"四面体形に配位されCOに対する自由配位部位を有するチタンを含んだチタノシリコアルミノホスフェート。四面体形に配位されたチタンが赤外線スペクトル内において2192±5cm-1上にTi-CO帯域を有することを特徴とする請求項1記載のチタノシリコアルミノホスフェート。Ti-CO赤外線帯域が0.005ないし0.025の強度を有することを特徴する請求項2記載のチタノシリコアルミノホスフェート。チタノシリコアルミノホスフェートが0.06ないし5重量のチタンを骨格内に含むことを特徴とする請求項3記載のチタノシリコアルミノホスフェート。チタノシリコアルミノホスフェートが0.01:0.01:1ないし0.2:0.2:1のTi/Si/AlP比率を有することを特徴とする請求項4記載のチタノシリコアルミノホスフェート。チタノシリコアルミノホスフェートが0.05ないし3のSi/Al比率を有することを特徴とする請求項5記載のチタノシリコアルミノホスフェート。チタノシリコアルミノホスフェートが900°Cまでにわたって熱水安定性を有することを特徴とする請求項6記載のチタノシリコアルミノホスフェート。TAPSO-5、TAPSO-8、TAPSO-11、TAPSO-16、TAPSO-17、TAPSO-18、TAPSO-20、TAPSO-31、TAPSO-34、TAPSO-35、TAPSO-36、TAPSO-37、TAPSO-40、TAPSO-41、TAPSO-42、TAPSO-44、TAPSO-47、TAPSO-56から選択されることを特徴とする請求項7記載のチタノシリコアルミノホスフェート。チタノシリコアルミノホスフェートがリチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、スカンジウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、ニッケル、銅、亜鉛、ガリウム、ゲルマニウム、コバルト、ホウ素、ルビジウム、イットリウム、ジルコニウム、ニオブ、モリブデン、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、インジウム、スズ、ランタン、ハフニウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金、金、および/またはビスマスから選択される少なくとも1個の追加的な金属を含むことを特徴とする請求項8記載のチタノシリコアルミノホスフェート。追加的な金属を含むチタノシリコアルミノホスフェートがチタノシリコアルミノホスフェートの総重量に対して1重量ないし20重量の範囲で金属を含むことを特徴とする請求項9記載のチタノシリコアルミノホスフェート。結晶大が0.1μmないし10μmである、請求項1ないし10のいずれかに記載のチタノシリコアルミノホスフェート。a少なくとも1つのアルミニウム源とリン源とケイ素源とテンプレートとさらにチタン源を含んだ水性の合成ゲル混合物を提供し、b180°Cの温度で数時間撹拌し、c濾過および100°Cの温度で乾燥し、d550°Cの温度で焼成し、eチタンを含んだシリコアルミノホスフェートを得る、工程を含んでなるチタノシリコアルミノホスフェートの製造方法。従って本発明の目的は、良好な触媒性能と高い吸着力ならびに高い熱水安定性を備え、特に水相中および高温水蒸気空気中において長期間にわたって汎用的に、例えば産業上で利用可能な小型細孔材料を提供することである。本発明によれば、前記の課題は四面体形に配位されCOに対して自由配位部位を有するチタンを備えたチタノシリコアルミノホスフェートによって解決される。意外なことに、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO、例えばTAPSO-34は、チタンを含まないSAPO-34に比べて水相においてより高い熱安定性を有することが判明した。従って、TAPSOは熱水方式によって生成し得るとともに、水相中および高温水蒸気空気中において高い構造安定性を追加的に備える。この高い安定性は、特に以下に定義されるいわゆる熱水ストレスに関して大きな利点であり、すなわち特に50°Cないし100°Cの温度範囲の液相中ならびに500°Cないし900°Cの温度範囲の気相中における長期にわたる熱水ストレスに関して大きな利点を示す。ここで熱水ストレスとは、水の存在下で高い温度が支配することを意味する。その例は、化学材料の熱水合成、吸着あるいは脱離プロセスである。さらに吸着および脱離の繰り返しプロセスも意味し、すなわち水あるいはその他の低分子物質を熱誘導によって吸着し、繰り返し離脱して水あるいは低分子物質を再度吸着し得るようにする。TAPSO、特にチタンを含むTAPSO-34は水相中における70°C超の温度の熱水処理の間においてもその構造を維持することが好適であり、一方SAPO、例えばSAPO-34の構造は30°Cの温度で既に影響を受け、70°Cの温度ではその構造を全体的に喪失して完全に非晶質で存在する。TAPSOは80°C超の熱水条件下でもその構造を維持する。BET比表面積の比較によって、純粋なSAPOと異なってチタノシリコアルミノホスフェートが80°Cの熱水処理の後でさえも630m2/gを超える一定のBET比表面積を有することが示された。本発明によれば、チタノシリコアルミノホスフェートが四面体形に配位されたチタンを含む。従ってこの本発明に係るチタンを含んだシリコアルミノホスフェートは、チタンを含まない純粋なシリコアルミノホスフェートに比べて大幅に高い熱水安定性を有し、高い温度下における長時間の熱水処理の後でさえもその特徴的な構造を維持する。このことは挿入される四面体形に配位されたチタン原子の安定化に依るものである。四面体形に配位されたチタン原子のため、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは高い温度下においても熱水ストレスに対して極めて高い安定を有する。その際繰り返しの吸着および脱離プロセスを実施することもできる。繰り返しの吸着および脱離プロセスの間の水および高温に対する高い長期安定性のため、水の存在下での触媒プロセスに対してチタノシリコアルミノホスフェートを使用すればプロセスコストを低減することもできる。N.N.パンチェンコ氏、E.ロズナー氏等によるラングミュア21の第10545ないし10554頁2005年の四面体形に配位されたチタンはCOに対する自由配位部位を有していて、それによってCO吸着に際して五配位のチタンが形成される。