DC電源を供給する電源供給部と、前記電源供給部のDC電源を選択的に伝達を受けてインバータ入力電圧に変換する電源変換装置と、前記電源供給部を選択的に電源変換装置に連結するリレーモジュールと、前記電源変換装置からインバータ入力電圧の伝達を受け、前記インバータ入力電圧を3相交流電流に変換してモータに供給するインバータモジュールと、前記電源変換装置、リレーモジュール、及びインバータモジュールの作動を制御する制御部と、を含み、前記制御部は、弱界磁制御による発熱量と前記電源変換装置による弱界磁制御抑制による発熱量との合計を最小にするインバータ入力電圧が、インバータモジュールに入力されるように、最小発熱制御を行うことを特徴とする、車両用モータ制御装置。前記インバータ入力電圧は、第1及び第2軸電流量と関係する第1特性値と、前記電源変換装置の電源変換特性に関係する第2特性値とから計算されることを特徴とする、請求項1に記載の車両用モータ制御装置。前記最小発熱制御は、最高電圧または最小電圧を確保する必要があるか、または最大トルクでモータを制御すべき必要があるか、またはSOCStateOfChargeを確保する必要がある場合に、行われないことを特徴とする、請求項1に記載の車両用モータ制御装置。電源供給部のDC電源をインバータ入力電圧に変換する電源変換装置と、前記電源変換装置のインバータ入力電圧を3相交流電流に変換してモータに供給するインバータモジュールと、前記電源変換装置と前記インバータモジュールの作動を制御する制御部とを含む車両用モータ制御装置において、前記制御部は、前記モータから発生する磁界方向と反対になる磁界を発生させる弱界磁制御と、前記弱界磁制御による発熱量を減らすために弱界磁制御抑制を行い、前記制御部は、前記弱界磁制御による発熱量と前記弱界磁制御抑制による発熱量との合計を最小にするインバータ入力電圧が、インバータモジュールに入力されるように、最小発熱制御を行うことを特徴とする、車両用モータ制御装置。前記インバータ入力電圧は、第1及び第2軸電流量と関係する第1特性値と、前記電源変換装置の電源変換特性に関係する第2特性値とから計算されることを特徴とする、請求項4に記載の車両用モータ制御装置。前記最小発熱制御は、最高電圧または最小電圧を確保する必要があるか、または最大トルクでモータを制御すべき必要があるか、またはSOCStateOfChargeを確保する必要がある場合に、行われないことを特徴とする、請求項4に記載の車両用モータ制御装置。本発明は前記のような問題点に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、親環境自動車で動力源として使用されるモータ及び前記モータを制御する制御器から発生する熱を最小限に減らせる車両用モータ制御装置を提供することにある。前記目的を達成するための、本発明の実施形態による車両用モータ制御装置は、DC電源を供給する電源供給部と、前記電源供給部のDC電源を選択的に受けてインバータ入力電圧に変換する電源変換装置と、前記電源供給部を選択的に電源変換装置に連結するリレーモジュールと、前記電源変換装置からインバータ入力電圧の伝達を受け、前記インバータ入力電圧を3相交流電流に変換してモータに供給するインバータモジュールと、前記電源変換装置、リレーモジュール、及びインバータモジュールの作動を制御する制御部とを含み、前記制御部は、弱界磁制御による発熱量と前記電源変換装置による弱界磁制御抑制による発熱量との合計を最小にするインバータ入力電圧が、インバータモジュールに印加されるように、最小発熱制御を行うことを特徴とする。前記インバータ入力電圧は、第1及び第2軸電流量と関係する第1特性値と、前記電源変換装置の電源変換特性に関係する第2特性値とから計算することを特徴とする。前記最小発熱制御は、最高電圧または最小電圧を確保する必要があるか、または最大トルクでモータを制御する必要があるか、またはSOCStateOfChargeを確保する必要がある場合に、行われないことを特徴とする。本発明の他の実施形態による車両用モータ制御装置は、電源供給部のDC電源をインバータ入力電圧に変換する電源変換装置と、前記電源変換装置のインバータ入力電圧を3相交流電流に変換してモータに供給するインバータモジュールと、前記電源変換装置と前記インバータモジュールの作動を制御する制御部とを含み、前記制御部は、前記モータから発生する磁界方向と反対になる磁界を発生させる弱界磁制御と、前記弱界磁制御による発熱量を減らすために弱界磁制御抑制を行い、前記制御部は、前記弱界磁制御による発熱量と前記弱界磁制御抑制による発熱量との合計を最小にするインバータ入力電圧が、インバータモジュールに入力されるように、最小発熱制御を行うことを特徴とする。