電子ペーパー、太陽電池、二次電池から構成される表示システムにおいて、前記表示システムは、全体として一体に形成されつつ可撓性を有し、前記表示システムを構成する太陽電池は、前記表示システムから着脱自在に設けられていることを特徴とする表示システム。前記電子ペーパーと前記太陽電池が、同一の面側に設けられていることを特徴とする請求項1に記載の表示システム。前記電子ペーパーは表面に表示部が設けられており、該電子ペーパーの裏面に太陽電池が設けられていることを特徴とする請求項1に記載の表示システム。前記太陽電池が、色素増感型太陽電池であることを特徴とする請求項1乃至3の何れか1項に記載の表示システム。前記電子ペーパーが、ツイストボール型の電子ペーパーであることを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載の表示システム。前記電子ペーパーが、時間を表示することを特徴とする請求項1乃至5の何れか1項に記載の表示システム。1分間の駆動波形印加時間の総和が、10秒以下であることを特徴とする請求項6に記載の表示システム。背景色と時間文字色がそれぞれ青と白または白と青である特徴とする請求項6又は7に記載の表示システム。しかしながら、電子ペーパーをその構成要件に含む表示システムにおいては、設置場所や使用場所に制限があるものも多く、未だ改善の余地はある。また、太陽電池を電源として用いる表示システムでは、夜間時に電子ペーパーを駆動させることができない問題があり、一方で、二次電池を電源とする場合には、電池交換が必要であり、利便性の点から十分とはいえない。特許文献2に提案がされているパネルシステムによれば、電源ケーブルの配線作業や、バッテリーの交換作業などを行う必要がないとされているが、設置場所が限定されてしまう点や、夜間時に使用ができない点、また、太陽電池が破損した場合のメンテナンスが困難であるといった問題点が内在する。本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、設置場所使用場所に制限を受けることがなく、使用目的に応じて自由に設置使用することができ、かつメンテナンスが容易な表示システムを提供することを主たる目的とする。上記目的を達成するための本発明の表示システムは、電子ペーパー、太陽電池、二次電池から構成される表示システムにおいて、前記表示システムは、全体として一体に形成されつつ可撓性を有し、前記表示システムを構成する太陽電池は、前記表示システムから着脱自在に設けられていることを特徴とする。また、前記電子ペーパーと前記太陽電池が、同一の面側に設けられていてもよい。また、前記電子ペーパーは表面に表示部が設けられており、該電子ペーパーの裏面に太陽電池が設けられていてもよい。また、前記太陽電池が、色素増感型太陽電池であってもよく、前記電子ペーパーが、ツイストボール型の電子ペーパーであってもよい。前記電子ペーパーが、時間を表示するものであってもよい。またこの場合において、1分間の駆動波形印加時間の総和が、10秒以下であってもよく、背景色と時間文字色がそれぞれ青と白または白と青からなっていてもよい。本発明の表示システムによれば、設置場所使用場所に制限を受けることがなく、使用目的に応じて自由に設置使用することができ、かつメンテナンスが容易である。以下、本発明の表示システム100の実施形態について図面を用いて具体的に説明する。なお、図1、図5は、本発明の表示システムの一実施形態を示す概略構成図である。図1、図5に示すように、本発明の表示システム100は、電子ペーパー30、太陽電池10、二次電池50、電子ペーパーを駆動させるための回路部60から構成される。太陽電池10と二次電池50、二次電池50と回路部60、回路部60と電子ペーパー30とはそれぞれ電気的に接続されており、太陽電池10から発生した電力は二次電池50に充電される。回路部60は、二次電池50から供給される電力によって動作し、回路部60の動作状況に応じて所定の情報が電子ペーパー30に表示される。ここで、本発明の表示システム100は、全体として一体に形成されつつ可撓性を有し、表示システムを構成する太陽電池10は、表示システム100から着脱自在に設けられている点に特徴を有するものである。上記特徴を有する本発明の表示システム100によれば、太陽電池10から電力を発生させることができない場合であっても電子ペーパー30に所定情報を表示させることができる。また、表示システム100は全体として一体に形成されつつ可撓性を有することから、設置場所や使用場所に制限を受けることなく使用目的に応じて使用することができる。さらに、太陽電池10は表示システム100から着脱自在に設けられていることから太陽電池10の保守点検が容易となる。図1に示す形態では、基板200の一方の面に、太陽電池10、電子ペーパー30が設けられている。また、基板200の他方の面に、二次電池50、回路部60が設けられている。すなわち、本実施形態では、基板200の一方の面側に太陽電池10と電子ペーパー30が設けられ、基板200の他方の面側に二次電池50と回路部60が設けられ、これにより表示システム100が全体として一体に構成されている。