"長距離用光通信システムにおいて、少なくとも40Gb/sの変調ビットレートを有する送信器と、少なくとも2つの複合光ファイバスパンとともに、前記送信器に光学的に接続された受信器と、を備え、前記複合光ファイバスパンは少なくとも50kmの長さを有し、該複合光ファイバスパンは、前記送信器に光学的に接続され、1550nmの波長にて、120μm2より大きい実効断面積Aeff1、0.180dB/km未満の減衰α1、非線形屈折率n21、および少なくとも30kmの長さL1を有する第1の光ファイバ、および前記第1の光ファイバと光学的に接続され、少なくとも20kmの長さL2を有する第2の光ファイバ、を備え、前記第2の光ファイバが1550nmの波長にて正の分散を有する場合、前記複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて0.180dB/km未満の平均減衰を有し、前記第2の光ファイバが1550nmの波長にて負の分散を有する場合、前記複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて約2から約5ps/nm/kmの大きさの平均分散、0.205dB/km未満の平均減衰を有し、前記複合光ファイバスパンが、約0.02ps/nm2km未満の大きさの平均分散スロープを有し、前記各複合光ファイバスパン間に少なくとも1つの増幅器を備えることを特徴とする長距離用光通信システム。少なくとも3つの光学光ファイバスパンおよび前記各複合光ファイバスパンの間に、少なくとも1つの増幅器を備えることを特徴とする請求項1記載のシステム。少なくとも1つの光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備え、少なくとも2つの光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備えることを特徴とする請求項2記載のシステム。第1の光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備え、第2の光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備え、第3の光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備え、前記第1、前記第2および前記第3の光ファイバスパンが連続して配置されることを特徴とする請求項3記載のシステム。少なくとも10の複合光ファイバスパン、および各複合光ファイバスパン間の少なくとも1つの増幅器を備えることを特徴とする請求項1記載のシステム。したがって、システムの信号伝達特性に思わしくないレベルの悪影響を及ぼすことなく、増幅器間の距離を長くした代替の長距離用光ファイバ通信システムが必要となっている。本発明の一実施形態は、長距離用光学通信システムに関する。本発明のシステムは、少なくとも40Gb/sの変調ビットレートを有する送信器を備える。また、本発明のシステムは、それぞれが少なくとも50kmの長さを有する少なくとも2つの複合光ファイバスパンとともに、送信器に光学的に接続された受信器を備える。各複合光ファイバスパンは送信器と光学的に接続され、1550nmの波長にて、120μm2より大きい実効断面積Aeff1、0.180dB/km未満の減衰α1、非線形屈折率、および少なくとも30kmの長さL1を有する第1の光ファイバを備える。また、各複合光ファイバスパンは、少なくとも20kmの長さL2の第2の光ファイバを備える。第2の光ファイバが、1550nmの波長にて正の分散を有する場合、複合光ファイバスパンは、1550nmの波長にて0.180dB/km未満の平均減衰を有する。第2の光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有する場合、複合光ファイバスパンは、1550nmの波長にて約2から約5ps/nm/kmの大きさの平均分散、0.205dB/km未満の平均減衰を有し、各複合光ファイバスパンは、約0.02ps/nm2km未満の大きさの平均分散スロープを有する。さらに、本発明のシステムは、各複合光ファイバスパンの間に少なくとも1つの増幅器を備える。さらなる特徴および利点は、以下の詳細な説明に記載され、その記載から当業者にはある程度明らかであり、図面とともに、詳細な説明および請求の範囲に記載された実施形態を実施することにより認識されるであろう。上述した概略の説明および後述する詳細な説明は単なる例示であり、請求の範囲の本質および特徴を理解するための概要または枠組みを提供することを意図している。さらなる理解のために添付図面が含まれ、本明細書に組み込まれその一部を構成する。図面は1以上の実施形態を図示し、詳細な説明とともに、各種実施形態の原理および動作を説明するために用いられる。以下、長距離用光ファイバ通信システムの実施形態について、それが例示された添付の図面を参照して詳細に説明する。