"下記一般式[1]に示されることを特徴とする縮合多環化合物。[1]一般式[1]において、Ar1およびAr2は、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フェナンスリル基、ピレニル基及びナフチル基からそれぞれ独立に選ばれ、炭素数1及至4のアルキル基を有してもよい。R1及至R16は水素原子あるいは炭素数1及至4のアルキル基からそれぞれ独立に選ばれる。一対の電極と、前記一対の電極の間に配置される有機化合物層とを有し、前記有機化合物層は請求項1に記載の縮合多環化合物を有することを特徴とする有機発光素子。前記有機化合物層は発光層であり、前記発光層はホスト材料とゲスト材料を有し、前記ゲスト材料が前記縮合多環化合物であることを特徴とする請求項2に記載の有機発光素子。赤色発光することを特徴とする請求項3に記載の有機発光素子。複数の画素を有し、前記複数の画素は請求項2乃至4記載のいずれか一項に記載の有機発光素子と前記有機発光素子の発光輝度を制御するTFT素子をそれぞれ有することを特徴とする画像表示装置。表示部と撮像部とを有し、前記表示部は複数の画素を有し、前記複数の画素は請求項2乃至4記載のいずれか一項に記載の有機発光素子と前記有機発光素子の発光輝度を制御するTFT素子をそれぞれ有し、前記撮像部は撮像光学系を有することを特徴とする撮像装置。本発明は、色純度の良い赤色発光を有する新規縮合環化合物を提供することを目的とする。また、そのような新規縮合化合物を有する有機発光素子であって、発光効率が高く駆動電圧の低い赤色発光の有機発光素子を提供することである。よって本発明に係る新規有機化合物は、下記一般式[1]に示されることを特徴とする縮合多環化合物を提供する。[1]一般式[1]において、Ar1およびAr2は、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フェナンスリル基、ピレニル基及びナフチル基のいずれかを示し、炭素数1及至4のアルキル基で置換されても良い。R1及至R16は水素原子あるいは炭素数1及至4のアルキル基を表わし、それぞれ同じでも異なっても良い。本発明によれば、色純度の良い赤色発光を有する新規縮合環化合物を提供することができ、発光効率が高く駆動電圧の低い赤色有機発光素子を提供することができる。本発明は、下記一般式[1]に示される縮合多環化合物である。[1]一般式[1]において、Ar1およびAr2は、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フェナンスリル基、ピレニル基及びナフチル基のからそれぞれ独立して選ばれ、さらに炭素数1及至4のアルキル基を有してもよい。R1及至R16はそれぞれ独立に水素原子あるいは炭素数1及至4のアルキル基から選ばれる。このR1及至R16として選ばれる炭素数1以上4以下のアルキル基は、より具体的にはメチル基、エチル基、n-プロピル基、iso-プロピル基、n-ブチル基、iso-ブチル基、sec-ブチル基及びtert-ブチル基である。本発明に係る新規骨格が有する基本骨格を以下の下記一般式[2]で示す。一般式[2]においてX1及至X18はいずれも水素原子である。この基本骨格は液体中、すなわち希釈状態だと赤色の発光を示す。しかし、平面性が高いため、液体中で濃度が高かったり、固体状態の場合だと濃度消光が生じる。[2]本発明に係る縮合多環化合物は基本骨格が濃度消光を防ぐアリール基を有しており、そのため平面性が抑制され、濃度消光が抑制されている。また、アリール基の置換する位置は下記一般式[2]においてX5およびX14が好ましい。X5がアリール基であることで、X4及びX6である水素原子もしくはアルキル基と立体障害を生じる。基本骨格とX5であるアリール基が非平面化するため、分子全体の平面性を崩す効果が大きく濃度消光を回避できる。また、X14についても同様なことが言える。本発明ではX5もX14もアリール基である。また、X5およびX14に置換するアリール基としては、いずれのアリール基でも良いが、昇華性の観点から、比較的分子量が小さいアリール基が好ましい。本発明ではX5およびX14はフェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、フルオレニル基、フェナンスリル基、ピレニル基及びナフチル基からそれぞれ独立に選ばれる。より好ましくはX5およびX14も同じアリール基であることが好ましい。本発明に係る新規縮合多環化合物は、炭化水素のみで構成されている。すなわち置換基として例えばアミノ基やシアノ基といった酸素による酸化や酸による加水分解などに弱い置換基を有していない。したがって、本発明に係る新規縮合多環化合物は有機発光素子用発光材料として用いる場合、長寿命な有機発光素子を提供することができる。先述の特許文献1が示す赤色発光化合物である下記化合物J-1は、構造式に示すようにフルオランテン骨格がアミノ基やシアノ基を有している。化合物J-1はアミノ基及びシアノ基を置換することで発光波長を長波長化させている。表1に本発明の縮合多環化合物であるA-2、D-1、E-1、G-2及びJ-1についてS1一重項最低励起準位の分子軌道計算結果を示す。