高速で自転するロータと、該ロータを内部に配置すると共に軸支するハウジングとからなる高速回転機であって、上記ハウジングは、上記ロータを収容配置する収容室と、該収容室と連通した集気室と、上記収容室と上記集気室とを連結する連通部とを備え、上記収容室の内壁面は、上記ロータの表面に対向すると共に該表面との間にクリアランスを設けてなり、上記連通部は、上記ロータの回転軸から半径の半分以上径方向に離れた部分において、上記収容室に対して開口していることを特徴とする高速回転機。請求項1に記載の高速回転機において、上記連通部は、上記ロータの回転軸から半径以上径方向に離れた部分において、上記収容室に対して開口していることを特徴とする高速回転機。請求項1又は2に記載の高速回転機において、上記ロータは、上記回転軸方向の少なくとも一端に、回転軸に直交する平坦面を備え、該平坦面を径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部において、上記連通部が上記収容室に開口していることを特徴とする高速回転機。請求項3に記載の高速回転機において、上記集気室及び上記連通部は、上記平坦面の径方向外側の全周にわたって形成され、上記連通部は、上記平坦面の径方向外側の全周にわたって上記収容室に開口していることを特徴とする高速回転機。請求項3又は4に記載の高速回転機において、上記ロータは、上記回転軸方向の両端に一対の上記平坦面を備えた略円柱形状を有し、該一対の平坦面をそれぞれ径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部に、それぞれ上記連通部が上記収容室に開口していることを特徴とする高速回転機。請求項5に記載の高速回転機において、上記集気室は、上記一対の連通部に対応して一対形成されていることを特徴とする高速回転機。請求項5に記載の高速回転機において、上記一対の連通部は、一つの上記集気室に連通していることを特徴とする高速回転機。請求項3に記載の高速回転機において、上記ロータは、上記回転軸方向の両端に、互いに半径の異なる一対の上記平坦面を備え、上記回転軸を含む平面による断面の形状が略台形状であり、上記一対の平坦面のうちの半径の大きい大径平坦面を径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部において、上記連通部が上記収容室に開口していることを特徴とする高速回転機。請求項1~8のいずれか一項に記載の高速回転機において、上記集気室は、該集気室から気体を排気する排気装置に接続されていることを特徴とする高速回転機。請求項1~9のいずれか一項に記載の高速回転機において、上記収容室と上記集気室と上記連通部とは、外部から隔離された密閉空間であって、該密閉空間には、同一圧力、同一温度において空気よりも密度の低い気体が充填されていることを特徴とする高速回転機。請求項1~10のいずれか一項に記載の高速回転機において、上記連通部には、上記集気室から上記収容室へ向かう気体の逆流を防ぐ逆止弁が配設されていることを特徴とする高速回転機。請求項1~11のいずれか一項に記載の高速回転機において、上記ロータは、回転電機の回転子であることを特徴とする高速回転機。請求項1~11のいずれか一項に記載の高速回転機において、上記ロータは、フライホイールであることを特徴とする高速回転機。しかしながら、空気等の気体による風損は、一般に、以下に示す種々のパラメータに起因し、単純にロータとステータとの間の隙間を小さくしただけでは、低減できない場合がある。すなわち、高速回転するロータに作用する風損Fは、ロータの周囲の気体の密度をρ、ロータの回転角速度をω、ロータの半径をr、ハウジングとロータ間の隙間とレイノルズ数=r2ω/ν:ν=ロータ周囲の気体の動粘度により定まる比例定数をk、ロータの回転軸方向長さをLとしたとき、kρω3r42r5Lとなる参考文献:生井武文、遠心軸流送風機と圧縮機、朝倉書店、昭和35年。比例定数kと隙間との関係は、単に隙間を小さくすれば比例定数kが小さくなったり、あるいは大きくなったりするものではない。つまり、他の条件によってその隙間の最適値が異なり、隙間を大きくしすぎると乱流が原因となって比例定数kが大きくなり、隙間を小さくしすぎると気体の粘性が原因となって比例定数kが大きくなる。それゆえ、単に隙間を小さくしただけでは、高速回転機における風損を低減できるものではない。また、隙間の調整のみでは、大きな風損低減効果を期待することは困難である参考文献:ZeitschriftfurAngewandteMathematikundMechanikVolume17Issue61937p356358UeberdieFluessigkeitsreibungumlaufenderScheibenZylinderundZellenkoerper和名応用数学および応用力学誌第17巻6号、1937、p356358、回転円板、シリンダ、およびセル構造体の流動摩擦について。