"2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、これを梁間方向に離して2組併設する第1のステップ、各組ともに2本の鉄骨支柱間に、2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第2のステップ、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構を用意し、分割屋根架構を各組の上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに固定し、縦ケーブルで固定された分割屋根架構同士を繋いで鉄骨屋根架構を構築する第3のステップからなる、吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。前記第1のステップでは前記2本で1組の鉄骨支柱を梁間方向に3組以上併設し、前記第3のステップでは隣接する組のそれぞれの上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに分割屋根架構を固定し、少なくとも3組6本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を構築する、請求項1に記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、2本の鉄骨支柱間に2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第1のステップ、前記第1のステップで立設された1組の鉄骨支柱に対して梁間方向に離して別途の2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、2本の鉄骨支柱間に2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第2のステップ、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構を用意し、分割屋根架構を各組の上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに固定し、縦ケーブルで固定された分割屋根架構同士を繋いで鉄骨屋根架構を構築するステップからなる、吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。前記第2のステップを繰り返して、前記2本で1組の鉄骨支柱と鉄骨支柱間に架け渡された2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを梁間方向に少なくとも3組以上併設し、前記第3のステップでは隣接する組のそれぞれの上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに分割屋根架構を固定し、少なくとも3組6本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を構築する請求項3に記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。前記第3のステップでは、前記2本の鉄骨支柱と縦ケーブルに固定される鉄骨支柱側の両端の分割屋根架構をまず固定した後に、これら固定された双方の分割屋根架構に隣接する別途の分割屋根架構を縦ケーブルと既に固定された分割屋根架構に順次固定し、これを鉄骨支柱側の両端から桁行き方向中央近傍まで繰返し、最後に桁行き方向中央位置で分割屋根架構をその両側の既に固定された分割屋根架構と縦ケーブルに固定する、請求項1~4のいずれかに記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。前記第1のステップでは、鉄骨支柱を立設させた後にこの鉄骨支柱を鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨梁で安定支持する、もしくは、これに加えてさらに鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨支柱の柱頭に延びる斜めケーブルで安定支持する、請求項1~5のいずれかに記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。分割屋根架構を構成する部材同士の固定、および、隣接する分割屋根架構同士の固定はいずれも、仮固定を経ることなく一度の本設固定にておこなわれる請求項1~6のいずれかに記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法。