"回転電機のロータであって、回転可能に支持されるロータシャフトと、中心部にシャフト穴を有し、該シャフト穴に挿入された前記ロータシャフトの周囲に焼嵌めにより締め付け固定される積層鋼板体からなるロータコアと、を備え、前記ロータシャフトは、前記ロータコアのシャフト穴内周部との接触領域のうち前記ロータコアの軸方向端部領域に対応する位置に締め代緩和部を有する、回転電機のロータ。請求項1に記載の回転電機のロータにおいて、前記ロータシャフトの締め代緩和部は、前記ロータコアの軸方向中央領域に対応する位置での前記ロータシャフトの外径よりも直径が小さい小径部によって構成される、回転電機のロータ。請求項2に記載の回転電機のロータにおいて、前記小径部は、軸方向外側へ向かって次第に小径となるテーパ部として形成されている、回転電機のロータ。請求項3に記載の回転電機のロータにおいて、前記軸方向両側のテーパ部は、前記ロータコアの軸方向端部領域にある積層鋼板の径方向外方部分がそれぞれ軸方向中央側へ座屈によって倒れるように傾斜されている、回転電機のロータ。請求項1から請求項4のいずれか一項に記載の回転電機のロータにおいて、前記ロータシャフトの締め代緩和部は前記ロータコアの軸方向両側の端部領域に対応してそれぞれ設けられ、前記ロータシャフトが連結される動力伝達機構側にある締め代緩和部がその反対側の締め代緩和部よりも締め代緩和量が大きく設定されている、回転電機のロータ。請求項1から5のいずれか一項に記載のロータと、前記ロータコアの周囲に所定ギャップを隔てて設けられたステータと、を備える回転電機。ところで、積層鋼板からなるロータコアを焼嵌めによってロータシャフトに固定することがある。この場合、ロータコアを加熱することによってシャフト穴を拡径させ、この状態でシャフトを貫通させて挿入する。そして、ロータコアの冷却によってシャフト穴が縮径すると、シャフト穴の内周部がロータシャフト上に締め付けられてロータコアがロータシャフトに固定されるものである。このように焼嵌めによってロータコアをロータシャフトに固定する場合には、大きな圧入力やそのための設備が必要なく、ロータシャフトの曲がりや表面削れによる金属粉の発生といった問題がなく好適である。一方、焼嵌め固定のロータを用いた回転電機においては、ロータコアが軸方向一方側へ倒れるといった現象が発生することがあった。その様子を、図6を参照して説明する。図6は、回転電機50について中心軸Xを境界として径方向の半分だけを概略的に示す断面図である。回転電機10は、ロータシャフト12aおよびロータコア14を含むロータ16と、ロータ16の周囲に所定幅のギャップGを隔てて配置されるステータ18とを備える。ステータ18は、円環状に打ち抜き加工された電磁鋼板を多数枚積層して、カシメ、溶接等により一体に連結されてなる略円筒状のステータコア20と、ステータコア20の内周部に径方向内側へ向かって突設され且つ周方向に均等配置された複数のティース部に巻装されたステータコイル22とを備える。ステータコイル22の軸方向両側部分であるコイルエンド部23がステータコア20の軸方向端面から外側へそれぞれ突出している。ロータシャフト12aは、中空状の丸形金属棒材から形成されている。このロータシャフト12aは、軸方向に亘って一様な肉厚t1を有している。また、ロータシャフト12aは、その両端部分が図示しないケースに取り付けられた軸受部材によって回転可能にそれぞれ支持されている。そして、ケースから突出したロータシャフト12aの一端部が、例えばギヤ列、プーリ等の回転対象物を含む動力伝達機構100に連結されている。これにより、回転電機50が電動機として用いられてロータシャフト12aの一端部13aから動力伝達機構100に動力が出力されるとき、あるいは、回転電機50が発電機として用いられて動力伝達機構100からロータシャフト12aの一端部13aに動力が入力されるとき、矢印Tで示すようなねじりトルクが作用することになる。以下、このようなねじりトルクが作用する軸方向一方側をねじり側または負荷側ということがある。ロータコア14もまた、ステータコア20と同様に、中心穴を有する円板状にそれぞれ打ち抜き加工された多数枚の電磁鋼板を積層して、カシメ、溶接等により一体に連結された積層鋼板体からなっている。ロータコア14の中心には、上記中心穴が連なった貫通孔であるシャフト穴15が形成されている。ロータコア14のシャフト穴15には、ロータシャフト12aが貫通して挿入されている。