また、例えば電気自動車やハイブリッド自動車におけるモータや、無停電電源UPSや運動エネルギー回収システムKERS等におけるフライホイールなど、ロータの半径rが大きいものは、風損F=kρω3r42r5Lが極めて大きくなる。例えば、特許文献1に開示されたプリンタのポリゴンミラー等と比較して数十万倍の風損となる。さらには、ロータの表面に面した気体は、その粘性によってロータと共に回転する。この回転する気体が遠心力によってロータの径方向外側へ向かって移動する。そのため、特にロータの外周側へ行くほど気体の密度が高くなる。そして、ロータの外周側部分ほど速度が速いため、密度の高い気体との摩擦による抵抗が相乗的に大きくなることとなる。本発明は、かかる問題点に鑑みてなされたもので、風損を効果的に低減することができる高速回転機を提供しようとするものである。本発明は、高速で自転するロータと、該ロータを内部に配置すると共に軸支するハウジングとからなる高速回転機であって、上記ハウジングは、上記ロータを収容配置する収容室と、該収容室と連通した集気室と、上記収容室と上記集気室とを連結する連通部とを備え、上記収容室の内壁面は、上記ロータの表面に対向すると共に該表面との間にクリアランスを設けてなり、上記連通部は、上記ロータの回転軸から半径の半分以上径方向に離れた部分において、上記収容室に対して開口していることを特徴とする高速回転機にある請求項1。上記高速回転機においては、上記ハウジングが上記収容室と連通した上記集気室を有する。そして、上記連通部が、上記ロータの回転軸から半径の半分以上径方向に離れた部分において、収容室に対して開口している。これにより、ロータが高速回転して収容室における気体がロータの外周側へ向かったとき、気体は連通部を介して集気室へ集められることとなる。それゆえ、集気室における気体の密度が高くなり、その分、収容室の気体の密度は低くなる。その結果、高速回転機の風損を低減することができる。特に、連通部がロータの回転軸から半径の半分以上径方向に離れた部分において、収容室に対して開口しているため、ロータの外周部分及びそこに近い部分における気体の密度が高くなることを防ぐことができる。その結果、効果的に高速回転機の風損を低減することができる。また、上記集気室は、収容室とは個別の空間として形成してあるため、収容室の内壁面とロータの表面とを、両者の間のクリアランスを充分に小さくした状態で対向させることができる。その結果、ロータの表面において気体の乱流が生じることを防ぐことができ、風損を抑制することができる。以上のごとく、本発明によれば、風損を効果的に低減することができる高速回転機を提供することができる。上記ロータは、回転軸方向から見た形状が略円形となる立体形状を有することが好ましい。ロータの形状は、特に、平面図形をそれと同平面に位置する直線回転軸の周りに回転することにより得られる立体図形として幾何学的に定義される回転体、或いはこれに準ずる形状であることが好ましいが、これに限定されるものではない。また、上記ロータの半径とは、ロータにおける回転軸から径方向に最も離れた部位までの距離をいうものとする。また、上記気体としては、例えば空気が挙げられるが、これに限られるものではない。また、上記集気室の容積は、例えば、上記収容室の容積より小さく、上記収容室の容積から上記ロータの体積を減算した容積の100分の1よりも大きいことが好ましい。この場合には、ハウジングの大型化を抑制しつつ、収容室の気体の密度を充分に低減させることができる。また、上記連通部は、上記ロータの回転軸から半径以上径方向に離れた部分において、上記収容室に対して開口していることが好ましい請求項2。この場合には、より効率的に収容室内の気体を連通部から集気室へ導くことができるとともに、ロータの外周部分及びそこに近い部分における気体の密度が高くなることを防ぐことができる。その結果、より効果的に高速回転機の風損を低減することができる。また、上記ロータは、上記回転軸方向の少なくとも一端に、回転軸に直交する平坦面を備え、該平坦面を径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部において、上記連通部が上記収容室に開口していることが好ましい請求項3。この場合には、さらに効率的に収容室内の気体を連通部から集気室へ導くことができる。すなわち、収容室内の気体は、その粘性によって、上記平坦面に面した部分においてもロータと共に回転する。そして、この回転する気体が遠心力によってロータの外周側へ導かれる。それゆえ、上記平坦面を径方向外側へ延長した方向へ気体が導かれやすいため、その部分に連通部が開口していることにより、気体をより効率的に集気室へ集めることができる。また、上記集気室及び上記連通部は、上記平坦面の径方向外側の全周にわたって形成され、上記連通部は、上記平坦面の径方向外側の全周にわたって上記収容室に開口していることが好ましい請求項4。この場合には、収容室内の気体の密度を万遍なく低下させることができ、より効果的に高速回転機の風損を低減することができる。