"排水ホースを上端部に連結したドレーン材と、該ドレーン材の下に気密キャップを介して下部シール層の層厚に対応した長さを維持する間隔保持手段が設けられていること、を特徴とする真空圧密用のドレーン材。間隔保持手段は、間隔保持体とその下端部に係止されたアンカーとで構成されていること、を特徴とする請求項1に記載の真空圧密用のドレーン材。アンカーは、下部シール層の層表面に沿って当接する平板体であること、を特徴とする請求項2に記載の真空圧密用ドレーン材。地盤改良対象の軟弱地盤にコーン貫入試験を実施して改良層の下にある下部シール層の層厚を把握した後、請求項1~3に記載の真空圧密用ドレーン材を前記下部シール層の層厚に対応させて形成し、前記真空圧密用ドレーン材をドレーン打設機によってマンドレルでガイドさせて前記軟弱地盤に打設し、前記マンドレルで前記下部シール層の下にある非改良層まで前記真空圧密用ドレーン材を打設した後、前記マンドレルを引き抜いて前記真空圧密用ドレーン材における先端側の間隔保持手段によって下部シール層の層厚を確保して、前記軟弱地盤における改良層を真空圧載荷して排水を行うこと、を特徴とする真空圧密ドレーン工法。マンドレルの引き抜きによる下部シール層に形成されるマンドレル引抜き孔に、前記マンドレルを引き抜きながら該マンドレルの先端開口部から遮水性土質材料を注入して塞ぐこと、を特徴とする請求項4に記載の真空圧密ドレーン工法。マンドレルの先端部には、穿設された開口部を蓋するとともに上下方向に回動自在な開口蓋が設けられ、前記マンドレルの引き抜きとともに前記開口蓋の上端部が下部シール層の土と衝突することによって自動的に下方向に回転され前記開口部が開口されること、を特徴とする請求項5に記載の真空圧密ドレーン工法。しかし、従来の真空圧密ドレーン工法においては、前記コーン貫入試験の実施頻度は無制限に多くできないので、推定成層図を作成した上で階段状にドレーンの長さを設定する必要がある。また、事前調査の結果に基づく方法なので確実に下部シール層が確保されているかを、確認する手段が無かったのである。本発明に係る真空圧密ドレーン工法と真空圧密用ドレーン材は、このような課題を解決するために提案されたものである。本発明に係る真空圧密用のドレーン材の上記課題を解決して目的を達成するための要旨は、排水ホースを上端部に連結したドレーン材と、該ドレーン材の下に気密キャップを介して下部シール層の層厚に対応した長さを維持する間隔保持手段が設けられていることである。前記間隔保持手段は、間隔保持体とその下端部に係止されたアンカーとで構成されていることを含み、また、前記アンカーは、下部シール層の層表面に沿って当接する平板体であることが好ましい。本発明に係る真空圧密ドレーン工法の上記課題を解決して目的を達成するための要旨は、地盤改良対象の軟弱地盤にコーン貫入試験を実施して改良層の下にある下部シール層の層厚を把握した後、上記本発明の真空圧密用のドレーン材を前記下部シール層の層厚に対応させて形成し、前記真空圧密用ドレーン材をドレーン打設機によってマンドレルでガイドさせて前記軟弱地盤に打設し、前記マンドレルで前記下部シール層の下にある非改良層まで前記真空圧密用ドレーン材を打設した後、前記マンドレルを引き抜いて前記真空圧密用ドレーン材における先端側の間隔保持手段によって下部シール層の層厚を確保して、前記軟弱地盤における改良層を真空圧載荷して排水を行うことである。また、前記マンドレルの引き抜きによる下部シール層に形成されるマンドレル引抜き孔に、前記マンドレルを引き抜きながら該マンドレルの先端開口部から遮水性土質材料を注入して塞ぐことであり、更に、前記マンドレルの先端部には、穿設された開口部を蓋するとともに上下方向に回動自在な開口蓋が設けられ、前記マンドレルの引き抜きとともに前記開口蓋の上端部が下部シール層の土と衝突することによって自動的に下方向に回転され前記開口部が開口されることである。本発明の真空圧密用ドレーン材と、それを使用した真空圧密ドレーン工法によれば、軟弱地盤における改良層下の下部シール層の層厚が確実に確保されるようになる。前記改良地盤の傾斜が大きい場合でも、確実に下部シール層厚を確保できると言う優れた効果を奏するものである。真空圧密用ドレーン材に設けたアンカーにより、マンドレルの引き抜き時や下部シール層に間隔保持手段が埋設された後に、前記間隔保持手段やドレーン材が上に浮き上がるのを阻止する。下部シール層に形成されるマンドレル引抜き孔にマンドレルの先端開口部から遮水性土質材料を注入して塞ぐので、シール性を確実に保持することができて、真空圧載荷による排水を効率的に実施できる。また、前記マンドレルの先端部に設けられる開口蓋が、前記マンドレルの引き抜きとともに下部シール層の土と衝突することによって自動的に下方向に回転され前記開口部が開口されるので、部品点数を少なくした簡易な構造で開口部を確実に開口させることができる。本発明に係る真空圧密用ドレーン材1は、予め改良対象の軟弱地盤に対してコーン貫入試験を行い、このコーン貫入試験による成層図の結果を基にして、図1と図3とに示すように、排水ホース4を上端部に連結したドレーン材2と、該ドレーン材2の下に気密キャップ3を介して下部シール層10の層厚さに対応した長さを維持する間隔保持手段5aが形成される。なお、前記排水ホース4,ドレーン材2,気密キャップ3は、それぞれ公知のものである。前記間隔保持手段5aは、図3に示すように、間隔保持体5とアンカー6とで構成される。