請求項1~7のいずれかに記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法にて吊り形式の鉄骨屋根架構を構築し、前記2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積を有する屋根材を該2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構に固定して吊り形式の鉄骨屋根を構築する、吊り形式の鉄骨屋根を構築する方法。請求項1~7のいずれかに記載の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法にて吊り形式の鉄骨屋根架構を構築し、構築された前記鉄骨屋根架構の全平面積を有する屋根材を該鉄骨屋根架構に固定して吊り形式の鉄骨屋根を構築する、吊り形式の鉄骨屋根を構築する方法。本発明は上記する問題に鑑みてなされたものであり、仮設支柱を不要としてその組立や解体作業を解消でき、鉄骨屋根架構を構成する部材同士を仮締めしておいて後に本締めするといった二度手間を解消でき、さらには屋根面積が制限されることなく、所望する面積の屋根を支持することのできる吊り形式の鉄骨屋根架構および鉄骨屋根を構築する方法を提供することを目的としている。前記目的を達成すべく、本発明による吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法は、2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、これを梁間方向に離して2組併設する第1のステップ、各組ともに2本の鉄骨支柱間に、2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第2のステップ、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構を用意し、分割屋根架構を各組の上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに固定し、縦ケーブルで固定された分割屋根架構同士を繋いで鉄骨屋根架構を構築する第3のステップからなるものである。ここで、桁行き方向とは、1本の上弦ケーブルが架け渡される2本の鉄骨支柱の一方から他方へ向かう方向を意味しており、梁間方向とは、たとえばこの桁行き方向に直交する方向を意味している。第1のステップにおいては、2本の鉄骨支柱の立設に当たり、たとえば鋼管杭やPHC杭等の杭基礎を施工し、この杭に支持された基礎スラブ基礎フーチング上に所定高さの鉄骨支柱を立設させる。なお、この鉄骨支柱としては、断面が円形や正方形、矩形の鋼管や、H型鋼やI型鋼、C型鋼などの角型鋼、さらにはコンクリート充填鋼管CFTConcreteFilledSteelTubeなどを適用できる。本構築方法では、2本1組の鉄骨支柱を2組併設して構築する。すなわち、鉄骨支柱間に上弦ケーブルを架け渡す前に所望する2本1組の鉄骨支柱を2組計4本先行して構築するものである。この4本の鉄骨支柱の施工手順も、4本を順次施工する方法であってもよいし、4本のそれぞれを施工する重機を投入して4本同時に施工してもよい。第1のステップで2本1組の鉄骨柱を2組併設して構築したら、第2のステップとして、各組ともに2本の鉄骨支柱間に、2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す。ここで、上弦ケーブルへの2以上の縦ケーブル吊りケーブルの組み付けは、予め工場や現場ヤードで組み付けておいてもよいし、鉄骨支柱間の立設後に現地で地組みしてもよい。次に、第3のステップとして、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構を用意する。この鉄骨屋根架構は、アーチ形状やフラット形状の平面フレーム構造のものや3次元トラス構造のものなどがあり、たとえば平面フレーム構造の場合には、これが桁行き方向に延びる桁材や梁間方向に延びる桁材、さらには全体フレームの面内剛性を高めるための斜材などから構成されており、桁材は角型鋼や鋼管などの鉄骨から形成され、斜材は角型鋼や丸棒や異形棒鋼などから形成される。本発明の構築方法では、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積を有する鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる2以上の分割屋根架構を製作しておく。