"A非共役ポリエンが、下記一般式I又はII式中、nは0~10の整数であり、R1は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、R2は水素原子又は炭素数1~5のアルキル基である。式中、R3は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基である。で示される少なくとも1種のノルボルネン化合物よりなり、かつ剪断速度10s1の時の25°Cでの粘度が10Pas以上1,000Pas未満であるエチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴム:100質量部、Bケイ素原子結合水素原子を一分子あたり2個以上有するオルガノポリシロキサン:0.1~30質量部、Cアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラー:10~60質量部、D硬化反応触媒:触媒量を必須成分とすることを特徴とする架橋可能なゴム組成物。C成分のアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラーが、ヒュームドシリカ又は沈殿シリカであることを特徴とする請求項1記載の架橋可能なゴム組成物。C成分のアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラーが、1gあたり1.0×105~1.0×103モルのアルケニル基が存在するように表面処理された補強性フィラーであることを特徴とする請求項1又は2記載の架橋可能なゴム組成物。C成分が、ヒュームドシリカをビニルシラザン類及び/又はビニルアルコキシシラン類で処理することにより得られたものである請求項1、2又は3記載の架橋可能なゴム組成物。本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、低粘度であり、成形性が良好で、かつゴム強度に優れた硬化物を与える架橋可能なゴム組成物を提供することを目的とする。本発明者らは、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、非共役ポリエンが一般式I又はIIで示される少なくとも1種のノルボルネン化合物よりなるエチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴムと分子側鎖にSiH基を有するオルガノポリシロキサン、及び表面をアルケニル基を含有した表面処理剤で処理した補強性フィラーを混合することにより、低粘度で成形し易く、かつ硬化したゴムのゴム強度に優れたものが得られるゴム組成物を見出し、本発明をなすに至った。即ち、本発明は、下記の架橋可能なゴム組成物を提供する。1A非共役ポリエンが、下記一般式I又はII式中、nは0~10の整数であり、R1は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、R2は水素原子又は炭素数1~5のアルキル基である。式中、R3は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基である。で示される少なくとも1種のノルボルネン化合物よりなり、かつ剪断速度10s1の時の25°Cでの粘度が10Pas以上1,000Pas未満であるエチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴム:100質量部、Bケイ素原子結合水素原子を一分子あたり2個以上有するオルガノポリシロキサン:0.1~30質量部、Cアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラー:10~60質量部、D硬化反応触媒:触媒量を必須成分とすることを特徴とする架橋可能なゴム組成物。2C成分のアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラーが、ヒュームドシリカ又は沈殿シリカであることを特徴とする1に記載の架橋可能なゴム組成物。3C成分のアルケニル基を含有する処理剤で表面を処理された補強性フィラーが、1gあたり1.0×105~1.0×103モルのアルケニル基が存在するように表面処理された補強性フィラーであることを特徴とする1又は2に記載の架橋可能なゴム組成物。4C成分が、ヒュームドシリカをビニルシラザン類及び/又はビニルアルコキシシラン類で処理することにより得られたものである1、2又は3に記載の架橋可能なゴム組成物。本発明のゴム組成物は、低粘度で成形性が良好であり、かつゴム強度の高いゴム硬化物を与える。