また、上記ロータは、上記回転軸方向の両端に一対の上記平坦面を備えた略円柱形状を有し、該一対の平坦面をそれぞれ径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部に、それぞれ上記連通部が上記収容室に開口していることが好ましい請求項5。この場合には、上記一対の平坦面にそれぞれ面した部分において、収容室内の気体がロータと共に回転する。それゆえ、遠心力によってロータの外周側へ導かれる気体の量を効果的に増やすことができ、より効率的に気体を集気室へ導くことができる。また、上記集気室は、上記一対の連通部に対応して一対形成されていることが好ましい請求項6。この場合には、上記一対の連通部においてそれぞれ充分に収容室から気体を排出することができる。また、上記一対の連通部は、一つの上記集気室に連通していてもよい請求項7。この場合には、ハウジングの小型化を容易にすることができる。また、上記ロータは、上記回転軸方向の両端に、互いに半径の異なる一対の上記平坦面を備え、上記回転軸を含む平面による断面の形状が略台形状であり、上記一対の平坦面のうちの半径の大きい大径平坦面を径方向外側へ延長した部分の少なくとも一部において、上記連通部が上記収容室に開口していることが好ましい請求項8。この場合には、面積の大きい大径平坦面に面した気体を集気室へ効率的に導くことができる。そのため、効率的に収容室内の気体の密度を低下させることができる。また、上記集気室は、該集気室から気体を排気する排気装置に接続されていることが好ましい請求項9。この場合には、上記集気室に集められた気体を外部に排出することができるため、収容室内の気体を集気室へより導きやすくなる。その結果、収容室内の気体の密度をより低減することができ、高速回転機の風損をより低減することができる。上記排気装置としては、例えば、自動車のエンジンの吸気部インテークマニホールド等や、バキュームブースター等を用いることができる。また、上記収容室と上記集気室と上記連通部とは、外部から隔離された密閉空間であって、該密閉空間には、同一圧力、同一温度において空気よりも密度の低い気体が充填されていることが好ましい請求項10。この場合には、風損F=kρω3r42r5Lの構成因子のうちのρが小さくなるため、風損が低減される。なお、上記同一圧力、同一温度において空気よりも密度の低い気体として、例えば、ヘリウム、水素等を用いることができる。また、上記連通部には、上記集気室から上記収容室へ向かう気体の逆流を防ぐ逆止弁が配設されていることが好ましい請求項11。この場合には、上記集気室に集められた高圧の気体が収容室へ逆流することを防ぎ、収容室の気体の密度を効率的に低減させることができる。また、上記ロータは、回転電機の回転子とすることができる請求項12。この場合には、上記回転電機の風損を低減することができる。また、上記回転電機は、電気自動車やハイブリッド自動車等の車両駆動用の回転電機とすることができる。この場合、回転子の半径が大きく、また回転子の回転速度が大きいため、風損が大きくなりやすいところ、本発明を適用することにより、その風損の低減効果を充分に得ることができる。また、上記ロータは、フライホイールとすることもできる請求項13。この場合には、上記フライホイールの風損を低減することができる。また、フライホイールは、半径が大きく、また回転速度が大きいため、風損が大きくなりやすいところ、本発明を適用することにより、その風損の低減効果を充分に得ることができる。なお、上記フライホイールとしては、例えば、無停電電源UPSや運動エネルギー回収システムKERS等に用いられるものとすることができる。実施例1本発明の実施例に係る高速回転機につき、図1~図4を用いて説明する。本例の高速回転機1は、図1~図3に示すごとく、高速で自転するロータ2と、該ロータ2を内部に配置すると共に軸支するハウジング3とからなる。ハウジング3は、ロータ2を収容配置する収容室31と、該収容室31と連通した集気室32と、収容室31と集気室32とを連結する連通部33とを備えている。収容室31の内壁面は、ロータ2の表面に対向すると共に該表面との間にクリアランスを設けてなる。連通部33は、ロータ2の回転軸Aから半径rの半分以上径方向に離れた部分においてロータ2の表面に対向する位置に、収容室31に対して開口している。本例においては、連通部33は、ロータ2の回転軸Aから半径以上径方向に離れた部分において、収容室31に対して開口している。ロータ2は、図1に示すごとく、回転軸方向の両端に、回転軸Aに直交する平坦面21を一対備えた略円筒形状を有する。一対の平坦面21の中心からは、回転軸Aに沿って一対の軸部22がそれぞれ平坦面21の法線方向に延びている。軸部22は、ハウジング3に設けられた軸支部34に対して回転可能に軸支されている。なお、軸支部34は、例えば、ボールベアリングやローラーベアリング、すべり軸受、磁気軸受等の軸受にて構成することができる。ハウジング3は、ロータ2の平坦面21に対向する支持壁部35と、ロータ2の径方向の外周面23に対向する外周壁部36とを有する。そして、支持壁部35に、上記軸支部34が形成されている。また、外周壁部36に、連通部33及び集気室32が、それぞれ2個ずつ形成されている。