内燃機関の排気系に設けられて排気浄化部材に添加剤を噴射供給する添加弁を備え、同添加弁からの添加剤供給により前記排気浄化部材の機能回復を行う内燃機関の排気浄化装置において、前記排気浄化部材の機能回復が行われないときに、前記添加弁の流量低下を抑制するべく該添加弁から添加剤を噴射させる流量低下抑制噴射を行い、前記流量低下抑制噴射の実行時には、同流量低下抑制噴射の非実行時に比して前記添加弁内の添加剤圧力を増大させることを特徴とする内燃機関の排気浄化装置。ところで、排気中のNOxやPMなどの量、あるいは雰囲気温度等はデポジットの生成に影響を与える。そのため、上述したような流量低下を抑制するための添加剤噴射を行っても、デポジットの付着度合によっては、噴射孔に付着したデポジットを十分に減少させることができないおそれがある。こうした不都合は、流量低下を抑制するための添加剤噴射についてその実行回数を増やすことで解消することも可能であるが、この場合には、添加剤の消費量が増加してしまい、特に添加剤として機関燃料を使用する場合には、燃費が悪化してしまう。本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、添加剤の消費量を抑えつつ噴射孔に付着したデポジットをより確実に減少させることのできる内燃機関の排気浄化装置を提供することにある。以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。請求項1に記載の発明は、内燃機関の排気系に設けられて排気浄化部材に添加剤を噴射供給する添加弁を備え、同添加弁からの添加剤供給により前記排気浄化部材の機能回復を行う内燃機関の排気浄化装置において、前記排気浄化部材の機能回復が行われないときに、前記添加弁の流量低下を抑制するべく該添加弁から添加剤を噴射させる流量低下抑制噴射を行い、前記流量低下抑制噴射の実行時には、同流量低下抑制噴射の非実行時に比して前記添加弁内の添加剤圧力を増大させることをその要旨とする。同構成によれば、排気浄化部材の機能回復のための添加剤噴射が行われないときであっても、流量低下抑制噴射が行われることにより添加弁から添加剤が噴射される。そのため、添加弁の噴射孔に付着したデポジット等が吹き飛ばされるようになり、これによって噴射孔に付着したデポジットの除去が図られて、添加弁の流量低下が抑えられるようになる。ここで、同構成では、流量低下抑制噴射の実行時には、添加弁内の添加剤圧力を増大させるようにしている。そのため、流量低下抑制噴射が行われるときには、添加剤の噴射圧が十分に高められて噴射孔での添加剤の流速が速くなり、デポジットの吹き飛ばし効果が向上するようになる。そして、このようにデポジットの吹き飛ばし効果が向上することにより、流量低下抑制噴射の実行回数を比較的少なくすることができ、これにより添加剤の消費量を抑えることも可能になる。従って、同構成によれば、添加剤の消費量を抑えつつ噴射孔に付着したデポジットをより確実に減少させることができるようになる。なお、添加弁内の添加剤圧力を増大させる方法として、例えば添加弁に添加剤を供給する供給系内に発生する脈動を利用したり、ポンプ等を利用して添加弁への添加剤供給圧を高圧化させるといった方法などが挙げられる。以下、この発明にかかる排気浄化装置をディーゼル機関に具体化した一実施形態について、図1及び図2を参照して説明する。図1に示すように、エンジン1には複数の気筒1~4が設けられている。エンジン1の上部に設けられたシリンダヘッド2には複数の燃料噴射弁4a~4dが取り付けられている。これら燃料噴射弁4a~4dは各気筒1~4の燃焼室に燃料を噴射する。また、シリンダヘッド2には、外気を気筒内に導入するための吸気ポートと燃焼ガスを気筒外へ排出するための排気ポート6a~6dとが各気筒1~4に対応して設けられている。燃料噴射弁4a~4dは、高圧燃料を蓄圧するコモンレール9に接続されている。