"酸化鉄Aの粒子がシリカナノ構造体Bに固定されてなる光触媒を製造する方法であって、1-1直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを水性媒体中で会合させる工程、1-2水性媒体の存在下で、工程1-1で得られたポリマーの会合体にアルコキシシランを加えることにより、前記ポリマーとシリカとの複合体Xを得る工程、1-3工程1-2で得られた複合体Xの分散液、又は該複合体Xを焼成し、複合体X中のポリマーを除去したシリカナノ構造体Bの分散液に、鉄酸塩A’を混合し、複合体X又はシリカナノ構造体B中に鉄酸塩A’を濃縮させる工程、1-4工程1-3で得られた鉄酸塩A’を有する、複合体X又はシリカナノ構造体Bを900°C以下で焼成し、シリカナノ構造体Bへの酸化鉄A粒子の固定を行なう工程、を有することを特徴とする可視光応答型光触媒の製造方法。酸化鉄Aの粒子がシリカナノ構造体Bに固定されてなる光触媒を製造する方法であって、2-1直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを水性媒体中で会合させる工程、2-2水性媒体の存在下で、工程2-1で得られたポリマーの会合体にアルコキシシランを加えることにより、前記ポリマーとシリカとの複合体Xを得る工程、2-3工程2-2で得られた複合体Xの分散液、又は該複合体Xを焼成し、複合体X中のポリマーを除去したシリカナノ構造体Bの分散液に、酸化鉄Aの粉末を混合し、複合体X又はシリカナノ構造体Bに酸化鉄Aを吸着させる工程、2-4工程2-3で得られた酸化鉄Aを吸着した複合体X又はシリカナノ構造体Bを900°C以下で焼成し、シリカナノ構造体Bへの酸化鉄A粒子の固定を行なう工程、を有することを特徴とする可視光応答型光触媒の製造方法。シリカナノ構造体Bが、太さ又は厚みが10~100nmでアスペクト比が2以上のファイバー状又はリボン状の基本構造体の集合体であって、該集合体の大きさTEM画像で観測したときの、最も長い部分が1μm~20μmの範囲である請求項1又は2記載の可視光応答型光触媒の製造方法。シリカナノ構造体Bに固定されている酸化鉄Aの粒子の大きさが、10~100nmである請求項1~3の何れか1項記載の可視光応答型光触媒の製造方法。酸化鉄A又は鉄酸塩A’とシリカナノ構造体Bとの使用割合が、A/Bで表される質量比として10/95~80/20である請求項1~4の何れか1項記載の可視光応答型光触媒の製造方法。酸化鉄Aの粒子がシリカナノ構造体Bに固定されてなる複合体からなる光触媒であって、前記シリカナノ構造体Bが、太さ又は厚みが10~100nmでアスペクト比が2以上のシリカナノファイバー又はシリカナノリボンを基本ユニットとして1μm~20μmの範囲で集合してなるものであり、かつ、当該複合体中における酸化鉄Aの含有率が10~80質量であることを特徴とする可視光応答型光触媒。LED照明光応答型である請求項6記載の可視光応答型光触媒。上記実情を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、触媒活性サイトとして働く酸化鉄を含有し、紫外線を含まないLED照明光でも機能を発現する可視光応答型光触媒、及びその工業的生産が可能である簡便な製造方法を提供することにある。本発明者は、前記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、酸化鉄粒子を、シリカを主成分とする、基本構造体の大きさがナノメートルオーダーであり、この基本構造体が集合してマイクロメートルオーダーの粉体となっているシリカナノ構造体に固定することで得られる、酸化鉄とシリカナノ構造体との複合体が紫外線を含まない光でも光触媒として好適に機能することを見出し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は、酸化鉄Aの粒子がシリカナノ構造体Bに固定されてなる複合体からなる光触媒であって、前記シリカナノ構造体Bが、太さ又は厚みが10~100nmでアスペクト比が2以上のシリカナノファイバー又はシリカナノリボンを基本ユニットとして1μm~20μmの範囲で集合してなるものであり、かつ、当該複合体中における酸化鉄Aの含有率が10~80質量であることを特徴とする光触媒と、これの簡便な製造方法を提供するものである。本発明の光触媒は、光触媒サイトとして機能する酸化鉄をシリカナノ構造体に焼き付けて固定されてなるシンプルかつ特異的構造であり、シリカを主成分とし、酸化鉄は少ない量で複合体中に含まれている。純粋な酸化鉄は有機物分解に関して全く光触媒活性を示さないが、本発明における光触媒は光照射により高い有機物分解能力を発揮する。また、使用する元素は鉄とケイ素のみであり、元素戦略上においても極めて有望な元素構成であると言える。従って、本発明の光触媒は、紫外線を含まない照明光下であっても、有害ガス、有機汚染物、黴菌、汚れなどの分解に有効であり、建築材料、産業用電気製品、家電品の保護膜に用いることができる。また、病院、医療用器具などと関連した防菌、殺菌等に用いることができる。また、金属製品の腐食防止にも用いることができる。さらに、本発明の光触媒の製造方法は、汎用の設備でも製造可能であり、精密な制御等をほとんど必要とせず、再現性もあるため、大量生産も可能であり、光触媒の提供方法として有用性が高いものである。従来、酸化第二鉄は可視光領域に高い光吸収能力を持ち、理論上は可視光照射により電子と正孔を生成し高活性な光触媒となるはずであるが、実際には前述したガス状窒素酸化物の酸化反応が起こりにくく、その量子収率は極めて小さい。