"インクを噴射するノズルが第1方向に複数配列された噴射ヘッドを前記第1方向と交差する第2方向に相対移動させ、かつ、前記インクが噴射される記録媒体を前記第1方向に移動させることによって前記記録媒体に対して前記インクを配置する液滴噴射装置であって、前記記録媒体の前記第1方向への移動時に発生する当該記録媒体の傾きに基づいて、前記噴射ヘッドと前記記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように前記インクの噴射タイミングを調節する制御を行うことを特徴とする液滴噴射装置。前記噴射ヘッドの前記記録媒体に対する前記第1方向における相対的な位置と、前記記録媒体の傾き角度と、前記噴射タイミングとが関連付けられたテーブルが予め記憶され、当該テーブルに基づいて前記噴射タイミングを調節する制御を行うことを特徴とする請求項1記載の液滴噴射装置。前記第1方向から見た前記記録媒体の一端側の移動量と前記第1方向から見た前記記録媒体の他端側の移動量との差分から前記記録媒体の傾き角度を算出する制御を行うことを特徴とする請求項1または2記載の液滴噴射装置。前記記録媒体を移動させながら前記第1方向から見た前記記録媒体の一端側の移動量と前記第1方向から見た前記記録媒体の他端側の移動量とを取得することを特徴とする請求項3記載の液滴噴射装置。前記噴射ヘッドを複数備え、前記噴射タイミングの調節は、単一の噴射ヘッドことあるいは複数の噴射ヘッドからなる噴射ヘッド群ごとに行うことを特徴とする請求項1~4いずれかに記載の液滴噴射装置。インクを噴射するノズルが第1方向に複数配列された噴射ヘッドを前記第1方向と交差する第2方向に相対移動させ、かつ、前記インクが噴射される記録媒体を前記第1方向に移動させることによって前記記録媒体に対して前記インクを配置する液滴噴射方法であって、前記記録媒体の前記第1方向への移動時に発生する当該記録媒体の傾きに基づいて、前記噴射ヘッドと前記記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように前記インクの噴射タイミングを調節することを特徴とする液滴噴射方法。しかしながら、ステージを回転させる構成を採用する場合には、新たな移動軸を付加する必要があることに加えて、高度な制御技術が必要となり、コストが増大する。また、特許文献1及び2では、第2方向に平行なリニアスケールを用いており、例えば記録媒体を第1方向に移動した場合に発生する記録媒体の傾きに対して補正は行われていない。本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、記録媒体を副走査方向に移動した際に記録媒体が傾いた場合であっても高品質な描写が可能であってかつ低価格な液滴噴射装置及び液滴噴射方法を提供することを目的とする。本発明は、上記課題を解決するための手段として、以下の構成を採用する。第1の発明は、インクを噴射するノズルが第1方向に複数配列された噴射ヘッドを上記第1方向と交差する第2方向に相対移動させ、かつ、上記インクが噴射される記録媒体を上記第1方向に移動させることによって上記記録媒体に対して上記インクを配置する液滴噴射装置であって、上記記録媒体の上記第1方向への移動時に発生する当該記録媒体の傾きに基づいて、上記噴射ヘッドと上記記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように上記インクの噴射タイミングを調節する制御を行うという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、記録媒体の第1方向への移動時に記録媒体が移動軸に対して傾いた場合であっても、当該傾きに基づいてインクの噴射タイミングが、噴射ヘッドと記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように調節される。このため、本発明によれば、記録媒体を第1方向に移動した際に記録媒体が傾いた場合であっても高品質な描写が可能となる。また、本発明によれば、記録媒体を回転させるための機構を必要としないため、低価格な液滴噴射装置とすることができる。したがって、本発明によれば、記録媒体を第1方向に移動した際に記録媒体が傾いた場合であっても高品質な描写が可能であってかつ低価格とすることが可能となる。第2の発明は、上記第1の発明において、上記噴射ヘッドの上記記録媒体に対する第1方向における相対的な位置と、上記記録媒体の傾き角度と、上記噴射タイミングとが関連付けられたテーブルが予め記憶され、当該テーブルに基づいて上記噴射タイミングを調節する制御を行うという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、噴射ヘッドの記録媒体に対する第1方向における相対的な位置と、記録媒体の傾き角度を取得するのみで、テーブルを用いて容易に噴射タイミングを設定することができる。このため、演算処理を複雑化することなく、容易に噴射タイミングを設定することが可能となる。第3の発明は、上記第1または第2の発明において、上記第1方向から見た上記記録媒体の一端側の移動量と上記第1方向から見た上記記録媒体の他端側の移動量との差分から上記記録媒体の傾き角度を算出する制御を行うという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、記録媒体の傾き角度が記録媒体の一端側の移動量と他端側の移動量との差分から求められるため、容易に記録媒体の傾き角度を算出することができる。第4の発明は、上記第3の発明において、上記記録媒体を移動させながら上記第1方向から見た上記記録媒体の一端側の移動量と上記第1方向から見た上記記録媒体の他端側の移動量とを取得するという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、記録媒体を第1方向に移動させると同時に記録媒体の一端側の移動量と他端側の移動量とが取得されるため、短時間で噴射タイミングの設定を行うことが可能となる。