メインシーブとそらせシーブとに巻き掛けられ、一端に乗りかごが連結されて他端につり合い重りが連結されたメインロープを、前記メインシーブと前記そらせシーブとの間で挟み付けることにより前記乗りかごを制動するブレーキシューと、エレベータ昇降路に位置固定に設けられた固定部材に取付けられた取付部材と、前記ブレーキシューを支持して前記取付部材に取付けられるブレーキベースと、前記取付部材に上向きに突出して設けられ、前記ブレーキベースの一端が当接される突起部と、前記取付部材に設けられ、前記ブレーキベースの一端が前記突起部に当接する向きに前記ブレーキベースを押し付ける押し付け具と、を備えることを特徴とするエレベータ用ブレーキ装置。前記ブレーキベースは、このブレーキベースの前記取付部材への取付位置を調整する介装部材を介して前記突起部に当接されていることを特徴とする請求項1記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記突起部は、前記ブレーキベースと当接する方向に向けて位置調節可能に前記取付部材に取付けられていることを特徴とする請求項1記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記取付部材は、前記ブレーキシューを挟んだ両側に一対設けられ、前記取付部材のそれぞれに前記突起部と前記押し付け具とが設けられていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一項に記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記取付部材は単一構造物として形成され、この取付部材に前記ブレーキシューを挟んで位置する一対の前記突起部と一対の前記押し付け具とが設けられていることを特徴とする請求項1ないし3のいずれか一項に記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記固定部材は、前記メインシーブが連結された巻上機を支持する基台であることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか一項に記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記固定部材は、前記メインシーブが連結された巻上機を位置決めする巻上機ストッパであることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか一項に記載のエレベータ用ブレーキ装置。前記固定部材は、前記メインシーブが連結された巻上機を位置決めする巻上機ストッパを兼ねる第1支持部材と、メインロープを挟んで前記第1支持部材と対向して設置された第2支持部材とであることを特徴とする請求項1ないし5のいずれか一項に記載のエレベータ用ブレーキ装置。エレベータ用ブレーキ装置のブレーキシューでメインロープを挟み付けて乗りかごを制動した場合、エレベータ用ブレーキ装置には垂直方向向きの垂直分力と水平方向向きの水平分力とが作用する。このため、エレベータ用ブレーキ装置が作動して乗りかごを制動した場合、エレベータ用ブレーキ装置に作用する水平分力によりエレベータ用ブレーキ装置の取付位置が水平方向に位置ずれする場合があった。エレベータ用ブレーキ装置の取付位置が水平方向に位置ずれと、通常状態での運転中にブレーキシューとメインロープが接触して摩耗する場合がある。そこで、エレベータ用ブレーキ装置が作動して停止したエレベータを運転可能状態に復帰させる場合には、固定部材に対するエレベータ用ブレーキ装置の取付位置が水平方向に位置ずれしているか否かを検査し、位置ずれしている場合にはその位置ずれがなくなるように固定部材に対するエレベータ用ブレーキ装置の取付位置を調整しなければならない。したがって、エレベータ用ブレーキ装置が作動して停止したエレベータを運転可能状態に復帰させる場合に、固定部材に対するエレベータ用ブレーキ装置の取付位置が水平方向に位置ずれしているか否かを検査し、及び、位置ずれている場合にはその位置ずれがなくなるように固定部材に対するエレベータ用ブレーキ装置の取付位置を調整することは、多大な時間と手間とがかかっていた。本発明はこのような課題を解決するためになされたもので、その目的は、エレベータ用ブレーキ装置が作動してエレベータ用ブレーキ装置に水平分力が作用した場合でも、取付位置が水平方向に位置ずれすることを防止することができるエレベータ用ブレーキ装置を提供することである。