内部に第1の流体が流通可能な第1の流路が形成されて、鉛直に延びる複数の支柱および水平に延びる複数の水平桁を互いに交差させて形成される略直方体状で、互いに間隔をあけて配置される二本の前記鉛直支柱および互いに間隔をあけて配置される二本の前記水平支柱により形成される長方形枠が鉛直面および水平面それぞれに複数形成されて、前記各長方形枠を密閉するように塞ぐ複数の主平板が配置された収容体と、前記第1の流体と温度が異なる第2の流体が前記収容体の外から前記収容体内を通って再び前記収容体の外に流れる第2の流路を形成し、一部が前記収容体の内部に配置された複数の配管からなる配管群と、を有する熱交換器に発生する振動を抑制する振動抑制装置において、前記主平板に互いに平行に配置されて、前記主平板よりも小さい相似の関係にある相似形平板と、前記相似形平板の少なくとも四隅を間接的に支持し、前記主平板に固定された支持部材と、前記支持部材および前記相似形平板を互いに連結する弾性部材と、を有することを特徴とする熱交換器の振動抑制装置。前記主平板は、前記振動抑制装置が取り付けられていないときに、前記第1の流体および前記第2の流体の流れに伴い発生し、前記主平板に垂直な方向の振幅の腹および節が前記主平板の面の所定の方向に沿って交互にできる振動モードを有し、前記支持部材は、前記主平板の縁から最も近い前記腹に相当する位置よりも前記縁に近い位置に取り付けられていること、を特徴とする請求項1に記載の熱交換器の振動抑制装置。前記相似形平板の材質の質量密度とヤング率との比率が、前記主平板の材質の質量密度およびヤング率の比率に近似することを特徴とする請求項1または請求項2に記載の熱交換器の振動抑制装置。弾性部材と主平板とのばね定数の比率が、前記相似形平板および前記主平板それぞれの材質の質量密度の比率、並びに前記相似形平板および前記主平板それぞれの材質のヤング率の比率に、近似するように構成されていること、を特徴とする請求項3に記載の熱交換器の振動抑制装置。前記主平板は鋼材により形成されて、前記相似形平板はアルミニウム合金材により形成されていること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載の熱交換器の振動抑制装置。前記主平板は鋼材により形成されて、前記相似形平板は黄銅を含む合金材により形成されていること、を特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか一項に記載の熱交換器の振動抑制装置。請求項1ないし請求項6のいずれかに記載の振動抑制装置を備えた熱交換器。上述のように、従来技術の多自由度動吸振器は、対象構造の有する複数の固有振動数について加振振動数に対する応答振幅を低減して、共振による振動問題を回避するのに有効な手段の一つである。しかしながら、この方式では着目する振動数範囲にある固有振動数の数だけ動吸振器が必要になる。このため、固有振動数の数が増えると設置しなくてはならない動吸振器の数が増えることになり、動吸振器全体が大型化するとともに装置の重量が増大する。一般的に、1自由度の動吸振器では、動吸振器の質点の質量が、制振対象構造物の質量に対して5以上要求される。例えば2自由度の場合、この要件による質量の増加は10程度なので微小と捕らえ無視できる得るものである。しかし、複雑な構造物において、例えば20次までの固有振動数を対象とする場合には、多重動吸振器の質量に対象構造本体と同量の質量の取付けが必要になる。実際の制振対象となる構造物には、ばねやその他の物体を取り付けるための構造物が付帯する。したがって、動吸振器の質量は、これらの分の質量増加が見込まれる。また、動吸振器の取付けスペースも、個々の1自由度の動吸振器の数だけ必要となり、容積上の制約が生じる。特に、1自由度の動吸振器は制振対象構造物から突起するため、損傷防止や安全確保の上から保護の対策も必要になる。さらに、この動吸振器を設計するためには、着目される振動数範囲にある対象構造の全ての固有振動数を、設計するときに予め全て把握しておくことが要求される。自由度が限られた単純な構造であれば固有振動数の数が少ないので問題はない。しかし、熱交換器のような実際の構造物は連続体であって、原理上無限個の固有振動数を有している。このため、着目する振動数の範囲を限定しても相当数の固有振動数を制振装置の設計段階において予め特定しておく必要がある。これらの固有振動数を漏れなく把握すること、すなわち、制振対象構造物に係る全ての固有振動数を求めることは、有限要素法等による構造解析プログラムを用いても、容易なことではない。