以下、本発明につき更に詳述する。[A成分]A成分は、エチレンに由来する構造単位、炭素数3~20のα-オレフィンに由来する構造単位、少なくとも1種の非共役ポリエンに由来する構造単位を含む。この場合、本発明のゴム組成物の第1必須成分[A成分]は、非共役ポリエンが、下記一般式I又はIIで示される少なくとも1種のノルボルネン化合物を構成単位に含むエチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴムである。式中、nは0~10の整数であり、R1は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基であり、R2は水素原子又は炭素数1~5のアルキル基である。式中、R3は水素原子又は炭素数1~10のアルキル基である。上記エチレンα-オレフィン非共役ポリエンにおいて、炭素数3~20のα-オレフィン以下、単にα-オレフィンともいうに由来する構造単位は、A成分に柔軟性低結晶性を与える。α-オレフィンの炭素数は、原料コスト、本発明の共重合体の機械的性質及び共重合体を含む組成物から得られる成形品のゴム弾性の観点から、好ましくは3~8である。このようなα-オレフィンの例としては、プロピレン、1-ブテン、1-ペンテン、1-ヘキセン、4-メチル-1-ペンテン、1-ヘプテン、1-オクテン、1-デセン、1-ドデセン、1-テトラデセン、1-ヘキサデセン、1-エイコセンなどが挙げられ、これらの中でも、プロピレン、1-ブテン、1-ヘキセン及び1-オクテンが好ましい。以上説明したα-オレフィンは、1種単独でも2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明の共重合体全構造単位中のα-オレフィンに由来する構造単位の割合は、種々の公知の方法により測定することができ、例えば、1H-NMRスペクトルの測定により前記割合を求めることができる。<非共役ポリエン>非共役ポリエンに由来する構造単位は、共重合体ゴムAに架橋反応性を与える。非共役ポリエンは、二重結合を二つ以上通常4個以下有し、かつその二重結合同士が共役していなければ特に限定されないが、コストの観点から、炭素数5~20の非共役ジエンが好ましく、炭素数5~15の非共役ジエンがより好ましい。このような非共役ジエンの例としては、環状非共役ジエンとして、5-エチリデン-2-ノルボルネンENB、ジシクロペンタジエン、5-ビニル-2-ノルボルネンVNB、ノルボルナジエン及びメチルテトラヒドロインデンが、鎖状非共役ジエンとして、1,4-ヘキサジエン及び7-メチル-1,6-オクタジエンが挙げられる。これらの中でも、5-エチリデン-2-ノルボルネンENB、ジシクロペンタジエン及び5-ビニル-2-ノルボルネンVNBが好ましく用いられ、5-エチリデン-2-ノルボルネンENBが特に好ましく用いられる。以上説明した非共役ポリエンは、1種単独でも2種以上を組み合わせて使用してもよい。本発明の共重合体全構造単位中の非共役ポリエンに由来する構造単位の割合は、種々の公知の方法により測定することができ、例えば、1H-NMRスペクトルの測定により前記割合を求めることができる。[A成分の製造方法]A成分の製造方法は特に制限はないが、例えばこの共重合体は、バナジウム系と有機アルミニウム系を主成分として含有する触媒の存在下にエチレンとα-オレフィンと非共役ポリエンをランダムに共重合することより得られる。触媒の具体例として、バナジウム系触媒としてはVOCl3,VOOC2H53等が挙げられ、また有機アルミニウム系触媒としてはトリエチルアルミニウムやジエチルアルミニウムエトキシド等が挙げられる。この際の重合温度は30~60°C、より望ましくは30~50°Cであり、重合圧力4~12kgf/cm2、特に5~8kgf/cm2であり、非共役ポリエンとエチレンとの供給量のモル比非共役ポリエン/エチレン0.01~0.2の条件下でエチレンとα-オレフィンと非共役ポリエンをランダム共重合することにより得られる。なお、共重合は炭化水素媒体中で行うことが好ましい。また、共重合させる非共役ポリエン成分は、本発明の目的を損なわない範囲で上記一般式I又はIIで示される少なくとも1種のノルボルネン化合物の他に、下記に例示するような非共役ポリエンを併用することができる。