なお、説明の便宜上図示する形態では、太陽電池10と電子ペーパー30が設けられた側から基板200が見える構成としているが、この形態に限定されるものではなく、基板200の全面を覆うように太陽電池10と電子ペーパー30が設けられた構成をとっていてもよい。また、基板200の一方の面側に、太陽電池10、電子ペーパー30、二次電池50、回路部60が設けられていてもよい。なお、図1では、説明の便宜上二次電池50、回路部60を破線で表示しているが、太陽電池10、電子ペーパー30が設けられた面側からは、二次電池50、回路部60は見えない構成をとっている。基板200の材料としては、可撓性を有するものであればよく、その材料について特に限定はないが、例えば、アクリル、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体フィルム、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルム、ポリエーテルサルフォンPESフィルム、ポリエーテルエーテルケトンPEEKフィルム、ポリエーテルイミドPEIフィルム、ポリイミドPIフィルム、ポリエステルナフタレートフィルムPEN、ポリカーボネートPC等の樹脂からなる材料を挙げることができる。基板200の厚みについて特に限定はないが、基板200の厚みが厚すぎる場合には、可撓性の低下が懸念される。したがって、この点を考慮すると、基板200の厚みは、10μm~5000μmの範囲内であることが好ましい。また、図1に示す形態では、基板200上に、太陽電池10と電子ペーパー30を設ける構成としているが、基板200を用いずに、太陽電池10を構成する基材と、電子ペーパー30を構成する基材として同一の基材を用いて太陽電池10と電子ペーパー30を一体に形成することもできる。例えば、後述する太陽電池10を構成する第1電極基材11と、電子ペーパー30を構成する第1基材41として、同一の基材を用いることで、基板200を用いることなく、太陽電池10と電子ペーパー30を一体に形成することができる。太陽電池10は、表示システム100から着脱可能に設けられている。表示システム100から太陽電池10を着脱可能にする方法については特に限定はなく、従来公知の方法を適宜選択して用いることができる。例えば、基板200上に凹部を設け、太陽電池10の基板200と接する側に凹部と嵌合可能な凸部を設けることで、太陽電池10を表示システム100から着脱可能とすることができる。図2は、図1に示す表示システムに時間表示がされた例を示す図である。同図に示す形態では、電子ペーパー30の表示部に時間を表示させるための回路部図示しないと、回路部内に設置した二次電池図示しないに、可撓性を有する基板からなる色素増感型太陽電池10が接続され、太陽電池から発電した電力を二次電池に充電するような回路が設けられている。同回路は、基板が可撓性を有する樹脂、表示部がツイストボール型の電子ペーパー30と接続されており、二次電池に充電された電力を用いて、電子ペーパー30の表示部に時間表示がされている。また、図2に示す形態では、背景色と時間文字色がそれぞれ青と白または白と青となるように表示がされている。このような背景色、時間文字色とすることにより、日陰や暗い部屋、夕暮れ時など外光が不足する場合であっても、視認性を低下させることなく時間表示が可能となる。また、時間表示にかえて、西暦や、日付等を表示してもよい。この場合も、背景色と文字色はそれぞれ青と白または白と青となるように表示がされていることが好ましい。太陽電池太陽電池10は、従来公知のものを適宜選択して用いることができる。このような太陽電池としては、例えば、単結晶シリコーン型太陽電池、多結晶シリコーン型太陽電池、アモルファスシリコーン型太陽電池、化学物系太陽電池、色素増感型太陽電池、量子ドット型太陽電池、有機薄膜型太陽電池等を挙げることができる。これらの太陽電池の中でも、色素増感型太陽電池は、蛍光灯などの室内光や、窓際など、低照度での発電効率が高いといった利点や、製造工程に真空条件を必要とせず製造コストが低いといった利点から、本発明の表示システム100を構成する太陽電池10として特に好適に使用することができる。以下、色素増感型太陽電池の一例について図3を参照して具体的に説明する。図3は色素増感型太陽電池の一例を示す概略断面図である。図3に示すように、色素増感型太陽電池10は、金属箔からなる第1電極基材11、および第1電極基材11上に形成され、色素増感剤が担持された金属酸化物半導体微粒子を有する多孔質層12を有する酸化物半導体電極基板1と、透明基材21bおよび透明基材21b上に形成された透明電極層21aを有する第2電極基材21、および透明電極層21a上に形成される触媒層22を有する対極基板2とが、多孔質層12および触媒層22が対向するように配置され、酸化物半導体電極基板1および対極基板2の間に酸化還元対を含む電解質層3が形成されている。また、色素増感型太陽電池10の端部は、通常、シール剤4等により封止がされるものであるが、電解質を固体化、または擬固体化させた場合には封止の必要がない。また、本発明の表示システム100は可撓性を有する点を特徴とするものであり、したがって、太陽電池10は、表示システム100の可撓性を損なうことのない材料から構成されていることが好ましい。