第1電動機と、該第1電動機の回転軸上に配置されている摩擦式トルクリミッタと、該第1電動機に該摩擦式トルクリミッタを介して接続されているエンジンと、該エンジンに連結されているオイルポンプと、モータ走行用の第2電動機とを、備えるハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置であって、前記第2電動機によるモータ走行中に前記エンジンを始動させる指令が出力された場合、予め前記第1電動機を制御して該エンジンを回転させることで、前記オイルポンプを駆動させて前記摩擦式トルクリミッタに潤滑油を供給した後、該エンジンを始動させることを特徴とするハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置。下部が潤滑油に浸漬されている所定のギヤによって潤滑油を掻き上げて摩擦式トルクリミッタに潤滑油を供給する機構を備え、車速が予め設定されている所定車速よりも高い場合、前記第1電動機による前記オイルポンプの駆動を禁止することを特徴とする請求項1のハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置。前記オイルポンプの吐出量が前記摩擦式トルクリミッタを潤滑できる予め設定されている所定吐出量となるように、前記第1電動機の回転速度および回転時間が決定されることを特徴とする請求項1または2のハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置。前記モータ走行時間が予め設定されている所定時間以上となる場合に、前記第1電動機によって前記オイルポンプを駆動させることを特徴とする請求項1乃至3のいずれか1のハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置。ところで、特許文献1のハイブリッド車両用動力伝達装置において、EV走行中モータ走行中は、エンジンは非回転状態にあるため、オイルポンプが作動せず、摩擦式トルクリミッタを潤滑する潤滑油が不足する。摩擦式トルクリミッタへ供給される潤滑油が切れると、摩擦式トルクリミッタの摩擦板間の摩擦係数が高くなるため、摩擦式トルクリミッタに滑らせたいトルクが伝達されても滑らない可能性が生じる。このような状態でエンジンが始動されると、摩擦式トルクリミッタのリミットトルクが増加する方向にばらつくため、そのバラツキ増加分を見越して回転軸や軸受の強度を予め大きく設計する必要が生じ、結果として、回転軸や軸受の重量増加や大型化が生じる問題があった。本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、電動機の回転軸上に摩擦式トルクリミッタを備え、その電動機がその摩擦式トルクリミッタを介してエンジンに動力伝達可能に接続されていると共に、オイルポンプがエンジンに連結されているハイブリッド車両用動力伝達装置において、摩擦式トルクリミッタに潤滑油が行き渡った状態でエンジンを始動できるハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置を提供することにある。上記目的を達成するための、請求項1にかかる発明の要旨とするところは、第1電動機と、その第1電動機の回転軸上に配置されている摩擦式トルクリミッタと、その第1電動機にその摩擦式トルクリミッタを介して接続されているエンジンと、そのエンジンに連結されているオイルポンプと、モータ走行用の第2電動機とを、備えるハイブリッド車両用動力伝達装置の制御装置において、前記第2電動機によるモータ走行中に前記エンジンを始動させる指令が出力された場合、予め前記第1電動機を制御して該エンジンを回転させることで、前記オイルポンプを駆動させて前記摩擦式トルクリミッタに潤滑油を供給した後、そのエンジンを始動させる。このようにすれば、エンジン始動前に、オイルポンプが駆動されて摩擦式トルクリミッタが潤滑されるので、エンジン始動時における摩擦式トルクリミッタのリミットトルクの増大を抑制することができる。従って、エンジン始動時において過大なトルクが伝達されても、摩擦式トルクリミッタが所望のリミットトルクで滑るため、回転軸や軸受に係る負荷の増大も抑制される。これより、回転軸や軸受の強度を過度に上げる必要もなくなり、結果として回転軸および軸受の重量増大および大型化を抑制することができる。また、好適には、下部が潤滑油に浸漬されている所定のギヤによって潤滑油を掻き上げて摩擦式トルクリミッタに潤滑油を供給する機構を備え、車速が予め設定されている所定車速よりも高い場合、前記第1電動機による前記オイルポンプの駆動を禁止する。このようにすれば、車速が高い場合、ギヤによって掻き上げられた潤滑油によって摩擦式トルクリミッタが充分に潤滑されるので、第1電動機によってオイルポンプを駆動させなくとも構わない。このような場合には、第1電動機によるオイルポンプの駆動を禁止することで、第1電動機によるオイルポンプの駆動によって、エンジン始動が遅くなる頻度を低減することができる。また、好適には、前記オイルポンプの吐出量が前記摩擦式トルクリミッタを潤滑できる予め設定されている所定吐出量となるように、前記第1電動機の回転速度および回転時間が決定される。このようにすれば、オイルポンプからトルクリミッタの潤滑に必要な潤滑油量だけ吐出されると、第1電動機によるオイルポンプの駆動が停止されるので、第1電動機によるオイルポンプの駆動時間が短くなり、エンジン始動にかかる時間を短縮することができる。