上方に位置する蒸気タービンに接続して前記蒸気タービンが排気する蒸気を下方へ導く容器と、前記蒸気タービンの下方に位置する給水加熱器を覆って前記蒸気の流れから隔離するとともに前記容器内面との隙間に前記蒸気の流路を形成する隔壁と、前記容器内にあり前記隔壁よりも下方に位置して前記隙間を通過した蒸気を凝縮する伝熱管と、を備えることを特徴とする復水器。前記蒸気タービンの出口縁および前記隔壁に連接する整流板部を備えることを特徴とする請求項1に記載の復水器。前記隔壁は、前記容器を貫いて前記容器の外部空間に開放し前記給水加熱器が通過するトンネル状の空間を仕切ることを特徴とする請求項1または2に記載の復水器。前記隔壁は、前記蒸気流れの下流に向かうほど前記容器内面から遠ざかり前記流路の断面積を増加することを特徴とする請求項1から3のいずれか1項に記載の復水器。前記隔壁は、略水平に延びる略平坦な下端部を有することを特徴とする請求項4に記載の復水器。前記隔壁は、下方へ延びる翼形状であることを特徴とする請求項4に記載の復水器。前記隔壁に相対して前記隔壁の内面にあり前記隙間を流れる蒸気を整流する整流板を備えることを特徴とする請求項1から6のいずれか1項に記載の復水器。前記整流板は、前記蒸気流れの方向へ延びる翼形状であることを特徴とする請求項7に記載の復水器。近年、蒸気タービンプラント、特に原子力発電プラントは、蒸気タービンを大型化してタービン性能の高効率化を求める傾向にある。復水器は、蒸気タービンの大型化、タービン性能の高効率化に応じるため、給水加熱器の保持および容器の強度保証を行うトラスや給水加熱器等を密に収容する必要性を生じている。一方、容器内に給水加熱器やトラスが密集化することは、容器内の蒸気の流れを阻害して復水器の凝縮性能に著しい悪影響を与える。ところで、復水器に接続する蒸気タービンが、車室の中央に位置する蒸気の入口を有し、タービン軸に沿って二方向へ蒸気を流す複流排気式の蒸気タービンである場合、蒸気の出口は車室の両端部に位置することになる。この場合、タービンが排出する蒸気は、高流スワール流れや、転向にともなう偏流を引き起こし、容器の内面近傍で極めて流速が早く、容器の中央側で極端に流速が遅い偏りのある流速分布を呈する。これら、給水加熱器やトラスの密集化および偏りのある流速分布によって、復水器は、圧力損失偏りのある速度分布による剪断流圧力損失の増大、給水加熱器やトラス等の障害物による流体抵抗の増大、容器内の拡開流路不適合による静圧の回復率低下などを招いてしまうため、従来の復水器よりもさらに広範囲に蒸気の流れを円滑化する必要性がある。そこで、本発明は、圧力損失を抑えて伝熱管へ蒸気を円滑に導くことが可能な復水器を提供することを目的とする。前記の課題を解決するため本発明の実施形態に係る復水器は、上方に位置する蒸気タービンに接続して前記蒸気タービンが排気する蒸気を下方へ導く容器と、前記蒸気タービンの下方に位置する給水加熱器を覆って前記蒸気の流れから隔離するとともに前記容器内面との隙間に前記蒸気の流路を形成する隔壁と、前記容器内にあり前記隔壁よりも下方に位置して前記隙間を通過した蒸気を凝縮する伝熱管と、を備えることを特徴とする。本発明によれば、圧力損失を抑えて伝熱管へ蒸気を円滑に導くことが可能な復水器を提供できる。本発明に係る復水器の実施形態について図面を参照して説明する。[第1の実施形態]本発明に係る復水器の第1実施形態について、図1から図3を参照して説明する。図1は、本発明の第1実施形態に係る復水器を示す断面図である。図1に示すように、本実施形態に係る復水器1は、上方に位置する蒸気タービン31に接続して蒸気タービン31が排気する蒸気を下方へ導く容器3と、蒸気タービン31の出口縁32aに連接する整流板部5と、蒸気タービン31の下方に位置する給水加熱器41を覆って蒸気の流れから隔離するとともに整流板部5に連接して容器3の内面3aとの隙間6に蒸気の流路7を形成する隔壁8と、容器3内にあり隔壁8よりも下方に位置して隙間6を通過した蒸気を凝縮する伝熱管11と、を備える。