コモンレール9は高圧配管40を介してサプライポンプ10に接続されている。サプライポンプ10は燃料タンク内の燃料を吸入して高圧化させた後、その高圧化された燃料を高圧配管40に送油してコモンレール9に供給する。コモンレール9に供給された高圧燃料は、各燃料噴射弁4a~4dの開弁時に同燃料噴射弁4a~4dから気筒内に噴射される。各吸気ポートにはインテークマニホールド7が接続されている。インテークマニホールド7の吸気上流側は吸気通路3に接続されている。この吸気通路3内には吸入空気量を調整するためのスロットル弁16が設けられている。各排気ポート6a~6dにはエキゾーストマニホールド8が接続されている。エキゾーストマニホールド8の排気下流側は排気通路26に接続されている。排気通路26の途中には、排気成分を浄化する触媒装置30が設けられている。この触媒装置30の内部には直列に2つの排気浄化部材が配設されている。この2つの排気浄化部材のうち、排気上流側に設けられた排気浄化部材は排気中のNOxを浄化するNOx吸蔵還元型触媒31である。他方、同NOx吸蔵還元型触媒31の排気下流側に設けられた排気浄化部材は、大気に放出される排気中の粒子状物質、すなわちPMの量やNOxの量等を低減するDPNRDieselParticulateNOxReductionsystem触媒である。このDPNR触媒32は多孔質セラミック構造体にNOx吸蔵還元型触媒を担持させたものであり、排気中のPMは多孔質の壁を通過する際に捕集される。また、排気の空燃比がリーンの場合、排気中のNOxはNOx吸蔵還元型触媒に吸蔵され、空燃比がリッチになると、吸蔵されたNOxはHCやCO等によって還元放出される。この他、エンジン1にはEGR装置が備えられている。このEGR装置は、吸入空気に排気の一部を導入することで気筒内の燃焼温度を低下させてNOxの発生量を低減させる装置である。この装置は吸気通路3と排気通路26とを連通するEGR通路13、同EGR通路13に設けられたEGR弁15、EGRクーラ14等により構成されている。EGR弁15はその開度を調整することにより排気通路26から吸気通路3に導入される排気還流量、すなわちEGR量を調整する。EGRクーラ14はEGR通路13内を流れる排気の温度を低下させる。またEGR弁15にはEGR弁開度センサ22が配設されており、このEGR弁開度センサ22によりEGR弁15の開度、すなわちEGR弁開度EAが検出される。また、エンジン1は、気筒に導入される吸入空気を過給するターボチャージャ11を備えている。吸気側タービンとスロットル弁16との間の吸気通路3には、このターボチャージャ11の過給により温度が上昇する吸入空気の温度を低下させるため、インタークーラ18が備えられている。エンジン1には、機関運転状態を検出するための各種センサが取り付けられている。例えば、エアフロメータ19は吸気通路3内の吸入空気量を検出する。スロットル開度センサ20はスロットル弁16の開度を検出する。空燃比センサ21は排気の空燃比を検出する。排気温度センサ29は触媒装置30の排気上流側の排気温度EXTを検出する。機関回転速度センサ23はクランクシャフトの回転速度、すなわち機関回転速度NEを検出する。アクセルセンサ24はアクセルペダルの踏み込み量、すなわちアクセル操作量ACCPを検出する。水温センサ28はエンジン1の冷却水温を検出する。これら各種センサの出力は電子制御装置25に入力される。この電子制御装置25は、中央処理制御装置CPU、各種プログラムやマップ等を予め記憶した読出専用メモリROM、CPUの演算結果等を一時記憶するランダムアクセスメモリRAM、タイマカウンタ、入力インターフェース、出力インターフェース等を備えたマイクロコンピュータを中心として構成されている。