"ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置において、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定部と、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成部とを含む情報処理装置。前記作成部は、所定の時刻から前記第1のスケジュールと同一とされる前記第2のスケジュールを作成する請求項1に記載の情報処理装置。前記作成部は、時刻の経過に応じて、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記第2のスケジュールに含まれる予定の類似の程度を表す類似度が高くなる前記第2のスケジュールを作成する請求項2に記載の情報処理装置。前記作成部は、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記ユーザの行動とのズレを表すズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成する請求項3に記載の情報処理装置。前記作成部は、前記ズレ度に基づく前記予定の優先順序で、前記予定の前記類似度が高くなるように前記予定を変更した前記第2のスケジュールを作成する請求項4に記載の情報処理装置。前記予定に対応付けられた重みを、対応する前記ズレ度に重み付けする重み付け部をさらに含み、前記作成部は、前記予定毎の、重み付けされた前記ズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成する請求項4に記載の情報処理装置。前記ユーザの行動を表す行動情報を測定する測定部をさらに含み、前記推定部は、前記行動情報に基づき、前記第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する請求項1に記載の情報処理装置。前記作成部は、前記推定部による推定結果の履歴に基づいて、前記第1のスケジュールとは異なる前記第2のスケジュールを作成する請求項1に記載の情報処理装置。ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置の情報処理方法において、前記情報処理装置による、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定ステップと、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成ステップとを含む情報処理方法。ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置のコンピュータを、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定部と、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成部として機能させるためのプログラム。しかしながら、ユーザの行動パターンは、常に同じであることは珍しく、適宜、変化するものである。すなわち、例えば、ユーザに緊急の用事が発生した場合、ユーザは、緊急の用事に時間をとられ、トレーナ等により提示されたスケジュールにしたがって行動することができない。この場合、ユーザは、その後の行動を規定するスケジュールを失ってしまうこととなり、ダイエットという目的を達成できないことが生じ得る。また、トレーナ等により作成される1日のスケジュールは、トレーナ等の経験則や、統計的なデータに基づいて作成されるため、必ずしも、ユーザの行動パターンに合致したスケジュールであるとは限らない。本開示は、このような状況に鑑みてなされたものであり、予め設定された目標をユーザが達成できるように策定されたスケジュールを、適宜、変化するユーザの行動パターンに応じて変更できるようにするものである。本開示の一側面の情報処理装置は、ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置であって、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定部と、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成部とを含む情報処理装置である。前記作成部には、所定の時刻から前記第1のスケジュールと同一とされる前記第2のスケジュールを作成させることができる。前記作成部には、時刻の経過に応じて、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記第2のスケジュールに含まれる予定の類似の程度を表す類似度が高くなる前記第2のスケジュールを作成させることができる。前記作成部には、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記ユーザの行動とのズレを表すズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成させることができる。