直流電力として入力される入力電力を電力変換して出力する電力変換装置であって、前記入力電力の電流である入力電流を検出する入力電流検出部と、前記入力電力を電力変換するものであり、入力電流範囲が互いに異なりかつ隣合う入力電流範囲とは重複する部分を有する複数の電力変換回路部と、前記複数の電力変換回路部のうち、前記入力電流検出部により検出された入力電流に基づいて1つの電力変換回路部を選択し、選択した電力変換回路部に対して最も大きい出力電力が得られる制御条件で制御を行う、電力変換制御部と、を備え、前記電力変換制御部は、前記入力電流検出部により検出された入力電流より所定量だけ大きい電流値において最も大きい出力電力が得られる電力変換回路部を前記1つの電力変換回路部として選択する、ことを特徴とする電力変換装置。前記電力変換制御部は、前記複数の電力変換回路部のうち、現在選択されている電力変換回路部、および、この電力変換回路部の入力電流範囲と隣合う入力電流範囲を有する電力変換回路から、前記入力電流検出部により検出された入力電流に基づいて1つの電力変換回路部を選択する、請求項1に記載の電力変換装置。前記所定量は、所定時間における当該電力変換装置への入力電流の変動量に基づいて設定される、請求項1または2記載の電力変換装置。前記所定量は、前記複数の電力変換回路部における前記入力電流範囲の重複部分ごとに設定される、請求項1ないし3のいずれかに記載の電力変換装置。前記所定量は、前記電力変換制御部が制御を行うタイミングに応じて設定される、請求項1ないし4のいずれかに記載の電力変換装置。上述したように、単一の電力変換回路において、周波数、制御方式PWMPFM等を変更することで、ある程度の範囲の出力電流域において高い変換効率を維持することは可能である。しかし、その出力電流域の範囲には限界があり、太陽電池の出力を効率よく取り出すには十分な範囲とは言えない。特許文献1の電源装置は、組み合わせる回路の数を増やすことにより、高い変換効率を維持できる出力電流域の範囲を広げることができるが、その範囲にも限界があり、太陽電池の出力を効率よく取り出すには十分な範囲とは言えない。特許文献1の電源装置は、同じ構成の回路を組み合わせることから、必要とする回路の数が比較的多くなるため、電源装置が大型化、高コスト化するという問題がある。また、同じ構成の回路を組み合わせることにより、広い出力電流域において最適の電力変換回路を構成するには、回路の設計が複雑になり、回路設計にかかる時間が長くなるという問題がある。さらに、従来の電力変換回路においては、許容範囲値以上の電流が流れ込むこと過電流によりコイル等の回路部品が破損することを防ぐために、電流制限回路等を設けて過電流による事故を防止していた。そのため、電力変換回路の部品点数が増え、電流制限回路の大型化、高コスト化につながっていた。本発明は、上述の事情に鑑みてなされた発明であり、その目的は、広い入力電流域および出力電流域を持ち、広い範囲での入力電流の変動に対応して効率よく電力を出力し、過電流が起こりにくく安全に使用でき、かつ、小型化低コスト化が可能な電力変換装置を提供することである。本発明の電力変換装置は、直流電力として入力される入力電力を電力変換して出力する電力変換装置であって、前記入力電力の電流である入力電流を検出する入力電流検出部と、前記入力電力を電力変換するものであり、入力電流範囲が互いに異なりかつ隣合う入力電流範囲とは重複する部分を有する複数の電力変換回路部と、前記複数の電力変換回路部のうち、前記入力電流検出部により検出された入力電流に基づいて1つの電力変換回路部を選択し、選択した電力変換回路部に対して最も大きい出力電力が得られる制御条件で制御を行う、電力変換制御部と、を備え、前記電力変換制御部は、前記入力電流検出部により検出された入力電流より所定量だけ大きい電流値において最も大きい出力電力が得られる電力変換回路部を前記1つの電力変換回路部として選択することを特徴とする。本発明の電力変換装置によれば、広い入力電流域および出力電流域を持ち、広い範囲での入力電流の変動に対応して効率よく電力を出力し、過電流が起こりにくく安全に使用でき、かつ、小型化低コスト化が可能である。図1は、本実施形態に係る電力変換装置を用いた太陽光発電システムの構成を示すブロック図である。図1に示すように、本実施形態に係る電力変換装置100および太陽電池PVを用いて、商用電力系統と連系して使用される太陽光発電システムを実現することができる。この太陽光発電システムは、太陽電池PVと、太陽電池PVに接続された電力変換装置100と、電力変換装置100により電力変換された出力をさらに変圧したり、直流-交流変換等することで商用電力系統に整合させるための連系用整合装置200とを備え、連系用整合装置200は商用電力系統に接続されている。太陽電池PVは日射量に応じて発電を行い、電力を出力する。電力変換装置100は、入力された電力を高い変換効率で変換して出力する。電力変換装置100の詳細については、後述する。