一対の連通部33は、一対の平坦面21をそれぞれ径方向外側へ延長した部分において、収容室31に開口している。図3に示すごとく、集気室32及び連通部33は、平坦面21の径方向外側の全周にわたって形成されている。したがって、集気室32及び連通部33は、円環状に形成されている。また、連通部33は、平坦面21の径方向外側の全周にわたって収容室31に開口している。連通部33は、図1、図4に示すごとく、収容室31に対する開口部における回転軸方向の両端が、平坦面21の延長面を挟んだ両側に位置している。そして、連通部33は、回転軸方向の幅W1が、ロータ2の平坦面21とハウジング3の支持壁部35の内壁面との間のクリアランスC1よりも大きい。集気室32は、一対の連通部33に対応して一対形成されている。集気室32は、回転軸方向の幅が連通部33よりも大きく、径方向の幅W2が、ロータ2の外周面23とハウジング3の外周壁部36との間のクリアランスC2よりも大きい。ハウジング3の収容室31、集気室32、連通部33は互いに連通しつつ、一つの密閉空間を構成している。すなわち、ハウジング3の内部空間は、外部と連通しておらず、気密構造を有する。ただし、ハウジング3の内部空間は、必ずしも気密構造である必要はなく、外部との間の通気構造を備えていてもよい。なお、本例においては、上記気体は空気である。次に、本例の作用効果につき説明する。上記高速回転機1においては、ハウジング3が収容室31と連通した集気室32を有する。そして、連通部33が、ロータ2の回転軸Aから半径rの半分以上径方向に離れた部分においてロータ2の表面に対向する位置に、収容室31に対して開口している。これにより、ロータ2が高速回転して収容室31における気体がロータ2の外周側へ向かったとき、気体は連通部33を介して集気室32へ集められることとなる。それゆえ、集気室32における気体の密度が高くなり、その分、収容室31の気体の密度は低くなる。その結果、高速回転機1の風損を低減することができる。特に、連通部33がロータ2の回転軸Aから半径rの半分以上径方向に離れた部分において、収容室31に対して開口しているため、ロータ2の外周部分及びそこに近い部分における気体の密度が高くなることを防ぐことができる。本例では、回転軸Aから半径r以上離れた部分において、連通部33が収容室31に対して開口している。そのため、より効率的に収容室31内の気体を連通部33から集気室32へ導くことができるとともに、ロータ2の外周部分及びそこに近い部分における気体の密度が高くなることを防ぐことができる。その結果、より効果的に高速回転機1の風損を低減することができる。また、集気室32は、収容室31とは個別の空間として形成してあるため、図1、図2に示すごとく、収容室31の内壁面とロータ2の表面とを、両者の間のクリアランスを充分に小さくした状態で対向させることができる。その結果、ロータ2の表面において気体の乱流が生じることを防ぐことができ、風損を抑制することができる。また、ロータ2の一対の平坦面21を径方向外側へ延長した部分において、連通部33が収容室31に開口している。こそれゆえ、さらに効率的に収容室31内の気体を連通部33から集気室32へ導くことができる。すなわち、収容室31内の気体は、その粘性によって、平坦面21に面した部分においてもロータ2と共に回転する。そして、図4に示すごとく、この回転する気体Gが遠心力によってロータ2の外周側へ導かれる。それゆえ、平坦面21を径方向外側へ延長した方向へ気体Gが導かれやすいため、その部分に連通部33が開口していることにより、気体Gをより効率的に集気室32へ集めることができる。また、図3に示すごとく、集気室32及び連通部33は、平坦面21の径方向外側の全周にわたって形成され、連通部33は、平坦面21の径方向外側の全周にわたって収容室31に開口している。それゆえ、収容室31内の気体の密度を万遍なく低下させることができ、より効果的に高速回転機1の風損を低減することができる。また、図1に示すごとく、ロータ2における一対の平坦面21をそれぞれ径方向外側へ延長した部分の双方において、それぞれ連通部33が収容室31に開口している。そのため、一対の平坦面21にそれぞれ面した部分においてロータ2と共に回転する気体が、遠心力によってロータ2の外周側へ導かれる。それゆえ、収容室31から集気室32へ導かれる気体の量を効果的に増やすことができ、より効率的に収容室31の気体の密度を低減することができる。また、集気室32は、一対の連通部33に対応して一対形成されている。そのため、一対の連通部33においてそれぞれ充分に収容室31から気体を排出することができる。以上のごとく、本例によれば、風損を効果的に低減することができる高速回転機を提供することができる。実施例2本例は、図5、図6に示すごとく、ロータ2の形状を変更した例である。具体的には、図5Aに示すごとく、ロータ2は、回転軸方向の両端に、互いに半径の異なる一対の平坦面21を備え、回転軸Aを含む平面による断面の形状が略台形状となる形状を有する。