前記作成部には、前記ズレ度に基づく前記予定の優先順序で、前記予定の前記類似度が高くなるように前記予定を変更した前記第2のスケジュールを作成させることができる。前記予定に対応付けられた重みを、対応する前記ズレ度に重み付けする重み付け部をさらに設けることができ、前記作成部には、前記予定毎の、重み付けされた前記ズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成させることができる。前記ユーザの行動を表す行動情報を測定する測定部をさらに設けることができ、前記推定部には、前記行動情報に基づき、前記第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定させることができる。前記作成部には、前記推定部による推定結果の履歴に基づいて、前記第1のスケジュールとは異なる前記第2のスケジュールを作成させることができる。本開示の一側面の情報処理方法は、ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置の情報処理方法であって、前記情報処理装置による、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定ステップと、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成ステップとを含む情報処理方法である。本開示の一側面のプログラムは、ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置のコンピュータを、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定部と、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成部として機能させるためのプログラムである。本開示によれば、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かが推定され、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールが作成される。本開示によれば、ユーザに予め設定された目標を達成するために策定されたスケジュールを、適宜、変化するユーザの行動パターンに応じて変更することが可能となる。以下、本開示における実施の形態以下、実施の形態というについて説明する。なお、説明は以下の順序で行う。1.第1の実施の形態ユーザが、当初の行動予定表に従わなかった場合でも、無理なく当初の行動予定表にしたがった行動がとれるようにする場合の一例2.第2の実施の形態所定の優先順序で予定を修正する場合の一例3.第3の実施の形態当初の行動予定表を更新する場合の一例4.変形例情報処理装置1の構成例図1は、第1の実施の形態である情報処理装置1の構成例を示している。なお、この情報処理装置1は、例えば、ユーザに装着されて使用され、予め決められた目標をユーザが達成できるように策定された行動予定表を提示するものである。そして、ユーザが、情報処理装置1により提示された行動予定表とは異なる行動をした場合に、現状のユーザの状態から目標を達成できるように策定される新たな行動予定表を提示するものである。この情報処理装置1は、測定部21、処理部22、データベース23、表示部24、及び操作部25から構成される。測定部21は、例えば、情報処理装置1を装着したユーザの動きや脈拍等を検出し、その検出結果に基づいて、ユーザの行動量、及び検出時の時刻を測定する。そして、計測部21は、測定した行動量及び時刻を、ユーザの行動に関する情報を表す行動情報として、処理部22に供給する。なお、行動量とは、ユーザの行動に応じて異なる値とされる。すなわち、例えば、行動量は、ユーザの行動に応じた量とされ、行動量に応じて、ユーザの行動を推測できる。具体的には、例えば、ユーザが負荷の大きな運動をした場合には、行動量は大とされ、ユーザが負荷の小さな運動をした場合には、行動量は小とされる。処理部22は、例えば、ユーザが達成したい目標例えば、体力向上、及び目標を達成したい期間例えば、3ヶ月等を入力させるための設定画面を、表示部24に表示させる。これに対して、ユーザは、操作部25を用いて、設定画面に目標及び期間等を入力する入力操作を行う。これにより、操作部25は、ユーザの入力操作に対応する操作信号を、処理部22に供給する。処理部22は、操作部25からの操作信号に基づいて、ユーザの入力操作により入力された目標及び期間等を取得する。そして、処理部22は、データベース23に予め保持されている初期設定テーブル41図2を参照して、取得した目標及び期間等に対応付けられた行動予定表61をデータベース23から読み出し、表示部24に供給して表示させる。ここで、初期設定テーブル41には、図2に示されるように、ユーザにより設定された目標例えば、ダイエットや体力向上等に、その目標を達成するための期間、及び目標を達成するための行動予定表のIDをそれぞれ対応付けて記載されている。また、行動予定表61には、図3に示されるように、4月1日から7月1日までの3ヶ月の間に、1日に行うべき予定が記載されている。