また、好適には、前記モータ走行時間が予め設定されている所定時間以上となる場合に、前記第1電動機によって前記オイルポンプを駆動させる。このようにすれば、エンジン始動に際して、第1電動機によってオイルポンプを駆動させる頻度も少なくなり、第1電動機によるオイルポンプの駆動に伴って、エンジン始動が遅くなる頻度を低減することができる。以下、本発明の実施例を図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。図1は、本発明が適用されたハイブリッド車両用動力伝達装置10HV車両用動力伝達装置10の構造を説明するための断面図の一部である。ハイブリッド車両用動力伝達装置10以下、HV車両用動力伝達装置10は、複数のケース部材で構成されるトランスアクスルケース12以下、アクスルケース12内に、複数の回転軸心C1~C3を備えている。第1軸心C1上には、エンジン14側から順番にダンパ装置16、後述するカウンタ軸26に動力を伝達する第1ドライブギヤ18、遊星歯車装置で構成される動力分配機構20、トルクリミッタ22、第1電動機MG1、およびオイルポンプ24が回転可能に配置されている。第2軸心C2上には、カウンタ軸26が回転可能に配置されている。第3軸心C3上には、動力伝達軸28および第2電動機MG2が回転可能に配置されている。ダンパ装置16は、エンジン14と第1ドライブギヤ18内を貫通する入力軸30との間に介挿され、エンジン14のトルク変動を吸収しつつ入力軸30に動力を伝達する。入力軸30は、第1軸心C1まわりに軸受を介してアクスルケース12に回転可能に支持されている。第1ドライブギヤ18は、後述する動力分配機構20のリングギヤRに接続され、動力分配機構20の出力部材として機能する。この第1ドライブギヤ18の外周歯は、カウンタ軸26に設けられているドリブンギヤ32に噛み合わされている。動力分配機構20は、第1軸心C1まわりに回転可能なサンギヤSおよびリングギヤRとそれらと噛み合うピニオンギヤを自転および公転可能に支持するキャリヤCAとから成る、シングルピニオン型の遊星歯車装置によって主に構成されている。サンギヤSは、トルクリミッタ22の後述する内周側ドラム34図2参照に接続され、キャリヤCAは、入力軸30から径方向に伸びる鍔部30aに接続され、リングギヤRが第1ドライブギヤ18に接続されている。トルクリミッタ22は、第1電動機MG1と同回転軸上に配置され、動力分配機構20のサンギヤSと第1電動機MG1のロータ軸36との間に介挿されている摩擦式の湿式トルクリミッタである。図2は、トルクリミッタ22の拡大図である。トルクリミッタ22は、サンギヤSに接続されている内周側ドラム34と、第1電動機MG1のロータ軸36に接続されている外周側ドラム38と、内周側ドラム34の外周側と外周側ドラム38の内周側との間の空間に収容されている摩擦係合要素40と、摩擦係合要素40を外周側ドラム38の開口部側に向かって軸方向に押圧するコーン状の皿バネ42と、摩擦係合要素40の外周側ドラム38の開口部側への移動を阻止する円環板状のスナップリング46とを、含んで構成されている。なお、トルクリミッタ22が本発明の摩擦式トルクリミッタに対応している。内周側ドラム34は、軸方向の一方が開口する有底円筒状に形成されており、内周端がサンギヤSに接続されている円盤部34aと、円盤部34aの外周端から第1電動機MG1側に向かって軸方向に伸びる筒状の円筒部34bとから構成されている。外周側ドラム38は、軸方向の一方が開口する有底円筒状に形成されており、摩擦係合要素40を内周側に収容している。また、外周側ドラム38は、内周端が第1電動機MG1のロータ軸36にスプライン嵌合されている円盤部38aと、円盤部38aの外周端より動力分配機構20側に向かって軸方向に伸びる筒状の円筒部38bとから構成されている。この外周側ドラム38は、内周側ドラム34よりも大径に形成されている。なお、円盤部38aの内周端部はロータ軸36と当接するように軸方向に延設されている。また、内周側ドラム34と外周側ドラム38との間には、スラスト軸受39が介挿されている。摩擦係合要素40は、内周側ドラム34の円筒部34bの外周側に相対回転不能、且つ、軸方向の移動可能にスプライン嵌合されている複数枚本実施例では2枚の円板環状の内側摩擦板40aと、外周側ドラム38の円筒部38bの内周側に相対回転不能、且つ、軸方向の移動可能スプライン嵌合されている複数枚本実施例では3枚の円板環状の外側摩擦材40bとが、相互に積層されることにより構成されている。皿バネ42は、内周側端部が外周側ドラム38の円盤部38aに当接し、外周側端部が摩擦係合要素40の外側摩擦板40bに当接した状態で予め設定されている予荷重状態で介挿されている。従って、皿バネ42は、その弾性復帰力によって摩擦係合要素40を外周側ドラム38の開口部側に向かって押圧している。スナップリング46は、外周側ドラム38の開口部内周側側、すなわち摩擦係合要素40の皿バネ42側とは反対側に軸方向への移動不能に嵌め着けられている。そして、摩擦係合要素40がスナップリング46に隣接することにより、摩擦係合要素40の開口部側への移動が阻止されている。上記のようにトルクリミッタ22が構成されることにより、皿バネ42の皿バネ荷重予荷重によって摩擦係合要素40が常時係合された状態となる。