四面体形に配位されたチタンへのCOの付加の結果、赤外線分光法を使用して2199ないし2181cm-1のTi-CO伸縮振動帯域を検出することができ、それは中径および微細孔質チタノシリケートに関して一般的なものであるとともにその他のチタンを含んだシリコ派生物においても生じる。赤外線帯域は、チタン原子が骨格内に挿入されていて分離された四面体としては存在しない微細および中径孔質チタノシリコ材料においてのみ発生する。従って特徴的な赤外線帯域は、純粋なTiO2中あるいはチタンを含まないシリコアルミノホスフェート中あるいはチタンを含んでいるもののそのチタンが骨格内には挿入されていないシリコアルミノホスフェート中においては検出し得ない。Ti-CO-IR帯域の拡大は、直近内に少なくとも1つの別のチタンあるいはケイ素原子を有するCOが配位されたチタン原子の環境に依るものである。赤外線スペクトル中の2192±5cm-1における特徴的な振動帯域の検出は、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートが高いブレンステッド酸特性を有することをさらに示す。このことは、特に酸触媒による触媒プロセスにおいて高いブレンステッド酸特性によって転化率を高めることができるため、チタノシリコアルミノホスフェートの触媒性能に対して重要となる。そのようなチタノシリコアルミノホスフェート触媒はその表面に酸性中心を有し、そこにおいて反応あるいは反応工程が発生可能となる。その酸性中心の種類および数は、活性度、選択性、あるいは非活性化特性等の反応特性に対して決定的な影響を有する。従って、酸不均一触媒による化学プロセスの開発および最適化のために、触媒のブレンステッド酸特性を検査することがしばしば必要となる。チタノシリコアルミノホスフェートがH形態で存在する場合ブレンステッド酸性中心の数は陽子の数によって定義される。ブレンステッド酸特性はチタノシリコアルミノホスフェートの骨格内の自由負電荷の数によって定義され、SiTi/Al比率によって判定される。価電子が存在しないためAl原子はSi原子あるいはTi原子に比べてより高い電子親和度を有し、それがAlO4-四面体に対する陽子の追加につながり、ブレンステッド酸特性が上昇する。陽子の追加の結果としてAl上のO-H結合が弱体化し、それによって上昇した温度においてH2Oが分離することが可能になる。それによって飽和していないAl3イオンが形成され、それが強力な電子受容体としてルイス酸性中心を提供する。その三配位されたそして強力なルイス酸特性を有するアルミニウム原子はもはや周期性に構成された結晶格子の一部ではなく、そのためこのプロセスは脱アルミニウム化とも呼ばれる。ルイス酸性中心の数が増えるほどブレンステッド酸性中心の数は減少する。強力なルイス酸としてそれらの中心がルイス酸塩基反応に移行することも可能であり、それによって触媒としてのチタノシリコアルミノホスフェートの特性が変化し得る。チタノシリコアルミノホスフェートの酸特性は骨格内のアルミニウム原子の数のみによって決定されることはなく、負に帯電したAlO4/2-四面体、中立のSiO4/2四面体、中立のTiO4/2四面体、および正に帯電したPO4/2四面体にも基づいて決定される。触媒のために必要なブレンステッド酸特性を有するチタノシリコアルミノホスフェートのため、リンをケイ素あるいはチタンで置換することによって形成される負に帯電した骨格が必要とされる。従って置換されたリン原子1個につき1個の正電荷が欠乏し、その結果全体として1個の余剰負電荷が生じる。陽子によって電荷が均衡化される場合、ブレンステッド酸特性を有するチタノシリコアルミノホスフェートが存在する。従ってブレンステッド酸特性が高いほど、すなわち触媒のためにより多くの酸性中心が利用可能であるほど、チタノシリコアルミノホスフェートの触媒活性度も高くなる。しかしながらSiと同様にTiも四面体の骨格内に中立の電荷で挿入されるため、チタノシリコアルミノホスフェート内のブレンステッド酸特性はチタン/ケイ素によるリンの置換によって決定される。COの追加吸着によって五配位されたチタンの構成のため、ブレンステッド酸特性は吸着されたCOの量に基づき赤外線分光を用いて判定される。従ってチタノシリコアルミノホスフェートの酸強度は、間接的に判定される。従って骨格構造が安定化して水によって影響を受ける可能性が無くなり、それが熱水ストレスに対する極めて高い安定性につながる。Ti-CO赤外線帯域は0.005ないし0.025の強度を有する。この2192±5cm-1における特徴的な赤外線帯域が図1に示されている。このTi-CO赤外線帯域は矢印で示されており、2173cm-1±5cm-1においてケイ素上に吸着されるCOに対する隣接するCO帯域が顕著に強力であることから肩部として確認することができる。本発明によれば、赤外線スペクトルにおける0.005ないし0.025の特定強度において熱水安定性の改善が判明した。チタノシリコアルミノホスフェートが所要の熱水安定性を備えるためには、強度は少なくとも0.005、特に0.016±0.005とすべきである。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、0.06ないし5重量の比率で骨格内にチタンを含み、別の実施形態によれば0.15ないし4重量、さらに別の実施形態によれば0.15ないし3.6重量、または0.15ないし3重量の比率でチタンを含む。特にチタノシリコアルミノホスフェートの骨格内における0.06重量からの特定の比率において熱水安定性の増加につながることが判明した。比率がそれより低いと、チタンの比率が0.06ないし5重量の範囲にある場合に比べて、骨格構造全体を決定付けるチタノシリコアルミノホスフェートのBET比表面積が熱水処理後により強度に非晶質化する。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、0.01:0.01:1ないし0.2:0.2:1のTi/Si/AlP比率を有する。骨格構造内でリンをケイ素で置換することによる特定比率のSi:Pに加えて特定比率のチタンを骨格構造内にさらに有するチタノシリコアルミノホスフェートが特に好適である。本発明に係る比率を有するチタノシリコアルミノホスフェートは、熱水ストレスに対する高い抵抗力を伴った熱水長期安定性を特徴とし、その際例えばCOに対する吸着容量も高いまま保持される。