先ず、蒸気タービン31は、例えば蒸気タービン発電プラント図示省略の低圧タービンであり、膨張仕事を終えた蒸気を出口32から復水器1内へ排気する。蒸気タービン31は、タービン軸33、タービンノズル図示省略、タービン動翼図示省略等を収容するタービンケーシング35を備える。タービンケーシング35内のタービン排気室36は、容器3に接続して蒸気を復水器1へ送る。出口32は、図1の左右方向へ延びるタービン軸33の端部近傍にあり、復水器1の容器3の内面3aに近接する。蒸気タービン31の出口縁32aは、案内板37を備え、排出する蒸気の流れを滑らかに容器3の内面3aへ向ける。案内板37は整流板部5に連接する。蒸気タービン31の排気は、タービン軸33の回転軸線方向へ流れて膨張仕事を終えた後、タービン排気室36でほぼ直角に曲がり復水器1へと流れ込む転向流になる。次いで、給水加熱器41は、例えば蒸気タービン発電プラントの低圧給水加熱器であり、原子炉やボイラに供給する給水を加熱して蒸気タービン発電プラントの熱効率を向上する。給水加熱器41は、蒸気タービン31の下方に複数、例えば4つある。具体的には、給水加熱器41は、復水器1の上下方向にみて蒸気タービン31に近く、上段側に位置する一対の上段側給水加熱器41aと、蒸気タービン31に遠く、下段側に位置する一対の下段側給水加熱器41bと、を備える。給水加熱器41は、プラント内の空間を有効利用するために、復水器1の容器3を横切るように貫き延びる長尺な円筒形状の胴体42を備える図1中は、紙面を表裏に貫く方向へ延びる。。復水器1は、原子力発電プラントや火力発電プラントなどの蒸気タービン発電プラント図示省略に適用される。復水器1は、蒸気タービン31が排出する蒸気を凝縮して復水を回収し、蒸気タービン発電プラントの熱効率を向上する。容器3は、蒸気タービン31に接続する接続胴体15と、接続胴体15の下方に接続する主胴体16と、を備える。接続胴体15は、給水加熱器41が容器3を貫く部分でもある。接続胴体15は、給水加熱器41が容器3の内外へ貫く一対の側面板図示省略を備える。また、接続胴体15は、側面板によって隔壁8を容器3内に支える。主胴体16は、給水加熱器41と同方向へ延びるすなわち、図1中は、紙面を表裏に貫く方向へ延びる複数の管束17を収容する。それぞれの管束17は、数多くの伝熱管11を密集して束ねられている。整流板部5は、蒸気タービン31の出口縁32aおよび隔壁8の両方に連接し、蒸気タービン31が排気する蒸気を隔壁8へ滑らかに案内する。隔壁8は、相対する接続胴体15の側面板間に架かり、給水加熱器41を容器3内の空間から分かつとともに蒸気タービン31が排出する蒸気が給水加熱器41の周囲に流れ込むことのないように遮る壁である。また、隔壁8は、容器3の内面3aと協働して蒸気タービン31が排出する蒸気の流路7を隙間6に形成する。また、隔壁8は、接続胴体15の側面板に溶接などの接合方法によって固定される。隔壁8は、容器3内より詳しくは接続胴体15内から蒸気タービン31側へ張り出すように整流板部5に連接する。さらに、隔壁8は、給水加熱器41の全てを囲む管状の構造物である。隔壁8の断面形状は、整流板部5に連接する頂部から下方へ向かうほど、換言すれば蒸気流れの下流に向かうほど徐々に幅を狭め、容器3の内面3aから遠ざかり流路7の断面積を増加する。隔壁8は、略水平に延びる略平坦な下端部8aを有する。隔壁8の内側、すなわち、給水加熱器41が延びる空間は、容器3の外部空間から遮断されていても良く、容器3の外部空間に繋がっていても良い。