"水硬性材料と、凝結調整剤と、アクリル系ポリマーまたはアクリルスチレン系ポリマーと、減水剤と、有機繊維と、水を含む水硬性組成物であって、前記水硬性材料が、カルシウムサルホアルミネート3CaO3Al2O3CaSO4及び無水石膏を含むことを特徴とする水硬性組成物。さらに、細骨材を含む、請求項1に記載の水硬性組成物。さらに、粗骨材を含む、請求項1または2に記載の水硬性組成物。さらに、消泡剤および/または収縮低減剤を含む、請求項1~3のいずれか1項に記載の水硬性組成物。しかし、カルシウムサルホアルミネート3CaO3Al2O3CaSO4系の水硬性組成物と、膨張性混和材と、金属繊維を含む配合物を硬化させてなるコンクリート硬化体は、単位容積当たりの質量kg/m3が大きくなる。また、遮水性が小さいという問題があった。一方、カルシウムサルホアルミネート3CaO3Al2O3CaSO4系の水硬性組成物と、膨張性混和材と、有機繊維を含む配合物を硬化させてなるコンクリート硬化体は、靱性が小さくなる。また、遮水性が小さいという問題があった。そこで、本発明は、速硬性に優れるとともに、軽量で、靱性が大きく、かつ遮水性が大きい硬化体を製造することができる水硬性組成物を提供することを目的とする。本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の水硬性材料と、凝結調整剤と、特定のポリマーと、減水剤と、有機繊維と、水を含む水硬性組成物を用いれば、上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成した。すなわち、本発明は、以下の[1]~[4]を提供するものである。[1]水硬性材料と、凝結調整剤と、アクリル系ポリマーまたはアクリルスチレン系ポリマーと、減水剤と、有機繊維と、水を含む水硬性組成物であって、前記水硬性材料が、カルシウムサルホアルミネート3CaO3Al2O3CaSO4及び無水石膏を含むことを特徴とする水硬性組成物。[2]さらに、細骨材を含む、前記[1]に記載の水硬性組成物。[3]さらに、粗骨材を含む、前記[1]または[2]に記載の水硬性組成物。[4]さらに、消泡剤および/または収縮低減剤を含む、前記[1]~[3]のいずれかに記載の水硬性組成物。本発明の水硬性組成物は、速硬性に優れる例えば、該水硬性組成物を用いたコンクリートは混練後3時間で24N/mm2以上の圧縮強度を発現する。とともに、ひび割れが生じにくく、軽量で、靱性が大きく、かつ遮水性が大きい硬化体を製造することができる。本発明の水硬性組成物は、特定の水硬性材料と、凝結調整剤と、アクリル系ポリマーまたはアクリルスチレン系ポリマーと、減水剤と、有機繊維と、水を含むものである。以下、詳細に説明する。[水硬性材料]本発明で用いられる水硬性材料は、カルシウムサルホアルミネート3CaO3Al2O3CaSO4および無水石膏を含む。水硬性材料中のカルシウムサルホアルミネートの含有率は、水硬性材料全体を100質量として、好ましくは3~60質量、より好ましくは20~40質量である。水硬性材料中の無水石膏の含有率は、水硬性材料全体を100質量として、好ましくは1~40質量、より好ましくは5~15質量である。水硬性材料を構成し得る他の成分としては、エーライト、ビーライト等が挙げられる。[凝結調整剤]本発明の水硬性組成物は、凝結調整剤を含む。凝結調整剤としては、クエン酸またはその塩、酒石酸またはその塩、ヘプトン酸またはその塩などを使用することができる。これらは、一種単独で、あるいは2種以上を組み合わせて使用することができる。中でも、クエン酸またはその塩および/またはヘプトン酸またはその塩が、以下の効果を有する点からより好ましい。クエン酸またはその塩および/またはヘプトン酸またはその塩を凝結遅延剤として用いた場合、水硬性材料と、ポリマーと、クエン酸またはその塩および/またはヘプトン酸またはその塩をあらかじめ混合しておき、次いで水を添加しても、エトリンガイトが急激に生成することはなく、水硬性組成物の急結を防止することができる。