併用する非共役ポリエンとしては、5-メチレン-2-ノルボルネン、5-2-プロペニル-2-ノルボルネン、5-3-ブテニル-2-ノルボルネン、5-1-メチル-2-プロペニル-2-ノルボルネン、5-4-ペンテニル-2-ノルボルネン、5-1-メチル-3-ブテニル-2-ノルボルネン、5-5-ヘキセニル-2-ノルボルネン、5-1-メチル-4-ペンテニル-2-ノルボルネン、5-2,3-ジメチル-3-ブテニル-2-ノルボルネン、5-2-エチル-3-ブテニル-2-ノルボルネン、5-6-ヘプテニル-2-ノルボルネン、5-3-メチル-5-ヘキセニル-2-ノルボルネン、5-3,4-ジメチル-4-ペンテニル-2-ノルボルネン、5-3-エチル-4-ペンテニル-2-ノルボルネン、5-7-オクテニル-2-ノルボルネン、5-2-メチル-6-ヘプテニル-2-ノルボルネン、5-1,2-ジメチル-5-ヘキセニル-2-ノルボルネン、5-5-エチル-5-ヘキセニル-2-ノルボルネン、5-1,2,3-トリメチル-4-ペンテニル-2-ノルボルネン等、1,4-ヘキサジエン、3-メチル-1,4-ヘキサジエン、4-メチル-1,4-ヘキサジエン、5-メチル-1,4-ヘキサジエン、4,5-ジメチル-1,4-ヘキサジエン、7-メチル-1,6-オクタジエン等の鎖状非共役ジエン、メチルテトラヒドロインデン、5-エチリデン-2-ノルボルネン、5-メチレン-2-ノルボルネン、5-イソプロピリデン-2-ノルボルネン、5-ビニリデン-2-ノルボルネン、6-クロロメチル-5-イソプロペニル-2-ノルボルネン、ジシクロペンタジエン等の環状非共役ジエン、2,3-ジイソプロピリデン-5-ノルボルネン、2-エチリデン-3-イソプロピリデン-5-ノルボルネン、2-プロペニル-2,2-ノルボルナジエン等のトリエンなどが挙げられる。これらの中では5-メチレン-2-ノルボルネン、5-2-プロペニル-2-ノルボルネン、5-3-ブテニル-2-ノルボルネン、5-4-ペンテニル-2-ノルボルネン、5-5-ヘキセニル-2-ノルボルネン、5-6-ヘプテニル-2-ノルボルネン、5-7-オクテニル-2-ノルボルネンが好ましい。A成分は、aエチレン単位とbα-オレフィン単位[a/bのモル比]を40/60~95/5、好ましくは50/50~90/10、より好ましくは55/45~85/15、特に好ましくは60/40~80/20の割合で含有していることが好ましい。このモル比が上記範囲内にあると、特に耐熱老化性、強度特性及びゴム弾性に優れると共に、耐寒性及び加工性に優れた架橋ゴム成形体を提供できるゴム組成物が得られる。なお、非共役ポリエンの割合は、共重合したエチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴム中における非共役ポリエン由来のアルケニル基末端ビニル基の含有量が0.0001~0.002モル/g、特には0.0002~0.001モル/gとなる割合で配合することが好ましい。このアルケニル基末端ビニル基含有量が少なすぎると十分なゴム物性を有するゴム架橋体が得られない場合があり、他方、多すぎると硬くて脆いゴムになってしまう場合がある。アルケニル基の含有量は、例えば1H-NMRスペクトルの測定により計算で求めることができる。また、A成分のヨウ素価は0.5~50g/100g、好ましくは0.8~40g/100g、更に好ましく1~30g/100g、特に好ましくは1.5~25g/100gである。ヨウ素価は、JISK0070に準じて測定することができる。このヨウ素価が0.5g/100g未満の場合、架橋度が小さくなり、ゴム物性が不十分になってしまい、50g/100gより大きくなると、流動性が悪くなり、その結果加工性に問題が生じてしまう場合がある。このA成分の粘度は、25°Cにおける剪断速度10s1での粘度が10Pas以上1,000Pas未満でなければならず、好ましくは20~800Pas、より好ましくは50~500Pasであり、最も好ましくは70~150Pasの範囲である。10Pas未満ではポリマー鎖が短すぎて十分なゴム物性が得られず、1,000Pas以上であると成形が困難になる場合や、ゴム加工装置が大型になりすぎて、コスト的に不利になってしまう場合がある。なお、この粘度は、剪断速度10s1での粘度を測定できるタイプであれば選択は自由であるが、本組成物のような非ニュートン流体の粘度を測定するためには、一般に回転粘度計といわれる回転速度を適宜変更できるレオメータタイプの粘度計によって測定することができる。[B成分]B成分の一分子中にケイ素原子と結合する水素原子SiH基を少なくとも2個有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンは、分子中のSiH基が前記A成分のアルケニル基とヒドロシリル付加反応により架橋し、組成物を硬化させるための硬化剤として作用するものである。このB成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンは、下記平均組成式IIIR4cHdSiO2III式中、R4は炭素数1~20、特に1~10の非置換又は置換の一価炭化水素基である。