そして、この電子制御装置25により、例えば、燃料噴射弁4a~4dの燃料噴射量や燃料噴射時期、サプライポンプ10の吐出圧力、スロットル弁16を開閉するアクチュエータ17の駆動量、EGR弁15の開度等、エンジン1の各種制御が行われる。他方、シリンダヘッド2にはNOx吸蔵還元型触媒31やDPNR触媒32に機関燃料を供給するための添加弁50が取り付けられている。この添加弁50の噴射孔からは、第1気筒1の排気ポート6a内に向けて添加剤である燃料が噴射される。添加弁50とサプライポンプ10とは添加剤配管60を介して接続されている。添加剤配管60には、サプライポンプ10で昇圧される前の燃料、つまり低圧燃料が供給される。また、添加剤配管60の途中には、同添加剤配管60よりも拡径された容積部80が設けられている。添加弁50による添加剤の噴射制御は電子制御装置25によって行われ、NOx吸蔵還元型触媒31やDPNR触媒32の温度が所定の温度領域にあるとき、添加弁50からの燃料添加が実施される。そしてこの燃料添加によってNOx吸蔵還元型触媒31やDPNR触媒32に吸蔵されたNOxの還元放出が図られる。また、DPNR触媒32に捕集されたPM等が焼失される。このように燃料添加の実行を通じて触媒装置30の機能回復が図られる。ところで、上記添加弁50の噴射孔は排気に曝されるため、同噴射孔にはデポジット等の付着による詰まりが生じやすくなる。ここで、上述したような触媒装置30の機能回復時には添加弁50から燃料が噴射されるためにこのような詰まりは生じにくいものの、同機能回復が行われないときには燃料添加が実施されないために詰まりが生じやすくなり、添加弁50の流量低下が生じるおそれがある。そこで、触媒装置30の機能回復が行われないときでも添加弁50から添加剤を噴射させる流量低下抑制噴射を行い、これによって噴射孔に付着したデポジットを吹き飛ばして添加弁50の流量低下を抑えるようにしている。なお、この流量低下抑制噴射は、噴射孔へのデポジットの付着状態に応じて適宜のタイミングで実行される。ちなみにデポジットの付着状態は、例えば触媒装置30の機能回復が行われてからの経過時間、排気温度、燃料噴射量などに基づいて推定可能である。そして本実施形態では、特に、流量低下抑制噴射の実行時において、同流量低下抑制噴射の非実行時よりも添加弁50内の燃圧添加剤圧力を増大させるようにしている。そしてこの燃圧増大を利用して、流量低下抑制噴射の実行に伴う機関燃料添加剤の消費量増大を抑えつつ、添加弁50の噴射孔に付着したデポジットをより確実に減少させるようにしている。以下、添加弁50内の燃圧を増大させるために行われる噴射制御について、図1及び図2を併せ参照しつつ説明する。図1に示すように、本実施形態では、添加弁50が接続された添加剤配管60の途中に、同添加剤配管60よりも拡径された容積部80を設けるようにしている。従って、本実施形態では、構造上、容積部80に接続された添加剤配管60の端部60aは、添加剤配管60内で脈動が生じたときに圧力波が反転反射する開口端部となる。そして、電子制御装置25によって流量低下抑制噴射が開始されると、添加弁50は以下のように制御される。まず、図2に示すように、添加弁50からの添加剤噴射が所定時間行われる時刻t1。この添加剤噴射によって添加弁50が開弁されると、添加弁50近傍の添加剤配管60内に負圧波が発生する。なお、このときの添加弁50の噴射時間、つまり上記所定時間は、負圧波を生じさせるのに必要な最低限の噴射時間となっている。時刻t1での添加剤噴射によって添加剤配管60内に発生した負圧波は、時間経過に伴って添加弁50側から容積部80側に向けて移動していく。そして、この負圧波H1が容積部80に達すると時刻t2、同負圧波H1は反転反射して、ほぼ同じ圧力変動振幅を持つ正圧波S1となり、再び添加弁50側に移動していく。この正圧波S1が添加弁50に達すると時刻t3、そのまま反射されてほぼ同じ圧力変動振幅を持つ正圧波S1の状態を維持しつつ、再び容積部80側に移動していく。