"弾性体からなる管状部材の長手方向に沿って互いに対向して配置される2つの対向部材を備え、前記2つの対向部材にはそれぞれ、互いに対向する面に溝が設けられ、前記2つの対抗部材が互いに対向することで前記管状部材が当該溝の断面内に収容される空間を形成し、前記2つの対向部材は、前記互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をして、前記溝が互いに対向することにより前記空間を形成させて前記管状部材の内部に流体が導入された状態を保持する流体保持位置と、前記溝の位置が互いにずれることにより前記管状部材の断面形状を変化させて前記管状部材の内部に導入された流体を前記管状部材から排出させる流体排出位置と、の間で往復動作をし、前記2つの対向部材は、前記スライド動作において前記互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、前記溝の位置が互いにずれるときには、前記溝のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をすることを特徴とするポンプ装置。請求項1記載のポンプ装置において、前記スライド動作は、前記2つの対抗部材の内の少なくとも一方の対抗部材を、前記互いに対抗する面に沿って往復させる往復駆動機構により実現され、かつ前記進入動作は、前記往復駆動機構により前記スライド動作と同期して実現されていることを特徴とするポンプ装置。請求項1または2記載のポンプ装置において、前記流体排出位置が前記流体保持位置を挟んで2つあり、前記2つの対向部材は、前記往復動作を、前記流体保持位置を中心に2つの前記流体排出位置の間で行うことを特徴とするポンプ装置。請求項1から3のいずれか1項記載のポンプ装置において、前記溝は、前記2つの対向部材でそれぞれ実質的に同一形状の三角形溝であり、互いに対向することで、前記管状部材の長手方向における断面形状が実質的に正方形の溝空間を形成することを特徴とするポンプ装置。請求項4記載のポンプ装置において、前記溝のうち前記2つの対向部材の一方の三角形溝には、前記流体排出位置において前記管状部材を押し潰してその内部の断面積を小さくする突出部が設けられていることを特徴とするポンプ装置。請求項1から3のいずれか1項記載のポンプ装置において、前記溝として、前記2つの対向部材の一方には三角形溝が設けられ、前記2つの対向部材の他方には、前記流体排出位置において前記管状部材を押し潰す2つの突起部と当該2つの突起部を隔絶する形状の溝が設けられていることを特徴とするポンプ装置。請求項2記載のポンプ装置において、前記往復駆動機構は、前記記2つの対向部材を互いに4箇所で連結する4つのアームを備え、前記4つのアームはそれぞれ、その両端が、前記2つの対向部材に対して、前記管状部材と交差する面内で双方向に回転可能に取り付けられ、前記2つの対向部材を前記流体保持位置と前記流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、前記2つの対向部材の前記互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせることを特徴とするポンプ装置。請求項2記載のポンプ装置において、前記往復駆動機構は、前記2つの対向部材の一方の対抗部材の他方の対抗部材に対する動きを案内する案内部材を備え、前記一方の対抗部材と前記案内部材とには、突出部とその突出部を案内する案内溝とにより、前記他方の対抗部材に対して前記一方の対抗部材を前記流体保持位置と前記流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、前記他方の対抗部材に対する前記一方の対抗部材の前記2つの対向部材の前記互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせることを特徴とするポンプ装置。請求項8記載のポンプ装置において、前記突出部には、前記案内溝を滑らかになぞって動作するためのローラを備えることを特徴とするポンプ装置。請求項2項記載のポンプ装置において、前記往復駆動機構は、前記2つの対向部材の一方の対抗部材が4つのアームにより取り付けられる取り付け台を備え、前記4つのアームはそれぞれ、その両端が、前記一方の対抗部材と前記取り付け台とに対して、前記管状部材と交差する面内で双方向に回転可能に取り付けられ、前記2つの対向部材の他方の対抗部材に対して前記一方の対抗部材を前記流体保持位置と前記流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、前記他方の対抗部材に対する前記一方の対抗部材の前記2つの対向部材の前記互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせることを特徴とするポンプ装置。請求項8から10のいずれか1項記載のポンプ装置において、前記他方の対抗部材が取り付けられる取り付け部材を備え、前記取り付け部材は、当該取り付け部材の表面に平行な直線を軸として有し、前記他方の対抗部材を前記管状部材の長手方向と交差する面内において当該軸を中心に回転させることにより、前記他方の対抗部材を前記一方の対抗部材に対して蝶番状に開閉させることを特徴とするポンプ装置。請求項2または請求項7から11のいずれか1項記載のポンプ装置において、前記往復駆動機構は、前記2つの対向部材の一方の対抗部材を他方の対抗部材に対する可動部材とし、この可動部材の前記他方の対抗部材と対向する面とは逆の面に設けられた伝達ロッドと、前記往復動作の範囲に相当する開口部が設けられた部材と、モータにより駆動される回転軸の周りに偏心したトレース溝を有するロータリカムとを備え、前記伝達ロッドは、先端部が前記開口部を通して前記トレース溝内に配置され、前記ロータリカムの回転に伴って前記開口部に沿って移動し、前記ロータリカムの回転運動を前記可動部材の往復運動に変換することを特徴とするポンプ装置。請求項12記載のポンプ装置において、前記管状部材の長手方向における前記対向部材の両側にそれぞれ、前記管状部材の閉塞および開放を行うバルブ手段を備え、前記ロータリカムの外周には、前記2つの対向部材の前記往復スライド動作に同期して前記バルブ手段の動作を制御するための外縁部が設けられたことを特徴とするポンプ装置。弾性体からなる管状部材の少なくとも2箇所を閉塞および開放するバルブ手段と、前記少なくとも2箇所の間に配置され、前記管状部材に圧力を加えて前記管状部材の断面形状を変化させる加圧手段とを備え、前記加圧手段は、前記管状部材の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材を有し、前記2つの対向部材にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することで前記管状部材を断面方向に収容できる空間を形成する溝が設けられ、前記2つの対向部材は、前記互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作して、前記溝が互いに対向して前記空間を形成することにより前記管状部材の内部に流体が導入された状態を保持する流体保持位置と、前記溝の位置が互いにずれることにより前記管状部材の断面形状を変化させて前記管状部材の内部に導入された流体を前記管状部材から排出させる流体排出位置と、の間で往復動作をし、前記2つの対向部材は、前記スライド動作において前記互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、前記溝の位置が互いにずれるときには、前記溝のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をすることを特徴とするポンプ装置。シャトルポンプは、チューブの内部空間が、シャトル機構の物理的な形状図41のAとBの例でいえば、シャトルメンバ1031,1032の溝1033,1034の形状とスライド量で決まる。このことが、シャトルポンプが蠕動ポンプに比して流体の流速の精度と安定性が良い理由である。しかし、流体の流速の精度が物理形状で決まるということは、その精度がシャトル機構の組み立て時の精度とその後の機械変形や摩耗等に伴う経時変化に依存することを意味する。たとえば図41に示すシャトル機構を用いるシャトルポンプにおいて、シャトルメンバ1031と1032の間隔が組立精度誤差や経時変化によって設定値よりずれると、スライド方向に直角の方向において溝1033,1034の間隔がずれることになり、更にはチューブ1030を押し潰す量が変化することになる。これにより、チューブ1030が変形したときの断面形状が変化し、その結果チューブ1030内の断面積が変化してしまう。シャトルポンプから吐出される流体の量は、変形の対象となるチューブの長さと、変形の前後のチューブ内の断面積の差との積により表される。このため、変形したときの断面積が変動すると、ポンプから吐出できる流体の量がその変形した断面積の変動に比例して変動することになる。このような変動は輸液ポンプや調色ポンプ等への応用には甚だ不都合である。本発明は、このような課題を解決し、流体の流速精度が高くかつ流速精度の安定性が高いポンプ装置を提供することを目的とする。本発明の第1の観点によると、弾性体からなる管状部材の長手方向に沿って互いに対向して配置される2つの対向部材を備え、2つの対向部材にはそれぞれ、互いに対向する面に溝が設けられ、これら2つの対抗部材が互いに対向することで管状部材がその溝の断面内に収容される空間を形成し、2つの対向部材は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をして、溝が互いに対向することにより空間を形成させて管状部材の内部に流体が導入された状態を保持する流体保持位置と、溝の位置が互いにずれることにより管状部材の断面形状を変化させて管状部材の内部に導入された流体を管状部材から排出させる流体排出位置と、の間で往復動作をし、2つの対向部材は、スライド動作において互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝の位置が互いにずれるときには、溝のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部へ進入する進入動作をすることを特徴とするポンプ装置が提供される。2つの対向部材によるスライド動作は、2つの対向抗部材の内の少なくとも一方の対向部材を、互いに対向する面に沿って往復させる往復駆動機構により実現され、かつ進入動作は、この往復駆動機構によりスライド動作と同期して実現されていることが望ましい。このポンプ装置において、流体排出位置が対向位置を挟んで2つあり、2つの対向部材は、往復動作を、流体保持位置を中心に2つの流体排出位置の間で行うことができることが望ましい。2つの対向部材にそれぞれ設けられている溝は、2つの対向部材でそれぞれ実質的に同一形状の三角形溝であり、互いに対向することで、管状部材の長手方向における断面形状が実質的に正方形の溝空間を形成することが望ましい。この場合に、2つの対向部材の一方の三角形溝には、流体排出位置において管状部材を押し潰してその内部の断面積を小さくする突出部が設けられていてもよい。溝として、2つの対向部材の一方には三角形溝が設けられ、2つの対向部材の他方には、流体排出位置において管状部材を押し潰す2つの突起部とこれら2つの突起部を隔絶する形状の溝が設けられていてもよい。往復駆動機構は、2つの対向部材を互いに4箇所で連結する4つのアームを備えることができる。4つのアームはそれぞれ、その両端が、2つの対向部材に対して、管状部材と交差する面内で双方向に回転可能に取り付けられ、2つの対向部材を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、2つの対向部材の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる。往復駆動機構は、2つの対向部材の一方の対抗部材の他方の対抗部材に対する動きを案内する案内部材を備えることもできる。