また、cは0.7~2.1、dは0.001~1.0で、かつcdは0.8~3.0を満足する正数である。で示され、一分子中に少なくとも2個、好ましくは3個以上、より好ましくは3~100個、更に好ましくは3~50個のケイ素原子結合水素原子SiH基を有するものが好適に用いられる。ここで、R4の一価炭化水素基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、tert-ブチル基、ペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、シクロヘキシル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等のアルキル基、フェニル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基等のアラルキル基、ビニル基、アリル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、ヘキセニル基、シクロヘキセニル基、オクテニル基等のアルケニル基や、これらの基の水素原子の一部又は全部をフッ素、臭素、塩素等のハロゲン原子、シアノ基等で置換したもの、例えばクロロメチル基、クロロプロピル基、ブロモエチル基、トリフロロプロピル基、シアノエチル基等が挙げられるが、脂肪族不飽和基を有しないものが好ましい。また、cは好ましくは0.8~2.0、dは好ましくは0.01~1.0、cdは好ましくは1.0~2.5であり、オルガノハイドロジェンポリシロキサンの分子構造は、直鎖状、環状、分岐状、三次元網目状のいずれの構造であってもよい。この場合、一分子中のケイ素原子の数又は重合度は2~300個、特に4~150個程度の室温25°Cで液状のものが好適に用いられる。なお、ケイ素原子に結合する水素原子は分子鎖末端、分子鎖の途中のいずれに位置していてもよく、両方に位置するものであってもよい。上記B成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンとしては、1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン、1,3,5,7-テトラメチルシクロテトラシロキサン、メチルハイドロジェンシロキサン環状重合体、メチルハイドロジェンシロキサンジメチルシロキサン環状共重合体、トリスジメチルハイドロジェンシロキシメチルシラン、トリスジメチルハイドロジェンシロキシフェニルシラン、両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンポリシロキサン、両末端トリメチルシロキシ基封鎖ジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体、両末端ジメチルハイドロジェンシロキシ基封鎖ジメチルポリシロキサン、両末端ジメチルハイドロジェンシロキシ基封鎖ジメチルシロキサンメチルハイドロジェンシロキサン共重合体、両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンシロキサンジフェニルシロキサン共重合体、両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルハイドロジェンシロキサンジフェニルシロキサンジメチルシロキサン共重合体、CH32HSiO12単位とSiO42単位とからなる共重合体、CH32HSiO12単位とSiO42単位とC6H53SiO12単位とからなる共重合体などが挙げられる。このような化合物としては、式中、R4は非置換又は置換の、同一でも異なってもよい炭素数1~20、特に1~10の一価炭化水素基であり、pは1~20の整数である。で代表される直鎖状オルガノポリシロキサンや式中、R4は非置換又は置換の、同一でも異なってもよい炭素数1~20、特に1~10の一価炭化水素基であり、mは1~20の整数である。で代表される環状オルガノポリシロキサンなどがある。このようなオルガノポリシロキサンの具体例としては、下記のものが挙げられる。これらSiH基を有する化合物の中では、一分子中に2~5個のSiH基を有する化合物が好ましい。これらのオルガノハイドロジェンポリシロキサンの配合量は、A成分の合計100質量部に対して0.1~30質量部、特に0.3~20質量部である。0.1質量部未満では、ゴム硬化が不十分で、30質量部を超えると、金型から離型が悪くなるだけでなく、不経済である。