尚、上記に示した分子軌道計算は、Gaussian03Gaussian03,RevisionE.01,M.J.Frisch,G.W.Trucks,H.B.Schlegel,G.E.Scuseria,M.A.Robb,J.R.Cheeseman,J.A.Montgomery,Jr.,T.Vreven,K.N.Kudin,J.C.Burant,J.M.Millam,S.S.Iyengar,J.Tomasi,V.Barone,B.Mennucci,M.Cossi,G.Scalmani,N.Rega,G.A.Petersson,H.Nakatsuji,M.Hada,M.Ehara,K.Toyota,R.Fukuda,J.Hasegawa,M.Ishida,T.Nakajima,Y.Honda,O.Kitao,H.Nakai,M.Klene,X.Li,J.E.Knox,H.P.Hratchian,J.B.Cross,V.Bakken,C.Adamo,J.Jaramillo,R.Gomperts,R.E.Stratmann,O.Yazyev,A.J.Austin,R.Cammi,C.Pomelli,J.W.Ochterski,P.Y.Ayala,K.Morokuma,G.A.Voth,P.Salvador,J.J.Dannenberg,V.G.Zakrzewski,S.Dapprich,A.D.Daniels,M.C.Strain,O.Farkas,D.K.Malick,A.D.Rabuck,K.Raghavachari,J.B.Foresman,J.V.Ortiz,Q.Cui,A.G.Baboul,S.Clifford,J.Cioslowski,B.B.Stefanov,G.Liu,A.Liashenko,P.Piskorz,I.Komaromi,R.L.Martin,D.J.Fox,T.Keith,M.A.Al-Laham,C.Y.Peng,A.Nanayakkara,M.Challacombe,P.M.W.Gill,B.Johnson,W.Chen,M.W.Wong,C.Gonzalez,andJ.A.Pople,Gaussian,Inc.,WallingfordCT,2004.により実施した。計算手法としては、B3LYP/6-31Gを用いた。縮合多環化合物A-2、D-1、E-1、G-2の構造式は以下の通りである。表中の発光波長とは実測値であり、発光スペクトルのうちの最大発光波長ピークのことである。発光スペクトルの測定はトルエン溶液1×10-4mol/lを励起波長450nmにて発光スペクトルを測定し、装置は日立製分光光度計U-3010を用いた。これら縮合多環化合物は蛍光発光する化合物であり、実測値とS1の計算値との間に相関がある。本発明に係る縮合多環化合物A-2、D-1、E-1、G-2は、発光波長が588nmから605nmの赤領域にある。また、S1の計算値は571nmから590nmで発光波長と計算値のS1との差が13nmから17nmにある。このことから比較化合物としての化合物J-1の発光波長を予測すると738nmから742nmの近赤外領域にあると予測される。以上のことから、本発明に係る基本骨格に炭化水素系のアリール基を置換すると、赤領域の発光を示すが、これに対してアミノ基及びシアノ基が置換されるとこれら置換基の電子供与、吸引効果により大きく長波長化し、赤発光しなであろうことがわかる。以上のことから、本発明に係る縮合多環化合物は有機発光素子用、発光材料として用いた場合、高効率で長寿命の赤色発光素子を提供することができる。本発明において、縮合多環化合物が良好な赤色を発光するということは、発光スペクトルのうちの最大発光波長ピークが570nmから630nmの領域にある条件を満たすことである。また本発明において、有機発光素子としての赤色とはCIE色度座標でX値が0.55から0.72であり、Y値が0.20から0.40の範囲を満たすことである。本発明に係る縮合多環化合物はAr1とAr2とが同じ置換基であることが好ましい。本発明に係る縮合多環化合物はR1乃至R16において、基本骨格における対象の位置、例えばR1とR9、R6とR14とが同じ置換基であることが好ましい。本発明に係る一般式[1]における縮合多環化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。例示化合物の性質A群及びB群に例示する縮合多環化合物は一般式[1]においてX5およびX14がフェニル基で示される化合物群であり、分子量小さいので化合物を蒸着する際、低温度で蒸着することができる。また、アルキル基またはフェニル基により置換されたフェニル基はその効果がより大きい。C群、D群、E群、及びG群に例示する縮合多環化合物は一般式[1]においてX5およびX14がフルオレニル基、ナフチル基、フェナンスリル基及びピレニル基で示される化合物群である。これら群に示した縮合多環化合物は、剛直な縮合多環基を有するため、膜状態においてはアモルファス性を維持しつつ、また電子及び正孔の移動度が高い。H群に例示する縮合多環化合物は、一般式[1]においてX5およびX14が異なるアリール基で示される化合物群である。これら縮合多環化合物はX5およびX14がいずれも同じ低分子量の置換基である場合と比べて分子量が大きく、非対称なため結晶化しにくい安定なアモルファス膜を形成することができる。I群に例示する縮合多環化合物は基本骨格にアルキル基が置換する化合物群であり、アルキル基による立体排除効果により、濃度消光を低減させる効果がある。