タイヤ周方向に沿って延びる陸部ブロックを備え、前記陸部ブロックに隣接し、タイヤ周方向に沿って延びる周方向溝が形成されたタイヤであって、前記周方向溝は、トレッド幅方向における最も外側に形成され、前記周方向溝に隣接する前記陸部ブロックの側壁は、トレッド面視において、前記陸部ブロック側に向けて凹となるように屈曲しており、前記側壁の踏面の位置における形状は、前記側壁の溝底の位置における形状よりも直線状であるタイヤ。前記側壁は、直線状の第1側壁部と、前記第1側壁部に連なる第2側壁部とを有し、トレッド面視において、前記第1側壁部と前記第2側壁部とが前記側壁の踏面の位置において成す前記周方向溝側の角度は、前記第1側壁部と前記第2側壁部とが前記側壁の溝底の位置において成す前記周方向溝側の角度よりも大きい請求項1に記載のタイヤ。前記陸部ブロックは、タイヤ周方向に沿って複数設けられ、互いに隣接する前記陸部ブロック間には、トレッド幅方向に延びる幅方向溝が形成され、前記幅方向溝には、隣接する前記陸部ブロックと連なり、前記幅方向溝の溝底から突出した連結部が設けられ、前記連結部のトレッド幅方向に沿った断面は、半円状である請求項1または2に記載のタイヤ。前記側壁には、タイヤ径方向に沿って延びる直線状のサイプが形成される請求項1乃至3の何れか一項に記載のタイヤ。前記側壁は、前記溝底から前記陸部ブロックの途中の位置までに形成される基端部と、前記基端部に連なり、前記陸部ブロックの途中の位置から前記踏面までに形成される踏面ブロック部とを有し、前記陸部ブロックは、前記基端部が前記踏面ブロック部よりも前記周方向溝側に設けられることによって形成された段差部を有する請求項1乃至4の何れか一項に記載のタイヤ。しかしながら、上述した従来のタイヤには、次のような問題があった。すなわち、特定の環境で使用される自動車に装着されるタイヤ、具体的には、一般的に積載量が1t~3.5t程度である、いわゆるライトトラックでは、トレッドショルダー部の偏摩耗引きずり摩耗が顕著であり、さらなる改善が求められていた。具体的には、このようなライトトラック用のタイヤでは、交錯ベルト層の構造は、一般的な乗用自動車用のタイヤと類似し、大型トラックなど、いわゆる重荷重用タイヤと比較して簡素である。このような構造を有するライトトラック用のタイヤでは、タイヤ周方向に沿って形成される周方向主溝に隣接する陸部における路面との滑り量が多くなり、偏摩耗の原因となり得る。そこで、本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、ライトトラックなど特定の環境で使用される場合でも、周方向主溝に隣接する陸部における偏摩耗をより確実に抑制し得るタイヤの提供を目的とする。本発明の特徴は、タイヤ周方向タイヤ周方向DCに沿って延びる陸部ブロック陸部ブロック100を備え、前記陸部ブロックに隣接し、タイヤ周方向に沿って延びる周方向溝周方向溝20が形成されたタイヤ空気入りタイヤ10であって、前記周方向溝は、トレッド幅方向における最も外側に形成され、前記周方向溝に隣接する前記陸部ブロックの側壁側壁110は、トレッド面視において、前記陸部ブロック側に向けて凹となるように屈曲しており、前記側壁の踏面踏面100aの位置における形状は、前記側壁の溝底溝底20aの位置における形状よりも直線状であることを要旨とする。本発明の特徴によれば、ライトトラックなど特定の環境で使用される場合でも、周方向主溝に隣接する陸部における偏摩耗をより確実に抑制し得るタイヤを提供することができる。次に、本発明に係るタイヤ空気入りタイヤの実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれ得る。1空気入りタイヤの概略構成図1は、空気入りタイヤ10のトレッドの一部平面展開図である。図1に示すように、空気入りタイヤ10は、複数の陸部ブロック100及び複数の陸部ブロック160を備える。複数の陸部ブロック100及び複数の陸部ブロック160は、それぞれタイヤ周方向DCに沿って延びる。複数の陸部ブロック100は、複数の陸部ブロック160よりもトレッド幅方向DTに設けられる。なお、空気入りタイヤ10には、空気に代えて、窒素ガスなどの不活性ガスを充填してもよい。陸部ブロック100と陸部ブロック160との間には、周方向溝20が形成される。すなわち、周方向溝20は、陸部ブロック100及び陸部ブロック160に隣接し、タイヤ周方向DCに沿って延びる。本実施形態では、周方向溝20は、トレッド幅方向DTにおける最も外側に形成される。隣接する陸部ブロック100の間には、トレッド幅方向DTに延びる幅方向溝30が形成される。