連系用整合装置200は、例えばDC-ACインバータ回路を備え、電力変換装置100からの出力を商用電力系統に送電できるように、100V程度の交流電圧へと変換する。太陽光が入射されることで発電した太陽電池PVから出力された電力が、電力変換装置100に入力される。電力変換装置100では、太陽電池PVからの出力を入力とし、その入力電流値の範囲にかかわらず高い変換効率で電力変換して出力する。電力変換装置100により変換された電力は連系用整合装置200に入力され、商用電力系統で伝送されるように適宜変換され、商用電力系統へと送電される。このように、太陽電池PVからの出力を有効に売電することができる。本実施形態に係る電力変換装置100を用いることにより、太陽電池PVからの出力を高い変換効率で取り出すことができる太陽光発電システムを構成することができる。本実施形態に係る電力変換装置100について、図面を参照して説明する。図2は本実施形態に係る電力変換装置の構成の一例を示すブロック図である。図3は本実施形態に係る電力変換装置の構成の一例の一部を回路図とした説明図であって、電力変換装置100に太陽電池PVが接続されている。図2に示すように、電力変換装置100は、電力変換制御部1と、入力電力Pinの電流である入力電流Iinを検出する入力電流検出部2と、入力電力Pinの電圧である入力電圧Vinを検出する入力電圧検出部3と、電力変換を行う第1電力変換回路部4、第2電力変換回路部5および第3電力変換回路部6と、出力電力Poutの電流である出力電流Ioutを検出する出力電流検出部7と、出力電力Poutの電圧である出力電圧Voutを検出する出力電圧検出部8と、警報信号を出力する警報出力部9とを備えている。第1~3電力変換回路部4~6は、それぞれ入力電力を変換して出力するように構成された回路であって、これらは互いに入力電流範囲が異なる。第1~3電力変換回路部4~6には、電力変換装置100に入力された電力が入力されるが、その入力は電力変換制御部1により制御されている。図3に示すように、第1~3電力変換回路部4~6は、スイッチング素子FET1、FET2、FET3と、転流ダイオードD1、D2、D3と、電力変換時にエネルギーを蓄積するためのインダクタであるコイルリアクトルL1、L2、L3と、コンデンサC1、C2、C3とを備えている。スイッチング素子FET1~3は、いずれもMOSFETMetalOxideSemiconductorFieldEffectTransistor:金属-酸化物-半導体電界効果型トランジスタとすればよい。転流ダイオードD1~3は、それぞれ通常のダイオードであってもツェナーダイオードであってもよい。第1~3電力変換回路部4~6は、降圧型のDC/DCコンバーターを構成している。スイッチング素子FET1~3のゲートは、それぞれ電力変換制御部1に接続されていて、電力変換制御部1から送信される駆動信号S1~3により、ON、OFFが制御される。電力変換制御部1が、太陽電池PVの出力を変換するために、第1~3電力変換回路部4~6のいずれを用いるかを選択し、第1~3電力変換回路部4~6のそれぞれを制御する。第1~3電力変換回路部4~6において、各コイルL1~3のインダクタンスは互いに異なる値を有しており、各電力変換回路部における入力電流に対する出力電力の特性が互いに異なる。図4を用いて、第1~3電力変換回路部4~6の入力電流Iinと出力電力Poutとの関係について説明する。図4は本実施形態に係る電力変換装置の各電力変換回路部の入力電流と出力電力との関係を示すグラフである。図4に示すように、第1~3電力変換回路部4~6は、それぞれ入力電流Iinに対する出力電力Poutの特性が異なる。各第1~3電力変換回路部4~6におけるピークの出力電力Poutを得るときの入力電流Iinの値も各電力変換回路部において互いに異なる。第1~3電力変換回路部4~6の各入力電流範囲が互いに異なり、かつ隣合う入力電流範囲とは重複する部分を有している。つまり、図4に示しているように、第1電力変換回路部4および第2電力変換回路5の入力電流範囲は隣合っていて、これらの電流範囲は重複している図4において破線で示した部分を参照。同様に、第2電力変換回路部5および第3電力変換回路部6の入力電流範囲は隣合っていて、これらの電流範囲は重複している図4において破線で示した部分を参照。第1~3電力変換回路部4~6のいずれか1つを用いて電力変換を行う場合に、最も大きな出力電力Poutを得ることができる各電力変換回路部の入力電流Iinの境界が、しきい値th1~2であり、小電流側に位置するものを小電流側しきい値th1とし、大電流側に位置するものを大電流側しきい値th2とする。第1~3電力変換回路部4~6は、入力電流Iinおよび出力電流Ioutの値により変換効率が変化する。特に、コイルL1~3のインダクタンスおよび直流抵抗により変換効率の高低が決まってくる。図5は、電力変換回路部における出力電流と変換効率との関係の例を示すグラフである。図5Aは出力電流Ioutが比較的大きい場合に好ましい電力変換回路部に関するグラフであり、図5Bは出力電流Ioutが比較的小さい場合に好ましい電力変換回路部に関するグラフである。