"車両本体に設けられたガイドレールに沿って、スライドドアをスライド可能に支持すると共に、前記スライドドアを自動開閉するための駆動装置に一端が連結されている開放用ケーブル、及び閉塞用ケーブルの各々他端が連結されるローラユニットにおいて、前記車両本体とは反対側の端部で前記スライドドアを支持するブラケットと、前記ブラケットの前記車両本体側の端部に設けられ、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端が連結されるホルダブラケットと、前記ホルダブラケットに設けられ、前記ガイドレール内を転動するローラとを備え、前記ホルダブラケットには、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端を受け入れ、これら他端と前記ホルダブラケットとを係合させる凹部が前記車両本体側に向かって開くように形成されていると共に、前記凹部から前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルを配索可能なスリットが前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの配索方向に沿って、且つ前記凹部に連通するように形成されていることを特徴とするローラユニット。前記ホルダブラケットの凹部に、樹脂製のケーブルエンドホルダを介して前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端が係合され、前記ケーブルエンドホルダは、前記凹部に対応するように形成され、この凹部に装着可能に構成されていると共に、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端の前記凹部からの抜け方向への移動を規制する係止部が形成されていることを特徴とする請求項1に記載のローラユニット。前記係止部は、弾性変形可能に形成された舌片部であって、前記ホルダブラケットの凹部に、前記ケーブルエンドホルダを介して前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端がスナップフィット固定されていることを特徴とする請求項2に記載のローラユニット。前記ケーブルエンドホルダは、前記スリット内に装着されるスリット装着部を有し、このスリット装着部の前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの配索位置に対応する箇所に、鍔部を形成し、前記スリット装着部に、それぞれ前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルを配索させた状態で、前記鍔部と前記ホルダブラケットとを係合させることを特徴とする請求項2又は請求項3に記載のローラユニット。ところで、ケーブル配索経路長の変化を抑制するための手段として、上述の従来技術の他に、各ホルダ同士の間隔を短くすることも有効な手段である。各ホルダの間隔が長くなると、この分、各ホルダに係合されているケーブルエンドのローラを中心に揺動する距離が長くなるからである。しかしながら、上述の従来技術にあっては、揺動支持ブラケットの車両本体側にホルダブラケットを設けている一方、ホルダブラケットの各保持部に、車外側から各ホルダが組み付けられるようになっているので、各ホルダ同士の間隔を短くするべく、各保持部同士の間隔を短くすると、揺動支持ブラケットの各保持部の間に対応する箇所の幅が狭くなる。この幅が狭くなると、揺動支持ブラケットの剛性が低下し、適切にスライドドアを支持できなくなる虞がある。そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、ケーブル配索経路長の変化を抑制しつつ、適切にスライドドアを支持可能なローラユニットを提供するものである。上記の課題を解決するために、請求項1に記載した発明は、車両本体に設けられたガイドレールに沿って、スライドドアをスライド可能に支持すると共に、前記スライドドアを自動開閉するための駆動装置に一端が連結されている開放用ケーブル、及び閉塞用ケーブルの各々他端が連結されるローラユニットにおいて、前記車両本体とは反対側の端部で前記スライドドアを支持するブラケットと、前記ブラケットの前記車両本体側の端部に設けられ、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端が連結されるホルダブラケットと、前記ホルダブラケットに設けられ、前記ガイドレール内を転動するローラとを備え、前記ホルダブラケットには、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端を受け入れ、これら他端と前記ホルダブラケットとを係合させる凹部が前記車両本体側に向かって開くように形成されていると共に、前記凹部から前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルを配索可能なスリットが前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの配索方向に沿って、且つ前記凹部に連通するように形成されていることを特徴とする。