第1のプレートと、当該第1のプレートと対向して配置される第2のプレートと、前記第1のプレートと前記第2のプレートとの間に設けられ、前記第2のプレートに対して位置固定された荷重センサと、前記荷重センサと前記第1のプレートとの間に設けられ、前記第1のプレートにかかる荷重を前記荷重センサに伝達する第1の部材と、を備え、前記第1の部材は、前記第1のプレート及び前記荷重センサに対して摺動可能である荷重検出装置。前記第1の部材の摺動範囲を規制する第1のガイド部材をさらに備える請求項1に記載の荷重検出装置。前記第1のガイド部材は、前記第1の部材の摺動方向に設けられ、前記第1の部材が前記ガイド部材に当接することにより、前記第1の部材の摺動範囲を規制する請求項2に記載の荷重検出装置。前記第1のガイド部材と前記第1の部材との間にはクリアランスが設けられている請求項2又は3に記載の荷重検出装置。前記第1の部材の前記第1のプレート側への移動範囲を規制する第2のガイド部材をさらに備える請求項1~4のいずれか一項に記載の荷重検出装置。前記第2のガイド部材は、前記第1の部材の前記第1のプレート側の面の少なくとも一部を覆うことにより、前記第1の部材の前記第1のプレート側への移動範囲を規制する請求項5に記載の荷重検出装置。前記第2のガイド部材は、低摩擦ラップである請求項6に記載の荷重検出装置。前記第1の部材と前記第1のプレートとの間に設けられ、前記第1のプレートに対して位置固定された第2の部材をさらに備え、前記第2の部材は、前記第1の部材に対して摺動可能である請求項1~7のいずれか一項に記載の荷重検出装置。前記荷重センサと前記第1の部材との間に設けられ、前記第2のプレートの面方向の移動が規制された第3の部材をさらに備える請求項1~8のいずれか一項に記載の荷重検出装置。前記第1の部材の縁部は、曲面形状に形成されている請求項1~9のいずれか一項に記載の荷重検出装置。前記荷重センサは、シート形状である請求項1~10のいずれか一項に記載の荷重検出装置。前記荷重検出装置は、靴底に設けられ、前記第1のプレートが足裏から受ける荷重を検出する請求項1~11のいずれか一項に記載の荷重検出装置。請求項12に記載の前記荷重検出装置を備える歩行補助装置。ユーザの歩行中においては、ユーザの足が床面に対して斜めに着地したり、ユーザが足を引きずりながら歩行したりする場合がある。このような場合、足裏に配置された荷重センサに大きなせん断力が生じる。つまり、荷重センサには、床面と水平方向の力が加わる。荷重センサは、床面と水平方向の力を検出することは想定されていないため、床面と水平方向の力に弱い。そのため、歩行動作により生じたせん断力が、荷重センサの劣化や故障の原因となるという問題があった。なお、特許文献1には、踏力センサの垂直方向に対して傾いた方向から加わる力を効率良く検出する点について開示されているが、荷重センサに加わるせん断力に対する対策については、何ら開示されていない。本発明はこのような問題を解決するためになされたものであり、荷重センサの寿命を向上させる荷重検出装置及び歩行補助装置を提供することを目的としている。本発明にかかる荷重検出装置は、第1のプレートと、当該第1のプレートと対向して配置される第2のプレートと、前記第1のプレートと前記第2のプレートとの間に設けられ、前記第2のプレートに対して位置固定された荷重センサと、前記荷重センサと前記第1のプレートとの間に設けられ、前記第1のプレートにかかる荷重を前記荷重センサに伝達する第1の部材と、を備え、前記第1の部材は、前記第1のプレート及び前記荷重センサに対して摺動可能である。これにより、荷重検出装置がせん断力を受けた場合に、第1の部材が第1のプレート及び荷重センサに対して摺動する。そのため、荷重センサが受けるせん断力を軽減させることができ、荷重センサの寿命を向上させることができる。また、前記第1の部材の摺動範囲を規制する第1のガイド部材をさらに備えてもよい。これにより、第1の部材を荷重センサ上に留めておくことができる。また、前記第1のガイド部材は、前記第1の部材の摺動方向に設けられ、前記第1の部材が前記ガイド部材に当接することにより、前記第1の部材の摺動範囲を規制してもよい。また、前記第1のガイド部材と前記第1の部材との間にはクリアランスが設けられていてもよい。