本発明の実施形態は上記課題を解決するためのものであり、その目的は、熱交換器の振動をよりコンパクトな装置で抑制させるようにすることである。上記目的を達成するための本発明に係る熱交換器の振動抑制装置は、内部に第1の流体が流通可能な第1の流路が形成されて、鉛直に延びる複数の支柱および水平に延びる複数の水平桁を互いに交差させて形成される略直方体状で、互いに間隔をあけて配置される二本の前記鉛直支柱および互いに間隔をあけて配置される二本の前記水平支柱により形成される長方形枠が鉛直面および水平面それぞれに複数形成されて、前記各長方形枠を密閉するように塞ぐ複数の主平板が配置された収容体と、前記第1の流体と温度が異なる第2の流体が前記収容体の外から前記収容体内を通って再び前記収容体の外に流れる第2の流路を形成し、一部が前記収容体の内部に配置された複数の配管からなる配管群と、を有する熱交換器に発生する振動を抑制する振動抑制装置において、前記主平板に互いに平行に配置されて、前記主平板よりも小さい相似の関係にある相似形平板と、前記相似形平板の少なくとも四隅を間接的に支持し、前記主平板に固定された支持部材と、前記支持部材および前記相似形平板を互いに連結する弾性部材と、を有することを特徴とする。本発明の実施形態によれば、熱交換器の振動をよりコンパクトな装置で抑制することが可能になる。以下、本発明に係る熱交換器の振動抑制装置45の一実施形態について図1~図35を参照して説明する。先ず、本実施形態の振動抑制装置45の制振対象となる熱交換器この例では、廃熱回収ボイラの構成について、図1~図4を用いて説明する。図1は、本実施形態の振動抑制装置45の制振対象となる排熱回収ボイラ20の概略正面図である。図2は、図1のII部の拡大斜視図である。図3は、本実施形態の振動抑制装置45の正面図である。図4は、図3のIV-IV矢視側面図である。図1および図2に示すように、廃熱回収ボイラは、圧力容器収容体41と、配管群34と、基礎台37と、を有する。圧力容器41は、複数の格子長方形枠が形成される骨組み構造物42と、各格子をふさぐように配置される複数の主平板33と、を有する。骨組み構造物42は、全体で略直方体の形状をなし、基礎台37の上に設置される。複数の支柱31と、複数の水平桁32と、複数の基礎桁35と、複数の天井桁36と、を有する。各支柱31は、鉛直に延びる金属製の部材である。水平桁32は、第1の水平方向に延びる部材と、第1の水平方向に垂直な第2の水平方向に延びる部材を含む。各水平桁32は、金属製の部材で、支柱31に交差して格子を形成するように取り付けられる。天井桁36は、水平桁32と同様に、互いに垂直な2方向に水平に延びる金属性の部材で、骨組み構造物42の最上部に、互いに交差して格子を形成するように配置される。各天井桁36には、支柱31が互いに垂直に取り付けられる。基礎桁35は、骨組み構造の基礎を構成する桁で、基礎台37の上に固定されている。主平板33は、長方形であって、骨組み構造物42の各格子を覆うように、支柱31、水平桁32および天井桁36等に溶接され、骨組み構造物42の内部を密閉する。すなわち、骨組み構造物42を、複数の主平板33で密閉して、圧力容器41が構成される。この圧力容器41は、内部に第1の流路が形成される。詳細な図示は省略するが、図1における右方から左方に向かって第1の流体排気ガスが流れる。この流路を流れる排気ガスは、後述の第2の流体と熱交換される。配管群34は、複数の配管図示せずからなる。各配管内には、第2の流路が形成される。これらの配管の入口部および出口部は、圧力容器41の外に配置される。配管の一部で入口部および出口部以外の部位は圧力容器41の内部に配置される。これらの配管内第2の流路には、第2の流体蒸気等が流れる。配管群34を流れる蒸気は、第1の流路を流れる排気ガスと熱交換可能である。すなわち、第1の流路の上流側から通気される排気ガスが、配管群34の周りを通過する際に蒸気との熱交換が行われて、排気ガスの熱エネルギーが回収される。各主平板33には、振動抑制装置45が取り付けられる。図3および図4に示すように、振動抑制装置45は、各平板に取り付けられて、相似形平板33bと、円柱支持部材40と、片もちはり部材弾性部材39と、を有する。相似形平板33bは、主平板33と相似形の長方形で、長辺および短辺の比が、主平板33と同じになるように形成されている。相似形平板33bの形状等については、後述の制振の原理で説明する。