ロータコア14は、上記のように焼嵌めによりロータシャフト12a上の所定位置に固定されている。具体的には、ロータコア14を加熱してシャフト穴15を拡径させ、その状態でロータシャフト12aを所定位置まで挿入する。そして、ロータコア14を冷却してシャフト穴15を縮径させる。これにより、シャフト穴15の内周部がロータシャフト12a上に締め付けられて、ロータコア14がロータシャフト12a上に固定される。ロータコア14の外周面近傍の内部には、図示しない永久磁石が周方向に均等配置で埋設されている。永久磁石は、ロータコア14に形成された磁石挿入穴に軸方向から挿入されて、その後、磁石挿入穴内にモールド樹脂を充填することによって固定される。なお、焼嵌め時の加熱によって永久磁石が消磁することが懸念される場合、永久磁石の取り付けはロータコア14をロータシャフト12aに固定した後に行ってもよい。ロータコア14の軸方向寸法は、ステータコア20の軸方向寸法と同一に形成されている。これにより、回転電機50として組立てられたときに、ロータコア14およびステータコア20の各軸方向位置が完全に一致するように配置される。しかし、回転電機50が駆動されて使用されるとき、図6に示すようにロータコア14の径方向外方部分がねじれ側に倒れ変形が生じることがあった。このような倒れ変形が発生する原因を、ロータコア14の変形具合及びロータシャフト12aの表面状態を観察して調べたところ、ロータコア14の端部領域24a,24bに位置する積層鋼板の径方向内方側部分において座屈が生じているために起きていることがわかった。これは、焼嵌めされたロータコア14のシャフト穴内周部による締め付け力によって中空のロータシャフト12aが略鼓状に撓むことにより、ロータシャフト12aに対するシャフト穴15の内周部の面圧または押圧力が、上記ロータコア14の軸方向端部領域24a,24bで過度に大きくなっているためであることが明らかになった。このことは、シミュレーション解析による応力分析によっても確認することができた。また、上記ねじれ側の端部領域24aでは、ロータシャフト12aに加わるねじりトルクTによる応力も相まって作用することにより、ねじり側端部領域24aの積層鋼板に作用する応力が反対側の端部領域24bと比べても大きくなっていることも判明した。なお、図6においては、ロータコア14の倒れ変形を視認しやすくするために誇張して示されていることに留意されたい。上記のような積層鋼板の座屈による倒れ変形がロータコア14に生じると、ステータコア20に対して正確に対向した位置から距離sだけずれることになる。そうすると、回転電機50の出力低下につながることになる。本発明は、上記のような知見に基づいてなされてもので、その目的は、ロータシャフトに焼嵌め固定されたロータコアの積層鋼板の座屈を抑制することができる回転電機のロータおよびこれを用いた回転電機を提供することである。本発明に係る回転電機のロータは、回転可能に支持されるロータシャフトと、中心部にシャフト穴を有し、該シャフト穴に挿入された前記ロータシャフトの周囲に焼嵌めにより締め付け固定される積層鋼板体からなるロータコアと、を備え、前記ロータシャフトは、前記ロータコアのシャフト穴内周部との接触領域のうち前記ロータコアの軸方向端部領域に対応する位置に締め代緩和部を有するものである。本発明に係る回転電機のロータにおいて、前記ロータシャフトの締め代緩和部は、前記ロータコアの軸方向中央領域に対応する位置での前記ロータシャフトの外径よりも直径が小さい小径部によって構成されてもよい。この場合、前記小径部は、軸方向外側へ向かって次第に小径となるテーパ部として形成されてもよい。また、前記軸方向両側のテーパ部は、前記ロータコアの軸方向端部領域にある積層鋼板の径方向外方部分がそれぞれ軸方向中央側へ座屈によって倒れるように傾斜されていてもよい。さらに、本発明に係る回転電機のロータにおいて、前記ロータシャフトの締め代緩和部は前記ロータコアの軸方向両側の端部領域に対応してそれぞれ設けられ、前記ロータシャフトが連結される動力伝達機構側にある締め代緩和部がその反対側の締め代緩和部よりも締め代緩和量が大きく設定されていてもよい。本発明の別態様である回転電機は、上記いずれかの構成のロータと、前記ロータコアの周囲に所定ギャップを隔てて設けられたステータとを備える。本発明に係る回転電機のロータは、ロータシャフトが、積層鋼板体からなるロータコアのシャフト穴内周部と接触する領域のうちロータコアの軸方向端部領域に対応する位置に締め代緩和部を有している。