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、その高い吸着容量のため触媒として使用するか、または例えば食器洗浄機、乾燥機、熱交換器、あるいは空調ユニット等の管巣に際しての水の吸着に使用することができる。吸着容量は、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの骨格内にどれだけの量の分子が吸着されるかを決定する。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、0.01ないし0.5:1、好適には0.02ないし0.4:1、さらに好適には0.05ないし0.3:1、もっとも好適には0.07ないし0.2:1のSiTi/AlP分子比率を有し、それによって熱水ストレスに対する安定性が特に高くなる。このことは、熱水ストレス後のBET比表面積によって示されており、それはSAPO-34と比較して大幅に大きくなる表1。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、チタン原子あるいはケイ素原子で置換されるリン原子のため、陽イオンによって補償される負電荷を有する。チタノシリコアルミノホスフェートの触媒特性は、金属陽イオンによる置換によって定義あるいは変更される。骨格構造内部に存在する金属陽イオンが触媒特性をもたらす。金属陽イオンに対するHあるいはNaのイオン交換は、液体相あるいは固体相中のいずれにおいても実施可能である。気相交換プロセスも知られているが、産業プロセスでの利用には困難である。従来の技術の問題点は、固体イオン交換によって定義された量の金属イオンをチタノシリコアルミノホスフェートの骨格内に挿入することができるが均一な金属イオンの配分は実施されない点にある。他方、液体中、通常は水相中で実施されるイオン交換によって、チタノシリコアルミノホスフェート中の均一な金属イオン分配を達成することができる。金属イオンの水和被包が大き過ぎて金属イオンが小型の細孔開口内に浸透することができず置換率が極めて低くなるため、小型細孔のゼオライトにおける水性イオン交換は不利である。前記の方法に加えて、水性飽和あるいは初期湿気法によって1個あるいは複数の金属陽イオンでのドーピングあるいは改質を実施することもできる。このドーピングあるいは改質方法は、従来の技術において知られている。ドーピングあるいは改質は1つあるいは複数の金属化合物を使用した水性イオン交換によって実施することが特に好適であり、その際金属塩および金属複合体の両方が金属イオン源として使用される。意外なことに、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは900°Cまでにわたって高い熱水安定性を有する。このことは、水の存在下かつ高い温度で実施される触媒プロセスにおける適用において特に好適である。従来の技術において知られているチタンを含まないシリコアルミノホスフェートは、水相中において極めて低い安定性しか有さず低い温度で既に非晶質化する。この高められた熱水安定性は、20°Cないし100°Cの吸着温度、好適には30°Cないし90°Cの温度、特に好適には40°Cないし80°Cの低い温度で既にチタノシリコアルミノホスフェートが再生されるため高温および低温における熱水安定性が特に重要であることから、極めて有効である。シリコアルミノホスフェートのような非晶質化の傾向は全く見られず、またゼオライトあるいはアルミノホスフェートと比べて低い吸着温度において大幅に高い構造安定性を有するため、吸着物質を交換する必要なく複数サイクルの吸着および脱離を実行することができる。さらに、吸着剤を再生するためのエネルギーコストも削減される。長期熱水ストレステストによって、30°Cにおけるシリコアルミノホスフェートと比べて、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは90°Cにおいても非晶質化することなく、すなわちBET比表面積の低下あるいは構造破壊を伴うことなく、水による処理に長時間耐久することが示された。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、TAPSO-5、TAPSO-8、TAPSO-11、TAPSO-16、TAPSO-17、TAPSO-18、TAPSO-20、TAPSO-31、TAPSO-34、TAPSO-35、TAPSO-36、TAPSO-37、TAPSO-40、TAPSO-41、TAPSO-42、TAPSO-44、TAPSO-47、TAPSO-56から選択される。本発明によれば、CHA構造を有する微細孔質のチタノシリコアルミノホスフェートの使用が特に好適である。特にTAPSO-5、TAPSO-11あるいはTAPSO-34が好適で、中でもTAPSO-34は極めて好適であり、その理由はそれらが水に対して特に高い熱水安定性を有するためである。TAPSO-5、TAPSO-11およびTAPSO-34は、それらの微細孔質構造のため多様なプロセスにおいて良好な触媒特性を有することからも特に好適であり、従ってそれらの高い吸着容量からも吸着剤としても極めて適している。加えて、既に30°Cないし90°Cの温度において吸着した水あるいは吸着したその他の小型分子を可逆的に放出するため、低い再生温度を有するものとなる。再生性とは、水を含んだ吸着剤が吸着した水を熱の作用下において可逆的に放出することを意味する。それによってチタノシリコアルミノホスフェートが復元されて、吸着あるいは触媒プロセスに再利用可能になる。本発明に係る金属交換されたチタノシリコアルミノホスフェートは、チタノシリコアルミノホスフェートの総重量に対して1重量ないし20重量の範囲の金属比率を有する。触媒特性は金属交換によって決定され、従ってチタノシリコアルミノホスフェートは特にその熱水長期安定性の結果水の存在下における高温での触媒プロセスに適した材料となる。骨格構造が破壊されることなく液相中すなわち微細孔および小型細孔チタノシリコアルミノホスフェートの水相中において金属交換が実施されることが極めて好適である。従って、従来の技術に比べてより高い交換率が達成され、その結果より高い比率の金属がチタノシリコアルミノホスフェートの骨格構造内に吸収されることが可能になる。加えて、金属塩溶液等を出発点にして水性金属交換によってチタノシリコアルミノホスフェートの骨格内において金属イオンを均等に配分することが可能になり、その際特に0.01ないし20重量の金属比率が好適である。