第5の発明は、上記第1~第4いずれかの発明において、上記噴射ヘッドを複数備え、上記噴射タイミングの調節を、単一の噴射ヘッドごとあるいは複数の噴射ヘッドからなる噴射ヘッド群ごとに行うという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、ノズルの噴射タイミングを単一の噴射ヘッドごとあるいは噴射ヘッド群ごとに纏めて設定することができるため、短時間でかつ容易に噴射タイミングの設定を行うことが可能となる。第6の発明は、インクを噴射するノズルが第1方向に複数配列された噴射ヘッドを上記第1方向と交差する第2方向に相対移動させ、かつ、上記インクが噴射される記録媒体を上記第1方向に移動させることによって上記記録媒体に対して上記インクを配置する液滴噴射方法であって、上記記録媒体の上記第1方向への移動時に発生する当該記録媒体の傾きに基づいて、上記噴射ヘッドと上記記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように上記インクの噴射タイミングを調節するという構成を採用する。このような構成を採用する本発明によれば、記録媒体の第1方向への移動時に記録媒体が移動軸に対して傾いた場合であっても、当該傾きに基づいてインクの噴射タイミングが、噴射ヘッドと記録媒体との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように調節される。このため、本発明によれば、記録媒体を第1方向に移動した際に記録媒体が傾いた場合であっても高品質な描写が可能となる。また、本発明によれば、記録媒体を回転させるための機構を必要としないため、低価格で実現可能な液滴噴射方法とすることができる。したがって、本発明によれば、記録媒体を第1方向に移動した際に記録媒体が傾いた場合であっても高品質な描写が可能であってかつ低価格で描画を可能とすることができる。以下、図面を参照して、本発明に係る液滴噴射装置及び液滴噴射方法の一実施形態について説明する。なお、以下の図面において、各部材を認識可能な大きさとするために、各部材の縮尺を適宜変更している。図1a、bは、本発明における液滴噴射装置の第1の実施形態の概略構成を示す模式図であって、aは液滴噴射装置の平面図、bは液滴噴射装置の側面図である。なお、図1a、bでは、本発明の液滴噴射装置を、連続した長尺な記録媒体10被搬送媒体に対して印刷を行う、印刷装置に適用した場合について示している。図1a、bにおいて符号1は液滴噴射装置であり、この液滴噴射装置1は、インクとして紫外線硬化型のインクを液滴噴射する噴射ヘッド20と、この噴射ヘッド20から噴射された紫外線硬化型インクS図6等参照に紫外線を照射する照射装置80図4参照とを備えている。そして、本実施形態の液滴噴射装置1は、噴射ヘッド20を有するヘッド機構部2と、供給排出機構部3と、インク供給部図示せずと、メンテナンス部5と、制御部60と、を備えて構成されている。噴射ヘッド20は、インクジェット方式の噴射ヘッドであって、紫外線硬化性を有する成分を含むインク、すなわち紫外線硬化型インクSを液滴として、連続した長尺な帯状の記録媒体10の被記録箇所となる表面に向けて噴射するものである。ここで、記録媒体10としては、本実施形態では紫外線硬化型インクSによる記録が可能な媒体が用いられ、具体的には、ポリエチレンテレフタレートPETやポリエチレンPE、ポリカーボネイトPC、ポリプロピレンPPなどのフレキシブルフィルムが用いられる。供給排出機構部3は、記録媒体10を噴射ヘッド20による記録位置に供給し、また、この記録位置から排出搬送するものである。インク供給部は、貯留タンク図示せずに貯留したインクを噴射ヘッド20に供給するためのものである。メンテナンス部5は、噴射ヘッド20の保守を行うものであり、本実施形態においては噴射ヘッド20のクリーニング等を行うことによってノズル噴射状態を回復させる。供給排出機構部3は、供給リール31と、巻取リール32と、吸着ユニット33と、アイドラローラー37と、アイドラローラー38と、Y軸走査機構42と、を備えて構成されている。Y軸走査機構42は、Y軸ガイドレール42aとY軸スライダー42bとを、それぞれ二組ずつ備えて構成されている。吸着ユニット33は、吸着テーブル33aと、テーブル台43と、テーブル昇降機構44と、供給ローラー34と、従動ローラー34aと、媒体送りローラー36と、従動ローラー36aと、を備えて構成されている。各リール、及び各ローラーは、それぞれ回転軸まわりに回転可能になっており、それぞれの回転軸は互いに略平行になっている。記録媒体10が送られる方向は、互いに略平行な各リール、及び各ローラーの回転軸に略直交する方向となっている。なお、各リール、及び各ローラーの回転軸の軸方向に平行な方向をX軸方向と表記し、記録媒体10の送り方向をY軸方向と表記している。Y軸走査機構42のY軸ガイドレール42aは、吸着テーブル33aを挟んでX軸方向の両側にそれぞれ1つずつ配設されており、Y軸方向に延在している。Y軸スライダー42bは、テーブル台43の底面に設けられ、その状態でY軸ガイドレール42a上に配設されたもので、Y軸駆動モーター図示せずによってY軸ガイドレール42a上をその延在方向に摺動するように構成されたものである。吸着ユニット33の吸着テーブル33aは、テーブル台43上に固定されたテーブル昇降機構44に固定されたものである。この吸着テーブル33aは、その上面上に記録媒体10を保持するようになっており、したがってその上面は、記録媒体10を保持する側の面、すなわち保持面となっている。このような構成のもとに、保持面上に記録媒体10が保持された状態で、上記噴射ヘッド20から紫外線硬化型インクSが噴射され、このインクの液滴が記録媒体10上に着弾するようになっている。この吸着テーブル33aには、図示しない負圧源に接続する吸着用孔又は吸着用溝からなる吸着用凹部図示せずが設けられ、該吸着用凹部は上記保持面上に開口している。これにより、記録媒体10はその所定部位が保持面上に位置決めされた状態で、上記負圧源に接続する吸着用凹部によって吸引吸着されることにより、保持面上に保持固定されるようになっている。上記テーブル昇降機構44は、吸着テーブル33aをZ軸方向に昇降させるもので、吸着テーブル33aの保持面吸着面をZ軸方向における所定の位置となる吸着位置、及びこの吸着位置よりテーブル台43に近い退避位置との間で昇降させ、かつ、各位置にて保持固定するようになっている。