変換効率ηは入力電力Pinに対する出力電力Poutの比であり、変換効率ηが大きいほど高い効率の電力変換が可能な電力変換部であるといえる。図5Aおよび図5Bにおいて用いた電力変換回路部は、いずれも、第1~3電力変換回路部4~6と同様の回路構成を有する電力変換回路部であるが、それぞれのコイルのインダクタンスは互いに異なる。図5Aの電力変換回路部は、入力電圧120V、出力電圧100V、出力電流が0.2A~10A程度の条件において動作し、入力電流が10A付近において最も高い変換効率ηを得ることができるように設計されている。この電力変換回路部には、大電流出力が可能なコイルが選択される。一般的に大電流型のコイルはL値が0.1μH~数μHと比較的小さく、300KHz~1MHzの高周波でPWMスイッチング制御することにより、出力電流が10A付近で変換効率90以上を実現できる。しかし、出力電流が1A以下では自己回路損失が大きいため50程度まで変換効率ηが落ちる。図5Bの電力変換回路部は、入力電圧120V、出力電圧100V、出力電流0~1A程度の条件において動作し、入力電流が1A付近において最も高い変換効率ηを得ることができるように設計されている。この電力変換回路部には、小電流出力が可能なコイルが選択される。一般的に小電流型のコイルはL値が数十μH~数百μHで、300KHz以下の比較的低い周波数でPWMスイッチング制御することにより、0.01A~1A程度の電流域において変換効率90前後を実現できる。しかし、出力電流が1Aを超えると出力が低下し、大電流を出力することができない。第1~3電力変換回路部4~6は、それぞれ異なる入力電流域において高い変換効率の電力変換がなされ、それらの入力電流域により、電力変換装置100に入力され得る入力電流をカバーできる。なお、第1~3電力変換回路部4~6は、それぞれ入力電流の範囲が異なるコンバーターであればよく、図3に示した回路構成に限定されるわけではない。電力変換装置100の使用目的に応じてそれぞれ設計されればよい。例えば、スイッチング素子としてMOSFETの代わりにバイポーラトランジスタを用いてもよい。また、転流ダイオードの代わりに、MOSFETまたはバイポーラトランジスタといったスイッチング素子を用いて同期整流式としても、第1~3電力変換回路部4~6と同様の動作をする電力変換回路部を構成することができる。また、第1~3電力変換回路部4~6とは異なる構成の電力変換回路部を用いてもよく、例えば昇圧型でもよい。また、電力変換回路部の数は複数であればよく、3個に限定されるわけではない。電力変換回路部の回路構成およびその数は、電力変換装置100に接続される電力源の出力等に応じて決定される電力変換装置100の入力電流の範囲等に応じて適宜調整すればよい。入力電流検出部2は、入力電流Iinの値を随時検出し、電力変換制御部1に送信する。入力電流検出部2は例えば電流検出用の抵抗等を用いて構成され、A/D変換器を有し、アナログ信号の検出値をデジタル信号へと変換して電力変換制御部1に送信する。入力電圧検出部3は、入力電圧Vinの値を随時検出し、電力変換制御部1に送信する。入力電圧検出部3は例えば分圧抵抗等を用いて構成され、A/D変換器を有し、アナログ信号の検出値をデジタル信号へと変換して電力変換制御部1に送信する。出力電流検出部7は、出力電流Ioutの値を随時検出し、電力変換制御部1に送信する。出力電流検出部7は例えば電流検出用の抵抗等を用いて構成され、A/D変換器を有し、アナログ信号の検出値をデジタル信号へと変換して電力変換制御部1に送信する。出力電圧検出部8は、出力電圧Voutの値を随時検出し、電力変換制御部1に送信する。出力電圧検出部8は例えば分圧抵抗等を用いて構成され、A/D変換器を有し、アナログ信号の検出値をデジタル信号へと変換して電力変換制御部1に送信する。図2において、電力変換制御部1は、しきい値格納部11と、効率対出力電流データ格納部12と、追加電流値設定部13と、選択部14と、制御条件決定部15とを備えている。電力変換制御部1は、例えばCPUおよび不揮発性メモリ等を用いて構成することが可能である。電力変換制御部1は、第1~3電力変換回路部4~6のうち、入力電流検出部2により検出された入力電流Iinに基づいて1つの電力変換回路部を選択し、選択した電力変換回路部が最も大きい出力電力Poutを得ることができるような制御条件で電力変換回路部を制御する。しきい値格納部11は、例えば不揮発性メモリであって、第1~3電力変換回路部4~6を用いて電力変換を行う場合に、最も大きな出力電力Poutを得るために回路部を切換えることが好ましい入力電流Iinの値であるしきい値th1~2が格納されている。図4に示すように、入力電流Iinが小電流側しきい値th1よりも小さい場合は第1電力変換回路部4を用いることが好ましいが、入力電流Iinが小電流しきい値th1以上であり大電流側しきい値th2よりも小さい場合は、第2電力変換回路部5を用いることが好ましい。