一般に酸化第二鉄は電子軌道の局在化が大きく、触媒表面に電荷分離により生成された電子と正孔が速やかに再結合を起こし、期待する活性が得られないケースが多い。この再結合を防止するためには、光触媒活性サイトである酸化第二鉄表面に再結合を防止するための電子プール機能を持つ構造を設計する必要がある。また、酸化第二鉄の伝導帯下端のエネルギー準位では励起電子による酸素還元が理論上起こらないことを前述した。このため、仮に励起電子をプールする構造を設計できたとしても、励起電子に酸素還元能力を持たせることが出来なければ十分な光触媒活性を得ることは到底期待できない。一方で、前述した諸条件を満たすことができれば、酸化鉄を有効成分とする光触媒においても、その精密な構造設計により、電荷分離状態の長時間維持、分離された電子による酸素の還元からの活性酸素の発生、正孔によるC-H結合の直接酸化、及び水の酸化によるラジカル水酸基の生成などが期待できる。即ち、光触媒を酸化鉄の活性サイトだけで構成するのではなく、その周辺で光を拡散したり閉じ込めたりするための、言わば光子濃縮の機能、空気中の酸素と水分とを触媒活性サイト周辺にトラップする酸素、水の濃縮機能、基質有機物を触媒活性サイト周辺に効率的に拡散、集積する足場機能、触媒活性サイトの活性化を促進するナノ界面構造など、諸要素を満たす構成を構築しなければならない。本発明で提供する光触媒は、高い比表面積を有する複雑形状のシリカナノ構造体を触媒活性サイト周辺の構造設計に用いることに特徴を有する。即ち、触媒活性サイトとして働く酸化鉄の粒子を、シリカナノ構造体の表面に焼き付けて固定することで、アモルファスのシリカと結晶性の酸化鉄間に特異的なナノ界面を有する一つの複合体が形成される。このように構成された複合体においては、光照射により酸化鉄表面に生成した電子をナノ界面にプールすることができ、励起電子の再結合を防止することで効率的に励起電子を利用することができる。また、詳細構造は不明であるが、このナノ界面にトラップされた励起電子は酸素の還元能力を有することを見出した。また、複雑な形状を有するシリカナノ構造体は光散乱を引き起こし、光子を触媒活性サイト周辺に閉じ込める機能を果たす。また、シリカナノ構造体は多くの空洞、隙間を有し、それらが空気を有効にトラップする。また、シリカのアモルファス構造にはシラノール基が多く、それは常に水分子を効率的に吸着する。さらに、シリカナノ構造体表面は基質の有機物を触媒活性サイト周辺に有効に拡散吸着伝送することができる。従って、本発明で提供するシリカナノ構造体と酸化鉄の粒子とからなる複合体は、紫外線を含まないLED照明光下であっても、有機化合物を効率的に分解する触媒として機能することができる。以下、本発明を詳細に述べる。シリカナノ構造体B本発明で用いるシリカナノ構造体Bは、後述する酸化鉄Aの粒子をその表面に固定する、いわば担体に相当するものである。その製造方法は、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーが水性媒体中で形成する結晶性会合体を鋳型とし、シリカ前駆体であるアルコキシシランのゾルゲル反応を用いるものである。具体的には、既に本発明者らによって、特開2005-264421号、特開2005-336440号、特開2006-63097号、特開2006-306711号、特開2007-51056号、特開2009-24124号にて提供している何れのシリカナノ構造体であっても本発明のシリカナノ構造体Bとして用いることができる。これらのシリカナノ構造体Bはシリカゲル等の一般的なマクロサイズシリカと比較し、ナノメートルオーダーの基本ユニットを構成単位として有し、これが三次元空間で集合してなるものであることを特徴とする。又、これらの特許文献において提供されているシリカナノ構造体中に金属イオンや金属ナノ粒子が含まれている場合もあるが、金属イオン金属ナノ粒子は光触媒機能を阻害するものではないため金属種によっては、光触媒機能を増強する効果も有する、そのまま本発明のシリカナノ構造体Bとして好適に用いることができる。より具体的には、太さが10~100nm、好ましくは20~80nmであり、アスペクト比が2以上、好ましくは4以上のファイバー状の構造体以下、ナノファイバーを基本ユニットとしているものや、厚さが10~100nm、好ましくは15~50nmであり、この厚みに対する長さをアスペクト比とした場合のその値が2以上、好ましくは4以上のリボン状/シート状の構造体以下、ナノリボン/ナノシートを基本ユニットとしているものが挙げられる。そして、この基本ユニットを構成単位として集合してなる集合体の大きさTEM画像で観測したときの、最も長い部分は、通常1μm~20μm、好ましくは3~15μmである。製造方法としては、例えば、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを水中に懸濁させ、80°C付近の温度で溶解させる。ポリマーの溶解を確認した後、室温で静置冷却を行う。30分程度の静置冷却でナノファイバー構造を基本ユニットとするポリエチレンイミン含有の沈殿物が得られる。又は、水中に氷を投入し、急冷させることによっても、ナノメートルオーダーの基本構造を有するポリマーの沈殿物が得られる。