ここで、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積とは、2組4本の鉄骨支柱で画成された領域を伏せ図的に見た際の平面積のほか、鉄骨屋根架構がアーチ状の場合にはアーチに沿う湾曲面の面積を含む意味である。鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割する分割形態は多様に存在し、各分割屋根架構が同じ平面積となるように分割してもよいし、中央領域と端部領域で平面積が異なるように分割してもよく、分割屋根架構を揚上して縦ケーブルに固定する際に使用される重機や施工空間等の施工条件などによって適宜の分割形態が設定される。たとえば、桁行き方向の2本の桁材鉄骨屋根架構がアーチ形状の場合は、アーチの一部をなす曲線状の桁材と、この2本の桁材を結ぶ2以上の梁間方向に延びる桁材と、たとえばクロス状に各桁材同士を繋ぐ斜材とから構成された所望基数の分割屋根架構が工場や現場ヤードで予め製作され、現地にて用意される。用意された分割屋根架構をたとえば重機を使用して揚上し、2本の上弦ケーブルから垂下される縦ケーブルに固定することにより、分割屋根架構が2本の上弦ケーブル間に跨って吊持される。第3のステップでは、この分割屋根架構の重機による揚上と2本の上弦ケーブルから垂下される縦ケーブルへの固定が順次おこなわれ、縦ケーブルで固定された隣接する分割屋根架構同士は相互に繋がれて、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構が2本の上弦ケーブルで吊持される。ここで、分割屋根架構を構成する構成部材同士の接続に際して仮締め仮固定と本締め本設固定という二度の接続工程を経る必要は一切ない。さらに、隣接する分割屋根架構同士の繋ぎも同様に、仮固定を経ることなく一度の本設固定にておこなうことが可能である。なお、ここでいう本設固定とは、構造設計上要求される部材同士の固定強度が得られる固定方法のことであり、仮固定のように緩みのある態様でなく、ボルトによって所定の緊結態様で固定することや溶接によって固定することなどを意味している。既述する従来の施工方法では、たとえば4本の鉄骨支柱に鉄骨トラス架構等を繋ぐ構築方法ゆえに、トラス架構を構成する構成部材同士に緩みをもたせて仮固定しておくことで、トラス架構と鉄骨支柱を本設固定する際に障害となる部材製作誤差や建方時の誤差を吸収させようとするものである。これに対して、本発明の構築方法は吊り形式を採用したことで、各種の誤差は吊り構造の全体で容易に吸収することが可能となるのである。より具体的には、縦ケーブルに固定された分割屋根架構が隣接する分割屋根架構に繋がれる際に、仮に各種誤差が存在して設計通りの繋ぎ位置で分割屋根架構同士を繋ぐのが難しい状況であっても、吊られた状態の分割屋根架構の姿勢を若干修正することで双方の繋ぎ箇所を容易に位置合わせすることが可能となる。なお、鉄骨支柱と隣接する分割屋根架構に関しては、たとえば、その一端が鉄骨支柱に対して不動姿勢で剛結合され、その他端側が縦ケーブルに固定されるのが望ましい。精緻に建方された鉄骨支柱に対してこれに隣接する分割屋根架構の端部が固定されることで、縦ケーブルに吊持された鉄骨屋根架構の姿勢維持や揺れ防止等を保証できるからである。以上で説明する本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法を適用することで、仮設支柱等を使用することなく、したがって効率的に、所望する規模面積の鉄骨屋根架構を構築することが可能となる。また、上記構築方法の他の実施の形態として、前記第1のステップでは前記2本で1組の鉄骨支柱を梁間方向に3組以上併設し、前記第3のステップでは隣接する組のそれぞれの上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに分割屋根架構を固定し、少なくとも3組6本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を構築するものであってもよい。ここで、少なくとも3組6本の鉄骨支柱とは、所望する鉄骨屋根架構の面積に応じて、4組8本の鉄骨支柱、10組20本の鉄骨支柱などを包含する意味である。