合成ルートの説明本発明に係る縮合多環化合物の合成ルートの一例を説明する。以下に反応式を記す。本発明の例示化合物はジブロモジヨードベンゼンに任意のAr置換されたアントラセンピナコールボラン体d-3を鈴木-宮浦カップリング及びヘック反応を経由し、5員環を形成することで合成できる。有機発光素子の説明次に本実施形態に係る有機発光素子を説明する。本実施形態に係る有機発光素子は一対の電極である陽極と陰極とそれらの間に配置される有機化合物層とを有し、この有機化合物層が一般式[1]で示される有機化合物を有する素子である。本発明に係る有機化合物を用いて作製される有機発光素子としては、基板上に、順次陽極、発光層、陰極を設けた構成のものが挙げられる。他にも順次陽極、正孔輸送層、電子輸送層、陰極を設けた構成のものが挙げられる。また順次陽極、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、陰極を設けたものや順次陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、陰極を設けたものが挙げられる。ほかに順次、陽極、正孔輸送層、発光層、正孔エキシトンブロッキング層、電子輸送層、陰極を設けたものも挙げられる。ただしこれら5種の多層型の例はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明に係る縮合多環化合物を用いた有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。他にも本発明に係る縮合多環化合物を用いて作製される有機発光素子は発光層が2層積層された構成でもよい。例えば一方の発光層が本発明に係る縮合多環化合物を有してこの縮合多環化合物による赤色発光を可能にし、積層されている他方の発光層が別の色を発光することで、両発光層から出る光の混色により白色を発光する発光素子を提供することができる。本発明の一般式[1]で表される縮合多環化合物を発光層のホスト材料またはゲスト材料として用いることができる。特にゲスト材料として用いた場合、580nmから660nmの領域に発光ピークを持つ赤領域に発光する高効率の発光素子を提供する。なお、本実施形態に係る縮合多環化合物をゲスト材料として用いる場合、ホスト材料に対するゲスト材料の濃度は0.1質量以上30質量以下であることが好ましく、0.5wt以上10wt以下であることがより好ましい。本実施形態に係る有機発光素子は本発明に係る縮合多環化合物以外にも、必要に応じて従来公知の正孔注入性材料あるいは輸送性材料あるいはホスト材料あるいはゲスト材料あるいは電子注入性材料あるいは電子輸送性材料等を一緒に使用することができる。これら材料は低分子であっても高分子であってもよい。以下にこれらの化合物例を挙げる。正孔注入性材料あるいは正孔輸送性材料としては、正孔移動度が高い材料であることが好ましい。正孔注入性能あるいは正孔輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリビニルカルバゾール、ポリチオフェン、その他導電性高分子が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。ホスト材料としては、トリアリールアミン誘導体、フェニレン誘導体、縮合環芳香族化合物例えばナフタレン誘導体、フェナントレン誘導体、フルオレン誘導体、クリセン誘導体、など、有機金属錯体例えば、トリス8-キノリノラートアルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体、有機イリジウム錯体、有機プラチナ錯体等およびポリフェニレンビニレン誘導体、ポリフルオレン誘導体、ポリフェニレン誘導体、ポリチエニレンビニレン誘導体、ポリアセチレン誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。ホスト化合物としては、具体的な構造式を以下の表に示す。ホスト化合物は以下の表に示す構造式を有する誘導体である化合物であってもよい。またそれ以外に、縮環化合物例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、カルバゾール誘導体、キノキサリン誘導体、キノリン誘導体等、トリス8-キノリノラートアルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機亜鉛錯体、及びトリフェニルアミン誘導体、ポリフルオレン誘導体、ポリフェニレン誘導体等の高分子誘導体が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。電子注入性材料あるいは電子輸送性材料としては、ホール注入性材料あるいはホール輸送性材料のホール移動度とのバランス等を考慮し選択される。電子注入性能あるいは電子輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。陽極材料としては、仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体あるいはこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウムITO、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物である。