実施形態のエレベータ用ブレーキ装置は、メインシーブとそらせシーブとに巻き掛けられ、一端に乗りかごが連結されて他端につり合い重りが連結されたメインロープを、メインシーブとそらせシーブとの間で挟み付けることにより乗りかごを制動するブレーキシューと、エレベータ昇降路に位置固定に設けられた固定部材に位置固定に取付けられた取付部材と、ブレーキシューを支持して取付部材に取付けられるブレーキベースと、取付部材に上向きに突出して設けられ、ブレーキベースの一端が当接される突起部と、取付部材に設けられ、ブレーキベースの一端が突起部に当接する向きにブレーキベースを押し付ける押し付け具と、を備える。第1の実施形態本発明の第1の実施形態を図1ないし図4に基づいて説明する。図1に示すように、エレベータ昇降路1の上部には、梁部材2と梁部材2に位置固定に取付けられた固定部材である基台3とが設けられている。基台3は水平方向に延出して互いに平行に複数設けられており、これらの基台3には巻上機4とそらせシーブ5とエレベータ用ブレーキ装置6とが支持されている。巻上機4は、巻上機ベース7と、巻上機ベース7上に取付けられた電動機8及びギア機構部9を有し、ギア機構部9には電動機8により回転駆動されるメインシーブ10が連結されている。巻上機ベース7は、ボルトなどで基台3に固定されている。また、基台3には、巻上機4が水平方向に位置ずれすることを防止するための巻上機ストッパ11が固定され、この巻上機ストッパ11は巻上機ベース7の端面に当接されている。そらせシーブ5は、隣り合って位置する一対の基台3の間に回転自在に取付けられている。そらせシーブ5とメインシーブ10とにはメインロープ12が巻き掛けられ、メインロープ12の一端に乗りかご13が連結され、メインロープ12の他端につり合いおもり14が連結されている。エレベータ用ブレーキ装置6は、巻上機4に設けられている主ブレーキ図示せずやエレベータ制御装置図示せずに異常や故障が発生した場合に乗りかご13を制動する装置であり、ブレーキシュー15と、ブレーキ箱16と、ブレーキベース17と、取付部材18と、突起部19と、押し付け具20とを備えている。ブレーキシュー15は、メインシーブ10とそらせシーブ5との間の位置で、メインロープ12を挟んで対向するように配置された固定シュー15aと可動シュー15bとにより構成されている。固定シュー15aはブレーキ箱16の側面に固定され、可動シュー15bは可動リンク21の一端に連結されている。可動リンク21の他端には可動軸22が取付けられ、可動軸22はブレーキ箱16に形成された孤状のカム面23に沿って移動可能に設けられている。ブレーキ箱16には、固定シュー15aが固定されるとともに可動リンク21が取付けられている。また、ブレーキ箱16内には、通常時には圧縮状態に維持されるとともにこの圧縮状態を開放された場合に可動軸22をカム面23に沿って上方に移動させる向きに付勢するスプリング図示せずと、スプリングを圧縮状態に維持するとともに非常時にスプリングの圧縮状態を開放させるソレノイド図示せずとが収納されている。スプリングが圧縮状態に維持されている場合には、可動軸22は図2において実線で示す位置カム面23の下端位置に位置し、可動シュー15bはメインロープ12から離反している。非常時においてスプリングの圧縮状態が開放されると、スプリングの付勢力により可動軸22が図2において二点鎖線で示す上方位置に移動し、この移動に伴って可動リンク21と可動シュー15bとが二点鎖線で示す位置に移動し、可動シュー15bと固定シュー15aとによりメインロープ12が挟み付けられ、乗りかご13が制動される。ブレーキベース17は、ブレーキシュー15をブレーキ箱16と共に支持する一対の板状部材であり、ブレーキ箱16の両側にボルト24を用いて固定されている。なお、ブレーキ箱16にはボルト24が挿通される穴として円弧状の長穴図示せずが形成され、ブレーキ箱16はブレーキベース17に対して傾き角度を調節可能に設けられている。ブレーキシュー15とブレーキ箱16とを支持したブレーキベース17は、ボルト25を用いて取付部材18に取付けられている。取付部材18は、一対の基台3にそれぞれ位置固定に取付けられた長尺状の板状部材であり、ブレーキ箱16及びブレーキシュー15を挟んだ両側に位置して一対設けられている。基台3への取付部材18の取付けは、図3及び図4に示すように、取付部材18と基台3との取付穴図示せずにボルト26を挿通してナット27を螺合させ、さらに、取付部材18と基台3とにノックピン28を差し込むことにより行われている。突起部19は、取付部材18の長手方向の一方の端部に、上向きに突出して設けられている。取付部材18と突起部19とは一体に形成してもよく、又は、突起部19を取付部材18に溶接して取付けてもよく、或いは、突起部19を取付部材18にボルト締めして取付けてもよい。この突起部19には、取付部材18に取付けられたブレーキベース17の一端が当接されている。