定されるものではないため、アウトロータ突極21の間に配置されることができる非伝導性の物質であれば様々な素材の防音材50を構成することができる。図7a及び図7bは、本発明の他の実施例によるスイッチドリラクタンスモータのステータコア30にマグネット60を挿入してその印加される電流とともにその効果を倍加させることができる構造を図示した図面である。図7a及び図7bのように支持材40、40aは、ステータコアのインステータ突極32の間またはアウトステータ突極31の間に形成されることができ、各支持材40、40aに冷却パイプ41、41aがそれぞれ形成されることができることは前記のとおりである。本発明の他の実施例によるスイッチドリラクタンスモータは、内側円形の周面に沿って等間隔に複数のアウトロータ突極21が形成されたアウトロータ20と、前記アウトロータ20の内部に収容され、外側円形の周面に沿って等間隔に複数のインロータ突極11が形成されたインロータ10と、前記アウトロータ20と前記インロータ10との間に対向するように形成され、前記アウトロータ突極21に対応し、外側周面に沿って順に形成された主突極31a、第1補助突極31b及び第2補助突極31cを含む複数のアウトステータ突極31と、前記インロータ突極11に対応し、内側周面に沿って順に形成された第1突極32a及び第2突極32bを含む複数のインステータ突極32が形成されたステータコア30と、を含み、前記第1補助突極31b及び第2補助突極31cと、前記第1突極32a及び第2突極32bにそれぞれコイル33が巻線されることを特徴とする。但し、前記本発明の一実施例によるスイッチドリラクタンスモータと重複する構成及びそれに対する説明は省略する。ここで、マグネット60は、セラミックFerrite永久磁石、希土類Rate-earth永久磁石、アリコAlico永久磁石を使用することができる。特に、希土類永久磁石には、SmCoとNdFeBがあって、SmCoは残留磁束密度、保磁力及びエネルギー積が高く、減磁曲線のような温度係数を有するという長所があり、NdFeBは、SmCoより高い残留磁束密度と保磁力特性を有する長所がある。特に、図10に図示されたように、マグネット60を挿入していない場合の位相角によるトルク特性グラフAより、マグネット60を挿入した場合の位相角によるトルク特性グラフB、Cがさらに向上したことが分かる。具体的に、Y軸のトルク特性の正の値と負の値は、各ロータの回転方向による正方向、逆方向によるシミュレーションの結果によるトルク値を示す。マグネット60の種類によって、希土類永久磁石であるNdFeBの場合にはグラフCが位相角によるトルク値を示しており、セラミックFerrite永久磁石の場合にはグラフBが位相角によるトルク値を示している。図10のグラフから分かるように、マグネット60が挿入されていないグラフAよりマグネット60が挿入されたグラフB、Cが位相角によるトルク特性がさらに向上した点が分かる。マグネット60は、インステータ突極32を構成する第1突極32aと第2突極32bとの間に連結される環状のステータコア30上に挿入される。マグネット60が第1突極32aと第2突極32bとの間に形成され、磁束が前記のように、第1突極32aと第2突極32bとの間の連結されたステータコア30に流れる場合、磁束による磁力がマグネット60の挿入により相対的に増加する。同様に、アウトステータ突極31を介して主突極31aで二分されて流れる磁束の経路上にも同一のマグネット60が挿入されることで同一の効果を得ることができる。具体的に、図8及び図9に図示されたマグネット60が挿入されたダブルロータ構造のスイッチドリラクタンスモータに電流が印加されて励磁された場合の磁束の流れにより説明する。図8に図示されたように、アウトロータ20の回転のために、ステータコア30のアウトステータ突極31の主突極31aにコイル33が巻線された第1相であるA相巻線部31Aに電流を印加することで励磁されて磁束が発生する場合、前記磁束は主突極31aで二分され、アウトロータ20の突極を介して隣接した両側のアウトステータ突極31である補助突極、即ち、B相巻線部31Bの第1補助突極31bと、A相巻線部31Aの第2補助突極31cを介してそれぞれ流れ、その後、A相巻線部31Aに連結されるステータコア30の連結部に流れる。B相巻線部31Bの第1補助突極31bからこれに連結される環状のステータコア30に磁束が流れる場合、磁束の経路上に挿入されたマグネット60によってその磁力が増加する。