そして、一対の平坦面21のうちの半径の大きい大径平坦面211を径方向外側へ延長した部分において、連通部33が収容室31に開口している。つまり、ロータ2は、上記平坦面21として、上記大径平坦面211と、該大径平坦面よりも半径の小さい小径平坦面212とを有する。大径平坦面211及び小径平坦面212は、いずれも回転軸Aを中心とした円形である。そして、大径平坦面211の端縁と小径平坦面212の端縁とを最短距離で結ぶように、外周面23が形成されている。したがって、回転軸Aを含む平面によるロータ2の断面形状図5Aに表れる形状において、外周面23は、回転軸Aに対して傾斜している。なお、本例においては、ロータ2の半径rは、大径平坦面211の半径に一致する。ハウジング3の収容室31も、ロータ2の外形に沿うように、回転軸Aを含む断面形状が略台形状となる形状を有する。そして、集気室32及び連通部33は、大径平坦面211を径方向外側へ延長した部分に形成されている。一方、小径平坦面212を径方向外側へ延長した部分には、集気室32及び連通部33は形成されていない。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、図6に示すごとく、面積の大きい大径平坦面211に面した気体Gを集気室32へ効率的に導くことができる。そのため、効率的に収容室31内の気体の密度を低下させることができる。また、小径平坦面212に面した気体も、ロータ2の回転に伴って外周側へ導かれ、ロータ2の外周面23に沿ったクリアランスへ導かれる。この外周面23は、小径平坦面212から大径平坦面211へ向かうに従って回転軸Aから遠ざかるように傾斜している。それゆえ、外周面23に沿ったクリアランスに導かれた気体Gは、ロータ2の回転に伴い、徐々に大径平坦面211側へ導かれると共に連通部33を介して集気室32へ導かれる。それゆえ、収容室31の気体は、大径平坦面211側のクリアランスにある気体のみならず、小径平坦面212側のクリアランスにある気体、さらには、外周面23に沿ったクリアランスにある気体をも、効率的に集気室32へ導くことが可能である。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例3本例は、図7に示すごとく、ロータ2の一対の平坦面21のうちの一方のみを径方向外側へ延長した部分に、集気室32及び連通部33を形成した例である。すなわち、実施例1においては、集気室32及び連通部33を2個形成しているが、本例においては、集気室32及び連通部33を1個ずつ形成したものである。そして、集気室32及び連通部33は、実施例1と同様に、回転軸Aを中心とした円環状に形成されている。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、集気室32及び連通部33の形成箇所が少ないため、構造を簡素化することができ、加工コストも低減することができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例4本例は、図8に示すごとく、連通部33を、収容室31の角部に斜めに形成した例である。すなわち、ハウジング3における軸支壁部35と外周壁部36との交わる部分に、連通部33及び集気室32を形成してある。連通部33は、ロータ2における平坦面21と外周面23との間の角部に向かって、収容室31に開口している。また、集気室32は、回転軸Aを含む平面による断面の形状図8Aに表れる形状が略円形状を有する。その他は、実施例3と同様である。本例の場合には、連通部33及び集気室32を切削加工によって形成することが容易となる。すなわち、加工治具をハウジング3の軸支壁部35と外周壁部36との間の部分に斜めに進入させることができるため、旋盤を用いて容易に連通部33及び集気室32を円環状に形成することができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。なお、本例のような形状の集気室32及び連通部33を、ロータ2の一対の平坦面21の双方の延長線上に形成することもできる。実施例5本例は、図9~図11に示すごとく、集気室32及び連通部33を、回転軸Aを中心とした円周方向の一部に形成した高速回転機1の例である。すなわち、実施例1~4に示した高速回転機1は、いずれも、回転軸Aを中心とした円周方向の全体にわたって、集気室32及び連通部33を円環状に形成したものである。これに対して、本例の高速回転機1は、集気室32及び連通部33を、上記円周方向の一部にのみ形成している。図9に示す高速回転機1は、ロータ2の一方の平坦面21を径方向外側へ延長した部分の一部にのみ、集気室32及び連通部33を形成したものである。集気室32の回転軸方向の幅及び延周方向の幅は、いずれも、連通部33よりも大きい。図10に示す高速回転機1は、集気室32及び連通部33を、ロータ2の外周面23の外側に形成した例である。つまり、連通部33は、ロータ2の外周面23に向かって開口している。図11に示す高速回転機1は、ロータ2の一対の平坦面21の双方を径方向外側へ延長した部分の一部に、連通部33を形成した例である。