EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害検出装置において、前記通信装置から情報を取得する第1の通信手段と、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析手段とを備えることを特徴とする障害検出装置。前記ネットワークの接続関係を取得する第2の通信手段と、前記第2の通信手段により取得されたネットワークの接続関係を保持するネットワーク資源管理データベースとをさらに備え、前記障害解析手段は、前記EEE機能により休止しているインタフェースの対向装置を前記ネットワークの接続関係から特定し、該対向装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、前記EEE機能により休止しているインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報と、前記対向装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報とに基づいて、障害箇所と原因を推定することを特徴とする請求項1に記載の障害検出装置。前記障害解析手段は、前記EEE機能により休止している送信側インタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報と、前記対向装置の受信側インタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報とにより、障害がEEEによるインタフェース制御に起因する障害であると判断することを特徴とする請求項2に記載の障害検出装置。前記障害解析手段は、バッファメモリにおけるバッファあふれ情報をMIB情報から取得することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の障害検出装置。EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害検出方法において、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を取得するステップと、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析ステップとを備えることを特徴とする障害検出装置。EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害を検出するコンピュータを、前記通信装置から情報を取得する第1の通信手段と、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析手段として、機能させることを特徴とするプログラム。ここで、EnergyEfficientEthernetEEE技術が、イーサネットネットワークに適用された場合に発生しうる課題について述べる。EEE技術をイーサネットネットワークへ適用する場合に発生することが想定される障害としては、インタフェースが休止状態から復旧状態へ遷移する時間が遅延することに起因するパケットロスやパケット遅延の発生が考えられる。上述のような障害に対して、例えばイーサネットOAMOperationAdministrationandMaintenance非特許文献2、3の機能を用いて、パケットロスやパケット遅延が発生していることは検出可能であるが、それがネットワークのどの部分で発生しているかどうかを見極めることは困難である。また、上述の状態がまれにしか発生しないような場合であると検出自体に時間を要してしまうという課題がある。したがって、本発明は、EEE装置のインタフェースが休止状態から復旧状態へ遷移する時間が遅延することに起因する障害の発生の検出とその障害発生地点を推定するネットワーク障害検出装置、方法およびプログラムを提供することを目的とする。上記目的を実現するため本発明による障害検出装置は、EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害検出装置において、前記通信装置から情報を取得する第1の通信手段と、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析手段とを備える。また、前記ネットワークの接続関係を取得する第2の通信手段と、前記第2の通信手段により取得されたネットワークの接続関係を保持するネットワーク資源管理データベースとをさらに備え、前記障害解析手段は、前記EEE機能により休止しているインタフェースの対向装置を前記ネットワークの接続関係から特定し、該対向装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、前記EEE機能により休止しているインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報と、前記対向装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報とに基づいて、障害箇所と原因を推定することも好ましい。また、前記障害解析手段は、前記EEE機能により休止している送信側インタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報と、前記対向装置の受信側インタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報とにより、障害がEEEによるインタフェース制御に起因する障害であると判断することも好ましいまた、前記障害解析手段は、バッファメモリにおけるバッファあふれ情報をMIB情報から取得することも好ましい上記目的を実現するため本発明による障害検出方法は、EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害検出方法において、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を取得するステップと、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析ステップとを備える。上記目的を実現するため本発明によるプログラムは、EEEEnergyEfficientEthernet機能を具備した通信装置を有するネットワークの障害を検出するコンピュータを、前記通信装置から情報を取得する第1の通信手段と、前記通信装置のインタフェースのバッファメモリにおけるバッファあふれ情報を前記第1の通信手段により取得し、該バッファあふれ情報に基づいて、障害箇所と原因を推定する障害解析手段として、機能させる。本発明により、EEE機能が適用されたイーサネットスイッチにおいて発生することが想定される、インタフェースが休止状態から復旧状態へ遷移する時間が遅延することに起因する障害に対して、障害発生箇所と原因を迅速に推定することが可能になる。本発明を実施するための最良の実施形態について、以下では図面を用いて詳細に説明する。図1は、本発明による障害検出装置を含むイーサネットネットワークの全体像を示す。本発明装置は、EEE機能を具備したイーサネットスイッチにより構成されるイーサネットネットワークにおいて、EEE装置のインタフェースが休止状態から復旧状態へ遷移する時間が遅延することに起因する障害を検出する。図1に示すように、本発明装置は、管理網を介して各イーサネットスイッチから情報を取得する。