入力電流Iinが大電流側しきい値th2以上である場合は第3電力変換回路部6を用いることが好ましい。小電流側しきい値th1および大電流側しきい値th2については予め測定により求め、しきい値格納部11に格納しておけばよい。効率対出力電流データ格納部12は、例えば不揮発性メモリであって、効率対出力電流データTD1~3を格納している。効率対出力電流データTD1~3は、第1~3電力変換回路部4~6ごとに予め測定により求められたデータであって、第1~3電力変換回路部4~6のそれぞれにおける変換効率ηと出力電流Ioutとの関係を示すデータである。効率対出力電流データTD1~3は、図6~8に示すように入力電流Iinおよび出力電圧Voutをパラメータとするテーブル形式とされる、変換効率ηと出力電流Ioutとの関係を示すグラフで表すことができる。図6~図8は、それぞれ、第1~3電力変換回路部4~6に関する効率対出力電流データの一例を示す図である。効率対出力電流データTD1~3は、各電力変換回路部における、入力電流Iinごとおよび出力電圧Voutごとのデータであり、例えば入力電流Iinは1~9Aの範囲で2A刻みに5点選択され、出力電圧は80~120Vであり10V刻みに5点選択されている。図6~8に示すように、効率対出力電流データTD1~3は、入力電流Iinおよび出力電圧Voutにより区分されたテーブル形式のデータである。効率対出力電流データTD1~3における入力電流Iinの範囲は、電力変換装置100において実際に使用することが予定されている入力電流Iinの範囲である。効率対出力電流データTD1~3における出力電圧Voutの範囲は、電力変換装置100において実際に使用することが予定されている出力電圧Voutの範囲である。これらの範囲において、上記複数のグラフが多ければ多いほど、より高精度の電力変換ができるといえる。効率対出力電流データTD1~3を測定により求める際に、入力電流Iinの刻みの度合いおよび出力電圧Voutの刻みの度合いをより小さくすることで、効率対出力電流データTD1~3の量が増加し、より高精度の電力変換が可能となる。追加電流値設定部13は、追加電流値Iaddを設定する。電流変換装置100では、入力電流Iinより所定量だけ大きい電流値において最も大きい出力電力Ioutが得られる電力変換回路部を選択して、その電力変換回路部に切換える。この所定量が追加電流値Iadd1~2である。追加電流値Iaddは過電流を起きにくくするために設定される値である。例えば、追加電流値設定部13は、入力電流検出部2により検出される入力電流Iinに基づいて、所定の時間における入力電流Iinの検出値の変動量を算出し、算出した値に基づいて追加電流値Iadd1~2を設定すればよい。変動量が比較的大きい場合は追加電流値Iadd1~2が大きい値となるように、変動量が比較的小さい場合は追加電流値Iadd1~2が小さい値となるように設定すればよい。また、追加電流値設定部13は、第1~3電力変換回路部4~6における入力電流範囲の重複部分ごとに追加電流値Iadd1~2を設定すればよい。つまり、第1~3電力変換回路部4~6のそれぞれの特性に応じて、追加電流値Iadd1および追加電流値Iadd2をそれぞれ異なる値となるように設定すればよい。また、追加電流値設定部13は、電力変換制御部1が制御を行うタイミングに応じて追加電流値Iaddを設定すればよい。例えば、朝、昼、夜のそれぞれのタイミングにおいて、太陽電池PVからの出力の変動量が異なることから、所定時間当たりの入力電流Iinの変動量が各タイミングでは異なる。そこで、追加電流値設定部13は、朝、昼、夜のそれぞれの状態であることを検知し、各状態において好ましい追加電流値Iadd1~2を設定すればよい。朝、昼、夜のそれぞれを検知する方法としては、例えば日照量に基づいて検知する方法、タイマにより検知する方法等がある。選択部14は、入力電流検出部2により検出された入力電流Iinの検出値に、追加電流値設定部13により設定された追加電流値Iadd1~2を加えて基準電流値Iref1~2を算出し、しきい値格納部11に格納されたしきい値th1~2と、この基準電流値Iref1~2とを比較する。Iref1<th1の場合は、選択部14は第1電力変換回路部4を選択する。Iref1≧th1かつIref2<th2の場合は、選択部14が第2電力変換回路部5を選択する。Iref2≧th2の場合は、選択部14は第3電力変換回路部6を選択する。それにより、第1~3電力変換回路部4~6に、基準電流値Iref1~2が入力されたとした場合に、最も大きい出力電力が得られる1つの電力変換回路部を選択する。制御条件決定部15は、効率対出力電流データ格納部12に格納された効率対出力電流データTD1~3に基づいて、選択された電力変換回路部に入力電流Iinが流れた場合に、最も高い変換効率ηを得ることができる出力電圧Voutを取得し、取得した出力電圧Voutを出力電圧Voutの目標値とする。出力電圧Voutの目標値とは、選択された電力変換回路部において最も大きい出力電力Poutが得られる際の出力電圧Voutのことである。