"コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料であって、ラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580は0.65以上かつ1.00以下であることを特徴とする電極材料。前記ラマンスペクトル分析の1000cm-1~1500cm-1の波長帯域にスペクトルのピークが存在し、前記スペクトルのピークの半値幅Δνは300cm-1以下であり、かつ1100cm-1~1300cm-1の波長帯域には炭素由来のピークのみが存在することを特徴とする請求項1記載の電極材料。粉体抵抗は200Ωcm以下であることを特徴とする請求項1または2記載の電極材料。コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを含むスラリーを噴霧乾燥して造粒体を生成し、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて、700°C以上かつ1000°C以下の温度にて熱処理し、前記電極活物質の表面に炭素質被膜を形成することにより、炭素質被膜にて被覆してなる電極活物質のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下とすることを特徴とする電極材料の製造方法。請求項1ないし3のいずれか1項記載の電極材料を用いて形成されたことを特徴とする電極。請求項5記載の電極を正極としたことを特徴とするリチウムイオン電池。しかしながら、上述したLixAyDzPO4からなる電極活物質の1次粒子を複数個集合して2次粒子とし、かつ、これら1次粒子間に炭素を介在させ、さらに、電極活物質の表面を炭素質被膜で被覆した電極材料にあっては、十分な電子伝導性を付与するためには、被覆した炭素質被膜の電子伝導性を向上させることが必要であるが、現在においても炭素質被膜の電子伝導性は十分とはいえず、したがって、Liの脱離挿入が良好に働かず、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することが難しいという問題点があった。本発明は、上記の課題を解決するためになされたものであって、安定した充放電サイクル特性及び高い安定性を実現することができる電極材料及びその製造方法並びに電極、リチウムイオン電池を提供することを目的とする。本発明者等は、上記課題を解決するために鋭意研究を行なった結果、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料のラマンスペクトル分析を行った場合に、このラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下とすれば、電極活物質の表面を被覆した炭素質被膜の電子伝導性が向上し、したがって、Liの脱離挿入が良好に働くこととなり、その結果、安定した充放電サイクル特性や高い安定性が可能になることを見出し、本発明を完成するに至った。すなわち、本発明の電極材料は、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料であって、ラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580は0.65以上かつ1.00以下であることを特徴とする。前記ラマンスペクトル分析の1000cm-1~1500cm-1の波長帯域にスペクトルのピークが存在し、前記スペクトルのピークの半値幅Δνは300cm-1以下であり、かつ1100cm-1~1300cm-1の波長帯域には炭素由来のピークのみが存在することが好ましい。粉体抵抗は200Ωcm以下であることが好ましい。本発明の電極材料の製造方法は、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを含むスラリーを噴霧乾燥して造粒体を生成し、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて、700°C以上かつ1000°C以下の温度にて熱処理し、前記電極活物質の表面に炭素質被膜を形成することにより、炭素質被膜にて被覆してなる電極活物質のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下とすることを特徴とする。本発明の電極は、本発明の電極材料を用いて形成されたことを特徴とする。本発明のリチウムイオン電池は、本発明の電極を正極としたことを特徴とする。本発明の電極材料によれば、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下としたので、電極活物質の表面を被覆している炭素質被膜中に有機化合物の不揮発成分が殆ど存在しないものとすることができ、炭素質被膜の膜質を向上させることができる。したがって、炭素質被膜の電子伝導性を向上させることができ、Liの脱離挿入を良好に働かすことができ、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる。本発明の電極材料の製造方法によれば、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを含むスラリーを噴霧乾燥して造粒体を生成し、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて、700°C以上かつ1000°C以下の温度にて熱処理し、前記電極活物質の表面に炭素質被膜を形成することにより、炭素質被膜にて被覆してなる電極活物質のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下とするので、電極活物質の表面を被覆する炭素質被膜の膜質を向上させることができる。