押し付け具20は、取付部材18の長手方向の他方の端部に設けられ、ブレーキベース17の一端が突起部19に当接する向きにブレーキベース17を押し付ける部材である。取付部材18の長手方向の他方の端部には、上向きに突出した保持部29が設けられ、この保持部29には雌ネジが形成されている。押し付け具20は、保持部29に形成された雌ネジに螺合させて取付けられている。このような構成において、エレベータが通常状態で運転されている場合には、固定シュー15aと可動シュー15bとが図2の実線で示すようにメインロープ12から離反しており、乗りかご13はエレベータ用ブレーキ装置6により制動されることなく昇降する。巻上機4に設けられている主ブレーキ図示せずやエレベータ制御装置図示せずに異常や故障が発生した場合には、ブレーキ箱16に収納されているスプリングが圧縮状態を開放されて可動軸22に付勢力を作用させ、この付勢力により可動軸22が図2において二点鎖線で示す位置に移動する。この移動に伴い、可動リンク21と可動シュー15bとが二点鎖線で示す位置に移動し、可動シュー15bと固定シュー15aとによりメインロープ12が挟み付けられ、乗りかご13が制動される。メインロープ12における可動シュー15bと固定シュー15aとにより挟み付けられる箇所は、垂直方向に対して傾斜している個所であるため、この挟み付けによりエレベータ用ブレーキ装置6に対して垂直方向向きの垂直分力と、水平方向向きの水平分力とが作用する。つぎに、基台3へのエレベータ用ブレーキ装置6の取付けについて説明する。エレベータ用ブレーキ装置6の基台3への取付けは、基台3に取付部材18を取付け、ブレーキ箱16とブレーキシュー15とを支持したブレーキベース17を取付部材18に取付けることにより行われている。基台3への取付部材18の取付けは、基台3に対する取付部材18の取付位置を適宜調整して位置決めした後、基台3と取付部材18とに形成されているボルト通し孔図示せずにボルト26を挿通してナット27を螺合し、さらに、基台3と取付部材18とにノックピン28を差し込むことにより行われている。このため、取付部材18は基台3に対して位置固定となっている。取付部材18へのブレーキベース17の取付けは、ブレーキベース17の一端を突起部19に当接させ、さらに、ブレーキベース17の他端に押し付け具20を押し当て、ブレーキベース17の一端が突起部19に当接する向きに押し付け具20によりブレーキベース17を押し付けることにより行われている。このため、突起部19と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18に対して水平方向の動きを固定されている。したがって、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動して停止したエレベータを運転可能状態に復帰させる場合に、エレベータ用ブレーキ装置6の取付位置が水平方向に位置ずれしているか否かの検査や、エレベータ用ブレーキ装置6の水平方向の位置調整を行う必要がなく、制動されたエレベータを運転可能状態に短時間で復帰させることができる。第2の実施形態本発明の第2の実施形態を図5に基づいて説明する。なお、本実施形態及び以下に説明する他の実施形態において、先行して説明した実施形態の構成要素と同じ構成要素には同じ符号を付け、重複する説明は省略する。第2の実施形態の基本的な構成は、第1の実施形態と同じである。第2の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材18に取付けられたブレーキベース17が、このブレーキベース17の取付部材18への取付位置を調整する介装部材であるスペーサ30やシム31を介して突起部19に当接されている点である。このような構成において、ブレーキベース17を取付部材18に取付ける場合に、ブレーキベース17の一端をスペーサ30やシム31を介して突起部19に当接させることにより、ブレーキベース17の取付位置を水平方向に調整することができる。このため、取付部材18を基台3に位置固定した後であっても、スペーサ30やシム31を用いてエレベータ用ブレーキ装置6の取付位置を調整することができ、例えば、メインロープ12とブレーキシュー15とのクリアランス調整を適正に行うことができる。なお、第2の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部19、スペーサ30及びシム31と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18に対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。