このようにして得られたポリエチレンイミン骨格を有するポリマーのナノファイバーやナノリボン、ナノシート等が沈殿した水溶液にテトラアルコキシシラン縮合物を含むを含んだエタノール溶液を混合させることで、ポリマーのナノファイバー/ナノリボン/ナノシート等の上に均一にシリカを析出させるとともに、これら同士が会合体を形成し、ポリマーとシリカとの複合体Xを得ることができる。また、上記の直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを80°Cの加温で溶解させる際に、ポリエチレングリコール等の他のポリマーを混合させることにより、異なった形状を持つ沈殿物を得ることが可能である。この場合も直鎖状ポリエチレンイミン部分の結晶性により、ナノファイバー又はナノリボン/ナノシート状などの構造体を基本ユニットとしており、該ポリエチレンイミン部の周辺でシリカが析出すると共に会合して全体形状二次形状を作り上げ、ポリマー鎖を内部に有する、複雑形状の比表面積の高いポリマーとシリカとの複合体Xが得られる。また、直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを溶解させる方法としては、加温による溶解のみでなく、酸添加による溶解も可能であり、溶解後に塩基を添加することで析出するナノメートルオーダーの基本構造を有する沈殿物に対して、前記と同様の方法でシリカを複合化させることも可能である。上記の方法で調製したポリマーとシリカとの複合体Xの内部に存在する、鋳型として使用した直鎖状ポリエチレンイミン鎖を有するポリマーは、該複合体Xを例えば、400~900°Cで焼成することにより除去することが可能である。このとき、全体形状は焼成の前後で変化が無いため、シリカを主構成成分とするシリカナノ構造体Bを得ることができる。尚、シリカを主構成成分とするということは、焼成温度雰囲気等によってポリマーが炭化した成分が残ることもあるが、意図的に第三成分を併用しない場合において、シリカ以外の成分を含まないことを示すものである。本発明の製造方法においては、前述の、ポリマー鎖を含む複合体Xであっても、焼成によって該ポリマー鎖を除去したシリカナノ構造体Bであっても、後述する光触媒の製造における材料として好適に用いることができる。光触媒の製造方法本発明における酸化鉄Aの粒子のシリカナノ構造体Bへの固定方法は、下記の工程を有することを特徴とする。第一の方法は、1-1直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを水性媒体中で会合させる工程、1-2水性媒体の存在下で、工程1-1で得られたポリマーの会合体にアルコキシシランを加えることにより、前記ポリマーとシリカとの複合体Xを得る工程、1-3工程1-2で得られた複合体Xの分散液、又は該複合体Xを焼成し、複合体X中のポリマーを除去したシリカナノ構造体Bの分散液に、鉄酸塩A’を混合し、複合体X又はシリカナノ構造体B中に鉄酸塩A’を濃縮させる工程、1-4工程1-3で得られた鉄酸塩A’を有する、複合体X又はシリカナノ構造体Bを900°C以下で焼成し、シリカナノ構造体Bへの酸化鉄A粒子の固定を行なう工程、を有するものである。前記工程1-1及び1-2については、複合体X又はこれの焼成物であるシリカナノ構造体Bを得る方法であり、前述の通りである。この工程で得られた複合体Xまたはシリカナノ構造体Bを媒体に分散させた分散液と、酸化鉄Aのソースである鉄酸塩A’を媒体中で混合すると、複合体Xまたはシリカナノ構造体Bの表面に当該鉄酸塩A’が吸着され濃縮される。この状態にしてから焼成すると、表面に吸着された鉄酸塩A’は酸化鉄Aとなるが、その場所が固定されていることから粒子の成長が制御され、ナノサイズの酸化鉄Aとなる。ここで用いることができる鉄酸塩A’としては、焼成によって酸化鉄になるものであれば良く、特に限定されるものではないが、例えば、硝酸鉄、塩化鉄、硫酸鉄等が挙げられ、工業的な原料入手容易性の観点から、硝酸鉄をその水溶液として用いることが好ましい。通常シリカの表面は多数のOH基の存在により極性が強い。そのため、複合体Xまたはシリカナノ構造体Bを媒体に分散させた分散液と、酸化鉄Aのソースである鉄酸塩A’を媒体中で攪拌、分散処理を行ったあとに遠心分離等により、上澄み水溶液を取り除き、乾燥処理を行うと、複合体Xまたはシリカナノ構造体B表面上に鉄酸塩A’が吸着している粉体が得られる。鉄酸塩A’と複合体Xまたはシリカナノ構造体Bとの使用割合としては、焼成後の酸化鉄Aと、焼成後のシリカナノ構造体Bとの比、即ちA/Bで表される質量比として10/95~80/20となるように用いることが好ましく、より好ましくは、30/60~50/50の範囲である。鉄酸塩A’と複合体Xまたはシリカナノ構造体Bとを混合する際に使用する媒体の量は特に限定するものではないが、鉄酸塩A’と複合体Xまたはシリカナノ構造体Bとの合計の質量に対し、質量比で10~30倍の範囲であれば好適である。前記媒体としては、水単独のほか、種々の親水性有機溶媒との混合溶媒であっても良く、例えば、エタノール、2-プロパノール、アセトン等が挙げられる。鉄酸塩A’と複合体Xまたはシリカナノ構造体Bとを媒体中で混合する際に、より吸着を確実にするために、ポリアミンを併用しても良い。即ち、前述の工程1-3で鉄酸塩A’を加える前に、ポリアミンを混合し、複合体X又はシリカナノ構造体Bの表面にポリアミンを吸着させる。前記ポリアミンとしては、例えば、ポリエチレンイミン、ポリアリルアミン、ポリビニルアミン、ポリリシン類を挙げることができ、単独でも2種以上を併用しても良い。この様な、ポリアミンを吸着させた後、鉄酸塩A’と複合体Xまたはシリカナノ構造体Bとの混合による吸着工程を行なう。