そして正圧波S1が容積部80に達すると時刻t4、同正圧波S1は反転反射して、ほぼ同じ圧力変動振幅を持つ負圧波H2となり、再び添加弁50側に移動していく。次に、負圧波H2が添加弁50に達するタイミングと、添加剤噴射に伴う負圧波の発生タイミングとが一致するように、添加弁50からの添加剤噴射が再び行われる時刻t5。このときの噴射時間も負圧波を生じさせるのに必要な最低限の噴射時間となっている。時刻t5で発生する負圧波H3は、添加弁50側に戻ってきた負圧波H2と、添加剤噴射によって新たに発生した負圧波とが重なっているため、負圧波H2よりも変動振幅が大きい状態で容積部80側に移動していく。また、このように変動振幅が大きくなることにより、添加弁50と容積部80との間の添加剤配管60内における圧力変化は、時刻t5以前と比較して大きくなる。負圧波H3が容積部80に達すると時刻t6、同負圧波H3は反転反射して、ほぼ同じ圧力変動振幅を持つ正圧波S3となり、再び添加弁50側に移動していく。この正圧波S3が添加弁50に達すると時刻t7、そのまま反射されてほぼ同じ圧力変動振幅を持つ正圧波S3の状態を維持しつつ、再び容積部80側に移動していく。そして正圧波S3が容積部80に達すると時刻t8、同正圧波S3は反転反射して、ほぼ同じ圧力変動振幅を持つ負圧波H4となり、再び添加弁50側に移動していく。次に、負圧波H4が添加弁50に達するタイミングと、添加剤噴射に伴う負圧波の発生タイミングとが一致するように、添加弁50からの添加剤噴射が再び行われる時刻t9。このときの噴射時間も負圧波を生じさせるのに必要な最低限の噴射時間となっている。時刻t9で発生する負圧波H5は、添加弁50側に戻ってきた負圧波H4と、時刻t9での添加剤噴射によって新たに発生した負圧波とが重なっているため、負圧波H4よりも変動振幅が大きい状態で容積部80側に移動していく。また、このように変動振幅が大きくなることにより、添加弁50と容積部80との間の添加剤配管60内における圧力変化は、時刻t9以前と比較して大きくなる。負圧波H5が容積部80に達すると時刻t10、同負圧波H5は反転反射して、ほぼ同じ圧力変動振幅を持つ正圧波S5となり、再び添加弁50側に移動していく。この正圧波S5は、時刻t1、t5、t9での添加剤噴射による負圧波の圧力増幅と、時刻t10における容積部80での反転反射とによって正の高圧力状態になっている。このような高圧状態の正圧波S5が添加弁50に達したタイミングで添加剤を再度噴射することにより時刻t11、添加剤の噴射圧が十分に高められて噴射孔での添加剤の流速が速くなり、デポジットの吹き飛ばし効果が向上する。なお、時刻t5及び時刻t9の噴射タイミング、つまり圧力脈動を増幅させるための噴射タイミングは、添加弁50から容積部80までの添加剤配管60の長さ、添加剤機関燃料の温度、及び添加剤配管60内の平均圧力に基づいて求めることができ、その噴射タイミングは電子制御装置25内に設けられたマップ、または理論式から算出される。同様に、時刻t11の噴射タイミング、つまり昇圧された正圧波S5が添加弁50に達するタイミングであって添加剤の噴射圧力が十分に高くなる噴射タイミングも、添加弁50から容積部80までの添加剤配管60の長さ、添加剤機関燃料の温度、及び添加剤配管60内の平均圧力に基づいて求めることができる。そして、この噴射タイミングも電子制御装置25内に設けられたマップ、または理論式から算出される。以上説明したように、本実施形態によれば次のような効果を得ることができる。1流量低下抑制噴射が開始されると複数回の添加剤噴射時刻t1、t5、t9での噴射を行って添加剤配管60内の圧力脈動を増幅することにより、同流量低下抑制噴射の非実行時に比べて添加弁50内の添加剤圧力を増大させるようにしている。そして圧力が高められた正圧波S5が添加弁50に達したタイミングで時刻t11、再度添加剤噴射を行うことにより、デポジットの吹き飛ばし効果が向上するようになる。