このように構成することで、開放用ケーブル、及び閉塞用ケーブルの各々他端同士の間隔が短くなるようにホルダブラケットを形成した場合であっても、各ケーブルの他端を受け入れる凹部が車両本体側に向かって開くように形成されているので、ブラケットの各ケーブルの他端間に対応する箇所の幅を狭く形成する必要がなくなる。このため、ブラケットの剛性が低下してしまうことを防止できる。よって、ケーブル配索経路長の変化を抑制しつつ、適切にスライドドアを支持することが可能になる。請求項2に記載した発明は、前記ホルダブラケットの凹部に、樹脂製のケーブルエンドホルダを介して前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端が係合され、前記ケーブルエンドホルダは、前記凹部に対応するように形成され、この凹部に装着可能に構成されていると共に、前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端の前記凹部からの抜け方向への移動を規制する係止部が形成されていることを特徴とする。このように構成することで、ホルダブラケットを剛性の高い金属で形成しつつ、ケーブルエンドホルダによってケーブルを保護することができる。このため、ホルダブラケットの剛性を容易に高めることができると共に、ホルダブラケットに直接各ケーブルが接触することを防止でき、各ケーブルの延命化を図ることが可能になる。また、ケーブルエンドホルダに係止部を形成することにより、凹部から各ケーブルが脱落してしまうのを確実に防止できる。請求項3に記載した発明は、前記係止部は、弾性変形可能に形成された舌片部であって、前記ホルダブラケットの凹部に、前記ケーブルエンドホルダを介して前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの各々他端がスナップフィット固定されていることを特徴とする。このように構成することで、凹部への各ケーブルの他端の組み付け性を向上させることができる。請求項4に記載した発明は、前記ケーブルエンドホルダは、前記スリット内に装着されるスリット装着部を有し、このスリット装着部の前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルの配索位置に対応する箇所に、鍔部を形成し、前記スリット装着部に、それぞれ前記開放用ケーブル、及び前記閉塞用ケーブルを配索させた状態で、前記鍔部と前記ホルダブラケットとを係合させることを特徴とする。このように構成することで、ホルダブラケットからのケーブルエンドホルダの脱落を防止できる。しかも、鍔部のホルダブラケットからの抜け方向の変位をケーブルによって阻止することができるので、より確実にホルダブラケットからのケーブルエンドホルダの脱落を防止できる。本発明によれば、開放用ケーブル、及び閉塞用ケーブルの各々他端同士の間隔が短くなるようにホルダブラケットを形成した場合であっても、各ケーブルの他端を受け入れる凹部が車両本体側に向かって開くように形成されているので、ブラケットの各ケーブルの他端間に対応する箇所の幅を狭く形成する必要がなくなる。このため、ブラケットの剛性が低下してしまうことを防止できる。よって、ケーブル配索経路長の変化を抑制しつつ、適切にスライドドアを支持することが可能になる。車両次に、この発明の実施形態を図面に基づいて説明する。図1は、本発明に係るスライドドア自動開閉装置が搭載された車両の側面図、図2は、スライドドアの車両本体への取り付け構造を示す平面図である。なお、以下の説明において、説明を簡単にするために、車両の地面側を単に下側、車両の天井側を単に上側、車両の進行方向前方を単に前方、進行方向後方を単に後方などと表現して説明する。図1に示すように、車両100の車両本体101には、側部に車両本体101の開口部102を開閉するためのスライドドア103が設けられている。このスライドドア103は、開口部102の上側に配置されているアッパーレール104と、開口部102の下側に配置されているロアーレール105と、開口部102の上下方向略中央であって、かつ後方側に配置されたセンターレール106とにそれぞれスライド移動自在に支持されている。図2に示すように、センターレール106は、前後方向に延在する直線状の直線部106aと、直線部106aに対して車室内側に向かって湾曲形成された湾曲部106bとが一体成形されたものである。