すなわち、例えば、行動予定表61には、複数の異なる時刻、各時刻における行動の予定、各時刻における行動により想定される行動量を表す想定行動量が記載される。なお、初期設定テーブル41及び行動予定表61は、例えば、複数のユーザから得られた統計的なデータに基づいて予め作成されて、データベース23に保持されたものである。さらに、処理部22は、測定部21からの行動情報に基づき、行動予定表61にしたがって、ユーザが行動しているか否かを推定する。そして、処理部22は、行動予定表61にしたがって、ユーザが行動していないと推定した場合、現在のユーザの状態に応じて、新たな行動予定表を作成して表示部24に表示させる。これにより、ユーザは、目標を達成するために、可能な限り、新たな行動予定表に基づいて行動することとなる。データベース23は、例えば、図2に示されるような初期設定テーブル41や、初期設定テーブル41に記載の行動予定表のIDに対応付けられた行動予定表を予め保持している。なお、データベース23に保持された初期設定テーブル41や行動予定表は、例えば、図示せぬインターネット等のネットワークを介して供給される新たなデータに基づいて、適宜、最新のデータに更新される。ところで、第1の実施の形態では、情報処理装置1が、データベース23を含むように構成しているが、データベース23は、インターネット等に代表されるネットワークを介して、情報処理装置1と接続されているようにしてもよい。この場合、ユーザに装着される情報処理装置1をより小型化できるようになるので、ユーザは、情報処理装置1を装着する際の煩わしさを低減できるようになる。表示部24は、処理部22からの制御にしたがって、ユーザに提示すべき行動予定表を表示する。これにより、情報処理装置1は、ユーザに行動予定表を提示できる。なお、ユーザに行動予定表を提示する提示方法は、これに限定されず、その他、例えば行動予定表を、音声によりユーザに提示するようにしてもよい。すなわち、予め決められた目標を達成するために行うべき予定を含むスケジュールを提示する際には、スケジュールとして、行動予定表を表示させるようにしてもよいし、スケジュールを音声により出力して提示するようにしてもよい。操作部25は、例えば、操作ボタン等により構成され、ユーザにより操作されたことに対応して、対応する操作信号を、処理部22に供給する。次に、図4は、ユーザの入力操作により設定済みの目標及び期間の一例を示している。例えば、ユーザが、操作部25を用いた入力操作により、図4Aに示されるように、体力向上を目標とし、その目標を達成するための期間を、4月1日から7月1日までの3ヶ月間として入力した場合について考える。この場合、操作部25は、ユーザの入力操作に対応する操作信号を、処理部22に供給する。処理部22は、操作部25からの操作信号に応じて、データベース23に予め保持済みの初期設定テーブル41を参照して、データベース23から、3ヶ月間で体力の向上が可能な行動予定表61を読み出し、表示部24に供給して表示させる。ユーザは、表示部24に表示された行動予定表61にしたがって、4月1日から7月1日までの3ヶ月間を行動すれば、かなりの確率で体力の向上を図ることができる。しかしながら、例えば、ユーザに緊急の用事が発生した場合、緊急の用事に時間をとられ、行動予定表61にしたがって行動できないことがある。すなわち、例えば、ユーザは、図4Aに示したように、4月1日から4月29日まで、行動予定表61にしたがって行動したものの、4月30日に、行動予定表61とは異なる行動をしてしまうことが生じ得る。具体的には、例えば、ユーザは、行動予定表61にしたがって、時刻1800から時刻1900までの間、ジョギングをする必要があったものの、緊急な用事により、ジョギングを行うことができないことが生じ得る。この場合、処理部22は、4月30日の時刻1800から時刻1900までの間でジョギングを行うことができなかったというユーザの状態に応じて、図4Bに示されるように、4月30日の翌日以降の予定を記載した新たな行動予定表を作成することとなる。次に、図5は、4月30日の翌日以降の予定、つまり、5月1日から7月1日までの2ヶ月間の予定を記載した行動予定表81乃至83の一例を示している。図5Aに示される行動予定表81は、4月30日の翌日である5月1日の予定を記載した予定表を表している。また、図5Bに示される行動予定表82は、5月2日の予定を記載した予定表を表している。さらに、図5Cに示される行動予定表83は、5月3日以降の予定を記載した予定表を表している。なお、行動予定表81乃至83は、4月30日にユーザがジョギングをできなかったという状態から、当初の行動予定表61にしたがって無理なく行動できるように作成されたものである。5月1日の行動予定表81では、時刻1800から時刻1830までの30分をジョギングの時間とし、時刻1830から時刻1930までの60分を、ジョギングよりも負荷の軽いヨガの時間としている。すなわち、行動予定表81は、時刻1800から時刻1900までの60分がジョギングの時間とされた当初の行動予定表61よりも、体力的により達成し易い予定に変更されている。