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーでもよい。これらの電極物質は単独で使用してもよいし複数併用して使用してもよい。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。一方、陰極材料としては、仕事関数の小さなものがよい。例えば、リチウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体が挙げられる。あるいはこれら金属単体を組み合わせた合金も使用することができる。例えば、マグネシウム-銀、アルミニウム-リチウム、アルミニウム-マグネシウム等が使用できる。酸化錫インジウムITO等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は単独で使用してもよいし、複数併用して使用してもよい。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。本実施形態に係る有機発光素子において、本実施形態に係る縮合多環化合物を含有する層及びその他の有機化合物からなる層は、以下に示す方法により形成される。一般には真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング法、プラズマあるいは、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、LB法、インクジェット法等により層を形成する。ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で形成する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。上記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ABS樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として1種単独で使用してもよいし、2種以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。有機発光素子の用途本発明に係る有機発光素子は、表示装置や照明装置に用いることができる。他にも電子写真方式の画像形成装置の露光光源や、液晶表示装置のバックライトなどがある。表示装置は本発明に係る有機発光素子を表示部に有する。表示部とは画素を有しており、該画素は本発明に係る有機発光素子を有する。表示装置はPC等の画像表示装置として用いることができる。表示装置はデジタルカメラやデジタルビデオカメラ等の撮像装置の表示部に用いられてもよい。撮像装置は該表示部と撮像するための撮像光学系を有する撮像部とを有する。次に、本発明に係る有機発光素子を使用した表示装置について説明する。図1は、本発明に係る有機発光素子とそれを駆動するためのTFTを有する基板の断面構造を示した模式図である。構造の詳細を以下に説明する。図1の表示装置3は、ガラス等の基板31とその上部にTFT又は有機化合物層を保護するための防湿膜32が設けられている。また符号33はCr等の金属のゲート電極33である。符号34はゲート絶縁膜34であり35は半導体層である。TFT素子38は半導体膜35とドレイン電極36とソース電極37とを有している。TFT素子38の上部には絶縁膜39が設けられている。コンタクトホールスルーホール310を介して有機発光素子の陽極311とソース電極37とが接続されている。有機化合物層312は本図では多層の有機化合物層を1つの層の如き図示をしている。陰極313の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層314や第二の保護層315が設けられている。有機発光素子はTFT素子により発光輝度が制御される。有機発光素子を複数面内に設けることでそれぞれの発光輝度により画像を表示することができる。またTFTの代わりにSi基板上にアクティブマトリクスドライバーを作成し、その上に有機発光素子を設けて制御することも可能である。これは精細度によって選択され、たとえば1インチでQVGA程度の精細度の場合はSi基板上に有機発光素子を設ける方が好ましい。本発明の有機発光素子を用いた表示装置を駆動することにより、良好な画質で、長時間表示にも安定な表示が可能になる。以下、本発明について実施例を用いて詳細に説明する。なお本発明はこれらに限定されるものではない。実施例1[例示化合物E-1の合成]以下に示す合成スキームにより合成した。化合物e-3の合成500ml三ツ口フラスコに、化合物e-1、15.3g40.0mmol、化合物e-2、7.27ml50.0mmol、トルエン300ml及びトリエチルアミン20mlを入れ、窒素雰囲気中、室温で攪拌下、Nidppp2Cl2、1.08g2.0mmolを添加した。90度に昇温し、5時間攪拌した。反応後有機層をトルエンで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥後、シリカゲルカラムトルエン、ヘプタン混合、展開溶媒で精製し、化合物e-3白色固体13.3g収率77を得た。