また、上記オルガノポリシロキサンのケイ素原子と結合する水素原子SiH基とA成分及びC成分の補強性フィラー表面のアルケニル基の総量とのモル比SiH基/アルケニル基は、0.5~4.0であることが好ましく、0.7~2.0がより好ましい。この比が0.5より小さくても、4.0より大きくても圧縮永久歪が悪化してしまう場合がある。[C成分]C成分のアルケニル基を含有する表面処理剤で処理された補強性フィラーは、シリコーンゴムに十分な強度を与え、かつ成形性を低下させないために本発明の必須の成分である。表面処理剤は、シランカップリング剤、チタネート系処理剤、脂肪酸エステルなど公知のいかなるものでも構わないが、アルケニル基を分子中に1個以上有することが必須である。そのようなものとしては、両末端がビニルジメチルシロキシ基で封鎖された直鎖状オルガノシロキサンオリゴマー、両末端にシラノール基もしくはアルコキシ基を有し、かつ直鎖にビニル基を有する直鎖状シロキサンオリゴマー、RSiO15単位やSiO2単位を持ちかつアルケニル基を有するオイル状又はレジン状のシロキサンオリゴマーなど、ビニルジメチルクロロシラン、ビニルメチルジクロロシラン、ビニルトリクロロシラン、アリルトリクロロシランやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物など、ビニルジメチルトリメトキシシラン、ビニルメチルジメトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、ヘキセニルトリメトキシシランやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物など、ジビニルテトラメチルジシラザンやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物などが挙げられる。これらに加えて、アルケニル基を有しない両末端がトリメチルシロキシ基で封鎖された直鎖状オルガノシロキサンオリゴマー、両末端にシラノール基もしくはアルコキシ基を有する直鎖状シロキサンオリゴマー、側鎖にシラノール基を持つ直鎖状シロキサンオリゴマー、RSiO15単位やSiO2単位を持つオイル状又はレジン状のシロキサンオリゴマーなど、トリメチルクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、ジフェニルジクロロシラン、メチルトリクロロシランやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物など、メチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、プロピルトリメトキシシランやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物など、ヘキサメチルジシラザンやその部分加水分解物など、ステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、ステアリン酸メチルエステル、ステアリン酸金属塩など、テトラエチルチタネート、テトラブチルチタネート、テトラオクチルチタネートやそれら1種又は2種以上の部分加水分解物などで、本発明の性能を損なわない範囲で処理してもよい。補強性フィラーとしては、ヒュームドシリカ、沈殿シリカ、カーボンブラック、ヒュームド酸化チタン、珪藻土等が挙げられ、それらの中では、ヒュームドシリカ及び沈殿シリカが好ましい。表面処理方法は表面未処理の補強性フィラーを予めアルケニル基含有の処理剤で処理してもよいし、既に表面疎水化処理されている補強性フィラーをアルケニル基含有の処理剤で処理してもよい。あるいは、A成分のポリマーとの混合時や混合後に少なくとも1種のアルケニル基含有表面処理剤を含む表面処理剤で同時、又は2段階又はそれ以上の多段階で補強性フィラーとアルケニル基含有表面処理剤とを非加熱下又は加熱下に混合することにより表面処理してもよい。これら表面処理剤は、補強性フィラーとの反応により強固に結合していてもよいし、単に物理的な吸着により存在していても構わない。なお、補強性フィラー上に処理されたアルケニル基の量は、1gあたり1.0×105~1.0×103モルの範囲が好ましく、2.0×105~5.0×104モルの範囲がより好ましい。1.0×105モル/g未満では十分な強度が得られない場合があり、1.0×103モル/gを超えると、ゴムが硬すぎて脆くなってしまう場合がある。また、これら補強性フィラーの配合量は、A成分100質量部に対し、10~60質量部、特に10~50質量部であることが好ましい。配合量が10質量部より少ないと十分なゴム強度が得られず、60質量部を超えると、粘度が高くなりすぎ、成形が困難になってしまう場合がある。