また、本発明による吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法の他の実施の形態は、2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、2本の鉄骨支柱間に2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第1のステップ、前記第1のステップで立設された1組の鉄骨支柱に対して梁間方向に離して別途の2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、2本の鉄骨支柱間に2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡す第2のステップ、2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構を桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構を用意し、分割屋根架構を各組の上弦ケーブルから垂下された縦ケーブルに固定し、縦ケーブルで固定された分割屋根架構同士を繋いで鉄骨屋根架構を構築するステップからなるものである。本実施の形態は、2本で1組の鉄骨支柱を桁行き方向に離して立設し、これに続いてこれら2本の鉄骨支柱間に2以上の縦ケーブルが組み付けられた上弦ケーブルを架け渡し、次いで、この一連の施工方法を梁間方向に離れた位置にておこなうことで2組4本の鉄骨支柱の各組に上弦ケーブルが架け渡された構造を構築するものであり、第2のステップまでの施工手順が既述する構築方法と相違するものである。この構築方法によっても同様に、仮設支柱等を使用することなく、所望する規模の鉄骨屋根架構を構築することが可能となる。また、本発明による吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法の好ましい実施の形態において、前記第3のステップでは、前記2本の鉄骨支柱と縦ケーブルに固定される鉄骨支柱側の両端の分割屋根架構をまず固定した後に、これら固定された双方の分割屋根架構に隣接する別途の分割屋根架構を縦ケーブルと既に固定された分割屋根架構に順次固定し、これを鉄骨支柱側の両端から桁行き方向中央近傍まで繰返し、最後に桁行き方向中央位置で分割屋根架構をその両側の既に固定された分割屋根架構と縦ケーブルに固定するものである。たとえば桁行き方向にアーチ状の鉄骨屋根架構を上弦ケーブルに吊持させて構築する形態において、施工精度上最も好ましい分割屋根架構の施工手順を実証するべく、本発明者等は現場実験とコンピュータを用いた2次元フレーム解析をおこなっている。想定されるケースとして、その一つはアーチ状の中央位置から左右の鉄骨支柱に向かって順に分割屋根架構を吊持させる施工手順でありケース1、他の一つは左右いずれか一方の鉄骨支柱に隣接する位置から他方の鉄骨支柱側へ順に一方向で分割屋根架構を吊持させる施工手順でありケース2、さらに他の一つは左右の鉄骨支柱に隣接する位置から交互にアーチ状の中央位置に向かって順に分割屋根架構を吊持させる施工手順であるケース3。そして、現場実験と2次元フレーム解析の結果より、左右の鉄骨支柱に隣接する位置から交互にアーチ状の中央位置に向かって順に分割屋根架構を吊持させる施工手順ケース3を採用するのが、最後の分割屋根架構を隣接する分割屋根架構等と組み付ける際に生じ得る施工誤差双方の分割屋根架構同士の組み付けボルト孔位置の位置ずれなどが最も生じ難く、かつ、生じた施工誤差を吸収し易いことが実証されている。上記ケース1の場合には、基準となる中央位置の分割屋根架構が縦ケーブルに吊られるのみでその姿勢や位置決めが比較的不安定であることから、分割屋根架構の吊持当初から多分に施工誤差を有し得るものとなる。一方、上記ケース2の場合は、順次繋がれていく分割屋根架構を一方の鉄骨支柱のみがいわゆる片持ち式で支持するためにこの鉄骨支柱に偏心荷重が作用し易く、その立設が仮に精緻におこなわれていたとしてもその精緻姿勢が維持しきれずに他方の鉄骨支柱側へ傾き、結果としてこれが建方誤差となってしまう可能性を有している。さらに、一方の鉄骨支柱に片持ち姿勢で支持された略アーチ形状の複数の分割屋根架構がその自重で変位し易く、これが施工誤差となってしまう可能性を有している。そして、最後の分割屋根架構を略アーチ形状の端部位置の分割屋根架構と他方の鉄骨支柱の双方に固定しようとした際に、これら複数の誤差が累積してなる全体誤差が大きくなり過ぎて、最後の分割屋根架構の繋ぎが困難を極める可能性が高い。上記2つのケースに対して、ケース3を適用する場合は、左右の鉄骨支柱で隣接する分割屋根架構が固定され、双方の鉄骨支柱はともに、せいぜいアーチ形状の中央位置近傍まで繋がる分割屋根架構を支持すればよいことから鉄骨支柱の姿勢維持も保証され易く、建方誤差は格段に低減する。その結果、最後のアーチ形状の中央位置での分割屋根架構の固定の際の取り付け位置合わせの際に生じ得る誤差を格段に少なくでき、中央位置の分割屋根架構とその左右位置の分割屋根架構の繋ぎを容易におこなうことができるのである。