前記他の実施形態による前記インバータ入力電圧は、第1及び第2軸電流量と関係する第1特性値と、前記電源変換装置の電源変換特性に関係する第2特性値とから計算することを特徴とする。同じく、前記最小発熱制御は、最高電圧または最小電圧を確保する必要があるか、または最大トルクでモータを制御する必要があるか、またはSOCStateOfChargeを確保する必要がある場合に、行われないことを特徴とする。本発明によれば、制限されたエネルギーで駆動される自動車内で熱として消失するエネルギーを最小化して車両を駆動するので、浪費されるエネルギーを最小化できるだけでなく、モータとインバータから成るシステムの冷却費用を最小化することができる。また、エネルギー浪費の最小化と節減した冷却費用は、自動車の駆動エネルギーの確保につながり、これは自動車の燃費向上につながって、自動車の親環境性を極大化することができる。以下、本発明の好ましい実施形態について、添付した図面に基づいて詳細に説明する。図1は、本発明の実施形態による車両用モータ制御装置の構成図である。図1に示したように、本発明の実施形態による車両用モータ制御装置は、電源供給部10、リレーモジュール20、電源変換装置30、インバータモジュール40、モータ部50、及び制御部60を含む。電源供給部10は、複数の電源供給単位が直列に連結されており、DC電圧V1を電源変換装置30に選択的に供給する。電源供給部10としてはバッテリーが主に使用される。リレーモジュール20は、前記電源供給部10を選択的に前記電源変換装置30に連結する。リレーモジュール20は第1、第2及び第3リレー22、24、26、抵抗R1、そして第1キャパシタC1を含む。第1リレー22と第3リレー26をスイッチオンすると、第1キャパシタC1に電源供給部10のDC電圧そのものが充電される。第1リレー22と第2リレー24をスイッチオンすると、第2リレー24に直列に連結された抵抗R1によって電圧が降下するため、第1キャパシタC1に電源供給部10のDC電圧よりも小さい電圧が充電される。また、リレーモジュール20は、電源供給部10の電流を検出する第1電流計27と、第1キャパシタC1に充電された電圧を検出する第1電圧計29とが装着されている。前記第1電流計27と第1電圧計29は制御部60に電気的に接続され、電源供給部10の電流と第1キャパシタC1に充電された電圧に対応する信号を制御部60に伝達する。制御部60は、前記第1電流計27と第1電圧計29から受信した信号に基づいて、第1、第2及び第3リレー22、24、26の作動を制御する。電源変換装置30は、前記電源供給部10から受けたDC電圧をインバータ入力電圧V2に変換する。前記電源変換装置30は、コイルLと、第1及び第2スイッチング素子S1、S2とを含む。制御部60は、インバータモジュール40に印加しなければならない電源を計算し、この電源によって前記第1及び第2スイッチング素子S1、S2の作動を制御する。インバータモジュール40は、前記電源変換装置30からインバータ入力電圧を受けて、これを3相交流電流に転換してモータ部50に供給する。インバータモジュール40は、第2キャパシタ45と、第1及び第2インバータ42、44とを含む。本明細書では第1及び第2モータ52、54が使用される車両を例示したが、これに限られない。モータの個数によってインバータの個数が決定される。また、インバータモジュール40は、第2キャパシタ45に充電された電圧を検出する第2電圧計45と、第1及び第2モータ52、54に供給される電流を測定する第2及び第3電流計46、47を含む。前記第2電圧計45と第2及び第3電流計46、47は前記制御部60に電気的に接続されて、第2キャパシタ45に充電された電圧と、第1及び第2モータ52、54に供給される電流に対応する信号を制御部60に伝達する。制御部60は、第2電圧計45と第2及び第3電流計46、47から受信した信号に基づいて、第1及び第2インバータ42、44の作動を制御する。モータ部50は、第1及び第2モータ52、54を含む。図2は、本発明の実施形態による車両用モータ制御装置を用いてモータを制御する方法のフローチャートである。図2に示したように、モータ制御装置によるモータの制御が開始すると、制御部60は強制的な電源の変換が必要であるか否かを判断するS100。強制的な電源の変換が必要な場合は、車両の走行モードを転換するために最高電圧を確保する必要がある場合か、または電源変換装置30が故障して最小電圧だけに変換するように設定する場合である。この時、インバータ入力電源は予め設定されている。前記S100段階で、強制的な電源の変換が必要であれば、制御部60は設定されたインバータ入力電源によって強制電源変換量を算出するS150。その後、制御部60は電源変換装置30が電源変換を行うように制御するS140。前記S100段階で、強制的な電源の変換が必要でなければ、制御部60は最小発熱制御が必要であるか否かを判断するS110。