従って本発明によれば、本発明の変更例においてチタノシリコアルミノホスフェートがリチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、スカンジウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、ニッケル、銅、亜鉛、ガリウム、ゲルマニウム、コバルト、ホウ素、ルビジウム、イットリウム、ジルコニウム、ニオブ、モリブデン、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、インジウム、スズ、ランタン、ハフニウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金、金、および/またはビスマスから選択される少なくとも1個の追加的な金属を含む。本発明において金属交換という概念はさらに、金属あるいは半金属によるドーピングを意味する。交換が骨格内で実施され金属イオンが構造内に組み込まれるか、または交換が後から実施され陽イオンXのみが外側金属イオンMで置換されるかは同等である。本発明によれば、チタノシリコアルミノホスフェートがドーピングされて存在することも可能であり、すなわち金属が骨格内に挿入される。鉄、マンガン、銅、コバルト、クロム、亜鉛、およびニッケルによってドーピングすることが極めて好適であると判明した。特に好適なものは、FeTAPSO、MnTAPSO、CuTAPSO、CrTAPSO、ZnTAPSO、CoTAPSO、およびNiTAPSOである。特に好適なものは、MTAPSO-5、MTAPSO-8、MTAPSO-11、MTAPSO-16、MTAPSO-17、MTAPSO-18、MTAPSO-20、MTAPSO-31、MTAPSO-34、MTAPSO-35、MTAPSO-36、MTAPSO-37、MTAPSO-40、MTAPSO-41、MTAPSO-42、MTAPSO-44、MTAPSO-47、MTAPSO-56等の微細孔質のMTAPSOM=Mg,Mn,Cu,Cr,Zn,Co,Niである。特に好適には、MTAPSO-5、MTAPSO-11、またはMTAPSO-34が使用され、その際Mは上記の定義と同様である。このことは、1個または複数の別の金属の挿入によってチタノシリコアルミノホスフェートの吸着特性および熱水安定性が通常さらに増加するため、極めて好適である。意外なことに、本発明に従って熱交換モジュール内で使用される本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、900°Cまでにわたって高い熱水安定性を有する。このことは、20°Cないし100°Cの吸着温度、好適には30°Cないし90°Cの温度、特に好適には40°Cないし80°Cの低い温度で既にチタノシリコアルミノホスフェートが再生されるため高温および低温における熱水安定性が特に重要であることから、極めて有効である。シリコアルミノホスフェートのような非晶質化の傾向は全く見られず、またゼオライトあるいはアルミノホスフェートと比べて低い吸着温度において大幅に高い構造安定性を有するため、吸着物質を交換する必要なく非常に多くのサイクル数の吸着および脱離を実行することができる。さらに、吸着剤を再生するためのエネルギーコストも削減される。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの基本的な結晶大は0.1μmないし10μmである。約0.5ないし3μmの結晶大とすれば極めて好適である。従って材料は、例えば粉砕等の後処理を行うことなく直接的に使用可能である。しかしながら、ボールミル、遊星ミル、ジェットミル等を使用して材料を損傷することなく粉砕プロセスを実施することもできる。チタノシリコアルミノホスフェートは押出成形物、結合剤含有あるいは結合剤非含有の顆粒材料、ペレットまたは圧縮成形体として使用することができる。チタノシリコアルミノホスフェートは成形体上の被覆としても存在し得ることが好適である。材料が小型の結晶として既に存在すれば好適である。成形体は、中空部材、シート、格子、またはハニカム等の任意の幾何学形状を想定することができる。塗布は通常懸濁ウォッシュコートによって実施されるが、当業者において周知の任意のその他の方法によっても実施可能である。さらに、成形体が完全にチタノシリコアルミノホスフェートから形成されることも可能であり、それは圧縮、選択的な結合剤および/または賦形剤を添加、および乾燥によって形成することができる。成形体としてのチタノシリコアルミノホスフェートの触媒中における使用は、そのようにすれば省スペースな方式で材料を組み込むことができ、また容易な取り扱いが可能になるため、特に好適である。さらに、チタノアルミノホスフェートが、バルク顆粒材料としてまたは小球、円筒、ビーズ、細糸、帯、小板片、立方体、あるいは凝集体の形態の成形体として存在すれば好適であり、その理由はそれによってチタノシリコアルミノホスフェートの吸着面が増加し、その結果極めて効率的な触媒作用または水蒸気あるいは水の吸着が可能になるためである。成形体としての使用は、そのようにしてチタノシリコアルミノホスフェートを省スペースな方式で多様な触媒プロセス、吸着剤、あるいは熱交換材料として使用することができるため、好適である。チタノシリコアルミノホスフェートは、固定床あるいはバルク材料フィードとして使用することもできる。バルクチタノシリコアルミノホスフェートフィードあるいは固定床内にチタノシリコアルミノホスフェートを含んだものが取り扱いの容易さから特に好適である。本発明の目的はさらに以下の工程を含んでなる本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの製造方法によって達成される:a少なくとも1つのアルミニウム源とリン源とケイ素源とテンプレートとさらにチタン源を含んだ水性の合成ゲル混合物を提供し、b180°Cの温度で数時間撹拌し、c濾過および100°Cの温度で乾燥し、d550°Cの温度で焼成し、eチタンを含んだシリコアルミノホスフェートを得る。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの製造方法は水性媒体中の合成ゲル混合物を出発点にして実施することができる。この方法は、圧力釜内で加圧して実施することもできる。合成ゲル混合物は、アルミニウム源とリン源とケイ素源とテンプレートとチタン源を含む。本発明の一実施形態によれば、チタンを含んだケイ素源がチタン源として使用される。