これにより、第1の部材が荷重センサ上を十分に摺動することができる。また、前記第1の部材の前記第1のプレート側への移動範囲を規制する第2のガイド部材をさらに備えてもよい。これにより、第1の部材を荷重センサ上に留めておくことができる。また、前記第2のガイド部材は、前記第1の部材の前記第1のプレート側の面の少なくとも一部を覆うことにより、前記第1の部材の前記第1のプレート側への移動範囲を規制してもよい。また、前記第2のガイド部材は、低摩擦ラップであってもよい。これにより、第1のプレートからの荷重伝達を妨げず、センサ感度の悪化を防止できる。また、前記第1の部材と前記第1のプレートとの間に設けられ、前記第1のプレートに対して位置固定された第2の部材をさらに備え、前記第2の部材は、前記第1の部材に対して摺動可能としてもよい。これにより、第1の部材と第2の部材との間でもせん断力を軽減させることができ、荷重センサの寿命を向上させることができる。また、前記荷重センサと前記第1の部材との間に設けられ、前記第2のプレートの面方向の移動が規制された第3の部材をさらに備えてもよい。これにより、第1の部材が荷重センサを傷つけることを防止し、荷重センサの寿命を向上させることができる。また、前記第1の部材の縁部は、曲面形状に形成されていてもよい。これにより、第1の部材の縁部が荷重センサに当接した場合でも、荷重センサが傷つくことを防止できる。また、前記荷重センサは、シート形状であってもよい。これにより、荷重検出装置の薄型化を図ることができる。また、前記荷重検出装置は、靴底に設けられ、前記第1のプレートが足裏から受ける荷重を検出してもよい。本発明にかかる歩行補助装置は、前記荷重検出装置を備えるものである。本発明により、荷重センサの寿命を向上させる荷重検出装置及び歩行補助装置を提供することができる。<実施の形態1>以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。始めに、本発明にかかる荷重検出装置を備えるウェアラブルロボット歩行補助装置の概要について説明する。図1は、ウェアラブルロボットをユーザが装着した場合の足部の断面模式図である。荷重検出装置1は、靴90の内部に配置され、ユーザの歩行時に発生する足裏荷重を検出する。ウェアラブルロボットは、荷重検出装置1が検出した検出結果に基づいて、ユーザの歩行を補助する。具体的には、ウェアラブルロボットは、ユーザの踵の上げ下げや、膝の曲げ伸ばしを制御することにより、ユーザの歩行を補助する。なお、本発明は、荷重検出装置1に関する発明であり、ウェアラブルロボットの制御動作については公知の技術を用いればよい。そのため、ウェアラブルロボットの詳細な構成及び動作の説明は省略する。次に、本実施の形態にかかる荷重検出装置1について詳細に説明する。荷重検出装置1の上面模式図を図2に示す。また、図2の荷重検出装置1のIII-III矢視断面図を図3に示す。なお、図2に示す上面模式図においては、説明のため上部ソール11及び低摩擦係数樹脂13の図示を省略している。また、図4は、図3において破線で囲まれた部分の部分拡大図である。荷重検出装置1は、上部ソール11と、下部ソール12と、低摩擦係数樹脂13と、印加部材14と、シート型荷重センサ15と、ガイド部材16と、弾性体17と、ゴム部材18と、を備える。このとき、図2及び図3に示すように、つま先部分91において、上部ソール11と下部ソール12との間には、弾性体17が配置されている。つまり、荷重検出装置1のつま先部分91には、シート型荷重センサ15は配置されていない。なお、つま先部分91と本体部分92とは折り曲げ可能に連結されている。上部ソール11第1のプレートと下部ソール12第2のプレートとは、対向して配置されている。上部ソール11と下部ソール12との間に、低摩擦係数樹脂13と、印加部材14と、シート型荷重センサ15と、ガイド部材16と、が配置されている。なお、上部ソール11と下部ソール12とはゴム部材18を用いて連結されており、上部ソール11と下部ソール12とが必要以上に離れることを防止している。上部ソール11及び下部ソール12は、例えば、繊維強化プラスチックCFRP等の硬質素材で形成されている。