センターレール106は、湾曲部106bを前方側に向けた状態で車両本体101に固定されている。なお、図示を省略するが、アッパーレール104、及びロアーレール105も前後方向に延在する直線部と、この直線部に対して車室内側に向かって湾曲形成された湾曲部とにより構成されている。スライドドア103の後端部には、センターレール106に対応する箇所に、センターアーム107が設けられている。このセンターアーム107の先端が、ローラユニット1を介してセンターレール106にスライド自在に支持されている。なお、図示を省略するが、スライドドア103の前方には、上端部にアッパーアームが設けられている一方、下端部にロアーアームが設けられている。そして、アッパーレール104には、ローラユニットを介してアッパーアームの先端がスライド自在に支持されている一方、ロアーレール105には、ローラユニットを介してロアーアームの先端がスライド自在に支持されている。これらアッパーレール104、及びロアーレール105に取り付けられるローラユニットとして、センターレール106に取り付けられているローラユニット1と同一構造のものを採用することができる。ここで、車両100には、スライドドア103を自動開閉するためのスライドドア自動開閉装置110が搭載されている。スライドドア自動開閉装置110は、所謂ケーブル式の自動開閉装置であって、センターレール106の前後方向略中央であって、且つ車両本体101の内部に配置されている駆動ユニット111と、駆動ユニット111とローラユニット1の後部とを連結する開放用ケーブル112と、駆動ユニット111とローラユニット1の前部とを連結する閉塞用ケーブル113とを備えている。また、センターレール106の後端には、開側プーリ114が設けられている一方、センターレール106の前端には、閉側プーリ115が設けられている。そして、開放用ケーブル112は、開側プーリ114を介して一端が駆動ユニット111に連結され、他端がローラユニット1の後部に連結されるように両者1,111に跨って配索されている。一方、閉塞用ケーブル113は、閉側プーリ115を介して一端が駆動ユニット111に連結され、他端がローラユニット1の前部に連結されるように両者1,111に跨って配索されている。駆動ユニット111は、電動モータ116と不図示のケーブル駆動機構と、電動モータ116の駆動制御を行うための制御装置117とを備えている。そして、制御装置117により制御された電動モータ116が正逆回転することにより、不図示のケーブル駆動機構が駆動し、開放用ケーブル112や閉塞用ケーブル113が牽引される。これにより、ローラユニット1を介し、各レール104~16に沿ってスライドドア103がスライド移動する。そして、自動でスライドドア103が開閉動作を行う。ここで、スライドドア103が開状態にあるとき、閉塞用ケーブル113が牽引されると、センターレール106の湾曲部106bにローラユニット1が案内されると共に、アッパーレール104、及びロアーレール105の湾曲部にローラユニット何れも不図示が案内される。そして、スライドドア103が車両本体1の外側から車室内側に斜めに引き込まれ、その後車両本体101の側面と面一となって閉じられる。ローラユニット図3は、ローラユニット1の斜視図、図4は、ローラユニット1の縦断面図、図5は、図3のA矢視図である。図3~図5に示すように、ローラユニット1は、一端がセンターアーム107の先端に取り付けられているベースブラケット2を有している。ベースブラケット2は、金属板にプレス加工等を施して形成されたものであって、断面略L字状に形成されているベース本体3を有している。ベース本体3は、上下方向に沿って延在する縦壁3aと、この縦壁3aの下端から水平方向に沿って屈曲延出する横壁3bとにより構成されている。そして、縦壁3aを車両本体101側であるセンターレール106側に向けた状態で配置している。ベース本体3の横壁3bには、一側に上方に向かって立ち上がり壁4が屈曲延出され、さらに、この立ち上がり壁4の上端に、横壁3bと平行に、且つ対向するように舌片部5が屈曲延出されている。これら横壁3b、立ち上がり壁4、及び舌片部5により断面略コの字状の受け入れ部6が形成され、ここに、スライドドア103から延びるセンターアーム107が収納される。また、横壁3bと舌片部5には、シャフト7を上下方向に沿って挿入可能な挿通孔8が形成されている。このシャフト7を介してベースブラケット2とセンターアーム107とが連結される。すなわち、センターアーム107に対してベースブラケット2がシャフト7を中心にして回転自在に取り付けられる。一方、縦壁3aの上端には、幅方向両端にセンターレール106側図3における手前側、つまり、車両本体101側図2参照に向かってローラ取付座9a,9bが屈曲延出されている。