したがって、炭素質被膜の電子伝導性を向上させることができ、Liの脱離挿入を良好に働かすことができ、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる電極材料を容易に製造することができる。本発明の電極によれば、本発明の電極材料を用いて形成したので、電極の電子伝導性を向上させることができる。本発明のリチウムイオン電池によれば、本発明の電極を正極としたので、Liの脱離挿入を良好に行うことができ、したがって、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる。本発明の電極材料及びその製造方法並びに電極、リチウムイオン電池を実施するための形態について説明する。なお、この形態は、発明の趣旨をより良く理解させるために具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、本発明を限定するものではない。[電極材料]本実施形態の電極材料は、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料であり、ラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580は0.65以上かつ1.00以下である。この電極材料としては、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質であることが好ましい。ここで、Aについては、Mn、Fe、Co、Niが、Dについては、Mg、Ca、Sr、Ti、Zn、Alが、高い放電電位、豊富な資源量、安全性などの点から好ましい。ここで、希土類元素とは、ランタン系列であるLa、Ce、Pr、Nd、Pm、Sm、Eu、Gd、Tb、Dy、Ho、Er、Tm、Yb、Luの15元素のことである。この電極材料では、電極活物質の大きさは特に限定されないが、例えば、LiMnPO4の場合には、1次粒子の平均粒子径は0.001μm以上かつ20μm以下であることが好ましく、より好ましくは0.005μm以上かつ5μm以下である。ここで、LiMnPO4の1次粒子の大きさを上記の範囲とした理由は、1次粒子の平均粒子径が0.001μm未満では、1次粒子の表面を薄膜状の炭素で充分に被覆することが困難となり、高速充放電における放電容量が低くなり、充分な充放電性能を実現することが困難となるからであり、一方、1次粒子の平均粒子径が20μmを超えると、1次粒子の内部抵抗が大きくなり、高速充放電における放電容量が不十分なものとなるからである。なお、本実施形態における平均粒子径とは、個数平均粒子径のことである。この1次粒子の平均粒子径は、レーザー回折散乱式粒度分布測定装置等を用いて測定することができる。この電極材料は、炭素質被膜で被覆された電極活物質粒子をそのまま用いてもよいが、炭素質被膜で被覆された電極活物質粒子を複数個集合してなる2次粒子が好ましい。この2次粒子の形状は特に限定されないが、球状、特に真球状であることが好ましい。ここで、電極材料の形状として、球状、特に真球状が好ましい理由は、電極材料とバインダー樹脂結着剤と溶媒とを混合して正電極作製用ペーストを調製する際の溶媒の量を低減させることができるとともに、この正電極作製用ペーストの集電体への塗工も容易となるからである。また、電極材料の形状が球状であれば、電極材料の表面積が最小となり、正電極作製用ペーストを調製する際に添加するバインダー樹脂結着剤の配合量を最小限にすることができ、得られる正電極の内部抵抗を小さくすることができるからである。さらに、球状、特に真球状の電極材料は、最密充填し易く、単位体積当たりの電極活物質の充填量を多くすることができる。したがって、正電極作製用ペーストを塗工して得られた電極の密度を高くすることができ、高容量のリチウムイオン電池を提供することができるからである。この電極材料の炭素質被膜の厚み、すなわち電極活物質の表面を被覆している炭素質被膜の厚みは、0.1nm以上かつ20nm以下であることが好ましい。炭素質被膜の厚みを0.1nm以上かつ20nm以下とした理由は、炭素質被膜の厚みが0.1nm未満では、炭素質被膜の厚みが薄すぎてしまい、この炭素質被膜の電子伝導性を十分に向上させることができないので好ましくなく、また、炭素質被膜の厚みが20nmを超えると、電池活性、例えば、電極材料の単位質量当たりの電池容量が低下するので好ましくない。この電極材料のラマンスペクトル分析を行った場合、このラマンスペクトル分析の1000cm-1~1500cm-1の波長帯域にスペクトルのピークが存在しており、このスペクトルのピークの半値幅Δνは300cm-1以下である。ここで、スペクトルのピークの半値幅Δνを300cm-1以下とした理由は、ピークの半値幅Δνが300cm-1以下であれば、電極活物質の表面を被覆している炭素質被膜中に有機化合物の不揮発成分が殆ど存在していないと見なされるからである。なお、スペクトルのピークの半値幅Δνが300cm-1を超えると、炭素質被膜中に有機化合物の不揮発成分が存在していることになり、その結果、炭素質被膜の電子伝導性が低下し、Liの脱離挿入を良好に働かすことができなくなるので好ましくない。