吸着工程の詳細な方法については特に制限されるものではなく、例えば、一定割合で混合した後、それを室温20~30°Cで1~24時間攪拌することで十分に吸着できる。焼成工程上記で得られた、鉄酸塩A’が複合体Xまたはシリカナノ構造体Bに吸着している粉体を加熱焼成することで、シリカナノ構造体Bに酸化鉄Aの粒子が固定される。加熱焼成温度は、既に内部のポリマー鎖を除去したシリカナノ構造体Bを使用している場合は350~900°Cの温度範囲であれば良く、ポリマー鎖が内部に存在する複合体Xを用いた場合や、ポリアミンを併用している場合など、これらの有機物の除去を同時に行なう目的で600°C以上の温度で焼成することが好ましい。尚、900°Cを超える温度では、シリカの溶融が始まり、シリカナノ構造体Bの該構造が崩れる虞があり、又酸化鉄Aの粒子成長が起こる可能性もあるため、焼成温度の上限は900°Cである。焼成時間は通常2~8時間であればよく、温度上昇をプログラム的に制御することが好ましい。例えば、室温から300°Cまで1時間をかけて上昇させ、その後、30分かけて500°Cまで上昇させた後、その温度で3時間保持させること等、段階的な焼成であることが好ましい。また、加熱焼成過程を空気雰囲気下で行なうことが好ましいが、不活性ガス、例えば、窒素雰囲気下で行なうこともできる。焼成後の酸化鉄Aの含有率は、基本的に吸着された鉄酸塩A’の量によって決まるものであり、10~80質量の範囲に調製することができる。酸化鉄Aの粉末を用いる光触媒製造方法本発明の第二の製造方法は、酸化鉄Aの粉末を直接、複合体Xまたはシリカナノ構造体Bに物理吸着させてから焼成することにより、酸化鉄Aの粒子のシリカナノ構造体Bへの固定を行なうものである。即ち、下記工程を有することを特徴とする。2-1直鎖状ポリエチレンイミン骨格を有するポリマーを水性媒体中で会合させる工程、2-2水性媒体の存在下で、工程2-1で得られたポリマーの会合体にアルコキシシランを加えることにより、前記ポリマーとシリカとの複合体Xを得る工程、2-3工程2-2で得られた複合体Xの分散液、又は該複合体Xを焼成し、複合体X中のポリマーを除去したシリカナノ構造体Bの分散液に、酸化鉄Aの粉末を混合し、複合体X又はシリカナノ構造体Bに酸化鉄Aを吸着させる工程、2-4工程2-3で得られた酸化鉄Aを吸着した複合体X又はシリカナノ構造体Bを900°C以下で焼成し、シリカナノ構造体Bへの酸化鉄A粒子の固定を行なう工程。前記工程2-3は、酸化鉄Aの粉末と、ポリマーとシリカとの複合体X、又は該複合体Xを焼成し、複合体X中のポリマーを除去したシリカナノ構造体Bと、を水性媒体中で混合し、酸化鉄Aの粉末をシリカナノ構造体Bに吸着させる工程である。このとき、超音波処理やスターラー等で攪拌、分散を行うことにより、物理的な吸着が行なわれる。即ち、シリカ表面の多数のシラノール基の存在による極性によって酸化鉄Aの吸着が進行する結果、遠心分離等により上澄み液を取り除いて、乾燥処理を行うことで、シリカの表面に酸化鉄Aを物理吸着状態で固定できる。このとき使用する酸化鉄Aの粉末としては、その結晶化度、粒子径、比表面積等になんら制限されるものではないが、高結晶性、高比表面積を有する酸化鉄を用いることが好ましく、市販品としては、関東化学株式会社製の酸化鉄粉末が挙げられる。前記複合体X又は該複合体Xを焼成しポリマーを除去したシリカナノ構造体Bと、酸化鉄Aとの使用割合としては、特に限定されるものではないが、前者/後者で表される質量比として95/10~20/80の範囲であれば吸着が速やかに進行するため好適である。前記複合体X又は該複合体Xを焼成しポリマーを除去したシリカナノ構造体Bと、酸化鉄Aとを混合する際に使用する水性媒体の量は特に限定するものではないが、固形分の合計質量に対し、10~30倍量であれば好適である。また、前記水性媒体としては水単独、またはアルコール類等、親水性媒体と水との混合溶媒でもよい。このとき、前記と同様、即ちポリアミンを併用することで、吸着を促進することも可能である。前記複合体X又は該複合体Xを焼成しポリマーを除去したシリカナノ構造体Bと、酸化鉄Aの粒子との混合方法としても特に限定されるものではなく、これらを一定割合で混合した後、それを室温20~30°Cで1~24時間攪拌することで十分である。焼成工程上記で得られた、酸化鉄Aが複合体Xまたはシリカナノ構造体Bに吸着している粉体を加熱焼成することで、シリカナノ構造体Bに酸化鉄Aの粒子が固定される。加熱焼成温度は、既に内部のポリマー鎖を除去したシリカナノ構造体Bを使用している場合は350~900°Cの温度範囲であれば良く、ポリマー鎖が内部に存在する複合体Xを用いた場合には、ポリマー鎖の除去を同時に行なう目的で600°C以上の温度で焼成することが好ましい。尚、900°Cを超える温度では、シリカの溶融が始まり、シリカナノ構造体Bの該構造が崩れる虞があり、又酸化鉄Aの粒子成長が起こる可能性もあるため、焼成温度の上限は900°Cである。焼成時間は通常2~8時間であればよく、温度上昇をプログラム的に制御することが好ましい。例えば、室温から300°Cまで1時間をかけて上昇させ、その後、30分かけて500°Cまで上昇させた後、その温度で3時間保持させること等、段階的な焼成であることが好ましい。また、加熱焼成過程を空気雰囲気下で行なうことが好ましいが、不活性ガス、例えば、窒素雰囲気下で行なうこともできる。焼成後の酸化鉄Aの含有率は、基本的に吸着された酸化鉄Aの量によって決まるものであり、10~80質量の範囲に調製することができる。