成分は水性溶液中で結合され、合成ゲル混合物が得られる。合成ゲル混合物は12ないし100時間、好適には24ないし72時間にわたり、150°Cないし350°C、好適には160°Cないし185°Cの温度下での撹拌を伴って反応させ、その後濾過し、さらに100°Cの温度で乾燥させる。得られたチタノシリコアルミノホスフェートを400°Cないし600°C、好適には550°Cの温度で焼成し、結晶チタンシリコアルミノホスフェートを得る。TiO2、TiSO4、Tiイソプロピラート、オルトチタン酸テトラエチル等のチタン酸素化合物あるいはチタン金属有機化合物がチタン源として使用される。酸化アルミニウム、アルミン酸ナトリウム、水酸化アルミニウム、あるいは任意のアルミニウム塩がアルミニウム源として機能する。二酸化ケイ素、ケイ酸ナトリウム、ケイ素ゾル、ケイ酸、コロイド状ケイ酸、沈殿ケイ酸、ケイ素ドーピングされた酸化チタン、または自然発火性ケイ酸を本発明に係る方法においてケイ素源として使用することが好適である。自然発火性の酸、金属リン酸塩、リン酸水素、またはリン酸二水素を本発明においてリン源として使用することが好適である。テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、テトラプロピルアンモニウム、水酸化および臭化テトラブチルアンモニウム、ジ-n-プロピルアミン、トリ-n-プロピルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、ピペリジン、シクロヘキシルアミン、2-メチルピリジン、N,N-ジメチルベンジルアミン、N,N-ジメチルエタノールアミン、コリン、N,N′-ジメチルピペラジン、1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタン、N-メチルジエタノールアミン、N-メチルエタノールアミン、N-メチルピペリジン、3-メチルピペリジン、N-メチルシクロヘキシルアミン、3-メチルピリジン、4-メチルピリジン、キヌクリジン、N,N′-ジメチル-1,4-ジアザビシクロ2,2,2オクタン、ジ-n-ブチルアミン、t-ブチルアミン、エチレンジアミン、ピロリジン、2-イミダゾリドンの一群から選択される、種々のイオン性テンプレートを本発明に係る方法において使用することができる。本発明の一実施形態によれば、特に水酸化テトラエチルアンモニウムが使用される。本発明に係る方法の追加実施形態よれば、0.5ないし25重量の二酸化ケイ素を含んだTiO2等のチタン源を使用することが好適である。チタン源が5ないし20重量のケイ素を含むことが好適である。構造内のチタンの比率と共に熱水長期安定性が低下するため、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェート内のチタンの比率によって熱水安定性が決定される。本発明に係る方法によれば、0.02ないし40のSi/Ti比率を有するチタノシリコアルミノホスフェートが得られる。本発明に係るシリコアルミノホスフェートのSi/Ti比率は、0ないし20の範囲、より好適には0.5ないし10の範囲、さらに好適には0.5ないし8の範囲となる。Al/P比率は、0.9ないし1.8の範囲、より好適には1ないし1.6の範囲、最も好適には1.3ないし1.5の範囲となる。本発明に係る方法によって得られるチタノシリコアルミノホスフェートは0.05ないし0.3のSi/Al比率を有する。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、その製造方法においてNa2Oが使用されないため、従来の技術において知られているチタノシリコアルミノホスフェートに比べて大幅に高い酸強度を有する。Na2Oはその極度に高い塩強度によって知られている。合成のために酸化ナトリウムを使用すると、チタノシリコアルミノホスフェートの酸強度が低減され、酸‐塩反応のためにそれが酸性中心、すなわち触媒中心の削減につながり、その結果チタノシリコアルミノホスフェートの酸強度に基づく触媒作用が低下する。従って上述した方法によって得られるチタノシリコアルミノホスフェートは、特に酸触媒プロセスにおいて、大幅に高い酸強度と大幅に高い触媒活性度を有する。本発明およびその利点を説明するために、添付図面および以下の実施例を参照しながら詳細に記述するが、本発明がそれらによって限定されるものではないことが理解される。方法編:使用する方法ならびに機材を以下に列記するが、それらによって限定されることはないことが理解される。BET比表面積の判定:BET比表面積はDIN66131号マルチポイント判定ならびにDINISO92772003年5月発行の欧州規格に従って判定され、BET方法ブルナウアS氏;エメットP氏;テラーE氏等によるJ.Am.化学.Soc第60版第309頁1938年に準拠に従ったガス吸着による固体の比表面積の判定を使用して実施された。判定はマイクロメリティクス社製のジェミニ型を使用し、製造者の使用説明に従って実施した。X線回析測定は、ブルッカ社製のD4エンデバを使用し、製造者の使用説明に従って実施した。赤外線帯域を判定するために、テルモサイエンティフィック社製のテルモニコレット4700FTIRスペクトロメータをMCT検出器と共に製造者の使用説明に従って使用した。合成のためにユーフハイム有限会社製のステンレス製圧力釜0.5l容量を使用した。合成の例のためにドイツ国のアルミニウムオキシドシュターデ有限会社製のハイドラーギライト水酸化アルミニウムSH10を使用した。さらに、ドイツ国のCWKヘミーヴェルクバードケストリッツ有限会社製の1030.30の二酸化ケイ素を有するシリカゾルケストロゾルを使用した。ケイ素によってドーピングされた二酸化チタンTiO2545Sはドイツ国のエヴォニク社から入手した。比較例としてズードヘミー株式会社製のSAPO-34を使用した。例1:本発明に係るTAPSO-34の製造:100.15の非イオン化水と88.6重量部のハイドラーギライト水酸化アルミニウムSH10を混合した。得られた混合物に、132.03重量部のリン酸85と240.9重量部のTEAOH水酸化テトラエチルアンモニウム水中に35と33.5重量部のシリカゾルと4.87重量部のケイ素ドーピングされた二酸化チタンを添加し、その結果下記の成分を有する合成混合物が得られた:Al2O3:P2O5:0.3SiO2:0.1TiO2:1TEAOH:35H2O上記の成分を有する合成ゲル混合物をステンレス製圧力釜内に移送した。