この電極材料のラマンスペクトル分析では、1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580は、0.65以上かつ1.00以下であることが好ましい。ここで、ラマン分光スペクトルで測定される1580cm-1を中心としたピークは黒鉛の六角網面が規則正しく積層された状態を示すものとされている。一方、1360cm-1を中心としたピークは六角網面の積層の崩れを示すとされており、この六角網面の積層の崩れは、Liイオンからみた場合、積層した六角網面の端面で進行する。これにより、R値I1360I1580が0.65を下回ると、ピーク強度I1360がピーク強度I1580に対して相対的に小さくなり、したがって、端面の比率が小さくなり、その結果、Liの挿入脱離が非効率となり、出力が低下することとなるので、好ましくなく、一方、R値I1360I1580が1.00を超えると、ピーク強度I1360がピーク強度I1580より大きくなり、したがって、積層の乱れが大きすぎることとなり、その結果、Liイオンの挿入脱離反応が阻害されることとなるので、好ましくない。この電極材料のラマンスペクトル分析では、1100cm-1~1300cm-1の波長帯域には炭素由来のピークのみが存在することが好ましい。これにより、炭素質被膜中には有機化合物の不揮発成分が存在しないこととなり、炭素質被膜の膜質が向上し、電子伝導性も向上する。この電極材料の粉体抵抗は200Ωcm以下であることが好ましい。電極材料の粉体抵抗は、この電極材料を金型に投入して50MPaの圧力にて加圧し、この試料の表面に4本のプローブを接触させるという四端子法にて測定することができる。電極材料の粉体抵抗を200Ωcm以下とすることで、この電極材料を適用したリチウムイオン電池用電極の電子伝導性を向上させることができる。[電極材料の製造方法]本実施形態の電極材料の製造方法は、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを含むスラリーを噴霧乾燥して造粒体を生成し、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて、700°C以上かつ1000°C以下の温度にて熱処理し、前記電極活物質の表面に炭素質被膜を形成する方法である。これにより、炭素質被膜にて被覆してなる電極活物質のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下とすることができる。次に、本実施形態の電極材料の製造方法について詳細に説明する。まず、電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを用意する。電極活物質または電極活物質の前駆体としては、上記の電極材料にて記載したのと同様、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4但し、AはCo、Mn、Ni、Fe、Cu、Crの群から選択される1種または2種以上、DはMg、Ca、Sr、Ba、Ti、Zn、B、Al、Ga、In、Si、Ge、Sc、Y、希土類元素の群から選択される1種または2種以上、0<x<2、0<y<1、0≦z<1.5の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体が好ましい。ここで、Aについては、Mn、Fe、Co、Niが、Dについては、Mg、Ca、Sr、Ti、Zn、Alが、高い放電電位、豊富な資源量、安全性などの点から好ましい。ここで、希土類元素とは、ランタン系列であるLa、Ce、Pr、Nd、Pm、Sm、Eu、Gd、Tb、Dy、Ho、Er、Tm、Yb、Luの15元素のことである。LixAyDzPO4にて表される化合物LixAyDzPO4粉体としては、固相法、液相法、気相法等の従来の方法により製造したものを用いることができる。この化合物LixAyDzPO4粉体としては、例えば、酢酸リチウムLiCH3COO、塩化リチウムLiCl等のリチウム塩、あるいは水酸化リチウムLiOHからなる群から選択されたLi源と、塩化鉄IIFeCl2、酢酸鉄IIFeCH3COO2、硫酸鉄IIFeSO4等の2価の鉄塩と、リン酸H3PO4、リン酸2水素アンモニウムNH4H2PO4、リン酸水素二アンモニウムNH42HPO4等のリン酸化合物と、水とを混合して得られるスラリー状の混合物を、耐圧密閉容器を用いて水熱合成し、得られた沈殿物を水洗してケーキ状の前駆体物質を生成し、このケーキ状の前駆体物質を焼成して得られた化合物LixAyDzPO4粉体を好適に用いることができる。この電極活物質は、結晶性粒子であっても非晶質粒子であってもよく、結晶質粒子と非晶質粒子が共存した混晶粒子であってもよい。ここで、電極活物質が非晶質粒子でも良いとする理由は、この非晶質の電極活物質は、500°C以上かつ1000°C以下、好ましくは800°C以上かつ900°C以下の不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて熱処理すると、結晶化するからである。この電極活物質の大きさは、特に限定されないが、1次粒子の平均粒子径は0.001μm以上かつ20μm以下であることが好ましく、より好ましくは0.005μm以上かつ5μm以下である。ここで、電極活物質の1次粒子の平均粒子径を上記の範囲に限定した理由は、1次粒子の平均粒子径が0.001μm未満では、1次粒子の表面を薄膜状の炭素で充分に被覆することが困難となり、高速充放電レートにおける放電容量が低くなり、充分な充放電レート性能を実現することが困難となるので、好ましくなく、一方、1次粒子の平均粒子径が20μmを超えると、1次粒子の内部抵抗が大きくなり、したがって、高速充放電レートにおける放電容量が不充分となるので、好ましくない。