また、皿バネ42の皿バネ荷重F、摩擦係合要素40を構成する内側摩擦板40aと外側摩擦板40bとの間の摩擦係数μおよび摩擦面数、摩擦係合要素40の作動半径有効径等に基づいてリミッタトルクTlimが決定される。そして、リミッタトルクTlimを越えるトルクがトルクリミッタ22に伝達されると、摩擦係合要素40において滑りが生じ、そのリミッタトルクTlimを越えるトルク伝達が防止される。図1に戻り、トルクリミッタ22とオイルポンプ24との間には、第1電動機MG1が配置されている。第1電動機MG1は、トルクリミッタ22、動力分配機構20、およびダンパ装置16を介してエンジン14に動力伝達可能に接続されている。第1電動機MG1は、ステータ50、ステータ50の軸方向両端に配置されているコイルエンド52、ステータ50の内周側に配置されているロータコア54、およびロータコア54の内周部に接続されているロータ軸36とを含んで構成されている。ステータ50は、複数枚の円板鋼板が積み重なって構成される環状の部材であり、ボルトによってアクスルケース12に回転不能に固定されている。ステータ50の内周側に、複数枚の円板鋼板が積み重なって構成される環状のロータコア54が配置されている。また、ロータコア54の内周部がロータ軸36に接続されており、ロータコア54とロータ軸36とが一体的に回転する。従って、第1電動機MG1の回転が、ロータ軸36を介してトルクリミッタ22の外周側ドラム38に伝達される。また、第1電動機MG1のオイルポンプ24側には、ロータ軸36の回転速度すなわち第1電動機MG1の回転速度Nmg1を検出するレゾルバ56が設けられている。本実施例のオイルポンプ24は、ドライブギヤとドリブンギヤから成る歯車ポンプで構成され、アクスルケース12を構成する円盤状のアクスルカバー12aとポンプカバー58との間に収容されるように設けられている。オイルポンプ24は、ダンパ装置16、入力軸30、およびロータ軸36内を軸方向に貫通する円筒部材60を介してエンジン14に連結されている。従ってオイルポンプ24は、エンジン14によって駆動され、トランスアクスルケース12下部に設けられている図示しないオイルパンに貯留されている油潤滑油を汲み上げ、図1の矢印で示すように、円筒部材60内部を経由してトルクリミッタ22や動力分配機構20等に供給する。なお、本実施例においてオイルポンプ24がエンジン14に連結されているとは、それらの間の動力伝達経路に断続可能なクラッチ等が介在することなく、機械的に常時接続されていることを意味している。第2軸心C2上に配置されているカウンタ軸26は、その両端が軸受を介してアクスルハウジング12に回転可能に支持されている。カウンタ軸26には、第1ドライブギヤ18および動力伝達軸28に形成されている後述する第2ドライブギヤ62と噛み合うドリブンギヤ32がスプライン嵌合されている。さらに、カウンタ軸26には、図示しないデフギヤのファイナルドリブンギヤ78図3参照と噛み合うファイナルドライブギヤ64が一体成形されている。第3軸心C3上に配置されている動力伝達軸28は、軸受を介してアクスルケース12に回転可能に支持されている。この動力伝達軸28の外周部にドリブンギヤ32と噛み合う第2ドライブギヤ62が一体成形されている。また、動力伝達軸28の一端には第2電動機MG2のロータ軸66が相対回転不能にスプライン嵌合されている。第2電動機MG2は、ステータ68、ステータ68の軸方向両端に配置されているコイルエンド70、ステータ68の内周側に配置されているロータコア72、およびロータコア72の内周部に接続されているロータ軸66とを、含んで構成されている。ステータ68は、複数枚の円板鋼板が積み重なって構成される環状の部材であり、ボルトによってアクスルケース12に回転不能に固定されている。ステータ68の内周側には、複数枚の円板鋼板が積み重なって構成される環状のロータコア72が配置されている。このロータコア72の内周部がロータ軸66に接続されており、ロータコア72とロータ軸66とが一体的に回転する。従って、第2電動機MG2の回転がロータ軸66を介して動力伝達軸28に伝達される。また、第2ロータ軸22の回転速度すなわち第2電動機MG2の回転速度Nmg2を検出するレゾルバ74が設けられている。また、動力分配機構20の鉛直上方には、図示しないディファレンシャル装置のファイナルドリブンギヤ78図3参照に掻き上げられた潤滑油を貯留するための空間であるキャッチタンク76が形成されている。図3は、図1のHV車両用動力伝達装置10をエンジン14側から見た側面視図であって、特に、各ギヤの配置位置、およびファイナルドリブンギヤ78の潤滑油掻き上げによるトルクリミッタ22および動力分配機構20の潤滑を説明する図である。図3に示すように、アクスルケース12内には、前述した第1軸心C1~第3軸心C3、および図示しないディファレンシャル装置の回転軸心C4第4軸心C4が配置されている。第1軸心C1上には、第1ドライブギヤ18、遊星歯車装置から成る動力分配機構20、トルクリミッタ22が回転可能に配置されている。第2軸心C2上には、ドリブンギヤ32およびファイナルドライブギヤ64が回転可能に配置されている。第3軸心C3上には、第2ドライブギヤ62および第2電動機MG2が回転可能に配置されている。第4軸心C4上には、図示しないディファレンシャル装置のファイナルドリブンギヤ78が回転可能に配置されている。また、図3に示すように、第1ドライブギヤ18の外周歯がドリブンギヤ32の外周歯と噛み合い、ファイナルドライブギヤ64の外周歯がファイナルドリブンギヤ78の外周歯と噛み合い、ドリブンギヤ32の外周歯が第2ドライブギヤ62の外周歯と噛み合っている。