一方の対抗部材と案内部材とには、突出部とその突出部を案内する案内溝とにより、他方の対抗部材に対して一方の対抗部材を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、他方の対抗部材に対する一方の対抗部材の2つの対向部材の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる手段を備えることができる。突出部には、案内溝を滑らかになぞって動作するためのローラを備えることができる。往復駆動機構は、2つの対向部材の一方の対抗部材が4つのアームにより取り付けられる取り付け台を備えることもできる。4つのアームはそれぞれ、その両端が、一方の対抗部材と取り付け台とに対して、管状部材と交差する面内で双方向に回転可能に取り付けられ、2つの対向部材の他方の対抗部材に対して一方の対抗部材を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、他方の対抗部材に対する一方の対抗部材の2つの対向部材の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる。往復駆動機構が2つの対向部材の一方の対抗部材の他方の対抗部材に対する動きを案内する案内部材を備える構成、あるいは往復駆動機構が2つの対向部材の一方の対抗部材が4つのアームにより取り付けられる取り付け台を備える構成において、他方の対抗部材が取り付けられる取り付け部材を備え、取り付け部材の表面に平行な直線を軸として有し、他方の対抗部材が管状部材の長手方向と交差する面内においてその軸を中心に回転することにより、他方の対抗部材を一方の対抗部材に対して蝶番状に開閉させる構成とすることもできる。ここで、蝶番状に開閉させるとは、2つの平面が交差する直線又はそれに平行する直線を軸として2つの平面の一方の平面を回転させる、その結果、回転させられる平面は他方平面となす角度が変わり、当該角度が大きくなる回転をさせる場合には蝶番状に開くと云い、当該角度が小さくなる回転をさせる場合には蝶番状に閉じると云いう。即ち、他方の対抗部材が2つの平面の一方の平面を構成し、他方の対抗部材が取りつけられる取り付け部材が2つの平面の他方の平面を構成し、取り付け部材の表面に平行な直線が2つの平面が交差する直線又はそれに平行する直線を構成し、前述の直線を軸とすることは後述の直線を軸とすることとなり、他方の対抗部材が管状部材の長手方向と交差する面内においてその軸を中心に回転することが2つの平面の一方の平面を回転させることとなる。そして、回転させられる平面は他方平面となす角度が変わることの結果として、他方の対抗部材を一方の対抗部材に対して蝶番状に開閉させることとなる。往復駆動機構は、2つの対向部材の一方の対抗部材を他方の対抗部材に対する可動部材とし、この可動部材の他方の対抗部材と対向する面とは逆の面に設けられた伝達ロッドと、往復動作の範囲に相当する開口部が設けられた部材と、モータにより駆動される回転軸の周りに偏心したトレース溝を有するロータリカムとを備え、伝達ロッドは、先端部が開口部を通してトレース溝内に配置され、ロータリカムの回転に伴って開口部に沿って移動し、ロータリカムの回転運動を可動部材の往復運動に変換する構成とすることができる。管状部材の長手方向における対向部材の両側にそれぞれ、管状部材の閉塞および開放を行うバルブ手段を備え、ロータリカムの外周には、2つの対向部材の往復動作に同期してバルブ手段の動作を制御するための外縁部が設けられた構成とすることができる。本発明の第2の観点によると、弾性体からなる管状部材の少なくとも2箇所を閉塞および開放するバルブ手段と、少なくとも2箇所の間に配置され、管状部材に圧力を加えて管状部材の断面形状を変化させる加圧手段とを備え、加圧手段は、管状部材の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材を有し、2つの対向部材にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することで前記管状部材を断面方向に収容できる空間を形成する溝が設けられ、2つの対向部材は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作して、溝が互いに対向して空間を形成することにより管状部材の内部に流体が導入された状態を保持する流体保持位置と、溝の位置が互いにずれることにより管状部材の断面形状を変化させて管状部材の内部に導入された流体を管状部材から排出させる流体排出位置と、の間で往復動作をし、2つの対向部材は、スライド動作において互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝の位置が互いにずれるときには、溝のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をすることを特徴とするポンプ装置が提供される。本発明によると、2つの対向部材を相対的にスライド動作させ、流体保持位置と流体排出位置との間で2つの対向部材を往復動作させると共に、2つの対向部材の溝の位置が互いにずれるときには、2つの対向部材に、溝のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をさせることにより、流体の流速精度の高いポンプ装置を提供することができる。以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。[第1の実施の形態]図1は、本発明の第1の実施の形態に係るポンプ装置を説明する図である。ここでは、本発明の主要な特徴を説明するため、ポンプ装置におけるシャトル機構チューブの変形機構とその動作のみを示す。このポンプ装置はシャトルポンプであり、弾性体からなる管状部材としてチューブ10が用いられ、このチューブ10の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材として、シャトルメンバ11,12を備える。シャトルメンバ11,12にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することでチューブ10が断面内に収容される空間を形成する溝13,14が設けられる。チューブ10は、シャトルメンバ11に形成された溝13と、シャトルメンバ12に形成された溝14とに挟まれて配置される。この実施の形態では、溝13,14は、シャトルメンバ11,12でそれぞれ実質的に同一形状の三角形溝であり、互いに対向することで、チューブ10の長手方向における断面形状が実質的に正方形の溝空間を形成する。シャトルメンバ11,12は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をする。ここで、スライド動作におけるシャトルメンバ11,12の相対的な特定位置として、流体保持位置と流体排出位置の2つの特定位置を定義する。流体保持位置は、シャトルメンバ11,12の溝13,14が互いに対向することにより、チューブ10が断面内に収容される空間を形成させて、チューブ10の内部に流体が導入された状態を保持する位置である。以下の説明では、特に、溝13,14により形成される空間の断面積が最大となる位置図1のAに示す位置を、流体保持位置という。流体排出位置は、溝13,14の位置が互いにずれることによりチューブ10の断面形状を変化させて、チューブ10の内部に導入された流体をチューブ10から排出させる位置である。以下の説明では、特に、溝13,14に挿入されているチューブ10の内部に導入された流体をチューブ10から排出させる動作が終了する位置図1のBおよびCにそれぞれ示す位置を、流体排出位置という。シャトルメンバ11,12は、スライド動作をして、図1のAに示す流体保持位置と、図1のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置との間で往復動作をする。流体排出位置は、図1のBおよびCに示すように、流体保持位置の両側にある。シャトルメンバ11,12は、流体保持位置を中心に、2つの流体排出位置の間で往復動作を行う。すなわち、シャトルメンバ11,12の特定位置は、流体保持位置から一方の流体排出位置、一方の流体排出位置から流体保持位置、流体保持位置から他方の流体排出位置、他方の流体排出位置から流体保持位置へと変化する。シャトルメンバ11,12はまた、上述のスライド動作において互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝13,14の位置が互いにずれるとき、すなわち流体保持位置から流体排出位置に向かうときには、溝13,14のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をする。そして、図1のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置で進入動作が終了し、チューブ10を最大限に圧縮変形させる。以下では、チューブ10を圧縮変形させることを、絞るという。また、チューブ10を絞る動作を、チューブ絞り動作あるいは単に絞り動作という。絞り動作によるチューブ10の変形を絞り変形という。シャトルメンバ11,12のスライド動作は、シャトルメンバ11,12の内の少なくとも一方、たとえばシャトルメンバ12をシャトルメンバ11,12の互いに対向する面に沿って往復させる往復駆動機構により実現される。そして、進入動作は、往復駆動機構により、スライド動作と同期して実現される。往復駆動機構の詳細については後述する。背景技術におけるシャトルポンプでは、対面するシャトルプレートが、平行してスライドする動作を行っている。この動作およびその動作のための機構が、ホンプの吐出量の精度の低下と経時変化を生じている原因である。一方、本実施の形態では、背景技術におけるシャトルプレートに対応するシャトルメンバ11,12に、進入動作をさせている。シャトルメンバ11,12によるポンプ動作について説明する。以下の説明では、シャトルメンバ11が固定され、シャトルメンバ12が、シャトルメンバ11に対して上下に往復動作することによるスライド動作と進入動作をするものとして説明する。図1のAに示すチューブ10は、シャトルメンバ11に形成された溝13と、シャトルメンバ12に形成された溝14との間に挟まれている。シャトルメンバ12がシャトルメンバ11の中点、すなわち流体保持位置にある場合、チューブ10は、溝13と溝14との中に納まり、変形を受けない。一方、シャトルメンバ12がシャトルメンバ11に対して上方向の流体排出位置にスライドし、シャトルメンバ12の溝14の下側の周辺部がシャトルメンバ11の溝13に進入して上止点に達すると、シャトルメンバ11,12の相対的な位置関係が、図1のBに示すようになる。このとき、チューブ10は、シャトルメンバ11とシャトルメンバ12とにより圧縮変形を受けることになる。この変形により、チューブ10の内部に充填された流体が下流に移動させられる。シャトルメンバ12がシャトルメンバ11の中点、すなわち図1のAに示す流体保持位置に戻ると、チューブ10の形状が復元し、チューブ10に流体が上流から充填される。シャトルメンバ12がさらに下方向に移動し、シャトルメンバ12の溝14の上側の周辺部がシャトメンバ11の溝13に進入動作して下止点に移動すると、シャトルメンバ11,12の相対的な位置関係が、図1のCに示すようになる。このとき、チューブ10の内部に充填された流体が、さらに下流に移動させられることになる。[進入動作がない場合の動作]図1に示す実施の形態におけるシャトル機構は、シャトルメンバ11,12が、対面するシャトルメンバ12,11に形成された溝14,13に相対的に進入動作することを最も主要な特徴としている。この進入動作の効果を説明するための比較説明として、図2から図5を参照して、進入動作がない場合の動作の問題について説明する。シャトルメンバ11,12の進入動作がない構成は、図41に示す公知の従来のシャトル機構に相当する。この場合、流体の流速の精度は、上述したように、シャトル機構の物理形状で決まる。しかし、シャトル機構の物理形状で流体の流速の精度が決まることは、逆に、その精度がシャトル機構の組み立て精度や経時変化に依存することを意味する。