そのため、ユーザの荷重を受けた場合であっても、上部ソール11及び下部ソール12は折れ曲がらない。したがって、上部ソール11と下部ソール12とが、シート型荷重センサ15の間において直接接触することはない。その結果、上部ソール11が受けた荷重は、低摩擦係数樹脂13及び印加部材14を介して、シート型荷重センサ15に適切に伝わる。低摩擦係数樹脂13第2の部材は、上部ソール11の下部ソール12側床面側の面に設けられている図4参照。より詳細には、低摩擦係数樹脂13は、上部ソール11と、印加部材14との間に設けられている。低摩擦係数樹脂13は、例えばPET材により形成されている。また、摩擦係数は0.25以下が好ましい。低摩擦係数樹脂13は、上部ソール11と接着されている。つまり、低摩擦係数樹脂13は、上部ソール11に対して位置固定されている。また、低摩擦係数樹脂13は、印加部材14及びシート型荷重センサ15の配置位置に対応する位置に設けられている図3参照。なお、低摩擦係数樹脂13は、上部ソール11に対して位置固定されていればよく、他の部材を介して上部ソール11に接着位置固定されていてもよい。印加部材14第1の部材は、低摩擦係数樹脂13とシート型荷重センサ15との間に設けられている。図2~図4から明らかなように、印加部材14は、平板形状の円柱である。勿論、印加部材14の形状は円柱に限られることはなく、四角柱等であってもよい。また、低摩擦係数樹脂13も同様に、平板形状の円柱または四角柱であればよい。上部ソール11に荷重が加わると、低摩擦係数樹脂13の下面と、印加部材14の上面とが接触する。なお、印加部材14は、例えば、フッ素樹脂から形成されている。このとき、印加部材14と低摩擦係数樹脂13とは接着されていない。そのため、低摩擦係数樹脂13が印加部材14に接触している場合に、せん断方向下部ソール12に対して水平方向の力を受けると、低摩擦係数樹脂13は、印加部材14の上面を滑って移動する。つまり、低摩擦係数樹脂13は、印加部材14に対して摺動可能に配置されている。言い換えると、印加部材14は、低摩擦係数樹脂13を介して、上部ソール11に対して摺動可能に配置されている。さらに、印加部材14の下面とシート型荷重センサ15とが接触している。このとき、印加部材14とシート型荷重センサ15とは接着されていない。つまり、印加部材14は、シート型荷重センサ15に対して摺動可能に配置されている。そのため、印加部材14は、せん断方向の力を受けた場合、シート型荷重センサ15上を滑って移動する。シート型荷重センサ15は、例えば、感圧導電性エストラマー組成物を印刷した樹脂フィルムを貼り合わせたシート型感圧センサである例えば、特開平4-36627号公報参照。シート型の荷重センサを用いることにより、荷重検出装置1の薄型化を図ることができる。シート型荷重センサ15は、下部ソール12に接着されている。つまり、シート型荷重センサ15は、下部ソール12に対して位置固定されている。なお、シート型荷重センサ15は、下部ソール12に対して位置固定されていればよく、他の部材を介して下部ソール12に接着位置固定されていてもよい。ガイド部材16第1のガイド部材は、印加部材14の周囲に配置されており、印加部材14の摺動範囲を規制する。より詳細には、印加部材14がシート型荷重センサ15上を摺動した際に、印加部材14の側面とガイド部材16の側面とが当接することにより、印加部材14が摺動できる範囲が制限される。これにより、印加部材14がシート型荷重センサ15上から落ちてしまうことを防止し、印加部材14をシート型荷重センサ15上に留めておくことができる。このとき、図4に示すように、ガイド部材16と印加部材14との間には、クリアランスが設けられている。つまり、印加部材14とガイド部材16とは密着しておらず、印加部材14とガイド部材16との間には隙間が存在する。これにより、印加部材14がシート型荷重センサ15上を移動摺動することができる。なお、ガイド部材16は、必ずしも印加部材14の周囲全域に設けられている必要はない。ガイド部材16は、印加部材14が摺動する可能性のある方向に設けられていればよく、印加部材14の周囲の一部のみに設けられていてもよい。印加部材14が摺動する可能性のある方向とは、例えば、ユーザの足のつま先方向及び踵方向である。