制御条件決定部15は、出力電圧Voutの目標値が得られるように、選択された電力変換回路を制御する。具体的には、選択された電力変換回路部に入力電流Iinが流れた場合に、PWMスイッチング制御において、出力電圧Voutの目標値を得ることができるようなスイッチング周波数およびデューティー比を算出して決定する。選択された電力変換回路部は、制御条件決定部15により決定された制御条件により制御される。それにより、選択された電力変換回路部では、最も大きな出力電力が得られる。警報出力部9は、電力変換制御部1からの信号を受けて電力変換装置100の動作に異常が生じていることを操作者に知らせるために警報信号を出力する。警報出力部9としては、警報音を鳴らすことで異常を操作者に知らせるブザー、点灯または点滅により異常を操作者に知らせる警報灯ランプ、異常であることを表示画面に文字等を表示することにより操作者に知らせる表示装置等とすればよい。次に、電力変換装置100の動作について説明する。図1に示す太陽光発電システムにおいて、太陽電池PVで発電された電力が電力変換装置100に入力されている。電力変換装置100において、電力変換制御部1は、所定の時間が経過する度ごとに、第1~3電力変換回路部4~6のうちから1つの電力変換回路部を選択する処理選択処理を行う。所定の時間として、例えば10~100ms、100~1000msまたは1~10秒等とすることが可能である。電力変換制御部1は、選択した電力変換回路部に対してPWMPulseWidthModulationスイッチング制御を行った場合に、最も大きい出力電力が得られる制御条件を求め、その制御条件により、選択した1つの電力変換回路部を制御する。制御条件としては、スイッチング周波数、出力電圧Voutの目標値、ON-OFFのデューティー比等がある。選択した電力変換回路部が、現状において使用されている電力変換回路部である場合には、電力変換制御部1は、最も大きい出力電力Poutが得られるように引き続きその電力変換回路部の制御を続ける。しかし、選択した電力変換回路部が現状において使用されている電力変換回路部と異なる場合には、電力変換制御部1により、選択した電力変換回路部に入力電力Pinが入力されるように切換えられて、最も大きい出力電力Poutが得られるように、選択された電力変換回路部が制御される。図9および図10を参照して、電力変換装置100の動作について具体的に説明する。図9は、電力変換回路部の切換え処理の一例を示すフローチャートであり、図10は、電力変換回路部の選択処理の一例を示すフローチャートである。図9に示すように、電力変換制御部1が、例えば所定の時間1~10秒程度ごとに電力変換回路部の切換えが必要か否かについて判断する♯11。後述する電力変換回路部の選択処理の結果に基づいて、現状において使用している電力変換回路部とは異なる電力変換回路部を電力変換制御部1が選択した場合には、電力変換回路部の切換えが必要である11でYes。電力変換回路部の切換えは、電力変換制御部1の駆動信号S1~3により行われる。例えば、現状は第1電力変換回路部4が選択されているとすると、駆動信号S2および駆動信号S3がOFFであり、駆動信号S1のみが発信されている。駆動信号S1は、第1電力変換回路部4がPWMスイッチング制御を行うための信号であり、ONとOFFとを一定の周期で繰り返す信号である。駆動信号S2および駆動信号S3がOFFであることから、第2電力変換回路部5および第3電力変換回路部6には入力電力Pinは入力されない。第1電力変換回路部4にのみ入力電力Pinが入力され、出力電力Poutが出力される。選択処理において、第2電力変換回路部5が選択されたとすると、電力変換制御部1は駆動信号S1をOFFにし、駆動信号S2のみを発信する。駆動信号S1および駆動信号S3がOFFであることから、第1電力変換回路部4および第3電力変換回路部6には入力電力Pinは入力されない。第2電力変換回路部5にのみ入力電力Pinが入力され、出力電力Poutが出力される。このようにして、電力変換回路部の切換えが行われる。電力変換制御部1は、第1電力変換回路部4に代えて第2電力変換回路部5の出力電圧Voutの目標値を設定する12。出力電圧Voutの目標値とは、上述したように、選択された電力変換回路部において最も大きい出力電力Poutが得られる際の出力電圧Voutのことである。出力電圧Voutの目標値は、選択処理において求められている。出力電圧Voutの目標値を設定するとは、出力電圧Voutの目標値が得られるように、この電力変換回路部を制御することをいう。電力変換制御部1が、この入力電流Iinが第2電力変換回路部5に流れた場合に、PWMスイッチング制御において、出力電圧Voutの目標値を得ることができるようなスイッチング周波数およびデューティー比を算出する。電力変換制御部1は駆動信号S2を送信して、算出した制御条件スイッチング周波数およびデューティー比により第2電力変換回路部5を制御する。