このため、ロータシャフトに焼嵌めされたロータコアにおいて、軸方向端部領域にある積層鋼板のシャフト穴の内周部がロータシャフトを締め付ける締め代が小さくなる。その結果、ロータコアの固定後に上記端部領域の積層鋼板に作用する応力を低減できる。したがって、ロータシャフトに焼嵌めされた積層鋼板体からなるロータコアの座屈による軸方向の倒れ変形を抑制することができ、回転電機の出力特性を良好に維持することができる。以下に、本発明に係る実施の形態以下、実施形態というについて添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。また、以下において複数の実施形態や変形例などが含まれる場合、それらの特徴部分を適宜に組み合わせて用いることは当初から想定されている。図1は、本実施形態のロータを備えた回転電機10を、径方向の半分だけで示す部分断面図である。この回転電機10の構成は、ロータシャフト12を除いて上述した回転電機50と同じである。したがって、ここでは主としてロータシャフト12について詳しく説明することとし、それ以外については同一の部材および要素に同一の参照符号を付して重複する説明を省略することがある。なお、図1では、シャフト形状を見やすくするためにロータコア14のシャフト穴15の内周部とロータシャフト12との間に隙間をあけて描いているが、実際には、ロータシャフト12に焼嵌めされたロータコア14のシャフト穴15の内周部は軸方向に亘ってロータコア14の外周面上に接触している。本実施形態のロータ16は、中空状の丸形金属棒材から形成されているロータシャフト12と、このロータシャフト12の外周面に焼嵌めにより固定されたロータコア14とを備える。図1のロータシャフト12においては、左側がねじり側端部13aであり、右側がその反対側の端部13bである。ロータコア14は、中心穴を有する円板状にそれぞれ打ち抜き加工された多数枚の電磁鋼板19a,19b,19cを積層して、カシメ、溶接等により一体に連結された積層鋼板体からなっている。ロータコア14の中心には、上記中心穴が連なった貫通孔であるシャフト穴15が形成されている。ロータコア14のシャフト穴15には、ロータシャフト12が貫通して挿入されている。ロータコア14は、上記のように焼嵌めによりロータシャフト12上の所定位置に固定されている。具体的には、ロータコア14を加熱してシャフト穴15を拡径させ、その状態でロータシャフト12を所定位置まで挿入する。そして、ロータコア14を冷却してシャフト穴15を縮径させる。これにより、シャフト穴15の内周部がロータシャフト12上に締め付けられて、ロータコア14がロータシャフト12に固定される。ロータコア14は、軸方向に関して、ねじり側の端部領域24aと、その反対側の端部領域24bと、その間の中央領域24cとを有する。ねじり側端部領域24aは複数枚の電磁鋼板19aによって構成され、反対側端部領域24bは複数枚の電磁鋼板19bによって構成され、中央領域24cは多数枚の電磁鋼板19cによって構成されている。ロータシャフト12は、ロータコア14のシャフト穴15の内周部との接触領域のうち、ねじり側端部領域24aおよび反対側端部領域24bに対応する位置に締め代緩和部30を有する。具体的には、これらの締め代緩和部30は、ロータコア14の中央領域24cに対応する位置でのロータシャフト12の外径よりも直径が小さい小径部によって構成されている。詳しくは、ロータシャフト12の締め代緩和部30は、軸方向外側すなわち中央領域から離れる側に向かって次第に小径となるテーパ部として形成されている。このテーパ部は、図1に示すように断面で直線状の該表面を有して形成されてもよいし、あるいは、径方向外側へ向かって凸状をなす湾曲面からなる外表面を有して形成されてもよい。より詳しくは、ロータシャフト12の中央領域24cにおけるシャフト肉厚t1に対して、各端部領域24a,24bにおける軸方向最も外側位置、すなわちロータコア14の軸方向端面に対向する位置でのシャフト肉厚t2が寸法d1だけ薄くなるようにテーパ部が形成されている。これにより、ロータコア14が焼嵌めにより固定されるときの締め付け代が、中央領域24cに比べて端部領域24a,24bでは最大で寸法d1だけ緩和または低減されている。この寸法d1は半径分での締め代緩和量であるので、直径分での締め代緩和量の寸法2×d1となる。