また、ガイド部材16の高さ下部ソール12の上面に対して垂直方向の長さは、印加部材14の高さとシート型荷重センサ15の高さの和よりも低いことが好ましい。ガイド部材16が、低摩擦係数樹脂13と印加部材14との接触の妨げになることを回避するためである。続いて、本実施の形態にかかる荷重検出装置1の動作例について説明する。ユーザが歩行時にバランスを取る際には、体の重心を前後左右に動かす。そのため、図5に示すように、荷重検出装置1は、せん断方向の力を受ける図5の矢印方向。また、図6に示すように、ユーザの歩行時には、足の踵から床面に接触する場合がある。そのため、荷重検出装置1は、せん断方向の力を受ける図6の矢印方向。このとき、荷重検出装置1において、床面に対して垂直方向の荷重によって低摩擦係数樹脂13と印加部材14とが接触する。そのため、床面に対して垂直方向の荷重、つまり、シート型荷重センサ15が検出すべき力は、低摩擦係数樹脂13及び印加部材14を介して、シート型荷重センサ15に伝わる。したがって、シート型荷重センサ15は、ユーザの足裏荷重を適切に検出することができる。さらに、荷重検出装置1において、下部ソール12に対して水平方向の力せん断力も発生している。しかし、荷重検出装置1においては、上部ソール11と印加部材14とが摺動可能であるため、上部ソール11低摩擦係数樹脂13が印加部材14上を滑り、せん断力を逃がすことができる。その結果、シート型荷重センサ15が受けるせん断力を軽減することができる。加えて、印加部材14がシート型荷重センサ15上を摺動することにより、上部ソール11と印加部材14との摺動により逃がし切れないせん断力を逃がすことができる。その結果、シート型荷重センサ15が受けるせん断力をさらに軽減することができる。以上のように、本実施の形態にかかる荷重検出装置1の構成によれば、シート型荷重センサ15上に設けられた印加部材14は、上部ソール11及びシート型荷重センサ15に対して摺動可能である。そのため、ユーザの歩行中に荷重検出装置1にせん断力が生じた場合でも、上部ソール11が印加部材14上を滑ること、印加部材14がシート型荷重センサ15上を滑ることにより、せん断力を逃がす。したがって、シート型荷重センサ15が受けるせん断力を軽減することができる。その結果、シート型荷重センサ15の劣化例えば、フィルムの剥がれやエラストマーの凹凸部のつぶれ等を防止でき、シート型荷重センサ15の寿命を向上させることができる。<実施の形態2>本発明にかかる実施の形態2について説明する。本実施の形態にかかる荷重検出装置2の部分断面図を図7に示す。図7に示す断面図は、上述した実施の形態1の図4に対応する図である。つまり、図3の破線で囲まれた部分の部分拡大図である。本実施の形態にかかる荷重検出装置2は印加部材21に特徴を有する。そのため、印加部材21以外の構成については、実施の形態1の構成と同様であるため、適宜説明を省略する。ここで、印加部材21の詳細な構成について図8を参照して説明する。図8は、印加部材21の拡大図である。印加部材21は、実施の形態1と同様に円柱形状をしている。ただし、印加部材21の上面211の外縁部分213及び下面212の外縁部分214が、実施の形態1とは異なる。具体的には、印加部材21の上面211の外縁部分213及び下面212の外縁部分214が丸く、曲面形状になっている。言い換えると、印加部材21の上面211の外縁部分213及び下面212の外縁部分214にはRがつけられている。続いて、本実施の形態にかかる荷重検出装置2の動作例について説明する。ユーザが歩行すると、足の踵から床面に着いたり図6参照、足のつま先から床面に着いたりする図9参照。つまり、床面に対して、足が斜めに着く場合がある。このような場合、荷重検出装置2に対して斜め方向から荷重が加わる。そのため、図10に示すように、上部ソール11が傾いた状態で、低摩擦係数樹脂13が印加部材21に接触し、荷重を加える。これにより、印加部材21は傾いた状態で、シート型荷重センサ15に荷重を加えることになる。つまり、印加部材21の下面212の外縁部分214がシート型荷重センサ15に当接し、シート型荷重センサ15は、当該当接部分から荷重を受ける。