"接地面となるトレッド部と、該トレッド部の両側部に連接して立ち上がるサイドウォール部と、前記サイドウォール部の前記トレッド部とは反対側の端部に設けられたビード部とを有し、導電性材料を含むカーカスが、前記トレッド部、前記サイドウォール部及び前記ビード部に渡って骨格として内蔵され、その端部が前記ビード部にて折り返されてなるタイヤにおいて、2つの導体が空隙を介して直線状に配置されたダイポールアンテナに対して、前記2つの導体の前記空隙を介して対向する領域にICチップが接続されてなるRF-IDメディアが、前記カーカスに対して、該カーカスが折り返されてなる折り返し部側に、前記2つの導体のうち一方の導体のみが前記折り返し部に対向するように設けられていることを特徴とするタイヤ。しかしながら、上述したように、RF-IDメディアをタイヤに内蔵させるためにその材料を選定する場合、タイヤに内蔵するためだけのRF-IDメディアを開発する必要が生じ、その開発のための手間やコストが発生するとともに、RF-IDメディアを構成する材料の幅が狭まってしまうという問題点がある。また、金属対応のRF-IDメディアをタイヤに内蔵させることも考えられるが、金属対応のRF-IDメディアは厚さが2mm以上となるため、タイヤに内蔵した場合、走行中にタイヤがバーストする原因となりかねない。本発明は、上述したような従来の技術が有する問題点に鑑みてなされたものであって、2つの導体が空隙を介して直線状に配置されたダイポールアンテナにICチップが接続されてなる一般的なRF-IDメディアを内蔵し、このRF-IDメディアに対する情報の書き込みや読み出しをその通信距離を短くすることなく行うことができるタイヤを提供することを目的とする。上記目的を達成するために本発明は、接地面となるトレッド部と、該トレッド部の両側部に連接して立ち上がるサイドウォール部と、前記サイドウォール部の前記トレッド部とは反対側の端部に設けられたビード部とを有し、導電性材料を含むカーカスが、前記トレッド部、前記サイドウォール部及び前記ビード部に渡って骨格として内蔵され、その端部が前記ビード部にて折り返されてなるタイヤにおいて、2つの導体が空隙を介して直線状に配置されたダイポールアンテナに対して、前記2つの導体の前記空隙を介して対向する領域にICチップが接続されてなるRF-IDメディアが、前記カーカスに対して、該カーカスが折り返されてなる折り返し部側に、前記2つの導体のうち一方の導体のみが前記折り返し部に対向するように設けられていることを特徴とする。上記のように構成された本発明においては、トレッド部、サイドウォール部及びビード部に渡ってタイヤの骨格として内蔵された導電性材料を含むカーカスに対してビード部にてカーカスが折り返された折り返し部側において、空隙を介して直線状に配置された2つの導体のうち一方の導体のみが折り返し部に対向していることにより、2つの導体のうち一方の導体のみがこの折り返し部によってカーカスと静電結合し、また、他方の導体がカーカスの折り返し部以外の部分と静電結合した場合でも、2つの導体のうち一方の導体のみが折り返し部に対向していることで、2つの導体の空隙を介して対向する領域に接続されたICチップとカーカスとの間に空間が生じ、その空間によって2つの導体がそれぞれ2つの異なる導体と静電結合したような状態となり、それにより、2つの導体からなるダイポールアンテナを介してICチップに対する情報の書き込みや読み出しが行われることになる。以上説明したように本発明においては、導電性材料を含むカーカスに対してビード部にてカーカスが折り返された折り返し部側において、2つの導体のうち一方の導体のみが折り返し部に対向していることにより、空隙を介して直線状に配置された2つの導体のうち一方の導体のみがこの折り返し部によってカーカスと静電結合し、また、他方の導体がカーカスの折り返し部以外の部分と静電結合した場合でも、2つの導体のうち一方の導体のみが折り返し部に対向していることで、2つの導体の空隙を介して対向する領域に接続されたICチップとカーカスとの間に空間が生じ、その空間によって2つの導体がそれぞれ2つの異なる導体と静電結合したような状態となり、それにより、2つの導体からなるダイポールアンテナを介してICチップに対する情報の書き込みや読み出しが行われることになるため、2つの導体が空隙を介して直線状に配置されたダイポールアンテナにICチップが接続されてなる一般的なRF-IDメディアを内蔵し、このRF-IDメディアに対する情報の書き込みや読み出しをその通信距離を短くすることなく行うことができる。以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。図1は、本発明のタイヤに内蔵されるRF-IDメディアの一例を示す図であり、aは内部構造を示す図、bは積層図である。本例におけるRF-IDメディアは図1に示すように、折り返しダイポールアンテナ112が形成されるとともに、折り返しダイポールアンテナ112に接続されてICチップ111が搭載された樹脂フィルム113が、2枚のゴムシート120a,120bに挟み込まれて構成されたICタグ100である。折り返しダイポールアンテナ112は、2つの帯状の導体112a,112bが空隙を介して直線状に配置され、また、これら2つの導体112a,112bと平行に帯状の導体112cが配置されてなるものであり、導体112a,112bの空隙を介して対向する領域を給電点としてICチップ111が接続されている。ICチップ111は、折り返しダイポールアンテナ112を介して非接触状態にて情報の書き込みや読み出しが可能なものである。樹脂フィルム113は、可撓性及び耐熱性を有していることが好ましい。