これについて生じる問題を、以下に定量的に説明する。図2は、進入動作のないシャトルメンバ11,12の動作例を説明する図である。ここでは、シャトルメンバ11,12の間のスライド間隔が標準的な値dの場合の例を示す。ここで、スライド間隔が標準的とは、シャトルメンバ11,12が機械的に接触しない間隙であることをいう。シャトルメンバ11,12の相対的な移動は、チューブ10が変形縮小したときに、チューブ10の内壁どうしが接するまで行われるものとする。図2のAは、シャトルメンバ11,12が流体保持位置にあり、チューブ10が変形より元の形状に復元している状態を示す。図2のBおよびCは、チューブ10が変形縮小した2つの場合を示す。ここで、チューブ10の具体的な物理形状が、典型的な例として、外形3.6mm、内径2.6mmである場合を採用して議論する。この場合、流体が充填されている内部の断面積は、5.31mm2である。一方、変形縮小した場合の断面は、図2のCに示すように近似的には三角形A~Dに分解される。三角形A、Dは、扁平に変形縮小したチューブ10の湾曲した選択部を近似する三角形であり、チューブ10の膨らんだ部分を辺aとし、チューブ10の湾曲した部分を頂点とする三角形である。三角形B,Cは、扁平に変形縮小した部分を近似する三角形であり、辺aと辺bからなる直角三角形である。辺aの長さは、チューブ10の肉厚0.5mm=外形-内径/2に、チューブ10の変形時のチューブ10の弾性で決まる定数k1を乗じた値となる。また、三角形A、Dのそれぞれの高さは、チューブ10の肉厚0.5mmに、チューブ10の変形時のチューブ10の弾性で決まる定数k2を乗じた値となる。辺bの値は、チューブ10の半径1.8mmに、円周率と、チューブ10の変形で決まる偏平長k3とを乗じた値となる。したがって、このとき、三角形A~Dの面積それぞれをA,B,C,Dとするはそれぞれ、A=D=k1×0.5mm×k2×0.5mm×1/2B=C=k3×3.14×1.8mm×k1×0.5mm×1/2となる。ここでは、チューブ10の硬さやその肉厚で決まる定数値は代表的には、例えばk1=1.5,k2=1.0,k3=0.3であり、この場合、ABCD=1.65mm2となる。これは、変形を受けない正常な内部断面積の31である。言いかえると、流体の移動量ポンプ吐出量は、5.31mm2-1.65mm2=3.66mm2に、単位時間当たりのチューブ10に沿った流体の移動距離を乗じた量となる。図3は、進入動作のない従来例におけるシャトルメンバ11,12の別の動作例を説明する図である。ここでは、組み立て制度の問題から、シャトルメンバ11,12の間のスライド間隔が標準的な値dからeだけ増えた場合を示す。図3のAは、シャトルメンバ11,12が流体保持位置にあり、チューブ10が変形より復元している状態を示す。図3のBおよびCは、チューブ10が変形縮小した2つの場合を示す。この場合、チューブ10の変形縮小した断面積は、eが小さい範囲では、原則的には上記のA、B、C、Dに加えて、図3のCに示す長方形Fおよび三角形G,Hの面積が増えることとなる。長方形Fは、チューブ10の不十分な閉塞によりチューブ10の内部に生じる間隙であり、特に、閉塞間隙と呼ばれる。シャトルメンバ11,12の対向する平坦面に対する溝13,14の壁の角度が45度であるとすると、それぞれの面積は、F=e/1.41×2bG=H=e/1.41×k2×0.5mm×1/2となる。定数値は代表的な値としては、k2=1.0であり、その結果、FGH=2.41e0.355e=2.77eとなる。ここで、e=0.1mmの場合、およびe=0.2mmの場合を考える。これらの場合、変形縮小したチューブ10内の断面積はそれぞれ、1.65mm20.28mm2、および、1.65mm20.55mm2となる。したがって、吐出量に係るチューブ10の断面積は、それぞれ、3.38mm2、3.11mm2となる。これらの値は、図2に示す標準的なスライド間隔の場合に比べて、それぞれ7.6、15少ない。これは、シャトル機構の組み立て誤差が0.1mm生じた場合に、ポンプの吐出量が7.6も減少することを意味する。また、このような誤差は、経時変化によっても生じる。すなわち、進入動作のないシャトルポンプでは、対面するシャトルメンバ11,12のスライド間隙の経時変化により、吐出量が大きく変動することになる。シャトルポンプの用途として医療用ポンプが想定される。医療用ポンプにおいては、投薬量の再現精度は、5以下でなければならない。このため、上述のような誤差のあるシャトルポンプでは、医療用に使用するには問題がある。現実には、組み立て時に、ポンプユニット毎にシャトル機構のシャトル動作速度と吐出量の関係を求めて、投薬量とシャトル動作速度の関係を得て校正して、製品の出荷をしている。そのため、校正作業に時間がかかり、シャトルポンプの生産性が悪いという課題を生じている。図4は、進入動作のない従来例におけるシャトルメンバ11,12のさらに別の動作例を説明する図である。ここでは、スライド間隙の標準値dからのずれを想定して、チューブ10の直径に対して、溝13と14をあらかじめ小さなものを用いる場合の例を示す。図4のAは、シャトルメンバ11,12が流体保持位置にあり、チューブ10が変形より復元している状態を示す。図4のBおよびCは、シャトルメンバ11,12が流体排出位置にあって、チューブ10が変形縮小している2つの状態を示す。この場合、シャトルメンバ11,12からなるシャトル機構は、常時チューブ10を過剰圧縮している。このため、シャトルメンバ11とシャトルメンバ12とを相対的に往復スライド動作させるには、チューブ10を単純に変形させるに必要な力以上の大きな力が必要となり、ポンプの駆動負荷が大きなものとなる。そのため、ポンプを駆動させるモータ図示せずの負荷が大きく、ポンプ装置の消費電力は大きくなる。さらに、シャトルメンバ11,12の往復スライド動作によって折り曲げられるチューブ10の折り曲げ部15,16は、シャトルメンバ11,12がどちらにスライドした場合でも、その位置がほとんど変化しない。このため、折り曲げ部15,16は経時的に疲労しやすく、その結果、弾力が経時的に小さくなってしまう。折り曲げ部15,16の弾力が小さくなると、シャトルメンバ11,12による絞り動作の後にチューブ10が変形からの復元する復元力が弱くなり、ポンプの吐出量は経時的に減少する。さらに、長期間のポンプの駆動により、折り曲げ部15,16でチューブ10の亀裂が生じる可能性がある。そのような亀裂が生じると、外界の雑菌がチューブ10に入り、チューブ10内の流体物に汚染を生じさせる可能性がある。このように、チューブ10の直径に対して溝12,13を小さくすると、スライド間隙の標準値dからのずれに対する吐出量の変動を小さくすることができるが、ポンプの駆動パワーが大きくなり、また、チューブ10に亀裂が生じる可能性があるという課題がある。[発明の実施の形態による効果]図1に示すポンプ装置のシャトル機構では、図2から図4に示す往復スライド動作に加え、シャトルメンバ11,12が、対面するシャトルメンバ12,11に形成された溝14,13に相対的に進入動作をする。この進入動作では、シャトルメンバ11,12間のスライド間隙の経時変化の問題は生じない。もはや、スライド間隙を維持しながらシャトルメンバ11,12を往復スライド動作させる従来の動作が行われないからであり、進入動作によって、チューブ10の閉塞間隙図3のCの長方形Fは生じないこととなるからである。進入動作においては、シャトルメンバ11,12が相対的に相手側に移動するため、機構として、チューブ10の閉塞間隙が生じにくいからである。すなわち、シャトルメンバ11,12の相対的な相手側への進入動作時には、チューブ10を過剰圧縮する程度に押し潰すことができ、チューブ10に閉塞間隙が原理的に生じることはない。よって、図1に示すポンプ装置では、経時変化による吐出量の変化を、進入動作のない従来のシャトルポンプに比べて原理的になくすることができる。さらに、チューブ10の変形時にチューブ10の内面が接触する断面接触長fは、従来のシャトルポンプの断面接触長たとえば図2のCに示す場合では0.1~0.2b程度に比べて長い。したがって、シャトルメンバ11,12が流体排出位置にあるとき、すなわちチューブ10を最大限に変形させたとき、チューブ10に残っている断面積は、進入動作がない場合のチューブ10の変形時の断面積より小さくなる。このことは、進入動作により、チューブ10の絞り変形によるチューブ10からの排出量が多いことを意味する。また、逆に、チューブ10を最大限に変形させたときにチューブ10に残っている断面積が小さいので、残留容量が小さく、そのバラツキも小さい。したがって、この点からも、ポンプとしての吐出量の経時変化を小さくすることができる。また、本実施の形態では、チューブ10の絞り変形が、チューブ10の断面円環における互いに反対側の2箇所の折り曲げ部15,16と、そこからそれぞれ約90度ずれた位置に折り曲げ部17,18として生じる図1のBおよびC参照。このため、チューブ10の変形はその周囲に分散され、シャトルポンプの動作においても、チューブ10の弾力性は失われ難く、また、チューブ10の機械疲労も少ない。この点からも、チューブ10の内部における流体の充填と排出移動の経時変化も小さくなり、さらに、吐出量の経時変化も小さくなる。さらに、長時間のポンプ稼働においても、チューブ10の破損事故は少なくなる。また、チューブ10の過剰圧縮が行われるのは、シャトルメンバ11,12が流体排出位置にあるとき、すなわちシャトルメンバ11,12が最大限にスライドした点図1のBとCに示すの付近だけである。このため、ポンプの駆動パワーは、図4に示す動作例、すなわち、チューブ10を常時過剰に圧縮する動作例に比べ、少なくて済む。[第2の実施の形態]図5は、本発明の第2の実施の形態に係るポンプ装置を説明する図である。ここでは、図1と同様に、シャトル機構とその動作のみを示す。このポンプ装置はシャトルポンプであり、弾性体からなる管状部材としてチューブ10が用いられ、このチューブ10の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材として、シャトルメンバ21,22を備える。シャトルメンバ21,22にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することでチューブ10が断面内に収容される空間を形成する溝23,24が設けられる。シャトルメンバ21,22は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をして、図5のAに示す流体保持位置と図5のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置との間で、往復動作をする。図5のBおよびCに示すように、流体排出位置は流体保持位置を挟んで2つあり、シャトルメンバ21,22の往復動作は、流体保持位置を中心に2つの流体排出位置の間で行われる。シャトルメンバ21,22は、図5のAに示す流体保持位置では、溝23,24が互いに対向することによりチューブ10が断面内に収容される空間を形成させて、チューブ10の内部に流体が導入された状態を保持する。シャトルメンバ21,22は、図5のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置では、溝23,24の位置が互いにずれることによりチューブ10の断面形状を変化させて、チューブ10の内部に導入された流体をチューブ10から排出させる。シャトルメンバ21,22はまた、相対的なスライド動作において、互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝23,24の位置が互いにずれるときには、溝23,24のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をする。溝23,24は、シャトルメンバ21,22に形成されそれぞれ実質的に同一形状の三角形溝であり、互いに対向することで、チューブ10の長手方向における断面形状が実質的に正方形の溝空間を形成する。溝23,24の一方、この例ではシャトルメンバ22の溝24には、流体排出位置においてチューブ10を押し潰してその内部の断面積を小さくする突出部として、溝24の両側に、バンプ25が設けられている。