そのため、印加部材21の下面212の外縁部分214がシート型荷重センサ15を傷つけてしまう恐れがある。本実施の形態にかかる印加部材21においては、下面212の外縁部分214が丸く形成されているため、下面212の外縁部分214がシート型荷重センサ15に当接しても、シート型荷重センサ15が傷付くことを防止できる。そのため、さらにシート型荷重センサ15の寿命を向上させることができる。なお、本実施の形態においては、印加部材21の上面211の外縁部分213も曲面形状に形成されている。このため、上面211の外縁部分213と低摩擦係数樹脂13とが接触した場合でも、低摩擦係数樹脂13は印加部材14上を滑らかに摺動する。勿論、本実施の形態においても、印加部材21は、上部ソール11及びシート型荷重センサ15に対して摺動可能に設けられているため、荷重検出装置2に発生したせん断力を逃がすことができる。その結果、シート型荷重センサ15が受けるせん断力を軽減させ、シート型荷重センサ15の寿命を向上させることができる。<実施の形態3>本発明にかかる実施の形態3について説明する。本実施の形態にかかる荷重検出装置3の部分断面図を図11に示す。図11に示す断面図は、上述した実施の形態1の図4に対応する図である。つまり、図3の破線で囲まれた部分の部分拡大図である。本実施の形態にかかる荷重検出装置3は印加部材31及びガイド部材32に特徴を有する。そのため、印加部材31及びガイド部材32以外の構成については、実施の形態1の構成と同様であるため、適宜説明を省略する。ここで、印加部材31の詳細な構成について図12を参照して説明する。図12は、印加部材31の拡大図である。印加部材31は、実施の形態1と同様に円柱形状をしている。ただし、印加部材31の上面311の幅上面の半径は、下面312の幅下面の半径よりも小さい。そして、印加部材31の外周面には、外周面から外側に突出した突起部313が設けられている。次に、ガイド部材16、32の詳細な構成について図13を参照して説明する。ガイド部材16の上部ソール11側には、ガイド部材32第2のガイド部材が設けられている。ガイド部材32の端部321はガイド部材16の端部161よりも印加部材31側に突出している。このため、ガイド部材32の端部321と端部322との間の幅よりも、ガイド部材16の端部161と端部162との間の幅の方が広くなっている。ガイド部材16、32及び印加部材31を上述のような形状にすることにより、ガイド部材32が、印加部材31の一部を覆う構成となる。なお、実施の形態1と同様に、ガイド部材16、32と印加部材31との間にはクリアランスが設けられている。続いて、本実施の形態にかかる荷重検出装置3の動作例について説明する。ユーザが歩行する際に、荷重検出装置3に強い衝撃が加わる場合がある図14参照。当該衝撃により、上部ソール11と下部ソール12とを連結するゴム部材18が伸びてしまう。このため、下部ソール12に対して上部ソール11を付勢する力が弱くなり、足を持ち上げた際に、上部ソール11と下部ソール12との間隔が広くなってしまう。このとき、印加部材31がシート型荷重センサ15上から外れてしまう恐れがある。印加部材31が外れてしまうと、荷重をシート型荷重センサ15に伝える部材がなくなってしまい、荷重検出装置としての機能を発揮できなくなってしまう。本実施の形態にかかる荷重検出装置3の構成においては、ガイド部材32の端部321、322が、印加部材31側に突出し、印加部材31の突起部313を覆っている。そのため、図15に示すように、歩行時の衝撃により上部ソール11が下部ソール12から離れ、印加部材31が上部ソール11側に動いたとしても、ガイド部材32と印加部材31の突起部313とが当接し、印加部材31が外れることを防止できる。したがって、シート型荷重センサ15に荷重を伝える印加部材31がシート型荷重センサ15上に留まり、荷重検出装置としての機能を維持できる。勿論、本実施の形態においても、印加部材31は、上部ソール11及びシート型荷重センサ15に対して摺動可能に設けられているため、荷重検出装置3に発生したせん断力を逃がすことができる。その結果、シート型荷重センサ15が受けるせん断力を軽減させ、シート型荷重センサ15の寿命を向上させることができる。