食品を収納する加熱室と、前記加熱室に載置された食品を加熱する加熱手段とを備えた加熱調理器において、前記加熱室の内面を構成する壁面材が、金属基材と、前記金属基材の表面に汚染物を容易に除去することが可能な親水性材料と前記金属基材の変色を隠蔽する着色材料とからなる被覆層とを有する加熱調理器。前記金属基材が、鋼板、アルミニウム板、メッキ層が設けられた表面処理鋼板の少なくとも1種を含む請求項1に記載の加熱調理器。前記被覆層に含まれる親水性材料が、SiO2を含む請求項1または2に記載の加熱調理器。前記被覆層に含まれる着色材料が、金属酸化物を含む請求項1または2に記載の加熱調理器。前記被覆層が、1μm以下の膜厚である請求項1~4のいずれか1項に記載の加熱調理器。しかしながら、特許文献1に記載されている前記従来のフッ素樹脂による非粘着膜は、有機系樹脂であるため膜が柔らかく、清掃する際に使用するスポンジの硬質面で擦ると傷が付きやすく、押圧が高いと非粘着膜が剥離するという課題を有していた。また、非粘着膜の傷、剥離を防止するためにはスポンジの柔らかい面で軽く拭き取る必要があり、汚染物が強固に付着している場合は完全に除去することができないという課題を有していた。また、非粘着膜として用いているフッ素樹脂は耐熱性が約280°C以下であり、長期の使用によって、非粘着膜の熱劣化による非粘着性が低下することや300°C以上のオーブン調理には使用できないという課題を有していた。一方、特許文献2に記載されている前記他の従来例である触媒を含むセルフクリーニング層は、加熱室内面全体を300°C以上の高温にしないと汚染物を酸化分解する触媒効果が十分に発揮されず、タール化した汚染物が残存するという課題を有していた。また、セルフクリーニング層は多孔質であるため、汚染物がセルフクリーニング層の内部に浸食し、触媒で酸化分解できなかった汚染物をスポンジ等で除去しようとしても完全に除去することができないことや、残存している汚染物が異臭の発生源になるという課題を有していた。また、セルフクリーニング層を構成するほうろうの釉薬や触媒材料の組成物は、マイクロ波の周波数帯域のエネルギーを吸収する。マイクロ波を加熱手段とする加熱調理器においては、食品の加熱に使用されるマイクロ波エネルギーが少なくなるので食品の加熱効率が悪くなり、調理時間が長くなる、消費電力を多く必要とするなどの課題を有していた。また、セルフクリーニング層はほうろう加工によって形成されるため、800°C以上の高温が必要となり、融点の低いアルミニウムメッキ鋼板などは使用できないという課題があった。本発明は、前記従来の課題を解決するもので、耐熱性、耐久性に優れ、加熱室室内の壁面に付着した汚染物を容易に除去することができるとともに、マイクロ波の吸収損失を抑制し、食品の加熱効率を向上させた加熱室内面の壁面材を提供することを目的とする。前記課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、食品を収納する加熱室と、前記加熱室に載置された食品を加熱する加熱手段とを備えた加熱調理器において、前記加熱室の内面を構成する壁面材を、金属基材と、前記金属基材の表面に汚染物を容易に除去することが可能な親水性材料と前記金属基材の色彩を隠蔽する着色材料とからなる被覆層とで構成したものである。これによって、調理時に食品から出た汁や油、調味料などが加熱室の内面を構成する壁面材に飛散し汚染しても、本発明の壁面材である金属基材の表面に親水性に優れた親水性材料からなる被覆層を形成しているので、水と被覆層との馴染みがよく、水が汚染物と被覆層の間に浸透しやすくなり、汚染物の付着力を低下させて容易に汚染物を除去することができる。また、金属基材を含む壁面材が、500°C以上の高温環境に暴露されても被覆層が優れた耐熱性を有しているので、金属基材の熱酸化による変色を抑制することができるとともに、被覆層に耐熱性の高い金属酸化物からなる着色材料を含有させることにより、金属基材の変色を隠蔽することができる。本発明の加熱調理器は、調理時に食品から出た汁や油、調味料などによって加熱室の内面が汚染されても、加熱室内面を金属基材に親水材料と着色材料の被覆層を形成した壁面材で構成しているので、付着した汚染物の除去を容易に行うことができ、常に加熱室内面を清浄な状態とすることができる。また、オーブン調理やセルフクリーニング加熱などの過酷な高温環境下に暴露されても、金属基材の変色を抑制することができるとともに、変色を隠蔽することができるので、調理器庫内の美観を長期にわたり維持することができる。第1の発明は、食品を収納する加熱室と、前記加熱室に載置された食品を加熱する加熱手段とを備えた加熱調理器において、前記加熱室の内面を構成する壁面材が、金属基材と、前記金属基材の表面に汚染物を容易に除去することが可能な親水性材料と前記金属基材の色彩を隠蔽する着色材料とからなる被覆層とを有する。