具体的には、太陽電池10自体が可撓性を有していることが好ましい。対極基板は、第2電極基材と、第2電極基材上に形成された触媒層とを有するものである。触媒層は、白金、カーボン、導電性高分子化合物を用いることができる。上記、導電性高分子化合物としては、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロールおよびそれらの誘導体等を挙げることができる。触媒層の厚みとしては、後述する第2電極基材上に一定の厚みで形成することが可能であり、触媒性能を有することができる程度の厚みであれば特に限定されるものではないが、0.01μm~50μmの範囲内、なかでも0.05μm~30μmの範囲内、特に0.1μm~10μmの範囲内であることが好ましい。触媒層の厚みが上記範囲に満たない場合は、触媒層を第2電極基材上に一定の厚みで形成することが困難であるからであり、触媒層の厚みが上記範囲を超える場合はクラックなどの問題点がある。以下、第2電極基材が透明性を有する基材である場合を例に挙げて説明を行うが、この例に限定されるものではなく、第1電極基材及び第2電極基材の何れか一方が透明性を有する基材であればよい。好ましい電極基材の例としては、第2電極基材が透明性を有する基材であり、第1電極基材が金属箔である。本実施形態では、第2電極基材は透明性を有する基材である。第2電極基材の透明性としては、色素増感型太陽電池が対極基板側から太陽光を受光して作動することができるように、太陽光を透過することができるものであれば特に限定されるものではない。このような第2電極基材としては、具体的には、透明基材と、透明基材上に形成された第2電極層とを有するものであり、第2電極層として透明電極層、メッシュ電極層、もしくは透明電極層およびメッシュ電極層を有する電極層のいずれか1つの電極層を有するものである。透明基材としては、可撓性を有し、かつ第2電極層および触媒層を形成し対極基板として用いることができる程度の自己支持性を有するものであれば特に限定されるものではない。このような透明基材としては、例えば無機透明基材や樹脂製基材を用いることができる。このうち、樹脂製基材は、可撓性に優れ、軽量であり、加工性に優れ、製造コストの低減ができるため好ましい。樹脂製基材としては、例えば、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体フィルム、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルム、ポリエーテルサルフォンPESフィルム、ポリエーテルエーテルケトンPEEKフィルム、ポリエーテルイミドPEIフィルム、ポリイミドPIフィルム、ポリエステルナフタレートフィルムPEN、ポリカーボネートPC等の樹脂からなる基材等を挙げることができる。なかでも、二軸延伸ポリエチレンテレフタレートフィルムPET、ポリエチレンナフタレートフィルムPEN、ポリカーボネートフィルムPCが用いられることが好ましい。無機透明基材としては、合成石英基材やガラス基板等を挙げることができるが、無機透明基材を用いる場合には、可撓性を維持できる程度の厚みとすることが必要である。透明基材の厚みは、色素増感型太陽電池の用途等に応じて適宜選択することができるものであるが、通常、10μm~5000μmの範囲内であることが好ましく、特に50μm~1800μmの範囲内であることが好ましく、さらに100μm~1500μmの範囲内であることが好ましい。透明基材の厚みをこの範囲程度とすることで、色素増感型太陽電池に可撓性を付与することができる。また、透明基材は、可撓性を有するとともに、耐熱性、耐候性、水蒸気、その他のガスバリア性に優れたものであることが好ましい。透明基材がガスバリア性を有することにより、例えば、色素増感型太陽電池の経時安定性を高いものとすることができるからである。次に、第2電極層について説明する。第2電極層は、透明基材上に形成されたものである。第2電極層としては、具体的には、透明電極層を挙げることができる。以下、それぞれについて説明する。透明電極層を構成する材料としては、色素増感型太陽電池に可撓性を付与することができる材料であって、透明性を有し、所定の導電性を有する材料であれば特に限定されるものではなく、導電性高分子化合物や金属酸化物等を用いることができる。透明電極層は、単一の層からなる構成であってもよく、また、複数の層が積層された構成であってもよい。複数の層が積層された構成としては、例えば、仕事関数が互いに異なる材料からなる層が積層された態様や、互いに異なる金属酸化物からなる層が積層された態様を挙げることができる。透明電極層の厚みは、色素増感型太陽電池に可撓性を付与することのできる厚みであって、所望の導電性を実現できる範囲内であれば特に限定されない。このような、透明電極層の厚みとしては、通常、5nm~2000nmの範囲内が好ましく、特に10nm~1000nmの範囲内であることが好ましい。厚みが上記範囲よりも厚いと、色素増感型太陽電池の可撓性が低下する傾向となり、また、均質な透明電極層を形成することが困難となる場合や全光線透過率が低下して良好な光電変換効率を得ることが難しくなる場合があり、また、厚みが上記範囲よりも薄いと、透明電極層の導電性が不足する可能性があるからである。