<実施の形態4>本発明にかかる実施の形態4について説明する。本実施の形態にかかる荷重検出装置4の部分断面図を図16に示す。図16に示す断面図は、上述した実施の形態1の図4に対応する図である。つまり、図3の破線で囲まれた部分の部分拡大図である。本実施の形態にかかる荷重検出装置4はシム41を備える点に特徴を有する。そのため、シム41以外の構成については、実施の形態1の構成と同様であるため、適宜説明を省略する。ただし、荷重検出装置4においては、低摩擦係数樹脂13は設けられていない。シム41第3の部材は、印加部材14とシート型荷重センサ15との間に設けられている。より詳細には、シム41は、シート型荷重センサ15の印加部材14側の面上に配置されている。言い換えると、シム41は、印加部材14及びガイド部材16のシート型荷重センサ15側に配置されている。シム41の両端はガイド部材16と接触しており、その一端部分は、ガイド部材16と接着され、他端部分はガイド部材16と接着されていない。図16においては、シム41の破線で囲んだ端部が、ガイド部材16と接着されている。このため、シム41は、下部ソール12の面方向の移動が規制されている。続いて、本実施の形態にかかる荷重検出装置4の動作例について説明する。始めに、図17を参照して、荷重検出装置4に対して垂直方向の荷重が負荷される場合について説明する。まず、上部ソール11は、足裏からの垂直方向の荷重を受けると、下方図17の矢印方向に移動する。上部ソール11の下降に伴い、印加部材14も下降する。すると、シム41は、印加部材14により押し下げられ、接着された端部を中心として曲がる。そして、シム41の接着されていない端部が下降し、シート型荷重センサ15に当接する。シム41がシート型荷重センサ15に当接することにより、シート型荷重センサ15は、上部ソール11に負荷された垂直方向の荷重を検出できる。このような構成により、印加部材14とシート型荷重センサ15との間にシム41を介在させることによるセンサ感度の低下を防止することができる。次に、図18を参照して、荷重検出装置4に対してせん断方向の荷重が負荷される場合について説明する。まず、上部ソール11は、足裏からのせん断方向の荷重を受けると、せん断方向図18の矢印方向に移動する。上部ソール11の移動に伴い、印加部材14もシム41上をせん断方向に移動する。つまり、印加部材14は、シム41を介して、シート型荷重センサ15に対して摺動する。そのため、荷重検出装置4に発生したせん断力を逃がすことができる。その結果、シート型荷重センサ15が受けるせん断力を軽減させ、シート型荷重センサ15の寿命を向上させることができる。また、印加部材14は、上部ソール11に接着されていないため、上部ソール11が印加部材14上を摺動することによっても、せん断力を逃がすことができる。なお、印加部材14の摺動範囲は、ガイド部材16により制限されているため、印加部材14がシート型荷重センサ15上から外れることはない。本実施の形態にかかる荷重検出装置4の構成においては、印加部材14とシート型荷重センサ15との間にシム41が設けられている。そのため、印加部材14がシート型荷重センサ15に直接接触することはない。また、シム41は、ガイド部材16に一端が接着されており、下部ソール12の面方向の移動が規制されている。そのため、印加部材14が摺動しても、シート型荷重センサ15の上面のシム41は摺動しない。その結果、印加部材14の摺動により、シート型荷重センサ15が傷つくことを防止することができる。<実施の形態5>本発明にかかる実施の形態5について説明する。本実施の形態にかかる荷重検出装置5の断面図を図19に示す。図19に示す断面図は、上述した実施の形態1の図3に対応する図である。また、図19の破線で囲まれた部分の部分拡大図を図20に示す。本実施の形態にかかる荷重検出装置5は低摩擦ラップ51図19の太線部分を備える点に特徴を有する。そのため、低摩擦ラップ51以外の構成については、実施の形態1の構成と同様であるため、適宜説明を省略する。ただし、荷重検出装置5においては、低摩擦係数樹脂13は設けられていない。低摩擦ラップ51第2のガイド部材は、印加部材14と上部ソール11との間に設けられている。