同一または同等の部分を参照するために、図面全体を通じてできるだけ同一の参照番号が使用される。本明細書では、光ファイバの実効断面積は、光が伝搬される光ファイバの面積であり、以下により定義される。但し、Eはファイバ内を伝搬する光に関連する電界であり、rはファイバの半径である。本明細書では、光ファイバiにおける非線形位相シフトは、以下により定義される。但し、Piは送信器とファイバiの入力との間の減衰dBであり、n2iは非線形屈折率1020m2/Wであり、Aeffiは実効断面積μm2であり、αiは減衰dB/kmであり、Liはファイバiの長さkmである。長距離用光ファイバ通信システムの一実施形態を図1に示す。長距離用光ファイバ通信システム100は、第1および第2の複合光ファイバスパン116,118とともに、受信器104と光学的に接続される送信器102を備える。増幅器106は、スパンの間に設置される。送信器102は、40Gb/sの変調ビットレートを有する、光出力信号を生成する。一実施形態不図示において、送信器102は、複合光ファイバスパン116に光学的に接続された、Raman増幅器および/またはエルビウム添加ファイバ増幅器EDFAを備えるものであってもよい。図1に示す実施形態において、各複合光ファイバスパンは、第1の光ファイバおよび第2の光ファイバを有する。詳細には、第1の複合光ファイバスパン116は、第1の光ファイバ108および第2の光ファイバ110を有し、第2の複合光ファイバスパン118は、第1の光ファイバ112および第2の光ファイバ114を有する。各光ファイバスパンの第1の光ファイバは、実効断面積Aeff1、非線形屈折率n21、減衰α1、および長さL1を有する。本明細書に記載された実施形態において、各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバの1550nmの波長での実効断面積Aeff1は、120μm2より大きいことが好ましく、125μm2より大きいことがより好ましく、130μm2より大きいことがさらに好ましく、135μm2より大きいことが最も好ましい。各光ファイバスパンにおける1550nmの波長での第1の光ファイバの減衰α1は、0.180dB/km未満であることが好ましく、0.175dB/km未満であることがより好ましく、0.170dB/km未満であることがさらに好ましい。各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバの非線形屈折率は、2.2×1020m2/W未満であることが好ましく、2.15×1020m2/W未満であることがより好ましい。本明細書に記載された実施形態において、長さL1は、30kmから60kmの間のように、少なくとも30kmであることが好ましく、少なくとも40kmであることがより好ましく、少なくとも50kmであることがさらに好ましい。一実施形態において、各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバは、その全体が参照により本明細書に組み込まれる、発明の名称がゲルマニウムを含まないコアを備えた大実効断面積ファイバである、2009年1月30日に出願された米国特許出願第12/362,694号明細書に記載された、光ファイバを用いてもよい。そのような光ファイバは、内部コア領域、中心コア領域に直接隣接してその周囲を取り囲む環状コア領域、および第1の環状コア領域に直接隣接してその周囲を取り囲む、フッ素添加の第2の環状領域からなる複合コアを有するものであってもよい。複合コアは、クラッドにより取り囲まれていてもよい。複合コアおよびクラッドの寸法および詳細な相対的屈折率は、上述した特許出願に記載されている。光ファイバの寸法および組成は、上述したように、各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバが、1550nmの波長にて120μm2より大きい実効断面積を有するように選択されてもよい。さらに図1に示すように、各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバは、1以上の実施形態において、1550nmの波長にて正の分散を有するものであってもよく、1以上の他の実施形態において、1550nmの波長にて負の分散を有するものであってもよい。各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバの長さL2は、20kmから50kmの間のように、少なくとも20kmであることが好ましく、少なくとも30kmであることがより好ましく、少なくとも40kmであることがさらに好ましい。各複合光ファイバスパンにおける第1および第2の光ファイバの結合された長さすなわち、L1L2は、50kmから100kmの間、さらには60kmから100kmの間のように、少なくとも50kmであることが好ましく、少なくとも60kmであることがより好ましく、少なくとも70kmであることがさらに好ましい。