なお、上記厚みは、透明電極層が複数の層から構成される場合には、すべての層の厚みを合計した総厚みを指すものとする。透明電極層を透明基材上に形成する方法としては、一般的な透明電極層の形成方法と同様とすることができるので、ここでの記載は省略する。第2電極層としては、上述した透明電極層および金属の配線からなるメッシュ電極層を有する電極層を用いることができる。上記の構成とすることにより、透明電極層の導電性が不足する場合に、メッシュ電極層により補充することができるため、色素増感型太陽電池をより発電効率に優れたものにできるという利点がある。次に、酸化物半導体電極基板について説明する。酸化物半導体電極基板は、電極としての機能を備えた第1電極基材、および第1電極基材上に形成された多孔質層を有するものである。以下、第1電極基材および多孔質層についてそれぞれ説明する。第1電極基材としては、電極としての機能を備え、色素増感型太陽電池に可撓性を付与することができる程度の可撓性と、多孔質層を形成して酸化物半導体電極基板として用いることが可能な程度の自己支持性を有しているものであれば特に限定されるものではなく、透明性を有する基材であってもよいし、透明性を有さない基材であってもよい。なお、第1電極基材が透明性を有する基材である場合は、上述した第2電極基材の項で説明した透明性を有する基材を用いることができるので、ここでの説明は省略する。第1電極基材が透明性を有さない基材である場合、第1電極基材としては、少なくとも金属層を有する基材を用いることができる。このような第1電極基材としては、少なくとも金属層を有していればよく、例えば金属層が金属箔であり、第1電極基材が金属箔からなるものであってもよいし、また例えば、第1電極基材が基材および金属層を有するものであってもよい。また、金属箔の厚みとしては、色素増感型太陽電池に可撓性を付与することができる程度の可撓性と、金属箔上に後述する多孔質層を形成することが可能な自己支持性を付与できる範囲内であれば特に限定されるものではないが、通常、5μm~1000μmの範囲内であることが好ましく、10μm~500μmの範囲内であることがより好ましく、20μm~200μmの範囲内であることがさらに好ましい。次に、多孔質層について説明する。多孔質層は、表面に色素増感剤が担持された金属酸化物半導体微粒子を含有するものであり、第1電極基材上に形成され、かつ、電解質層と接するものである。なお、第1電極基材が透明性を有する基材である場合は、第1電極基材の透明電極層等の電極層上に多孔質層が形成される。金属酸化物半導体微粒子としては、半導体特性を備える金属酸化物からなるものであれば特に限定されるものではない。金属酸化物半導体微粒子の平均粒径としては、多孔質層の比表面積を所望の範囲内にできる程度であれば特に限定されるものではないが、通常、1nm~10μmの範囲内が好ましく、特に10nm~1000nmの範囲内であることが好ましい色素増感剤としては、光を吸収して起電力を生じさせることが可能なものであれば特に限定はされない。このような色素増感剤としては、有機色素または金属錯体色素を挙げることができる。また、多孔質層には、金属酸化物半導体微粒子の他に任意の成分が含まれていてもよい。多孔質層の厚みは、可撓性を点から、1μm~100μmの範囲内であることが好ましく、特に3μm~30μmの範囲内であることが好ましい。次に、電解質層について説明する。電解質層は、酸化還元対を含むものである。電解質層に用いられる酸化還元対としては、一般的に色素増感型太陽電池の電解質層に用いられているものであれば特に限定はされるものではない。中でも本態様に用いられる酸化還元対は、ヨウ素およびヨウ化物の組合せであることが好ましい。また、電解質層には、酸化還元対以外のその他の化合物として、架橋剤、光重合開始剤、増粘剤、常温融解塩等の添加剤を含有していてもよい。電解質層は、ゲル状、固体状または液体状のいずれの形態からなる電解質層であってもよい。二次電池二次電池50は、上述した太陽電池10から発生した電力を充電でき、充電した電力により後述する回路部を動作させる機能を有するものであればよく、従来公知の二次電池を適宜選択して用いることができる。図1に示す形態では、基板200の表面に設けられた太陽電池10と基板200の裏面に設けられた二次電池50とが電気的に接続されている。また、図5に示す形態では、太陽電池10と電子ペーパー30との間に二次電池50が設けられており、二次電池50と太陽電池10は電気的に接続されている。本発明の表示システム100に使用可能な二次電池としては、鉛蓄電池、リチウムイオン二次電池、リチウムイオンポリマー二次電池、ニッケル水素蓄電池、ニッケルカドミウム蓄電池、ニッケル鉄蓄電池、ニッケル亜鉛蓄電池、酸化銀亜鉛蓄電池等の一般型二次電池や、亜鉛塩素電池、レドックスフロー電池等の液循環型二次電池、アルミニウム空気電池等のメカニカルチャージ型二次電池、ナトリウム硫黄電池等の高温動作型電池等を挙げることができる。また、本発明の表示システム100は、一体型に構成されているとともに、可撓性を有する。したがって、表示システム100を構成する二次電池は、二次電池自体が可撓性を有することが好ましいが、二次電池を含む表示システム100が全体として可撓性を有することができるような、形状、大きさの二次電池であれば、必ずしも二次電池自体が可撓性を有することは必要ではない。