これにより、第2電力変換回路部5が、上記出力電圧Voutの目標値周辺の出力電圧Voutを出力することになり、最も大きい出力電力Poutが得られる。電力変換制御部1により、出力電圧検出部8により検出された出力電圧Voutの検出値と、出力電圧Voutの目標値とが比較される13。なお、11でNoの場合は、現状選択されている第1電力変換回路部4により電力変換を行っておけばよいので、12を行わずに13に進む。13において、比較した結果に基づいて電力変換制御部1により、検出された出力電圧Voutの検出値と、出力電圧Voutの目標値とを合わせるようにフィードバック制御により、デューティー比が調整される14。デューティー比が調整された後、出力電圧Voutの目標値の再設定が必要であるか、電力変換制御部1により判断される15。具体的には、電力変換制御部1により、現在の入力電流Iinの検出値と、第2電力変換回路部5を選択する際に用いた入力電流Iinの検出値とが比較される。選択処理時の入力電流Iinの検出値と、現在の入力電流Iinの検出値とが異なり、その差が予め設定された所定値以上である場合には、出力電圧Voutの目標値の再設定が必要であると判断される15のYes。出力電圧Voutの目標値が、第2電力変換回路部5が選択された時の値に比べて大きく変化している可能性があると考えられるためである。電力変換制御部1により、図7に示す第2電力変換回路部5の効率対出力電流データTD2に基づいて出力電圧Voutの目標値が再度取得され、再設定される16。つまり、電力変換制御部1が、現在の入力電流Iinの検出値が第2電力変換回路部5に入力された場合に、PWMスイッチング制御により、再度取得した出力電圧Voutの目標値を得ることができるようなスイッチング周波数およびデューティー比を算出し、この制御条件により第2電力変換回路部5を制御する。出力電圧Voutの目標値の再設定が不要である場合15のNo、および出力電圧Voutの目標値の再設定16後は、11へと戻り、上記工程を繰り返す。図9において、電力変換回路部は、フィードバックにより自動制御されている。図10を参照して1つの電力変換回路部を選択する選択処理について説明する。入力電流検出部2により、入力電流Iinが検出される21。選択部14により、入力電流Iinの検出値に、追加電流値設定部13により設定された第2追加電流値Iadd2が加算されて第2基準電流値Iref2が算出される22。選択部14により、算出された第2基準電流値Iref2と、しきい値格納部11に格納された大電流側しきい値th2とが比較される23。第2基準電流値Iref2が大電流側しきい値th2以上であれば23でYes、選択部14により第3電力変換回路部6が選択される24。第2基準電流値Iref2が大電流側しきい値th2よりも小さい場合は23でNo、選択部14により、入力電流Iinの検出値に、追加電流値設定部13により設定された第1追加電流値Iadd1が加算されて第1基準電流値Iref1が算出される25。選択部14により、算出された第1基準電流値Iref1と、しきい値格納部11に格納された小電流側しきい値th1とが比較される26。第1基準電流値Iref1が小電流側しきい値th1以上であれば26でYes、選択部14により第2電力変換回路部5が選択される27。第1基準電流値Iref1が小電流側しきい値th1よりも小さい場合は26でNo、選択部14により第1電力変換回路部4が選択される28。24、27、28の各工程において、第1~3電力変換回路部4~6がそれぞれ選択された後、制御条件決定部15により、選択された各電力変換回路部において、最も大きい出力電力が得られる制御条件デューティー比、出力電圧Voutの目標値、スイッチング周波数等が決定される29。制御条件決定部15における、選択された電力変換回路部における出力電圧Voutの目標値の決定方法について具体的に説明する。選択部14において第3電力変換回路部6が選択されたとし、入力電流Iinの検出値が5Aであり、出力電圧の取り得る範囲が80~120Vであるとする。出力電圧Voutの取り得る範囲とは、電力変換装置100に接続される電力源の出力等に応じて決定される値であり、電力変換装置100において用いられる出力電圧Voutの範囲である。制御条件決定部15は、図7に示される効率対出力電流データTD2から、5Aの行の80V、90V、100V、110V、120Vの5つのデータを抽出する。それらのデータにおいて、出力電流Ioutの取り得る範囲における変換効率ηが最大になるデータを選択する。出力電流Ioutの取り得る範囲とは、電力変換装置100に接続される電力源の出力等に応じて決定される値であり、電力変換装置100において用いられる出力電流Ioutの範囲である。変換効率ηが最大となる場合の出力電流Ioutが求められれば、その値から出力電圧Voutの目標値を求める。検出された入力電流Iin5Aと各入力電圧Vinとを乗じることにより入力電力Pinが算出されるIin×Vin=Pin。入力電圧Vinが固定である場合は、検出せずにその値を用いればよいし、入力電圧Vinが変動する場合は、入力電圧検出部3により検出された値を用いればよい。