すなわち、隔壁8と接続胴体15の側面板とが連接する部分において、隔壁8の内側を接続胴体15の側面板で閉じても良いし、隔壁8の内側に接続する開口を側面板に開き隔壁8の内側を開放しても良い。隔壁8の内側に接続する開口を側面板に開く場合、隔壁8は、容器3を貫いて容器3の外部空間に開放し、給水加熱器41が通過するトンネル状の空間を仕切ることになる。多数の伝熱管11は管束17となり、管束17は、復水器1の上下方向にみて隔壁8に近く、上段側に位置する一対の上段側管束17aと、隔壁8に遠く、下段側に位置する一対の下段側管束17bと、を備える。管束17は、隔壁8の下端よりも下方に有り、流路7よりも下方に有る。また、管束17は、流路7から流れ出る蒸気の流れに晒されやすいように、上段側管束17aおよび下段側管束17bのそれぞれを一つずつ主胴体16の内面16a図1中は、左右の壁面の近くに配置する。各伝熱管11は、管内に海水等の冷却水を流通し、管外を蒸気流に晒すことによって、冷却水と蒸気との熱交換を行い、蒸気を凝縮して復水を生成する。図2は、本発明の第1実施形態に係る復水器の他の例を示す断面図である。なお、図2に示す復水器1Aにおいて図1に示す復水器1と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図2に示すように、本実施形態に係る復水器1Aは、蒸気タービン31の下方に位置する給水加熱器41を覆って蒸気の流れから隔離するとともに整流板部5に連接して容器3の内面3aとの隙間6に蒸気の流路7を仕切る隔壁8Aを備える。隔壁8Aは、相対する接続胴体15の側面板間に架かり、給水加熱器41を容器3内の空間から分かつとともに蒸気タービン31が排出する蒸気が給水加熱器41の周囲に流れ込むことのないように遮る壁である。また、隔壁8Aは、容器3の内面3aと協働して蒸気タービン31が排出する蒸気の流路7を隙間6に形成する。また、隔壁8Aは、接続胴体15の側面板に溶接などの接合方法によって固定される。隔壁8Aは、容器3内より詳しくは接続胴体15内から蒸気タービン31側へ張り出すように整流板部5に連接する。さらに、隔壁8Aは、給水加熱器41の全てを囲む管状の構造物である。隔壁8Aの断面形状は、整流板部5に連接する頂部から下方へ向かうほど、換言すれば蒸気流れの下流に向かうほど徐々に幅を狭め、容器3の内面3aから遠ざかり流路7の断面積を増加する。隔壁8Aは、下方へ延びる翼形状である。隔壁8Aの内側、すなわち、給水加熱器41が延びる空間は、容器3の外部空間から遮断されていても良く、容器3の外部空間に繋がっていても良い。すなわち、隔壁8Aと接続胴体15の側面板とが連接する部分において、隔壁8Aの内側を接続胴体15の側面板で閉じても良いし、隔壁8Aの内側に接続する開口を側面板に開き隔壁8Aの内側を開放しても良い。隔壁8Aの内側に接続する開口を側面板に開く場合、隔壁8Aは、容器3を貫いて容器3の外部空間に開放し、給水加熱器41が通過するトンネル状の空間を仕切ることになる。図3は、本発明の第1実施形態に係る復水器の他の例を示す断面図である。なお、図3に示す復水器1Bにおいて図1に示す復水器1と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図3に示すように、本実施形態に係る復水器1Bは、隔壁8に相対して隔壁8の内面3aにあり隙間6を流れる蒸気を整流する整流板21を備える。整流板21は、蒸気流れの方向へ延びる翼形状である。整流板21は、容器3の内面3aおよび隔壁8、8Aが協働して形成する蒸気の流路7を流れる蒸気を容器3の中央方向へ向け、より一様に管束17へ案内する。復水器1、1A、1Bは、蒸気タービン31の出口32、次いで整流板部5から流れ込む蒸気の転向流を、整流板部5に連接する隔壁8、8Aによってその転向流に逆らうことなく流路7へ滑らかに導く。