各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて正の分散を有する場合、1550nmの波長にて、スプライス損失を含んで0.180dB/km未満、好ましくは0.175dB/km未満、より好ましくは0.170dB/km未満の平均減衰を有する複合光ファイバスパンを提供するように、第2の光ファイバが選択されることが好ましい。各複合光ファイバスパンにおける第1および第2の光ファイバを組み合わせた長さすなわち、L1L2は、50kmから120kmの間、さらには60kmから120kmの間のように、少なくとも50kmであることが好ましく、少なくとも60kmであることがより好ましく、少なくとも70kmであることがさらに好ましい。各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて正の分散を有する場合、第2の光ファイバの実効断面積は、1550nmの波長にて、70μm2より大きいことが好ましく、100μm2より大きいことがより好ましく、120μm2より大きいことがさらに好ましい。第2の光ファイバの減衰は、0.170dB/km未満であることが好ましく、0.165dB/km未満であることがより好ましい。一実施形態において、第2の光ファイバは、コーニング社製Vascade登録商標EX1000から構成されてもよい。EX1000光ファイバは、1550nmの波長にて、約78μm2の実効断面積および約0.164dB/kmの減衰を有する。これに代えて、第2の光ファイバは、コーニング社製Vascade登録商標EX2000から構成されてもよい。EX2000光ファイバは、1550nmの波長にて、約112μm2の実効断面積および約0.162dB/kmの減衰を有する。各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有する場合、1550nmの波長にて、約2から約5ps/nm/kmの大きさの平均分散、スプライス損失を含んで0.205dB/km未満、より好ましくは0.200dB/km未満の平均減衰を有する複合光ファイバスパンを提供するように、第2の光ファイバが選択されることが好ましい。さらに、各複合光ファイバスパンが約0.02ps/nm2km未満、好ましくは0.015ps/nm2km未満、より好ましくは0.01ps/nm2km未満の平均分散スロープを有するように、第2の光ファイバが選択されることが好ましい。複合ファイバスパンの平均分散および平均分散スロープは、双方とも負であることが好ましい。各光ファイバスパンにおける第2光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有する場合、第2の光ファイバは、一実施形態において、その全体が参照により本明細書に組み込まれる、発明の名称が光ファイバを補償する低曲げ損失分散スロープである、米国特許第7,570,857号明細書に記載された光ファイバであってもよい。そのような光ファイバは、内側コア領域および内側コア領域に直接隣接してその周りを取り囲むフッ素添加の環状領域からなる複合コアを有するものであってもよい。フッ素添加の環状領域は、平坦領域および高屈折率領域により取り囲まれていてもよく、平坦領域および高屈折率領域は、第1の環状クラッド領域および低屈折率の第2の環状クラッド領域により取り囲まれていてもよい。複合コアおよびクラッドの寸法および詳細な相対的屈折率は、上述した特許に記載されている。第2の光ファイバの寸法および組成は、第2の光ファイバが、1550nmの波長にて、-30ps/nm/km未満の全分散、0.25dB/km未満の減衰、および25から40μm2のように、25μm2、好ましくは30μm2より大きい実効断面積を有するように選択されることが好ましい。好ましい実施形態において、送信器102は、少なくとも40Gb/s、より好ましくは100Gb/sの変調ビットレートを有する。好ましい実施形態において、増幅器106は、1400から1500nmの間の波長において作動し、複合光ファイバスパンを逆転ポンプし、これにより光信号の品質を増幅および改良するために使用されてもよい、少なくとも1つのRamanポンプレーザを備える。受信器104は、複合光ファイバスパンを逆転ポンプし、これにより受信器104により受信される光信号の品質を増幅および改良するために使用されてもよい、エルビウム添加ファイバ増幅器不図示および/またはRaman増幅器不図示を備えるものであってもよい。図1は2つの複合光ファイバスパンを示すが、本明細書に記載された実施形態は、2より多くの複合光ファイバスパンを有するものも含む。図2は、第1の複合光ファイバスパン116、第2の複合光ファイバスパン118、および第3の複合光ファイバスパン124を有する長距離用光ファイバ通信システム150の実施形態を示す図である。増幅器106および126が、スパンの間に配置される。各複合光ファイバスパンは、第1の光ファイバおよび第2の光ファイバを有する。