これにより、十分な可使時間を確保することができるとともに、前記ポリマーを水硬性組成物中に均一に混和させることができるため、より効果的に硬化後の水硬性組成物の収縮ひずみを抑制することができる。凝結調整剤の配合量は、前記水硬性材料100質量部に対して、好ましくは0.05~2.5質量部であり、より好ましくは0.2~2.5質量部である。該配合量が0.05質量部未満であると、水硬性組成物の可使時間を十分に確保することができないおそれがある。該配合量が2.5質量部を超えると、凝結不良を起こして硬化後の水硬性組成物の強度が十分に発現しなかったり、場合によっては硬化しないおそれがある。[アクリル系ポリマーまたはアクリルスチレン系ポリマー]本発明の水硬性組成物は、アクリル系ポリマーまたはアクリルスチレン系ポリマーを含む。中でも強度発現性の観点から、アクリルスチレン系ポリマーを使用することが好ましい。上記ポリマー以外のポリマーでは強度発現性が低下する。ここで、アクリル系ポリマーとは、メタアクリル酸エステルの単独重合体、または、主成分であるメタアクリル酸エステルと、必要に応じて用いられる他の共重合可能なモノマーただし、スチレン系モノマーを除く。を共重合させた共重合体をいう。ここで、主成分とは、アクリル系ポリマーを構成する全モノマー中、メタアクリル酸エステルを50質量以上の含有率で含むことをいう。メタアクリル酸エステルとしては、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸-n-プロピル、メタアクリル酸-i-プロピル、メタアクリル酸-n-ブチル、メタアクリル酸-i-ブチル、メタアクリル酸-t-ブチル、メタアクリル酸-2-エチルヘキシルヘキシル、メタアクリル酸-2-エチルヘキシル、メタアクリル酸ドデシル、メタアクリル酸オクタデシル、メタアクリル酸シクロヘキシル等の脂肪族系メタアクリル酸アルキルエステル、及びメタアクリル酸ベンジル等の芳香族メタアクリル酸エステル、メタアクリル酸-2-ヒドロキシエチル等のヒドロキシル基含有メタアクリル酸エステル、メタアクリル酸ジメチルアミノエチル等の官能基含有メタアクリル酸エステル等が挙げられる。アクリルスチレン系ポリマーとは、メタアクリル酸エステルと、スチレン系モノマーと、必要に応じて用いられる他の共重合可能なモノマーを共重合させた共重合体をいう。メタアクリル酸エステルとしては、上記アクリル系ポリマーを構成するメタアクリル酸エステルと同じものが挙げられる。スチレン系モノマーとしては、スチレン、α-メチルスチレン、4-メチルスチレン、2-メチルスチレン、3-メチルスチレン、4-メトキシスチレン、2-ヒドロキシメチルスチレン、4-エチルスチレン、4-エトキシスチレン、3,4-ジメチルスチレン、3,4-ジエチルスチレン、2-クロロスチレン、3-クロロスチレン、4-クロロ-3-メチルスチレン、4-t-ブチルスチレン、2,4-ジクロロスチレン、2,6-ジクロロスチレン等が挙げられる。アクリルスチレン系ポリマーを構成する全モノマー中のスチレン系モノマーの割合は、通常、50質量未満、好ましくは30質量以下である。アクリル系ポリマー、及びアクリルスチレン系ポリマーを構成するモノマーとして、必要に応じて他の共重合可能なモノマーを用いることもできる。他の共重合可能なモノマーとしては、ブタジエン-1,3、2-メチルブタジエン、1,3または2,3-ジメチルブタジエン-1,3、2-クロロブタジエン-1,3等のジエン系モノマー;ギ酸ビニル、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、バレリン酸ビニル、酪酸ビニル、イソ酪酸ビニル、ピバリン酸ビニル、カプリン酸ビニル、ラウリン酸ビニル、ステアリン酸ビニル、安息香酸ビニル、バーサチック酸ビニル等のビニルエステル系モノマー;エチレン、プロピレン、1-ブテン、イソブテン等のオレフィン系モノマー;塩化ビニル、塩化ビニリデン、フッ化ビニル、フッ化ビニリデン等のハロゲン化オレフィン系モノマー;メタクリルアミド、N-メチロールアクリルアミド、N,N-ジメチルアクリルアミド、アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸、ジアセトンアクリルアミド等のアクリルアミド系モノマー;メタクリルニトリル等のニトリル系モノマー;メチルビニルエーテル、n-プロピルビニルエーテル、i-プロピルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、i-ブチルビニルエーテル、t-ブチルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、ステアリルビニルエーテルのビニルエーテル;酢酸アリル、塩化アリル等のアリル系モノマー等を挙げることができる。また、そのほかにも、フマル酸、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水トリメット酸などのカルボキシル基含有化合物およびそのエステル;エチレンスルホン酸、アリルスルホン酸、メタアリルスルホン酸、2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸等のスルホン酸基含有化合物;ビニルトリメトキシシラン等のビニルシラン化合物;酢酸イソプロペニル、3-メタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロライド、3,4-ジアセトキシブテン、ビニルエチレンカーボネート等を挙げることができる。アクリル系ポリマー、またはアクリルスチレン系ポリマーの配合量これら2種のポリマーを併用する場合はその合計量は、水硬性材料100質量部に対して、固形分換算で好ましくは2~30質量部であり、より好ましくは2.5~15質量部である。該配合量が前記範囲外であると、水硬性組成物の作業性や強度発現性が低下する。[減水剤]本発明で用いられる減水剤の例としては、リグニン系、ナフタレンスルホン酸系、メラミン系、ポリカルボン酸系の減水剤、AE減水剤、高性能減水剤又は高性能AE減水剤が挙げられる。それらの中でも、高性能減水剤又は高性能AE減水剤を用いることが好ましい。減水剤の配合量は、水硬性材料100質量部に対して、固形分換算で好ましくは0.1~3.0質量部であり、より好ましくは0.3~2.0質量部である。減水剤の配合量が前記範囲外であると、水硬性組成物の作業性や強度発現性が低下する。[有機繊維]本発明の水硬性組成物は有機繊維を含む。有機繊維が含まれることにより、硬化体の収縮を効果的に抑制することができる。本発明で用いられる有機繊維の例としては、ビニロン繊維、アラミド繊維、ポリエチレン繊維、ポリプロピレン繊維、ポリビニルアルコール繊維、セルロース繊維等が挙げられる。中でも、コストや硬化後の水硬性組成物をより効果的に拘束することができる等の観点からビニロン繊維が好ましい。有機繊維の配合量は、水硬性組成物の体積に対して、好ましくは0.3~2.0体積、より好ましくは0.5~2.0体積である。有機繊維の配合量が0.3体積未満であると、硬化後の水硬性組成物の靱性が低下するおそれがあり、2.0体積を超えると、水硬性材料との混練作業のワーカビリティが低下するおそれがある。有機繊維の繊維長は、好ましくは6~60mmであり、より好ましくは20~30mmである。繊維長が6mm未満であると、硬化後の水硬性組成物を効果的に拘束できないおそれがあり、靱性が低下する。繊維長が60mmを超えると、生コンクリートの作業性が低下する。有機繊維の直径は、好ましくは0.027~0.90mmであり、より好ましくは0.45~0.90mmである。直径が0.027mm未満であると、有機繊維の強度が不足するため、有機繊維が張力を受けた際に切れてしまうおそれがある。直径が0.90mmを超えると、水硬性組成物中の有機繊維の本数が相対的に少なくなるため、硬化後の水硬性組成物を効果的に拘束できないおそれがある。[水]本発明で用いられる水としては、水道水等が挙げられる。本発明の水硬性組成物の、水/水硬性材料の質量比は、水硬性組成物の作業性や強度発現性等の観点から、好ましくは15~50質量であり、より好ましくは30~45質量である。