この電極材料は、炭素質被膜で被覆された電極活物質粒子をそのまま用いてもよいが、炭素質被膜で被覆された電極活物質粒子を複数個集合してなる2次粒子が好ましい。この2次粒子の形状は特に限定されないが、球状、特に真球状であることが好ましい。ここで、電極材料の形状が球状であることが好ましい理由は、電極材料と、バインダー樹脂等の有機化合物と、必要に応じて溶媒とを混合する際の溶媒量を低減させることができるからである。また、電極材料の形状が球状であれば、電極材料の表面積が最小となり、したがって、電極材料の成分として添加するバインダー樹脂等の有機化合物の配合量を最小限にすることができ、得られる正電極の内部抵抗を小さくすることができるので、好ましい。さらに、電極材料が最密充填し易いので、単位体積あたりの正極材料の充填量が多くなり、よって、電極密度を高くすることができ、その結果、リチウムイオン電池の高容量化を図ることができるので、好ましい。有機化合物としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、セルロース、デンプン、ゼラチン、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ポリアクリル酸、ポリスチレンスルホン酸、ポリアクリルアミド、ポリ酢酸ビニル、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、マルトース、スクロース、ラクトース、グリコーゲン、ペクチン、アルギン酸、グルコマンナン、キチン、ヒアルロン酸、コンドロイチン、アガロース、ポリエーテル、多価アルコールが挙げられる。多価アルコールとしては、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリグリセリン、グリセリン等が挙げられる。次いで、上記の電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを、溶媒に溶解あるいは分散させて、均一なスラリーとする。この溶解あるいは分散の際には、分散剤を加えるとなお良い。上記の電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物との配合比は、この有機化合物の全質量を炭素量に換算したとき、電極活物質100質量部に対して0.6質量部以上かつ10質量部以下であることが好ましく、より好ましくは0.8質量部以上かつ4.0質量部以下である。ここで、有機化合物の炭素量換算の配合比が0.6質量部未満では、この有機化合物を熱処理することにより生じる炭素質被膜の電極活物質の表面における被覆率が80を下回ることとなり、電池を形成した場合に高速充放電レートにおける放電容量が低くなり、充分な充放電レート性能を実現することが困難となる。一方、有機化合物の炭素量換算の配合比が10質量部を超えると、相対的に電極活物質の配合比が低下し、電池を形成した場合に電池の容量が低くなるとともに、炭素質被膜の過剰な担持により電極活物質の嵩密度が高くなり、したがって、電極密度が低下し、単位体積あたりのリチウムイオン電池の電池容量の低下が無視できなくなる。この電極活物質または電極活物質の前駆体と有機化合物とを溶解あるいは分散させる溶媒としては、水が好ましいが、水の他、例えば、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノールイソプロピルアルコール:IPA、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、オクタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、γ-ブチロラクトン等のエステル類、ジエチルエーテル、エチレングルコールモノメチルエーテルメチルセロソルブ、エチレングルコールモノエチルエーテルエチルセロソルブ、エチレングルコールモノブチルエーテルブチルセロソルブ、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK、アセチルアセトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアセトアミド、N-メチルピロリドン等のアミド類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール等のグリコール類等を挙げることができる。これらは、1種のみを単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。上記の電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを、溶解あるいは分散させる方法としては、電極活物質または電極活物質の前駆体が均一に分散し、かつ有機化合物が溶解または分散する方法であれば、特に限定しないが、例えば、遊星ボールミル、振動ボールミル、ビーズミル、ペイントシェーカー、アトライタ等の媒体粒子を高速で攪拌する媒体攪拌型分散装置を用いる方法が好ましい。この溶解あるいは分散の際には、電極活物質または電極活物質の前駆体を1次粒子として分散し、その後有機化合物を溶解するように攪拌することが好ましい。このようにすれば、電極活物質または電極活物質の前駆体の1次粒子の表面が有機化合物で被覆され、その結果として、電極活物質の1次粒子の間に有機化合物由来の炭素が均一に介在するようになる。