また、本発明による吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法の好ましい実施の形態において、前記第1のステップでは、鉄骨支柱を立設させた後にこの鉄骨支柱を鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨梁で安定支持する、もしくは、これに加えてさらに鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨支柱の柱頭に延びる斜めケーブルで安定支持するものである。左右の鉄骨支柱に隣接する位置から交互にアーチ状の中央位置に向かって順に分割屋根架構を吊持させる場合においては、左右の鉄骨支柱の精緻な建方とその姿勢維持が重要である。そこで、本実施の形態では、立設された鉄骨支柱を鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨梁で安定支持すること、もしくは、このことに加えてさらに鉄骨屋根架構が構築されない側から鉄骨支柱の柱頭に延びる斜めケーブルで安定支持することにより、立設後の鉄骨支柱の姿勢を精緻かつ安定的に保持することができ、上記するアーチ状の中央位置に向かって左右交互に順に分割屋根架構を施工する際の高い施工精度を保証することができる。また、本発明は吊り形式の鉄骨屋根を構築する方法にも及ぶものであり、この方法は、前記吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法にて吊り形式の鉄骨屋根架構を構築し、前記2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積を有する屋根材を該2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積の鉄骨屋根架構に固定して吊り形式の鉄骨屋根を構築するものである。2組4本の鉄骨支柱で画成された平面積を有する連続した屋根材を一度に施工することで、効率的に鉄骨屋根を構築することができる。このことは、たとえば分割屋根架構ごとに鉄骨屋根が取り付けられたものを相互に繋ぐ場合に、屋根材同士の繋ぎ箇所が増えて施工効率が極めて低いものになるといった課題を解消する構築方法である。本発明の構築方法を適用することにより、鉄骨屋根架構は複数の分割屋根架構を順次繋いで構築する一方で、2組4本の鉄骨支柱で画成された領域に対応する鉄骨屋根架構に対しては、当該領域の全面積を有する屋根材を固定することで、たとえば2本で1組の鉄骨支柱を梁間方向に3組併設された構造形式においては、屋根材同士の繋ぎ箇所を桁行き方向の2列のみ2箇所のみとすることができ、施工効率は格段に高いものとなる。なお、屋根材同士の繋ぎ方法としては、双方の屋根材の端部同士をかしめる方法や溶接する方法などを適用できる。また、適用される屋根材は特に限定されるものでなく、波形鉄板、折板鉄板、シートやマット等の膜材などを揚げることができる。さらに本発明による吊り形式の鉄骨屋根を構築する方法の他の実施の形態は、前記吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法にて吊り形式の鉄骨屋根架構を構築し、構築された前記鉄骨屋根架構の全平面積を有する屋根材を該鉄骨屋根架構に固定して吊り形式の鉄骨屋根を構築するものである。本実施の形態の構築方法は、鉄骨支柱の本数に関わりなく、その全面積をカバーする1枚の屋根材を鉄骨屋根架構に固定するものである。たとえば、3組6本や4組8本の鉄骨支柱からなる構造形式など、比較的全体面積の小さな鉄骨屋根を構築する際に好適である。なお、連続一枚ものの屋根材の敷設に当たり、途中位置にある上弦ケーブル等が屋根材と干渉することが想定されるが、この場合は屋根材において上弦ケーブル等と干渉する箇所を切欠いておき、この切欠き箇所を介して上弦ケーブル等を挿通させながら屋根材を鉄骨屋根架構上に敷設すればよい。以上の説明から理解できるように、本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構と鉄骨屋根を構築する方法によれば、仮設支柱等を使用する必要がなく、したがって仮設支柱等を使用する場合に比して工期を大幅に短縮しながら、所望する規模面積の鉄骨屋根架構と鉄骨屋根を構築することができる。以下、図面を参照して本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構および鉄骨屋根を構築する方法の実施の形態を説明する。なお、鉄骨支柱の吊り込みの際に、あるいは上弦ケーブルや分割屋根架構の揚上等の際に使用されるクレーンや高所作業者等の重機の図示は省略する。図1は本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法の実施の形態1で構築された吊り形式の鉄骨屋根架構を示した斜視図であり、図2はその平面図である。