電子ペーパー本発明の表示システム100を構成する電子ペーパー30についても特に限定はなく、従来公知のものを適宜選択して用いることができる。このような電子ペーパー30としては、例えば、ツイストボール方式、電気泳動方式、磁気方式、電子粉粒体方式、帯電トナー型表示方式、電界析出方式、エレクトロクロミック方式、フィルム移動方式、干渉制御方式、有機EL方式等の電子ペーパーを挙げることができる。これらの電子ペーパーの中でも、ツイストボール型の電子ペーパーは、ツイストボールの着色が容易なことから多彩な色表示が可能であり、温度や湿度の環境変化に影響を受けにくく、作製が容易であり、また低コストといった利点を有することから、本発明の表示システム100に使用する電子ペーパーとして特に好適である。また、ツイストボール型の電子ペーパー30によれば、その多彩な色表示から、上述した電子ペーパーに時間を表示させる場合において、背景色と時間文字色をそれぞれ青と白または白と青と容易に表示させることができる。また、ツイストボール型の電子ペーパーによれば、これ以外の色表示、たとえば、赤、オレンジ、緑などその他の色表示も可能である。またさらに、太陽電池の好ましい例として上記で説明した色素増感型太陽電池も、カラフル化が可能であり、作製が容易で、低コストといった利点を有することから、ツイストボール型の電子ペーパーと色素増感型太陽電池とを組合せて用いることで、意匠性が高い表示システムを低コストで容易に構築することができる。以下、電子ペーパー30として、ツイストボール型の電子ペーパーを例に挙げ、図4を参照して説明する。なお、本実施形態では、電子ペーパー30は、回路部60と電気的に接続されている。図4に示す電子ペーパーは、透明性を有するフィルムからなる第1基材、および上記第1基材の一方の表面に形成された透明電極を有する透明電極側基材と、絶縁性を有するフィルムからなる第2基材、および上記第2基材の一方の表面に形成された対向電極を有する対向電極側基材と、ツイストボールおよび低極性溶媒を含む低極性溶媒層からなるツイストボール層とを有し、上記ツイストボール層は、上記第1基材および上記第2基材により密封され、対向電極側基材は、対向電極がツイストボール層とは反対側となるように配置されている。また、本発明の表示システム100は、可撓性を有する点を特徴とするものであり、したがって、電子ペーパーは、表示システム100の可撓性を損なうことのない材料から構成されていることが好ましい。具体的には、電子ペーパー自体が可撓性を有していることが好ましい。図4aは電子ペーパーの一例を示す模式図であり、図4bは図4aのA-A断面の概略断面図である。ここで、図4においては、電子ペーパーがセグメント駆動用電子ペーパーである場合を示している。図4bに示すように、一例である電子ペーパー30は、透明性を有するフィルムからなる第1基材31、および第1基材の一方の表面に形成された透明電極32を有する透明電極側基材33と、絶縁性を有するフィルムからなる第2基材41、および第2基材41の一方の表面に形成された対向電極42を有する対向電極側基材43と、ツイストボール35aおよび低極性溶媒を含む低極性溶媒層35bからなるツイストボール層35とを有し、ツイストボール層35は、第1基材31および第2基材41により密封され、対向電極側基材43は、対向電極42がツイストボール層35とは反対側となるように配置されている対向電極側基材は、可撓性と絶縁性を有するフィルムからなる第2基材、および第2基材の一方の表面に形成された対向電極を有するものである。このような対向電極側基材は、上記対向電極が後述するツイストボール層とは反対側になるように配置されて用いられる。なお、電子ペーパーがセグメント駆動用電子ペーパーである場合は、対向電極側基材を表示電極側基材として用いるものとする。第2基材上には、対向電極が形成されている。ここで、電子ペーパー30がセグメント駆動用電子ペーパーである場合は、対向電極を表示電極として用いるものとする。また、電子ペーパー30がパッシブ駆動型の電子ペーパーである場合は、上記対向電極および後述する透明電極のいずれか一方を走査行電極、他方を信号列電極として用いるものとする。対向電極としては、導電性を有する材料からなり、対向電極に電圧を印加することにより、後述するツイストボール層を用いて画像表示を行うことができるものであれば特に限定されるものではない。このような対向電極としては、例えば、上記第2基材上に対向電極が直接形成されていてもよいし、また例えば、上記第2基材および対向電極の間に接着剤層等を介して形成されていてもよいし、また例えば、上記対向電極を第2基材とは別のフィルム上に形成し、上記対向電極が形成されたフィルムを上記第2基材上に配置することによって形成されていてもよい。また、対向電極の形状としては、電子ペーパーがセグメント駆動用電子ペーパーである場合は、表示される図柄に合わせた形状を有しているのであれば特に限定されるものではない。具体的な図柄としては、例えば文字や絵柄等を挙げることができる。また、電子ペーパーがパッシブ駆動型の電子ペーパーである場合は、通常、上記対向電極は、透明電極が有するパターンに対応したパターンを有する。