次いで、噴霧熱分解法を用いて、上記のスラリーを高温雰囲気中、例えば70°C以上かつ250°C以下の大気中に噴霧し、乾燥して造粒体を生成する。この噴霧熱分解法では、速やかに乾燥して略球状の造粒体とするためには、噴霧の際の液滴の粒子径は、0.05μm以上かつ500μm以下とすることが好ましい。次いで、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下、700°C以上かつ1000°C以下、好ましくは800°C以上かつ900°C以下の温度にて熱処理する。この不活性雰囲気としては、窒素N2、アルゴンAr等の不活性ガスからなる雰囲気が好ましく、より酸化を抑えたい場合には水素H2等の還元性ガスを含む還元性雰囲気が好ましい。ここで、熱処理温度を700°C以上かつ1000°C以下とした理由は、熱処理温度が700°C未満では、有機化合物の分解反応が充分に進行せず、有機化合物の炭化が不充分となり、生成する分解反応物は高抵抗の有機物分解物となるので好ましくない。一方、熱処理温度が1000°Cを超えると、電極活物質を構成する成分、例えばリチウムLiが蒸発して組成にずれが生じるだけでなく、電極活物質の粒成長が促進し、高速充放電レートにおける放電容量が低くなり、充分な充放電レート性能を実現することが困難となる。また、熱処理時間は、有機化合物が充分に炭化される時間であればよく、特に制限はないが、例えば0.1時間以上かつ10時間以下とする。この造粒体に電極活物質の前駆体が含まれる場合には、この電極活物質の前駆体は電極活物質となり、一方、有機化合物は、熱処理の際に分解反応して炭素を生成し、この炭素は電極活物質の表面に付着し炭素質からなる被膜を形成する。これにより、電極活物質の表面は炭素質被膜により覆われることとなる。ここで、電極活物質が構成成分としてリチウムを含む場合には、熱処理時間が長くなるに従って、電極活物質からリチウムが炭素質被膜に拡散して炭素質被膜内にリチウムが存在することとなり、炭素質被膜の導電性がより一層向上するので好ましい。ただし、熱処理時間が長くなり過ぎると、異常な粒成長が生じたり、リチウムが一部欠損した電極活物質が生成することにより、電極活物質自体の性能が低下し、その結果、この電極活物質を用いた電池特性が低下する原因となるので好ましくない。[電極]本実施形態の電極は、本実施形態の電極材料を用いて形成してなる電極である。本実施形態の電極を作製するには、上記の電極材料と、バインダー樹脂からなる結着剤と、溶媒とを混合して、電極形成用塗料または電極形成用ペーストを調整する。この際、必要に応じてカーボンブラック等の導電助剤を添加してもよい。上記の結着剤、すなわちバインダー樹脂としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレンPTFE樹脂、ポリフッ化ビニリデンPVdF樹脂、フッ素ゴム等が好適に用いられる。上記の電極材料とバインダー樹脂との配合比は、特に限定されないが、例えば、電極材料100質量部に対してバインダー樹脂を1質量部以上かつ30質量部以下、好ましくは3質量部以上かつ20質量部以下とする。この電極形成用塗料または電極形成用ペーストに用いる溶媒としては、水、メタノール、エタノール、1-プロパノール、2-プロパノールイソプロピルアルコール:IPA、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、オクタノール、ジアセトンアルコール等のアルコール類、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、γ-ブチロラクトン等のエステル類、ジエチルエーテル、エチレングルコールモノメチルエーテルメチルセロソルブ、エチレングルコールモノエチルエーテルエチルセロソルブ、エチレングルコールモノブチルエーテルブチルセロソルブ、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトンMEK、メチルイソブチルケトンMIBK、アセチルアセトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジメチルホルムアミド、N,N-ジメチルアセトアセトアミド、N-メチルピロリドン等のアミド類、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール等のグリコール類等を挙げることができる。これらは、1種のみを単独で用いてもよく、2種以上を混合して用いてもよい。次いで、この電極形成用塗料または電極形成用ペーストを、金属箔の一方の面に塗布し、その後、乾燥し、上記の電極材料とバインダー樹脂との混合物からなる塗膜が一方の面に形成された金属箔を得る。次いで、この塗膜を加圧圧着し、乾燥して、金属箔の一方の面に電極材料層を有する集電体電極を作製する。このようにして、本実施形態の電極を作製することができる。この電極では、電極の電子伝導性を向上させることが可能である。[リチウムイオン電池]本実施形態のリチウムイオン電池は、本実施形態の金属箔の一方の面に電極材料層を有する集電体電極を正極とした電池である。本実施形態のリチウムイオン電池では、本実施形態の電極材料を用いて形成したことにより、Liの脱離挿入が良好となり、よって、安定した充放電サイクル特性や高い安定性が実現可能である。