その圧力釜を撹拌および180°Cまで加熱し、その温度を68時間維持した。冷却後に得られた製品を濾過し、非イオン化水によって洗浄してオーブン内において100°Cで乾燥させた。得られた製品のX線ディフラクトグラムにより、この製品は本発明に係る純粋なTAPSO-34であることが示された。原子分析によって1.5のTi、2.8のSi、18.4のAl、および17.5のPの組成が明らかにされ、それがTi0.023Si0.073Al0.494P0.410の化学量論に相当した。製品のREM解析ラスター電子顕微鏡解析によれば、その結晶大は0.5μmないし2μmの範囲であった。得られた製品をその後550°Cで1時間焼成した。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは2192±5cm-1の赤外線スペクトルにおいてCO-Ti振動帯域を有する。例2:熱水長期ストレステスト:3.4重量のTiを含んだ本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34例1に従い適宜に適合させた合成ゲルの成分を有すると、0.5重量のTiを含んだ本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34と、チタンを含まないシリコアルミノホスフェートSAPO-34を多様な温度下で長期間にわたって熱水長期安定性を判定するために水で処理した。CHA構造を備えた微細孔質の分子篩は高い吸着容量を有するが、構造中のチタン比率に応じて異なった熱水安定性を有する。従って、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34に加えて、低いチタン含有率を有する本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34とチタンを含まないシリコアルミノホスフェートSAPO-34を選択して同様な方式で熱水安定性試験を行った。熱水長期安定性試験は、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの構造が本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートおよびチタンを含まないシリコアルミノホスフェートと異なって30°C、50°C、70°Cおよび90°Cで72時間の水による処理に耐久することを示すために行った。このことは、構造変形相関する非晶質化の度合いについての情報を得るためにBET比表面積を使用して判定した。検査工程:熱水長期安定性試験のために、それぞれ同量の本発明に係るTAPSO-34と本発明に係らないTAPSO-34とチタンを含まないSAPO-34を30°C、50°C、70°Cおよび90°Cでいずれも72時間水中において処理した。その後材料を濾過し、120°Cで乾燥させ、BET比表面積を判定した。本発明に係らないTAPSO-34とチタンを含まないSAPO-34は未処理でさえも比較可能な本発明に係るTAPSO-34と比べて低いBET比表面積を示した。本発明に係るTAPSO-34は温度にもよるが軽度の水によるBET比表面積の劣化のみを示し、90°Cで72時間にわたった処理の後でさえも元のBET比表面積と比べて50を超えるBET比表面積を有するが、本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34のBET比表面積は30°Cで72時間の水による処理の後で既に元のBET比表面積の80あるいは77にまで低下する。それに対して本発明に係るTAPSO-34は、30°Cで72時間の水による処理の後では依然として元のBET比表面積の99超を保持する。50°Cで72時間の水による処理の後に、本発明に係らないTAPSO-34とSAPO-34の構造は完全に破壊され、70°Cで72時間の後には結晶構造が殆ど存在せず、また90°Cでの処理の後には本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34がいずれも完全に非晶質化して典型的な結晶構造が完全に損壊する。従って熱水長期ストレステストによって、本発明に係らないTAPSOおよびチタンを含まないSAPOが50°Cで72時間の処理の後に既にその構造を喪失し、70°Cでは既に非晶質化することを示す。それに対して、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSOは熱水長期ストレスに対して大きな抵抗力を示す。水中において70°Cの長期ストレステストの後でさえも、本発明に係るTAPSOはその構造を維持し、90°Cでの処理の後にのみ50の非晶質化を示す表1参照。従ってこの熱水長期ストレステストによって、0.06ないし5重量の特徴的な比率のチタンが骨格内に挿入されるものである本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートのみが熱水環境下において高い安定性を有することが明白に示される。この種の本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、それに従って幾らか拡大された赤外線における2192±5cm-1の帯域をさらに示す。本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートあるいはチタンを含まないシリコアルミノホスフェートのようにこの帯域が欠如すると、熱水ストレスによって低い温度で既に構造が非晶質化する。例3:赤外線分光測定:格子内のチタンの配位を判定するために、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートを赤外線分光測定によって検査した。チタノシリコアルミノホスフェートの骨格内へのチタン原子の挿入によって熱水安定性が増強あるいは定義されるため、チタノシリコアルミノホスフェートの増加した熱水安定性は骨格構造内に挿入されたチタンの測定によって判定することができる。四面体形に配位されたチタンの自由配位部位上にCOを吸着させその際五面体形に配位されたチタンを形成することによって間接的な手段でチタン原子が測定される。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34のCO吸着の後に赤外線スペクトル内に2192±5cm-1において特徴的なCO-Ti振動帯域を検出することができる。