図1を参照して説明した第1の実施の形態の構成では、チューブ10を過剰圧縮する際に、チューブ10の断面接触長fが、溝13または14の片側平面を転写しているために、長くなっている。この場合の過剰圧縮力は、断面接触長fが短い場合より大きく、その結果、ポンプの駆動パワーの低減化にも限界がある。図5に示した第2の実施形態の構成では、溝24の端部にバンプ25を形成することにより、シャトルメンバ21,22の流体排出位置におけるチューブ10の過剰圧縮が、バンプ25によってなされる。これによって、第1の実施の形態におけるチューブ10の断面接触長fより短い断面積長gにおいて、過剰圧縮が生じる。このため、ポンプの駆動パワーを効果的に低減化させることが可能となる。また、シャトル機構の経時変化によりシャトルメンバ21,22のスライド間隔が大きくなっても、過剰圧縮を生じて断面接触長gが小さくなるだけで、シャトルメンバ21,22の流体排出位置におけるチューブ10の残留断面積に基づく残留容量の経時変化も小さい。したがって、ポンプの吐出量の経時変化についても、従来のシャトルポンプ機構のポンプだけでなく、第1の実施の形態のポンプ装置に比較して、小さくすることができる。[第3の実施の形態]図6は、本発明の第3の実施の形態に係るポンプ装置を説明する図である。ここでは、図1、図5と同様に、シャトル機構とその動作のみを示す。このポンプ装置はシャトルポンプであり、弾性体からなる管状部材としてチューブ10が用いられ、このチューブ10の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材として、シャトルメンバ31,32を備える。シャトルメンバ31,32にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することでチューブ10が断面内に収容される空間を形成する溝33,34が設けられる。シャトルメンバ31,32は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をして、図6のAに示す流体保持位置と図6のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置との間で、往復動作をする。図6のBおよびCに示すように、流体排出位置は流体保持位置を挟んで2つあり、シャトルメンバ31,32の往復動作は、流体保持位置を中心に2つの流体排出位置の間で行われる。シャトルメンバ31,32は、図6のAに示す流体保持位置では、溝33,34が互いに対向することによりチューブ10が断面内に収容される空間を形成させて、チューブ10の内部に流体が導入された状態を保持する。シャトルメンバ31,32は、図6のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置では、溝33,34の位置が互いにずれることによりチューブ10の断面形状を変化させて、チューブ10の内部に導入された流体をチューブ10から排出させる。シャトルメンバ31,32はまた、相対的なスライド動作において、互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝33,34の位置が互いにずれるときには、溝33,34のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をする。溝33,34は、シャトルメンバ31,32に形成されそれぞれ実質的に同一形状の三角形溝であり、互いに対向することで、チューブ10の長手方向における断面形状が実質的に正方形の溝空間を形成する。溝33,34の一方、この例ではシャトルメンバ32の溝34には、流体排出位置においてチューブ10を押し潰してその内部の断面積を小さくする突出部として、溝34を形成する2つの側面のそれぞれの面のほぼ全体にわたりバンプ35が設けられている。このバンプ35は、その形状により、チューブ10の変形場所を、中心部に位置するようにしている。これにより、チューブ10の変形が均等になり、その機械疲労も少なく、ポンプの吐出量の経時変化も少なくなる。さらに、長時間のポンプ稼働においても、チューブ10の破損事故は少なくなる。[第4の実施の形態]図7は、本発明の第4の実施の形態に係るポンプ装置を説明する図である。ここでは、図1、図5および図6と同様に、シャトル機構とその動作のみを示す。このポンプ装置はシャトルポンプであり、弾性体からなる管状部材としてチューブ10が用いられ、このチューブ10の長手方向に沿って対向して配置される2つの対向部材として、シャトルメンバ41,42を備える。シャトルメンバ41,42にはそれぞれ、互いに対向する面に、互いに対向することでチューブ10が断面内に収容される空間を形成する溝43,44が設けられる。シャトルメンバ41,42は、互いに対向する面に沿って少なくとも一方が他方に対して相対的にスライド動作をして、図7のAに示す流体保持位置と図7のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置との間で、往復動作をする。図7のBおよびCに示すように、流体排出位置は流体保持位置を挟んで2つあり、シャトルメンバ41,42の往復動作は、流体保持位置を中心に2つの流体排出位置の間で行われる。シャトルメンバ41,42は、図7のAに示す流体保持位置では、溝43,44が互いに対向することによりチューブ10が断面内に収容される空間を形成させて、チューブ10の内部に流体が導入された状態を保持する。シャトルメンバ41,42は、図7のBおよびCにそれぞれ示す流体排出位置では、溝43,44の位置が互いにずれることによりチューブ10の断面形状を変化させて、チューブ10の内部に導入された流体をチューブ10から排出させる。シャトルメンバ41,42はまた、相対的なスライド動作において、互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動が可能であり、溝43,44の位置が互いにずれるときには、溝43,44のうちの一方の溝の周辺部が他方の溝の内部に進入する進入動作をする。溝43,44として、この実施の形態では、シャトルメンバ41,42の一方この例ではシャトルメンバ41には三角形溝溝43が設けられ、シャトルメンバ41,42の他方この例ではシャトルメンバ42には、流体排出位置においてチューブ10を押し潰す2つのバンプ45突起部とこれら2つのバンプ45を隔絶する形状の溝溝44が設けられている。この実施の形態において、シャトルメンバ42のシャトルメンバ41の溝への進入動作によるチューブ10の絞り変形は、チューブ10の断面円環において折り曲げ部46,47図7のBおよび折り曲げ部48,49図7のCで生じるが、バンプ45が突起形状であるため、絞り変形の曲率は大きく、チューブ10の機械疲労は少ない。その結果、長期のシャトルの動作に対して、チューブ10の破損は生じ難いものとなる。[シャトルメンバの往復駆動]以上の説明においては、本発明の主要な特徴を説明するため、ポンプ装置におけるシャトル機構チューブの変形機構とその動作について説明した。以下では、上述したシャトル機構を動作させる構成、すなわち、シャトルメンバ11と12,21と22,31と32あるいは41と42のような2つ対向部材の内の少なくとも一方の対向部材を、互いに対向する面に沿って往復させ、2つの対向部材の相対的なスライド動作を実現すると共に、そのスライド動作と同期して、2つの対向部材の一方の対抗部材に形成した溝の周辺部が他方の対抗部材に形成した溝の内部に進入する進入動作を実現する往復駆動機構の詳細な構成について説明する。[往復駆動機構の第1の構成例]図8は、往復駆動機構の第1の構成例を示す分解斜視図である。図8には、往復駆動機構により駆動されるシャトル機構を共に示す。この構成例には、シャトル機構の2つの対向部材として、シャトルメンバ110,120が設けられている。往復駆動機構は、この2つのシャトルメンバ110,120を互いに4箇所で連結する4つのアーム130を備える。シャトルメンバ110は、シャトルベース140に、固定的に組み付けられている。シャトルメンバ120は、シャトルメンバ110に対する可動部材となっている。往復駆動機構は、さらに、可動部材であるシャトルメンバ120のシャトルメンバ110と対向する面とは逆の面に設けられた伝達ロッド123図11と図12参照を備え、シャトルメンバ110,120の往復動作の範囲に相当する開口部152図13参照が設けられたガイドメンバ150を備え、モータ170により駆動される回転軸の周りに偏心したトレース溝であるカム案内溝162を有するロータリカム160を備える図14。シャトルメンバ110は、シャトルベース140に、固定的に組み付けられる。シャトルメンバ120は、ガイドメンバ150に案内されて、図の上下方向に往復スライド動作可能である。シャトルメンバ120を駆動するため、ロータリカム160およびモータ170が用いられる。シャトルメンバ110,120により絞られるべきチューブは、シャトルメンバ110,120の互いに対抗する面に形成されたチューブ絞り溝180に挿入される。4つのシャトルアーム130はそれぞれ、その両端が、シャトルメンバ110,120に対して、チューブ絞り溝180に挿入されるチューブと交差する面内で双方向に回転可能に取り付けられる。これにより、4つのシャトルアーム130は、シャトルメンバ110,120を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、シャトルメンバ110,120の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる。この構成において、シャトルメンバ110,120の動きは、シャトルアーム130の長さにより制限され、他方に対して円弧状となる。この円弧状の動きが滑らかに行われるように、シャトルメンバ110,120のチューブ絞り溝180の周囲の形状が選択される。4つのシャトルアーム130は、図8に示す例では、シャトルメンバ110,120に回転自在に取り付けられ、その取り付けは相互に平行である。そのためシャトルメンバ120はシャトルメンバ110に対して円弧状の動きをすることができる。即ち、シャトルメンバ120は、シャトルメンバ110に対して平行を保ちつつシャトルメンバ110に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。すなわち、シャトルメンバ110,120の相互に対抗する面は、この絞り動作中も平行である。これに対して、4つのシャトルアーム130のうち、図8における上部のものと下部のものが非平行であっても良い。この場合に、シャトルメンバ120は、シャトルメンバ110に非平行に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。一方、シャトルメンバ110,120として、図6に示すシャトルメンバ31,32や、図7に示すシャトルメンバ41,42を用いる場合に、チューブとバンプ35または45の接触面に垂直の方向にシャトルメンバ32や42を進入動作させることができる。以上の説明ではシャトルアーム130の個数を4としたが、5以上であっても、同様の動作を実現することができる。図9は、シャトルメンバ110の詳細な構造を説明する斜視図である。シャトルメンバ110は、溝111、軸受112、軸穴113およびスクリュー穴114を有する。溝111は、チューブ絞り溝180の一部を構成する。軸受112および軸穴113は、4つのシャトルアーム130のそれぞれに対応して設けられ、シャトルアーム130が回転自由に取り付けられる。スクリュー穴114は、シャトルメンバ110をボルト図示せずによりシャトルベース140に固定するためのものである。図10は、シャトルベース140の詳細な構造を説明する斜視図である。シャトルベース140は、シャトルメンバ110を固定すると共に、ガイドメンバ150に結合されて、シャトルメンバ120をシャトルメンバ110に対向させて保持する部材である。シャトルベース140は、結合溝141およびボルト穴142,143を有する。結合溝141はガイドメンバ150と結合するためのものであり、ボルト穴143が、溝141を貫いて設けられている。