この後、復水器1、1A、1Bは、次第に拡開する流路7によって蒸気の流速を減速し、かつ流速分布をほぼ一様にして接続胴体15の下方、次いで主胴体16へと案内する。特に、復水器1Bは、隙間6を通過する蒸気の流線を容器3の中央方向へ向けつつ主胴体16へと案内する図1から図3中に、蒸気流を矢印で示す。このようにして、復水器1、1A、1Bは主胴体16内の管束17へ蒸気を案内し、伝熱管11内の冷却水と蒸気とを熱交換して復水を生成する。この蒸気の行程において、復水器1、1A、1Bは、給水加熱器41を蒸気の流れに晒すことがなく、従来の復水器のように給水加熱器41の周囲に発生する渦等による損失を生じない。すなわち、本実施形態に係る復水器1、1A、1Bは、膨張仕事を終えて蒸気タービン31の出口32から流れ込む蒸気を伝熱管11へ円滑に導き、効率的に凝縮して復水を得ることが可能である。また、本実施形態に係る復水器1、1A、1Bは、隔壁8、8Aの内側に給水加熱器41を貫通するため、容器3の内側に給水加熱器41を支える支持構造物例えばトラスやラーメンを必要とせず、給水加熱器41に起因する圧力損失のみならず支持構造物に起因する圧力損失についてもその発生を抑制し、凝縮性能をさらに発揮することができる。さらに、本実施形態に係る復水器1、1A、1Bは、容器3内に隔壁8、8Aが横断するため、装置全体の剛性および強度が向上し、容器3の内側に作用する負圧の影響を軽減することが可能であり、容器3の強度保証の観点からも支持構造物例えばトラスやラーメンを削減することが可能になり、支持構造物に起因する圧力損失を抑制することができる。ところで、従来の復水器を貫通する給水加熱器は、容器内の蒸気の流れに胴体を晒すので、胴体内を流通する給水に起因する高い内圧および胴体外を流れる蒸気に起因する真空によって、胴体に大きな内外圧力差が生じ、強度を保証するために相応の肉厚を要する。一方、本実施形態に係る復水器1、1A、1Bは、給水加熱器41を隔壁8、8Aで覆い容器3内の蒸気の流れから隔離することによって、給水加熱器41の周囲すなわち、隔壁8、8Aの内側の圧力低下を抑制し、給水加熱器41内外の圧力差を低減することが可能であり、ひいては給水加熱器41外殻の薄肉化に寄与できる。また、本実施形態に係る復水器1、1A、1Bは、隔壁8、8Aの内側と容器3の外部空間とをトンネル状に繋ぐことによって、給水加熱器41に対するアクセス性を向上し、蒸気タービン発電プラントの運転最中においても給水加熱器41の保守、点検の実施を可能にできる。さらに、本実施形態に係る復水器1Bは、整流板21によって蒸気の流線を容器3の中央へ向け、より一様に管束17へ案内することによって蒸気の凝縮を促進することができる。[第2の実施形態]本発明に係る復水器の第2実施形態について、図4を参照して説明する。図4は、本発明の第2実施形態に係る復水器を示す断面図である。本実施形態に係る復水器1Cにおいて第1実施形態の復水器1と同じ構成には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。図4に示すように、本実施形態に係る復水器1Cは、上方に位置する蒸気タービン31に接続して蒸気タービン31が排気する蒸気を下方へ導く容器3Cと、蒸気タービン31の下方に位置する給水加熱器41を覆って蒸気の流れから隔離するとともに容器3Cの内面3aとの隙間6に蒸気の流路7を形成する隔壁8Cと、蒸気タービン31の下方に位置するとともに容器3Cを貫いて容器3Cの外部空間に開放し給水加熱器41が通過するトンネル状の空間を仕切りかつ容器3Cの内面3aとの隙間6に蒸気の流路7を仕切る隔壁8Cと、容器3内にあり隔壁8Cよりも下方に位置して隙間6を通過した蒸気を凝縮する伝熱管11と、を備える。