"剛性を有する硬質のコア材と、前記コア材を覆う表皮材と、前記表皮材の周縁部を押さえて留める紐状の留紐材とを備えた内装部品であって、前記コア材は、その裏面側の周縁部に、前記表皮材の周縁部および前記留紐材を受け入れ可能な係止溝を備え、当該係止溝は、前記表皮材の周縁部および前記留紐材をこの順に且つ前記留紐材が前記表皮材の周縁部に挟み込まれるように当該係止溝に押し込んだときに、当該表皮材の周縁部および留紐材と嵌合して前記表皮材の周縁部を係止することを可能とするものであり、当該係止溝に、前記表皮材の周縁部および留紐材を挿入することにより前記表皮材を前記コア材に支持させたことを特徴とする内装部品。前記係止溝の内側に突出して前記表皮材の周縁部および留紐材の当該係止溝からの離脱を阻止する係止爪を前記係止溝にさらに備える請求項1に記載の内装部品。前記係止爪は、前記係止溝の長さ方向に互いに間隔を隔てて複数備えられ、これらの係止爪は、前記係止溝の入口開口を狭めるように当該係止溝の入口縁部に備えられる請求項2に記載の内装部品。前記係止爪は、前記コア材と一体成形されたものである請求項2または3に記載の内装部品。前記係止溝の入口開口を覆う底板を前記コア材の裏面側にさらに備えた請求項1から4のいずれか一項に記載の内装部品。前記留紐材は、径方向に弾性変形可能な中空のチューブである請求項1から5のいずれか一項に記載の内装部品。ところで、コア材に表皮材を固定する従来の構造には次のような問題があり、未だ改良の余地を残している。まず、接着剤による方法では、コア材の裏面に接着剤を塗布した後、表皮材をコア材に被せてその縁部を貼り付ける作業を手作業で行うことになるが、弛みなくテンションが掛かったぴんと張った状態となるように接着するには、接着剤を塗布した後直ちに表皮材を貼り付けることは出来ず、接着剤が半乾きとなるまで待って貼り付け固定する必要がある。このため作業に時間を要する。また、接着箇所がずれて表面に皺が生じるようなことがないよう綺麗に表皮材を接着することは必ずしも容易ではなく、作業には神経を使い熟練を要する。また、すべての固定箇所を接着剤に頼ることは、高温の車内温度に晒されることもあり、長年の使用の間には接着箇所が緩んで表皮材に弛みが出る可能性もある。さらに近年、シックカー症候群として、住宅と同様に自動車の内装に使用される接着剤に含まれる化学物質がアトピー性皮膚炎などのアレルギーの原因となり得ることが指摘されている。これに対し、接着剤の使用を抑えることが出来ればこのような問題にも対処可能となる。原因となる可能性のある成分を含まない接着剤に切り替えることも考えられるが、すべての原因物質を完全に特定することは難しく、コスト面からも他の固定方法への変更や他の固定方法との併用により接着剤使用量の低減が望まれる。一方、タッカーによれば、接着剤の乾燥を待つ必要がなく直ちに固定が可能である。しかしながら、タッカーを打ち損じてコア材の肉薄部分に打設するようなことがあれば、タッカーの針が蓋体の表面側に突き出すおそれがあり、歩留り低下の原因となると共に安全性の面で不安が残る。他方、前記特許文献では、フックを使用して表皮材の縁部を係止する構造を採る例えば前記特許文献1および特許文献2参照。しかしながら、このような文献記載の方法では、柔軟な表皮材を表面に皺が寄らないように固定するには多数のフックが必要となり、これら各々に表皮材を逐一引っ掛ける作業は時間を要し煩わしい。また、複数あるとは言えフックのみによる離散的な飛び飛びの支持であるから、表皮材を皺なく綺麗に張った状態に維持させることは容易ではない。また、前記特許文献6は、上記のような従来の表皮材の支持構造を改良するため本出願人が提案したものであるが、さらなる研究改良を重ね、作業性および仕上がりの点で一層優れた支持構造を得るに至った。また上記のような問題は、コア材と表皮材を備えた同様の構造を有する各種の内装部品にも共通するものである。したがって、本発明の目的は、接着剤の使用量を減らし又は接着剤を使用せずに表皮材を固定して内装部品の良好な仕上がりを得るとともに、表皮材装着の作業性を向上させることにある。