[D成分]D成分の硬化反応触媒は、A成分のアルケニル基とB成分のオルガノハイドロジェンポリシロキサンのケイ素原子結合水素原子を付加反応させるための触媒である。白金族金属系触媒が好ましく、これには従来付加反応硬化型シリコーンゴム組成物の触媒として公知のものが使用できる。例えば、シリカ、アルミナ又はシリカゲルのような担体上に吸着させた微粒子状白金金属、塩化第二白金、塩化白金酸、塩化白金酸6水塩のアルコール溶液、塩化白金酸とオレフィン類との錯体、白金ビスアセトアセテート等の白金系触媒、パラジウム触媒、ロジウム触媒などが挙げられるが、白金又は白金化合物が好ましい。触媒の添加量は、付加反応を促進できればよく、通常、白金族金属量に換算して1ppm~1質量の範囲で使用されるが、好ましくは5~100ppmの範囲が適当である。1ppm以上である理由は、これ未満であると付加反応が十分促進されず、硬化が不十分であり、一方、1質量以下である理由は、これより多く加えても、反応性に対する影響も少なく、また不経済であるからである。[その他の成分]なお、上記成分以外にも、意図する架橋物の用途等に応じて、反応制御剤、無機充填剤、軟化剤、老化防止剤、加工助剤、加硫促進剤、発泡剤、着色剤、分散剤、耐熱向上剤、難燃剤などの添加剤を、本発明の目的を損なわない範囲で配合することができる。反応制御剤は、D成分の硬化反応触媒による架橋反応の速度を制御するもので、射出成形、圧縮成形等の各種のゴム成形を行うために、広く使用されるものである。そのようなものとしては、ベンゾトリアゾール、エチニル基含有アルコール一分子中にOH基とアルキニル基をそれぞれ1個以上有する化合物、アクリロニトリル、アミド化合物例えば、N,N-ジアリルアセトアミド、N,N-ジアリルベンズアミド、N,N,N’,N’-テトラアリル-o-フタル酸ジアミド、N,N,N’,N’-テトラアリル-m-フタル酸ジアミド、N,N,N’,N’-テトラアリル-p-フタル酸ジアミド等、イオウ化合物、アミン化合物、錫化合物、テトラメチルテトラビニルシクロテトラシロキサン、ハイドロパーオキサイド等の有機過酸化物が挙げられる。これら制御剤の中では、エチニルシクロヘキサノール等のエチニル基含有アルコールが特に好ましい。これら反応制御剤の配合は任意であるが、配合する場合、その配合量は、A成分100質量部に対して、0.001~5質量部、好ましくは0.01~3質量部、より好ましくは0.05~1質量部の範囲である。0.001質量部未満では、反応の制御効果が不十分で、5質量部を超えると、反応が遅くなりすぎてしまうばかりか不経済である。上記軟化剤としては、通常ゴムに使用される軟化剤を用いることができる。具体的には、プロセスオイル、潤滑油、パラフィン、流動パラフィン、石油アスファルト、ワセリン等の石油系軟化剤、コールタール、コールタールピッチ等のコールタール系軟化剤、ヒマシ油、アマニ油、ナタネ油、ヤシ油等の脂肪油系軟化剤、トール油、蜜蝋、カルナウバロウ、ラノリン等のロウ類、リシノール酸、パルミチン酸、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ラウリン酸亜鉛等の脂肪酸及び脂肪酸塩等、石油樹脂等の物質を挙げることができる。中でも石油系軟化剤が好ましく用いられ、特にプロセスオイルが好ましく用いられる。これら軟化剤の配合量は、架橋物の用途により適宜選択される。上記老化防止剤としては、例えば、アミン系、ヒンダードフェノール系、又はイオウ系老化防止剤などが挙げられるが、特に硬化反応を阻害しないという点で、ヒンダードフェノール系が好ましい。そのようなものとしては、具体的には、1,1,3-トリス-2-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルフェニルブタン、4,4’-ブチリデンビス-3-メチル-6-t-ブチルフェノール、7-オクタデシル-3-4’-ヒドロキシ-3’,5’-ジ-t-ブチルフェニルプロピオネート、テトラキス-[メチレン-3-3’,5’-ジ-t-ブチル-4’-ヒドロキシフェニルプロピオネート]メタン、ペンタエリスリトール-テトラキス[3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリエチレングリコール-ビス[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、1,6-へキサンジオール-ビス[3-3-t-ブチル-5-メチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオネート]、トリス-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシベンジル-イソシアヌレート、オクタデシル-3-3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシフェニルプロピオン酸エステル、3,9-ビス[2-3-3-t-ブチル-4-ヒドロキシ-5-メチルフェニルプロピオニルオキシ-1,1-ジメチルエチル]-2,4,8,10-テトラオキサスピロ[5,5]ウンデカンなどが挙げられる。