そして、前進走行時は、破線で示すように各ギヤが回転する。ここで、アクスルケース12の下部には、潤滑油が貯留されてファイナルドリブンギヤ78の下部がその貯留された潤滑油に浸漬されている。従って、ファイナルドリブンギヤ78が破線で示すように回転すると、アクスルケース12下部に貯留されている潤滑油が実線で示す矢印のように上方に掻き上げられて、アクスルケース12上部に形成されているキャッチタンク76に一時貯留される。このキャッチタンク76に貯留される潤滑油は、実線で示す矢印で示すように、キャッチタンク76に形成されている開口部80を通り、さらに動力分配機構20およびトルクリミッタ22を覆うように形成されているカバー82の切欠84を取って、その動力分配機構20やトルクリミッタ22に供給される。また、動力分配機構20やトルクリミッタ22を潤滑した潤滑油は、自重によって再度アクスルケース12の下部に環流する。なお、ファイナルドリブンギヤ78が、本発明の下部が潤滑油に浸漬されている所定のギヤに対応し、このファイナルドリブンギヤ78によって掻き上げられた潤滑油をキャッチタンク76に一時貯留して動力分配機構20やトルクリミッタ22に供給する機構が、本発明の所定のギヤによって潤滑油を掻き上げて摩擦式トルクリミッタに潤滑油を供給する機構に対応している。このように構成されるHV車両用動力伝達装置10において、エンジン14が駆動される場合、その駆動力が動力分配機構20によって第1電動機MG1および第1ドライブギヤ18に適宜分配され、第1電動機MG1による発電制御が実施されると共に、第1ドライブギヤ18から出力される駆動力が、ドリブンギヤ32、ファイナルドライブギヤ64、ファイナルドリブンギヤ78等を介して図示しない駆動輪に伝達される。また、モータ走行時エンジン停止においては、第2電動機MG2から出力される駆動力が第2ドライブギヤ62、ドリブンギヤ32、ファイナルドライブギヤ64、ファイナルドリブンギヤ78等を介して図示しない駆動輪に伝達される。ところで、モータ走行時では、第2電動機MG2によって車両が走行される一方、エンジン14は停止した状態となる。従って、エンジン14は非回転状態となり、第1電動機MG1は動力分配機構20の差動作用によって負の回転方向に空転させられる。図4は、モータ走行中の動力分配機構20の各回転要素の回転状態を示す共線図である。図4に示す縦軸SはサンギヤSすなわち第1電動機MG1の回転速度Nmg1を示し、CはキャリヤCAすなわちエンジン14の回転速度Neを示し、RはリングギヤRすなわち第1ドライブギヤ18の回転速度N18を示している。図4に示すように、モータ走行時はエンジン14が停止するので回転速度Neが零となる。また、第2電動機MG2の回転に伴ってドリブンギヤ32が回転しているため、ドリブンギヤ32と噛み合う第1ドライブギヤ18が正転方向に回転している。そして、第1電動機MG1は、動力分配機構20である遊星歯車装置の差動作用によって、逆転方向負の回転方向に空転させられている。このようにモータ走行中は、エンジン14が回転しないため、エンジン14に連結されているオイルポンプ24も同様に駆動しない。また、第1電動機MG1が空転しているため、その遠心力によってトルクリミッタ22の潤滑油が飛散する。従って、オイルポンプ24によってトルクリミッタ22に潤滑油が供給されないので、この状態が長時間続くとトルクリミッタ22の潤滑油量が不足し、摩擦係合要素40を構成する内側摩擦板40aおよび外側摩擦板40bの間の摩擦係数μが既定値よりも高くなる。すなわち、トルクリミッタ22のリミットトルクTlimが予め設定されている規定値よりも高くなる。なお、摩擦係数μおよびリミットトルクTlimの規定は、何れも潤滑油が充分に供給されているときの値である。このような状態でエンジン14の始動指令が出力され、エンジン14が始動されると、第1電動機MG1によってエンジン14の回転速度Neが自律運転可能な回転速度まで引き上げられ、例えばエンジン14の回転速度Neが共振回転速度域を通過する際に、上記規定値を超えるトルクがトルクリミッタ22に伝達されることがある。ここで、トルクリミッタ22の潤滑油が不足した状態では、規定値を超えるトルクが伝達されてもトルクリミッタ22において滑りが生じずにそのトルクが伝達されるので、その規定値を越えるトルク伝達を考慮に入れて回転軸や軸受の強度を設定する必要があり、結果として、回転軸や軸受の重量増加や大型化を招く可能性があった。本実施例では、以下に説明する制御を実行することにより、モータ走行中のエンジン始動時において、第1電動機MG1を制御して、エンジン点火前にトルクリミッタ22に予め潤滑油が供給された状態とすることで、エンジン始動中におけるトルクリミッタ22のリミットトルクTlimが、規定値を越える状態となることを防止する。図5は、HV車両用動力伝達装置10を制御する電子制御装置100において、本発明に係る制御作動の要部を説明する機能ブロック線図である。なお、電子制御装置100は、マイクロコンピュータを含んで構成されており、RAMの一時記憶機能を利用しつつROMに予め記憶されたプログラムに従って信号処理を行う。