同様に、A相巻線部31Aの第2補助突極31cからステータコア30に流れる磁束の経路上にマグネット60が配置されることで、増加した磁力を得ることができる。これと同様に、反対側に形成されたアウトステータ突極31の主突極31aにコイル33が巻線された第1相であるA ́相巻線部31A ́に電流を印加して励磁された場合にも、発生された磁束が主突極31aで二分され、アウトロータ突極21を介して隣接した両側のアウトステータ突極31である補助突極、即ち、B ́相巻線部31B ́の第1補助突極31bとA ́相巻線部31A ́の第2補助突極31cを介してそれぞれ流れる場合、磁束の経路上にそれぞれマグネット60が挿入配置されることで上昇した磁力を得ることができる。同時に、インロータ10の回転のために、ステータコア30のインステータ突極32に電流を印加することで励磁されて磁束が発生する場合、前記磁束はコイル33が巻線されたインステータ突極32であるA相巻線部32Aの第2突極32bから前記第2突極32bに対向するインロータ突極11に流れる。その後、前記磁束は、インロータ突極11に隣接した他のインロータ突極11及び他のインロータ突極11に対向してコイルが巻線された第1突極32aを順に通過した後、第1突極32aと第2突極32bが連結される環状のステータコア30に流れることで、磁束経路を従来より短く具現することができる。この場合にも、第1突極32aと第2突極32bを連結するステータコア30上に磁束が流れ、その磁束の経路上にマグネット60が配置されることで、同一の電流を印加した場合より相対的にさらに大きい磁力を得ることができる。これと同様に、磁束が前記A相巻線部32Aの反対側に形成され、コイルが巻線されたインステータ突極32のA ́相巻線部32A ́の第1突極32aから前記第1突極32aに対向するインステータ突極32に流れる。その後、前記磁束は前記インロータ突極11に隣接した他のインロータ突極11及び他のインロータ突極に対向してコイルが巻線された第2突極32bを順に通過した後、第1突極32aと第2突極32bとを連結する環状のステータコア30に配置されたマグネット60を介して流れることで、磁束経路を従来より短く具現することができるだけでなく、同一の電流を印加した場合より相対的にさらに大きい磁力を得ることができる。図9は、図8に継続して、隣接したアウトステータ突極31であるB相巻線部31Bに電流が印加されて励磁された場合と同様に、インステータ突極32であるB相巻線部31Bに電流が印加されて励磁された場合の磁束の流れを示すものであって、その技術的原理は、図8に対する説明と同一であるため、ここで詳細な説明は省略する。このような原理により電流が印加されると磁気抵抗の変化に伴ってスイッチドリラクタンスモータが駆動される。本発明のまた他の実施例によるダブルロータ構造のスイッチドリラクタンスモータは、図2~図9に図示されたように、アウトステータ突極31は環状のステータの円周方向に外側に突出されて等間隔に6個が形成され、インステータ突極32は環状のステータの円周方向に内側に突出され、6個が形成されることができる。ここで、アウトステータ突極31の主突極31aにコイル33が巻線されインステータ突極32の第1突極32a及び第2突極32bにコイル33が巻線された3相巻線からなる。アウトステータ突極31の場合には、主突極31aではなく第1補助突極31b及び第2補助突極31cのみにコイル33が巻線される実施例で形成されることもできる。アウトロータ突極21はアウトステータ突極31に対応するように、等間隔に10個が形成され、インロータ突極11は、インステータ突極32に対応するように、等間隔に10個が形成されることができる。ここで、アウトステータ突極31の単位は、主突極31a、第1補助突極31b及び第2補助突極31cが図2に図示された断面図に基づき、反時計方向に順に形成されたことを基準とし、インステータ突極32は、第1突極32a及び第2突極32bで構成された一つのインステータ突極32を基準とした個数である。以上、本発明を具体的な実施例に基づいて詳細に説明したが、これは本発明を具体的に説明するためのものであり、本発明によるスイッチドリラクタンスモータはこれに限定されず、該当分野における通常の知識を有する者であれば、本発明の技術的思想内にての変形や改良が可能であることは明白であろう。本発明の単純な変形乃至変更はいずれも本発明の領域に属するものであり、本発明の具体的な保護範囲は添付の特許請求の範囲により明確になるであろう。