前記課題を解決し目的を達成するため、本発明に係る内装部品は、剛性を有する硬質のコア材と、前記コア材を覆う表皮材と、前記表皮材の周縁部を押さえて留める紐状の留紐材とを備えた内装部品であって、前記コア材は、その裏面側の周縁部に、前記表皮材の周縁部および前記留紐材を受け入れ可能な係止溝を備え、当該係止溝は、前記表皮材の周縁部および前記留紐材をこの順に且つ前記留紐材が前記表皮材の周縁部に挟み込まれるように当該係止溝に押し込んだときに、当該表皮材の周縁部および留紐材と嵌合して前記表皮材の周縁部を係止することを可能とするものであり、当該係止溝に、前記表皮材の周縁部および留紐材を挿入することにより前記表皮材を前記コア材に支持させたものである。本発明に係る内装部品では、コア材の表面を覆うように表皮材をコア材に被せ、当該表皮材の周縁部をコア材の周縁部に支持させることにより作製するが、表皮材の支持手段として、コア材の周縁部に形成した溝係止溝と、当該係止溝の内部へ表皮材の周縁部と一緒に押し込む紐状の部材留紐材とを備え、これら係止溝と留紐材により表皮材の周縁部を係止溝内に固定する。留紐材は係止溝内で表皮材を係止溝の内壁に押し付け、表皮材が係止溝から抜け出ることを防ぐ機能を果たす。なお、留紐材の太さ径寸法は、表皮材周縁部と一緒に係止溝内に丁度圧入することが出来るサイズとすれば良い。また、留紐材の構成材料は必ずしも特定のものに限定されないが、典型的にはゴムやシリコン等の樹脂により構成することが出来る。またこのほかにも、アルミニウムや鉄、ステンレスなどの金属ワイヤなどを使用することも可能である。また、本発明の一態様では、前記留紐材として、径方向に弾性変形可能な長さ方向にも弾性変形可能であっても良い中空のチューブ例えば樹脂製のチューブを使用する。このようなチューブによれば、表皮材の装着時にはチューブが弾性変形して係止溝への挿入が容易となり、表皮材の装着を楽に行うことが出来る。また、係止溝への装填後には、当該チューブの復元力によって表皮材が溝内に押し付けられ、表皮材が係止溝から抜け出ることを防ぐことが出来る。このような本発明の支持構造によれば、表皮材の装着にあたって、表皮材の周縁部を留紐材とともにコア材の係止溝内に押し込むだけで良く、接着剤を塗布したりタッカーを打ったりあるいは多数のフックに表皮材の端部を引っ掛ける作業を行う必要がない。したがって、内装部品製造における作業性を向上させることが出来る。さらに本発明では、係止溝と留紐材を使用するから、表皮材の周縁全周に亘って連続的にフックのように飛び飛びではなく表皮材を支持することができ、表皮材を皺なく綺麗にコア材に張り渡して内装部品の良好な仕上がりを得ることが出来る。一方、上記のような装着作業とは逆に、本発明によれば表皮材を取り外すことも可能であり、この面からも有利な支持構造と言える。すなわち、車両に設置されユーザが車両を使用している最中は表皮材を剥がすことは通常ないが、当該内装部品の製造中や仕上げ時に、より良好な仕上がりを得るために表皮材の部分的な緩みを直したり、一部を補正するような作業が望まれることがある。このような場合、例えば接着剤やタッカーで固定するのとは異なり、一旦固定した表皮材を留紐材とともに係止溝から取り外すことが出来るから、上記修正作業が可能であり、内装部品の仕上がりをより良好なものとすることが出来る。また、車両を廃棄する場合には、材料ごとに分別廃棄しあるいは部品構成材料を再利用するために、部品ごとに分解仕分けが一般に行われる。このとき、本発明の部品構造によれば、接着剤やタッカーによって固定された従来構造と比較して表皮材をコア材から外しやすく、また、表皮材に異質の材料例えば付着した接着剤や打ち込まれた金属製のタッカーの針が混入することを防ぐことが出来る。本発明では表皮材がコア材を直接直に覆うものであっても良いが、表皮材とコア材の間に他の部材材料が介在されていても良い。例えば、ポリウレタンや発泡ウレタン、スポンジなどの弾性材クッション材をコア材と表皮材との間に配置すれば、当該内装部品に弾力性を持たせて手で触れたときの質感や快適性クッション性を向上させることができ、さらに当該弾性材の弾性によって表皮材にテンションをかけ、表皮材の弛みを防ぐことも出来る。前記係止溝には、係止溝内に突出して表皮材の周縁部および留紐材が係止溝から離脱することを阻止する係止爪を備えても良い。このような係止爪を備えれば、表皮材をより確実にコア材に係止溝内に支持して、使用中の表皮材の緩みや離脱を防ぐことが出来る。