電子制御装置100には、エンジン回転速度センサ102からのエンジン回転速度Neを表す信号、レゾルバ56からの第1電動機MG1の回転速度Nmg1を表す信号、レゾルバ74からの第2電動機MG2の回転速度Nmg2を表す信号、車速センサ104からの車速Vを表す信号、スロットル弁開度センサ106からのスロットル弁開度θthを表す信号が供給される。また、図示しないアクセル開度センサからのアクセル開度Accを表す信号、吸入空気量センサからの吸入空気量を表す信号、エンジン冷却水温センサからのエンジン水温を表す信号、ブレーキスイッチからのフットブレーキのON、OFFを表す信号等が供給される。そして、上記信号に従って、電子制御装置100は、エンジン14の燃料噴射弁108の燃料噴射量や噴射時期を制御したり、点火装置110により点火プラグの点火時期を制御したりして、エンジン14の出力状態を制御する。また、電子制御装置100は、第1電動機MG1および第2電動機の出力トルクあるいは回生トルクを適宜調整して、ハイブリッド走行状態を適宜制御する。図5に示す電子制御装置100において、エンジン始動制御手段120は、モータ走行中におけるエンジン始動制御を実行する。エンジン始動制御手段120は、エンジン14を始動させる指令が出力されると、電動機制御手段122によって第1電動機MG1を回転させることにより、動力分配機構20の差動作用によってエンジン14の回転速度Neを自立運転可能な回転速度まで引き上げる。そして、エンジン14の回転速度Neが自立運転可能な回転速度に到達すると、エンジン14を点火させる指令を点火装置110に出力する。エンジン停止判定手段124は、エンジン14が停止した状態か否かを判定する。エンジン停止判定手段124は、エンジン停止の判定を、例えば電子制御装置100から出力されるエンジン14の停止信号に基づいて判定する。あるいは、予め設定されている車速Vとスロットル開度θthから成る、エンジン走行モードおよびモータ走行モードの走行領域を規定する走行モードマップ2次元マップから、現在の車速Vおよびスロットル開度θthに基づいて現在の走行モードを参照し、参照された走行モードがモータ走行モードであるか否かに基づいて判定する。電動機回転判定手段126は、第1電動機MG1が回転状態にあるか否かを判定する。電動機回転判定手段126は、第1電動機MG1の回転状態を、例えば第1電動機MG1の回転速度Nmg1を検出するレゾルバ56からの回転速度信号に基づいて判定する。具体的には、レゾルバ56からの回転速度信号に基づいて、第1電動機MG1の回転速度Nmg1が零でないことを判定する。経過時間判定手段128は、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126に基づいて、エンジン停止状態非回転状態であり、且つ、第1電動機MG1が回転状態にある、言い換えれば、モータ走行状態にあることが判定されると、その時点を基準としてモータ走行時間に対応する経過時間tを計測し、その経過時間tが予め設定されている許容作動時間ta以上となったか否かを判定する。この許容作動時間taは、予め実験等に基づいて設定される値であり、エンジン14が停止してオイルポンプ24からの潤滑油供給が停止した状態から、第1電動機MG1の回転に伴ってトルクリミッタ22の潤滑油が遠心力で飛ばされることにより不足する時間、言い換えれば、摩擦係合要素40の摩擦係数μが予め設定されている規定値を越えるまでの時間、トルクリミッタ22のリミットトルクTlimが予め設定されている規定値を超えるまでの時間に設定されている。なお、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126が否定されると、経過時間tはリセットされ、再びこれらの判定手段124、126が肯定されると経過時間tの計測が開始される。或いは、電動機回転判定手段126のみが否定された場合には、その時の経過時間tが記憶され、再びこれらの判定手段124、126が肯定されると記憶された経過時間tから計測が再開される。なお、許容作動時間taが、本発明の所定時間に対応している。車速判定手段130は、車速センサ104によって検出される車速Vが予め設定されている許容車速Va以下か否かを判定する。この許容車速Vaは、予め実験的に求められる値である。具体的には、オイルポンプ24から供給される潤滑油がなくとも、図3に示すファイナルドリブンギヤ78によって掻き上げられる潤滑油によってトルクリミッタ22が潤滑される程度の値に設定されている。なお、許容車速Vaが、本発明の所定車速に対応している。電動機制御手段122は、上記各手段に基づいてトルクリミッタ22の潤滑油量が確保されていないことを判断すると、エンジン点火前に第1電動機MG1の回転速度Nmg1を図4に示す負の回転速度で空転した状態から、回転速度Nmg1を零側に低下させてエンジン14を回転させることにより、オイルポンプ24を駆動させる。図6に、その状態における動力分配機構20の共線図を示す。第1電動機MG1の回転速度Nmg1を零側に低下させる、具体的には、回転速度Nmg1を回転速度N1まで引き上げることにより、エンジン14の回転速度Neが破線で示す零回転から所定の回転速度Ne1に引き上げられている。このエンジン14の回転によってオイルポンプ24が駆動させられ、トルクリミッタ22に潤滑油が供給されてトルクリミッタ22が潤滑される。ここで、電動機制御手段122は、好適には、第1電動機MG1を回転速度N1で予め設定されている回転時間t1だけ回転させる。この第1電動機MG1の回転速度N1および回転時間t1は、予め実験的に求められる値である。