本発明のシリコーンゴム組成物は、上記成分を混合することにより製造することができるが、室温25°Cで剪断速度が10s1の時の粘度が50~1,500Pasの範囲であることが好ましく、より好ましくは100~1,200Pas、更に好ましくは200~1,000Pasの範囲である。50Pas未満では、型成形の場合、空気を巻き込み易いため成形物中にボイドが形成されてしまったり、流動性が高すぎて容易にバリとなってしまうなどの問題を生じてしまう。1,500Pasを超えると粘度が高すぎて、材料を型内に流し込むのが困難になってしまう。硬化速度については、室温から高温で硬化するものまで特に限定はされないが、好ましくはMDRあるいはローターレスタイプのレオメータ5分測定で、130°Cにおける10硬化時間をT10秒とした時、好ましくは5秒≦T10≦120秒、より好ましくは10秒≦T10≦80秒である。T10が5秒未満では、スコーチなどの問題が生じてしまう場合や、室温での可使用時間が極端に短くなってしまう場合があり、120秒を超えると硬化が遅く不経済である。このシリコーンゴム組成物の成形、硬化方法としては、射出成形、トランスファー成形、圧縮成形、注入成形、コーティングなどの常法を採用し得るが、成形法としては、液状射出成形法が好適に採用される。また、硬化条件としては、100~230°Cで3秒~30分、好ましくは120~180°Cで5秒~15分程度の加熱処理条件を採用し得る。一次成形後に、反応を完結させる、あるいは揮発成分を除く等の理由で、更に80~180°C、10分~24時間の範囲で二次硬化ポストキュアを実施してもよい。以下、実施例及び比較例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。なお、実施例及び比較例における各特性の評価方法は次の通りである。1粘度Haake社製の精密回転式粘度計;ロトビスコRV1により、25°Cにおいて剪断速度0.01~20s1の粘度を測定した10s1での粘度を記載。2エチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴムの組成日本電子製ECX400P型核磁気共鳴装置を用いて、測定温度120°C、測定溶媒ODCB-d4、積算回数512回にて、1Hのスペクトルを測定することで、エチレン、α-オレフィンそれぞれの組成を算出した。3アルケニル量モル/g1Hのスペクトル測定から得たエチレン、α-オレフィン、非共役ポリエン組成より非共役ポリエンの二重結合含量モルを換算することによって求めた。4硬さタイプAJISK6253に従って、硬さHAを測定した。5引張り強度MPa、伸びJISK6251に従って、測定温度23°C、引張り速度500mm/分の条件で引張り試験を行い、架橋シートの破断時の引張り強度TBと伸びEBを測定した。[実施例1]エチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴムAとしてエチレンプロピレン5-ビニル-2-ノルボルネン共重合体エチレン含有量50質量、アルケニル量0.0005モル/g、粘度135Pas10s1/25°C、PX-069、三井化学株製70質量部、比表面積が110m2/gでジビニルテトラメチルジシラザン及びヘキサメチルジシラザンで表面疎水化処理されたヒュームドシリカアルケニル基量3.0×104モル/g30質量部をニーダーミキサーに入れ、30分混合を実施した。更にPX-069を30質量部添加して、15分混合した。これに下記式で示されるオルガノハイドロジェンポリシロキサンA7.38質量部SiH基/アルケニル基のモル比=1.0、塩化白金酸の1質量トルエン溶液Pt含有量0.5質量0.15質量部、エチニルヘキサノール0.05質量部を添加して、更に10分混合を続けた。この硬化性組成物の25°Cでの粘度を測定した結果、剪断速度10s1の時、378Pasであった。130°CのT105分測定時のMAXトルクを100とした時、10トルク値に達する時間は、25秒であった。この硬化性組成物を150°Cでプレスキュアし、更に150°Cで1時間オーブンに入れて二次キュアを実施して得た2mmシートより、硬さ、引張り強度、切断時伸びを測定した結果を表1に示した。