円柱支持部材40は、主平板33の長方形面に垂直に立つように圧力容器41の外側に取り付けられる。片もちはり部材39は、円柱支持部材40の主平板33と反対側の端部に取り付けられて、相似形平板33bの長方形面の各頂点に接続される。各片もちはり部材39は、相似形平板33bの各頂点から面が広がる方向に放射状に張り出すように取り付けられている。円柱支持部材40の取付け位置の詳細等は、制振の原理説明の後に説明する。ここで、本実施形態の振動抑制装置45の原理について、図12~図32を用いて説明する。原理を説明するため、本実施形態の主平板33に対応する構造物を制振対象構造物13として、振動抑制装置45に対応する装置を同形動吸振器16および相似形動吸振器16aとして説明する。先ず、原理説明として、同形動吸振器16を用いて基本形について図12~図22を用いて説明する。同形動吸振器16は、制振対象構造物13とほぼ同じ形状になるように形成されており、本実施形態の振動抑制装置45よりも単純なモデルである。図12は、本実施形態の制振原理を説明するモデル図であって、第1板部材11と同じ寸法の第2板部材14を取り付けた例を示す。図13は、図12の第1板部材11に加振する点加振点を示すモデル図である。図14は、図12の第1板部材11の寸法等を示す正面図a、側面図bおよび下面図cである。図15は、図12の同形動吸振器16の振動系のモデル図である。図16は、図12の第1板部材11および第2板部材14の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは1次、bは2次、cは3次、dは4次のモードを示す。図17は、図12の第1板部材11および第2板部材14の1次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図18は、図12の第1板部材11および第2板部材14の2次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図19は、図12の第1板部材11および第2板部材14の3次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図20は、図12の第1板部材11および第2板部材14の4次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図21は、図12の同形動吸振器16の有無それぞれの、加振振動数比と応答振幅の関係を示すグラフである。図22は、図17~図20の振動モードの次数に対する固有振動数を示す表である。図12および図13に示すように、制振対象構造物13は、第1板部材11と四つの支持ばね12とを有する。第1板部材11は、1000mm×600mmで厚さが4.8mmの長方形の鋼材である図14。各支持ばね12は、第1板部材11の長方形の四つの頂点それぞれに接続されて、第1板部材11を支持している。これらの支持ばね12のばね定数は、長方形面に垂直な方向において580N/mmである。第1板部材11は四つの頂点において水平2方向の並進自由度を拘束する。したがって、制振対象構造物13は、第1板部材11の長方形面の面外運動のみを考慮するものとする。同形動吸振器16は、第2板部材14と、四つの制振用ばね15とを有する図12、図15。第2板部材14は、アルミニウム合金材で、形状は第1板部材11と同じである。すなわち、1000mm×600mmで厚さが4.8mmの長方形の板材である。制振用ばね15それぞれの一方図12における上方の端部は、第2板部材14の各頂点に接続され、反対側図12における下方の端部は第1板部材11の各頂点に接続される。制振用ばね15の長方形面に垂直な方向のばね定数は、200N/mmである。第2板部材14の四つの頂点は、水平2方向の並進自由度が拘束され、第1板部材11と同様に、面外運動のみを考慮する。同形動吸振器16を上述のように構成することで、同形動吸振器16は制振対象構造物13に対して動力学的に相似な構造物を形成させることができる。図13の制振対象構造物13の4次までの固有振動数、固有振動モードを有限要素方による構造解析プログラムを用いて求めると、図16a~図16dのような結果が得られる。一方、同形動吸振器16において、制振用ばね15の制振対象構造物13との接続点を拘束すると図15のようになる。これは幾何的に図13の制振対象構造物13と同じ構成、寸法、支持をなしている。図13の構造について同様に固有振動解析を行うと、固有振動数は図22の表に示す。