低摩擦ラップ51は、例えば、ナイロン等の素材で形成されており、摩擦係数μ≒0.04である。また、低摩擦ラップ51は、剛性が低く、伸縮性を有する。低摩擦ラップ51は、印加部材14の上部ソール11側の面全体を覆っている。より詳細には、図19に示すように、複数の印加部材14が、1枚の低摩擦ラップ51により覆われている。また、低摩擦ラップ51は、印加部材14とは接着されておらず、ガイド部材16上に接着され、固定されている。このような構成により、歩行時の衝撃により上部ソール11が下部ソール12から離れ、印加部材14が上部ソール11側に動いたとしても、印加部材14は、低摩擦ラップ51に当接する。そのため、上述した実施の形態3と同様に、印加部材14が、ガイド部材16の間から外れてしまうことを防止できる。言い換えると、低摩擦ラップ51は、印加部材14の上部ソール11側への移動範囲を規制する。その結果、印加部材14が、ガイド部材16を乗り越えて、上部ソール11とガイド部材16との間に入り込んでしまうことを防止できる。したがって、シート型荷重センサ15に荷重を伝える印加部材14がシート型荷重センサ15上に留まり、荷重検出装置としての機能を維持できる。なお、図21に示すように、印加部材14の上部ソール11側への移動を規制する構成として、印加部材14を脱落防止カバー93により覆う構成が考えられる。なお、脱落防止カバー93は、低摩擦ラップ51に比べて剛性が高く、伸縮性のない剛体である。しかし、脱落防止カバー93は剛性が高いため、脱落防止カバー93をガイド部材16に接着して取り付けると、上部ソール11から伝わる垂直荷重をガイド部材16へ逃がしてしまう図22参照。そのため、印加部材14へ伝わる荷重が低下し、センサ感度が悪化してしまう。また、歩行時に下部ソール12が曲がった場合に、脱落防止カバー93が印加部材14を押し付けてしまい、印加部材14に荷重を与えてしまう図23参照。そのため、荷重の誤入力が発生してしまう。さらに、脱落防止カバー93の構成部品の高さ寸法のばらつきによって、感度低下やセンサ取付荷重発生等の問題が生じる。これに対して、本実施の形態にかかる荷重検出装置5は、剛性の低い低摩擦ラップ51を用いて、印加部材14を覆っている。そのため、低摩擦ラップ51をガイド部材16に接着しても、上部ソール11から伝わる垂直荷重を、ガイド部材16へ逃がすことなく、印加部材14に伝達する。そのため、センサ感度の低下を防止できる。また、低摩擦ラップ51は剛性が低いため、歩行中に下部ソール12やガイド部材16が曲がった場合でも、低摩擦ラップ51が印加部材14を押し付けることはない。そのため、センサへの誤入力も発生しない。さらに、低摩擦ラップ51は、伸縮性を有するため、上記した脱落防止カバー93方式とは異なり、構成部品の高さばらつきによる感度低下やセンサ取付荷重発生等の問題も生じない。加えて、ラップの摩擦係数が小さいため、歩行時に発生するせん断力を小さくすることができる。例えば、低摩擦ラップ51の摩擦係数を0.04とすると、500Nの垂直荷重がかかった場合でも500N×0.04=20Nのせん断力に抑えることができる。そのため、低摩擦ラップ51の破れや低摩擦ラップ51とガイド部材16との接着剥がれを防止することができる。<実施の形態6>本発明にかかる実施の形態6について説明する。本実施の形態にかかる荷重検出装置6の断面図を図24に示す。図24に示す断面図は、上述した実施の形態1の図3に対応する図である。本実施の形態にかかる荷重検出装置6は梁部61及び外側カバー62を備える点に特徴を有する。そのため、梁部61及び外側カバー62以外の構成については、実施の形態1の構成と同様であるため、適宜説明を省略する。ただし、荷重検出装置6においては、低摩擦係数樹脂13は設けられていない。梁部61は、複数の印加部材14の上部ソール11側の面に設けられている。梁部61と各印加部材14は接着されており、各印加部材14が一体形状となっている。つまり、各印加部材14と梁部61とが一体型の印加部材としての役割を果たす。なお、梁部61も印加部材14と同様の剛体により形成されている。梁部61は、上部ソール11に接しているが、接着位置固定されていない。つまり、上部ソール11は、梁部61の上面を摺動可能である。そのため、歩行時に発生するせん断力を軽減することができる。