最小発熱制御が必要でない場合も予め設定されている。即ち、車両が最大トルクで走行すべき場合、または電源供給部10のSOCstateofchargeを確保すべき場合は、最小発熱制御が必要でない。S110段階で最小発熱制御が必要でなければ、制御部60は必須電源変換量を算出するS160。必須電源変換量とは、第1及び第2モータ52、54がMTPAmaximumtorqueperampereライン上で作動するように制御するための電源変換量を意味し、数1の式によって計算される。ここで、Vsystemは装置の電圧であり、wはモータの速度であり、Lqsはq軸同期インダクタンスであり、Ldsはd軸同期インダクタンスであり、iqsrはq軸同期電流であり、idsrはd軸同期電流であり、λfは磁束である。また、Ismaxは最大電流であり、Idsはd軸電流であり、Iqsはq軸電流である。その後、制御部60は、電源供給部10に充電されている現在の電圧などに基づいて必須電源変換量を制限しS130、電源変換を行うS140。前記S110段階で最小発熱制御が必要であれば、制御部60は最小発熱電源変換量を算出するS120。最小発熱電源変換量を算出する過程について、図3乃至図7を参照して説明する。モータが高速で回転する時は、発生する逆起電力によって、単位電流当りモータが出せる最大トルクは制限されるようになる。このような高速領域でモータを運転しようとする場合には、一般に永久磁石同期モータの固定部コイルに回転部から発生する磁界と反対方向を有する磁界を発生させる弱界磁制御Flux-WeakeningControlを行って、所望のトルクを得ることができる。モータが高速で回転するほど、弱界磁制御の実施量は増加するようになり、弱界磁制御を行う時は、トルク発生のための電流以外に弱界磁制御のための電流を追加的に印加しなければならない。これは弱界磁制御を行わない場合と比較する時、インバータモジュール及びモータの電流を増加させる。したがって、大きい電流がインバータモジュール及びモータに印加されて追加的な発熱が発生する。図3には、弱界磁制御の実施量による発熱量が示されている。一方、モータの高速回転による弱界磁制御の実施量、及びこれに伴う発熱を減少させ、逆起電力によるトルクの減少を防止するために、電源変換装置を通じて高い電圧をインバータモジュールに印加して、弱界磁制御を抑制しモータ及びインバータモジュールの発熱を減少させることができる。しかし、電源変換装置を通じて逆起電力以上の電圧を追加的にインバータモジュールに印加すると、電源変換装置で発熱が増加する。図4には弱界磁制御抑制による発熱量が示されている。本発明の実施形態によれば、弱界磁制御による発熱量と、弱界磁制御抑制による発熱量との合計を最小にするインバータ入力電圧を計算する。図5には電源変換実施による発熱量が示されている。即ち、図5に示したように、電源変換による発熱量が最小となるインバータ入力電圧V2を計算する。最小発熱電源変換量即ち、インバータ入力電圧V2は、数2の式によって計算される。ここで、α、βはゲインで、0と1の間の値を有し、φf1とφf2は第1及び第2特性値で、磁束と関連しており、θ1は最小変換量であり、θ2は要求変換量であり、a、b、c、dは定数である。また、α、β、a、b、c、dは実験を通してチューニングできる。第1特性値φf1は、d軸電流量とq軸電流量によって変化する値で、図6にはモータ電流の大きさに対する第1特性値φf1が示されている。第2特性値φf2は、電源変換特性によって変化する値で、図7には電源変換実施に対する第2特性値φf2が示されている。最小変換量θ1とは、電源変換装置が最小に変換しなければならない電源量で、電源変換装置の電源変換効率を考慮して予め設定されており、要求変換量θ2とは、前の電源変換時に要求された電源変換量を意味する。上記のように、最小発熱電源変換量が計算されると、制御部60は電源供給部10に充電されている現在の電圧などに基づいて必須電源変換量を制限しS130、電源変換を行うS140。上述のように、本発明によれば、制限されたエネルギーで駆動される自動車内で熱として消失するエネルギーを最小化して車両を駆動するので、浪費されるエネルギーを最小化できるだけでなく、モータとインバータから成るシステムの冷却費用を最小化することができる。また、エネルギー浪費の最小化と節減した冷却費用は、自動車の駆動エネルギーの確保につながり、ひいては自動車の燃費向上につながって、自動車の親環境性を極大化できる。以上、本発明に関する好ましい実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されず、当該発明が属する技術分野における通常の知識を有する当業者によって、本発明の技術的範囲内において容易に変更することができる。