具体的には、第1電動機MG1を回転速度N1で回転時間t1だけ回転させることで、オイルポンプ24から吐出される吐出量Qが、トルクリミッタ22を潤滑できる予め設定されている所定吐出量Qaとなる値に設定されている。ここで、回転速度N1は、正の値であっても構わないが、好適には負の回転速度が望ましい。負の回転速度である範囲では、第1電動機MG1の回転速度Nmg1は回生制御によって制御されるが、正の回転速度となると第1電動機MG1を駆動させる必要が生じる。すなわち、電力を消費こととなる。従って、燃費低下を防止するため、好適には、負の回転速度範囲で制御される。また、第1電動機MG1の回転速度N1および回転時間t1は、第1ドライブギヤ18の回転速度であるリングギヤRの回転速度N18に応じて変更されるものであっても構わない。リングギヤRの回転速度N18が変化すると、エンジン14の回転速度Neもそれに応じて変化するためである。なお、リングギヤRの回転速度N18は、車速Vに比例するため、車速Vに応じて変更されるとも言うことができる。エンジン始動制御手段120は、電動機制御手段122によって第1電動機MG1が回転速度N1で回転速度t1で回転されると、さらに第1電動機MG1によってエンジン14の回転速度Neを自立運転可能な回転速度まで引き上げてエンジン14を始動させる。このとき、トルクリミッタ22に規定値を超える過大なトルクが伝達されても、予めトルクリミッタ22に潤滑油が供給されており、トルクリミッタ22が滑るので、回転軸や軸受にはその過大なトルクによる負荷の増大は生じない。図7は、電子制御装置100の制御作動の要部すなわち、モータ走行中のエンジン始動時に際して、トルクリミッタ22の摩擦係合要素40に潤滑油が供給された状態でエンジン始動することができる制御作動を説明するためのフローチャートであって、例えば数msec乃至数十msec程度の極めて短いサイクルタイムで繰り返し実行される。まず、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126に対応するステップSA1以下、ステップを省略するにおいて、エンジン14が停止状態にあり、且つ、第1電動機MG1が回転状態にあるか否かを判定する。SA1が否定される場合、オイルポンプ24から潤滑油が吐出されているので、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動が禁止され、エンジン始動制御手段120に対応するSA5において、第1電動機MG1によってエンジン14が自立運転可能な回転速度まで引き上げられた後、点火装置110によってエンジン14の点火が開始される。一方、SA1が肯定される場合、経過時間判定手段128に対応するSA2において、SA1が肯定された時点を基準とした経過時間tが、予め設定されている許容作動時間ta以上となったか否かが判定される。SA2が否定される場合、トルクリミッタ22の潤滑油量が不足状態にないものと判断され、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動が禁止され、SA5においてエンジン始動エンジン点火が開始される。SA2が肯定される場合、車速判定手段130に対応するSA3に進み、現在の車速Vが予め設定されている許容車速Va以下か否かが判定される。SA3が否定される場合、ファイナルドリブンギヤ78によって掻き上げられた潤滑油がトルクリミッタ22に充分に供給されているものと判断され、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動が禁止され、SA5においてエンジン始動エンジン点火が開始される。一方、SA3が肯定される場合、電動機制御手段122に対応するSA4において、第1電動機MG1が負の回転速度N1で回転時間t1だけ回転させられる。これにより、オイルポンプ24が駆動され、トルクリミッタ22の潤滑に必要な量の潤滑油が吐出されてトルクリミッタ22に供給される。そして、SA5において、トルクリミッタ22に潤滑油が供給された状態でエンジン始動エンジン点火が開始される。これより、トルクリミッタ22のリミッタトルクTlimが予め設定されている規定値を越えない状態でエンジン14が始動されるので、エンジン始動時に既定値を超える過大なトルクが伝達されても、トルクリミッタ22は滑りを生じさせる。図8は、モータ走行中にエンジン14を始動させる際の作動状態を説明するタイムチャートであり、図7のフローチャートの作動制御の一態様に対応するものである。なお、横軸は時間を示し、縦軸は上から順番に、エンジン回転速度Ne、第1電動機MG1の回転速度Nmg1、第2電動機MG2の回転速度Nmg2を示している。図8のT1時点から第2電動機MG2によるモータ走行が開始されている。このときの第2電動機MG2の回転速度Nmg2は、図8に示すように、車速Vが許容車速Vaとなる許容回転速度Nmg2a以下で回転している。すなわち、ファイナルドリブンギヤ78の潤滑油掻き上げによるトルクリミッタ22の潤滑が不十分な状態となっている。なお、このときの動力分配機構20の回転状態aは、図4の共線図に対応している。そして、T2時点において、その状態が許容作動時間taを越えた状態で、エンジン14に始動指令が出力されると、第1電動機MG1が負の回転速度N1で回転時間t1だけ回転させられるT2時点~T3時点に対応。なお、このときの動力分配機構20の回転状態bは、図6に示す共線図に対応している。