図24に示すように、梁部61は、平板形状であり、上部ソール11のつま先部分から踵部分まで延在している。また、荷重検出装置6の外周は、外側カバー62によって覆われている。言い換えると、外側カバー62は、上部ソール11の上面と、下部ソール12の下面と、上部ソール11の端部から下部ソール12の端部までを覆っている。このような構成により、一体型印加部材が前後方向図24の左右方向に動いたとしても、梁部61と、上部ソール11の端部から下部ソール12の端部までを覆う外側カバー62とが当接する。そのため、梁部61は、外側カバー62により前後方向への移動を制限される。また、梁部61の移動が制限されることにより、梁部61と接着されている各印加部材14の前後方向への移動も制限される。したがって、図25に示すように、歩行時の衝撃により上部ソール11が下部ソール12から離れ、上部ソール11とガイド部材16との間に印加部材14が入り込む隙間が生じたとしても、印加部材14の前後方向の移動は制限されている図25においては、つま先部分を覆う外側カバー62と、梁部61とが当接している。そのため、印加部材14がガイド部材16の間から外れてしまうことを防止できる。その結果、印加部材14がシート型荷重センサ15上に留まり、荷重検出装置としての機能を維持できる。また、梁部61は剛体で形成されているため、剛性が確保されている。そのため、上部ソール11や下部ソール12の曲げが生じた場合であっても、梁部61は曲がらない。つまり、上部ソール11等が曲がったとしても、印加部材14がシート型荷重センサ15に押し付けられることはない。その結果、シート型荷重センサ15への誤入力を防止できる。さらに、図24に示すように、印加部材14がシート型荷重センサ15上に載置された状態において、梁部61とガイド部材16との間にクリアランスが設けられている。そのため、荷重印加時に、梁部61とガイド部材16とが接触することはない。したがって、印加された荷重がシート型荷重センサ15以外に逃げることがない。つまり、シート型荷重センサ15以外の部分で脚部からの荷重を受けることがない。その結果、センサ感度が悪化することを防止できる。変形例実施の形態6にかかる変形例について説明する。変形例にかかる荷重検出装置7の断面図を図26に示す。図26に示す断面図は、本実施の形態の図24に対応する図である。荷重検出装置7は、荷重検出装置6の構成に加えて、印加部材71をさらに備える点に特徴を有する。なお、その他の構成については荷重検出装置6と同様であるので、説明を適宜省略する。印加部材71は、梁部61の上部ソール11側の面に配置され、梁部61に対して位置固定されている。つまり、印加部材14、71及び梁部61は一体型の印加部材としての役割を果たす。なお、印加部材71も印加部材14と同様の剛体により形成されている。印加部材71は、印加部材14に対応する位置に配置される。より詳細には、印加部材71は、梁部61を介して、印加部材14の直上に配置される。印加部材71の上面は、上部ソール11の下面に接しているが、接着されていない。つまり、上部ソール11は、印加部材71に対して摺動可能である。そのため、歩行時に発生するせん断力を軽減することができる。このような構成により、印加部材71は、上部ソール11が足裏から受けた荷重を、梁部61を介して印加部材14に伝える。印加部材71は印加部材14の直上に配置されているため、一体型の印加部材は、必ずシート型荷重センサ15の感圧面上で荷重を受ける。言い換えると、一体型の印加部材は、ガイド部材16上では荷重を受けない。したがって、梁部61の剛性を図24に示した荷重検出装置6程高くしなくても、荷重印加時に、梁部61がガイド部材16に当接することはない。その結果、荷重検出装置6に比べて、梁部61の剛性を低くし、ガイド部材16と梁部61との間のクリアランスの間隔を狭くしても、センサ感度の悪化を防止できる。なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。上記の実施の形態においては、荷重検出装置1~7は足裏荷重を検出しているがこれに限られるものではない。また、荷重センサについても、シート型の荷重センサに限られるものではない。