同形動吸振器16がない場合の固有振動数は、1次~4次それぞれ、10.6Hz、26.5Hz、32.1Hz、44.1Hzである。これに対して、同形動吸振器16単体では、1次~4次それぞれ、10.5Hz、26.3Hz、32.0Hz、44.0Hzである。同形動吸振器16がある場合では、低次同相では、1次~4次それぞれ、10.5Hz、25.7Hz、30.7Hz、42.9Hzで、高次逆相では、1次~4次それぞれ、10.7Hz、26.9Hz、32.9Hz、44.9Hzである。同じ次数で固有振動数を比較すると、ほぼ同じ結果が得られる。また、図17~図20に示す1次~4次それぞれの固有振動モードは、図16a~図16dに示すものとほとんど同じになる。鋼材のヤング率、質量密度の値はそれぞれ206GPa、7.86×103Kg/m3であるのに対して、アルミニウム合金材のヤング率、質量密度の値はそれぞれ72GPa、2.7×103Kg/m3である。以下に、鋼材とアルミニウム合金材で材料定数の比率を比較する。ヤング率では206/7=2.86となる。質量密度は7.86×103/2.7×103=2.91である。これらは、ほぼ等しいものとして考えることができる。また、制振用ばね15と支持ばね12の各ばね定数の比は、580/200=2.9に設定されている。これによって、同形動吸振器16の剛性、質量は、制振対象構造物13に対する比率をほぼ2.9に設定することができる。このため、同形動吸振器16単体の固有振動特性は、制振対象構造物13と同じ特性を有している。つまり、同形動吸振器16は制振対象構造物13に、動力学的に相似な構造物となっている。ある構造物にその構造物と同一の固有振動特性を有する別の構造物を接続すると、各固有振動モードに対して、元の構造物と後から設置した構造物との変位方向が互いに逆方向となる二つのモードが現れる。二つのモードに対応する固有振動数は元の固有振動数を挟んで上下にあって、低次の固有振動数に対応する低次固有振動モードでは二つの構造は同方向の変位を生じ、高次の固有振動数に対応する高次固有振動モードでは二つの構造は逆方向の変位を生じる。調和加振力が作用した場合、二つの固有振動数に挟まれた領域では、二つのモードの周波数応答は元の構造で互いに逆方向となるので打ち消しあって合成された応答は小さくなる。これが動吸振器本実施形態の振動抑制装置45の原理である。制振対象構造物13に対して動力学的に相似な構造物である動吸振器は、制振対象構造物13とほぼ同一の固有振動特性を有するため、各モードの周波数応答を低減する効果を有する。図21は加振点Pに調和加振力FcosΩtが作用した場合の周波数応答解析の結果を示す。横軸は加振角振動数Ωを対象構造の1次角固有振動数ω1で割った加振振動数比λであり、縦軸は点Pにおける応答振幅xPを静的変位xstで除した応答倍率xP/xstである。破線で示す動吸振器が設置されていない場合の応答に対して、実線で示す同形動吸振器16が設置された場合の応答を比較すると、同形動吸振器16を設置することによって、すべての共振点における応答振幅がいずれも低減されており、同形動吸振器16は防振に有効であることがわかる。従来の動吸振器は、設計するときに制振対象構造物の固有振動数を正確に把握しておくことが必要である。これに対して、上記の相似形動吸振器16aは、制振対象構造物と同一の構造で、材質を鋼材からアルミニウム合金材に変更し、制振用ばね15のばね定数を支持ばね12の1/2.9に設定するだけ容易に設計することができる。また、同形動吸振器16振動抑制装置45の設置も単純に制振対象構造物13と平行してわずかにずらして配置するだけなのでスペースもそれほど広がらず、省スペースである。多重動吸振器は複数個の動吸振器を取り付けなくてはならないのに対して、本実施形態では相似形動吸振器16aを一つ取り付けるだけなので、設置作業も容易である。質量は、第1板部材11および第2板部材14のみで考慮すると、第2板部材14による増加分は、第1板部材11の約30程度となる。従来の多重動吸振器で4次モードまでを制振する場合は、1つの動吸振器の質量を対象構造の5とすると20の質量になるが、制振範囲が6モード以上まで拡大されると30を超えてしまう。これに対して、上記の同形動吸振器16は固有振動数が制振対象構造物13にほぼ一致しているので、単独でより高次の固有振動モードにまで、制振効果がある。つまり、6次以上の固有振動モードを制振対象とする場合には質量の面でも有利である。