このような対向電極のパターンとしては、一般的なパッシブ駆動型の表示装置に用いられる対向電極が有するパターンと同様とすることができるので、ここでの記載は省略する。このような対向電極に用いられる材料としては、導電性を有する材料であれば特に限定されるものではないが、例えばAu、Al、Ag、Ni、Cu等の金属、ITO、SnO2、ZnO:Al等の透明導電体、導電剤を溶媒あるいは合成樹脂バインダに混合したもの等を挙げることができる対向電極の膜厚としては、後述する第2基材のツイストボール層側とは反対側表面に均一な膜厚で形成することができ、電子ペーパーにより画像表示を行うことができる程度の膜厚を有しているのであれば特に限定されるものではないが、具体的には、50nm~500μmの範囲内、なかでも100nm~100μmの範囲内、特に300nm~50μmの範囲内であることが好ましい。第2基材は、絶縁性を有するフィルムからなり、第2基材の一方の表面上に上記対向電極が形成されているものである。また、後述する透明電極側基材に用いられる第1基材とともに、後述するツイストボール層を密封するものである。第2基材41は、可撓性を有するとともに、第2基材41上に対向電極を形成することができる程度の自己支持性を有するものであれば特に限定されるものではない。また、第2基材としては透明性を有していてもよいし、透明性を有していなくてもよい。また、必要に応じて第2基材を、画像表示に用いられるツイストボールの一方の色と同色に着色してもよい。可撓性と自己支持性を有する第2基材の材料としては、一般的なプラスチック材料であれば特に限定されないが、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリビニルアルコール、ポリイミド、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレンテレフタラート、ポリカーボネート、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、液晶ポリマー、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂等を挙げることができる。また、第1基材および第2基材をラミネート加工することによってツイストボール層を密封することが好ましい。ラミネート加工を用いる場合は、ラミネート加工可能なベースフィルム材料と後述するシーラントフィルム材料が積層された基材を第2基材として用いることがより好ましい。上述した第2基材の材料のうち、ラミネート加工可能なベースフィルム材料としては、ラミネート加工時の加熱圧着による耐熱性の観点からポリイミド、ポリエチレンナフタレート、ポリエチレンテレフタラート、ポリカーボネート、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、液晶ポリマー、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂等が挙げられる。また、シーラントフィルム材料としては無延伸ポリプロピレンフィルム、二軸延伸ポリプロピレンフィルム等が挙げられる。また、ポリウレタン、ポリアクリル、エポキシ樹脂、シリコーン等の熱シール性のある材料からなる塗膜等を用いることも可能である。また、第2基材の膜厚としては、電子ペーパー30全体としての可撓性を損なうことのない程度の可撓性と、対向電極を形成することができる程度の膜厚であれば、特に限定されるものではないが、10μm~300μmの範囲内、なかでも15μm~100μmの範囲内、特に25μm~50μmの範囲内であることが好ましい。透明電極側基材33は、透明性を有するフィルムからなる第1基材、および第1基材の一方の表面に形成された透明電極を有するものである。第1基材31は、可撓性と、透明性を有するフィルムからなり、第1基材の一方の表面に後述する透明電極が形成されているものである。また、対向電極側基材43に用いられる第2基材41とともに、後述するツイストボール層を密封するものである。第1基材としては、可撓性と、透明性を有するフィルムであり、第1基材31の表面上に透明電極32を形成することができるものであれば特に限定されるものではなく、絶縁性を有していてもよいし、絶縁性を有していなくてもよい。また、第1基材の材料としては、透明性を有するプラスチック材料であれば特に限定されるものではないが、具体的には、上述した第2基材の材料と同様の材料を用いることができるため、ここでの記載は省略する。第1基材および第2基材をラミネート加工することによってツイストボール層を密封することが好ましいことから、第1基材の材料としては、ラミネート加工可能な材料を用いることがより好ましい。ラミネート加工可能な材料としても、上述した第2基材に用いられるラミネート加工可能な材料と同様とすることができるため、ここでの記載は省略する。このような第1基材の膜厚としては、可撓性と、透明電極32を形成することができる程度の自己支持性を有するものであれば特に限定されるものではない。このような第1基材の膜厚としては、10μm~300μmの範囲内、なかでも15μm~100μmの範囲内、特に25μm~50μmの範囲内であることが好ましい。