吸着位置にあるときの吸着テーブル33aの保持面の位置は、後述する供給ローラー34の外周、及び媒体送りローラー36の外周のそれぞれの上端の位置に、略一致している。ここでZ軸方向とは、吸着テーブル33aの保持面における法線方向を指す。吸着テーブル33aのY軸方向における両側には、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとが配設されている。これら供給ローラー34及び従動ローラー34aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとは、支持部材図示せずを介してテーブル台43に固定され、その状態で吸着テーブル33aを挟んでその両側に配設されている。供給ローラー34及び従動ローラー34aは、吸着テーブル33aの上流側、すなわち供給リール31側に配設されており、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aは、吸着テーブル33aの下流側、すなわち巻取リール32側に配設されている。テーブル台43は、Y軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、かつ、Y軸方向における任意の位置に保持可能になっている。また、このテーブル台43上に配置された吸着テーブル33a、供給ローラー34及び従動ローラー34a、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aも、Y軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、かつ、Y軸方向における任意の位置に保持可能になっている。供給排出機構部3が備える供給リール31と、アイドラローラー37と、吸着ユニット33と、アイドラローラー38と、巻取リール32とは、記録媒体10の供給方向であるY軸方向においてこの順に配置されており、供給リール31側が記録媒体10の供給方向における上流側、巻取リール32側が下流側になっている。また、吸着ユニット33において、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、吸着テーブル33aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aとは、Y軸方向においてこの順に配置されている。したがって、供給排出機構部3において、供給リール31と、アイドラローラー37と、供給ローラー34及び従動ローラー34aと、吸着テーブル33aと、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと、アイドラローラー38と、巻取リール32とは、Y軸方向においてこの順に配置されている。供給リール31には、帯状の記録媒体10が巻かれており、供給モーター図示せずによって供給リール31が回転させられることにより、記録媒体10が繰り出されるようになっている。従動ローラー34aは、その外周が供給ローラー34の外周に接して配置されており、付勢装置図示せずによって供給ローラー34に押し付けられている。供給ローラー34は、供給モーター図示せずによって回転させられるようになっており、この供給ローラー34に直接又は間接的に接する従動ローラー34aは、供給ローラー34の回転に従動して回転するようになっている。このような構成のもとに、これら供給ローラー34と従動ローラー34aとの間に挟持される記録媒体10は、供給ローラー34の回転によって送られるようになっている。アイドラローラー37は、その回転軸がZ軸方向に揺動可能になっており、かつ、揺動方向の一方本実施形態では下方に付勢されている。また、このアイドラローラー37は、記録媒体10における、供給リール31と、供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分に、上記付勢力によって当接させられている。このような構成のもとに記録媒体10は、アイドラローラー37によって付勢されることにより、供給リール31とアイドラローラー37との間、及びアイドラローラー37と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分が、弛み無く張られた状態になっている。したがって、記録媒体10は、供給ローラー34と従動ローラー34aとの間に供給されて挟持される際の状態が、略平坦に維持され易くなっている。なお、供給ローラー34における記録媒体10の供給速度と、供給リール31における記録媒体10の繰り出し速度との差によって、供給リール31と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間の部分の弛み量が変動する。しかし、弛み量の変動に追従してアイドラローラー37の位置が変わることにより、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。また、吸着ユニット33の移動による、供給リール31と供給ローラー34及び従動ローラー34aとの間における記録媒体10の弛み量の変動についても、同様にして、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。従動ローラー36aは、その外周が供給ローラー36の外周に接して配置されており、付勢装置図示せずによって媒体送りローラー36に押し付けられている。媒体送りローラー36は、媒体送りモーター図示せずによって回転させられるようになっており、この媒体送りローラー36に直接又は間接的に接する従動ローラー36aは、媒体送りローラー36の回転に従動して回転するようになっている。このような構成のもとに、これら媒体送りローラー36と従動ローラー36aとの間に挟持される記録媒体10は、媒体送りローラー36の回転によって送られるようになっている。ここで、媒体送りローラー36による送り量は、供給ローラー34による送り量より多く設定されている。また、媒体送りモーターから媒体送りローラー36への動力伝達機構には、トルク制御機構図示せずが組み込まれている。このような構成のもとに、媒体送りローラー36において供給ローラー34より速く送られる記録媒体10は、供給ローラー34と媒体送りローラー36との間の部分が、上記トルク制御機構で制御されたトルクに応じた張力で張られるようになっている。