また、同様に表皮材をより確実にコア材に支持する観点から、上記係止爪は、係止溝の長さ方向に互いに間隔を隔てて複数備え、これらの係止爪が、係止溝の入口開口を狭めるように係止溝の入口縁部に備えられるようにすることが好ましい。さらに、上記係止爪は、コア材と一体成形することが強度面ならびに製造コストを低減する点から好ましい。この一体成形による係止爪の形成方法については後の実施の形態において図面を参照しながらさらに詳しく述べる。一方、上記係止爪に替え又は係止爪とともに、係止溝の入口開口を覆う底板をコア材の裏面側に備え、この底板によって表皮材を押さえるようにしても良い。このような底板によっても、係止爪と同様に表皮材の緩みや離脱を防ぐことが出来る。本発明に言う内装部品は、車両等の内部に設置される各種の部品であって、コア材を表皮材で覆った構造を有するものである。例えば、コンソールボックスコンソールボックス本体や蓋体、センターコンソール、ドアの内張、インスト、ピラー、リアシートに設置される収納ボックス当該ボックスの本体や蓋体、アームレストなどが含まれる。また、本発明におけるコンソールボックスは、典型的には、運転席と助手席との間に設置される物入れであるが、後部座席その他の場所に配置されていても良く、設置場所は特に限定されない。例えば、ダッシュボードの助手席側やドア内側に設けられる蓋付の物入れなど、硬質のコア材をシート状の表皮材で覆った構造を有するものに本発明は広く適用することが可能である。さらに本発明は、乗用車のほか、ワンボックスカーやワゴン車、バス、トラックその他の自動車、スクーターバイクなどの自動二輪車などの各種の車両に備えられる内装部品に適用することが出来る。また自動車以外にも、鉄道車両や航空機、クルーザーなどの船舶その他の乗物、あるいは、乗物以外の様々な内装部品に本発明は適用することが可能である。本発明によれば、接着剤の使用量を減らし又は接着剤を使用せずに表皮材を固定して内装部品の良好な仕上がりを得るとともに、表皮材装着の作業性をより一層向上させることが出来る。本発明の他の目的、特徴および利点は、図面に基づいて述べる以下の本発明の実施の形態の説明により明らかにする。なお、各図中、同一の符号は、同一又は相当部分を示す。第1実施形態図1から図6に示すように、本発明の第一の実施の形態に係る内装部品11は、自動車内の座席1,2の間に設置されるコンソールボックスの蓋体であり、内部に物品を収納可能なボックス本体コンソールボックス本体部3の上面開口を開閉可能に閉塞するものである。この蓋体11は、硬質の樹脂材料例えばポリプロピレンにより形成したコア材12と、このコア材12の天板部12aと周壁部12b,12c,12d,12eとを覆うように配置した弾性材スポンジ材13と、これらコア材12および弾性材13を覆って蓋体11の表面を形成する表皮材14と、表皮材14をコア材12に固定する留紐材15とを備えている。弾性材13は、コア材12と表皮材14との間に介在して蓋体11を触れたときの感触を和らげるクッションの効いたものとすると共に、表皮材14によって押圧されたある程度押し潰された状態となって、その反発力弾性により表皮材14を緊張状態に保つのに寄与する。なお、以下の実施形態の説明では、図中に三次元座標x1‐x2,y1‐y2およびz1‐z2軸座標を適宜示し、自動車への設置状態を基準として自動車の前進方向であるy1方向を前、後退方向であるy2方向を後、進行方向に向かって左方であるx1方向を左、進行方向に向かって右方であるx2方向を右、鉛直上方向であるz1方向を上、鉛直下方向であるz2方向を下として説明を行う。コア材12は、略長方形の平面形状を有し、ボックス本体3の上面を塞ぐ天板部12aと、天板部12aの前端、後端、左縁および右縁から立ち下がる周壁部12b~12e、すなわち、前壁部12b、後壁部12cおよび左右の側壁部12d,12eとを有する。これら周壁部12b~12eの下端部には、表皮材14を固定するための係止溝21を備える。この係止溝21は、下方へ開口し、表皮材14の周縁部下端部を受け入れることが出来るように周壁部12b~12eの全周前壁部12b、後壁部12cおよび左右の側壁部12d,12eに亘って連続して形成してある。