2枚のゴムシート120a,120bは、上記のように折り返しダイポールアンテナ112が形成されるとともにICチップ111が搭載された樹脂フィルム113を表裏から挟み込んで互いに貼着されている。第1の実施の形態図2は、図1に示したICタグ100を内蔵した本発明のタイヤの第1の実施の形態を示す図であり、aは一部を分解した斜視図、bはICタグ100が内蔵された部分の断面図である。本形態は図2に示すように、接地面となるトレッド部10と、トレッド部10の両側部に連接して立ち上がるサイドウォール部20と、サイドウォール部20のトレッド部10とは反対側の端部に設けられたビード部30とから構成されており、ビード部30がホイール不図示と係合することで、タイヤ1がホイールに固定されることになる。また、タイヤ1には、導電性材料となる金属ワイヤーが内蔵されたカーカス40がタイヤ1の骨格となって補強部材として内蔵されており、このカーカス40の表裏にゴム材50が積層されて構成されている。カーカス40は、トレッド部10、サイドウォール部20及びビード部30に渡って内蔵され、その端部がビード部30にてタイヤ1の外側に折り返されることで折り返し部41を有している。本形態におけるタイヤ1のサイズを、225/80R15とした場合、折り返し部41の端部とビード部30の端部との距離xは45~60mm程度となっている。ICタグ100は、カーカス40の折り返し部41側に、その一部のみが折り返し部41の外側にて折り返し部41に対向するように内蔵されている。なお、一般的なタイヤには、上述した構成の他に、トレッド部10に内蔵されたベルトや、ビード部30に内蔵されたビードワイヤー等の導電性材料からなるものが内蔵されているが、それらはタイヤの一部に内蔵されているものであることにより、タイヤの骨格としてトレッド部10、サイドウォール部20及びビード部30に渡って内蔵されたカーカス40によって、ICタグ100に対する情報の書き込みや読み出しの影響がほとんど打ち消されてしまうため、ここでの説明は省略する。上記のように構成されたタイヤ1においては、ICタグ100が内蔵された領域にタイヤ1の外側からリーダ/ライタ不図示を翳すことにより、非接触状態にてICタグ100のICチップ111に対して情報が書き込まれたり読み出されたりすることになる。以下に、上述したICタグ100の内蔵位置とICタグ100に対する情報の書き込み/読み出し結果との関係について詳細に説明する。図3は、図2に示したタイヤ1におけるICタグ100の内蔵位置とICタグ100に対する情報の書き込み/読み出し結果との関係を説明するための図である。図2に示したようにタイヤ1にICタグ100を内蔵した場合にICタグ100の内蔵位置によるICタグ100に対する情報の書き込み/読み出し状態について実験を行った。まず、図3aに示すように、折り返しダイポールアンテナ112の空隙を介して直線状に配置された2つの導体112a,112bのうち、一方の導体112bのみがカーカス40の折り返し部41に対向するように、カーカス40の延長方向にダイポールアンテナ112が延びるような向きで内蔵したものにおいて、ICタグ100が内蔵された領域にタイヤ1の外側からリーダ/ライタを翳すと、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが可能となった。これは、2つの導体112a,112bのうち、折り返し部41に対向する導体112bにおいては、カーカス40の折り返し部41と静電結合し、折り返し部41に対向していない導体112aにおいては、カーカス40の折り返し部41とは対向しておらず、かつ、カーカス40の折り返し部41以外の領域と静電結合したとしても、折り返し部41があることによってICチップ111とカーカス40との間に空間が生じ、この空間によって導体112aが導体112bとは異なる導体と静電結合したような状態となり、それにより、カーカス40が導体112a,112bに接続されたアンテナとして機能することで、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが可能となったことと考えられる。この際、導体112bの給電点が折り返し部41の端部と重なっていれば、導体112bの給電点とビード部30の端部との距離についても、折り返し部41の端部とビード部30の端部との距離xと同様に45~60mm程度となっている。なお、カーカス40の折り返し部41と対向しない導体112aにおいては、カーカス40の折り返し部41以外の領域との間隔によっては、カーカス40と静電結合しない。なお、本実験においては、ICタグ100が内蔵された領域にタイヤ1の外側からリーダ/ライタを翳してICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しを行ったが、カーカス40が導体112a,112bに接続されたアンテナとして機能することで、カーカス40の端部から、ICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しを行う波長の1/2毎のポイントにリーダ/ライタを翳すことにより、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しを行うこともできる。また、図3bに示すように、折り返しダイポールアンテナ112の空隙を介して直線状に配置された2つの導体112a,112bのそれぞれがカーカス40の折り返し部41に対向するように内蔵したものにおいて、ICタグ100が内蔵された領域にタイヤ1の外側からリーダ/ライタを翳すと、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが不可能となった。