化合物e-5の合成200ml三ツ口フラスコに、窒素雰囲気中、化合物e-3、4.30g10.0mmol、化合物e-4、1.95g4.0mmol、炭酸セシウム、10gをトルエン100ml、エタノール20ml及び水100mlを入れ、窒素雰囲気中、室温で攪拌下、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0、1.16gを添加した。80度に昇温し、12時間攪拌した。反応後有機層をトルエンで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥後、シリカゲルカラムトルエン、ヘプタン混合、展開溶媒で精製し、化合物e-5白色固体6.05g収率72を得た。化合物E-1の合成50ml三ツ口フラスコに、化合物e-5、1.68g2.0mmol、ビストリフェニルホスフィンパラジウムIIジクロライド、70mg、ジアザビシクロウンデセンDBU2.0ml、DMF30mlを入れた。窒素雰囲気中、室温で攪拌後、さらに150°Cに昇温し、5時間攪拌した。反応後有機層をクロロホルムで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥後、シリカゲルカラムトルエン溶媒で精製し、例示化合物E-1赤色結晶421mg収率31を得た。質量分析法により、例示化合物E-1のMである678を確認した。例示化合物E-1についてトルエン希薄溶液中での発光スペクトルを測定したところ、発光最大波長は589nmであった。尚、発光スペクトルの測定はトルエン溶液1×10-4mol/lを励起波長450nmにて発光スペクトルを測定し、第一発光ピークを用いた。装置は日立製分光光度計U-3010を用いた。実施例2[例示化合物A-2の合成]実施例1と同様にして、化合物e-1を以下の化合物f-1に変えて、例示化合物A-2を合成した。質量分析法により、例示化合物A-2のMである662を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A-2についてトルエン希薄溶液中での発光スペクトルを測定したところ、発光最大波長は588nmであった。実施例3[例示化合物B-1の合成]実施例1と同様にして、化合物e-1を以下の化合物f-2に変えて、例示化合物B-1合成した。質量分析法により、例示化合物B-1のMである730を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物A-5ついてトルエン希薄溶液中での発光スペクトルを測定したところ、発光最大波長は589nmであった。実施例4[例示化合物D-1の合成]実施例1と同様にして、化合物e-1を以下の化合物f-3に変えて、例示化合物D-1を合成した。質量分析法により、例示化合物D-1のMである810を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物B-2についてトルエン希薄溶液中でのT1を測定したところ、589nmであった。実施例5[例示化合物G-2の合成]実施例1と同様にして、化合物e-1を以下の化合物f-4に変えて、例示化合物G-2を合成した。質量分析法により、例示化合物G-2のMである942を確認した。また、実施例1と同様にして例示化合物G-2についてトルエン希薄溶液中でのT1を測定したところ、605nmであった。実施例6本実施例では、基板上に順次陽極/ホール輸送層/発光層/電子輸送層/陰極が設けられた構成の有機発光素子を以下に示す方法で作製した。ガラス基板上に、陽極としてITOをスパッタ法にて膜厚120nmで製膜したものを透明導電性支持基板ITO基板として使用した。このITO基板上に、以下に示す有機化合物層及び電極層を、10-5Paの真空チャンバー内で抵抗加熱による真空蒸着によって連続的に製膜した。このとき対向する電極面積は3mm2になるように作製した。正孔輸送層30nmg-1発光層30nmホストg-2、ゲスト:A-2重量比1、アシスト:g-3重量比1電子輸送層40nmg-4金属電極層11nmLiF金属電極層2100nmAl得られた有機発光素子について、ITO電極を正極、Al電極を負極にして、6.0Vの印加電圧をかけたところ、電流密度54.6mA/cm2、発光輝度は2283cd/m2で、CIE色度座標0.62,0.37の赤色発光が観測された。さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を100mA/cm2に保ちながら、100時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対して輝度劣化が10以内であった。実施例7実施例6において、発光層ゲストA-2を例示化合物E-1とした以外は、実施例6と同様の方法により有機発光素子を作製した。6.0Vの印加電圧をかけたところ、電流密度53.1mA/cm2、発光輝度は2085cd/m2で、CIE色度座標0.62,0.36の赤色発光が観測された。実施例8実施例6において、発光層ゲストA-2を例示化合物B-1とした以外は、実施例6と同様の方法により有機発光素子を作製した。6.0Vの印加電圧をかけたところ、電流密度53.8mA/cm2、発光輝度は2150cd/m2で、CIE色度座標0.63,0.37の赤色発光が観測された。"