ただし、集気室32は、ロータ2の一方の平坦面21を径方向外側へ延長した部分の一部にのみ形成してある。そして、上記一対の連通部33は、一つの集気室32に連通している。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、ハウジング2の小型化を容易にすることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例6本例は、図12、図13に示すごとく、集気室32に排気装置4を接続した高速回転機1の例である。すなわち、集気室32に排気装置4を接続することにより、集気室32から気体を排気することができるように構成してある。排気装置4としては、例えば、自動車のエンジンの吸気部例えばインテークマニホールドや、バキュームブースター等を用いることができる。図12に示す高速回転機1は、実施例1に示した高速回転機1に排気装置4を取り付けた例である。また、図13に示す高速回転機1は、実施例2に示した高速回転機1に排気装置4を取り付けた例である。本例の場合には、集気室32に集められた気体を高速回転機1の外部に排出することができるため、収容室31内の気体を集気室32へより導きやすくなる。その結果、収容室31内の気体の密度をより低減することができ、高速回転機1の風損をより低減することができる。その他は、実施例1と同様である。実施例7本例は、図14に示すごとく、連通部33に逆止弁331を配設した高速回転機1の例である。逆止弁331は、集気室32から収容室31へ向かう気体の逆流を防ぐように配設されている。その他の構成は、実施例5の図9に示す高速回転機1と同様である。ただし、逆止弁331は、これに限らず、他の構成であっても適宜、適用することができる。本例の場合には、集気室32に集められた高圧の気体が収容室31へ逆流することを防ぎ、収容室31の気体の密度を効率的に低減させることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例8本例は、図15~図20に示すごとく、ロータ2の形状を種々変更した高速回転機1の例である。回転軸Aを含む平面によるロータ2の断面形状を種々変更した例を、図15~図18に示す。これらの高速回転機1において、ハウジング3の収容室31の形状は、ロータ2の外形に沿った形状としている。図15に示す高速回転機1は、ロータ2の外周面23の断面形状を略半円形状としたものである。図16に示す高速回転機1は、ロータ2の外周面23の断面形状を、その中央部に向かって外側へ延びる一対の斜辺231によって構成される形状としたものである。そして、一対の斜辺が交わる部分に外周端縁232が形成されている。連通部33及び集気室32は、外周端縁232の外側に形成されており、外周端縁232に向かって連通部33が収容室31に開口している。図17に示す高速回転機1は、ロータ2が平坦面21を回転軸方向の片側にのみ有し、他方側には、略球面の一部に相当する球状面24を形成してなるものである。そして、平坦面21を径方向外側へ延長した部分に、集気室32及び連通部33が形成されている。図18に示す高速回転機1は、回転軸Aを含む平面によるロータ2の断面形状を略菱形状としたものである。そして、その外周端縁232の外側に連通部33及び集気室32が形成されており、外周端縁232に向かって連通部33が収容室31に開口している。次に、回転軸Aに直交する平面によるロータ2の断面形状を種々変更した例を、図19~図21に示す。図19に示す高速回転機1は、ロータ2の外周面23に、部分的に内側に凹んだ凹部233を形成したものである。すなわち、実施例1に示した円柱状のロータ2の外周面23に、例えば4か所に凹部233を設けることができる。図19に示すものは、凹部233を、回転軸Aに平行な方向に溝状に形成したものであるが、凹部233は、周方向に溝状に形成してもよいし、斜めに形成することもできる。さらには、凹部233を、点状に形成することもできる。ここで、凹部233は、風損の観点では、なぐべく小さく、少ない方が好ましいが、特に限定されるものではない。図20に示す高速回転機1は、ロータ2の外周面23に、断面が鋸歯状の凹凸面234を形成したものである。ここで、凹凸面234の深さはなるべく浅い方が好ましいが、特に限定されるものではない。図21に示す高速回転機1は、ロータ2の外周面23の断面形状を、多角形としたものである。ロータ2の外周面23の断面形状を多角形とする場合には、正多角形であることが好ましいとともに、角数が多い方が望ましく、例えば六角形以上であることが好ましい。以上、本例において挙げた形状のロータ2を備える高速回転機1においても、実施例1と同様の作用効果を得ることが可能である。実施例9本例は、図22に示すごとく、本発明の高速回転機1を適用した車両用の回転電機5の例である。すなわち、本例の回転電機5は、電気自動車やハイブリッド自動車等の車両駆動用のモータとして用いられる。回転電機5は、ハウジング3に、円環状のステータ51を備えている。