これは、ユーザが、5月1日の前日である4月30日にジョギングをしていないため、翌日の5月1日に、当初の行動予定表61にしたがって、60分のジョギングを行うことは体力的に困難であると思われるからである。5月2日の行動予定表82では、時刻1800から時刻1845までの45分をジョギングの時間とし、時刻1845から時刻1900までの30分をヨガの時間としている。行動予定表82は、前日の行動予定表81よりも重い負荷の運動を予定しており、当初の行動予定表61により近いものとされる。そして、5月3日以降の行動予定表83では、時刻1800から時刻1900までの60分をジョギングの時間としており、当初の行動予定表61と同一のものとされる。このようにして、例えば、ユーザが、当初の行動予定表61に従わず又は従えず、4月30日においてジョギングを行わなかった場合でも、その後に提示される新たな行動予定表81乃至83により、無理なく、当初の行動予定表61にしたがって行動できるようになる。このため、ユーザは、7月1日まで、行動予定表61にしたがって行動できるようになるので、かなりの確率で目標を達成することが可能となる。次に、図6は、ユーザが、当初の行動予定表61にしたがって行動したか否かを推定する推定方法の一例を示している。なお、行動予定表81乃至83についても、行動予定表61の場合と同様の推定方法が用いられる。このため、図6では、行動予定表61を用いた推定方法のみを説明することとし、それ以外の行動予定表を用いた推定方法の説明は、以下、適宜省略する。図6には、ユーザが行うべき行動を大まかに分類した大項目、大項目の内容を細分化した小項目、小項目に記載された行動毎に、その行動を行ったときに想定される想定行動量、その行動を実際に行なったときに測定される行動量を表す実行行動量、及び想定行動量と実行行動量との差分の絶対値が示されている。処理部22は、当初の行動予定表61に記載の想定行動量と、測定部21からの実行行動量との差分を算出する。そして、処理部22は、算出した差分と、行動予定表61に記載の想定行動量とに基づいて、想定行動量に対する実行行動量の乖離を表す乖離度を算出する。なお、乖離度は、例えば、差分を想定行動量で除算して得られる除算結果とされる。具体的には、例えば、図6に示されるように、処理部22は、行動予定表61に基づいて、ジョギングの想定行動量1800を取得する。また、処理部22は、ジョギングを行うべき時刻1800から時刻1900までの間に、測定部21により測定された実行行動量500を取得する。そして、処理部22は、行動予定表61から取得した想定行動量1800と、測定部21により測定された実行行動量500との差分1300を算出する。処理部22は、算出した差分1300を想定行動量1800で除算し、その除算結果072を、小項目ジョギングの乖離度として算出する。処理部22は、図6に示されるように、小項目ジョギングの場合と同様にして、他の小項目の乖離度を算出する。処理部22は、小項目に記載の各行動毎に算出した乖離度が、予め決められた閾値未満であるか否かに基づいて、行動予定表61にしたがって、ユーザが行動したか否かを推定する。すなわち、例えば、処理部22は、算出した乖離度が閾値未満であると判定した場合、行動予定表61にしたがって、ユーザが行動したと推定し、算出した乖離度が閾値以上であると判定した場合、行動予定表61にしたがって、ユーザが行動していないと推定する。具体的には、例えば、閾値を02とすれば、小項目ジョギングの乖離度072は閾値02以上となり、他の小項目朝食、昼食、夕食それぞれの乖離度0100701は、閾値02未満となる。なお、小項目ヨガについては、行動予定表61に記載されていないため、便宜的に、小項目ヨガに対応する各項目の値は0としている。この場合、処理部22において、ユーザは、行動予定表61にしたがって、朝食、昼食、夕食を摂ったと推定されるものの、ジョギングをしていないと推定される。情報処理装置1の動作説明次に、図7のフローチャートを参照して、情報処理装置1が行う行動予定作成処理について説明する。この行動予定作成処理は、例えば、ユーザが、操作部25を用いた入力操作により、目標及び期間等を入力したときに開始される。このとき、操作部25は、ユーザの入力操作に対応する操作信号を、処理部22に供給する。ステップS21において、処理部22は、操作部25からの操作信号に応じて、データベース23に保持されている初期設定テーブル41を参照して、データベース23から検索して選択した初期の行動予定表61を読み出す。ステップS22において、ステップS21で読み出した行動予定表61を、表示部24に供給して表示させる。これにより、ユーザは、可能な限り、表示部24に表示された行動予定表61にしたがって行動することとなる。ステップS23において、測定部21は、ユーザの実行行動量を測定し、実行行動量が測定された時刻とともに、処理部22に供給して、処理はステップS24に進められる。ステップS24では、処理部22は、図示せぬ内蔵の計時部により計時される時刻に基づいて、1日が経過したか否か、すなわち、例えば、午前0時を経過したか否かを判定し、1日が経過していないと判定した場合、処理をステップS23に戻し、それ以降同様の処理が行われる。