本発明における酸化鉄固定シリカナノ構造体において、酸化鉄Aの粒子とシリカナノ構造体Bとがどのような接合界面を形成しているかは不明であるが、焼成処理を行わないと触媒活性の向上が見られない点、シリカゲル等の複雑形状を持たないシリカ系でもある程度の光触媒活性の向上が見られる点から、酸化鉄Aとシリカナノ構造体Bの接合界面において高い光閉じ込め効果と有機物質の濃縮効果が発現していると推察される。本発明の光触媒は、前述の手法で得られた、酸化鉄Aの粒子がシリカナノ構造体Bに固定されてなる複合体からなるものであり、前記シリカナノ構造体Bが、太さ又は厚みが10~100nmでアスペクト比が2以上のシリカナノファイバー又はシリカナノリボン/シリカナノシートを基本ユニットとして1μm~20μmの範囲で集合してなるものであり、かつ、当該複合体中における酸化鉄の含有率が10~80質量であることを特徴とする。光触媒機能本発明での光触媒機能は、有機物質の分解反応において有効であることを言うものであり、使用する光源は、太陽光蛍光灯等、何れのものであっても良い。特に本発明の光触媒は、近紫外線光をも含まない可視光のみを含む光であるLED照明光下であっても、応答性を有し、その活性が高い点において、従来の光触媒よりもその応用範囲が広いことが特徴である。本発明において光触媒の活性を測る手法としては、一定濃度の揮発性有機化合物VOCガスを封入したガラス製反応容器中に光触媒の粉末を静置し、反応器にLED光を照射することで、揮発性有機化合物ガスが酸化分解することによって発生した、二酸化炭素濃度の光照射時間に伴う変化から見積もることができる。前述の手法で光触媒の活性を測る場合には、用いる揮発性有機化合物の濃度は50~500ppmであればよく、触媒粉末の使用量は反応器の体積に対して5~100mg/500mL範囲であれば好適である。前記揮発性有機化合物としては、特に限定することではなく、低分子有機物全般を用いることができる。更に低分子化合物以外の有機化合物、例えば、有機色素、ポリマーなど光触媒の表面に付着可能であれば、光照射によって分解反応を行うことができ、例えば有機色素の発色度合いを測定することによっても光触媒の活性を測ることができる。光照射時間は、用いる有機物質の濃度またはその構造により異なるが、1時間~1日の範囲であることが望ましい。本発明の光触媒は、LED光源単独の照射下であっても、十分光触媒として機能することができる。また、本発明の光触媒は、紫外線が含まれる単独光源、例えば、キセノンランプ、水銀ランプ、ハロゲンランプ、蛍光灯など、種々の光源下でも光触媒として用いることができる。当然であるが、本発明の光触媒は、直射光ではなく、太陽光、または各種光源照明に反射散乱された状態の室内光であっても、光触媒として用いることができる。本発明の光触媒を実用の現場で用いる際には、その形態においてなんら制限されるものではなく、その他の光触媒と併用しても、様々な基材等を含有していても良い。また、光触媒として用いるときの形状としても制限されず、例えば、粉末、粒子、ペレット、膜などの形状で用いることができ、使用する環境下に応じて適宜選択することが好ましい。また、コーティング剤に混合して用いることにより、光触媒機能を有する塗膜とすることも可能である。以下、実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。特に断らない限り、は質量を表す。走査型電子顕微鏡走査型電子顕微鏡はKEYENCE製のVE-9800を使用した。UV-vis反射スペクトルUV-vis反射スペクトルはOceanOptics製のUSB-4000分光器、DH-2000ランプを使用した。X線回折法XRD試料を測定試料用ホルダーにのせ、それを株式会社リガク製広角X線回折装置Rint-ultmaにセットし、Cu/Kα線、40kV/30mA、スキャンスピード1.0°/分、走査範囲20~40°の条件で行った。透過型電子顕微鏡による構造観察透過型電子顕微鏡はJEOL製のTEM2200FSを使用し、電圧200keVの条件で行った。BET法による比表面積測定比表面積測定はSHIMADZU製のTriStarを使用し、BET法を用いて行った。また、ポアサイズ分布はポア体積分率対ポアサイズのプロットから見積もった。蛍光X線スペクトルによる酸化鉄含有量測定蛍光X線測定は株式会社リガク製のZSXを用いて、真空条件下で行った。光触媒活性評価光触媒活性は気相反応での、アセトアルデヒドの酸化分解反応における二酸化炭素発生量の時間変化から評価した。アセトアルデヒドガスは500ppmで行った。光触媒粉末0.2gを使用し、500mLのガラス製反応器に封入した状態で光照射を行った。LED照明は株式会社東芝製E-CORELEL-BR9N―F型を用いて、約20,000lx照射下で行った。尚、二酸化炭素発生量はINNOVA社の光音響マルチガスモニタ1312型をテトラフルオロエチレン製のチューブで光反応器に連結して調査した。複合体X/シリカナノ構造体Bの製造特許文献特開2005-264421号公報、特開2005-336440号公報、特開2006-063097号公報、特開2007-051056号公報に開示した方法により、形状が異なる粉体を作製した。合成例1ポリマーとシリカとの複合体X-1及びシリカナノ構造体B-1の製造<直鎖状ポリエチレンイミンの合成>市販のポリエチルオキサゾリン数平均分子量500,000、平均重合度5,000、Aldrich社製5gを、5Mの塩酸水溶液20mLに溶解させた。