そして、ステータ51の内側に、収容室31が形成されており、該収容室31に、回転子としてロータ2が収容されている。ロータ2は、軸部22において、ハウジング3に設けられた軸支部34に、回転可能に軸支されている。そして、ロータ2の外周面23は、ステータ51の内周面に対向配置されている。また、収容室31と軸支部34との間には、軸シール37が配置されている。これによって、歯車や軸支部34を潤滑する油がロータ2側に進入しないようにするとともに、集気室32の効果で空気の圧力が下がったハウジング3内収容室31に、差圧によって新たな空気が進入しないようにすることができる。ロータ2における一対の軸部22の一方には、大歯車521が固定されている。そして、該大歯車521と、これに噛み合って回転する小歯車522とによる減速ギア52を介して、ロータ2の回転力が、トルクを増加させて、シャフト53を通じて車両の駆動系に伝達される。ハウジング3には、ロータ2の外周面23よりも外側において、収容室31から、回転軸方向であって減速ギア52と反対側へ向かって連通部33が形成され、その先に集気室32が形成されている。集気室32及び連通部33は、回転軸Aを中心とした円環状に形成されている。ロータ2は、略円柱形状を有し、その半径rは、例えば25~200mmとすることができ、回転軸方向の幅W3は、例えば50~200mmとすることができる。また、ロータ2は、ハウジング3に対して、例えば、最高回転速度10000~50000rpmにて回転する。その他は、実施例1と同様である。本例の場合には、回転電機5の風損を低減することができる。特に、電気自動車やハイブリッド自動車等の車両駆動用の回転電機5の場合には、回転子ロータ2の半径が大きく、またロータ2の回転速度が大きいため、風損が大きくなりやすいところ、集気室32を設けることにより、その風損の低減効果を充分に得ることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。実施例10本例は、図23に示すごとく、本発明の高速回転機1を適用した運動エネルギー回収システムKERS6の例である。すなわち、高速回転機1のロータ2を、運動エネルギー回収システム6におけるフライホイールとした。そして、このフライホイールロータ2を内部の収容室31に収容するとともに軸支するハウジング3に、集気室32及び連通部33を設けている。運動エネルギー回収システム6は、例えば、車両に搭載され、車両の減速時等において、車両の運動エネルギーをフライホイールロータ2の回転運動のエネルギーとして蓄積するシステムである。ロータ2における一対の軸部22のうちの一方には、小歯車621が固定されており、該小歯車621と、これに噛み合う大歯車622とによって、後述する遊星歯車部63に連結された連結シャフト623の回転速度を増加させてロータ2に伝達する増速部62が構成されている。遊星歯車部63は、連結シャフト623に固定されたサンギア631と、該サンギア631に噛み合う4個のピニオンギア632と、該4個のピニオンギア632に噛み合う1個のリングギア633とからなる。なお、ピニオンギア632の個数については、特に限定されるものではなく、例えば3~6個とすることができる。また、収容室31と軸支部34との間には、軸シール37が配置されている。上記複数のピニオンギア632は、入出力キャリア64の一端に固定されると共に入出力キャリア64に対して直交する方向へ放射状に延びる放射状腕部641に、それぞれ回転可能に固定されている。そして、入出力キャリア64の他端は、歯車あるいはチェーンスプロケットあるいはベルトプーリ等を介して車両の駆動系に接続されている。具体的には、例えば、デファレンシャルギア、エンジンのスタータの歯車とかみ合うドライブプレート、オルタネータを駆動するベルト、トランスミッション内の歯車等と噛み合う歯車が入出力キャリア64に固定されている。或いは、トランスミッション内の回転軸とチェーンで動力を伝達できるスプロケットが入出力キャリア64に配置されていてもよい。その他、入出力キャリア64は、タイヤと動力の受け渡しができる部分のいずれかに接続される。また、リングギア633は、ロータ2フライホイールへ伝達する回転速度を調整するための調速器651に接続されるリングギア保持部652に固定されている。調速器651としては、例えば、車両用の駆動モータ、ブレーキ、可変容量ポンプ等を用いることができる遊星歯車部63は、高速回転機1のハウジング3に固定されたギアボックス66に収容されている。また、増速部62は、ハウジング3に設けた凹部とギアボックス66との間に形成された空間に形成されている。連結シャフト622及びリングギア保持部652は、それぞれハウジング3及びギアボックス66に設けられた軸受部67に軸支されている。また、入出力キャリア64は、連結シャフト622の内側に設けた軸受部670に軸支されている。ロータ2は、実施例1に示した高速回転機1における円柱形状のロータと同様の形状を有する。そして、その半径rは、50~200mm、回転軸方向の幅W3は、25~100mm程度である。