詳細には、第1の複合光ファイバスパン116は、第1の光ファイバ108および第2の光ファイバ110を有し、第2の複合光ファイバスパン118は、第1の光ファイバ112および第2の光ファイバ114を有し、第3の複合光ファイバスパン124は、第1の光ファイバ120および第2の光ファイバ122を有する。各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバおよび第2光ファイバは、上記と同一のものとすることができる。例えば、各光ファイバスパンにおける第1の光ファイバは、米国特許出願第12/362,694号明細書に記載された光ファイバとすることができ、各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバは、Vascade登録商標EX1000またはVascade登録商標EX2000等の、1550nmの波長にて正の分散を有する光ファイバ、あるいは各光ファイバスパンにおける第2の光ファイバは、米国特許第7,570,857号明細書に記載された光ファイバ等の、1550nmの波長にて負の分散を有する光ファイバとすることができる。図2に示す実施形態は、各複合光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて正の分散を有するもの、および各複合光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有するものを含む。図2に示す実施形態は、少なくとも1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えるもの、および少なくとも1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備えるものも含む。さらに、図2に示す実施形態は、1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えるもの、および2つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備えるものを含む。図2に示す実施形態は、2つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えるもの、および1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備えるものをさらに含む。例えば、好ましい実施形態において、第1の複合光ファイバスパン116は、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバ110を備え、第2の光ファイバスパン118は、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバ114を備え、第3の光ファイバスパン124は、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバ122を備える。本明細書に記載された実施形態は、3より多くの複合光ファイバスパンを有するものを含む。例えば、本明細書に記載された実施形態は、少なくとも5つの複合光ファイバスパン、少なくとも10の複合光ファイバスパン、および少なくとも20の複合光ファイバスパンを有し、少なくとも1つの増幅器が各複合光ファイバスパンの間に配置されるものを含む。このような実施形態は、各複合光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて正の分散を有するもの、および各複合光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有するものを含む。また、このような実施形態は、少なくとも1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えるもの、および少なくとも1つの複合光ファイバスパンが、1550nmの波長にて負の分散を有する第2の光ファイバを備えるものも含む。例えば、好ましい実施形態は、少なくとも2つの複合光ファイバスパン、好ましくは少なくとも3つの複合光ファイバスパン、より好ましくは5つの光ファイバスパンが、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えた1つの複合光ファイバスパンの両側に、各複合光ファイバスパン間の増幅器とともに連続して配置され、1550nmの波長にて正の分散を有する第2の光ファイバを備えた上記1つの複合光ファイバの両端に連続して配置された各複合光ファイバスパンにおける第2の光ファイバが、1550nmの波長にて負の分散を有するものを含む。上述した複合光ファイバを有するスパンにより、実質的な非線形の不利益をスパンの第1のファイバに生じさせることなく、光ファイバに出射されるパワーをより高くすることが可能となり、高くされたパワーによりスパン長を長くすることができ、その結果、所望のシステム長に必要とされる中継器ポッドの数を減少させることにより、システムコストを低減させることが可能となる。