この張られた部分には、吸着テーブル33aの保持面が対向している。すなわち、記録媒体10における、吸着テーブル33aの保持面上に位置する部分は、上記トルク制御機構で制御されたトルクに応じた張力で張られている。ここで、前述した吸着位置に位置する吸着テーブル33aの保持面の位置は、媒体送りローラー36の外周上端と供給ローラー34の外周上端とがなす面の位置に略一致している。したがって、吸着位置に位置する吸着テーブル33aの保持面は、供給ローラー34と媒体送りローラー36との間に張られた記録媒体10に接してこれを保持するようになっている。吸着テーブル33aは、その保持面上に記録媒体10を保持するようになっている。保持面は平坦な面であり、したがって記録媒体10における被保持面、すなわち被記録面と反対の側の面は、保持面によって平坦な状態に保持されるようなっている。また、この保持面には、図示しないものの、吸着用孔又は吸着用溝からなる吸着用凹部が設けられており、該吸着用凹部によって記録媒体10はその被保持面が吸着され、吸着テーブル33aの保持面上に吸着保持されるようになっている。すなわち、吸着用凹部には、吸引ポンプ等の図示しない負圧源が配管等を介して接続されており、これによって吸着用凹部はその開口部上に位置する記録媒体10を吸着するようになっている。巻取リール32は、巻取モーター図示せずによって回転させられるようになっており、これにより、媒体送りローラー36から送り出された記録媒体10は、巻取リール32に巻き取られるようになっている。アイドラローラー38は、その回転軸がZ軸方向に揺動可能になっており、かつ、揺動方向の一方に付勢されている。また、このアイドラローラー38は、記録媒体10における、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと、巻取リール31との間の部分に、上記付勢力によって当接させられている。このような構成のもとに記録媒体10は、アイドラローラー38によって付勢されることにより、媒体送りローラー36及び従動ローラー36aと巻取リール31との間、及びアイドラローラー38と巻取リール32との間の部分が、弛み無く張られた状態になっている。したがって、記録媒体10は、巻取リール32に巻き取られる際の状態が、略平坦に維持され易くなっている。なお、媒体送りローラー36における記録媒体10の送り速度と、巻取リール32における記録媒体10の巻き取り速度との差によって、媒体送りローラー36と巻取リール32との間の部分の弛み量が変動する。しかし、弛み量の変動に追従してアイドラローラー38の位置が変わることにより、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。また、吸着ユニット33の移動による、媒体送りローラー36と巻取リール32との間における記録媒体10の弛み量の変動についても、同様にして、弛み無く張られた状態に維持されるようになっている。このような状態のもとで、記録媒体10は供給リール31から巻取リール32まで送られ、途中の吸着テーブル媒体保持部33aの保持面上に保持された部位に、記録印刷がなされるようになっている。ヘッド機構部2は、ヘッドキャリッジ22と、X軸走査機構11とを備えている。X軸走査機構11は、X軸ガイドレール11aとX軸スライダー11bと支持台11dとをそれぞれ二組備え、さらにガイドレール支持柱11cを4本備えて構成されている。支持台11dは、吸着テーブル33aのX軸方向に、該吸着テーブル33aを挟んでその両側にそれぞれ一つずつ配設されており、前述した一対のY軸ガイドレール42a、42aを間に挟む位置に配設されている。一方のY軸ガイドレール42aと支持台11dとの間には、メンテナンス部5が配設されている。二つの支持台11d、11dのそれぞれの上には、そのY軸方向おける両端部に、ガイドレール支持柱11cがそれぞれ1本ずつ、計2本立設されている。二つのX軸ガイドレール11aのうちの一方は、支持台11dの供給リール31の側の端部にそれぞれ立設されたガイドレール支持柱11c間に架け渡されて、吸着テーブル33aの上方にてX軸方向に延在した状態で配設されている。また、一対のX軸ガイドレール11aのうちの他方は、支持台11dの巻取リール32の側の端部にそれぞれ立設されたガイドレール支持柱11c間に架け渡されて、吸着テーブル33aの上方にてX軸方向に延在した状態で配設されている。X軸スライダー11bは、X軸ガイドレール11a上に配設されたもので、X軸駆動モーター図示せずによってX軸ガイドレール11a上をその延在方向に摺動するように構成されたものである。2本のX軸ガイドレール11aのそれぞれに支持されたX軸スライダー11bには、ヘッドキャリッジ22のブリッジプレート27の両端部がそれぞれ固定されている。両端部がそれぞれX軸スライダー11bに固定されたブリッジプレート27は、X軸スライダー11bに支持された状態で、2本のX軸ガイドレール11aの間に懸架されている。このような構成のもとに、ブリッジプレート27は、X軸駆動モーターによってX軸ガイドレール11a上をその延在方向に摺動するようになっており、また、X軸方向における任意の位置に保持されるようになっている。ヘッドキャリッジ22は、ブリッジプレート27と、サブキャリッジ28と、ヘッドユニット21とを備えて構成されている。サブキャリッジ28は、ブリッジプレート27の下面略中央部に設けられたもので、このサブキャリッジ28の下面側には、ヘッドユニット21が固定されている。ヘッドユニット21の下面側には噴射ヘッド20が備えられており、この噴射ヘッド20の底部側には、図2aに示すようにノズル24を形成したノズル基板25が配設されている。このような構成のもとに噴射ヘッド20は、上記の吸着テーブル33aの保持面上に位置させられるようになっており、その際、ノズル基板25を保持面に対向させるようになっている。ここで、吸着ユニット33はY軸走査機構42によってY軸方向に移動可能になっており、したがって吸着テーブル33aの保持面はY軸方向に移動可能になっている。すなわち、記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位を、Y軸方向に走査させることが可能になっている。