これによって、調理時に食品から出た汁や油、調味料などが加熱室の内面を構成する壁面材に飛散し汚染しても、水と被覆層との馴染みがよいので水が汚染物と被覆層の間に浸透しやすく、汚染物の付着力を低下させて容易に除去することができるので、常に清浄な状態の調理器を実現することができる。また、金属基材を含む壁面材が500°C以上の高温環境に暴露されても被覆層が優れた耐熱性を有しているので、金属基材の熱酸化による変色を抑制することができるとともに、被覆層に耐熱性の高い金属酸化物からなる着色材料を含有させるものである。これにより、金属基材の変色を隠蔽することができ、調理器庫内の美観を長期にわたり維持することができる。第2の発明は、特に、第1の発明の前記金属基材が、鋼板、アルミニウム板、メッキ層が設けられた表面処理鋼板の少なくとも1種からなるものである。これにより、被覆層の形成の際に熱酸化の影響を受けても、耐熱性、耐食性が優れているので変色、腐食を抑制することができるとともに、強固な被覆層との接着性を実現することができるので壁面材の耐久性を向上させることができる。第3の発明は、特に、第1または第2の発明の被覆層に、親水性を有するSiO2を含有させたものである。これにより、高い耐熱性、耐摩耗性を実現することができるので優れた耐久性を実現することができる。第4の発明は、特に、第1または第2の発明の被覆層に、着色作用を有する金属酸化物を含有させたものである。これにより、耐熱性を向上させることができるので、金属基材の変色の隠蔽を長期間維持することができ、調理器庫内の美観の低下を防止することができる。第5発明は、特に、第1から第3のいずれか1つの発明の被覆層を、1μm以下の膜厚とするものである。これにより、壁面材によるマイクロ波の吸収損失を大幅に抑制することができ、調理性能を向上させることができる。以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。実施の形態1図1は本発明の実施の形態1における加熱調理器の側面から見た断面図を示したものである。図1において、加熱調理器11は内部に加熱室12を備えた加熱調理器の本体であり、加熱室12は、食品を出し入れする開閉ドア13と底板、側板、上板、後板からなる壁面材14とから構成されている。加熱室12内には、上ヒータ15と下ヒータ16が設けられ、網17の上に載せられた食品18を上ヒータ15と下ヒータ16とで挟むように加熱する構成としている。加熱室12の後方には食品をマイクロ波による加熱手段であるマイクロ波を発生するマグネトロン19が設けられ、マイクロ波と上下のヒータの輻射熱や対流熱との少なくともいずれかを供給して食品を加熱処理することができるようになっている。上ヒータ15にはその表面に接触するように上ヒータ熱電対20が設けられ、上ヒータ熱電対20は、マグネトロン19からのマイクロ波の影響を受けないように金属管で覆われ、上ヒータ15のヒータ輻射量検出手段を構成している。また、下ヒータ16の表面には下ヒータ熱電対21が同様に設けられてヒータ輻射量検出手段となっている。また、加熱室12には庫内温度検出手段であるサーミスタ22が取り付けられており、上ヒータ熱電対20と下ヒータ熱電対21とサーミスタ22は、制御手段23に電気的に接続され、それぞれの出力に基づき、上ヒータ15と下ヒータ16への通電を制御して加熱量を加減制御できるようになっている。回転アンテナ24は、マグネトロン19より発生したマイクロ波を加熱室12内に照射するための電波撹拌手段である。マグネトロン19から発生したマイクロ波は、回転アンテナ24に伝送され、回転アンテナ24から撹拌させながら加熱室12内に供給されるようになっている。なお、マグネトロン19や回転アンテナ24は、加熱室12の後方と上面に設けているが、これに限らず加熱室12の底部や側面側に設けることもできる。加熱室12内の側壁の上部に設けられた排気口25は、加熱室12内の空気を換気するためのものであり、加熱調理器11の外部と連通するよう設けられた排気出口26と換気手段である送風機27、排気通路28を介してつながっており、加熱室12内の空気は加熱調理器11の本体外に排出される。図2は本発明の実施の形態1における加熱室の内面を構成する壁面材14の一部断面図である。図において、加熱室12の内面を構成する壁面材14は、金属基材29の表面に、汚染物を容易に除去することが可能な親水性材料と前記金属基材の変色を隠蔽する着色材料とからなる親水性を有する被覆層30を形成して構成されている。なお、ここでいう親水性とは水との接触角が20度以下であることである。