第1電動機MG1が回転速度N1で回転させられることにより、エンジン14が所定の回転速度Ne1で回転させられるため、オイルポンプ24が駆動されて潤滑油がトルクリミッタ22に供給されるT2時点~T3時点。そして、T3時点において、第1電動機MG1によって、エンジン14の回転速度Neが自立運転可能な回転速度まで引き上げられた後、点火装置110によるエンジン14の点火が開始されてエンジンが始動される。エンジン14が始動した状態以降の動力分配機構20の回転状態cを、図9の共線図で示す。図9に示すように、エンジン14が駆動し、第1電動機MG1による回生制御が実施される。上述のように、本実施例によれば、エンジン始動前に、オイルポンプ24が駆動されてトルクリミッタ22が潤滑されるので、エンジン始動時におけるトルクリミッタ22のリミットトルクTlimの増大を抑制することができる。従って、エンジン始動時において過大なトルクが伝達されても、トルクリミッタ22が所望のリミットトルクTlimで滑るため、回転軸や軸受に係る負荷の増大も抑制される。これより、回転軸や軸受の強度を過度に上げる必要もなくなり、結果として回転軸および軸受の重量増大および大型化を抑制することができる。また、本実施例によれば、下部が潤滑油に浸漬されているファイナルドリブンギヤ78によって潤滑油を掻き上げてトルクリミッタ22に潤滑油を供給する機構を備え、車速Vが予め設定されている許容車速Vaよりも高い場合、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動を禁止する。このようにすれば、車速Vが高い場合、ファイナルドリブンギヤ78によって掻き上げられた潤滑油によってトルクリミッタ22が充分に潤滑されるので、第1電動機MG1によってオイルポンプ24を駆動させなくとも構わない。このような場合には、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動を禁止することで、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動によって、エンジン始動が遅くなる頻度を低減することができる。また、図10は第2電動機MG2の駆動力特性を示している。この図10に示すように、第2電動機MG2の回転速度Nmg2車速Vが増加すると、第2電動機MG2の駆動力が小さくなる。これより、図10において、走行に必要な要求駆動力を破線とすると、車速Vが増加するに従って第2電動機MG2の駆動力が低下するので、エンジン14の駆動力分担分が大きくなる。従って、エンジン14を速やかに始動させる必要がある。これに対して、本実施例では車速Vが高くなる、具体的には許容車速Vaを越えると、第1電動機MG1によるトルクリミッタ22の潤滑が実施されないので、エンジン14が速やかに始動される。従って、エンジン14の始動遅れによるドラビリの悪化を低減することもできる。また、本実施例によれば、オイルポンプ24の吐出量Qがトルクリミッタ22を潤滑できる予め設定されている所定吐出量Qaとなるように、第1電動機MG1の回転速度Nmg1および回転時間t1が決定される。このようにすれば、オイルポンプ24からトルクリミッタ22の潤滑に必要な潤滑油量だけ吐出されると、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動が停止されるので、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動時間が短くなり、エンジン始動にかかる時間を短縮することができる。また、本実施例によれば、モータ走行時間が予め設定されている許容作動時間ta以上となる場合に、第1電動機MG1によってオイルポンプ24を駆動させる。このようにすれば、エンジン始動に際して、第1電動機MG1によってオイルポンプ24を駆動させる頻度も少なくなり、第1電動機MG1によるオイルポンプ24の駆動に伴って、エンジン始動が遅くなる頻度を低減することができる。つぎに、本発明の他の実施例を説明する。なお、以下の説明において前述の実施例と共通する部分には同一の符号を付して説明を省略する。図11は、本発明の他の実施例である電子制御装置200の要部すなわちモータ走行中のエンジン始動時に際して、トルクリミッタ22の摩擦係合要素40に潤滑油が供給された状態でエンジン始動することができる制御作動を説明するための他のフローチャートである。図11に示すフローチャートを前述した図7に示すフローチャートと比較すると、車速判定手段130に対応するステップSA3が省略されている。すなわち、車速Vの値に拘わらず電動機制御手段122による第1電動機MG1の回転制御が実行される。図11において、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126に対応するステップSB1以下、ステップを省略するにおいて、エンジン14が停止状態にあり、且つ、第1電動機MG1が回転状態にあるか否かが判定される。SB1が否定される場合、エンジン始動制御手段120に対応するSB4において、第1電動機MG1によってエンジン14が自立運転可能な回転速度まで引き上げられた後、点火装置110によってエンジン14の点火が開始される。一方、SB1が肯定される場合、経過時間判定手段128に対応するSB2において、SB1が肯定された時点を基準とする経過時間tが予め設定されている許容作動時間ta以上となったか否かが判定される。