[実施例2]エチレンα-オレフィン非共役ポリエンランダム共重合体ゴムAとしてエチレンプロピレン5-ビニル-2-ノルボルネン共重合体エチレン含有量50質量、アルケニル量0.00092モル/g、粘度11Pas10s1/25°C、PX-068、三井化学株製40質量部及び同エチレンプロピレン5-ビニル-2-ノルボルネン共重合体エチレン含有量50質量、アルケニル量0.00039モル/g、粘度870Pas10s1/25°C、PX-062、三井化学株製60質量部と表面未処理の比表面積130m2/gのヒュームドシリカアエロジル130、日本アエロジル株製25質量部、表面処理剤としてビニルトリメトキシシラン0.5質量部全量シリカに定着された時のアルケニル基の理論量1.4×104モル/g、アンモニア水28質量0.5質量部をニーダーミキサーに混入後、室温で30分混合を実施した。その後、表面処理剤としてヘキサメチルジシラザン3質量部、水2質量部をニーダーミキサーに入れ、室温で30分、120°Cで2時間混合した。冷却後、更に下記式で示されるオルガノハイドロジェンポリシロキサンB2.30質量部、下記式C6H5Si[OSiHCH32]3で示されるオルガノハイドロジェンポリシロキサンC8.39質量部BとCの合計SiH基含量/アルケニル基合計量のモル比=1.5、塩化白金酸の1質量トルエン溶液Pt含有量0.5質量0.2質量部、エチニルヘキサノール0.05質量部をプラネタリーミキサーで10分混合して硬化性組成物を得た。この硬化性組成物の粘度は528Pas10s1/25°C、130°CでのT10は18秒であった。この組成物を実施例1と同様に硬化させて、得られたシートのゴム物性を表1に示した。[実施例3]実施例1のエチレンプロピレン5-ビニル-2-ノルボルネン共重合体エチレン含有量50質量、アルケニル量0.0005モル/g、粘度135Pas10s1/25°C、PX-069、三井化学株製70質量部、比表面積が200m2/gのヒュームドシリカアエロジルA200、日本アエロジル株製15質量部、沈殿シリカNipsilVN3、日本シリカ工業株製10質量部、ジビニルテトラメチルジシラザン0.8質量部全量シリカに定着された時のアルケニル基の理論量3.5×104モル/g、表面処理剤としてヘキサメチルジシラザン5質量部、水2質量部をニーダーミキサーに入れ、室温で30分混合後、120°Cに昇温し、2時間混合した。室温に冷却後、PX-069を更に30質量部添加して、10分撹拌を続けた。これに、下記式で示されるオルガノハイドロジェンポリシロキサンD2.21質量部、下記式で示されるオルガノハイドロジェンポリシロキサンE2.55質量部DとEの合計SiH基含量/アルケニル基合計量のモル比=0.9、塩化白金酸の1質量トルエン溶液Pt含有量0.5質量0.2質量部、エチニルヘキサノール0.10質量部をプラネタリーミキサーで10分混合して硬化性組成物を得た。この硬化性組成物の粘度は368Pas10s1/25°C、130°CでのT10は28秒であった。この組成物を実施例1と同様に硬化させて、得られたシートのゴム物性を表1に示した。[比較例1]実施例1で、ジビニルテトラメチルジシラザン及びヘキサメチルジシラザンで表面疎水化処理されたヒュームドシリカを比表面積が110m2/gで、ヘキサメチルジシラザンのみで表面疎水化処理されたヒュームドシリカに替えた以外はすべて実施例1と同様にして硬化性組成物を得た。この硬化性組成物の粘度は385Pas10s1/25°C、130°CでのT10は26秒であった。この組成物を実施例1と同様に硬化させて、得られたシートのゴム物性を表1に示した。このゴム硬化物は、実施例1に比べて、引張り強度、切断時伸び等のゴム物性に劣るものであった。[比較例2]実施例2で、ビニルトリメトキシシラン0.5質量部を加えなかった以外はすべて実施例2と同様にして硬化性組成物を得た。この硬化性組成物の粘度は533Pas10s1/25°C、130°CでのT10は20秒であった。この組成物を実施例1と同様に硬化させて、得られたシートのゴム物性を表1に示した。このゴム硬化物は、実施例2に比べて、引張り強度、切断時伸び等のゴム物性に劣るものであった。[比較例3]実施例3で、ジビニルテトラメチルジシラザン0.8質量部を加えなかった以外はすべて実施例3と同様にして硬化性組成物を得た。この硬化性組成物の粘度は369Pas10s1/25°C、130°CでのT10は25秒であった。この組成物を実施例1と同様に硬化させて、得られたシートのゴム物性を表1に示した。このゴム硬化物は、実施例3に比べて、引張り強度、切断時伸び等のゴム物性に劣るものであった。"