金属基材29としては、加熱調理器の加熱室12の骨格となることから、加工性、機械的強度に優れているステンレスなどの鋼板、アルミニウム板、鉄を主成分とする鋼板にアルミニウムや亜鉛をメッキした表面処理鋼板で構成することが望ましい。これらの金属基材29は、被覆層30の形成の際に熱酸化の影響を受けても、耐熱性、耐食性が優れているので変色、腐食を抑制することができるとともに、強固な被覆層30との接着性を実現することができるので壁面材の耐久性を向上させることができる。図3は本発明の実施の形態1における被覆層30の一部断面図である。図において、被覆層30は、親水性材料31と着色材料32で構成され、着色材料32の粒子が親水性材料31中に分散した状態となっている。食品を調理する際、加熱された食品から出る汁や油、調味料などが飛散することにより、壁面材14が汚染される。従来、この種の加熱調理器の壁面材として、金属基材にフッ素樹脂を含む非粘着膜が形成されたものが多く使われている。これは、フッ素樹脂が優れた撥水性を有しているため、汚染物との接着力が弱く、容易に除去することができるからである。しかしながら、調理温度が高くなると、油などの汚染物が重合反応によりタール化し、フッ素樹脂といえども汚染物が強固に付着する。この頑固な汚れを除去するために清掃の際に用いるスポンジなどの洗浄部材を強く押し当てて擦ると、フッ素樹脂を含む非粘着膜に傷が発生したり、剥離したりするなどの問題があった。また、壁面材の温度が280°C以上の温度で使用されるとフッ素樹脂が熱劣化し、撥水性が低下するため、フッ素樹脂を含む非粘着膜は280°C以下での使用に限定されるものであった。本実施の形態に適用される被覆層30は、親水性材料31を含有させることにより、フッ素樹脂を含む非粘着膜とは異なり親水性を発現させることができる。そのため、被覆層30は水との馴染みがよく、加熱室12の壁面を清掃する際、用いる水が被覆層30と付着している汚染物の間に浸透し、汚染物の接着力を著しく低下させることができるので汚染物を容易に除去することができ、常に清浄で清潔な状態の加熱室を実現することができる。この親水性材料31としては、ゾルゲル法で形成されたシリカ質SiO2、珪素とジルコニウムを含む酸化物が挙げられるが、特に長期にわたる親水性を維持するために珪素とジルコニウムの複合酸化物が適している。また、親水性材料31は、シリカ質SiO2を含む無機化合物の組成からなるため、耐熱性が高く、500°C以上の温度環境下でも親水性の特性を維持することができ、さらに被覆層30の硬度が高くすることができるので、耐摩耗性に優れ、耐久性を向上させることができる。一方、加熱調理器11がオーブン調理など高い温度で使用されると、壁面材14を構成する金属基材29は、熱による酸化を受け、酸化皮膜の生成、成長により、変色を起こす。金属基材29の表面には被覆層30を形成しているので金属基材29の変色は、被覆層30がない場合よりも変色の進行が遅いが、長期間使用においては、変色が目立つようになってくる。本実施の形態の被覆層30は、親水性材料31の他に着色材料32を含んでいる。この着色材料32によって被覆層30が着色され、金属基材29の変色を隠蔽することができるため、外観上、変色の変化を防止することができ、加熱室12を構成する壁面材14の美観を長期にわたり維持することができる。着色材料32としては、金属酸化物の顔料が挙げられる。特に、耐熱性、化学的安定性の高いシリコン、アルミニウム、チタン、亜鉛、銅、マンガン、鉄の少なくとも1種を含む酸化物がよい。この金属酸化物を着色材料32とすることにより、耐熱性と耐薬品性を向上させることができるので、金属基材の変色の隠蔽を長期間維持することができ、調理器庫内の美観の低下を防止することができる。加熱調理器11の種類によっては、加熱室12の壁面材14に付着した汚染物を焼き切って清浄化する熱分解クリーニング機能を有するものがある。この場合、壁面材14の温度は500°C以上の高温になり、壁面材14を構成する金属基材29の変色が大きくなるが、本実施の形態の被覆層30を金属基材29の表面に形成することにより、大きな変色を隠蔽することができるので美観を損なうことがなく、被覆層30を構成する材料が500°C以上の耐熱性を有するので、優れた耐久性を実現することができる。なお、着色材料32の色は、限定されるものでなく、市場ニーズ、デザイン性などの天から適宜選定されるものである。この被覆層30は、薄膜で形成することが望ましい。被覆層30を薄膜で形成することにより、マイクロ波周波数帯域における誘電損失を小さくすることができるため、マイクロ波電力の損失を抑制することができ、食品の加熱効率を高くすることができる。その結果、調理時間の短縮化、省エネを図ることができる。