各ローラ取付座9a,9bには、それぞれセンターレール106に収納される小ローラ10a,10bが設けられている。各小ローラ10a,10bは、それぞれローラ取付座9a,9bから上方図3における上方に向かって突設された回転軸20a,20bに回転自在に支持されている。また、ベース本体3の縦壁3aには、ローラ取付座9a,9bの下側にホルダブラケット11が設けられている。ホルダブラケット11は、開放用ケーブル112の他端に設けられている円柱状のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113の他端に設けられている円柱状のケーブルエンド113aを、ローラユニット1に固定するためのものであって、金属板にプレス加工等を施して形成されている。ホルダブラケット11は、ベースブラケット2の幅方向に沿って長く形成されたホルダベース12を有している。ホルダベース12は横断面略コの字状に形成されており、ベースブラケット2に接する底壁12aと、底壁12aの短手方向両側から立ち上がり形成された側壁12b,12bとにより構成されている。ホルダベース12の長手方向略中央には、センターレール106に収納される大ローラ21が設けられている。大ローラ21は、ホルダベース12の底壁12aからセンターレール106側に向かって突設された回転軸21aに回転自在に支持されている。回転軸21aの基端は、ベース本体3の縦壁3a、及びホルダベース12の底壁12aを貫通した形で固定されている。ホルダベース12の側壁12b,12bは、長手方向略中央が回転軸21aとの干渉を避けるように幅方向外側に向かって膨出形成されている。そして、この側壁12b,12bの膨出形成された部位と、これに対応する底壁12aとにより大ローラ収納部22を形成している。このように、ローラユニット1に設けられている小ローラ10a,10bの回転軸20a,20bと、大ローラ21の回転軸21aは、互いに略直交するように設けられている。すなわち、小ローラ10a,10bは、ローラユニット1の水平方向の移動を規制しながらセンターレール106内を転動し、大ローラ21は、ローラユニット1にかかる荷重を受け、この荷重をセンターレール106に伝達しながらセンターレール106内を転動する。ここで、センターレール106は、断面略コの字状に形成されており、その下部に大ローラ21を収納する大ローラ収納レール106cと、この大ローラ収納レール106cの上端に一体成形され、小ローラ10a,10bを収納する小ローラ収納レール106dとにより構成されている。小ローラ収納レール106dは、下方側が開くように断面略コの字状に形成されている。なお、アッパーレール104、及びロアーレール105に取り付けられるローラユニットにも、センターレール106に取り付けられるローラユニット1の各ローラ10a,10b,21と同一構造のものが採用されており、アッパーレール104、ロアーレール105、及びセンターレール106は、それぞれほぼ同一の構造になっている。図3~図5に示すように、ホルダベース12の長手方向両端には、それぞれフック部13a,13bが一体成形されている。各フック部13a,13bは、一対のホルダベース12の側壁12b,12bの長手方向両端から長手方向中央に向かって僅かに湾曲しながらセンターレール106側図5における上側に向かって突出するように形成されている。したがって、各フック部13a,13bは、ホルダベース12の長手方向に沿ってスリット15a,15bが形成された状態になる。また、ホルダベース12とフック部13a,13bとの間に、開放用ケーブル112のケーブルエンド112aを収納する凹部14aと、閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aを収納する凹部14bとがセンターレール106側に向かって開くように形成される。各凹部14a,14bは、それぞれセンターレール106側の開口が対応するケーブルエンド112a,112bの受け入れ口となる。また、各凹部14a,14bには、それぞれ樹脂製のケーブルエンドホルダ16a,16bが装着されるようになっている。図6は、ホルダベース12、及びケーブルエンドホルダ16a,16bの分解斜視図、図7はケーブルエンドホルダ16a,16bの斜視図である。なお、各ケーブルエンドホルダ16a,16bは、同一構造であるので、図6、図7においては、一方のケーブルエンドホルダ16aのみ図示し、このケーブルエンドホルダ16aのみ説明し、他方のケーブルエンドホルダ16bの図示、及び説明を省略する。図6、図7に示すように、ケーブルエンドホルダ16aは、ホルダブラケット11とケーブルエンド112aとの間に介在され、ケーブルエンド112aを保護するためのものである。ケーブルエンドホルダ16aは、ホルダブラケット11の凹部14aに装着される凹部装着部17と、スリット15aの内面に装着される一対のスリット装着部18,18とが一体成形されたものである。