続いて、上記の同形動吸振器16の原理を用いて、本実施形態の振動抑制装置45等の構成をモデル化した相似形動吸振器16aについて、図23~図32を用いて説明する。ここで、図23~図32について、簡単に説明する。図23は、本実施形態の制振原理を説明するモデル図であって、第1板部材11と相似形状の第3板部材14aを取り付けた例を示す。図24は、相似形動吸振器16aの振動系のモデル図である。図25は、図12の第3板部材14aの寸法等を示す正面図a、側面図bおよび下面図cである。図26は、図23の相似形動吸振器16aの振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは1次、bは2次、cは3次、dは4次のモードを示す。図27は、図23の第1板部材11および第3板部材14aの1次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図28は、図23の第1板部材11および第3板部材14aの2次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図29は、図23の第1板部材11および第3板部材14aの3次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図30は、図23の第1板部材11および第3板部材14aの4次の振動モードを模式的に示す斜視図であって、aは低次モード、bは高次モードを示す。図31は、図12の相似形動吸振器16aの有無それぞれの、加振振動数比と応答振幅の関係を示すグラフである。図32は、図27~図30の振動モードの次数に対する固有振動数を示す表である。以下、上図図23~図32を参照して説明する。この例の相似形動吸振器16aは、第3板部材14aと、四つの制振用ばね15と、を有する図23、図24。第3板部材14aは、アルミニウム合金材の長方形状の平板で、制振対象構造物13の第1板部材11図14に対して倍率0.6の相似形をなしている図25。一般に長方形平板の固有振動数は、下記の式X0で表されるT0に比例する。上式において、aおよびbは、それぞれ長方形の長辺および短辺の長さで、hは板面の厚さである。Eおよびρは、それぞれ材料のヤング率および質量密度である。また、mおよびnは、長辺方向および短辺方向のそれぞれのモードの腹の次数である。制振対象構造物13の第1板部材11と同一の固有振動特性を有する板部材を得るには、長辺と短辺の長さの比率は同一、すなわち、相似形とする必要がある。第3板部材14aの辺長が、第1板部材11の0.6倍に設定されたので、固有振動数を同一とするためには式X0によれば、板厚は0.62=0.36倍とすればよい。すなわち、第3板部材14aの板厚は、4.8×0.36=1.7mmとする。このとき、第3板部材14aと第1板部材11との質量比は、0.63×0.29=0.06となるので、制振用ばね15のばね定数は、580×0.06=36N/mmとする。図24の構造について固有振動解析を行うと、固有振動数は図32の表のようになる。相似形動吸振器16aがない場合の固有振動数は、図22の表の場合と同じである。相似形動吸振器16a単体では、1次~4次それぞれ、10.7Hz、24.8Hz、31.7Hz、40.5Hzである。相似形動吸振器16aがある場合では、低次同相では、1次~4次それぞれ、9.5Hz、24.2Hz、29.9Hz、40.5Hzで、高次逆相では、1次~4次それぞれ、11.2Hz、27.0Hz、33.9Hz、44.2Hzである。同じ次数で固有振動数を比較すると、ほぼ同じ結果が得られる。また、図27~図30に示す1次~4次それぞれの固有振動モードは、図26a~図26dに示すものとほとんど同じになる。すなわち、相似形動吸振器16aは、制振対象構造物13に対して動力学的に相似な構造物を形成している。図31は加振点Pに調和加振力FcosΩtが作用した場合の周波数応答解析の結果を示す。横軸は加振角振動数Ωを制振対象構造物13の1次角固有振動数ω1で割った加振振動数比λであり、縦軸は加振点Pにおける応答振幅xPを静的変位xstで除した応答倍率xP/xstである。相似形動吸振器16aが設置されていない場合の応答破線に対して、相似形動吸振器16aが設置された場合の応答実線を比較すると、相似形動吸振器16aを設置することによってすべての共振点における応答振幅がいずれも顕著に低減されていることがわかる。第1板部材11の形状を動力学的に相似に縮小することにより、質量の増加を第1板部材11の60まで軽減することができる。