上記寸法d1は、ロータシャフト12に対するロータコア14の固定力締め付け力、ロータシャフト12に作用するねじりトルクTの大きさ等を勘案して設定されるものであるが、例えば10~数十μm程度とすることができる。この程度の寸法段差は、ロータシャフト12の製造時に、テーパ部を有する砥石を回転するシャフト外面に押し当てて研磨することによって簡単に形成することができ、コスト押し上げ効果は無視できる程度に小さい。このように本実施形態におけるロータシャフト12は、ロータコア14の軸方向端部域24a,24bに対応する位置に締め代緩和部30が設けられているので、ロータコア14が焼嵌めされたときのシャフト穴15の内周部による締め付け力を低減することができる。その結果、ロータシャフト12に対するシャフト穴15の内周部の面圧または押圧力がロータコア14の端部領域24a,24bで、特にねじり応力が相まって作用するねじり側端部領域24aで過度に大きくなるのを防止でき、ロータコア14によるシャフト締め付け力を軸方向に亘って平準化できる。したがって、ロータシャフト12に対するロータコア14の焼嵌めによる固定をより堅固に行うことができるとともに、端部領域24a,24bにおけるロータシャフト12の外表面の微視的なつぶれ及びちぎれ等の磨耗を低減できる。なお、上記においては締め代緩和部30をテーパ部として締め代緩和量が軸方向外側へ向かって次第に大きくなるように形成したが、これに限定されるものではなく、端部領域24a,24bと中央領域24cとの境界において締め代緩和量d1に相当する段差をもって締め代緩和部が形成されてもよい。また、上記においてはロータシャフト12の外部形状を異ならせて軸方向中央領域24cにおけるたわみを吸収したが、外径を均一としつつ内部形状を異ならせて剛性を変えてもよい。例えば、軸方向中央領域24cに対応する位置でロータシャフトの肉厚が内部側に膨出して厚くされることによって高剛性部分としてもよいし、あるいは、図2に示すように中実の支持部分を設けて高剛性部分としてもよい。図3は、ロータコアの座屈による倒れ変形を説明するための図であり、aは1枚の電磁鋼板のシャフト穴の内周部がロータシャフトに接触している様子を示す拡大図、bは上記1枚の電磁鋼板が座屈している様子を示す図、cはロータコアが座屈により倒れ変形した様子を示す図である。ロータコア14を構成する全ての電磁鋼板19a,19b,19cは、打ち抜き方向を揃えた状態で積層されて連結固定されている。図3aに示す例では、電磁鋼板の打ち抜き方向は矢印Pで示されている。ここでは、ねじり側端部領域24aを構成する複数枚の電磁鋼板19aのうち1枚だけを拡大して示している。電磁鋼板19aは、シャフト穴15に相当する貫通孔15aが打ち抜かれるとき打ち抜き方向後方図3中の右側へ引きちぎられるように破断する。符号32は、その破断時に貫通孔15aの内周縁部に形成されるバリを示している。そのため、貫通孔15aの内周部におけるロータシャフト12aとの接触面の幅が電磁鋼板19aの板厚に対して打ち抜き方向前方側図3中の左側に寄った位置となっている。これにより、焼嵌めされたときの締め付け力の反力として径方向外側への押圧力Rが電磁鋼板19aの板厚中心線Cよりも負荷側に片寄って作用することになる。そして、上述したように電磁鋼板19aに片寄って作用する押圧力Rが過度に大きくなると、図3bに示すように、電磁鋼板19aの径方向内方部分に座屈が発生する。この座屈では、径方向外側に向かって電磁鋼板19aが一旦右方向に曲がってから左方向へ屈折した状態となる。なお、図3b中の符号34は、永久磁石を固定するモールド樹脂や電磁鋼板間のカシメ連結部が閊つかえとなっていることを模式的に示している。このような閊えがあることによって座屈が生じやすくなっていると考えられる。ロータコア14の中央領域24cでは、ねじり側端部領域24aおよび反対側端部領域24bに比べてロータシャフト12aからの押圧力がそれほど大きくならないため、各領域24cに含まれる電磁鋼板19cだけでは座屈するまでには至らないかもしれない。しかし、全ての電磁鋼板19a,19b,19cの打ち抜き方向は揃えられているため、電磁鋼板19cについてもロータシャフト12aからの押圧力が板厚中心線Cに対してねじり側に片寄って作用することは同じであり、座屈が生じているか或いは生じやすい状態にあるといえる。