その溶液をオイルバスにて90°Cに加熱し、その温度で10時間攪拌した。反応液にアセトン50mLを加え、ポリマーを完全に沈殿させ、それを濾過し、メタノールで3回洗浄し、白色のポリエチレンイミンの粉末を得た。得られた粉末をJEOLJNM-LA300型核磁気共鳴吸収スペクトル測定装置:重水にて同定したところ、ポリエチルオキサゾリンの側鎖エチル基に由来したピーク1.2ppmCH3と2.3ppmCH2が完全に消失していることが確認された。即ち、ポリエチルオキサゾリンが完全に加水分解され、ポリエチレンイミンに変換されたことが示された。その粉末を5mLの蒸留水に溶解し、攪拌しながら、その溶液に15のアンモニア水50mLを滴下した。その混合液を一晩放置した後、沈殿した粉末を濾過し、その粉末を冷水で3回洗浄した。洗浄後の粉末をデシケータ中で室温25°C乾燥し、直鎖状ポリエチレンイミンを得た。収量は4.5g結晶水含有であった。ポリオキサゾリンの加水分解により得られるポリエチレンイミンは、側鎖だけが反応し、主鎖には変化がない。従って、得られた直鎖状ポリエチレンイミンの重合度は加水分解前の5,000と同様である。<ゾルゲル反応による複合体X-1の製造>一定量の直鎖状ポリエチレンイミンを蒸留水中に混合し、それを90°Cに加熱し透明溶液を得た後、全体3の水溶液に調製した。該水溶液を室温で自然冷却し、真っ白の直鎖状ポリエチレンイミンの会合体液を得た。攪拌しながら、その会合体液100mL中に、70mLのTMOSテトラメトキシシランのエタノール溶液体積濃度50を加え、室温で1時間攪拌続けた。析出した沈殿物をろ過し、それをエタノールで3回洗浄した後、40°Cで加熱下乾燥することにより、粉体15gを得た。図1に得られた粉体のSEM写真を示す。ナノファイバーの会合体であることを確認した。これで得た粉体の熱重量損失分析SIINanoTechnologyInc社製のTG/DTA6300から、ポリマー成分である直鎖状ポリエチレンイミンの含有率が7であることを確認した。また、比表面積測定Micrometrics社製FlowSorbII2300を行なった結果、112m2/gであった。これを複合体X-1とする。<加熱焼成によるシリカナノ構造体B-1の製造>前記で得られたポリマーとシリカとの複合体X-1を600°Cで1時間焼成することで、ポリマー成分を除去したシリカナノ構造体を得た。図2に焼成後のシリカナノ構造体のSEM写真を示す。得られたシリカナノ構造体は焼成処理においても形状の変化等は見られず、シリカで構成されたナノファイバーの会合体であることを確認した。また、比表面積測定を行った結果、315m2/gであった。上記で得られた粉末をシリカナノ構造体B-1とする。合成例2ポリマーとシリカとの複合体X-2及びシリカナノ構造体B-2の製造合成例1の<直鎖状ポリエチレンイミンの合成>の前段と同様にしてポリエチルオキサゾリンの加水分解を行い、直鎖状ポリエチレンイミンの塩酸塩を得た。この塩酸塩5gを90mLの蒸留水に溶解し、攪拌しながら、その溶液に1.4mol/Lのアンモニア水溶液29.5mLを混合した。その混合液を12時間攪拌後、再び1.4mol/Lのアンモニア水溶液12.5mLを10時間おき5回に分けて滴下し、その後1時間攪拌を行うことで、白色の沈殿物を得た。析出した沈殿物を遠心分離にて3回洗浄した。洗浄後、得られた粉末を120mLの蒸留水中に分散した。その分散液中に、15mLのメチルシリケートMS51を加え、室温下20~25°C4時間攪拌した。反応液を遠心分離にて処理し、析出した固形物をエタノールで洗浄後、室温にて乾燥することにより、ポリエチレンイミンとシリカとからなる複合体を得た。収量:9.7g。図3には、得られた複合体のSEM写真を示した。ナノシートの構造を持つ集合体であることが確認できる。XRDから直鎖状ポリエチレンイミンの結晶体由来のピークが観測された。これをポリマーとシリカとの複合体X-2とする。<加熱焼成によるシリカナノ構造体B-2の製造>前記工程で得られたナノシート状の複合体X-20.5gをアルミナ坩堝に加え、それを電気炉内にて焼成した。炉内温度は、1時間かけて800°Cまで上げ、その温度にて2時間保持した。これを自然冷却し、ポリマー成分を除去し、粉末を得た。これで得た粉末の比表面積は319.0m2/gであった。図4にはSEM観察のイメージ写真を示した。ナノシートが重なり、構造は800°C焼成後でも変化しなかった。このナノシートの集合体である粉末をシリカナノ構造体B-2とする。合成例3ポリマーとシリカとの複合体X-3及びシリカナノ構造体B-3の製造<ポリエチレンイミン塩酸塩水溶液の調製、結晶化、複合ナノファイバーの合成>合成例1の<直鎖状ポリエチレンイミンの合成>の前段と同様にしてポリエチルオキサゾリンの加水分解を行い、直鎖状ポリエチレンイミンの塩酸塩を得た。この塩酸塩5gを60mLの蒸留水に溶解し、攪拌しながら、その溶液に5mol/Lの水酸化ナトリウム溶液10mLを滴下した。この混合液のpHは9.0であった。その混合液を4時間攪拌後、析出した会合体を遠心分離にて3回洗浄した。洗浄後の粉末を500mLの蒸留水中に分散した。この時点での分散液のpH値は6.5であった。その分散液中に、5.5mLのメチルシリケートMS51を加え、室温下20~25°C1時間攪拌した。反応液を遠心分離にて処理し、析出した固形物を水で洗浄後、室温にて乾燥し、ポリエチレンイミンとシリカとからなる複合体を得た。収量:10.8g。図5には、得られた複合体のSEM写真を示した。