図示する吊り形式の鉄骨屋根架構10は、桁行き方向に離れた2本1組の鉄骨支柱1A,1Aと、これら2本1組の鉄骨支柱1A,1Aに対して梁間方向に離れた別途の2本1組の鉄骨支柱1B,1Bと、各組ともに2本の鉄骨支柱間に架け渡された上弦ケーブル2,2と、それぞれの上弦ケーブル2から垂下する複数の縦ケーブル3,...と、縦ケーブル3,...に固定されて吊持される鉄骨屋根架構4と、から大略構成されている。鉄骨支柱1A、1Bはともに、地盤内に設けられた鋼管杭やPHC杭等の杭1bの杭頭にある基礎フーチング1aから立設され、その途中位置から外側へ延びる控え用鉄骨梁1cやその柱頭から外側へ延びる控え用ケーブル1dにて鉛直方向に建方された立設姿勢が維持されている。ここで、この鉄骨支柱1A,1Bは、断面が円形や正方形、矩形の鋼管や、H型鋼やI型鋼、C型鋼などの角型鋼、さらにはコンクリート充填鋼管CFTConcreteFilledSteelTubeなどを適用できる。なお、鉄骨支柱を支持するに当たり、杭が不要な場合はその施工を省略することができる。鉄骨屋根架構4は、2つの上弦ケーブル2,2から垂下する縦ケーブル3,...に固定されるアーチ状の桁行き鉄骨梁4a,4aと、桁行き鉄骨梁4a,4aを繋ぐ梁間鉄骨梁4b、...と、これらの鉄骨梁にて画成されるフレーム面内でクロス状に配設される斜材鋼棒4cから構成されている。さらに、この鉄骨屋根架構4は、分割領域A~Eのエリアをカバーする分割屋根架構4A~4Eから構成されており、分割屋根架構4A~4Eはそれぞれ、アーチ状の桁行き鉄骨梁4aが分割された桁行き鉄骨梁4a’4a’と、2以上の梁間鉄骨梁4b、...と、クロス状に配設される斜材鋼棒4cとから構成されている。各分割屋根架構は、構成部材である桁行き鉄骨梁4a’が縦ケーブル3に固定されるととともに、隣接する分割屋根架構同士は、双方の鉄骨梁4a’が当接する当接箇所に跨る不図示の添接板を介してボルトで固定されたり、溶接されたり、クランプ留めされることによって繋がれている。そして、特に左右端の分割屋根架構4A,4Eはともに、それらの一端が鉄骨支柱1A,1Bに対してボルト等で剛に結合されている。次に、図3および図4~図7を参照して図1,2で示す吊り形式の鉄骨屋根架構10の構築方法を概説する。図3は本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構と鉄骨屋根を構築する方法の一実施の形態を示したフロー図である。また、図4は図3のフロー図における第1のステップを説明した図であり、図5は同第2のステップを説明した図であり、図6,7は順に同第3のステップを説明した図である。まず、地盤内に桁行き方向に所定スパン離して2本の杭1b、1bを施工し、さらに、この2本の杭1b、1bに対して梁間方向に所定スパン離して同様に2本の杭1b、1bを施工し、それぞれ杭頭に基礎フーチング1aを施工後、各基礎フーチング1a上に鉄骨支柱1A,1Bを立設する第1のステップS1。このステップでは、建方されたそれぞれの鉄骨支柱の安定的な姿勢維持を保証するべく、鉄骨支柱1A,1Bの途中位置から外側に延びる控え用鉄骨梁1cが設けられ、さらに鉄骨支柱1A,1Bの柱頭から外側に延びる控え用ケーブル1dが張設されている図4参照。ステップS1で2本1組の鉄骨支柱を2組併設して構築したら、各組ともに2本の鉄骨支柱間に、2以上の縦ケーブル3,...が組み付けられた上弦ケーブル2を架け渡す第2のステップS2、図5参照。ここで、上弦ケーブル2と2以上の縦ケーブル3,...の組み付けは、予め工場や現場ヤードで組み付けておいてもよいし、鉄骨支柱間の立設後に現地で地組みしてもよい。鉄骨支柱間に上弦ケーブル2が架け渡されたら、次に、鉄骨屋根架構を縦ケーブル3,...に固定していく。この鉄骨屋根架構の固定に際し、2組4本の鉄骨支柱1A,1Bで画成された平面積の鉄骨屋根架構4を、予め工場や現場ヤードにて桁行き方向で2以上に分割してなる分割屋根架構4A~4Eを製作しておく。そして、各分割屋根架構4A~4Eの固定順序は、左右端に位置する分割屋根架構4A、4Eを先行して交互に、もしくは双方同時に固定する。この分割屋根架構4A、4Eの固定においては、それらの一端が鉄骨支柱1A,1Bに固定され、桁行き鉄骨梁4a’の一部が縦ケーブル3に固定される図6参照。左右端の分割屋根架構4A、4Eが固定されたら、次いでこれらに隣接するアーチ中央側の分割屋根架構4B、4Dの各桁行き鉄骨梁4a’の一部を縦ケーブル3に固定するとともに、分割屋根架構4A、4Eとの接続箇所を繋いでいく図7参照、以上ステップS3a。最後に、残ったアーチ中央区画分割領域Cに分割屋根架構4Cを揚上し、縦ケーブル3に固定するとともに、左右の分割屋根架構4B、4Dと繋いで図1,2で示す吊り形式の鉄骨屋根架構10が構築されるステップS3bステップS3aと合わせて第3のステップ。