本実施形態の電極材料によれば、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4の群から選択される1種を主成分とする電極活物質の表面を炭素質被膜にて被覆してなる電極材料のラマンスペクトル分析の1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580を0.65以上かつ1.00以下としたので、電極活物質の表面を被覆している炭素質被膜中に有機化合物の不揮発成分が殆ど存在しないこととなり、その結果、炭素質被膜の膜質を向上させることができる。したがって、炭素質被膜の電子伝導性を向上させることができ、Liの脱離挿入を良好に働かすことができ、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる。本実施形態の電極材料の製造方法によれば、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウム、マンガン酸リチウム、チタン酸リチウム、LixAyDzPO4の群から選択される1種を主成分とする電極活物質または電極活物質の前駆体と、有機化合物とを含むスラリーを噴霧乾燥して造粒体を生成し、この造粒体を、不活性雰囲気下または還元性雰囲気下にて、700°C以上かつ1000°C以下の温度にて熱処理し、前記電極活物質の表面に炭素質被膜を形成するので、炭素質被膜の電子伝導性を向上させることができ、Liの脱離挿入を良好に働かすことができ、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる電極材料を容易に製造することができる。本実施形態の電極によれば、本実施形態の電極材料を用いて形成したので、電極の電子伝導性を向上させることができる。本発明の電極によれば、本発明の電極材料を用いて形成したので、電極の電子伝導性を向上させることができる。本実施形態のリチウムイオン電池によれば、本実施形態の集電体電極を正極としたので、Liの脱離挿入を良好に行うことができ、したがって、安定した充放電サイクル特性や高い安定性を実現することができる。以下、実施例1~6及び比較例1、2により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。例えば、本実施例では、電極材料自体の挙動をデータに反映させるため、負極に金属Liを用いたが、炭素材料、Li合金、Li4Ti5O12等の負極材料を用いてもかまわない。また電解液とセパレータの代わりに固体電解質を用いても良い。A.電極材料の作製及び評価実施例1電極材料の作製水2Lリットルに、4molの酢酸リチウムLiCH3COO、2molの硫酸鉄IIFeSO4、2molのリン酸H3PO4を添加し混合し、全体量が4Lリットルになるように水を添加して調製し、均一なスラリー状の混合物を調整した。次いで、この混合物を容量8Lリットルの耐圧密閉容器に収容し、120°Cにて1時間水熱合成し、得られた沈殿物を水洗し、ケーキ状の電極活物質の前駆体を得た。次いで、この電極活物質の前駆体150g固形分換算に、有機化合物としてポリエチレングリコール5.5gを水150gに溶解したポリエチレングリコール水溶液を添加してボールミルに投入し、さらに媒体粒子として直径5mmのジルコニアボール500gを投入し、このボールミルを用いて12時間分散処理を行い、均一なスラリーを調整した。次いで、このスラリーを180°Cの大気雰囲気中に噴霧し、乾燥して、平均粒子径が6μmの造粒体を得た。得られた造粒体を窒素N2ガスからなる不活性雰囲気下、700°Cにて1時間焼成し、電極材料A1を得た。電極材料の評価この電極材料A1を走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMにて観察したところ、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A1は、平均粒子径が5μmの球状であった。また、この電極材料A1の波長513nmのアルゴンイオンレーザー光を用いたラマンスペクトル分析を行ったところ、1000~1500cm-1の波長帯域においては1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は263cm-1であった。また、1360±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1360の1580±50cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピーク強度I1580に対する比であるR値I1360I1580は0.83であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるブロードな小さいピークが存在していた。また、この電極材料A1を金型に投入して50MPaの圧力にて成形し、測定試料を作製した。そして、この電極材料A1の粉体抵抗を、低抵抗率計Loresta-GP三菱化学社製を用いて、25°Cにて、四端子法により測定した。その結果、この電極材料A1の粉体抵抗は155Ωcmであった。実施例2造粒体の焼成条件を750°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて実施例2の電極材料A2を得た。この電極材料A2を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A2は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料A2のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は240cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.88であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるブロードな小さいピークが存在していた。