図2に、本発明による障害検出装置の各機能を示す。障害検出装置1は、通信機能111、通信機能212、ネットワーク資源管理データベース13、障害解析部14から構成される。通信機能111は、運用管理システムからネットワーク情報を取得するために通信する機能を有する。通信機能212は、各イーサネットスイッチから情報を取得するために通信する機能を有する。ネットワーク資源管理データベース13は、管理するネットワークの情報を保持する。保持する情報の内容としては、イーサネットスイッチにより構成されるネットワーク接続関係である。障害解析部14は、イーサネットスイッチから取得された情報を基にして、障害の原因がEEEによるものか否かを解析する機能を有する。図3に、障害検出装置の動作フロー図を示す。以下にフローについて説明する。S1開始:ネットワーク資源管理データベースに、通信機能111を介して、運用管理システムから、ネットワーク接続関係情報を得ておく。S2EEEによりインタフェースが休止しているか:イーサネットスイッチのインタフェースにおいて、EEEが動作することでインタフェースを休止しているかどうかを確認する。休止していない場合:繰り返しインタフェースの状態を確認する。休止している場合:S3へ移る。S3休止インタフェースのバッファメモリを確認:上述のステップで検出された休止インタフェースのバッファメモリの状態を確認する。S4バッファあふれ発生:上述のステップで確認したバッファメモリの状態において、バッファあふれが発生しているかどうかを確認する。バッファあふれが発生していない場合:再び、S2に戻りインタフェースの状態を確認する。バッファあふれが発生した場合:S5の発生箇所の確認に移る。S5発生箇所の確認:上述のステップで確認したバッファあふれが、送信側インタフェースで発生したか、受信側インタフェースで発生したかを確認する。送信側インタフェースでバッファあふれが発生した場合:S6の対向装置の受信側インタフェースのバッファ確認に移る。受信側インタフェースでバッファあふれが発生した場合:S10の対向装置の送信側インタフェースのバッファ確認に移る。S6対向装置の受信側インタフェースのバッファ確認:運用管理システムから得たネットワーク接続関係情報を用いて、確認すべき対向装置の受信側インタフェースを特定して、対向装置の受信側インタフェースのバッファメモリを確認する。S7バッファあふれ発生:上述のステップで確認したバッファメモリにおいてバッファあふれが発生していたか否かを確認する。バッファあふれが発生していた場合:S8の障害箇所と原因の特定推定に移る。バッファあふれが発生していなかった場合:S9の障害箇所と原因の特定推定に移る。S8障害箇所と原因の推定:発生した障害は、送信側インタフェースと受信側インタフェースの信号処理障害と推定する。S9障害箇所と原因の推定:発生した障害はEEEによるインタフェース制御に起因する障害であると判断し、その障害箇所と原因としては、送信側インタフェースの起動遅延と推定する。S10対向装置の送信側インタフェースのバッファ確認:運用管理システムから得たネットワーク接続関係情報を用いて、確認すべき対向装置の送信側インタフェースを特定し、対向装置の送信側インタフェースのバッファメモリを確認する。S11バッファあふれ発生:上述のステップで確認したバッファメモリにおいてバッファあふれが発生していたか否かを確認する。バッファあふれが発生していた場合:S12の障害箇所と原因の特定推定に移る。バッファあふれが発生していなかった場合:S13の障害箇所と原因の特定推定に移る。S12障害箇所と原因の推定:発生した障害は、送信側インタフェースと受信側インタフェースの、信号処理障害と推定する。S13障害箇所と原因の推定:発生した障害は、受信側インタフェースの、信号処理障害と推定する。S14終了次に本発明の実施例を示す。図4にEEE機能を具備したイーサネットスイッチにより構成されたイーサネットネットワークの構成図を示す。イーサネットスイッチAからIによりネットワークが構成されている。各イーサネットスイッチに付与されている番号は、インタフェースの番号を示す。各イーサネットスイッチは、管理網を介して障害検出装置と接続されている。障害検出装置は、管理網を介して各イーサネットスイッチの状態を確認する。また、SNMPSimpleNetworkManagementProtocol:非特許文献4により、各イーサネットスイッチよりMIBManagementInformationBase:非特許文献5情報を取得する。本実施例では、D-E間のイーサネットリンクが、EEEによるインタフェース休止状態になっているものとする。ここでは、イーサネットスイッチDの送信側インタフェースにおいて、EEEによるインタフェース休止状態から復旧状態へ遷移する時間が遅延することに起因するロスが発生する場合を説明する。以下、図3の動作フローに従って説明する。S1開始:運用管理システムから、ネットワーク接続関係情報を得ておく。本例では、以下の表1のような各イーサネットスイッチインタフェースのネットワーク接続関係が得られる。なお、表1でスイッチはイーサネットスイッチを表し、IFはインタフェースを表す。S2EEEによりインタフェースが休止しているか:障害検出装置は、管理網を介して、各イーサネットスイッチのインタフェースにおいて、EEEが動作することで休止しているかどうかを確認する。ここでは、イーサネットスイッチDのインタフェース2とイーサネットスイッチEのインタフェース1がEEEにより休止状態であることが、障害検出装置により確認される。S3休止インタフェースのバッファメモリを確認:上述のステップで検出された休止インタフェースのバッファメモリの状態を確認する。バッファメモリの状態を確認する際、MIB情報を用いる。S4バッファあふれ発生:上述のステップで確認したバッファメモリの状態において、バッファあふれが発生しているかどうかを確認する。本例では、バッファあふれの発生が確認されるため、次ステップの発生箇所の確認に移る。S5発生箇所の確認:上述のステップで確認したバッファあふれが、送信側インタフェースで発生したか、受信側インタフェースで発生したかを確認する。本例では、イーサネットスイッチDの送信側インタフェースでバッファあふれが発生したため、次ステップの対向装置の受信側インタフェースのバッファ確認に移る。S6対向装置の受信側インタフェースのバッファ確認:ここで、運用管理システムから得たネットワーク接続関係情報を用いて、確認すべき対向装置の受信側インタフェースがイーサネットスイッチEのインタフェース1と特定される。そこで、イーサネットスイッチDの対向装置であるイーサネットスイッチEのインタフェース1における受信側インタフェースのバッファメモリを確認する。S7バッファあふれ発生:上述のステップで確認したバッファメモリにおいてバッファあふれが発生していたか否かを確認する。本例では、バッファあふれが発生していなかったため、S9の障害箇所と原因の推定に移る。S9障害箇所と原因の推定:発生した障害はEEEによるインタフェース制御に起因する障害であると判断し、その障害箇所と原因としては、イーサネットスイッチDの送信側のインタフェースの起動遅延と推定する。S14終了:また、以上述べた実施形態は全て本発明を例示的に示すものであって限定的に示すものではなく、本発明は他の種々の変形態様および変更態様で実施することができる。従って本発明の範囲は特許請求の範囲およびその均等範囲によってのみ規定されるものである。