ここで、上記フローで説明するように左右の鉄骨支柱1A,1Bに隣接する位置から交互にアーチ状の中央位置に向かって順に分割屋根架構を吊持させる施工手順を採用することにより、最後の分割屋根架構4Cを隣接する分割屋根架構4B,4Dと組み付ける際に生じ得る施工誤差双方の分割屋根架構同士の組み付けボルト孔位置の位置ずれなどが最も生じ難く、かつ、生じた施工誤差を吸収し易い。このことは、本発明者等による現場試験と後述する2次元フレーム解析からも実証されている。ここで、この現場試験では、他の施工手順として、アーチ状の中央位置から左右の鉄骨支柱に向かって順に分割屋根架構を吊持させる施工手順ケース1や、左右いずれか一方の鉄骨支柱に隣接する位置から他方の鉄骨支柱側へ順に一方向で分割屋根架構を吊持させる施工手順ケース2の場合における施工誤差の検証をおこなっており、いずれも図示する施工手順の場合に比して相対的に誤差が大きくなることが特定されている。ケース1の施工手順の場合は、基準となる中央位置の分割屋根架構が縦ケーブルに吊られるのみでその位置決めが比較的不安定であることから、分割屋根架構の吊持当初から多分に施工誤差を有しており、最後の分割屋根架構を固定するまでの間に誤差が累積して結果として大きな誤差になってしまうものと考えられる。一方、ケース2の施工手順の場合は、順次繋がれていく分割屋根架構を一方の鉄骨支柱のみがいわゆる片持ち式で支持するためにこの鉄骨支柱に偏心荷重が作用し易く、その立設が仮に精緻におこなわれていたとしてもその精緻姿勢が維持しきれずに他方の鉄骨支柱側へ傾いた際に結果としてこれが建方誤差となってしまう。さらに、一方の鉄骨支柱に片持ち姿勢で支持された略アーチ形状の複数の分割屋根架構が自重で変位し易く、これが施工誤差となってしまう。そして、最後の分割屋根架構を略アーチ形状の端部位置の分割屋根架構と他方の鉄骨支柱の双方に固定しようとした際に、これら複数の誤差が累積してなる全体誤差が大きくなってしまうと考えられる。これらの施工手順に対して、図3,6,7で示す施工手順の場合は、左右の鉄骨支柱で隣接する分割屋根架構が固定され、双方の鉄骨支柱はともに、せいぜいアーチ形状の中央位置近傍まで繋がる分割屋根架構を支持すればよいことから鉄骨支柱の姿勢維持も保証され易く、建方誤差は格段に低減する。その結果、アーチ形状の中央位置での分割屋根架構の固定に当たってその取り付け位置合わせの際に生じ得る誤差を格段に少なくでき、中央位置の分割屋根架構とその左右位置の分割屋根架構の繋ぎを容易におこなうことができるのである。さらに、図3~7を参照して説明した上記構築方法では、分割屋根架構を構成する桁行き鉄骨梁4a’や梁間鉄骨梁4b、斜材鋼棒4cが相互にボルト等で固定されて構成され、さらに隣接する分割屋根架構同士もボルト等で繋がれる場合において、それらが仮固定仮締めされる必要は一切なく、一度の本設固定本締めで固定することができる。仮固定は、部材製作や建方の際の各種誤差によって部材同士の繋ぎ箇所でボルト孔が位置合わせできない等の自体を想定し、緩んだ部材で誤差を吸収しようとするものであるが、そのために仮固定と本設固定という二度手間を強いられることになる。これに対して、本発明の構築方法は吊り形式を採用したことで、各種の誤差は吊り構造の全体で容易に吸収することが可能となり、部材同士の繋ぎに仮固定を必要としないものとなる。たとえば、縦ケーブルに固定された分割屋根架構が隣接する分割屋根架構に繋がれる際に、仮に各種誤差が存在して設計通りの繋ぎ位置で分割屋根架構同士を繋ぐのが難しい状況であっても、吊られた状態の分割屋根架構の姿勢を若干修正することで双方の繋ぎを容易におこなうことが可能となり、部材の仮固定によって誤差吸収を図る必要がないのである。図1,2で示す吊り形式の鉄骨屋根架構10が構築されたら、図8で示すように、鉄骨屋根架構10の全面積を有する屋根材5を揚上し、鉄骨屋根架構10に固定することによって吊り形式の鉄骨屋根20が構築される図3のフロー図のステップS4。ここで、屋根材5の素材として、波形鉄板、折板鉄板、シートやマット等の膜材などを適用することができる。図示する吊り形式の鉄骨屋根20においては、屋根材5が吊り形式の鉄骨屋根架構10で支持されているために屋根材5の重量が制限されることはなく、したがってその素材のバリエーションは豊富であり、かつ、その規模面積も所望の大きさを設定することができる。また、この構築方法では、仮設支柱は一切不要であり、仮設支柱を使用する際にその組立や解体によって工期が長期化するといった問題は生じ得ない。