ファイバーが円盤状に集合した構造であることが確認できる。XRDから直鎖状ポリエチレンイミンの結晶体由来のピークが観測された。これをポリマーとシリカとの複合体X-3とする。<ナノチューブ状の複合体X-3の製造>上記で得た複合体0.5gを10mLのメタノール中1時間浸漬後、ろ過し、固形分を室温にて乾燥させた。これにより、内部の直鎖状ポリエチレンイミンが溶解し、それを取り囲んでいたシリカの内表面に吸着され、ファイバーの芯が消失したナノチューブ状の複合体X-3が得られた。得られた複合体X-3を表面分析測定に用いた。BET表面積は286m2/gであった。それの等温線及びポア分布を、それぞれ図6と図7に示した。ポアサイズ分布の結果から、ポアサイズの3.5nmのところに、シャープなピークが現れた。このピーク値はちょうどチューブ内径サイズを反映する。ポアサイズは2nmから増大し、4nm以下でピーク値を経て、低下する。これは、このファイバー状のシリカ中には、規則的中空構造、即ちチューブを形成していることを強く示唆する。また、TEM観察から、太さが12nm以下の真っすぐ伸びたファイバーが密に重なり、それがシートを形成し、かつ、ファイバーの中心部が透明に映ることが確認された図8。即ち、中心部は空洞で、その内径は3~4nmである。熱分析から、重量損失は25.3wtであった。<複合体X-3の焼成によるシリカナノ構造体B-3の製造>前記工程で得られたナノチューブ状の複合体X-30.5gをアルミナ坩堝に加え、それを電気炉内にて焼成した。炉内温度は、1時間かけて800°Cまで上げ、その温度にて2時間保持した。これを自然冷却し、ポリマー成分を除去し、粉末を得た。これで得た粉末の比表面積は418.5m2/gであった。この粉末の等温線及びポアサイズ分布は、それぞれ図9と図10に示した。ポアサイズは2nmから低下するが、3nm当たりから増大し、ピーク値後再び低下する。これはちょうどチューブ内径サイズを反映する。また、図11にはTEM観察のイメージ写真を示した。ナノファイバーの重なり構造は800°C焼成後でも変化しなかった。ポアサイズ分布での中空のサイズ4.2nmとTEM観察での内径4nmはほぼ一致した。このナノチューブ状の粉末をシリカナノ構造体B-3とする。実施例1<酸化鉄A-1のシリカナノ構造体B-1への固定>合成例1で得られたシリカナノ構造体B-1と市販の酸化鉄和光純薬工業:一級、以下A-1と称するとをそれらの使用割合が表1に記載の値になるように用い、この混合物の合計1.5gを蒸留水30mlに懸濁させ、1時間超音波照射を行った後、1晩静置した。遠心分離機を用いて蒸留水を除去し、真空乾燥機を用いて更に乾燥した。得られた粉末を空気雰囲気下、電気炉を用いて室温から300°Cまで30分加熱し、300°C/1時間保持後、さらに30分かけて600°Cまで温度を上げ、その温度で30分保持した後、自然冷却した。この焼成プログラムにより、酸化鉄A-1の粒子をシリカナノ構造体B-1上に焼き付けて固定をしたことになる。得られた固体における酸化鉄の含有率を表1に示すTEMを用いて試料No.T13の表面観察を行った結果、酸化鉄の粒子がシリカのナノファイバー上に固定されていることが確認できた図12。また、X線回折測定を用いて試料No.T13の結晶構造を調査し、酸化鉄の結晶構造であることを確認した図13。また、拡散反射スペクトルを用いて試料No.T13の吸光度スペクトルを測定し、約600nmまでの可視光領域に酸化鉄由来の吸収領域を持つことを確認した図14。実施例2<酸化鉄A-1のシリカナノ構造体B-2への固定>用いるシリカナノ構造体として、合成例1で得られた構造体B-1の代わりに、合成例2で得られたシリカナノ構造体B-2を用いる以外は実施例1と同様にして、酸化鉄A-1のシリカナノ構造体への焼付けによる固定を行なった。酸化鉄A-1とシリカナノ構造体B-2との使用割合、及び得られた固体中における酸化鉄含有率を表2に示す。TEMを用いて試料No.T23の表面観察を行った結果、酸化鉄の粒子がシリカのナノシート上に固定されていることが確認できた図15。また、X線回折測定を用いて試料No.T23の結晶構造を調査し、酸化鉄の結晶構造であることを確認した図16。また、拡散反射スペクトルを用いて試料No.T23の吸光度スペクトルを測定し、約600nmまでの可視光領域に酸化鉄由来の吸収領域を持つことを確認した図17。実施例3<酸化鉄A-1のシリカナノ構造体B-3への固定>用いるシリカナノ構造体として、合成例1で得られた構造体B-1の代わりに、合成例3で得られたシリカナノ構造体B-3を用いる以外は実施例1と同様にして、酸化鉄A-1のシリカナノ構造体への焼付けによる固定を行なった。酸化鉄A-1とシリカナノ構造体B-3との使用割合、及び得られた固体中における酸化鉄含有率を表3に示す。TEMを用いて試料No.T33の表面観察を行った結果、酸化鉄の粒子がシリカのナノチューブ上に固定されていることが確認できた図18。また、X線回折測定を用いて試料No.T33の結晶構造を調査し、酸化鉄の結晶構造であることを確認した図19。また、拡散反射スペクトルを用いて試料No.T33の吸光度スペクトルを測定し、約600nmまでの可視光領域に酸化鉄由来の吸収領域を持つことを確認した図20。実施例4<鉄酸塩を用いる、シリカナノ構造体B-3への固定>合成例3で得られたシリカナノ構造体B-30.2gを秤量した。また硝酸鉄III9水和物関東化学株式会社製特級を蒸留水を用いて5質量に調整した。調整後の5水溶液をA’-1と称する。