また、ステップS24において、処理部22は、図示せぬ内蔵の計時部により計時される時刻に基づいて、1日が経過したと判定した場合、処理をステップS25に進める。ステップS25において、処理部22は、ステップS21で読み出した行動予定表61と、計測部21からの実行行動量及び時刻に基づいて、行動予定表61に記載の各行動毎に乖離度を算出する。ステップS26において、処理部22は、算出した乖離度が予め決められた閾値未満であるか否かに基づいて、ユーザの行動が行動予定表61に従ったものであるか否かを推定する。そして、処理部22は、ユーザの行動が行動予定表61に従ったものであると推定した場合、処理をステップS23に戻し、それ以降、同様の処理を行う。また、ステップS26において、処理部22は、算出した乖離度が閾値未満であるか否かに基づいて、ユーザの行動が行動予定表61に従ったものではないと推定した場合、処理をステップS27に進める。ステップS27では、処理部22は、現在のユーザの状態から目標を達成するための新たな行動予定表81乃至83を作成して、ステップS28において、行動予定表81乃至83を表示部24に供給して表示させる。その後、処理はステップS23に戻され、それ以降同様の処理が行われる。以上で行動予定作成処理は終了される。以上説明したように、行動予定作成処理によれば、ユーザが、当初の行動予定表61にしたがって行動できなかった場合には、現在のユーザの状態に応じて、無理なく行動予定表61にしたがって行動可能な行動予定表81乃至83を作成して提示するようにした。このため、ユーザは、当初の行動予定表61にしたがって行動できなかった場合でも、無理なく、当初の行動予定表61にしたがって行動できるようになり、高い確率で目標を達成することが可能となる。また、例えば、ユーザは、当初の行動予定表61にしたがって行動できなかった場合でも、その後に従うべき新たな行動予定表81乃至83が提示されることとなるので、目標を達成するために行うべき行動を迷わず行うことができる。行動予定作成処理では、1日の経過後に、ユーザの行動と行動予定表との乖離度を算出するようにしたが、その他、例えば、行動予定表に記載の行動を行うべき時刻が経過する毎に、その行動をユーザが行なったか否かを推定するようにしてもよい。この場合、処理部22は、行動予定表にしたがって、ユーザが行動しているか否かを、より迅速に把握できるようになるので、ユーザの状態に応じた最新の行動予定表を作成して表示部24に表示できるようになる。また、第1の実施の形態では、図5に示される行動予定表81及び82において、ヨガの時間を設けるようにしたが、その他、例えば、ヨガの時間を設けないようにしてもよい。この場合、ヨガの時間を設けた場合と比較して、よりユーザの実行し易い行動予定表となる。さらに、第1の実施の形態では、当初の行動予定表61にしたがって、1つの行動いまの場合、ジョギングを行えなかった場合について説明した。しかしながら、ユーザが、例えば行動予定表61にしたがって、複数の行動を行えなかった場合には、例えば、処理部22は、複数の行動を、それぞれ、同程度の割合で、行動予定表61に近づけるような行動予定表81乃至83を作成することとなる。また、例えば、処理部22は、乖離度が大きい行動ほど、行動予定表61に記載の行動に近づける割合を大きくするようにしてもよい。<2.第2の実施の形態>次に、図8乃至図10を参照して、差分の大きい小項目ほど、優先的に、当初の行動予定表61に近づくように修正する場合の一例を説明する。図8は、4月1日から7月1日までの期間で、1日に行うべき予定を記載した行動予定表の他の一例を示している。なお、この行動予定表101は、図3に示した行動予定表61に記載の時刻,行動18001900運動1800が、18001830運動900及び18301900運動300となっている他は、行動予定表61と同様に構成されている。図9は、ユーザが、当初の行動予定表61にしたがって行動したか否かを推定する推定方法の他の一例を示している。なお、図9は、各項目の数値等が異なるものの、それ以外は図6と同様に構成される。図9では、例えば、閾値を02とすれば、小項目ジョギングの乖離度088と小項目ヨガの乖離度083は、それぞれ閾値02以上となり、他の小項目朝食、昼食、夕食それぞれの乖離度0100701は、閾値02未満となる。この場合、処理部22において、ユーザは、行動予定表61にしたがって、朝食、昼食、夕食を摂ったと推定されるものの、ジョギング及びヨガをしていないと推定される。したがって、処理部22は、ジョギング及びヨガをしなかったというユーザの状態に応じて、徐々に、当初の行動予定表101に近い予定とされる新たな行動予定表を作成することとなる。図9に示されるように、小項目ジョギングにおける乖離度は088であり、小項目ヨガの乖離度は083である。したがって、処理部22は、例えば、ジョギングの予定を、ヨガよりも早く、当初の行動予定表101に修正するための行動予定表121乃至126が作成される。次に、図10は、4月30日の翌日以降の予定、つまり、5月1日から7月1日までの2ヶ月間の予定を記載した行動予定表121乃至126の一例を示している。