図9は本発明の吊り形式の鉄骨屋根架構を構築する方法および鉄骨屋根を構築する方法の他の実施の形態を示すフロー図であり、図10はその第1のステップを説明した図であり、図11はその第2のステップを説明した図である。この構築方法では、図10で示すように、第1のステップとして、2本で1組の鉄骨支柱1A,1Aを立設し、これに続いて2本の鉄骨支柱1A,1A間に2以上の縦ケーブル3,...が組み付けられた上弦ケーブル2を架け渡す第1のステップS1。次に、図11で示すように、立設された1組の鉄骨支柱1A,1Aに対して梁間方向に離して別途の2本で1組の鉄骨支柱1B,1Bを桁行き方向に離して立設し、2本の鉄骨支柱1B,1B間に2以上の縦ケーブル3,...が組み付けられた上弦ケーブル2を架け渡す第2のステップS2。この構築方法では、1組の鉄骨支柱間への上弦ケーブル2の架け渡しまでを連続的におこない、これを梁間方向に離れた位置で繰り返すものであり、以後の第3のステップは実施の形態1と同様の方法でおこなわれる。実施の形態3実施の形態1もしくは実施の形態2の施工ステップを繰り返すことにより、図12で示すように梁間方向にさらに別途の鉄骨支柱1C,1Cを立設し、上弦ケーブル2を架け渡して、鉄骨支柱1B,1B間に架け渡された上弦ケーブル2とともに別途の鉄骨屋根架構4を吊持させることにより、図1,2で示す鉄骨屋根架構10の2倍の平面積の吊り形式の鉄骨屋根架構10Aを構築することができる。ここで、中央に位置する鉄骨支柱1B,1B間に架け渡された上弦ケーブル2には、同一箇所に左右の鉄骨屋根架構4,4に対応した2本の縦ケーブル3,3を垂下させておくのがよい。図12で示す2つの鉄骨屋根架構4,4を具備する吊り形式の鉄骨屋根架構10Aに対し、図13で示すように、鉄骨屋根架構4ごとにその全面積を備えたたとえば波形鉄板からなる屋根材5を固定し、双方の屋根材5,5のつなぎ箇所をかしめることで吊り形式の鉄骨屋根20Aを構築することができる。また、吊り形式の鉄骨屋根架構10Aに対して、図14で示すように、各鉄骨屋根架構4,4の全面積を備えた連続する波形鉄板からなる屋根材5を固定することで吊り形式の鉄骨屋根20Bを構築することができる。なお、鉄骨屋根架構4,4の全面への屋根材5の敷設に当たり、鉄骨支柱1B,1B間に架け渡された上弦ケーブル2が障害となる。そこで、屋根材5におけるこの上弦ケーブル2と干渉する位置に予め切欠き等を設けておき、この切欠きに上弦ケーブル2を挿通させながら鉄骨屋根架構4,4への屋根材5の敷設をおこない、敷設後に切欠きをステッチングやかしめ等で閉じるのがよい。また、図示を省略するが、2本1組の鉄骨支柱を梁間方向に4組以上併設してより一層大規模な吊り形式の鉄骨屋根架構を構築し、その全面積を有する屋根材を鉄骨屋根架構に固定してより一層大規模な吊り形式の鉄骨屋根を構築することもできる。分割屋根架構の施工手順ごとの二次元フレーム解析とその結果本発明者等は、本発明の構築方法における分割屋根架構の施工手順を決定するに当たり、施工手順ごとに固定された分割屋根架構の位置と設計位置との誤差を割り出し、最終的にこの誤差が解消されることをコンピュータ解析にて実証した。この解析では、コンピュータ内において桁行き方向の吊り形式の鉄骨屋根架構に関する2次元骨組みモデルを作成し、各骨組みに対して材料特性値や剛性を割り当て、左右端の分割屋根架構モデルA,Eから交互に中央へ向かって分割屋根架構モデルB,D,Cの順でそれらを固定していき、各分割屋根架構の固定の際に生じる偏心によって吊り構造が変位し、この変位によって生じる分割屋根架構の位置と設計位置とのずれ量を2次元フレーム解析で検証した。図15には、その上から順に1左端の分割屋根架構モデルAを固定するステップ、2次いで右端の分割屋根架構モデルEを固定するステップ、3次いでモデルAに隣接する分割屋根架構モデルBを固定するステップ、4次いでモデルEに隣接する分割屋根架構Dを固定するステップ、5最後にモデルB,Dに隣接する中央位置の分割屋根架構Cを固定するステップ、の各ステップの際に固定された分割屋根架構位置の二次元誤差結果を示している。同図より、1のステップで最も大きかった誤差が施工手順を経るにつれて低減していき、最終的に鉄骨屋根架構が構築された5のステップでは誤差がゼロに収斂している。この分割屋根架構の施工手順を経ることで、精緻かつ安定的にその建方姿勢が保持された鉄骨支柱に左右の分割屋根架構が固定され、これらに順次別途の分割屋根架構が繋がれていくことにより、吊り形式を採用した際にデメリットとなり得る分割屋根架構の位置の不安定化が解消され、施工誤差が少なく、しかも誤差吸収性に優れた分割屋根架構の繋ぎ施工を実現することができる。以上、本発明の実施の形態を図面を用いて詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。"