これらを、質量比で表4中記載の割合になるよう混合し、更に蒸留水を加えて全体の体積を10mlに調製した。これを1時間攪拌し、得られた懸濁液から蒸留水を除去し、更に真空乾燥器を用いて12時間120°Cで乾燥した。乾燥した粉末を空気雰囲気下、電気炉を用いて室温から300°Cまで30分加熱し、300°C/1時間保持後、さらに30分かけて600°Cまで温度を上げ、その温度で30分保持した後、自然冷却した。この焼成プログラムにより、酸化鉄のナノ粒子がシリカナノ構造体B-3上に焼き付けて固定をしたことになる。得られた固体における酸化鉄の含有率を表4に示す。TEMを用いて試料No.T42の表面観察を行い、酸化鉄の粒子がナノサイズでシリカナノチューブ中に固定されていることを確認した図21。また、X線回折測定を用いて試料No.T42の結晶構造を調査し、酸化鉄の結晶構造であることを確認した図22。また、拡散反射スペクトルを用いて試料No.T42の吸光度スペクトルを測定し、約600nmまでの可視光領域に酸化鉄由来の吸収領域を持つことを確認した図23。比較例1<酸化鉄A-1のシリカゲルB’への固定>用いるシリカとして、合成例1で得られた構造体B-1の代わりに、市販のシリカゲルメルク:シリカゲル60、以下B’と称するを用いる以外は実施例1と同様にして、酸化鉄A-1のシリカゲルB’への焼付けによる固定を行なった。酸化鉄A-1とシリカゲルB’との使用割合、及び得られた固体中における酸化鉄含有率を表5に示す。比較例2<鉄酸塩を用いる、シリカゲルB’への固定>用いるシリカとして、合成例3で得られた構造体B-3の代わりに、比較例1で用いた市販のシリカゲルB’を用いる以外は実施例4と同様にして、蒸留水を用いて5質量に調製した硝酸鉄水溶液A’-1のシリカゲルB’上への焼付けによる固定を行った。得られた固体における酸化鉄の含有率を表6に示す。比較例3<銅二価塩担持三酸化タングステン可視光応答型光触媒>LED照射下での光触媒活性を評価するために、比較例として銅二価塩担持三酸化タングステン可視光応答型光触媒の調製を行った特開2009-226299号のトレース実験。酸化タングステン粉末平均粒径250nm、株式会社高純度化学研究所をフィルターに通して粒径1μm以上の粒子を除去し、650°Cで3時間焼成する前処理を行うことによって、三酸化タングステンを得た。そしてこの三酸化タングステン微粒子を蒸留水中に10質量になるように懸濁させ、次にこれに、0.1質量CuIIvs.WO3の量でCuCl22H2O和光純薬工業株式会社製を加え、攪拌しながら90°Cに加熱して1時間保持した。次に、得られた懸濁液を吸引濾過によって濾別した後に、残渣を蒸留水によって洗浄し、さらに110°Cで加熱乾燥することによって、銅二価塩を担持した三酸化タングステン微粒子を比較用サンプルとして得た。評価1<酸化鉄を固定したシリカナノ構造体の光触媒活性評価1>実施例1の試料No.T13、実施例2の試料No.T23、実施例3の試料No.T33を用いて光触媒活性評価を行なった。比較として、比較例1の試料No.T53及び比較例3で得られた銅二価塩担持三酸化タングステンを用いた。結果を図24に示す。本発明の全ての試料において、明確なアセトアルデヒド光分解活性が確認された。特にシリカナノチューブに焼付け固定を行った試料No.T33の触媒活性が高く、比較例3の銅2価塩担持三酸化タングステンの約2倍の触媒活性を確認した。一方で、比較例1で得られた試料No.T53からは光触媒活性が確認できなかった。このことは、シリカナノ構造体と酸化鉄の粒子を複合化した場合のみ光触媒活性が発現することを示しており、本発明におけるシリカナノ構造体を酸化鉄の粒子と複合化することで、高い実用性を持つ光触媒の創製が可能であることを強く示唆している。評価2<焼成前後の光触媒活性の比較>実施例1において、試料No.T33の焼成前後、及び酸化鉄粒子A-1との光触媒活性の比較を行なった。結果を図25に示す。酸化鉄粒子のみではアセトアルデヒド光分解反応が全く進行しないことを確認した。また、焼成処理を行っていない酸化鉄粒子とシリカナノチューブとの単純混合物も光触媒活性を全く示さない。一方で、酸化鉄粒子とシリカナノチューブとを焼付けて固定することによって、明確な触媒活性の発現を確認した。このことから、熱焼成によって形成された酸化鉄粒子とシリカナノ構造体の界面が光触媒機能の発現に関与していることが推定できる。評価3<酸化鉄粒子を固定したシリカナノ構造体の光触媒活性評価2>実施例4の試料No.T42を用いて光触媒活性評価を行なった。比較として、比較例2の試料No.T62及び比較例3で得られた銅二価塩担持三酸化タングステンを用いた。結果を図26に示す。本発明の試料において、高いアセトアルデヒド光分解活性が確認された。評価1で用いた試料No.T33の触媒活性が銅二価塩担持三酸化タングステンの約2倍であったのに対し、試料No.T42では約3倍の触媒活性を示した。これは、硝酸鉄を用いて固定した酸化鉄粒子がナノメートルオーダーの微粒子以下、ナノ粒子というとしてシリカナノチューブ上に存在していることに起因していると考えられる。ナノ粒子として存在することによりシリカナノチューブ表面との接触面積が大きくなり、ナノ界面の面積が増加するためであると推察できる。一方で、シリカゲルへの焼付け固定においては評価1と同様、触媒活性が確認できなかった。このことからも、複雑形状を有するシリカナノ構造体と酸化鉄の粒子との焼付けにより形成される界面が、高い光触媒機能の発現に大きく関わっていることが確認できる。"