図10A乃至図10Fにおいて、行動予定表121,122,123,124,125,126は、5月1日の予定,5月2日の予定,5月3日の予定,5月4日の予定,5月5日の予定,5月6日以降の予定をそれぞれ記載した予定表を表している。なお、行動予定表126は、当初の行動予定表101と同一である。行動予定表121乃至126では、1日毎に、最も乖離度の大きいジョギングの時間が10分単位で増加し、次に乖離度の大きいヨガの時間が5分単位で増加して、最終的に当初の行動予定表101126となるように予定が組まれている。すなわち、行動予定表121乃至126では、最も乖離度の大きいジョギングが、次に乖離度の大きいヨガの時間に優先して、当初の行動予定表101126の予定とされるように予定が組まれている。以上説明したように、第2の実施の形態では、乖離度の大きい予定ほどに、優先して、当初の行動予定表101の予定とされるようにした行動予定表121乃至126を作成することが可能となる。ところで、処理部22は、ユーザの目標を達成するために重要な予定小項目ほど、優先して、当初の行動予定表101の予定とされる行動予定表121乃至126を作成することが望ましい。そこで、ユーザの目標を達成する際に重要な予定ほど、乖離度と乗算される重みを大きくする。そして、処理部22は、重みが乗算された乖離度の大きい予定ほどに、優先して、当初の行動予定表101の予定とされるようにした行動予定表121乃至126を作成するようにしてもよい。これにより、ユーザの目標を達成する際に重要な予定ほど、より迅速に、当初の行動予定表101の予定とされるようになるので、ユーザは、より目標を達成し易くなる。なお、例えば、重みは、当初の行動予定表101に対応付けられて、データベース23に予め保持され、処理部22が、データベース23から重みを読み出し、読み出した重みと、算出した乖離度とを乗算することとなる。例えば、上述した第2の実施の形態では、ユーザが、行動予定表101に外れた行動をした場合でも、無理なく、当初の行動予定表101に従った行動が出来るように、情報処理装置1がユーザを導くようにした。このことは、第1の実施の形態でも同様である。しかしながら、例えば、第2の実施の形態において、ユーザが、情報処理装置1に提示される行動予定表にしたがって行動できない事態が頻繁に生じる場合には、当初の行動予定表101が、そもそも、ユーザに合致したものではないことが推測される。この場合、ユーザが、当初の行動予定表101にしたがって行動できなかったときに、最終的に当初の行動予定表101と同一にされる行動予定表121乃至126を新たに提示するようにしても、結局、ユーザは目標を達成することができないものとなる。そこで、当初の行動予定表101が、ユーザに合致したものではない場合等には、処理部22は、当初の行動予定表101を更新することが望ましい。<3.第3の実施の形態>次に、図11及び図12を参照して、処理部22において、当初の行動予定表101が、そもそも、ユーザに合致したものではないと判定した場合には、当初の行動予定表101を更新する場合の一例について説明する。図11は、ユーザが、当初の行動予定表101にしたがって行動したか否かを推定する推定方法のさらに他の一例を示している。なお、図11は、各項目の数値等が異なるものの、それ以外は図9と同様に構成される。図11では、例えば、閾値を02とすれば、小項目ジョギングの乖離度038は閾値02以上となり、他の小項目ヨガ、朝食、昼食、夕食それぞれの乖離度0030100701は、閾値02未満となる。この場合、処理部22において、ユーザは、行動予定表101にしたがって、朝食、昼食、夕食を摂り、ヨガを行なったと推定されるものの、ジョギングをしていないと推定される。そして、処理部22は、例えば、図10に示したような行動予定表121乃至126を作成するようにして、ユーザが、無理なく当初の行動予定表101にしたがって行動できるようにする。しかしながら、処理部22が、過去の推定結果による履歴において、ユーザは、行動予定表101にしたがって、朝食、昼食、夕食を摂ってヨガを行ない、ジョギングをしていないと頻繁に推定していた場合には、そもそも、当初の行動予定表101が、ユーザに合致していないと推測される。すなわち、例えば、小項目ジョギングの乖離度は038であり、小項目ヨガの乖離度は003であるため、ユーザにおいて、比較的、ヨガは得意であるものの、ジョギングは苦手であると判断できる。このような場合には、処理部22は、過去の推定結果による履歴に基づいて、行動予定表141乃至143を作成するようにして、当初の行動予定表61を、行動予定表141及び142を経由して新たな行動予定表143に更新する。次に、図12は、4月30日の翌日以降の予定、つまり、5月1日から7月1日までの2ヶ月間の予定を記載した行動予定表141乃至143の一例を示している。図12A乃至図12Cにおいて、行動予定表141,142,143は、それぞれ、5月1日の予定,5月2日の予定,5月3日以降の予定を記載した予定表を表している。なお、行動予定表143は、当初の行動予定表101とは異なるものとされる。