一方、サブキャリッジ28に固定されたヘッドユニット21の噴射ヘッド20は、X軸走査機構11によってサブキャリッジ28が設けられたブリッジプレート27がX軸方向に移動させられることにより、X軸方向に走査させられるようになっている。このような構成のもとに、X軸走査機構11によってヘッドユニット21の噴射ヘッド20をX軸方向に走査させ、Y軸走査機構42によって記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位をY軸方向に走査させることができる。すなわち、記録媒体10における吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された部位のほぼ全面に対して、噴射ヘッド20のノズル24を対向させることができるようになっている。よって、吸着テーブル33aの保持面上に吸着保持された記録媒体10の被記録部分を、Y軸方向の噴射位置まで移動させて停止させ、ヘッドユニット21のX軸方向の移動に同調させて、噴射ヘッド20から紫外線硬化型インクSを液滴として噴射させることで、記録媒体10上の所望位置に紫外線硬化型インクSの液滴ドットを配することができる。したがって、ヘッドユニット21をX軸方向に移動させる第2方向への移動と、吸着テーブル33aの保持面に吸着保持された記録媒体10をY軸方向に移動させる第1方向への移動改行とを、後述するように制御部60で制御することにより、吸着テーブル33aの保持面に保持された記録媒体10上の任意の位置にヘッドユニット21の噴射ヘッド20を対向させ、その状態で紫外線硬化型インクSを液滴として噴射させることができる。これにより、記録媒体10に所望の画像を形成記録することが可能になる。つまり、本実施形態においては、噴射ヘッド20を第2方向X方向に繰り返し往復移動させながら記録媒体10に対して紫外線硬化型インクSを噴射させ、さらに噴射ヘッド20の片道移動往移動あるいは復移動ごとに記録媒体10を第2方向と交差する第1方向に改行し、これにより、記録媒体10に所望の画像を形成する。次に、噴射ヘッド20について、図2a~c、図3を参照して説明する。図2a~cは噴射ヘッド20の概略構成を示す図であり、図2aは噴射ヘッド20の概略構成を示す外観斜視図、bは噴射ヘッド20の内部構造を説明するための要部斜視図、cは噴射ヘッド20のノズル部分を示す要部側断面図である。また、図3は噴射ヘッド20の噴射面下面を示す平面図であって、ノズル列の概略構成を説明するための図である。なお、図2a、図3に示したX軸、Y軸、Z軸は、噴射ヘッド20が液滴噴射装置1に組み込まれた状態を示す図1a、bにおける、X軸、Y軸、Z軸に一致している。図2aに示すように噴射ヘッド20は、ノズル基板25を備えて形成されたもので、ノズル基板25には、多数のノズル24がY軸方向に沿って直線状に配列されてなるノズル列70が、X軸方向に複数列形成されている。本実施形態では、図3に示すようにノズル列70が8列形成されている。これらノズル列70は、本実施形態では色材を有する画像形成用のインク、すなわちカラーインクを噴射するノズルを配列した第1のノズル列71と、アンダーコート用又はオーバーコート用のインク、すなわち色材を有さないクリアインクや白色インク等を噴射するノズルを配列した第2のノズル列72と、からなっている。具体的には、図3中において左側から順に、第1のノズル列71として、カラーンクとしてのCシアンを噴射する第1のノズル列71C、Mマゼンタを噴射する第1のノズル列71M、Yイエローを噴射する第1のノズル列71Y、黒Kを噴射する第1のノズル列71Kが、それぞれ1列ずつ配置されている。さらに、第2のノズル列72として、アンダーコート用のクリアインクを噴射する第2のノズル列72CR、オーバーコート用の白色インクを噴射する第2のノズル列72Wが、それぞれ2列ずつ配置されている。すなわち、本実施形態では、第2のノズル列72CR、72Wの数が、カラーインクを噴射する第1のノズル列71C、71M、71Y、71Kのそれぞれの数より、多く配置されている。ここで、図3中において左側から奇数番目のノズル列、すなわち1番目の第1のノズル列71C、3番目の第1のノズル列71Y、5番目の第2のノズル列72CR、7番目の第2のノズル列72Wは、Y軸方向において対応するノズル24どうしの位置が各ノズル列間において同じに配置され、かつ、Y軸方向に沿うノズル24間の間隔が全て同じに形成配置されている。したがって、各ノズル列の各ノズル24は等ピッチに配置されている。同様に、図3中において左側から偶数番目のノズル列、すなわち2番目の第1のノズル列71M、4番目の第1のノズル列71K、6番目の第2のノズル列72CR、8番目の第2のノズル列72Wも、Y軸方向において対応するノズル24どうしの位置が各ノズル列間において同じに配置され、かつ、Y軸方向沿うノズル24間の間隔が全て同じに形成配置されている。したがって、各ノズル列の各ノズル24は等ピッチに配置されている。ただし、X軸方向において隣り合う二つのノズル列間、例えば第1のノズル列71Cと第1のノズル列71Mとの間、第1のノズル列71Yと第1のノズル列71Kの間、二つの第2のノズル列72CR間、二つの第2のノズル列72W間では、それぞれ、ノズル24の位置がY軸方向において半ピッチずれた千鳥状になっている。なお、各ノズル列71、72は、本実施形態では全てノズル24を180個配列して形成されている。そして、このようなノズル24から紫外線硬化型インクSを液滴として噴射し、対向する記録媒体10の面上に着弾させることで、噴射ヘッド20は記録媒体10上の所望位置に紫外線硬化型インクSを配することができるようになっている。図2b、cに示すように噴射ヘッド20は、ノズル基板25上に圧力室プレート51を積層し、さらに圧力室プレート51上に振動板52を積層したものである。圧力室プレート51には、噴射ヘッド20に供給される紫外線硬化型インクSが常に充填される液たまり55が形成されており、液たまり55は、振動板52とノズル基板25と、壁部図示せずとに囲まれた空間からなっている。紫外線硬化型インクSは、振動板52の液供給孔53を経由して液たまり55に供給されるようになっている。