第1基材31上には透明電極32が形成されている。ここで、電子ペーパーがセグメント駆動用電子ペーパーである場合、透明電極32は共通電極として用いられるものとする。また、電子ペーパーがパッシブ駆動型の電子ペーパーである場合は、上述した対向電極および透明電極のいずれか一方を走査行電極、他方を信号列電極として用いるものとする。このような透明電極としては、第1基材上に形成されているのであれば特に限定されず、例えば上記第1基材上に透明電極が直接形成されていてもよいし、また例えば上記透明電極を透明性を有するフィルム上に形成し、上記透明電極が形成された透明性を有するフィルムを上記第1基材上に配置することによって形成されていてもよい。このような透明電極の材料としては、ITO、SnO2、ZnO:Al等の透明導電体を挙げることができる。透明電極側基材33の配置としては、電子ペーパーを用いて所望する表示を行うことができるのであれば特に限定されるものではない。例えば、電子ペーパーにおいて、透明電極がツイストボール層側になるように透明電極側基材を配置してもよく、透明電極がツイストボール層とは反対側になるように透明電極側基材を配置してもよい。なお、電子ペーパーがパッシブ駆動型の電子ペーパーである場合は、透明電極がツイストボール層とは反対側になるように透明電極側基材を配置する方が好ましい。パッシブ駆動型の電子ペーパーにおいては、透明電極はストライプ状等のパターン状に形成されることから、透明電極がツイストボール層とは反対側となるように配置した場合は、透明電極の凹凸による電子ペーパーの画像表示劣化を防止することができ、さらには、透明電極側基材に貫通孔を設置することなく容易に配線を繋ぐことができるからである。ツイストボール層は、ツイストボールおよび低極性溶媒を含む低極性溶媒層からなるものであり、透明電極側基材33に用いられる第1基材31および対向電極側基材43に用いられる第2基材41により密封されるものである。ツイストボール層は、第1基材および第2基材により密封することができるのであれば、その密封方法としては特に限定されるものではなく、例えば、第1基材および第2基材の間に封止のためのシール剤を配置させることにより、ツイストボール層を密封する方法であってもよいし、透明電極側基材の第1基材および対向電極側基材の第2基材にラミネート加工可能な材料を用い、第1基材および第2基材をラミネート加工することにより、ツイストボール層を密封する方法であってもよい。ツイストボール層をラミネート加工により密封することで、第1基材および第2基材によってラミネートされたツイストボール層の扱いが容易になる。上記ツイストボール層をラミネート加工により密封する方法については、一般的なラミネート加工と同様とすることができるのでここでの説明は省略する。また、シール剤を用いた密封方法についても、一般的な基材どうしを貼り合わせることによる密封方法と同様とすることができるので、ここでの記載は省略する。ツイストボール層としては、ツイストボールおよび低極性溶媒を含む低極性溶媒層からなり、第1基材および第2基材により密封することが可能であり、電子ペーパー30において、所望の画像表示を行うことができるものであれば特に限定されるものではない。ツイストボールは、ツイストボール層に含まれるものであり、電子ペーパーにおいて表示媒体として働くものである。ツイストボールは、略球状であり、有色彩相/白色相あるいは有色彩相/有色彩層の異なる2色相を有し、異なる2色相が互いに異なる双極子を有するものであれば特に限定されるものではない。低極性溶媒層は、低極性溶媒を含むものであれば特に限定されるものではない。通常、低極性溶媒層は、低極性溶媒と、低極性溶媒を膨潤させるエラストマー材料からなるエラストマーシートとから構成される。低極性溶媒は、上述したツイストボールの回転が円滑となるようにするために用いられるものである。また、通常はエラストマーシートに膨潤させて用いられるものである。低極性溶媒としては、ツイストボールの回転を妨げることなく、円滑に回転させることができるものであれば特に限定されるものではない。このような低極性溶媒としては、ジメチルシリコーンオイル、イソパラフィン系溶媒、および直鎖パラフィン系溶媒、ドデカン、トリデカン等の直鎖アルカンを挙げることができる。エラストマーシートは、低極性溶媒を膨潤させることができるエラストマー材料からなるものである。また、エラストマーシートは、ツイストボールが分散されたシート状部材であり、これに低極性溶媒を膨潤させることによって用いられるものである。エラストマーシートに用いられる材料としては、上記ツイストボールを分散可能であり、かつ、上記低極性溶媒を膨潤することが可能であれば特に限定されるものではない。このようなエラストマーシートの材料としては、シリコーン樹脂、微架橋したアクリル樹脂、微架橋したスチレン樹脂、およびポリオレフィン樹脂等を挙げることができる。また、上記エラストマーシートの膜厚としては、電子ペーパーの可撓性を維持することができ、かつ電子ペーパーがエラストマーシート中に分散されたツイストボールによって画像表示を行うことが可能であれば特に限定されるものではないが、50μm~1000μmの範囲内、なかでも100μm~700μmの範囲内、特に200μm~500μmの範囲内であることが好ましい。