このため、第2板部材14等からなる動吸振器に比べて、設置スペースを小さくすることができ、且つ動吸振器を取り付ける作業も容易になる。以上の制振原理に基づいて、本実施形態の排熱回収ボイラ20の振動抑制装置45の作用について説明する。ここでは、上述の排熱回収ボイラ20の構成を説明したときに用いた図1~図4の他に図5~図11を参照して説明する。ここで、図5は、図2の主平板33の1次の振動モードを模式的に示す斜視図である。図6は、図2の主平板33の2次の振動モードを模式的に示す斜視図である。図7は、図2の主平板33の3次の振動モードを模式的に示す斜視図である。図8は、図2の主平板33の4次の振動モードを模式的に示す斜視図である。図9は、図4の主平板33の変形の状態を示す側面図である。図10は、図4の円柱支持部材40の取付け位置等の寸法を示す側面図である。図11は、図3の振動抑制装置45の制振原理の一例を示す振動モデル図である。本実施形態の振動抑制装置45は、上述の相似形動吸振器16a図23~図32と同じ原理に基づいて、主平板33の振動を抑制するものである。第1の流路および第2の流路それぞれに排気ガスおよび蒸気が流れて、排気ガスおよび蒸気が互いに熱交換すると、圧力容器41の内部の圧力変動脈動によって主平板33の面に対して垂直方向に振動が発生する。この振動は、圧力容器41の外部に対して騒音源となる。排気ガス等による圧力変動は、広帯域の周波数成分を有しているので、主平板33はランダム加振を受けることになる。このため、主平板33の振動、又は当該振動が発生することによって生じる騒音の周波数特性は、主平板33の固有振動数が卓越する。騒音等の問題になるのは板面振動の低次モードである。これは、低次モードのモード減衰率が他のモードに比べて小さいためである。すなわち、高次モードは減衰率が大きいので振動が大きくなりにくいため、低次振動の影響が想定的に現れやすい。図5~図8に主平板33を制振対象とする低次1次~4次までの板面振動モードを示す。主平板33は鋼板であるので、ここでは相似形平板33bは主平板33と同じ厚さのアルミニウム合金材である。相似形平板33bの縦横の寸法比は主平板33と同じであるが、外形寸法は主平板33に対して所定量だけ小さい。主平板33に対して動力学的相似構造物を設計する場合、図9のように主平板33と同じ形状の平板同形平板33aを用いることが最も容易な方法である。この場合、主平板33と同形平板33aは、それぞれの各頂点でばね部材を介して接続させる必要がある。しかしながら、図2に示すように主平板33の縁の全域が、支柱31や水平桁32に溶接されていると、縁における振動モードの変位は、板面長方形面の中央に比べて小さい。図9には破線で図5の1次モードの変位を示しているが、支柱31との接続部は節になっていてほとんど変形していないことがわかる。この位置で主平板33と同形平板33aとを接続すると、両者の固有振動数はすべての次数でほぼ一致する。しかし、固有振動モードはいずれも二つの構造物が独立したものとなってしまうので、同形平板33aは動吸振器として作用しない。このため、同形平板33aを用いる方法は、主平板33の制振に対して効果が低い。そこで、本実施形態では、相似形平板33bが動力学的相似構造物として機能するように、相似形平板33bおよび片もちはり部材39の構造を決定している。以下に、相似形平板33bおよび片もちはり部材39の構成の決定について説明する。図10に示すように相似形平板33bの寸法Bを、主平板33の寸法Cから両側から図中のAで示す量寸法Aだけ縮めた大きさとする。すなわち、B=C-2Aが成り立つ。今、仮想的に荷重Fを主平板33の中央に主平板33に垂直な方向に作用させて、相似形平板33bの頂点の位置における主平板33の変位をδとする。KA=F/4δ...Yここで、上記の式Yとおけば、主平板33は、図11に示すように、四つの頂点をばね定数KAのばね部材で支持された一辺の長さがBの長方形の平板と等価な平板等価平板とみなすことができる。相似形平板33bは、当該等価平板と同じ寸法で、アルミニウム合金材で形成される。また、この相似形平板33bは、四つの各頂点において、ばね定数Kbのばね片もちはり部材39で接続される。ばね定数Kbは、ばね定数KAに、鋼材のヤング率およびアルミニウム合金材のヤング率の比率α上述からα=2.9を乗じたものである。すなわち、Kb=αKAが成り立つ。片もちはり部材39のばね定数は、Kbになるように設計する。