スパンにおける第2の光ファイバが、本明細書で参照する米国特許第7,570,857号明細書に記載された分散補償光ファイバである場合、低非線形性を有する複合スパンが得られる。図3は、複合光ファイバスパンの第1の光ファイバにおけるモデル化された非線形位相シフトのグラフであり、このグラフにおいて第1の光ファイバは、すべて1550nmの波長にて、20.5ps/nm/kmの分散、0.062ps/nm2kmの分散スロープ、120μm2の実効断面積、2.15m2/Wの非線形屈折率、および0.170dB/kmの減衰を有する。第2のファイバは、すべて1550nmの波長にて、-39.5ps/nm/kmの分散、0.12ps/nm2kmの分散スロープ、27μm2の実効断面積、2.6m2/Wの非線形屈折率、および0.237dB/kmの減衰を有する分散補償光ファイバである。複合スパンの総スプライス損失は0.4dBあり、複合スパンの平均分散および分散スロープは、1550nmの波長にて、それぞれ-3ps/nm/km、-0.009ps/nm2/kmである。図3から分かるように、スパンにおける第1の光ファイバが、本明細書で参照する米国特許出願第12/362,694号明細書に記載された光ファイバにより提供可能な、1550nmの波長にて120μm2より大きい実効断面積を有する場合、複合光ファイバスパンの非線形位相シフトは、50kmより長いスパン長にて0.65未満であり、70km以上のスパン長にて0.60未満である。図4は、第1の光ファイバが正の分散を有し、第2の光ファイバが分散補償光ファイバであり、複合スパンの総スプライス損失が0.4dBである複合光ファイバスパンの平均減衰を示すグラフである。図4から分かるように、第1の光ファイバの減衰が1550nmの波長にて0.175dB/km以下である場合、複合スパンの平均減衰は、50kmより長いスパン長にて0.207dB/km未満であり、60kmより長いスパン長にて0.205dB/km未満であり、85kmより長いスパン長にて0.203dB/kmである。第1の光ファイバの減衰が、1550nmの波長にて0.170dB/km以下である場合、複合スパンの平均減衰は、50kmより長いスパン長にて0.205dB/km未満であり、60kmより長いスパン長にて0.202dB/km未満であり、85kmより長いスパン長にて0.200dB/km未満である。図5は、複合光ファイバスパンの第1の光ファイバにおける非線形位相シフトを示すグラフであり、このグラフにおいて第1の光ファイバは、すべて1550nmの波長にて、20.5ps/nm/kmの分散、0.062ps/nm2kmの分散スロープ、120μm2の実効断面積、2.15m2/Wの非線形屈折率、および0.170dB/kmの減衰を有する。第2のファイバは、すべて1550nmの波長にて、19.5ps/nm/kmの分散、0.060ps/nm2kmの分散スロープ、112μm2の実効断面積、2.15m2/Wの非線形屈折率、および0.165dB/kmの減衰を有する。複合スパンの総スプライス損失は0.25dBである。図5から分かるように、複合光ファイバスパンにおける第1の光ファイバが、本明細書で参照する米国特許出願番号第12/362,694号明細書に記載された光ファイバにより提供可能な、1550nmの波長にて120μm2を超える実効断面積を有する場合、複合光ファイバスパンの非線形位相シフトは、100km未満のスパンにて0.45未満である。図6は、複合光ファイバスパンの平均減衰を示すグラフであり、このグラフにおいて第1の光ファイバは、1550nmの波長にて正の分散および0.170dB/kmの減衰を有し、第2の光ファイバは、1550nmの波長にて正の分散および0.165dB/kmの減衰を有する。第1の光ファイバは、複合スパンの長さの62を構成し、総スプライス損失は0.25dBである。図6から分かるように、複合スパンの平均減衰は、50kmより長いスパン長にて0.175dB/km未満であり、75kmより長いスパン長にて0.170dB/km未満である。明確に別段の言及がない限り、本明細書に記載されたあらゆる方法が、そのステップが特定の順序にて実行されることが必要とされると解釈されることを意図するものではない。したがって、方法クレームがそのステップに続く順序を明確に規定しないか、またはステップが特定の順序に限定されるようクレームまたは詳細な説明において明確に別段の言及がない場合、あらゆる特定の順序が推定されることを意図するものではない。本発明の範囲を外れることなく、本発明に対して変更および改良を加えることができることは当業者に自明であろう。本発明の精神および要旨を利用する開示された実施形態の改良、組合せ、部分的組合せ、および変形は、当業者が想起する可能性があるため、以下のクレームおよびその等価物の範囲内に含まれるすべてのものを含むと解釈されるべきである。"