容器3Cは、蒸気タービン31に接続する接続胴体15Cと、接続胴体15の下方に接続する主胴体16と、を備える。接続胴体15Cは、給水加熱器41が容器3Cを貫く部分でもある。接続胴体15Cは、給水加熱器41が容器3の内外へ貫く一対の側面板図示省略を備える。また、接続胴体15Cは、側面板によって隔壁8Cを容器3C内に支える。隔壁8Cは、容器3Cを貫いて給水加熱器41が通過するトンネル状の空間を仕切る。隔壁8Cは、相対する接続胴体15Cの側面板間に架かり、給水加熱器41を容器3内の空間から分かつとともに蒸気タービン31が排出する蒸気が給水加熱器41の周囲に流れ込むことのないように遮る壁である。ここで、隔壁8Cの内側を接続胴体15の側面板で閉じても良いし、隔壁8Cの内側に接続する開口を側面板に設けて外部空間と連通させても良い。また、隔壁8Cは、容器3Cの内面3aと協働して蒸気タービン31が排出する蒸気の流路7を隙間6に形成する。また、隔壁8Cは、接続胴体15の側面板に溶接などの接合方法によって固定される。隔壁8Cは、給水加熱器41の全てを囲む管状の構造物である。隔壁8の断面形状は、蒸気タービン31に近い頂部から下方へ向かうほど、換言すれば蒸気流れの下流に向かうほど徐々に幅を狭め、容器3Cの内面3aから遠ざかり流路7の断面積を増加する。隔壁8Cは、略水平に延びる略平坦な下端部8aを有する。復水器1Cは、蒸気タービン31の出口32から流れ込む蒸気の転向流を、隔壁8Cによってその転向流に逆らうことなく流路7へ滑らかに導く。この後、復水器1Cは、次第に拡開する流路7によって蒸気の流速を減速し、かつ流速分布をほぼ一様にして接続胴体15Cの下方、次いで主胴体16へと案内する図4中に、蒸気流を矢印で示す。このようにして、復水器1Cは主胴体16内の管束17へ蒸気を案内し、伝熱管11内の冷却水と蒸気とを熱交換して復水を生成する。この蒸気の行程において、復水器1Cは、給水加熱器41を蒸気の流れに晒すことがなく、従来の復水器のように給水加熱器41の周囲に発生する渦等による損失を生じない。すなわち、本実施形態に係る復水器1Cは、膨張仕事を終えて蒸気タービン31の出口32から流れ込む蒸気を伝熱管11へ円滑に導き、効率的に凝縮して復水を得ることが可能である。また、本実施形態に係る復水器1Cは、隔壁8Cの内側に給水加熱器41を貫通するため、容器3Cの内側に給水加熱器41を支える支持構造物例えばトラスやラーメンを必要とせず、給水加熱器41に起因する圧力損失のみならず支持構造物に起因する圧力損失を抑制することができる。さらに、本実施形態に係る復水器1Cは、容器3C内に隔壁8Cが横断するため、装置全体の剛性および強度が向上し、容器3Cの内側に作用する負圧の影響を軽減することが可能であり、容器3Cの強度保証の観点からも支持構造物例えばトラスやラーメンを削減することが可能になり、支持構造物に起因する圧力損失の発生を抑制することができる。さらにまた、本実施形態に係る復水器1Cは、給水加熱器41を隔壁8Cで覆い容器3C内の蒸気の流れから隔離することによって、給水加熱器41の周囲すなわち、隔壁8Cの内側の圧力低下を抑制し、給水加熱器41内外の圧力差を低減することが可能であり、ひいては給水加熱器41外殻の薄肉化に寄与できる。また、本実施形態に係る復水器1Cは、隔壁8Cの内側と容器3Cの外部空間とをトンネル状に繋ぐことによって、給水加熱器41に対するアクセス性を向上し、蒸気タービン発電プラントの運転最中においても給水加熱器41の保守、点検の実施を可能にできる。したがって、本実施形態に係る復水器1、1A、1B、1Cは、圧力損失を抑えて伝熱管11へ蒸気を円滑に導くことが可能である。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。