ツイストボール層の膜厚としては、電子ペーパーの可撓性を維持することができ、ツイストボールを回転させることにより画像表示を行うことが可能であれば特に限定されるものではないが、50μm~1000μmの範囲内、なかでも100μm~700μmの範囲内、特に200μm~500μmの範囲内であることが好ましい。回路部回路部60は、二次電池50から供給される電力によって動作し、回路部60と接続された電子ペーパー30に、動作状況に応じた所定の情報を表示させている。回路部60の具体的な構成について特に限定はなく、二次電池から供給される電力を用いて電子ペーパー30の所定の情報を表示させることができればよい。なお、本実施形態では、回路部60は、マイコンIC、昇圧回路、制御回路から構成されており、昇圧回路で二次電池50の電圧を最適な圧力に昇圧し、マイコンICと制御回路によって電子ペーパーの表示部における各々のセグメントの表示を好適な頻度で変換させている。電子ペーパーに表示させる情報について特に限定はないが、例えば、本発明の表示システム100を時計として用いる場合には、回路部60がリアルタイムクロックRTCを備えていることが好ましい。マイコンICは、リアルタイムクロックから時間を取得し、取得した情報を電子ペーパー30に表示させる。なお、本発明の表示システム100に使用可能な一実施形態の電子ペーパーはメモリー性を有することから、常に電圧を印加することなく、表示内容の書き換え時のみ印加することで表示の維持が可能である。したがって、例えば、上記のように電子ペーパー30の表示部に時間表示を行う場合にあっては、1分間の駆動波形印加時間の総和が10秒以下であることが好ましく3秒以下であることがより好ましい。この構成により、低消費電力化を図ることが可能となる。また、本発明の表示システム100によって、電子ペーパー30に表示される表示は、例えば、上記のように回路部60に内蔵された内部情報による表示であってもよく、回路部60を構成する、或いは後述する電子ペーパー30に内蔵された制御装置によって行われる表示であってもよい。制御装置は、例えば、無線通信によって外部の入力機器と接続されており、表示システム100の使用者は、外部の入力機器を使用して無線通信を介して、電子ペーパー30の表示内容を書き換えることもできる。このような表示システムとしては電子ブック等を挙げることができる。なお、上記で説明した例では、二次電池50と回路部60とはそれぞれ独立した構成としているが、回路部60内に二次電池50が設置されていてもよい。次に、本発明の表示システム100の他の実施形態について図面を用いて説明する。図5は、本発明の表示システム100の他の実施形態の一例を示す概略図である。図5に示す表示システム100では、太陽電池10と電子ペーパー30が積層された構成をとっており、太陽電池10と電子ペーパー30との間に、二次電池50、回路部60とが設けられている。なお、表示システム100の各構成は、上述した図1に示す例と同様に電気的に接続されている。なお、図5では、説明の便宜上太陽電池10、二次電池50、回路部60を破線で表示しているが、電子ペーパー30の表示部方向からは、太陽電池10、二次電池50、回路部60は見えない構成をとっている。図6は、図5に示す表示システムに時間表示がされた例を示す図であり、図6aは、電子ペーパー30の表示部表面方向から表示システム100を見たときの図であり、図6bは、電子ペーパー30の表示部の反対方向裏面側から表示システムを見たときの図である。なお、太陽電池10、電子ペーパー30、二次電池50、回路部60は、上記で説明したものをそのまま用いることができここでの説明は省略する。また、太陽電池10が表示システム100から着脱可能に設けられている点についても同様である。本実施形態の表示システム100によれば、吊り下げや壁面への設置に適し、これらの分野において好適に使用することができる。次に、表示システム100の変形例について図面を用いて説明する。図7は、表示システム100の変形例を示す概略図である。図7に示す形態の表示システムは、太陽電池10、電池55はそれぞれ、キャパシタ回路65を介して回路部60と接続され、回路部60は、電子ペーパー30と電気的に接続されている。同図に示す例では、太陽電池10から発電された電力と、電池55から供給される電力とによって、回路部60を動作させ、電子ペーパー30の表示部に所定の表示をさせる。この例では、太陽電池10から発電された電力が、電池55に充電されることがないことから、定期的な電池55の交換が必要となる点で、上述した、太陽電池10で発電された電力を二次電池50に充電する形態と比較して劣るが、太陽電池10から発電された電力と併用して回路部60を動作させるため、通常の電池の交換時期よりは頻度を大幅に低減できる点では、優れている。なお、この例で用いられる電池は、二次電池であってもよく、一次電池であってもよい。以上、本発明の表示システムについて具体的に説明したが、本発明は上記で説明した実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で各種の変更が可能である。