ただし、寸法Aは主平板33の外周縁から制振対象モードの最も近い腹までの距離より小さくすることが必要になる。振動抑制装置45を上述の相似形動吸振器16aとなるように構成することで、振動抑制装置45は制振対象構造物13である主平板33に対して動力学的に相似な構造物を形成させることができる。これによって円柱支持部材40の主平板33との接続位置を固定して、振動抑制装置45単独の固有振動特性を主平板33の固有振動数とほぼ等しくすることができる。主平板33に対して動力学的に相似な構造物である振動抑制装置45は、主平板33とほぼ同一の固有振動特性を有する。このため、上述の原理により、低次および高次モードそれぞれの周波数応答を低減する効果を有する。従来の振動抑制装置動吸振器は、設計するときに主平板33の固有振動数を正確に把握しておくことが必要である。これに対して、本実施形態の振動抑制装置45は、上述のように比較的容易に設計することができる。また、振動抑制装置45の設置も主平板33に互いに間隔をあけて平行に配置するだけなので設置スペースが大きくならない。以上の説明からわかるように本実施形態によれば、排熱回収ボイラ20の圧力脈動による振動を効率よく抑制することができる。本実施形態の相似形平板33bには、シート状の吸音材を取り付けることができる。この吸音材は、相似形平板33bの長方形面のうち、主平板33に対向する側に取り付けられている。これにより、振動抑制装置45の外形寸法を増大させることなく、騒音の低減効果を向上させることができる。上記実施形態の説明は、本発明を説明するための例示であって、特許請求の範囲に記載の発明を限定するものではない。また、本発明の各部構成は上記実施形態に限らず、特許請求の範囲に記載の技術的範囲内で種々の変形が可能である。例えば、第2板部材14相似形平板33bをアルミニウム合金材で形成されているがこれに限らない。例えば、黄銅で形成してもよい。黄銅は、アルミニウム合金材のように、ヤング率および質量密度の比率が、鋼材に近似する材料ではない。黄銅のヤング率および質量密度の値は、それぞれ103GPa、8.65×103Kg/m3である。鋼材に対する黄銅材のヤング率の比は、0.5であるのに対して、質量密度の比は1.1であり、互いに異なるが、式X0のT0に相当するT1が同一の値を維持できれば、上記実施形態と同等の制振効果が得られる。この場合、第2板部材14の平面形状を0.6の比率の相似形状であるので、式X1は、以下のようになる。すなわち、第2板部材14の厚さを第1板部材11の0.24倍にすればよい。また、上記実施形態おいて、制振対象構造13の第1板部材11の境界条件が周辺単純支持にすることも可能である。図33は、図1の実施形態の変形例で、第1板部材11等を模式的に示した正面図である。この図では、第1板部材11の周辺部を示しているが、第1板部材11の周辺はピン17で回転自由に垂直方向の自由度が拘束されている。境界条件が周辺単純支持であると、上記実施形態のように、第1板部材11に同一な寸法の第2板部材14を棒材18等で第1板部材11に接続すると、制振対象構造物13と同形動吸振器16は、独立した構造物を形成する。このため、同形動吸振器16は制振効果を有しないことになる。この場合には、第1板部材11に相似な第3板部材14aを第1板部材11にピン17等の剛体要素を介して接続する。図34は、図1の実施形態の変形例で、第1板部材11等を模式的に示した正面図である。剛体に接続したことにより固有振動モードの相似性が崩れるような場合には、図34に示すように、制振用ばね15を介して第3板部材14aを第1板部材11に接続すればよい。このとき、制振用ばね15のばね定数は、第1板部材11と第3板部材14aの長さの差Lの等価剛性を制振対象構造物13と相似形動吸振器16aの質量比で補正した値を用いる。同様に自由支持について境界条件の回避方法を示す。図35は、図1の実施形態の変形例で、第1板部材11等を模式的に示した正面図である。この図のように第1板部材11の周辺が自由支持の場合も、第1板部材11と同じ寸法の第2板部材14を、第1板部材11に接続すると、制振対象構造物13と同形動吸振器16は互いに独立した構造物を形成する。このため、同形動吸振器16は制振効果を有しないことになる。この場合は、図34のように制振用ばね15を介して第2板部材14を第1板部材11に接続する。制振用ばね15のばね定数は第1板部材11と第2板部材14の長さの差Lの等価剛性を制振対象構造物13と同形動吸振器16の質量比で補正した値を用いる。