[細骨材]本発明の水硬性組成物は、さらに細骨材を含んでもよい。細骨材としては、川砂、山砂、海砂、珪砂などの天然砂や、砕砂、高炉スラグ細骨材などの人工砂が挙げられる。細骨材の粒径は、5mm以下であることが好ましい。水硬性組成物における細骨材の配合量は、コンクリート硬化後のひび割れ発生防止や生コンクリートの作業性などの観点から、水硬性材料100質量部に対して、好ましくは0~500質量部であり、より好ましくは100~400質量部である。[粗骨材]本発明の水硬性組成物は、さらに粗骨材を含んでもよい。粗骨材としては、砂利および砕石などを用いることができる。粗骨材の粒径は、好ましくは5~25mm、より好ましくは5~13mmである。水硬性組成物における粗骨材の配合量は、コンクリート硬化後の強度発現性や生コンクリートの作業性などの観点から、水硬性材料100質量部に対して、好ましくは0~500質量部であり、より好ましくは100~250質量部である。本発明の水硬性組成物は、さらに消泡剤および/または収縮低減剤を含んでもよい。消泡剤としては、エステル系消泡剤、ポリエーテル系消泡剤、鉱物油系消泡剤、シリコーン系消泡剤、粉末消泡剤などが挙げられる。収縮低減剤としては、低級アルコールのアルキレンオキシド付加物系収縮低減剤、アルコール系収縮低減剤、グリコールエーテルアミノアルコール誘導体系収縮低減剤、ポリエーテル系収縮低減剤、低分子量アルキレンオキシド共重合体系収縮低減剤、及びポリオキシアルキレンアルコールエーテルと無機フィラーの混合物からなる収縮低減剤などが挙げられる。消泡剤の配合量は、コンクリートの硬化後の強度発現性などの観点から、水硬性材料100質量部に対して、好ましくは0.04質量部以下であり、より好ましくは0.002~0.02質量部である。収縮低減剤の配合量は、コンクリートの収縮低減などの観点から、水硬性材料100質量部に対して、好ましくは2質量部以下であり、より好ましくは0.5~1質量部である。本発明の水硬性組成物は、前記水硬性材料100質量部に対して、ホウ酸換算で好ましくは0.01~0.3質量部のホウ酸またはその塩を含むものであってもよい。水硬性組成物に前記範囲内でホウ酸またはその塩を含ませることにより、水硬性組成物の硬化時の水和熱を低減することができ、水硬性組成物の練り上がり温度を低下させることができるため、夏期などにおける高温環境下であっても容易に水硬性組成物の出荷および施工を行うことができる。前記配合量が0.01質量部未満であると、水硬性組成物の硬化時の水和熱を効果的に低減することができないおそれがあり、0.3質量部を超えると、硬化後の水硬性組成物の強度が低下したり、凝結遅延が発生したりするおそれがある。前記配合量は、より好ましくは0.05~0.2質量部であり、特に好ましくは0.1~0.15質量部である。本発明の水硬性組成物の混練方法は、特に限定されるものではない。また、混練に用いる装置も特に限定されるものではなく、オムニミキサ、パン型ミキサ、二軸練りミキサ、傾胴ミキサ等の慣用のミキサを使用することができる。本発明の水硬性組成物を用いたモルタルは、混練後3時間で15N/mm2以上の圧縮強度を発現し、また、本発明の水硬性組成物を用いたコンクリートは混練後3時間で24N/mm2以上の圧縮強度を発現する。以下、実施例により本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。[使用材料]以下に示す材料を使用した。1セメント:超速硬セメント本発明で規定する水硬性材料を含むもの;カルシウムサルホアルミネートの含有率:約30質量、無水石膏の含有率:約10質量、その他の水硬性材料の含有率:約60質量2細骨材:川砂3粗骨材:砕石、栃木佐野産4鋼繊維:神鋼建材工業社製φ0.62×30mm5有機繊維ビニロン繊維A:クラレ社製φ0.20×18mm6有機繊維ビニロン繊維B:クラレ社製φ0.66×30mm7有機繊維アラミド繊維:帝人プロダクツ社製φ0.50×20mm8アクリルスチレン系ポリマー:日本合成工業社製9アクリル系ポリマー:日本合成工業社製10スチレンブタジエン系ゴム:太平洋マテリアル社製11減水剤ナフタレンスルホン酸系高性能減水剤:花王社製12凝結調整剤凝結遅延剤;表1中、遅延剤と略す。