また、圧力室プレート51には、複数のヘッド隔壁57によって区画された圧力室58が形成されている。圧力室58はノズル24のそれぞれに対応して設けられており、圧力室58の数とノズル24の数とは同じになっている。圧力室58には、2つのヘッド隔壁57の間に位置する供給口56を介して、液たまり55から機能液が供給されるようになっている。ヘッド隔壁57の圧力室58とノズル24と供給口56との組は、液たまり55に沿って1列に並んでおり、1列に並んだノズル24がノズル列24Aを形成している。図2bでは図示を省略しているが、ノズル24を含むノズル列24Aに対して、その側方にもう1列のノズル列24Aが形成されている。図2cに示すように振動板52上には、それぞれの圧力室58に対応して、すなわち個々のノズル24に対応して圧電素子59が配置されている。圧電素子59は、下部電極と上部電極との間に圧電層を挟持したもので、電極間に駆動波形駆動電圧が印加されることで、対応するノズル24から紫外線硬化型インクSを噴射させるようになっている。ここで、圧電素子59は、図1a、bに示した制御部60によって制御されるようになっている。次に、ヘッド機構部2が備えるヘッドユニット21の概略構成について、図4を参照して説明する。図4は、ヘッドユニット21の概略構成を示す底面図である。なお、図4に示したX軸及びY軸は、図1に示したX軸及びY軸に一致している。図4に示すようにヘッドユニット21は、サブキャリッジ28の下面に取り付けられたユニットプレート23と、ユニットプレート23の下面側に搭載された9個の噴射ヘッド20とを有し、さらにこれら9個の噴射ヘッド20のX軸方向における両側に、紫外線を照射する照射装置80をそれぞれ配設したものである。なお、図4では噴射ヘッド20を9個配設しているが、噴射ヘッド20の数についてはこれに限定されることなく、例えば15個配設した構成であってもよい。噴射ヘッド20は、ノズル基板25を下方に向けた状態で、保持部材図示せずによってユニットプレート23に固定されている。また、9個の噴射ヘッド20は、Y軸方向に分かれて、それぞれ3個ずつの噴射ヘッド20からなるヘッド組20Aを、3つ形成している。なお、各噴射ヘッド20のノズル列24Aは、ヘッドユニット21が液滴噴射装置1に取り付けられた状態で、Y軸方向に沿って配列させられている。一つのヘッド組20Aを構成する3個の噴射ヘッド20は、Y軸方向において、互いに隣り合う噴射ヘッド20の、一方の噴射ヘッド20の端のノズル24に対して、もう一方の噴射ヘッド20の端のノズル24が、1ノズルピッチずれて配置されている。このような構成のもとにヘッド組20Aが有する3個の噴射ヘッド20は、全てのノズル24のX軸方向の位置を同じにすると、全てのノズル24がY軸方向に等ピッチで並ぶようになる。すなわち、X軸方向の同じ位置において、それぞれの噴射ヘッド20が有するそれぞれのノズル列24Aを構成するノズル24から噴射される液滴は、設計上では、Y軸方向に等間隔に並んで一直線に着弾するようになる。また、ヘッドユニット21が有する3つのヘッド組20Aは、全てのノズル24のX軸方向の位置を同じにすると、全てのノズル24がY軸方向に等ピッチで並ぶようになっている。すなわち、X軸方向の同じ位置において、それぞれの噴射ヘッド20が有するそれぞれのノズル列24Aを構成するノズル24から噴射される液滴は、設計上では、Y軸方向に等間隔に並んで一直線に着弾するようになっている。したがって、ヘッドユニット21が備える三つのヘッド組20Aにおける9個の噴射ヘッド20が有する18列のノズル列24Aは、1本のノズル列として扱うことができる。照射装置80は、紫外線光源図示せずを備えて構成されたもので、紫外線光源を下方に向けた状態でサブキャリッジ28又はユニットプレート23に固定されている。照射装置80は、上記したように噴射ヘッド20のX軸方向における両側にそれぞれ配設されたものであり、これによって噴射ヘッド20から記録媒体10に向けて紫外線硬化型インクSが噴射された直後に、記録媒体10に着弾した紫外線硬化型インクSに対して紫外線を照射できるようになっている。すなわち、噴射ヘッド20はX軸方向に走査されつつ、紫外線硬化型インクSを噴射する。したがって、ユニットプレート23がX軸方向に走査された際、移動方向に対して後側に位置する照射装置80から記録媒体10に向けて紫外線を照射することにより、記録媒体10上に着弾している紫外線硬化型インクSに対して紫外線を照射することができるようになっている。ここで、紫外線光源としては、メタルハライドランプ、キセノンランプ、カーボンアーク灯、ケミカルランプ、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ等を用いることができる。また、紫外帯域で発光するLEDを用いることもできる。このような紫外線光源から照射される紫外線によって硬化する紫外線硬化型インクSとしては、ビヒクル、光重合開始剤および顔料の混合物に、消泡剤、重合禁止剤等の補助剤を添加して調合されたものが挙げられる。ビヒクルは、光重合硬化性を有するオリゴマー、モノマー等を、反応性希釈剤により粘度調整して調合される。したがって、インクを硬化させる目的で溶媒を揮発させることはない。ビヒクルとしては、単官能あるいは多官能の重合性化合物が使用できる。より具体的には、ポリエステルアクリレート、エポキシアクリレート、ウレタンアクリレート等のオリゴマープレポリマーを例示でき、インクとしての粘度を調整する反応性希釈剤もこれらの材料を用いることができる。光重合開始剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾイン系、アセトフェノン系、チオキサントン系が広く用いられる。より具体的には、4-benzoyl-N,N,N-trimethylbenzenemethaneannmoniumchloride、2-hydroxy3-4-benzoyl-phenoxy-N,N,N-trimethyl1-propaneannmoniumchloride、4-benzoyl-N,N-dimethylN-[2-1-oxo-2-propenyloxyethyl]benzenemethammoniumbromide等、第4級アンモニウム塩型の水溶性有機物等を用いることができる。