すなわち、行動予定表141乃至143では、ユーザが苦手とするジョギングの時間を減少させ、ユーザが得意とするヨガの時間を増加させるようにして、ユーザに合致した予定が組まれている。以上説明したように、第3の実施の形態では、当初の行動予定表101が、ユーザに合致したものではない場合には、当初の行動予定表101を、行動予定表141及び142を経由して、ユーザに合致した行動予定表143に更新するようにした。このため、当初の行動予定表101が、ユーザに合致しなかった場合や、ユーザの行動パターン等の変化により合致しなくなってしまった場合でも、ユーザに適した行動予定表に更新されるので、ユーザは、高い確率で目標を達成することが可能となる。なお、ユーザが、更新により得られた行動予定表141乃至143にしたがって行動できなかった場合には、第1及び第2の実施の形態で説明した場合と同様に、最終的に行動予定表143と同一とされる新たな行動予定表が作成されることとなる。<4.変形例>第1乃至第3の実施の形態では、想定行動量に対する実行行動量の乖離度に応じて、ユーザに提示する行動予定表を変更するようにしたが、その他、例えば、行動予定表に記載の時刻と、実際に行動したときの時刻との乖離に応じて、提示する行動予定表を変更するようにしてもよい。すなわち、例えば、第1の実施の形態において、4月30日における時刻1830から時刻1930の間の実行行動量が、ジョギングの想定行動量と殆ど同じである場合、処理部22は、当初の行動予定表61に記載のジョギングの予定よりも、30分だけずれてジョギングが行われたものと判別する。この場合、処理部22は、ジョギングの時間時刻における乖離度として、30分を算出し、算出した30分が、予め決められた閾値未満であるか否かに基づいて、行動予定表61にしたがってユーザが行動したか否かを推定する。いま、算出された時間である30分と比較される閾値が、10分である場合、処理部22は、算出した30分が、10分である閾値未満であると判定する。また、処理部22は、その判定結果に基づき、行動予定表61にしたがってユーザが行動していないと推定する。そして、処理部22は、行動予定表61にしたがってユーザが行動していないと推定したことに対応して、ジョギングの時間が、徐々に、当初の行動予定表61に近づくような予定が組まれた新たな行動予定表81乃至83を作成することになる。具体的には、例えば、第1の実施の形態において、5月1日の行動予定表81では、時刻1820から時刻1920までの間にジョギングが予定され、5月2日の行動予定表82では、時刻1810から時刻1910までの間にジョギングが予定される。そして、5月3日以降の行動予定表83では、当初の行動予定表61と同一とされ、時刻1800から時刻1900までの間にジョギングが予定される。第1乃至第3の実施の形態では、想定行動量と実行行動量とのズレを表すズレ度として、乖離度を用いるようにしたが、ズレ度は乖離度に限定されない。これは、行動予定表に記載の時間時刻と、実際に行動したときの時間との乖離についても同様である。また、第2の実施の形態では、ユーザの目標を達成する際に重要な予定ほど、想定行動量と実行行動量との乖離を表す乖離度と乗算される重みを大きくするようにした。同様にして、ユーザの目標を達成する際に重要な予定ほど、ジョギング等の時間と実際に行動したときの時間との乖離を表す乖離度と乗算される重みを大きくするように構成することができる。また、第1の実施の形態では、例えば、ユーザが、当初の行動予定表61にしたがって、ジョギングをしなかった場合に、処理部22において、直ちに新たな行動予定表81乃至83を作成するようにした。しかしながら、行動予定表81乃至83を作成するタイミングはこれに限定されない。すなわち、例えば、処理部22は、所定期間にジョギングをしたか否かの履歴に基づいて、統計的に、ユーザがジョギングをしなかったと推定される場合に、新たな行動予定表81乃至83を作成するようにしてもよい。また、例えば、情報処理装置1において、ユーザに提示した行動予定表が、ユーザに合致したものであるか等のメッセージを表示部24に表示するようにして、ユーザの意見等を、操作部25で入力してもらうようにし、入力されたユーザの意見等も考慮して新たな行動予定表を作成するようにしてもよい。図7の行動予定作成処理では、1日単位で、ユーザの行動と行動予定表との乖離度を算出して、新たな行動予定表を作成するか否かを判定するようにしたが、乖離度を算出する際の期間は、1日に限定されない。すなわち、例えば、ユーザの目標が、本日に限り、午後9時までに就寝するという目標であり、期間が本日の1日のみである場合には、乖離度を算出する際の期間を、例えば1時間単位とすることができる。なお、本技術は以下のような構成もとることができる。1ユーザに提示するスケジュールを作成する情報処理装置において、予め設定された目標を達成するために行うべき予定を含む第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する推定部と、前記第1のスケジュールにしたがって前記ユーザが行動していないと推定された場合、前記第1のスケジュールに外れた行動を行なった前記ユーザの状態から前記目標を達成するための新たな第2の前記スケジュールを作成する作成部とを含む情報処理装置。