凹部装着部17は、センターレール106側図6における上側が開くように断面略U字状に形成されており、センターレール106側の開口17aからケーブルエンド112aを受け入れるようになっている。また、凹部装着部17は弾性変形可能に形成されており、開口17aの幅は、ケーブルエンド112aの直径よりもやや狭くなるように設定されている。これにより、凹部装着部17内にケーブルエンド112aをスナップフィット固定できるようになっている。さらに、開口17aにおけるホルダブラケット11の長手方向中央側の端部には、舌片部25が一体成形されている。舌片部25は、凹部装着部17の端部から凹部装着部17の開口17aを拡げる方向に向かって屈曲延出されている。舌片部25は、凹部装着部17とケーブルエンド112aとをスナップフィット固定させるため、つまり、ケーブルエンド112aの凹部装着部17からの抜け方向への移動を規制する係止部としての機能を有していると共に、凹部装着部17とケーブルエンド112aとをスナップフィット固定させるために、凹部装着部17を弾性変形させる操作部としての機能を有している。ここで、ホルダブラケット11を構成するホルダベース12の側壁12b,12bには、ケーブルエンドホルダ16aの舌片部25の根元に対応する部位に、ケーブルエンドホルダ16aの弾性変形を許容する逃げ部12c,12cが形成されている。また、凹部装着部17には、スリット装着部18,18に対応する部位に、スリット17bが形成されている。これにより、凹部装着部17上に収納されたケーブルエンド112aからホルダブラケット11の長手方向外側に、スリット装着部18,18を介して開放用ケーブル112を引き出すことができる。スリット装着部18には、ホルダブラケット11の長手方向外側の端部に、ホルダブラケット11の短手方向外側に向かって鍔部26が形成されている。鍔部26は、ホルダブラケット11の側壁12bの長手方向端部に当接するようになっている。ここで、ホルダブラケット11のフック部13aには、ホルダブラケット11の長手方向外側端に、側壁12bから突出するように突出部27aが形成されている。なお、フック部13bにも、側壁12bの長手方向外側端から突出する突出部27bが形成されている図5参照。これら突出部27a,27bは、スリット装着部18のセンターレール106側への抜けを規制する役割を有している。ローラユニットへのケーブルエンドの連結方法次に、より具体的にローラユニット1への開放用ケーブル112のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aの装着方法について説明する。図5に示すように、ローラユニット1に各ケーブル112,113のケーブルエンド112a,113aを装着するにあたって、予めホルダベース12にケーブルエンドホルダ16a,16bを取り付ける。この後、ケーブルエンドホルダ16a,16bの舌片部25を押圧することにより、凹部装着部17を弾性変形させて開口17aを押し広げる。この状態で、凹部装着部17の開口17aから開放用ケーブル112のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aを挿入し図5における矢印Y1参照、凹部装着部17とケーブルエンド112a,113aとをスナップフィット固定させる。これにより、ホルダブラケット11のフック部13a,13bに、それぞれケーブルエンド112a,113aが固定される。また、ケーブルエンド112a,113aから延びる開放用ケーブル112、及び閉塞用ケーブル113を、ケーブルエンドホルダ16a,16bのスリット装着部18を介してホルダベース12の長手方向外側に引き出す。このとき、スリット装着部18内に各ケーブル112,113を挿通させることにより、これらケーブル112,113でスリット装着部18の幅方向内側への変位を阻止することができる。このため、スリット装着部18の鍔部26がホルダブラケット11の側壁12bから外れることがない。また、ホルダブラケット11の各フック部13a,13bに形成されている突出部27aにより、スリット装着部18の抜け方向への変位が確実に防止される。これにより、ローラユニット1への開放用ケーブル112、及び閉塞用ケーブル113の連結が終了する。効果したがって、上述の実施形態によれば、スライドドア103から延びるセンターアーム107の先端に設けられたローラユニット1には、ベースブラケット2のスライドドア103とは反対側の車両本体101側に配置された縦壁3aにホルダブラケット11が設けられ、このホルダブラケット11に、車両本体101側から開放用ケーブル112のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aを取り付けるようになっているので、ホルダブラケット11を固定する縦壁3aの幅をホルダブラケット11のフック部13a,13bの配置間隔よりも狭く形成する必要がなくなる。