なお、コア材12の内側天板部12aの内面や周壁部12b~12eの内面には、ボックス本体3と蓋体11とを接続するヒンジを取り付けるための台座や補強用のリブなどを適宜備えて良いが、上記係止溝21は、これら台座やリブと一緒に例えば射出成形により天板部12aおよび周壁部12b~12eと共に一体成形する。表皮材14は、コア材12の形状に合わせ、これを覆うことが出来るようにシート状の材料を袋状に縫い合わせたものである。表皮材14のサイズは、コア材12を覆い、係止溝21を使用して表皮材14の周縁部を固定したときに、表皮材14が弛み無く張られた状態となる大きさとする。表皮材14の材料としては、例えば布やモケット毛織物、合成皮革、天然皮革、樹脂シートその他の柔軟なシート状の材料を使用する。なお、袋状に縫製した表皮材14の四隅の下端部には、係止溝21への挿入を容易にするため、切込み14aを形成してある。留紐材15は、弾性を有する中空の樹脂チューブからなり、本実施形態では環状に輪を形成するように構成するが、両端を備えた線状のもの1本の又は複数本の紐状のものであっても良い。留紐材15は樹脂チューブ以外にも、例えば樹脂製の紐または棒状部材、アルミニウム等の金属材料からなるワイヤなどを使用することも可能である。表皮材14をコア材12に装着するには、図6に示すように弾性材13が備えられたコア材12に表皮材14を被せた後、表皮材14の下縁部をコア材12の下縁に押し当てるようにして内側に折り曲げ矢印C参照、表皮材14の下縁部によって留紐材15が包み込まれるように留紐材15を表皮材14の下縁部の外面側に押し当てて係止溝21に留紐材15を押し込めば良い矢印D参照。これにより、表皮材14の下縁部が留紐材15と一緒に係止溝21内に圧入され、図5に示すように表皮材14の下端部をコア材12に支持することが出来る。またこの支持状態では、表皮材14は緊張状態に、すなわち、表皮材側から見ればコア材12の下縁において係止溝21内に引き込まれるように係止され、係止溝21と留紐材15によって固定される。なお、図5は左側壁部12dの下端部を示しているが、前壁部12b、後壁部12cおよび右側壁部12eについてもこの図5に示すのと同様の構造を備える。本実施形態の支持構造によれば、フックを使用した場合と異なり、係止溝21および留紐材15によってコア材12の下縁全周に亘って連続的に表皮材14が支持されるから、蓋体11の表面において表皮材14に皺が寄り難くなり、綺麗に張った状態に表皮材14をコア材12に支持させることが出来る。第2実施形態本発明の第二の実施形態について図7から図14を参照して説明する。なお、以下の説明では、前記第一実施形態と同様の構成については重複した説明を省き、相違点を中心に述べる。本発明の第二の実施形態に係る内装部品は、前記第一実施形態の内装部品と同様にコア材12の下端部に係止溝21を備えるものであるが、係止溝21の内側に表皮材14の離脱を防ぐ係止爪22を備えている。この係止爪22は、係止溝21の入口部係止溝21の外側の側壁21aの下端部から略水平に当該係止溝21内に突出するようにコア材12と一体成形したものであり、係止溝21内に押し込まれた表皮材14の縁部と留紐材15は、この係止爪22に引っ掛かって係止溝21から離脱し難くなり、本実施形態によれば、表皮材14が係止溝21から不用意に抜け出ることをより確実に防ぐことが出来る。上記係止爪22は、表皮材14をより確実に係止溝21内に保持するため、図9に示すように係止溝12に沿ってコア材12の周縁全周に亘って互いに間隔を隔てて配列されるように複数備える。またこれらの係止爪22は、係止溝21の中央に向かって水平方向に先端が尖った三角形の断面形状を有する。このような形状の係止爪22によれば、係止溝21内に挿入された表皮材14に係止爪22が食い込んで表皮材14の抜け出しをより確実に防ぐことが出来る。なお、係止爪22の形状はこの例に限定されず、他の様々な形状とすることが出来る。例えば、図15のa~gに示すように、三角形、四角形または五角形、丸みを帯びた形状など様々な断面形状としたり、同図hに示すように斜め下方へ向かって延びるようにしたり、逆に同図iに示すように斜め上方へ向け延びるようにしたり、同図jに示すように先端部が上方に向け折れ曲がる鉤状の断面形状としたり、逆に同図kに示すように先端部が下方に向け折れ曲がる鉤状の断面形状とすることが出来る。