算出された入力電力Pinに、選択された最大となる変換効率ηを乗じることで、第2電力変換回路部5における最も大きい出力電力Poutが算出されるPin×η=Pout。このPoutを、変換効率ηが最大になるIoutにより除することで、出力電圧Voutの目標値を求めることができるPout/Iout=Vout。なお、電力変換制御部1は、効率対出力電流データTD1~3を格納せず、第1~3電力変換回路部4~6における、入力電流Iinに対する最大となる出力電力Poutを予め測定により求めておき、それらの値を格納していることとしてもよい。その場合は、電力変換制御部1は、入力電流Iinの検出値により、選択された電力変換回路部において最大となる出力電力Poutを取得することができ、さらに出力電流Ioutの検出値より、出力電圧Voutの目標値を求めることができる。上述の電力変換装置100の動作における、第1~3電力変換回路部4~6の切換え時における入力電流Iinと出力電力Poutの関係について説明する。図11は電力変換回路部の切換えのタイミングを示すための、入力電流と出力電力との関係を示すグラフである。図11に示すように、電力変換装置100において、入力電流Iinが、小電流側しきい値th1よりも第1追加電流値Iadd1だけ小さい値である小電流側切換電流値Ich1となったときが、第1電力変換回路部4および第2電力変換回路部5間における切換えタイミングである。また、入力電流Iinが、大電流側しきい値th2よりも第2追加電流値Iadd2だけ小さい値である大電流側切換電流値Ich2となったときが、第2電力変換回路部5および第3電力変換回路部6間の切換えタイミングである。仮に、例えば入力電流Iinの値がしきい値th1になったときに電力変換回路部を切換えることとすると、第1電力変換回路部4が選択されている状態で、例えば曇りから急に晴れ間がのぞいたときのように、太陽電池PVの出力が急激に上昇すると、切換えのタイミングが遅れて第1電力変換回路部4に過電流が流れる可能性が高いといえる。しかし、本実施形態では、図11に示すように、切換電流値Ich1で切換えるので、入力電流Iinが急激に増加し、切換電流値Ich1での切換えが間に合わなかったとしても、入力電流Iinがしきい値th1を超えるまでには余裕がある。したがって、第1電力変換回路部4に過電流が流れる可能性は低く、安全である。電力変換装置100は、上述の切換えタイミングにより電力変換回路部を切換えることから、電力変換回路部に不測に許容範囲以上の電流が流れ込むことがおこりにくく、安全を優先した構成であるといえる。電力変換装置100には過電流が起こりにくいため、新たに電流制限回路等を設ける必要性も小さい。なお、過電流は、入力電流Iinが上昇する場合に起こり得るため、切換電流値Ich1~2での切換えは、入力電流Iinが上昇する場合にのみ行うこととしてもよい。つまり、入力電流Iinが下降している場合における電力変換回路部の切換えは、しきい値th1~2において行うこととしてもよい。電力変換装置100において、電力変換回路部の切換えは、通常、隣合う入力電流範囲を有する電力変換回路部の間でなされる。したがって、選択処理においては、現在選択されている電力変換回路部と、その電力変換回路部の入力電流範囲と隣合う入力電流範囲を有する電力変換回路部とのなかから、1つの電力変換回路部を選択すればよい。現在、第2電力変換回路部5が選択されて制御されているのであれば、上述の図10に示すフローチャートに従って選択処理を行えばよいが、現在選択されて制御されている電力変換回路部が、第1電力変換回路部4または第3電力変換回路部6であるならば、例えばそれぞれ図12または図13に示すフローチャートに従って選択処理を行ってもよい。つまり、第1電力変換回路部4が選択されて制御されているのであれば、第1電力変換回路部4および第2電力変換回路部5の2つだけを選択対象として選択処理を行い、第3電力変換回路部6が選択されて制御されているのであれば、第2電力変換回路部5および第3電力変換回路部6の2つだけを選択対象として選択処理を行うこととしてもよい。それにより、工程数が減少するため、選択処理の時間短縮が可能である。図12は電力変換回路部の選択処理の他の一例を示すフローチャートであり、図13は電力変換回路部の選択処理のさらに他の一例を示すフローチャートである。現在、第1電力変換回路部4が選択されている場合は、図12に示すフローチャートに従えばよい。まず、入力電流検出部2により、入力電流Iinが検出される31。選択部14により、入力電流Iinの検出値に、追加電流値設定部13により設定された第1追加電流値Iadd1が加算されて第1基準電流値Iref1が算出される32。選択部14により、算出された第1基準電流値Iref1と、しきい値格納部11に格納された小電流側しきい値th1とが比較される33。第1基準電流値Iref1が小電流側しきい値th1以上であれば33でYes、選択部14により第2電力変換回路部5が選択される34。