この種の光重合開始剤は、その組成に応じて、紫外線吸収特性、反応開始効率、黄変性等が異なるので、インクとしての色等に応じて使い分けられる。重合禁止剤としては、ラジカル捕捉能力を有してラジカル重合を阻害する化合物であれば何れも使用できる。ただし、インクジェット式記録装置における噴射適性等を配慮すると、ハイドロキノン類、カテコール類、ヒンダードアミン類、フェノール類、フェノチアジン類、縮合芳香族環のキノン類から選択された少なくとも1種類以上の化合物が好ましい。ハイドロキノン類としては、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノメチルエーテル、1-o-2,3,5-トリメチルハイドロキノン、2-tert-ブチルハイドロキノン等を例示できる。カテコール類としては、カテコール、4-メチルカテコール、4-tert-ブチルカテコール等を例示できる。ヒンダードアミン類としては、テトラメチルピペリジニル基を有する化合物等を例示できる。また、フェノール類としては、フェノール、ブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、ピロガロール、没食子酸、没食子酸アルキルエステル等を例示できる。フェノチアジン類としては、フェノチアジン等を例示できる。上記縮合芳香族環のキノン類としては、ナフトキノン等を例示できる。さらに、重合禁止剤は、カーボンブラックまたは表面に重合防止官能基を導入した無機有機微粒子であってもよい。重合防止官能基としては、例えば、ヒドロキシフェニル基、ジヒドロキシフェニル基、テトラメチルピペリジニル基、縮合芳香族環等を例示できる。なお、このような紫外線硬化型インクSとしては、顔料や染料等の色材色成分を含むカラーインクが挙げられるが、アンダーコート、オーバーコートを行うためのクリアインクを挙げることもできる。また、色材を含むものの、オーバーコートを行うために用いられる白色インクや、黒色インクも挙げることができる。制御部60は、本実施形態の液滴噴射装置1の動作全体を制御するものである。例えば、制御部60は、X軸走査機構11を制御することでX軸方向の移動をなさせるとともに、Y軸走査機構42を制御することでY軸方向の移動をなさせるようになっている。さらに、このようなX軸走査機構11及びY軸走査機構42の制御による走査制御とともに、各走査時でのノズル24ノズル列70からの噴射制御をなすようになっている。つまり、各走査に対応して噴射を制御する、噴射制御部としての機能も有している。また、本実施形態の液滴噴射装置1において制御部60は、記録媒体10の第1方向への移動時に発生する記録媒体10の傾き以下、ヨーイング角度と称するに基づいて、噴射ヘッド20と記録媒体10との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように紫外線硬化型インクの噴射タイミングを調節する。より詳細に説明すると、本実施形態の液滴噴射装置1は、図1に示すように、第1方向Y方向から見た記録媒体10の一端側の移動量を検出する第1エンコーダー61と、第1方向から見た記録媒体10の他端側の移動量を検出する第2エンコーダー62とを備えている。これらの第1エンコーダー61と第2エンコーダー62とは、図1に示すように、第1方向に平行に設けられている。そして、制御部60は、第1エンコーダー61の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の一端側の移動量と第2エンコーダー62の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の他端側の移動量との差分から記録媒体10のヨーイング角度を算出する。さらに、制御部60は、噴射ヘッド20の記録媒体10記録媒体に対する第1方向における相対的な位置吸着テーブル33aの位置と、記録媒体10のヨーイング角度と、紫外線硬化型インクの噴射タイミングとが関連付けられたテーブルを予め記憶している。そして、制御部60は、吸着テーブル33aの位置と、記録媒体10のヨーイング角度とをテーブルに当てはめて噴射タイミングを設定する。なお、上記テーブルに含まれる噴射タイミングは、噴射ヘッド20と記録媒体10との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるものである。このため、制御部60は、噴射ヘッド20と記録媒体10との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように紫外線硬化型インクの噴射タイミングを調節することができる。続いて、テーブルに含まれる紫外線硬化型インクの噴射タイミングについて図5~図8の模式図を参照して説明する。なお、図5~図8においては、理解を容易とするために、噴射ヘッド20及びノズル24等を簡略的に記載している。具体的には、噴射ヘッド20が直前上に3つ並んで配置され、各噴射ヘッド20にノズル24が4つ設けられているように図示している。そして、全てのノズル24から同時に紫外線硬化型インクを噴射するものとする。例えば、図5に示すように、噴射ヘッド20の各ノズル24から記録媒体10に紫外線硬化型インクを噴射すると、記録媒体10上には、実線で示す丸印S1の位置に紫外線硬化型インクが噴射され、紫外線硬化型インクは、第1方向と平行に配列される。続いて、記録媒体10を第1方向に移動して図5と異なる領域に紫外線硬化型インクを噴射することを考える。ここで、記録媒体10が正確に第1方向に移動した場合には、ヨーイング角度は0度となり、図6に示すように、記録媒体10上には、破線で示す丸印S2の位置に紫外線硬化型インクが噴射され、紫外線硬化型インクは、第1方向と平行に配列される。一方、記録媒体10が第1方向に移動した際に傾いた場合には、図7に示すように、本来、丸印S2で示す位置からずれた位置太線で示す丸印S3の位置に紫外線硬化型インクが配列される。なお、図7に記載するように、実際に生じるヨーイング角度は、0.001度程度であり、ごく僅かである。ただし、図7図8~図10においても同様においては、視認性を向上させるために、記録媒体10を大きく傾けて図示している。