また、被覆層30はマイクロ波による吸収損失を抑制し、金属基材29との長期的な密着性を維持する必要があること、また、被覆層30を形成した後に、プレス加工や曲げ加工を行った際の剥離やクラックを防止する必要があることから、被覆層30の膜厚は、数百nmから1μmの範囲であることが望ましい。被覆層30は1μm以下の薄膜で形成することにより、金属基材29が有する熱反射特性の低下を抑制することができるので、上ヒータ15、下ヒータ16からの輻射熱を効果的に反射することが可能となり、食品を効率的に調理することができる。被覆層30を薄膜に形成するためには、親水性材料31は、膜形成のための出発原料の粒子サイズがnmレベルであるか、あるいは珪素化合物、ジルコニウム化合物の水和反応や加水分解反応によって生成する粒子サイズがnmレベルとする必要がある。また、着色材料32についても親水性材料31と同様に、生成される粒子サイズがnmレベルを必要とする。膜厚が1μm以下の被覆層30は、プレス加工や曲げ加工を行っても剥離やクラックを防止することができる。したがって、被覆層30は、プレコート処理が可能であり、金属基材29を加熱室12の形状に加工した後、被覆層30を形成処理するポストコートよりも加工コストが低く、低コスト化を図ることができる。被覆層30の含まれる親水性材料31として、珪素とジルコニウムを含む酸化物系の被覆層を挙げたが、この材料に限定されるものではなく、被覆層30の表面エネルギーが壁面材14の基材となる金属基材29の表面エネルギーより小さい材料や、被覆層30の表面エネルギーに対する汚染物粒子の表面エネルギーの比を大きくするような材料が適用される。なお、加熱室12の形状に加工する際に溶接が必要となっても被覆層30が薄膜であるため溶接性を損なうことがないが、溶接部の被覆層30が破損するため、溶接の代わりにカシメ加工が望ましい。また、この被覆層30は、着色材料32を使用しなければ透明な膜とすることができるので、開閉ドア13の内側のガラス表面に形成することによって、開閉ドア13の耐汚染性も向上させることができる。実施の形態2図4は本発明の実施の形態2における加熱室の内面を構成する壁面材の一部断面図である。実施の形態1と異なる点は、薄膜の被覆層30の代わりに、厚膜の被覆層を設けた点にある。図において、加熱室12の内面を構成する壁面材33は、金属基材29の表面に、膜厚が1μm以上の汚染物を容易に除去することが可能な親水性材料と前記金属基材の変色を隠蔽する着色材料とからなる親水性を有する被覆層34を形成して構成されている。この被覆層34は、シリカSiO2を主成分とする親水性材料と、金属酸化物の着色材料と、バインダーからなるセラミック塗料を金属基材29の表面に塗布し、焼成することによって得ることができ、膜厚が数十μmレベルの平滑な表面を有する層としている。本発明に適用される被覆層34は、実施の形態1の被覆層30と同様に、フッ素樹脂を含む非粘着膜とは異なり、親水性を有するため、水との馴染みがよく、清掃時に用いる水が親水性の被覆層30と汚染物の間に浸透し、汚染物の接着力を著しく低下させることができるので汚染物を容易に除去することができる。また、被覆層34は、含まれる着色材料によって金属基材29の熱酸化による変色表面を隠蔽しているので、調理機器として長期に使用しても美観を損なうことがない。本実施の形態における被覆層34は、その膜厚が厚いことにより、加熱室12内を清掃する際に硬いナイロン束子を用いて擦っても下地である表面処理鋼板が露出するまでの時間を長くすることができるので、実施の形態1の被覆層30よりも優れた耐久性を実現することできる。また、被覆層34の膜厚を厚くすることにより、金属基材29の耐食性をより向上させることができ、耐久性を向上させることができる。一方、被覆層34は膜厚が厚いため、実施の形態1の被覆層30よりもマイクロ波周波数帯域における誘電損失が大きくなり、マイクロ波電力の損失が大きくなるため、塗膜の骨格となるシリカ質SiO2以外の材料の量を少なくし、膜厚もできるだけ薄くする方がよい。また、被覆層34は、金属基材29に被覆層34を形成した後でプレス加工や曲げ加工を行うと、クラックや剥離が発生するため、実施の形態1のようなプレコートは適用できず、予め金属基材29を加熱室12の形状に加工した後、被覆層34を形成する必要がある。また、被覆層34の材料は、被覆層30と同様な材料を適用することができるが、それら材料の粒子サイズは、nmレベルでなくてもよく、サブμm~数十μmの粒子径のものも適用することができる。なお、本発明の実施の形態1、2において、加熱調理器としてマイクロ波加熱調理器について述べたが、本発明の被覆層は、IH調理器、電気オーブン、ガスレンジなど食品や調味料によって汚染されるすべての加熱調理器に適用可能である。