第3の実施形態本発明の第3の実施形態を図6に基づいて説明する。第3の実施形態の基本的な構成は第1の実施形態と同じである。第3の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材18Aの構成と、取付部材18Aに取付けられた突起部32の構成である。取付部材18Aは、長尺状の板状部材であり、ボルト26とナット27及びノックピン28により基台3に固定されている。取付部材18Aの一端側の上面部分には、ラック状の凹凸部33が形成されている。突起部32には、取付部材18Aの凹凸部33と嵌め合い可能な凹凸部34が形成され、これらの凹凸部33、34を嵌め合わせることにより突起部32が取付部材18Aに取付けられている。なお、凹凸部33の凹凸の数は、凹凸部34の凹凸の数より多く形成され、取付部材18Aへの突起部32の取付位置は、突起部32がブレーキベース17と当接する方向に向けて位置調節可能とされている。このような構成において、取付部材18Aを基台3に固定した後、突起部32の凹凸部34と取付部材18aの凹凸部33とを嵌め合わせることにより、突起部32を取付部材18Aに取付けることができる。しかも、取付部材18Aへの突起部32の取付位置をブレーキベース17と当接する方向に位置調節し、ブレーキベース17の取付位置を水平方向に調整することができる。このため、取付部材18Aを基台3に位置固定した後であっても、エレベータ用ブレーキ装置6の取付位置を調整することができ、例えば、メインロープ12とブレーキシュー15とのクリアランス調整を適正に行うことができる。また、取付部材18Aへの突起部32の取付位置の調整を、凹凸部33、34の嵌め合わせ位置を変更することにより行うため、凹凸部33の長さ寸法を大きくすることにより突起部32の取付位置の調整可能寸法を大きくすることができ、それに伴い、エレベータ用ブレーキ装置6の取付位置の調整幅を大きくすることができる。なお、第3の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部32と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18Aに対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。第4の実施形態本発明の第4の実施形態を図7に基づいて説明する。第4の実施形態の基本的な構成は第1の実施形態と同じである。第4の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材35の形状である。第1の実施形態では一対の基台3にそれぞれ取付部材18を取付けているが、第4の実施形態の取付部材35は一体構造物として形成され、一対の基台3に跨って取付けられている。基台3を取付部材35に取付ける構造は、第1の実施形態と同じであり、ボルト26とナット27及びノックピン28を用いて取付けられている。取付部材35には、ブレーキ箱16とブレーキシュー15とを挟んで位置する一対の突起部19と押し付け具20とが取付けられている。このような構成において、取付部材35が一体構造であるため、取付部材35の取り扱いが容易になり、特に、取付部材35を基台3に取付ける場合の位置出し、及び、取付作業を容易に行うことができる。なお、第4の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部19と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材35に対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。第5の実施形態本発明の第5の実施形態を図8に基づいて説明する。第5の実施形態の基本的な構成は第1の実施形態と同じである。第5の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材18の取付個所である。第5の実施形態では、基台3に巻上機ストッパ11Aが固定され、この巻上機ストッパ11Aが巻上機ベース7の端面に当接することにより巻上機4が水平方向に位置ずれすることが防止されている。また、この巻上機ストッパ11Aは固定部材として用いられており、巻上機ストッパ11Aの水平方向上方を向いた面に取付部材18が取付けられている。取付部材18には、突起部19と押し付け具20とが設けられている。このような構成において、取付部材18が巻上機ストッパ11Aに取付けられているため、基台3に対しては取付部材18を取付けるための加工が不要となり、エレベータ用ブレーキ装置6を設置することに伴う基台3に対する加工工数を減らすことができる。