また、隣接する陸部ブロック160の間には、同様に、トレッド幅方向DTに延びる幅方向溝40が形成される。つまり、互いに隣接する陸部ブロック間には、トレッド幅方向に延びる幅方向溝が形成される。2陸部ブロックの詳細構成次に、図2~図4を参照して、陸部ブロック100及び陸部ブロック160の詳細構成について説明する。図2は、図1に示したF2枠内の陸部ブロック100及び陸部ブロック160の拡大図である。また、図3aは、陸部ブロック100の単体拡大図を示し、図3bは、陸部ブロック100の単体斜視図を示す。図4は、陸部ブロック160の単体拡大図を示す。2.1陸部ブロック100陸部ブロック100は、陸部ブロック160と対向する側壁110を有する。側壁110は、直線状の第1側壁部121と、第1側壁部121に連なる第2側壁部122とを有する。また、側壁110には、タイヤ径方向に沿って延びる直線状のサイプ130が形成される。このように、周方向溝20に隣接する陸部ブロック100の側壁110は、トレッド面視において、陸部ブロック100側に向けて凹となるように屈曲している。具体的には、側壁110の踏面100aの位置図3のP1の位置における形状は、側壁110の溝底20aの位置図3のP2の位置における形状よりも直線状である。より具体的には、トレッド面視において、第1側壁部121と第2側壁部122とが側壁110の踏面100aの位置において成す周方向溝20側の角度θは、第1側壁部121と第2側壁部122とが側壁110の溝底20aの位置において成す周方向溝20側の角度よりも大きい。本実施形態では、踏面100aの位置において成す角度θ1は、150~170度であり、溝底20aの位置において成す角度θ2は、90~150度である。幅方向溝30には、連結部200が設けられる。連結部200は、隣接する陸部ブロック100と連なり、幅方向溝30の溝底から突出している。連結部200のタイヤ周方向DCに沿った断面において、連結部200の上面は、タイヤ径方向内側に向かって凹んだ半円状である。連結部200のトレッド幅方向DTの側面は、トレッド面視において湾曲している。また、連結部200のトレッド幅方向DT外には、トレッド幅方向DTに沿って延び、切欠き部210の底部から膨出した膨出部211が設けられる。2.2陸部ブロック160陸部ブロック160は、陸部ブロック100よりもトレッド幅方向DT内側に設けられる。具体的には、陸部ブロック160は、陸部ブロック100よりもタイヤ赤道線CL図1参照寄りに設けられる。また、陸部ブロック160は、基端部171及び踏面ブロック部172を有する。基端部171は、溝底20aから陸部ブロック160の途中の位置までに形成される。踏面ブロック部172は、基端部171に連なり、陸部ブロック160の途中の位置から踏面160aまでに形成される。また、基端部171が踏面ブロック部172よりも周方向溝20側に設けられることによって、陸部ブロック160には、段差部180が形成される。3作用効果空気入りタイヤ10によれば、このため、陸部ブロック100は、陸部ブロック100側に向けて凹となるように屈曲した、いわゆる逆ダイヤ形状である。このため、陸部ブロック100のトレッド幅方向DTの端部における接地圧が適度に緩和され、偏摩耗、具体的には、引きずり摩耗を抑制できる。また、本実施形態では、側壁110の踏面100aの位置図3のP1の位置における形状は、側壁110の溝底20aの位置図3のP2の位置における形状よりも直線状具体的には、角度θが大きいである。このため、逆ダイヤ形状にすることによって発生し易いヒールアンドトゥ摩耗も効果的に抑制できる。本実施形態では、隣接する陸部ブロック100を連結する連結部200が設けられる。また、タイヤ径方向に延びるサイプ130が形成される。このため、陸部ブロック100の踏み込み時及び蹴り出し時の変形が適度に規制され、ヒールアンドトゥ摩耗をさらに抑制できる。また、陸部ブロック160には、段差部180が設けられる。このため、連結部200と同様に、陸部ブロック160の踏み込み時及び蹴り出し時の変形が適度に規制され、ヒールアンドトゥ摩耗をさらに抑制できる。4その他の実施形態上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。例えば、上述した実施形態では、陸部ブロック100と陸部ブロック160との形状は異なっていたが、周方向溝20を介して対向する陸部ブロックは線対称となるような形状でも構わない。また、タイヤ径方向に延びるサイプ130は、必ずしも形成されていなくても構わない。このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められる。