したがって、図3cに示すように、中央領域24cに位置する電磁鋼板19cもまた、カシメおよびモールド樹脂34によってねじり側端部領域24aの電磁鋼板19aと一体連結されているために、電磁鋼板19aの座屈により軸方向に引っ張られることと、電磁鋼板19bの座屈により軸方向に押されることによって、ロータコア14全体について負荷側への倒れ変形が生じるものと推察される。図4は、本実施形態におけるロータ16において、ロータコア14のねじれ側端部領域24aと反対側端部領域24bとで座屈により倒れ変形する方向が異なっている様子を示す図である。なお、図4の中央に示されるロータコア14は、見やすくして理解を容易にするために中央領域24cと端部領域24a,24bとの間に隙間をあけて示されているが、実際には全ての電磁鋼板19a,19b,19cは隙間なく密接して連結されている。本実施形態のロータ16におけるロータシャフト12では、ロータコア14のねじり側端部領域24aに対応する位置に締め代緩和部30がテーパ面として形成されている。そのため、ねじり側端部領域24aに位置する電磁鋼板19aについては、図4中に左側に示すように、ロータシャフト12との接触面すなわちテーパ面からの押圧力Raが板厚中心線Cに対して右側にずれることになる。これにより、ねじり側端部領域24aの電磁鋼板19aの座屈による倒れ方向が中央領域24cおよび反対側端部領域24bに位置する電磁鋼板19c,19bの倒れ方向とは逆方向となる。すなわち、ねじり側端部領域24aの電磁鋼板19aの径方向外方部分は、座屈により軸方向中央側へ倒れ変形する方向に電磁鋼板19c,19bを押すことになる。したがって、ロータコア14全体について見ると、座屈による倒れ変形を抑制する効果がある。上述したように本実施発明のロータ16は、ロータシャフト12が、電磁鋼板19a,19b,19cの積層体からなるロータコア14のシャフト穴15の内周部と接触する領域のうちロータコア14の端部領域24a,24bに対応する位置に締め代緩和部30を有している。このため、ロータシャフト12に焼嵌めされたロータコア14において、端部領域24a,24bにある電磁鋼板19a,19bのシャフト穴15の内周部がロータシャフト12を締め付ける締め代が小さくなる。その結果、ロータコア14の固定後に上記端部領域24a,24bの電磁鋼板19a,19bに作用する径方向の押圧力および周方向の引っ張り応力を低減できる。したがって、ロータシャフト12に焼嵌めされたロータコア14の座屈による軸方向の倒れ変形を抑制することができ、回転電機10の出力特性を良好に維持することができる。図5は、ロータコア14を構成する電磁鋼板に作用する応力を解析した結果を示すグラフである。このグラフでは、横軸に軸方向位置mm、縦軸に電磁鋼板に作用する応力MPaがとってある。横軸において0はロータコア14のねじり側端面位置に相当し、グラフ中の最も右側にプロットされている点がロータコア14の反対側端面位置に相当する。そして、電磁鋼板の降伏点が横方向の実線で示されている。図5に示すように、本実施形態のロータ16では、図6に示す従来構成に比べて、軸方向中央領域24cにおける電磁鋼板19c内の応力が大きくなる一方、端部領域24a,24bに位置する電磁鋼板19a,19b内の応力が小さくなり、ロータコア14の軸方向に亘って応力が概ね平準化されていることが確認できた。ここで、ねじり側端部領域24aに位置する電磁鋼板19aの応力は、降伏点を若干下回る程度に低減されているが、他の領域24b,24cの電磁鋼板19b,19cと比べると高い水準にあることがわかる。したがって、ねじり側端部領域24aに対応する締め代緩和部30の締め代緩和量を反対側端部領域24bにおけるそれよりも大きく設定して、電磁鋼板19aに作用する応力をさらに低減してもよい。これにより、ロータコア14の軸方向全体について電磁鋼板に作用する応力をさらに平準化することができる。なお、本発明に係る回転電機のロータは、上記実施形態およびその変形例に限定されるものではなく、種々の改良および変更が可能である。例えば、上記においてはロータコア14の軸方向両側の端部領域24a,24bにそれぞれ対応する位置に締め代緩和部30を設けたが、ねじり側端部領域24aに対応する軸方向一方側の端部領域だけに締め代緩和部を設けてもよい。これによっても、図5のグラフに示すように電磁鋼板19aにおいてかなりの応力緩和が可能であり、ロータコアの座屈による倒れ変形を抑制する効果がある。"