比較可能な物質の安定性の増加を判定するために、チタンを含まないSAPO-34と、チタンを含まないSAPO-34と3.4重量のTiO2鋭錐とからなる混合物を同様にCO吸着の後に赤外線分光測定によって検査した。チタンを含まないSAPO-34と本発明に係るTAPSO-34は同じ構造を有しており、これを比較物質として選択した。骨格構造内に挿入されないチタン原子からは安定性の増加が見られないことを証明するために、別の比較物質としてチタンを含まないSAPO-34とTiO2とからなる混合物を同様な方法によって検査し、2192±5cm-1において特徴的な赤外線帯域が欠如することによってそれが示された。検査工程:本発明に係るTAPSO-34と、チタンを含まないSAPO-34と、チタンを含まないSAPO-34および3.4重量のTiO2からなる混合物の粉末試料を13mmの直径と10ないし20mgの重量を有する自立型のタブレットに約0ないし3メートルトンの圧力で圧縮成形した。吸着された一酸化炭素のFTIR測定を、MCT検出器を備えたテルモニコレット4700スペクトロメータを使用して記録した。この装置は、特別に設計され低温セルと結合された強力減圧システムを有する窓材料ZnSe。4cm-1の解像度で400ないし4000cm-1かつ128スキャンを有する伝送モードにおいて赤外線スペクトルを記録するか、またはCO積荷の判定を実施した。強力減圧最大1×10-5mbarかつ450°Cの温度で2時間試料を活性化した。続いて液化窒素を使用して-196°Cにセルを冷却した。その後、10mbarの圧力が確立されるまで一酸化炭素を吸着した。その後、CO帯域が確認されなくなるまであるいは一定の状態が確立されるまでセルを再びに徐々に減圧した。一定の試料温度を保持するために各スペクトルの前に一定量のヘリウムをセル内に導入した。チタン上に吸着されたCOの量はCO-帯域2192cm-1の面積の積分によって判定した。そのため、TAPSO-34のスペクトルを参照試料SAPO-34の比表面積に対して標準化した。TAPSO-34本発明に係るものおよび本発明に係らないものとSAPO-34、ならびにSAPO-34およびTiO2の混合物の赤外線スペクトルが図1に示されている。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートのみが赤外線スペクトル内で2192±5cm-1上にCO-IR帯域を有することが示されており、これはCOに対する自由配位部位を有する四面体形に配位されたチタンに起因すると理解される。この2192±5cm-1における特徴的な赤外線帯域は骨格内に挿入された四面体のチタンの特徴であるCO-Ti伸縮振動から生じるものであり、従ってチタンを含まないSAPO-34とチタンを含まないSAPO-34およびTiO2からなる混合物のいずれにおいても確認することはできない。その際チタンの第1あるいは第2の配位球体から振動帯域の拡張が生じる。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートと異なって、本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートは極小さい比率のチタンのみを骨格内に有する。比較物質は同じ方式で検査した。チタンを含まないSAPO-34ならびにTiO2を混合したSAPO-34においては2192cm-1においてCO帯域が観察されずTi4中心が存在しないことが示された。例4:本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34上の水の吸着:高い吸着容量のため、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは触媒としてあるいは乾燥中の水の吸着に使用される。吸着容量を判定するために、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34、本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34、およびチタンを含まないシリコアルミノホスフェートSAPO-34を下記の方法によって検査した。検査説明の全般:本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34、本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34、およびチタンを含まないシリコアルミノホスフェートSAPO-34の吸着容量を、水蒸気を充満させた加熱可能な圧力室内で処理温度に従って検査した。そのため、圧力室内の水蒸気圧を20mbar20°Cに設定し、多様な温度30°C、50°C、70°C、あるいは90°Cで処理された材料によって吸着された水を測定した。表3には、本発明に係るTAPSO-34がどのように作用するかが、本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34と比較し周囲環境に従った水吸着容量に関して示されている。圧力室内の温度はサーモスタットによって設定され、10分間温度を一定に保持した後初めて適宜なバルブを介して適宜な量の吸着剤を圧力室内に投入した。周囲温度に従って異なった量の水が吸着されることが示された。本発明に係るTAPSO-34を用いた例5:実施例5においては本発明に係るTAPSO-343.4重量のTiを含むを使用した。20mbarの水蒸気圧における一連の試験によって、23ないし70°Cの温度で処理されたTAPSO-34に関して多量の水が吸着され、吸着される水の量表3が70°Cにおいてのみ減少することが示されている。ここで、吸着される水の数量は、本発明に係るTAPSO-34の総重量に対して33.5重量ないし約34.9重量の範囲となった。70-75°Cの温度において水の量が僅かに減少するが、90°Cにおいても依然として当初の水分量の50超が吸着される。出発点である最大34.9の吸着容量は温度の上昇に従って減少するが、その理由は70°Cの温度でBET比表面積、すなわちチタノシリコアルミノホスフェートの活性吸着面が徐々に非晶質化するためである。しかしながら、本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートは、水の存在下において90°Cの温度でさえも依然として50超の表面が健在でそれが水を吸着し得る程に安定している表1。