つまり、記録媒体10が第1方向に移動した際に傾いた場合には、紫外線硬化型インクの実際の配置位置が本来の位置に対して誤差を含むものとなる。そして、図7に示すように、誤差は、記録媒体10の回転中心から遠く離れる程、大きくなる。ここで、上記誤差が小さい場合には、描画パターンに与える影響が小さいため、小さな誤差は一般的に許容される。このため、図8に示すように、第2方向に移動される噴射ヘッド20からの噴射タイミングをずらし、黒丸印S4の位置に紫外線硬化型インクを配置することにより、第1方向において上記誤差を平均化して絶対値での最大値を小さくして誤差を許容範囲に収めることが可能となる。誤差を許容範囲に収めるのに必要な噴射タイミングの調節量すなわち太線で示す丸印S3と黒丸印S4との第2方向における差分は、噴射ヘッド20の移動速度が一定であるとすれば、ヨーイング角度と、回転中心からの距離に依存して一義的に決定することができる。そして、本実施形態の液滴噴射装置1における制御部60に記憶されるテーブルに含まれる噴射タイミングは、誤差を許容範囲に収めるのに必要な噴射タイミングの調節量に基づいて予め設定されているものである。このような構成の液滴噴射装置1によって記録媒体10に対しインクを噴射し、所望の画像を印刷するには、まず、制御部60により、X軸走査機構11におけるX軸駆動モーターやY軸走査機構42におけるY軸駆動モーターを駆動させ、噴射ヘッド20と吸着テーブル33a上の記録媒体10との相対的位置を逐次変化させる。また、このような走査制御と並行して、噴射ヘッド20の圧電素子59に駆動波形駆動電圧を印加して駆動させ、噴射ヘッド20の各ノズル列70から紫外線硬化型インクSを記録媒体10に向けて噴射し、着弾させる。そして、以上のような本実施形態の液滴噴射装置1液滴噴射方法においては、記録媒体10の第1方向への移動時に記録媒体10が移動軸に対して傾いた場合であっても、当該傾きに基づいて紫外線硬化型インクの噴射タイミングが、噴射ヘッド20と記録媒体10との相対的な位置関係の誤差に起因するインク配置位置の誤差が補正されるように調節される。このため、本実施形態の液滴噴射装置1液滴噴射方法によれば、記録媒体10を第1方向に移動した際に記録媒体10が傾いた場合であっても高品質な描写が可能となる。また、本実施形態の液滴噴射装置1液滴噴射方法によれば、記録媒体10を回転させるための機構を必要としないため、低価格な液滴噴射装置とすることができる。したがって、本実施形態の液滴噴射装置1液滴噴射方法によれば、記録媒体10を第1方向に移動した際に記録媒体10が傾いた場合であっても高品質な描写が可能であってかつ低価格とすることが可能となる。また、本実施形態の液滴噴射装置1においては、噴射ヘッド20の記録媒体10記録媒体に対する第1方向における相対的な位置吸着テーブル33aの位置と、記録媒体10のヨーイング角度と、紫外線硬化型インクの噴射タイミングとが関連付けられたテーブルを予め記憶している。そして、制御部60は、吸着テーブル33aの位置と、記録媒体10のヨーイング角度とをテーブルに当てはめて噴射タイミングを設定する。このようなテーブルを用いることによって、演算処理を複雑化することなく、容易に噴射タイミングを設定することが可能となる。また、本実施形態の液滴噴射装置1においては、第1エンコーダー61の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の一端側の移動量と第2エンコーダー62の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の他端側の移動量との差分から記録媒体10のヨーイング角度を算出する。このため、容易に記録媒体10のヨーイング角度を算出することができる。なお、第1エンコーダー61の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の一端側の移動量と第2エンコーダー62の検出結果すなわち第1方向から見た記録媒体10の他端側の移動量とは、記録媒体10を移動させながら取得することが好ましい。これによって、記録媒体10を第1方向に移動させると同時に記録媒体10の一端側の移動量と他端側の移動量とが取得されるため、短時間で噴射タイミングの設定を行うことが可能となる。なお、本実施形態の液滴噴射装置1では、図5~図8に示すように、複数の噴射ヘッド20を1つの噴射ヘッド群として捉え、全てのノズル24の噴射タイミングを同様に調節している。このため、ノズル24からの噴射タイミングの調節を纏めて行うことができ、短時間でかつ容易に噴射タイミングの設定を行うことが可能となる。ただし、図9に示すように、噴射タイミングを噴射ヘッド20ごとに調節したり、図10に示すように、噴射タイミングを複数図10では2個のノズル24ごとに調節したりしても良い。以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の趣旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。例えば、上記実施形態では、本発明の液滴噴射装置を、連続した長尺な記録媒体に対して印刷を行う印刷装置に適用したが、本発明はこれに限定されることなく、例えば対象とする記録媒体としては長尺なものでなく矩形状の基板とすることもできる。また、このような基板としては、前述した樹脂以外に、ガラス基板を対象とすることもできる。また、上記実施形態では、照射装置80は、サブキャリッジ28又はユニットプレート23に固定され、X軸走査機構11によってヘッドユニット21をX軸方向に走査させるシリアル型の印刷装置に適用したが、本発明はこれに限定されることなく、ヘッドキャリッジ22の長さが記録媒体10の印刷領域の幅方向の長さ以上であるヘッドキャリッジ、いわゆるラインヘッドを採用してもよい。また、記録媒体10の印刷領域の幅方向の長さ以上の長さを有する照射装置、いわゆる、ライン状の照射装置を採用してもよい。また、ヘッドキャリッジ22の長さが記録媒体10の印刷領域の幅方向の長さ以下であって、ヘッドキャリッジ22を固定して、記録媒体10をX軸方向に走査させる装置構成を採用しても良い。また、上記実施形態では、本発明を主に工業的な用途の液滴噴射装置に適用した場合について説明したが、民生用途のプリンターに本発明を適用することもできる。"