また、同図lに示すように上面に、あるいは同図mに示すように下面にそれぞれ切込み22aを入れ、係止爪22が上下方向に撓みやすくすることにより、係止溝21への表皮材の固定作業を行いやすくすることも可能である。さらにこれら以外にも様々な形状を採ることが出来る。上記係止溝21と係止爪22を備えたコア材12は、樹脂を使用して一体成形により作製する。この方法について図10から図11を参照して述べる。図10および図11は、係止溝部分の金型構成上型31および下型32を示す断面図であり、図10は係止爪22を形成しない部分の断面を、図11は係止爪22を形成する部分の断面をそれぞれ示している。これらの図に示すように係止溝21内に突出する係止爪22を成形するには、平面から見たときに係止爪22の平面形状に対応した平面形状を有する棒状の突出部31aを成形金型の上型31に設け、係止溝21を形成する係止溝21内に突出することとなる下型32の突出部32aと組み合わされるように金型31,32を構成すれば、係止溝21とこの係止溝21内に突出する係止爪22とを備えたコア材12を成形することが出来る。なお、このような成形を行うため、係止溝21の天面21cには、各係止爪22に対応した位置各係止爪22の上方位置に、成形後に上記上型の突出部31aを抜き取った貫通孔23図7および図8参照が形成されることとなるが、これらの貫通孔23は表皮材14に覆われて外部から見えることはなく、デザイン性を損なうことはない。係止爪22は、上記実施形態では係止溝21を形成する両側壁21a,21bのうちの外側の側壁21aに設けたが、図12に示すように内側の側壁21bに設けても良い。また、表皮材14の保持力をより強固にするため、図13に示すように内外両方の側壁21a,21bに備えても良い。この場合、図13に示すように内外両側壁21a,21bに設けた係止爪22同士が互いに向かい合うように同位置に備えても良いし、図14に示すように内側側壁21bの係止爪22と外側側壁21aの係止爪22とが互い違いになるように備えても良い。第3実施形態本発明の第三の実施形態に係る内装部品は、図16に示すように前記第一および第二実施形態の内装部品と同様に、コア材12の下端部の係止溝21により表皮材14を支持したものであるが、コア材12の底面を覆う底板24をさらに備えている。この底板24は、例えばボルト等によりコア材12に固定し係止溝21の開口部を覆うものであるが、係止溝21内への表皮材14の固定を可能とするため、係止溝21を完全に覆ってしまうことはなく、固定状態において係止溝21の外側の側壁21aとの間に一定の表皮材14の肉厚程度の隙間が形成されるサイズ寸法としてある。当該内装部品の作製手順としては、表皮材14の周縁部を留紐材15とともに係止溝21に押し入れた後に、底板24をコア材12の裏面に取り付ければ良い。このように底板24を備えることによっても、前記第二実施形態の係止爪22と同様に、表皮材14の周縁部を留紐材15とともに係止溝21内により確実に保持することが出来る。以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の範囲内で種々の変更を行うことができることは当業者に明らかである。例えば、前記実施形態では、コア材の底面が開口した箱状の部品コンソールボックスの蓋体について説明したが、本発明の特徴はコア材への表皮材の支持構造にあり、したがって本発明に言う内装部品の種類や形状は図示の部品に何ら限定されるものではなく、内装部品コア材や表皮材等の形状は様々なものであって良い。また、コア材、表皮材および留紐材を構成する材料は、実施形態で具体的に記載したものに限定されず、他の材料を使用することも可能である。例えば、コア材は典型的には樹脂例えば熱硬化性樹脂又は熱可塑性樹脂により形成するが、樹脂以外にも金属その他の硬質の材料により形成することも出来る。また、前記実施形態では袋状に縫い合わせた表皮材を使用したが、表皮材は袋状のものに限られず、例えば、複数の表皮片を縫い合わせたものではない1枚構成のものであったり、袋状ではない平面的なシート状のものや他の立体的な形状を備えたものなど、内装部品の形状に応じた様々な形状構造を有するものであって良い。"