シャトルベース140は、結合溝141によりガイドメンバ150に結合され、ボルト穴143を介するボルト締めにより、ガイドメンバ150に固定される。ボルト穴142は、シャトルメンバ110を固定するためのものである。ボルト穴142を介してシャトルベースの裏面よりボルト図示せずをシャトルメンバ110のスクリュー穴114にねじ込むことにより、シャトルメンバ110が、このシャトルベース140に固定される。図11および図12は、シャトルメンバ120の詳細な構造を説明する斜視図である。図11は、シャトルメンバ110側から見た図であり、図12は、ガイドメンバ150から見た図である。シャトルメンバ120は、溝121、案内溝122、伝達ロッド123、ローラ124、軸受125および軸穴126を有する。溝121は、チューブ絞り溝180の一部を構成する。案内溝122は、ガイドメンバ150の案内レール151図13参照に沿ってシャトルメンバ120を案内し、チューブに対して絞り動作をするために必要な、遊びの少ない上下運動を発生させる。伝達ロッド123は、先端部がガイドメンバ150の開口部152図13参照を通してロータリカム160のトレース溝であるカム案内溝162図14参照内に配置され、ロータリカム160の回転に伴って開口部152に沿って移動し、ロータリカム160の回転運動をシャトルメンバ120の往復運動に変換する。ローラ124は、伝達ロッド123の先端部に設けられ、ロータリカム160のカム案内溝162図14参照を少ない摩擦でなぞるように動作する。ローラ124は、ボールベアリング等により構成される。軸受125および軸穴126は、シャトルメンバ110と同様に、4つのシャトルアーム130のそれぞれに対して設けられ、シャトルアーム130が回転自由に取り付けられる。シャトルメンバ110とは異なり、シャトルメンバ120には、シャトルベース140に直接固定する部分はない。シャトルメンバ110,120のそれぞれの軸受112,125は、シャトルアーム130の動きの回転摩擦を減らしその動作を滑らかにするためのものである。軸受112,125としては、ボールベアリングや、オイルメタル軸受などが用いられる。また、軸受112,125を用いることにより、シャトルメンバ110の溝111とシャトルメンバ120の溝121とによる絞り動作における動作の遊びを少なくして、チューブの絞り量を一定にし、ポンプの吐出量を安定化させることができる。図13は、ガイドメンバ150の詳細な構造を説明する斜視図である。ガイドメンバ150は、ロータリカム160の回転動作を、チューブに対する絞り動作に必要な上下運動に変換するための部材である。ガイドメンバ150は、案内レール151、開口部152、カム軸受153およびカムホール154、ベース結合部155およびボルト穴156を有する。案内レール151は、シャトルメンバ120の案内溝122に係合し、その動きを制限する。開口部152は、先端部がロータリカム160に設けたカム案内溝162図14参照に挿入されているシャトルメンバ120の伝達ロッド123図12参照の動きを上下方向のみとなるように制限する。カム軸受153には、ロータリカム160のカム軸161図14参照が挿入される。カムホール154は、ロータリカム160を収容する。ベース結合部155およびボルト穴156は、ガイドメンバ150とシャトルベース140とを結合するためのものである。ガイドメンバ150のベース結合部155をシャトルベース140の結合溝141図10に挿入し、ボルト穴156に結合用のボルト図示せずを通すことにより、ガイドメンバ150とシャトルベース140とが結合される。図14は、ロータリカム160の詳細な構造を説明する斜視図である。ロータリカム160は、カム軸161、カム案内溝162およびモータ軸穴163を有する。カム軸161は、ガイドメンバ150のカム軸受153図13参照に挿入され、ロータリカム160は、ガイドメンバ150のカムホール154図13参照に回転自在に係合される。カム案内溝162には、ガイドメンバ150の開口部152図13参照を通して、シャトルメンバ120の伝達ロッド123図12参照が挿入される。カム案内溝162は、モータ軸穴163に基づく回転中心に対して偏心して形成されている。ロータリカム160の回転に伴って、シャトルメンバ120のローラ124が、カム案内溝162に沿って動く。このとき、ローラ124が設けられているシャトルメンバ120の伝達ロッド123の動きが、ガイドメンバ150の開口部152により制限される。これにより、ロータリカム160の回転運動が、シャトルメンバ120の上下運動に変換される。この上下運動は、案内レール151と案内溝122およびシャトルアーム130により規制され、シャトルメンバ120によるチューブ絞り動作に変換される。図15は、ロータリカム160を回転駆動するモータ170の構成例を示す斜視図である。このモータ170は、必要な回転速度が遅いので、ギアによる減速機構をもつモータである。モータ170は、モータ本体171と、減速された回転出力を伝えるD型カット断面を有するモータ軸172とを有する。モータ軸171は、モータ本体に設けられたモータ軸受173により支持されている。[往復駆動機構の第2の構成例]図16は、往復駆動機構の第2の構成例を示す分解斜視図である。図16には、往復駆動機構により駆動されるシャトル機構を共に示す。この構成例には、シャトル機構の2つの対向部材として、シャトルメンバ210,220が設けられている。シャトルメンバ210は、取り付け部材としてのシャトルベース230に取り付けられている。シャトルメンバ220は、シャトルメンバ210に対する可動部材となっている。往復駆動機構は、シャトルメンバ210,220の一方の対抗部材この例ではシャトルメンバ220の他方の対抗部材この構成例ではシャトルメンバ210に対する動きを案内する案内部材として、ガイドメンバ240を備える。シャトルメンバ220とガイドメンバ240とには、突出部具体的には、案内ロッド224とその突出部を案内する案内溝具体的には、シャトル動作案内溝247とにより、シャトルメンバ210に対してシャトルメンバ220を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、シャトルメンバ210に対するシャトルメンバ220の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる手段として、案内ロッド224およびシャトルローラ225図19および図20参照と、シャトル動作案内溝247図21参照備える。これらは、課題を解決するための手段の一つとして説明した突出部とその突出部を案内する案内溝である。往復駆動機構は、さらに、可動部材であるシャトルメンバ220のシャトルメンバ210と対向する面とは逆の面に設けられた伝達ロッド222図20参照を備え、シャトルメンバ210,220の往復動作の範囲に相当する開口部242図21参照が設けられたガイドメンバ240を備え、モータ170により駆動される回転軸の周りに偏心したトレース溝を有するロータリカム160を備える。シャトルメンバ210,220により絞られるべきチューブは、シャトルメンバ210とシャトルメンバ220の対向する面に形成されたチューブ絞り溝250に挿入される。ロータリカム160の構成は、図14に示すものと同等である。また、モータ170の構成は、図15に示すものと同等である。以下では、ロータリカム160の構成については図14を参照して、モータ170の構成については図15を参照して、それぞれ説明する。図16に示す構成例が図8から図15を参照して説明した構成例と大きく異なる点は、チューブ図示せずをシャトル機構に装着するについて、シャトル機構の上部より挿入できるように、シャトルメンバ210をシャトルメンバ220に対して開くことができる構造としていることである。また、これに伴い、シャトルメンバ210,220の相対的な往復スライド動作の方向およびチューブの長手方向の双方と交差する方向の相対的な移動を生じさせる手段として、シャトルアーム130とは別の手段である案内ロッド224とシャトル案内溝247が設けられている。図17は、シャトルメンバ210の詳細な構造とシャトル開放ロッド217を説明する斜視図である。シャトルメンバ210は、溝211、脚部212、取り付け穴213および結合ボックス214を有する。溝211は、対向するシャトルメンバ220の溝221図19参照と共に、チューブ絞り溝250図16参照を構成する。脚部212は、シャトメルメンバ210をシャトルベース230上のシャトメルメンバ取り付け台232図18参照に、取り付け穴213および取り付け台穴233図18参照を介してボルト図示せずにより、回転可能に取り付けられている。結合ボックス214には、ロッド結合穴215およびロッド装着ピン穴216が設けられている。結合ボックス214には、シャトル開放ロッド217が装着されている。シャトル開放ロッド217の先端には、先端ボール218が形成されている。この先端ボール218は、ロッド結合穴215に挿入されて、ロッド装着ピン穴216を介してピン止めされている。シャトル開放ロッド217の先端が先端ボール218でピン止めされていることで、シャトル開放ロッド217を含む垂直面に対してシャトルメンバ210がその垂直面においてある程度回転でき、チューブ装着に必要なシャトルメンバ210の円滑な開放動作ができる。図18は、シャトルベース230の詳細な構造を説明する斜視図である。シャトルベース230は、シャトルメンバ210が回転可能に取り付けられると共に、ガイドメンバ240に結合されて、シャトルメンバ220をシャトルメンバ210に対向させて保持する部材である。シャトルベース230は、その表面に平行な直線を軸とすべく2つの取り付け台穴233、シャトルメンバ210側には2つの取り付け穴213が形成され、ボルト図示せずでシャトルメンバ210が回転自在に取り付けられる。この構造で、シャトルメンバ210をチューブの長手方向と交差する面に沿って回転させることにより、シャトルメンバ210をシャトルメンバ220に対して蝶番状に開閉させることができる。シャトルベース230は、結合溝231およびシャトルメンバ取り付け台232を有し、結合溝231を貫いてボルト穴234を有する。結合溝231は、ガイドメンバ240と結合するためのものである。シャトルベース230は、結合溝231によりガイドメンバ240に結合され、ボルト穴234を介するボルト締めにより、ガイドメンバ240に固定される。シャトルメンバ取り付け台232には、シャトルメンバ210の脚部212が、取り付け穴213および取り付け台穴233を介してボルト図示せずにより、回転可能に取り付けられている。シャトルメンバ210がこのようにシャトルベース240に取り付けられることにより、チューブをシャトル機構に挿入するときに、シャトル開放ロッド217を引いてシャトルメンバ210を蝶番状に開き、シャトルメンバ210,220が上に開いた状態とすることができる。この状態で、チューブを、シャトルメンバ210の溝211とシャトルメンバ220の溝221図19参照とにより形成されるチューブ絞り溝250図16参照に収容する。その後は、シャトル開放ロッド217を押し戻し、シャトルメンバ210を垂直に立て、上部に向かって閉じた状態とする。この例では、シャトルメンバ210がその脚部212を軸として回転可能となる場合を例に示したが、シャトルメンバ210を何らかの部材に取り付け、その部材を軸として回転する構成とすることもできる。図19および図20は、シャトルメンバ220の詳細な構造を説明する斜視図である。図19は、シャトルメンバ210側から見た図であり、図20は、ガイドメンバ240から見た図である。このシャトルメンバ220は、溝221、伝達ロッド222、ローラ223、案内ロッド224およびシャトルローラ225を有する。溝221は、対向するシャトルメンバ210の溝211図17参照と共に、チューブ絞り溝250図16参照を構成する。伝達ロッド222は、先端部がガイドメンバ240の開口部242図21参照を通してロータリカム160のトレース溝であるカム案内溝162図14参照内に配置され、ロータリカム160の回転に伴って開口部242に沿って移動し、ロータリカム160の回転運動をシャトルメンバ220の往復運動に変換する。