また、この電極材料A2の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料A2の粉体抵抗は102Ωcmであった。実施例3造粒体の焼成条件を800°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて実施例3の電極材料A3を得た。この電極材料A3を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A3は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料A3のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は220cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.96であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークは存在していなかった。また、この電極材料A3の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料A3の粉体抵抗は10Ωcmであった。実施例4造粒体の焼成条件を850°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて実施例4の電極材料A4を得た。この電極材料A4を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A4は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料A4のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は181cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.98であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークは存在していなかった。また、この電極材料A4の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料A4の粉体抵抗は12Ωcmであった。実施例5造粒体の焼成条件を900°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて実施例5の電極材料A5を得た。この電極材料A5を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A5は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料A5のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は172cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.99であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークは存在していなかった。また、この電極材料A5の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料A5の粉体抵抗は8Ωcmであった。実施例6鉄源となる硫酸鉄IIFeSO4の代わりに、マンガン源として硫酸マンガンIIMnSO4を用いて、実施例1に準じてスラリーを調整した。次いで、このスラリーを180°Cの大気雰囲気中に噴霧し、乾燥して、平均粒子径が5μmの造粒体を得た。得られた造粒体を窒素N2ガスからなる不活性雰囲気下、800°Cにて1時間焼成し、電極材料A6を得た。この電極材料A6を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料A6は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料A6のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は260cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.91であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークは存在していなかった。また、この電極材料A6の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料A6の粉体抵抗は11Ωcmであった。比較例1造粒体の焼成条件を500°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて比較例1の電極材料B1を得た。