このため、フック部13a,13bの配置間隔に関わらず、ベースブラケット2の剛性が低下してしまうことを防止でき、ローラユニット1によって適切にスライドドア103を支持することができる。しかも、ベースブラケット2から最も車両本体101側で、開放用ケーブル112のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aを固定することになるので、センターレール106の湾曲部106bにローラユニット1が案内されるときのケーブル配索経路長の変化を抑制することができる。また、ホルダブラケット11のフック部13a,13bに、樹脂製のケーブルエンドホルダ16a,16bを介して開放用ケーブル112のケーブルエンド112a、及び閉塞用ケーブル113のケーブルエンド113aを連結している。このため、ホルダブラケット11自体を剛性の高い金属で形成しつつ、ケーブルエンド112a,113aがホルダブラケット11に直接接触するのを防止でき、各ケーブル112,113の延命化を図ることができる。また、ケーブルエンドホルダ16a,16bの凹部装着部17には、開口17aに舌片部25を一体成形し、この舌片部25を、ケーブルエンド112aの凹部装着部17からの抜け方向への移動を規制する係止部として機能させていると共に、凹部装着部17を弾性変形させて開口17aを押し広げる操作部として機能させている。このため、ホルダブラケット11に形成されているフック部13a,13bからケーブルエンド112a,113aが脱落してしまうことを確実に防止できる。さらに、舌片部25を押圧して凹部装着部17の開口17aを押し広げるだけでホルダブラケット11にケーブルエンド112a,113aを連結させることができる。このため、ケーブルエンド112a,113aの組み付け性を向上させることができる。そして、ケーブルエンドホルダ16a,16bのスリット装着部18に鍔部26を形成すると共に、ホルダブラケット11のフック部13a,13bに突出部27a,27bを形成し、これら鍔部26と突出部27a,27bを協働させてスリット装着部18のホルダブラケット11からの抜けを防止している。さらに、スリット装着部18内に各ケーブル112,113を挿通させることにより、これらケーブル112,113でスリット装着部18の幅方向内側への変位を阻止することができる。このため、スリット装着部18の鍔部26がホルダブラケット11の側壁12bから外れることがない。よって、より確実にホルダブラケット11からのケーブルエンドホルダ16a,16bの脱落を防止できる。なお、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。また、上述の実施形態では、ケーブルエンドホルダ16a,16bを構成する凹部装着部17の開口17aに舌片部25を形成し、この舌片部25をケーブルエンド112a,113aの凹部装着部17からの抜けを規制する係止部として機能させた場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、ケーブルエンド112a,113aの凹部装着部17からの抜けを規制できる形状であればよい。変形例より具体的に、図8に基づいて、ケーブルエンド112a,113aの凹部装着部17からの抜けを規制する形状の一例について説明する。図8は、ケーブルエンドホルダ16a,16bの変形例の一例を示す斜視図である。なお、上述の実施形態と同一態様については、同一符号を付して説明を省略する。同図に示すように、ケーブルエンドホルダ16a,16bを構成する凹部装着部17には、開口17aにおけるホルダブラケット11の長手方向中央側図8における右側の端部に、縁に沿って凸条部28が形成されている。この凸条部28は、凹部装着部17の内側に向かって突出しており、ケーブルエンド112a,113aの抜け方向への移動を規制している。このように構成された凹部装着部17に、ケーブルエンド112a,113aを装着させる際、凹部装着部17の開口17a側からケーブルエンド112a,113aを凹部装着部17内に向かって押し込む。すると、凸条部28にケーブルエンド112a,113a当接し、さらに、これらケーブルエンド112a,113aが凸条部28を押圧する。これにより、凹部装着部17の開口17aが押し広げられ、凹部装着部17内にケーブルエンド112a,113aが収納される。そして、ローラユニット1への開放用ケーブル112、及び閉塞用ケーブル113の連結が終了する。このように、凹部装着部17に凸条部28を形成した場合であっても、上述の実施形態と同様の効果を奏することができる。"