前記間隔保持体5は、例えば、透水しない材料で、且つ、水膨潤性材料とするものであり、その形状は、板状,ロープ状,糸状の材料であって、腐食性のある材料を用いるものである。なお、図1に示すように、前記真空圧密用ドレーン材1は、工場にて連結部材15を介して連続して形成され、それを丸くロール状に巻き取りし、地盤改良現場にトラック等で運搬搬入されるものである。前記アンカー6は、図2A~Cに示すように、下部シール層10下の非改良層の層表面に沿って当接する平板体であり、金属板6aと接着固定された弾性板6bと、前記間隔保持体5と互いに係合させるための長孔6cとによって構成されている。前記弾性板6bは、前記下部シール層10や非改良層砂層の土質状態により、取り付けられたり取り付けられなかったりするものである。上記真空圧密用ドレーン材1は、従来の真空圧密用ドレーン材に対して、前記間隔補自体5とアンカー6とからなる間隔保持手段5aを追加したものである。該真空圧密用ドレーン材1を使用した真空圧密ドレーン工法について説明する。まず、地盤改良対象の軟弱地盤にコーン貫入試験を実施して改良層の下にある下部シール層の層厚を把握する。前記コーン貫入試験方法は、三成分コーン先端抵抗,周面摩擦、間隙水圧の3つの成分の項目を同時に測定するプローブを静的に貫入する電気式静的コーン貫入試験方法であり、地盤の構成と粘性土層の分布等の特性を、自走タイプの専用貫入機で薄層でも明確に把握できる公知の試験方法である。前記真空圧密用ドレーン材1を、前記コーン貫入試験で把握された、下部シール層10の層厚に対応させて形成する。即ち、真空圧密用ドレーン材1における間隔保持体5の長さを決定して、図1に示すように、連結部材15を介して一連に首尾連接した真空圧密用ドレーン材1を形成し、ドラム図示せずにロール状に巻く。そのドラムを図4-Aに示す作業船13に運び込む。この図4-Aに示す法面部図中の長丸印で示すの下部シール層10の確保が特に重要であり、本発明に係る真空圧密用ドレーン材1を適用するものである。図4-BAに示すように、作業船12を施工する所定の位置にセットする。同図Bに示すように、前記ドラムからロール状の真空圧密用ドレーン材1を引き出し、ドレーン打設機12の櫓にあるマンドレル7内に装着する。図3に示すように、マンドレル7内に装着した真空圧密用ドレーン材1の間隔保持体5の先端部にアンカー6を、長孔6a,6aに間隔補自体5の先端部を通して抜けないようにして、取り付ける。また、マンドレル7の中に充填パイプ14を挿通させておく。図4-BCと図5とに示すように、前記真空圧密用ドレーン材1をドレーン打設機12によってマンドレル7でガイドさせて前記軟弱地盤に打設する。そして、図6に示すように、非改良層例えば、砂層にまで前記マンドレル7を貫入させた後、図7A,Bに示すように、前記マンドレル7を引き上げながら、下部シール層10における孔、即ち、前記マンドレルによって開けられ孔に、図8に示すように、遮水性土質材料を注入して充填する。前記遮水性土質材料は、常に孔に充填するものではなく、真空圧密ドレーン工法の対象とする軟弱地盤において、例えば、自然含水比Wnと液性限界WLとの大小比較を行い、Wn≧WLの場合には、下部シール層内への遮水性土質材料を注入し、Wn<WLの場合には下部シール層内への遮水性土質材料を注入する。前記マンドレル7の先端にある注入用の開口部7aには、回動自在な開口蓋7bがある。この開口蓋7bは、穿設された前記開口部7aを蓋するとともに、回転軸受7cによって軸支され上下方向に回動自在に設けられている。よって、前記マンドレル7の引き抜きとともに前記開口蓋7bの上端部が下部シール層10の土と接触することによる摩擦によって自動的に下方向に回転され前記開口部7aが開口されるものである。こうして、前記充填パイプ14の先端から遮水性土質材料を吐出させて前記開口部7aから前記孔に注入して、この孔を塞ぐように充填するものである。その後、前記マンドレル7を引き上げ、図4-BDに示すように、前記下部シール層10には遮水性土質材料が充填される。そして、図4-BEに示すように、本発明に係る真空圧密用ドレーン材1が改良層9に埋設され、前記真空圧密用ドレーン材1における先端側の間隔保持手段5aによって下部シール層10の層厚を確保する。前記マンドレル7を作業船の櫓に引き上げた後、真空圧密用ドレーン材1の上部で図1に示す連結部材15の上位置の切断箇所で間隔保持体5を切断する。排水ホース4は、前記連結部材5を付けたままの状態で上部シール層8の表面に置いておく。次に、図4-BFに示すように、作業船13のドレーン打設機12が該作業船13の上に敷設してあるレール上を横に移動して、次の真空圧密用ドレーン材1の打設箇所に移動する。前記ドレーン打設機12の横移動と、作業船13の移動を適宜繰り返して、真空圧密用ドレーン材1の打設を必要本数に施工し、その後、前記真空圧密用ドレーン材1の前記連結部材15の下位置前回は上位置で切断したで排水ホース4を切断し、この排水ホース4の先端部を排水設備図示せずのホースの端部と接続させる。これを他の真空圧密用ドレーン材1,1,にも施工して、真空圧密による排水の準備をする。なお、前記連結部材15は、新たな真空圧密用ドレーン材1の工場製作に転用することもできる。次に、図9に示すように、前記排水設備を駆動させて、記軟弱地盤における改良層9を真空圧載荷して排水を行うものである。"