これにより、チューブに対して絞り動作をするために必要な、遊びの少ない上下運動を発生させることができる。ローラ223は、伝達ロッド222の先端部に設けられ、ロータリカム160のカム案内溝162図14参照を少ない摩擦でなぞるように動作する。ローラ223は、ボールベアリング等により構成される。案内ロッド224は、シャトルメンバ220の両側に2つずつ設けられ、それぞれの先端部に、シャトルローラ225が設けられている。案内ロッド224およびシャトルローラ225は、ガイドメンバ240のシャトル動作案内溝247図21参照と共に、突出部とその突出部を案内する案内溝とを構成し、シャトルメンバ210に対してシャトルメンバ220を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、シャトルメンバ210に対するシャトルメンバ220の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる手段を構成する。図21は、ガイドメンバ240の詳細な構造を説明する斜視図である。ガイドメンバ240は、シャトルメンバ210,220の一方この例ではシャトルメンバ220の他方この例ではシャトルメンバ210に対する動きを案内する案内部材であり、ロータリカム160の回転動作を、チューブに対する絞り動作に必要な上下運動に変換する。ガイドメンバ240は、2つの案内縁241と、開口部242、カム軸受243、カムホール244、ベース結合部245とを有し、ベース結合部245には、ボルト穴246を有し、2つの案内縁241にはそれぞれ、2つのシャトル動作案内溝247を有する。2つの案内縁241にそれぞれ設けられているシャトル動作案内溝247には、シャトルメンバ220の対応するシャトルローラ225が係合する。シャトル動作案内溝247は、シャトルローラ225およびそのシャトルローラ225が設けられている案内ロッド224を案内し、シャトルメンバ210に対してシャトルメンバ220を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、シャトルメンバ210に対するシャトルメンバ220の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる。2つの案内縁241は、シャトルメンバ220の全体の動きを横方向チューブの長手方向から規制する。シャトル動作案内溝247は、シャトルメンバ220によるシャトルメンバ210に対する往復動作および進入動作によるチューブ絞り動作が行われるように、シャトルメンバ220の経路の軌跡を規定する。同じ案内縁241に形成されている上下の2つのシャトル動作案内溝247は、同一形状である。また、その離間距離は、上下の2つのシャトルローラ225の離間距離と同一である。これにより、シャトルメンバ210の溝211とシャトルメンバ220の溝221の相互に対抗する面は、チューブ絞り動作中も平行が維持される。上下の2つのシャトル動作案内溝247の離隔距離を変更して、シャトルメンバ220が伝達ロッド222を介して上下運動をするときに、シャトルメンバ220がシャトルメンバ210に対して非平行の運動する構成とすることもできる。その場合には、シャトルメンバ220はシャトルメンバ210に非平行に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。すなわち、シャトルメンバ210の溝211とシャトルメンバ220の溝221を構成する面にバンプを有する場合図5に示すバンプ25、図6に示すバンプ35や図8に示すバンプ45に、チューブとバンプの接触面に、垂直方向に進入動作をさせることができる。シャトル動作案内溝247に沿って動くシャトルローラ225としては、滑らかな被案内動作が実現されるように、ボールベアリングやオイルメタル軸受等を用いることが好ましい。このような構成により、シャトル動作案内溝247に沿ってシャトルメンバ220が往復シフト移動する場合に、動作が滑らかであり、かつ動作の遊びを少なくして、チューブの絞り量を一定にし、ポンプの吐出量を安定化させることができる。ガイドメンバ240の開口部242は、先端部がロータリカム160のカム案内溝162図14参照に挿入されているシャトルメンバ220の伝達ロッド222図20参照の動きを上下方向のみとなるように制限する。カム軸受243には、ロータリカム160のカム軸161図14参照が挿入される。カムホール244は、ロータリカム160を収容する。ベース結合部245およびボルト穴246は、ガイドメンバ240とシャトルベース230とを結合するためのものである。ガイドメンバ240のベース結合部245をシャトルベース230の結合溝231図18参照に挿入し、ボルト穴234に結合用のボルト図示せずを通すことにより、ガイドメンバ240とシャトルベース230とが結合される。ロータリカム160およびモータ170の動作は、往復駆動機構の第1の構成例における動作と同等であり、ロータリカム160の回転運動が、シャトルメンバ220の上下運動に変換される。この上下運動は、案内縁241、シャトル動作案内溝247、案内ロッド224およびシャトルローラ225により規制され、シャトルメンバ220によるチューブ絞り動作に変換される。[往復駆動機構の第3の構成例]図22は、往復駆動機構の第3の構成例を示す分解斜視図である。図22には、往復駆動機構により駆動されるシャトル機構を共に示す。この構成例には、シャトル機構の2つの対向部材として、シャトルメンバ310,320が設けられている。シャトルメンバ310は、取り付け部材としてのシャトルベース330に取り付けられている。シャトルメンバ320は、シャトルメンバ310に対する可動部材となっている。往復駆動機構は、シャトルメンバ310,320の一方この例ではシャメルメンバ320が4つのアームこの例ではシャトルインナアーム340というにより取り付けられる取り付け台として、ガイドメンバ350を備える。4つのシャトルインナアーム340はそれぞれ、その両端が、シャトルメンバ320とガイドメンバ350とに対して、チューブと交差する面内で双方向上下方向と進入方向に回転可能に取り付けられる。これによりシャトルインナアーム340は、シャトルメンバ310に対してシャトルメンバ320を流体保持位置と流体排出位置との間で相対的に往復移動させるとともに、シャトルメンバ310に対するシャトルメンバ320の互いに対向する面と直交する方向への相対的な移動を生じさせる。往復駆動機構は、さらに、可動部材であるシャトルメンバ320のシャトルメンバ310と対向する面とは逆の面に設けられた伝達ロッド323図26参照を備え、シャトルメンバ310,320の往復動作の範囲に相当する開口部352図27参照が設けられたガイドメンバ350を備え、モータ170により駆動される回転軸の周りに偏心したトレース溝であるカム案内溝162を有するロータリカム160を備える。シャトルメンバ310,320により絞られるべきチューブは、シャトルメンバ310とシャトルメンバ320の対抗する面に形成されたチューブ絞り溝360に挿入される。ロータリカム160の構成は、図14に示すものと同等である。また、モータ170の構成は、図15に示すものと同等である。以下では、ロータリカム160の構成については図14を参照して、モータ170の構成については図15を参照して、それぞれ説明する。また、シャトルメンバ310およびシャトルベース330の構成も、図16から図18を参照して説明したシャトルメンバ210およびシャトルベース230と同等であり、以下では説明を省略する。この構成例が図8に示す構成例と異なる点は、図8に示す構成例における4つのシャトルアーム130に換えて、4つのシャトルインナアーム340を備え、これらシャトルインナアーム340を、シャトルメンバ310ではなく、ガイドメンバ350に回転自在に取り付けてある点にある。図23は、シャトルメンバ310の詳細な構造とシャトル開放ロッド317を説明する斜視図である。シャトルメンバ310は、溝311、脚部312、取り付け穴313および結合ボックス314を有する。溝311は、対向するシャトルメンバ320の溝321図25参照と共に、チューブ絞り溝350図22参照を構成する。脚部312は、シャトメルメンバ310をシャトルベース330上のシャトメルメンバ取り付け台332図24参照に、取り付け穴313図23および取り付け台穴333図24参照を介してボルト図示せずにより、回転可能に取り付けられている。結合ボックス314には、ロッド結合穴315およびロッド装着ピン穴316が設けられている。結合ボックス314には、シャトル開放ロッド317が装着されている。シャトル開放ロッド317の先端には、先端ボール318が形成されている。この先端ボール318は、ロッド結合穴315に挿入されて、ロッド装着ピン穴316を介してピン止めされている。シャトル開放ロッド317の先端が先端ボール318でピン止めされていることで、シャトル開放ロッド317を含む垂直面に対してシャトルメンバ310がその垂直面においてある程度回転でき、チューブ装着に必要なシャトルメンバ310の円滑な開放動作ができる。図24は、シャトルベース330の詳細な構造を説明する斜視図である。シャトルベース330は、シャトルメンバ310が回転可能に取り付けられると共に、ガイドメンバ350に結合されて、シャトルメンバ320をシャトルメンバ310に対向させて保持する部材である。シャトルベース330は、その表面に平行な直線を軸とすべく2つの取り付け台穴333、シャトルメンバ310側には2つの取り付け穴313が形成され、ボルト図示せずでシャトルメンバ310が回転自在に取り付けられる。この構造で、シャトルメンバ310をチューブの長手方向と交差する面に沿って回転させることにより、シャトルメンバ310をシャトルメンバ320に対して蝶番状に開閉させることができる。シャトルベース330は、結合溝331およびシャトルメンバ取り付け台332を有し、結合溝331を貫いてボルト穴334を有する。結合溝331は、ガイドメンバ350と結合するためのものである。シャトルベース330は、結合溝331によりガイドメンバ350に結合され、ボルト穴334を介するボルト締めにより、ガイドメンバ350に固定される。シャトルメンバ取り付け台332には、シャトルメンバ310の脚部312が、取り付け穴313および取り付け台穴333を介してボルト図示せずにより、回転可能に取り付けられている。シャトルメンバ310がこのようにシャトルベース340に取り付けられることにより、チューブをシャトル機構に挿入するときに、シャトル開放ロッド317を引いてシャトルメンバ310を蝶番状に開き、シャトルメンバ310,320が上に開いた状態とすることができる。この状態で、チューブを、シャトルメンバ310の溝311とシャトルメンバ320の溝321図25参照とにより形成されるチューブ絞り溝350図22参照に収容する。その後は、シャトル開放ロッド317を押し戻し、シャトルメンバ310を垂直に立て、上部に向かって閉じた状態とする。この例では、シャトルメンバ310がその脚部312を軸として回転可能となる場合を例に示したが、シャトルメンバ310を何らかの部材に取り付け、その部材を軸として回転する構成とすることもできる。図25は、シャトルメンバ320とシャトルインナアーム340の詳細な構造とアーム軸326を説明する斜視図である。図26は、シャトルメンバ320をガイドメンバ350側から見た斜視図である。シャトルメンバ320は、溝321、伝達ロッド322、ローラ323、軸受324および軸穴325を有する。シャトルインナアーム340は、アームピン341、アーム穴342を有する。4つのシャトルインナアーム340は、シャトルメンバ320の軸受324および軸穴325と、シャトルインナアーム340のアーム穴342とを貫くアーム軸326により、シャトルメンバ320が回転自在に取り付けられている。溝321、伝達ロッド322およびローラ323の詳細は、図19および図20を参照して説明した溝221、伝達ロッド222およびローラ223と同等であり、ここでは説明を省略する。図27は、ガイドメンバ350の詳細な構造を説明する斜視図である。