この電極材料B1を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料B1は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料B1のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は361cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.58であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークが存在していた。また、この電極材料B1の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料B1の粉体抵抗は1000Ωcmであった。比較例2造粒体の焼成条件を600°Cにて1時間とした他は、実施例1に準じて比較例2の電極材料B2を得た。この電極材料B2を実施例1に準じて評価した。その結果、走査型電子顕微鏡SEMおよび透過型電子顕微鏡TEMによる観察では、電極材料A1と同様、1次粒子が複数個集合して2次粒子となり、かつ、これら1次粒子の表面は薄膜状の炭素で被覆されており、1次粒子間に炭素が介在していることが観察された。また、電極材料B2は、平均粒子径が5μmの球状であった。この電極材料B2のラマンスペクトル分析を実施例1に準じて行ったところ、1360cm-1にスペクトルのピークがあり、このスペクトルの半値幅Δν1360は298cm-1であった。また、R値I1360I1580は0.61であった。さらに、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1の波長帯域にカーボン由来とは異なるピークが存在していた。また、この電極材料B2の粉体抵抗を実施例1に準じて測定したところ、この電極材料B2の粉体抵抗は281Ωcmであった。実施例1~6及び比較例1、2のラマンスペクトルの結果を表1に示す。また、実施例1、3及び比較例1各々のラマンスペクトルの波形を図1及び図2に示す。なお、図1は、バックグランウンドを含むラマンスペクトルの波形を示し、図2は、1350cm-1のスペクトル強度を合わせて、1000~1500cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピークにて1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1のピークの膨らみの状態を比較した結果を示す。また、実施例6のバックグランウンドを含むラマンスペクトルの波形を図3に示す。以上の結果によれば、実施例1~5の電極材料は、比較例1、2の電極材料と比べて半値幅Δν1360が小さく、焼成温度を上げることで更に半値幅が小さくなることが分かる。また、実施例1、2の電極材料は、1000~1500cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピークにて、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1にカーボン由来とは異なるスペクトルが現れるが、このスペクトルは焼成温度を上げるにしたがって消失し、実施例3~6の電極材料では、800°C以上にて焼成を行ったので、1000~1500cm-1の波長帯域におけるスペクトルのピークにて、1100~1300cm-1及び1400~1500cm-1にカーボン由来とは異なるスペクトルは現れなかった。B.リチウムイオン電池の作製及び評価リチウムイオン電池の作製実施例1~6及び比較例1、2各々の電極材料を用いて、実施例1~6及び比較例1、2各々のリチウムイオン電池を作製した。まず、電極材料を90質量部、導電助剤としてアセチレンブラックを5質量部、バインダーとしてポリフッ化ビニリデンPVDFを5質量部、及び溶媒としてN-メチル-2-ピロリジノンNMPを混合した。次いで、3本ロールミルを用いてこれらを混練し、電極形成用ペーストを作製した。次いで、この電極形成用ペーストを、厚み30μmのアルミニウム集電体箔上に塗布し、その後、120°Cにて減圧乾燥を行い、厚みが60μmの正極を作製した。次いで、この正極を2cm2の円板状に打ち抜き、減圧乾燥後、乾燥アルゴン雰囲気下にてステンレススチール製の2016型コイン型セルを用いて、リチウムイオン電池を作製した。ここでは、負極に金属リチウムを、セパレーターに多孔質ポリプロピレン膜を、それぞれ用い、電解液には、1モルのLiPF6を炭酸エチレンECと炭酸エチルメチルEMCとを1:1にて混合した溶液に混合した混合物を用いた。リチウムイオン電池の評価実施例1~6及び比較例1、2各々のリチウムイオン電池の評価を、電池充放電特性及びサイクル特性維持率により行った。試験方法は以下のとおりである。1電池充放電特性カットオフ電圧を2.0V~4.0Vとし、0.1Cで充電を行い、0.1Cで放電して、初期放電容量を測定した。2サイクル特性維持率カットオフ電圧を2.0V~4.0V、測定温度を60°Cとし、1C充電後に1C放電を1サイクルとして、600サイクル目における容量の1サイクル目の容量に対する百分率をサイクル特性維持率とした。実施例1~6及び比較例1、2各々の電池充放電特性及びサイクル特性維持率を表2に示す。以上の結果によれば、実施例1~6のリチウムイオン電池は、比較例1、2のリチウムイオン電池と比べて、電池充放電特性における初期放電容量が高く、安定した充放電性能を有し、かつ、高出力性能を達していた。特に、実施例3~5のリチウムイオン電池は、実施例1、2、6のリチウムイオン電池と比べて、サイクル特性維持率が優れており、放電容量も高い数値を示していた。その理由は、炭素質被膜の膜質が改善されたことにより、電子伝導性が良好に働き、電池特性が改善したものと考えられる。"