これは、2つの導体112a,112bのそれぞれが、カーカス40の折り返し部41と静電結合し、かつ、カーカス40との間隔が互いに等しいことから、2つの導体112a,112bが1枚の導体と静電結合して電気的に短絡した状態となったことで、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが不可能となったことと考えられる。また、図3cに示すように、折り返しダイポールアンテナ112の空隙を介して直線状に配置された2つの導体112a,112bのそれぞれがカーカス40の折り返し部41に対向しないように内蔵したものにおいて、ICタグ100が内蔵された領域にタイヤ1の外側からリーダ/ライタを翳すと、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが不可能となった。これは、2つの導体112a,112bのそれぞれが、カーカス40の折り返し部41以外の領域と静電結合し、かつ、カーカス40との間隔が互いに等しいことから、2つの導体112a,112bが1枚の導体と静電結合して電気的に短絡した状態となったことで、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが不可能となったことと考えられる。上記のような実験結果を踏まえ、本形態においては、ダイポールアンテナ112を構成する2つの導体112a,112bのうち一方の導体112bのみがカーカス40の折り返し部41に対向するようにICタグ100をタイヤ1に内蔵することにより、折り返し部41を対向した導体112bのみがカーカス40と静電結合し、また、導体112aがカーカス40の折り返し部41以外の部分と静電結合した場合でも、2つの帯状導体112a,112bのうち帯状導体112bのみが折り返し部41に対向していることで、2つの帯状導体112a,112bの空隙を介して対向する領域に接続されたICチップ111とカーカス40との間に空間が生じ、その空間によって2つの導体112a,112bがそれぞれ2つの異なる導体と静電結合したような状態とになり、それにより、ICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが行われる。そして、2つの導体112a,112bが空隙を介して直線状に配置されたダイポールアンテナ112にICチップ111が接続されてなる一般的なICタグ100を内蔵し、このICタグ100に対する情報の書き込みや読み出しをその通信距離を短くすることなく行うことができるようになる。なお、図3aに示した例においては、ダイポールアンテナ112を構成する2つの導体112a,112bのうち一方の導体112bの全体がカーカス40の折り返し部41に対向しているが、導体112bの少なくとも一部がカーカス40の折り返し部41に対向していればよい。第2の実施の形態図4は、図1に示したICタグ100を内蔵した本発明のタイヤの第2の実施の形態を示す図であり、aは一部を分解した斜視図、bはICタグ100が内蔵された部分の断面図である。本形態は図4に示すように、第1の実施の形態にて示したものに対して、カーカス40の端部がビード部30にてタイヤ1の内側に折り返されて折り返し部141を有している点のみが異なるものである。そして、ICタグ100が、カーカス40の折り返し部141側に、その一部のみが折り返し部141の内側にて折り返し部141に対向するように内蔵されている。上記のように構成されたタイヤ101においても、第1の実施の形態にて示したものと同様に、折り返しダイポールアンテナ112の空隙を介して直線状に配置された2つの導体112a,112bのうち、一方の導体112bのみがカーカス40の折り返し部141に対向するように、カーカス40の延長方向にダイポールアンテナ112が延びるような向きで内蔵した場合に、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが可能となり、また、2つの導体112a,112bのそれぞれがカーカス40の折り返し部141に対向するように内蔵した場合や、2つの導体112a,112bのそれぞれがカーカス40の折り返し部141に対向しないように内蔵した場合は、ICタグ100のICチップ111に対する情報の書き込みや読み出しが不可能となった。図5は、本発明のタイヤに内蔵されるRF-IDメディアの他の例を示す図であり、aは内部構造を示す図、bは積層図である。本発明のタイヤに内蔵されるRF-IDメディアとしては、図1に示したような折り返しダイポールアンテナ112を有するものに限らず、図5に示すように、2つの帯状の導体112a,112bが空隙を介して直線状に配置されてなるダイポールアンテナ212が形成されるとともに、ダイポールアンテナ212に接続されてICチップ111が搭載された樹脂フィルム113が、2枚のゴムシート120a,120bに挟み込まれて構成されたICタグ200であってもよい。なお、上述した実施の形態においては、ICタグ100が、カーカス40の折り返し部41,141側に、その一部のみが折り返し部41,141に対向するように内蔵されているが、ICタグ100は、タイヤ1,101に内蔵されるのではなく、カーカス40の折り返し部41,141側に、その一部のみが折り返し部41,141に対向し、折り返し部41,141との間隔が折り返し部41,141と静電結合するような間隔でタイヤ1,101の表面にラベル等の形態で貼付されていてもよい。また、上述した実施の形態においては、タイヤ1に設けられるICタグとして、2つの帯状導体112a,112bが空隙を介して直線状に配置されてなる折り返しダイポールアンテナ112やダイポールアンテナ212を有するものを例に挙げて説明したが、ダイポールアンテナを構成する2つの導体は帯状であるものに限らない。"