そして、このようにデポジットの吹き飛ばし効果が向上することにより、流量低下抑制噴射の実行回数を比較的少なくすることができ、これにより添加剤の消費量を抑えることも可能になる。従って、添加剤の消費量を抑えつつ噴射孔に付着したデポジットをより確実に減少させることができるようになる。2添加弁50内の添加剤圧力を増大させる方法として、添加弁50に添加剤を供給する添加剤配管60内に発生する圧力脈動を利用するようにしている。そのため、別途、昇圧機構を設けることなく、添加剤圧力を増大させることが可能になる。なお、上記実施形態は以下のように変更して実施することもできる。上記実施形態では、添加弁50内の添加剤圧力を増大させるための噴射として、3回の噴射時刻t1、t5、t9を行うようにしたが、2回以下でもよく、4回以上でもよい。上記実施形態では、添加弁50内の添加剤圧力を増大させる方法として、添加剤配管60内に発生する圧力脈動を利用するようにしたが、この他の態様で圧力を増大させるようにしてもよい。例えばポンプ等を利用して添加弁50への添加剤供給圧を高圧化させてもよい。一例として、図3に、燃料を高圧化する上記サプライポンプ10を利用して添加剤供給圧を高圧化させるための構造を示す。なお、図3において、図1に示した部材と同一の部材には同じ符号を付している。そして、以下では上記実施形態との相異点を中心にしてこの変形例を説明する。図3に示すように、同変形例では、上記実施形態で設けられていた容積部80が省略されている。そして高圧配管40と添加剤配管60とが分岐管41で接続されている。この分岐管41の途中には、レギュレータ90と切替弁100とが直列に設けられている。切替弁100は電子制御装置25によって開閉制御されるものであり、上述した流量低下抑制噴射の非実行時には閉弁状態にされることにより、分岐管41は閉塞状態にされる。流量低下抑制噴射の実行時には、切替弁100が開弁されて添加剤配管60内が高圧化され、これにより添加弁50内の添加剤圧力が増大される。そして、このようにして添加剤圧力が増大された状態で添加剤を噴射することにより、添加剤の噴射圧が十分に高められて噴射孔での添加剤の流速が速くなり、デポジットの吹き飛ばし効果が向上する。また、このようにデポジットの吹き飛ばし効果が向上することにより、流量低下抑制噴射の実行回数を比較的少なくすることができ、これにより添加剤の消費量を抑えることも可能になる。なお、触媒装置30の機能回復時における添加剤噴射に際して、設定される添加剤の噴射量が多いときにも、上記切替弁100を開弁状態にしてもよい。この場合にも添加剤の噴射圧が増大するようになるため、例えば多量の添加剤をよりすばやく供給することができるようになったり、多量な添加剤の微粒化を促進させることができる。上記実施形態及びその変形例において触媒装置30内に設けられる排気浄化部材の数は適宜変更することができる。上記実施形態及びその変形例において触媒装置30内に設けられる排気浄化部材の種類は適宜変更することができる。例えばDPNR触媒32をDPFDieselParticulateFilter、すなわち排気中のPM等を捕集するPMフィルタとしてのみ機能する排気浄化部材に変更することもできる。また、触媒装置30内に異なる種類の排気浄化部材を設ける場合にあって、排気の流れ方向におけるそれらの位置関係は任意である。例えば第1の実施形態における触媒装置30内の排気浄化部材の位置関係として、排気上流側から順にDPNR触媒32とNOx吸蔵還元型触媒31とを設けるようにしてもよい。上記実施形態及びその変形例における添加剤は内燃機関用の燃料であったが、これと同様な作用が得られる添加剤であればどのようなものでもよい。上記実施形態及びその変形例において、添加弁50は触媒装置30の排気上流側であればその取り付け位置は任意である。