2前記作成部は、所定の時刻から前記第1のスケジュールと同一とされる前記第2のスケジュールを作成する前記1に記載の情報処理装置。3前記作成部は、時刻の経過に応じて、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記第2のスケジュールに含まれる予定の類似の程度を表す類似度が高くなる前記第2のスケジュールを作成する前記2に記載の情報処理装置。4前記作成部は、前記第1のスケジュールに含まれる予定と前記ユーザの行動とのズレを表すズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成する前記1乃至3に記載の情報処理装置。5前記作成部は、前記ズレ度に基づく前記予定の優先順序で、前記予定の前記類似度が高くなるように前記予定を変更した前記第2のスケジュールを作成する前記4に記載の情報処理装置。6前記予定に対応付けられた重みを、対応する前記ズレ度に重み付けする重み付け部をさらに含み、前記作成部は、前記予定毎の、重み付けされた前記ズレ度に応じて、前記第2のスケジュールを作成する前記4に記載の情報処理装置。7前記ユーザの行動を表す行動情報を測定する測定部をさらに含み、前記推定部は、前記行動情報に基づき、前記第1のスケジュールにしたがって、前記ユーザが行動しているか否かを推定する前記1乃至6に記載の情報処理装置。8前記作成部は、前記推定部による推定結果の履歴に基づいて、前記第1のスケジュールとは異なる前記第2のスケジュールを作成する前記1に記載の情報処理装置。ところで、上述した一連の処理は、ハードウェアにより実行することもできるし、ソフトウェアにより実行することもできる。一連の処理をソフトウェアにより実行する場合には、そのソフトウェアを構成するプログラムが、専用のハードウェアに組み込まれているコンピュータ、又は、各種のプログラムをインストールすることで、各種の機能を実行することが可能な、例えば汎用のコンピュータなどに、プログラム記録媒体からインストールされる。コンピュータの構成例図13は、上述した一連の処理をプログラムにより実行するコンピュータのハードウェアの構成例を示すブロック図である。CPUCentralProcessingUnit201は、ROMReadOnlyMemory202、又は記憶部208に記憶されているプログラムに従って各種の処理を実行する。RAMRandomAccessMemory203には、CPU201が実行するプログラムやデータ等が適宜記憶される。これらのCPU201、ROM202、及びRAM203は、バス204により相互に接続されている。CPU201にはまた、バス204を介して入出力インタフェース205が接続されている。入出力インタフェース205には、キーボード、マウス、マイクロホン等よりなる入力部206、ディスプレイ、スピーカ等よりなる出力部207が接続されている。CPU201は、入力部206から入力される指令に対応して各種の処理を実行する。そして、CPU201は、処理の結果を出力部207に出力する。入出力インタフェース205に接続されている記憶部208は、例えばハードディスクからなり、CPU201が実行するプログラムや各種のデータを記憶する。通信部209は、インタネットやローカルエリアネットワーク等のネットワークを介して外部の装置と通信する。また、通信部209を介してプログラムを取得し、記憶部208に記憶してもよい。入出力インタフェース205に接続されているドライブ210は、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、或いは半導体メモリ等のリムーバブルメディア211が装着されたとき、それらを駆動し、そこに記録されているプログラムやデータ等を取得する。取得されたプログラムやデータは、必要に応じて記憶部208に転送され、記憶される。コンピュータにインストールされ、コンピュータによって実行可能な状態とされるプログラムを記録記憶する記録媒体は、図13に示すように、磁気ディスクフレキシブルディスクを含む、光ディスクCDROMDVDを含む、光磁気ディスクMDMiniDiscを含む、もしくは半導体メモリ等よりなるパッケージメディアであるリムーバブルメディア211、又は、プログラムが一時的もしくは永続的に格納されるROM202や、記憶部208を構成するハードディスク等により構成される。記録媒体へのプログラムの記録は、必要に応じてルータ、モデム等のインタフェースである通信部209を介して、ローカルエリアネットワーク、インタネット、デジタル衛星放送といった、有線又は無線の通信媒体を利用して行われる。なお、本明細書において、上述した一連の処理を記述するステップは、記載された順序に沿って時系列的に行われる処理はもちろん、必ずしも時系列的に処理されなくとも、並列的あるいは個別に実行される処理をも含むものである。また、本開示は、上述した第1乃至第3の実施の形態に限定されるものではなく、本開示の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。"