ガイドメンバ350は、2つの対向部材であるシャトルメンバ310,320の一方この例ではシャトルメンバ320が取り付けられる取り付け台を構成し、2つのアーム取り付け壁351、開口部352、カム軸受353、カムホール354、ベース結合部355とを有する。ベース結合部355には、ボルト穴356が設けられている。2つのアーム取り付け壁351にはそれぞれ、2組の軸受357および支持穴358が設けられている。シャトルインナアーム340は、そのアームピン341により、アーム取り付け壁351の支持穴358に取り付けられた軸受357に対して、回転自由に取り付けられている。また、アームピン341の反対側は、上述したように、シャトルインナアーム340に穿たれたアーム穴342と、シャトルメンバ320の軸受324とにより、シャトルメンバ320に対して回転自在に取り付けられている。また、シャトルインナアーム340自体は、アーム軸326に固定して取り付けられている。この構造により、シャトルメンバ320がシャトルメンバ310に対して進入動作をする際に必要な動作軌跡が、シャトルメンバ320に取り付けた4つのシャトルインナアーム340と、これらをアーム取り付け壁351に回転自由に装着することにより作り出される。すなわち、4つのシャトルインナアームはそれぞれ、その両端が、シャトルメンバ320とガイドメンバ350とに対して、チューブと交差する面内で上下方向と進入方向の双方向に回転可能に取り付けられ、シャトルメンバ310に対する往復スライド動作を可能とすると共に、その往復スライド動作に伴って、往復スライド動作の方向およびチューブの長手方向の双方と交差する方向の相対的な移動を生じさせる。開口部352、カム軸受353、カムホール354、ベース結合部355およびボルト穴356の詳細、およびロータリカム160とモータ170の動作は、上述した往復駆動機構のものと同等であり、説明を省略する。この構成例では、シャトルインナアーム340の取り付けにより決まる動作機構により、シャトルメンバ320がロータリカム160の回転により上下に動作すると、シャトルメンバ320はシャトルメンバ310に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をすることとなる。シャトルメンバ320には、シャトルインナアーム340の上述の取り付けによる運動機構により、このような運動軌跡が作られている。この例では、4つのシャトルインナアーム340は、シャトルメンバ320とアーム取り付け壁351に回転自由に取り付けられ、その取り付けは、相互に平行である。したがって、シャトルメンバ320はシャトルメンバ310に対して平行を保ちつつシャトルメンバ310に対して進入動作し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。すなわち、シャトルメンバ310の溝311とシャトルメンバ320の溝321の相互に対向する面は、このチューブ絞り動作中も平行である。4つのシャトルインナアーム340のうち、上部のものと下部のものが、非平行であっても良い。その場合には、シャトルメンバ320はシャトルメンバ310に非平行に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。すなわち、シャトルメンバ310の溝311とシャトルメンバ320の溝321を構成する面にバンプを有する場合図6に示すバンプ25、図7に示すバンプ35や図8に示すバンプ45に、チューブとバンプの接触面に垂直の方向に進入動作をさせることができる。この構成例では、シャトルインナアーム340を回転自由に取り付けるため、シャトルメンバ320には軸受324および軸穴325が設けられ、ガイドメンバ350には、2組の軸受357および支持穴358が設けられている。軸受324,357は、シャトルインナアーム340の動きの回転摩擦を減らし、その動作を滑らかにするためのものであり、ボールベアリングや、オイルメタル軸受が用いられる。また、軸受324,357を用いることにより、シャトルメンバ310の溝311とシャトルメンバ320の溝321による絞り動作における動作の遊びを少なくして、チューブの絞り量を一定にし、ポンプの吐出量を安定化させることができる。[バルブ機構を含むポンプ装置の全体構成例図28は、バルブ機構を含むポンプ装置の全体構成例を示す斜視図である。このポンプ装置は、シャトルメンバ410,420、シャトルベース430、受座440、バルブプランジャ450、ガイドメンバ460、ロータリカム470、背板480およびモータ170を備える。すなわち、チューブ図示せずの長手方向におけるシャトルメンバ410,420の両側にそれぞれ、チューブの閉塞および開放を行うバルブプランジャ450を備え、ロータリカム470の外周には、シャトルメンバ410,420の往復スライド動作に同期してバルブプランジャ450の動作を制御するための外縁部具体的にはプランジャ案内内縁474とプランジャ案内外縁475図35参照を有する。バルブプランジャ450と受座440の組は2つあり、これらが、それぞれチューブの閉塞および開放を行うバルブ手段以下、簡単のためバルブとも云うを構成する。図28に示す構成例は、図16から図21を参照して説明した第2の構成例と異なる点が、2点ある。1点目は、シャトル機構に同期してシャトル機構の上流および下流部分でチューブ図示せずを閉塞開放するバルブプランジャ450をロータリカム470により動作させ、その動作をシャトル機構によるチューブの絞り動作に同期させ、チューブの内部空間に充填された流体を、上流側から下流側に押出して移動させる点である。一方、図8から図15、図16から図21、図22から図27をそれぞれ参照して説明した構成例では、バルブは、ロータリカム160とは異なる別の機構により動作させるものとしている。2点目は、チューブに対する加圧手段であるシャトル機構において、チューブを絞るためのシャトルメンバの形状が図28に示す構成例では他の構成例と異なる点である。すなわち、シャトルメンバ420として、図7に示す第4の実施の形態に示したものを用いている。図29は、シャトルメンバ410の詳細な構造とシャトル開放ロッド417を説明する斜視図である。シャトルメンバ410は、溝411、脚部412、取り付け穴413および結合ボックス414を有する。結合ボックス414には、ロッド結合穴415およびロッド装着ピン穴416が設けられ、シャトル開放ロッド417が取り付けられている。シャトル開放ロッド417の先端には先端ボール416が設けられている。シャトルメンバ410にはさらに、連動結合穴419が設けられ、連動ロッド437が挿入されている。シャトルメンバ410は、その脚部412に設けられている取り付け穴413により、シャトルベース430のシャトルメンバ取り付け台432図30参照に、取り付けロッド436で取り付けられている。シャトルメンバ410は、シャトルメンバ取り付け台432図30参照に対して回転可能である。シャトル開放ロッド417とロッド結合ボックス414によってシャトルメンバ410を回転させることで、シャトルメンバ410をシャメルメンバ420に対して蝶番状に開くことができる。シャトル開放ロッド417の端部に設けられている先端ボール418は、ロッド結合穴415に挿入されて、ロッド装着ピン穴416を介してピン止めされている。これにより、シャトル開放ロッド417に対して、シャトルメンバ410が垂直面においてある程度回転でき、チューブ装着に必要なシャトルメンバ410の円滑な開放動作ができる。図30は、シャトルベース430と取り付けロッド436の詳細な構造を説明する斜視図である。シャトルベース430は、結合溝431、シャトルメンバ取り付け台432、受座取り付け部433を有する。結合溝431は、シャトルベース430をガイドメンバ460に結合するためのもので、ボルト締めにより、遊びを少なくしてガイドメンバ460に結合される。シャトルメンバ取り付け台432および受座取り付け部433にはシャトルメンバ取り付け穴434が設けられ、取り付けロッド436により、シャトルメンバ410が取り付けられる。受座取り付け部433にはさらに、受座440の一部である座台441図31参照を取り付けるための座台取り付け穴435が設けられている。図31は、受座440の詳細な構造を説明する拡大斜視図である。この図では、構造が明確になるように、他の部分に比べて拡大して示す。受座440は、バルブプランジャ450を案内する座台441と、バルブプランジャ450の押子451図33参照が押し付けられる受台442とを有する。受台442と押子451との間にはチューブが配置され、押子451によって、チューブの閉塞開放動作が行われる。座台441には、バルブプランジャ450の特に押子451を案内するプランジャ溝445と、取り付け穴446とが設けられている。受台442には、取り付け穴443と連動結合穴444とが設けられている。座台441は、座台441の取り付け穴443と、シャトルベース430の受座取り付け部433図30参照に設けられている座台取り付け穴435とを、ボルト図示せずで連結することにより、シャトルベース430の受座取り付け部433に固定される。受台442は、取り付け穴446を介して、取り付けロッド436により、シャトルベース430の取り付け台432と受座取り付け部433図30参照とに、回転可能に取り付けられる。また、受台442は、連動結合穴444を介して、シャトメルメンバ410の連動結合穴419と連動ロッド437により結合される。座台441がシャトルベース430に対して固定されるのに対し、受台442は、取り付けロッド436を中心に回転可能である。このため、受台442の下部の形状は、座台441との接触面を滑りながら、連動結合穴444を中心として回転できるような円孤形状となっている。図29から図31に示すシャトルメンバ410、シャトルベース430および受座440の構成により、チューブの交換が可能となる。シャトル機構へのチューブの挿入、あるいは交換は、シャトル開放ロッド417を引いてシャトルメンバ410を上部に向かって開き、シトルメンバ410の溝411とシャトルメンバ420の溝421図32参照との間にチューブを入れる、あるいは溝411,バンプ422の間からチューブを取り出すことができる。さらに、バルブを構成する受座440の受台442は、連動ロッド437を介してシャトルメンバ410に結合しているため、シャトルメンバ410が上部に向かって開くことに連動して、同様に上部に向かって開く。このため、チューブを、受台442とバルブプランジャ450図33参照の先端部分である押子451との間から取り外す、あるいは受け入れることができる。チューブを挿入した後は、シャトル開放ロッド417を押し戻し、シャトルメンバ410を垂直に立て、上部に向かって閉じた状態とする。一方、受台442は、連動ロッド437を介してシャトルメンバ410と共に垂直に立ち、上部に向かって閉じた状態となる。すなわち、チューブがバルブに装着されることとなる。シャトルメンバ410および受台442を閉じた状態で維持するためには、シャトル開放ロッド417を図示していない固定手段により固定してもよく、また、シャトル開放ロッド417の固定手段とは別に、またはそれと組み合わせて、受台442を固定する手段を設けることもできる。図32は、シャトルメンバ420の詳細な構造と構成を説明する斜視図である。このシャトルメンバ420は、基本的な構造は図7に示す第4の実施の形態に示したものと同等であり、溝421およびバンプ422を有する。また、シャトルメンバ420は、伝達ブロック423を有し、この伝達ブロック423に、伝達ロッド424およびローラ425を有する。また、シャトルメンバ420は、その側面に、案内ロッド426およびシャトルローラ427を有する。溝421とバンプ422は、対向するシャトルメンバ410の溝411図29参照と共に、チューブ絞り溝を構成する。伝達ロッド424は、チューブに対して絞り動作をするために必要な遊びの少ない上下運動を発生させるために、ロータリカム470とガイドメンバ460とにより作られる上下運動を、シャトルメンバ420に伝達する。ローラ425は、伝達ロッド424の先端部に設けられ、ロータリカム470のトレース溝であるカム案内溝472図35参照を少ない摩擦でなぞるように動作する。ローラ425は、ボールベアリング等により構成される。