:クエン酸13水:水道水[実施例1~2、比較例1~2]上記材料を使用して、下記の表1に示す配合に従ってモルタルを製造した。モルタルの混練には、モルタルミキサを使用した。混練後、各物性を以下のように測定した。結果を表2に示す。なお、表1中のポリマーの配合量は固形分換算である。1フロー値JISR5201セメントの物理試験方法11.フロー試験に記載される方法において、15回の落下運動を行なわないで測定した。2凝結時間JISR5201セメントの物理試験方法に準じて測定した。3圧縮強度JISR5201セメントの物理試験方法に準じて、材齢3時間の圧縮強度を測定した。4作業性ブリーディングが全く発生しなかったものを◎、若干量発生したものを○、多量に発生したものを△として評価した。結果を表2に示す。[実施例3~5、比較例3~5]上記材料を使用して、下記の表3に示す配合に従ってコンクリートを調製した。コンクリートの混練には、二軸ミキサを使用した。混練後、各物性を以下のように測定した。1スランプの測定JISA1101コンクリートのスランプ試験方法に準じて測定した。結果を表4に示す。2圧縮強度および静弾性係数の測定φ100×200mmのサミットモールドを用いて、JISA1108コンクリートの圧縮強度試験方法に準じて材齢3時間、1日、および7日の圧縮強度を測定した。材齢1日および7日については、JISA1149コンクリートの静弾性係数試験方法に準じて静弾性係数を測定した。結果を表4に示す。3曲げ強度および曲げ靱性係数の測定100×100×400mmの鋼製型枠を用いて、JSCE-G552-2010に準じて、材齢1日および7日の曲げ強度および曲げ靱性係数を測定した。結果を表4、および図1に示す。図1は、材齢7日のコンクリート試験体について、縦軸を荷重kN、横軸をたわみ量の測定値mmとして示したものである。なお、比較例3の試験体はたわみ量が0.1mm未満で破断した。4せん断強度の測定曲げ強度を行った供試体について、JSCE-G553-2010に準じて、せん断強度を測定した。結果を表4に示す。実施例3~5より、本発明の水硬性組成物は、混練後3時間で24N/mm2以上の圧縮強度を発現し、速硬性に優れている。実施例3~5より、本発明の水硬性組成物は、鋼繊維を配合した比較例4~5と同程度の圧縮強度とスランプを有する。実施例3~5より、本発明の水硬性組成物は、鋼繊維を配合した比較例4~5と比べて軽量であるとともに、低弾性である。実施例3~5より、本発明の水硬性組成物は、鋼繊維を配合した比較例3~4と比べて可使時間打設等の作業で使用可能な時期に優れている。実施例4~5の水硬性組成物は、鋼繊維を配合した比較例4~5と同程度の曲げ強度および曲げ靱性を有する。[遮水性の評価]表3の実施例5のコンクリートを、φ150×300mmの型枠を用いて成形後、20°Cで7日間気中養生して、φ150×300mmの供試体を作製した。該供試体を高さ方向に3等分してφ150×100mmの試験体を作製した。該試験体の上面中央部付近に、φ18×350mmのプラスチック管をエポキシ接着剤を用いて接着後、該プラスチック管に水を300mmの高さまで注水した。注水後、プラスチック管の開口部をビニールで覆うことにより水の蒸発を防止した。注水から9日後のプラスチック管の水位が低下した長さ以下、水位低下長さという。を測定し、コンクリート硬化体への浸透水量を算出した。なお、比較として、表3の実施例5のコンクリートからポリマーを除いた以外は、同じ配合割合のコンクリートについても、同様の試験を行い、コンクリート硬化体への浸透水量を測定した。その結果、実施例5のコンクリートでは、水位低下長さは7.0mmで、浸透水量は7.3mm3/分であった。一方、ポリマーを含まない比較のコンクリートでは、水位低下長さは10.0mmで、浸透水量は10.4mm3/分であった。このように、本発明の水硬性組成物では、遮水性が大きい硬化体を製造することができる。"