比較例比較例において適宜な量の本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34とチタンを含まないシリコアルミノホスフェートSAPO-34をそれぞれ使用した。本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34は、その吸着容量を本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートTAPSO-34の吸着容量とチタンが挿入された構造に関して比較するために選択した。本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34の比較例について、吸着容量が極めて大きく処理温度の影響を受けることが示されている表2。既に30°Cの温度で水蒸気に対する吸着力が低下する。70°Cの温度で処理された材料については、本発明に係らないTAPSO-34およびチタンを含まないSAPO-34の表面上にもはや殆ど水が吸着されない。90°Cで処理されたSAPO-34は構造が完全に非晶質化するためもはや全く水を吸着せず、他方本発明に係らないTAPSO-34の方は90°Cの処理の後でも辛うじて僅かの吸着力を有する表3参照。本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートの骨格構造内に四面体形に配位されたチタンを本発明に従った比率で有することによって、処理温度にもよるが一定の吸着容量が達成される。このことは、特徴的なIR-Ti振動帯域によって検知することができ、温度に対する高い構造安定性で示される。骨格構造内に過少なチタンしか存在しない場合、純粋なシリコアルミノホスフェートに比べて吸着力がより長く維持されるが、処理温度によって著しく減少する。比較例1:本発明に係らないTAPSO-34の製造:76.41重量部の非イオン化水と73.84重量部のハイドラーギライト水酸化アルミニウムSH10を混合した。得られた混合物に、110.04重量部のリン酸85と200.81重量部のTEAOH水酸化テトラエチルアンモニウム水中に35と38.9重量部のシリカゾルと0.81重量部のケイ素ドーピングされた二酸化チタンを添加し、その結果下記の成分を有する合成混合物が得られた:得られた合成ゲル混合物が以下の分子成分を有していた:Al2O3:P2O5:0.4SiO2:0.02TiO2:1TEAOH:35H2O上記の成分を有する合成ゲル混合物をステンレス製圧力釜内に移送した。その圧力釜を撹拌および180°Cまで加熱し、その温度を68時間維持した。冷却後に得られた製品を濾過し、非イオン化水によって洗浄してオーブン内において100°Cで乾燥させた。得られた製品のX線ディフラクトグラムにより、この製品はTAPSO-34であることが示された。原子分析によって0.05のTi、3.7のSi、17.9のAl、および17.2のPの組成が明らかにされ、それがTi0.001Si0.097Al0.491P0.411の化学量論に相当した。このようにして得られた0.01のTiを含んだ本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートは、最低0.2重量となる本発明に係るチタノシリコアルミノホスフェートのものと比べて低いチタン含有率を有する。製品のREM解析ラスター電子顕微鏡解析によれば、その結晶大は0.5μmないし2.5μmの範囲であった。得られた製品をその後550°Cで1時間焼成した。比較例3:本発明に係らないTAPSO-34の赤外線分光測定本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェート内の四面体形に配位されたチタン原子を判定するために、赤外線分光測定によって格子を検査した。四面体形のチタンの配位は、チタンの自由配位部位におけるCOの吸着の後に赤外線分光方法手段によって2192±5cm-1における特徴的なCO-Ti振動帯域に基づいて検出することができる。比較のために、チタンを含まないSAPO-34と、チタンを含まないSAPO-34と3.4重量のTiO2鋭錐とからなる混合物の試料を同様にCO吸着の後に赤外線分光測定によって検査した。本発明に係らないTAPSO-34とチタンを含まないSAPO-34が同じ構造を有するため、後者を比較物質として選択した。別の比較物質として、チタン原子がシリコアルミノホスフェートの骨格内に挿入された状態では存在しない、チタンを含まないSAPO-34とTiO2とからなる混合物を同様な方法によって検査した。検査工程:本発明に係らないTAPSO-34と、チタンを含まないSAPO-34と、チタンを含まないSAPO-34および3.4重量のTiO2からなる混合物の粉末試料を13mmの直径と10ないし20mgの重量を有する自立型のタブレットに約0ないし3メートルトンの圧力で圧縮成形した。吸着された一酸化炭素のFTIR測定を、MCT検出器を備えたテルモニコレット4700スペクトロメータを使用して記録した。この装置は、特別に設計され低温セルと結合された強力減圧システムを有する窓材料ZnSe。4cm-1の解像度で400ないし4000cm-1かつ128スキャンを有する伝送モードにおいて赤外線スペクトルを記録した。強力減圧最大1×10-5mbarかつ450°Cの温度で2時間試料を活性化した。続いて液化窒素を使用して-196°Cにセルを冷却した。その後、10mbarの圧力で一酸化炭素を吸着し、その後CO帯域が確認されなくなるまであるいは一定の状態が確立されるまでセルを再びに徐々に減圧した。一定の試料温度を保持するために各スペクトルの前に一定量のヘリウムをセル内に導入した。本発明に係るTAPSO-34と、本発明に係らないTAPSO-34と、チタンを含まないSAPO-34と、ならびにSAPO-34およびTiO2の混合物の赤外線スペクトルが図1に示されている。本発明に係らないチタノシリコアルミノホスフェートも赤外線スペクトル内で2192±5cm-1上に検出可能なCO帯域を有さないことが示された。極めて少量のチタンが骨格内に挿入されているため、四面体形に配位されたチタンが殆どまったく存在しない。骨格内に挿入された四面体形のチタンにおいて特徴的な赤外線帯域は2192±5cm-1に目視可能であるべきだが、SAPO-34およびTiO2と混合されたSAPO-34のいずれにおいても確認できない。"