伝達ロッド424は伝達ブロック423に取り付けられ、伝達ロッド424に伝えられた上下運動は、シャトルメンバ420全体に伝えられる。案内ロッド426は、シャトルメンバ420の両側に2つずつ設けられ、それぞれの先端部に、シャトルローラ427が設けられている。シャトルメンバ420をシャトルメンバ410に進入動作させるために必要な動作軌跡は、案内ロッド426およびシャトルローラ426と、ガイドメンバ460に設けられているシャトル動作案内溝467図34参照により作り出される。図33は、バルブプランジャ450の詳細な構造を説明する斜視図である。このバルブプランジャ450は、押子451、押子ガイド452、伝達スラブ453およびカムローラ454を有する。伝達スラブ453にはピン穴455が設けられ、バネ456が、ピン457により取り付けられる。押子451は、受台442図31参照との間で、チューブの閉塞開放動作を行う。押子ガイド452は、座台441に設けられているプランジャ溝445に沿って、押子451を案内する。押子451は伝達スラブ453の一端に設けられており、伝達スラブ453の他端には、カムローラ454が設けられている。カムローラ454は、ロータリカム470に係合する。この係合は、バネ456の弾性により行われる。ロータリカム470の回転により生じるバルブプランジャ450の動作は、往復駆動機構による往復スライド動作に対して一定の関係を有し、それにより往復スライド動作に同期してチューブの上流側と下流側を閉塞または開放して、チューブ内の流体を上流から下流へ移動させることができる。図34は、ガイドメンバ460の詳細な構造を説明する斜視図である。ガイドメンバ460は、シャトルメンバ410,420の一方この例ではシャトルメンバ420の他方この例ではシャトルメンバ410に対する動きを案内する案内部材であり、ロータリカム470の回転動作を、チューブに対する絞り動作に必要な上下運動に変換する。ガイドメンバ460は、2つの案内縁461と、開口部462、カム軸受463、カムホール464、ベース結合部465とを有する。ベース結合部465には、ボルト穴466が設けられている。2つの案内縁461にはそれぞれ、2つのシャトル動作案内溝467が設けられている。また、このガイドメンバ460は、プランジャ穴468と、背板取り付け穴469とを有する。2つの案内縁461にそれぞれ設けられているシャトル動作案内溝467には、シャトルメンバ420の対応するシャトルローラ427が係合する。シャトルメンバ420の案内ロッド426およびシャトルローラ427と、シャトルローラ427を案内するシャトル動作案内溝467は、シャトルメンバ410,420の往復スライド動作の方向およびチューブの長手方向の双方と交差する方向の相対的な移動を生じさせる手段を構成する。2つの案内縁461は、シャトルメンバ420の全体の動きを横方向から規制する。シャトル動作案内溝467は、シャトルメンバ420によるシャトルメンバ410に対する往復シフト移動および進入動作によるチューブ絞り動作が行われるように、シャトルメンバ420の経路の軌跡を規定する。同じ案内縁461に形成されている上下の2つのシャトル動作案内溝467は、同一形状である。また、その離間距離は、上下の2つのシャトルローラ427の離間距離と同一である。これにより、シャトルメンバ410の溝411とシャトルメンバ420の溝421およびバンプ422は、チューブ絞り動作中も平行が維持される。上下の2つのシャトル動作案内溝467の離隔距離を変更して、シャトルメンバ420が伝達ロッド424を介して上下運動をするときに、シャトルメンバ420がシャトルメンバ410に対して非平行の運動をする構成とすることもできる。その場合には、シャトルメンバ420はシャトルメンバ410に非平行に進入し、チューブ図示せずに対して絞り動作をする。すなわち、シャトルメンバ410の溝411とシャトルメンバ420の溝421が隔絶している2つのバンプ422図32参照を有するため、チューブとバンプの接触面に垂直方向に進入動作をさせ、チューブをその長手方向を軸として回転させつつチューブに対して絞り動作をさせることができる。この回転は、流体が高栄養剤の輸液であってコロイド状の沈殿ができ易い場合には有効である。すなわち、チューブの絞り動作中の回転により、コロイドに剪断応力を加えて、輸液を均質化することができるため、事前の輸液の振動撹拌による輸液の均質化の作業が不要となる。シャトル動作案内溝467に沿って動くシャトルローラ427としては、滑らかな被案内動作が実現されるように、ボールベアリングやオイルメタル軸受等が用いられることが好ましい。このような構成により、シャトル動作案内溝467に沿ってシャトルメンバ420が往復シフト移動する場合に、動作が滑らかであり、かつ動作の遊びを少なくして、チューブの絞り量を一定にし、ポンプの吐出量を安定化させることができる。ガイドメンバ460の開口部462は、先端部がロータリカム470のカム案内溝472図35参照に挿入されているシャトルメンバ420の伝達ロッド424図32参照の動きを上下方向のみとなるように制限する。カム軸受463には、ロータリカム470のカム前軸471図35参照が挿入される。カムホール464は、ロータリカム470を収容する。ベース結合部465およびボルト穴466は、ガイドメンバ460とシャトルベース430とを結合するためのものである。ガイドメンバ460のベース結合部465をシャトルベース430の結合溝431図30参照に挿入し、ボルト穴466とシャトルベース430のボルト穴とをボルト図示せずで結合することにより、ガイドメンバ460とシャトルベース430とが結合される。プランジャ穴468は、バルブプランジャ450の伝達スラブ453が貫通する穴であり、これを通して、ロータリカム470の回転に伴って、バルブプランジャ450を往復運動させることができる。背板取り付け穴469には、背板480が、ボルト図示せずにより取り付けられる。図35は、ロータリカム470および背板480の詳細な構造を説明する斜視図である。ロータリカム470は、カム前軸471、カム案内溝472、モータ軸穴473、プランジャ案内内縁474、プランジャ案内外縁475およびカム後軸476を有する。背板480は、カム軸受481および背板取り付け穴482を有する。背板480は、背板取り付け穴482を通して、ボルト図示せずによりガイドメンバ460に取り付けられる。この取り付けにより、ロータリカム470が、ガイドメンバ460に組み付けられる。このとき、カム前軸471は、ガイドメンバ460のカム軸受463図34参照に挿入され、ロータリカム470は、ガイドメンバ460のカムホール464図34参照内に、回転自在に格納される。カム案内溝472には、ガイドメンバ460の開口部462図34参照を通して、シャトルメンバ420の伝達ロッド424図32参照が挿入される。ロータリカム470の外縁部にはプランジャ案内内縁474とプランジャ案内外縁475が設けられ図35参照、これらにはバルブプランジャ450のカムローラ454図33参照が係合する。カム後軸476は、背板480に穿たれたカム軸受481に、回転自在に係合する。カム案内溝472は、モータ軸穴473に基づく回転中心に対して偏心して形成されている。ロータリカム470の回転に伴って、シャトルメンバ420のローラ425が、カム案内溝472に沿って動く。このとき、ローラ425が設けられているシャトルメンバ420の伝達ロッド424の動きが、ガイドメンバ460の開口部462により制限される。これにより、ロータリカム470の回転運動が、シャトルメンバ420の上下運動に変換される。この上下運動は、案内縁461、シャトル動作案内溝467、案内ロッド424およびシャトルローラ425により規制され、シャトルメンバ420によるチューブ絞り動作に変換される。プランジャ案内内縁474またはプランジャ案内外縁475とカム案内溝472とは、ロータリカム470の回転に対して、固定した一定の位置関係がある。この関係より、ロータリカム470の回転により生じるバルブプランジャ450の動作は、往復駆動機構による往復スライド動作に対して一定の関係を有する。これにより、往復スライド動作に同期して、チューブの上流側と下流側を閉塞または開放し、チューブ内の流体を上流から下流へ移動させることができる。ロータリカム470のプランジャ案内内縁474およびプランジャ案内外縁475によって生じるバルブプランジャ450の動作について、以下に詳しく説明する。バルブプランジャ450は、カムローラ454を取り付ける前に、ガイドメンバ460のプランジャ穴468図34参照に通しておく。バルブプランジャ450は、ロータリカム470の外周に形成されたプランジャ案内内縁474とプランジャ案内外縁475の回転軸方向に直角の面をなぞるように、バネ456によりガイドメンバ470に側に引き付けられている。ロータリカム470が回転し、シャトルメンバ420がチューブを絞るときは、チューブの上流側のバルブを閉じるべく、プランジャ案内内縁474が、それをなぞるバルブプランジャ450を、受座440に押し付ける。その結果、押子451が受台442に押し付けられる。さらに、チューブの下流側のバルブを開くべく、プランジャ案内外縁475をなぞるバルブプランジャ450は、受座440から離れる。離れる力は、バネ456による。逆に、シャトルメンバ420がチューブを元の形状に復元するように動くときは、チューブの上流側のバルブを開くべく、プランジャ案内外縁475をなぞるバルブプランジャ450は、受座440から離れる。その結果、押子451が受台442から離れる。この離れる力はバネ456による。さらに、下流側のバルブを閉じるべく、プランジャ案内内縁474は、それをなぞるバルブプランジャ450を、受座440に押し付ける。すなわち、押子451が受台442に押し付けられる。図36は、上述した往復駆動機構を用いるシャトルポンプにおける流体の吐出量Vとロータリカムの回転角θとの関係を示す。互いに対向するシャトメルメンバ110と120、210と220、310と320または410と420の変位位置xに対して、ポンプとしての吐出量Vが、V=bfxの関係があるとする上部のグラフ。これに対して、ロータリカムの回転角θに対してシャトルメンバの変位位置xが、x=gθ=f-1θとなるように下部のグラフ、カム案内溝162または472の形状を設定する。ここで、シャトメルメンバ110と120、210と220、310と320または410と420においてx=0とは、具体的には図1のA、図5のA、図6のA、図7のAの流体保持位置のときのシャトルメンバ11と12の間、シャトルメンバ21と22の間、シャトルメンバ31と32の間、シャトルメンバ41と42の間の変位位置xの量を意味する。これにより、一定の速度でチューブ内の液体を吐出することができる。なぜなら、V=bff-1θ=bθだからである。図37に、ロータリカムの外周と、カム案内溝のトレースとの関係の一例を示す。ここで、横軸とカム案内溝のトレースとの2つの交点は、シャトメルメンバ110と120、210と220、310と320または410と420具体的にはシャトルメンバ11と12、シャトルメンバ21と22、シャトルメンバ31と32、シャトルメンバ41と42のそれぞれが有する2つの流体排出位置を表し、縦軸とカム案内溝のトレースとの2つの交点図37では中点と記載されているはそれぞれが有する2つの流体保持位置を示す。以上の説明では、本発明の一部の実施の形態について説明した。本発明は上述の構成に限定されるものではなく、実施段階では、その要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化することができる。また、上述の実施の形態および構成例に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の構成を実現できる。たとえば、実施の形態や構成例に示される全構成要素からいくつかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施の形態や構成例の構成要件を適宜組み合わせてもよい。また、対向する2つのシャトルメンバの一方が固定されるものとして説明したが、2つのシャトルメンバの固定あるいは可動は相対的なものであり、固定された台の上で、2つのシャトルメンバの双方が可動な構成とすることもできる。"