第1基準電流値Iref1が小電流側しきい値th1よりも小さい場合は33でNo、選択部14により第1電力変換回路部4が選択される35。34および35の各工程の後、制御条件決定部15により、選択された各電力変換回路部において、最も大きい出力電力が得られる制御条件デューティー比、出力電圧Voutの目標値、スイッチング周波数等が決定される36。また、現在、第3電力変換回路部6が選択されている場合は、図13に示すフローチャートに従えばよい。まず、入力電流検出部2により、入力電流Iinが検出される41。選択部14により、入力電流Iinの検出値に、追加電流値設定部13により設定された第2追加電流値Iadd2が加算されて第2基準電流値Iref2が算出される42。選択部14により、算出された第2基準電流値Iref2と、しきい値格納部11に格納された大電流側しきい値th2とが比較される43。第2基準電流値Iref2が大電流側しきい値th2以上であれば43でYes、選択部14により第3電力変換回路部6が選択される44。第2基準電流値Iref2が大電流側しきい値th2よりも小さい場合は43でNo、選択部14により第2電力変換回路部5が選択される45。44および45の各工程の後、制御条件決定部15によって、選択された各電力変換回路部において、最も大きい出力電力が得られる制御条件デューティー比、出力電圧Voutの目標値、スイッチング周波数等が決定される46。上記選択処理は、所定の時間例えば1~10秒程度が経過する度ごとに行うこととすればよい。電力変換装置100において、第1~3電力変換回路部4~6の制御は、PWMスイッチング制御を用いたが、電力変換を行うことができればよく、PFM制御等の他の制御法を用いてもよい。また、入力電圧Vinが固定値である場合は入力電圧検出部3を設ける必要がないが、その場合であっても、入力電圧検出部3を設けて入力電圧Vinを検出することにより、より正確な値を用いることができるため精度の高い制御が可能である。また、入力電圧Vinの変化が大きい場合は、なんらかの異常が発生している可能性がある。電力変換制御部1により、入力電圧検出部3で検出された入力電圧Vinの所定時間当たりの変動幅を算出し、予め記憶されている所定の設定値と比較し、この設定値以上の場合は警報出力部9に信号を送信し、警報出力部9が警報信号を出力し、操作者に知らせることとすればよい。例えば、ランプが点灯したり、警報音が鳴ったり、表示画面に警告表示がなされることとすればよい。また、電力変換制御部1により、出力電流検出部7で検出された出力電流Ioutと、出力電圧検出部8で検出された出力電圧Voutとを乗じることで出力電力Poutを随時算出しておき、出力電力Poutの値が予め設定された所定の値よりも小さくなった場合には、警報出力部9に信号が送信されることとしてもよい。上述の電力変換装置100の説明では、電力変換制御部1は、第1~3電力変換回路部4~6のいずれかを選択する選択処理を所定時間ごとに行うこととしたが、これ以外のタイミングでこの処理を実行することとしてもよい。例えば、電力変換制御部1は、前回に新しい1つの電力変換回路部を選択する選択処理を実行したときに入力電流検出部2により検出された入力電流と、最新に検出された入力電流Iinとの差異を算出し、この差異の値が所定の設定値を越えた場合に、電力変換回路部の選択処理を実行することとしてもよい。図1に示すように、太陽電池PVに接続された電力変換装置100を、連系用整合装置200を介して商用電力系統に接続して用いてもよいが、電力変換装置100をこれ以外の用途に用いてもよく、例えば、電力変換装置100の入力側を太陽電池PVに接続し、出力側を充電池に接続して、太陽電池PVにより発電された電力を蓄電池に蓄電してもよい。本実施形態に係る電力変換装置100によれば、異なる入力電流-出力電力特性を有する電力変換回路部を持ち、それらを切換えることで広い入力電流域において高い変換効率を維持することができる。そのため、構成が複雑でなく、簡素化でき、回路設計も容易である。また、同一の回路を複数有して、それらを組み合わせることで広い入力電流域に対応する電力変換装置に比べて、回路を構成するための部品点数の増加量を抑えて、広い入力電流域に対して、効率よく出力を得ることができる。そのため、小型化低コスト化が可能である。また、過電流がおこりにくく、安全な電力変換を行うことができる。上に述べた実施形態において、電力変換装置100の全体または各部の構造、形状、寸法、個数、材質、組成などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することができる。上に述べた実施形態の電力変換装置100、広い入力電流域および出力電流域を持ち、広い範囲の入力電流の変動に対応して全電流域で最大電力を出力することができる。また、小型化低コスト化が可能である。例えば、太陽電池に接続することで、太陽電池により発電された電力をより有効に取り出すことができる。したがって、太陽光発電システムの構成部品として好適に使用することができる。