なお、第5の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部19と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18に対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。第6の実施形態本発明の第6の実施形態を図9及び図10に基づいて説明する。第6の実施形態の基本的な構成は第1の実施形態と同じである。第6の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材18の取付個所である。第6の実施形態では、基台3にこれらの基台3の長手方向と直交する向きに伸びた第1支持部材36と第2支持部材37とが固定されている。第1支持部材37は、巻上機ベース7の端面に当接され、巻上機4が水平方向に位置ずれすることを防止する巻上機ストッパを兼ねている。第1支持部材36と第2支持部材37とは、メインロープ12を挟んで対向する位置に配置され、第1支持部材36と第2支持部材37の間にはメインロープ12を通すことができる隙間が設けられている。これらの第1支持部材36と第2支持部材37とに跨って一対の取付部材18が取付けられ、これらの取付部材18には突起部19と押し付け具20とが設けられている。このような構成において、第1支持部材36と第2支持部材37とが基台3に固定され、これらの第1支持部材36と第2支持部材37とに跨って取付部材18が取付けられているため、基台3に対しては取付部材18を取付けるための加工が不要となり、エレベータ用ブレーキ装置6を設置することに伴う基台3に対する加工工数を減らすことができる。また、第1支持部材36と第2支持部材37との間にメインロープ12を通すことができる隙間が設けられているため、第1支持部材36や第2支持部材37に対してメインロープ12を通すための加工を施すことが不要となる。さらに、第1支持部材36は、巻上機ストッパを兼ねているため、巻上機ストッパを別個に設ける必要がなくなる。なお、第6の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部19と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18に対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。第7の実施形態本発明の第7の実施形態を図11及び図12に基づいて説明する。第7の実施形態の基本的な構成は第1の実施形態と同じである。第7の実施形態が第1の実施形態と異なる点は、取付部材18の取付個所である。第7の実施形態では、基台3に一つの巻上機ストッパ38と、他の巻上機ストッパを兼ねる第1支持部材39と、第2支持部材40とが固定されている。第1支持部材39と第2支持部材40とは、メインロープ12を挟んで対向する位置に配置され、第1支持部材39と第2支持部材40の間にはメインロープ12を通すことができる隙間が設けられている。第1支持部材39と第2支持部材40とは、それぞれ取付部材18が取付けられ、これらの取付部材18には突起部19と押し付け具20とが設けられている。このような構成において、第1支持部材39と第2支持部材40とが基台3に固定され、これらの第1支持部材39と第2支持部材40とにそれぞれ取付部材18が取付けられているため、基台3に対しては取付部材18を取付けるための加工が不要となり、エレベータ用ブレーキ装置6を設置することに伴う基台3に対する加工工数を減らすことができる。また、第1支持部材39と第2支持部材40との間にメインロープ12を通すことができる隙間が設けられているため、第1支持部材39や第2支持部材40に対してメインロープ12を通すための加工を施すことが不要となる。なお、第7の本実施形態においても第1の実施形態と同様に、突起部19と押し付け具20との働きにより、ブレーキベース17は取付部材18に対して水平方向の動きを固定されている。このため、エレベータ用ブレーキ装置6が作動してエレベータ用ブレーキ装置6に水平分力が作用した場合でも、エレベータ用ブレーキ装置6が水平方向に位置ずれすることを防止することができる。本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、様々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これらの実施形態やその変更は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。