また、ロータ2は、ハウジング3に対して、例えば、最高回転速度10000~100000rpmにて回転する。ハウジング3は、ロータ2の一対の平坦面21のうち、増速部62に近い側の一方の平坦面21を径方向に延長した部分に、集気室32及び連通部33を備えている。調速器651として駆動モータを選定した場合を例にとり、運動エネルギー回収システム6の作動を以下に説明する。まず、サンギア631とリングギア633の歯数を、それぞれ、Zs、Zrとし、Ρ=Zs/Zrと定義する。また遊星歯車部63のサンギア631、入出力キャリア64、リングギア633の回転数トルクを、それぞれωsTs、ωcTc、ωrTrと定義する。また、入出力キャリア64の回転方向を正回転、反対の回転方向を負回転と定義する。運動エネルギー回収システム6に運動エネルギーを回収する際の、運動エネルギー回収システム6の作動は、以下のとおりである。すなわち、リングギア633が正回転のとき、駆動モータ調速器651によって、リングギア633の回転数を下げる方向にトルクTrを与える。これにより、サンギア631にTs=Ρ/1Ρ×Tcのトルクが、回転数を上げる方向に働き、ロータ2の回転数を上げる。ロータ2の慣性重量をIとしたときロータ2が保持するエネルギーはI×ωs2/2で表されるため、ロータ2の回転数の増加によりωsが大きくなった分だけ、ロータ2にエネルギーが回収される。一方、リングギア633が負回転のとき、駆動モータ調速器651によって、リングギア633の回転数を上げる方向にトルクTrを与えることで、上記と同様に、サンギア631の回転数を上げ、ロータ2にエネルギーを回収する。また、運動エネルギー回収システム6に蓄積した運動エネルギーを利用する際の、運動エネルギー回収システム6の作動は、以下のとおりである。すなわち、リングギア633が正回転の場合、駆動モータ調速器651によって、リングギア633の回転数を上げる方向にトルクTrを与える。これにより、サンギア631ロータ2にΡ/1Ρ×Tcのトルクが、回転数を下げる方向に働き、その反力としてTcのトルクが入出力キャリア64に付加される。よってサンギア631ロータ2に蓄えられていた運動エネルギーが、入出力キャリア64を通じて利用される。リングギア633が負回転の場合、駆動モータ調速器651によって、リングギア633の回転数を下げる方向にトルクTrを与える。これにより、上記と同様に、サンギア631の回転数を下げ、サンギア631ロータ2に蓄えられていた運動エネルギーが、入出力キャリア64を通じて利用される。その他の高速回転機1の部分の構成については、実施例1と同様である。本例の場合には、フライホイールの風損を低減することができる。また、フライホイールは、半径が大きく、また回転速度が大きいため、風損が大きくなりやすいところ、本発明を適用することにより、その風損の低減効果を充分に得ることができる。その他、実施例1と同様の作用効果を有する。なお、本発明の高速回転機は、上述した運動エネルギー回収システム6に限らず、無停電電源UPS等、フライホイールを備えた他の装置にも同様に用いることができる。なお、上記実施例においては、収容室31における気体が空気である場合について説明したが、気体は空気に限らず、他の気体であってもよい。この場合、例えば、収容室31と集気室32と連通部33とを、外部から隔離された密閉空間として、該密閉空間に同一圧力、同一温度において空気よりも密度の低い軽い気体、例えばヘリウムや水素等を充填することもできる。この場合には、収容室31内に残った気体とロータ2との間の摩擦抵抗が小さくなり、風損をより低減することができる。つまり、風損F=kρω3r42r5Lの構成因子のうちのρが小さくなるため、風損が低減される。比較例本例は、図24に示すごとく、実施例1に示した高速回転機1における集気室32及び連通部33を有しないハウジング93を備えた高速回転機9の例である。本比較例の高速回転機9は、高速で自転するロータ92と、該ロータ92を内部に配置すると共に軸支するハウジング93とからなる。そして、このハウジング93には、連通部も集気室も設けられていない。その他は、実施例1と同様である。本比較例においては、ロータ92が高速回転すると、ハウジング93の収容室931内の気体空気とロータ92の表面との間で空気摩擦が生じ、風損が生じる。特に、ロータ92の表面に面した気体は、その粘性によってロータ92と共に回転する。この回転する気体が遠心力によってロータ92の径方向外側へ向かって移動する。そのため、特にロータ92の外周側へ行くほど気体の密度が大きくなる。そして、ロータ92の外周側部分ほど速度が速いため、密度の高い気体との摩擦による抵抗が相乗的に大きくなることとなる。その結果、本比較例の高速回転機9においては、大きな風損が生じることとなる。これに対して、実施例1~10に示す高速回転機1は、集気室32及び連通部33を備えることにより、収容室31内の気体の密度を低下させることができ、特にロータ2の外周部における気体の密度上昇を防ぐことができる。そのため、上記のごとく、風損を効果的に抑制することができる。