SB2が否定される場合、トルクリミッタ22の潤滑油量が不足状態にないものと判断され、SB4においてエンジン始動エンジン点火が開始される。SB2が肯定される場合、電動機制御手段122に対応するSB3において、第1電動機MG1が負の回転速度N1で回転時間t1だけ回転させられる。これにより、オイルポンプ24が駆動され、トルクリミッタ22の潤滑に必要な量の潤滑油が吐出されてトルクリミッタ22に供給される。そして、SB4において、トルクリミッタ22に潤滑油が供給された状態でエンジン始動エンジン点火が開始される。上述のように、本実施例においても、モータ走行中にエンジン14を始動する際には、エンジン停止状態であって、第1電動機MG1停止状態であることを判定し、更に、経過時間tが許容作動時間ta以上となると、第1電動機MG1を回転させてトルクリミッタ22を潤滑するため、前述の実施例と略同等の効果を得ることができる。なお、本実施例では、前述の実施例のように、エンジン始動に際して車速Vが許容車速Va以下か否かが判定されないので、エンジン始動の際に第1電動機MG1によってトルクリミッタ22を潤滑する回数が増加する。また、図11に示すフローチャートは、例えば図3に示すファイナルドリブンギヤ78によって掻き上げられた潤滑油をキャッチタンク78に貯留してトルクリミッタ22に供給する機構が無い場合等に好適に用いられる。図12は、本発明の更に他の実施例である電子制御装置300の制御作動の要部すなわちモータ走行中のエンジン始動時に際して、トルクリミッタ22の摩擦係合要素40に潤滑油が供給された状態でエンジン始動することができる制御作動を説明するための他のフローチャートである。図12に示すフローチャートを前述した図7に示すフローチャートと比較すると、経過時間判定手段128に対応するステップSA2が省略されている。すなわち、エンジン14が停止され、第1電動機MG1が回転している状態を判断すると、その経過時間tに拘わらず図12のステップSC2以下の制御が実行される。具体的には、先ず、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126に対応するステップSC1以下、ステップを省略するにおいて、エンジン14が停止状態にあり、且つ、第1電動機MG1が回転状態にあるか否かが判定される。SC1が否定される場合、エンジン始動制御手段120に対応するSC4において、第1電動機MG1によってエンジン14が自立運転可能な回転速度まで引き上げられた後、点火装置110によってエンジン14の点火が開始される。SC1が肯定される場合、車速判定手段130に対応するSC2に進み、現在の車速Vが予め設定されている許容車速Va以下か否かが判定される。SC2が否定される場合、キャッチタンク78からトルクリミッタ22に充分な潤滑油が供給されるものと判断され、SC4においてエンジン始動エンジン点火が開始される。一方、SC2が肯定される場合、電動機制御手段122に対応するSC3において、第1電動機MG1が負の回転速度N1で回転時間t1だけ回転させられる。これにより、オイルポンプ24が駆動され、トルクリミッタ22の潤滑に必要な量の潤滑油が吐出される。そして、SC4において、トルクリミッタ22に潤滑油が供給された状態でエンジン始動エンジン点火が開始される。上述のように、本実施例においても、モータ走行中にエンジン14が始動される際には、エンジン停止状態であって、第1電動機MG1停止状態であり、更に、車速Vが許容車速Va以下であると、第1電動機MG1を回転させてトルクリミッタ22を潤滑するため、前述の実施例と略同等の効果を得ることができる。なお、本実施例では、経過時間tが許容作動時間ta以上か否かが判断されないので、エンジン始動の際に第1電動機MG1によってトルクリミッタ22を潤滑する回数が増加する。図13は、本発明の更に他の実施例である電子制御装置400の制御作動の要部すなわちモータ走行中のエンジン始動時に際して、トルクリミッタ22の摩擦係合要素40に潤滑油が供給された状態でエンジン始動することができる制御作動を説明するための他のフローチャートである。図13のフローチャートを前述した図7に示すフローチャートと比較すると、経過時間判定手段128に対応するステップSA2および車速判定手段130に対応するSA3が省略されている。具体的には、先ず、エンジン停止判定手段124および電動機回転判定手段126に対応するステップSD1以下、ステップを省略するにおいて、エンジン14が停止状態にあり、且つ、第1電動機MG1が回転状態にあるか否かが判定される。SD1が否定される場合、エンジン始動制御手段120に対応するSD3において、第1電動機MG1によってエンジン14が自立運転可能な回転速度まで引き上げられた後、点火装置110によってエンジン14の点火が開始される。一方、SD1が肯定される場合、電動機制御手段122に対応するSD2において、第1電動機MG1が負の回転速度N1で回転時間t1だけ回転させられる。これにより、オイルポンプ24が駆動され、トルクリミッタ22の潤滑に必要な量の潤滑油が吐出される。そして、SD3において、トルクリミッタ22に潤滑油が供給された状態でエンジン始動エンジン点火が開始される。上述のように、本実施例においても、モータ走行中にエンジン14を始動する際には、エンジン停止状態であって、第1電動機MG1停止状態であることを判定すると、第1電動機MG1を回転させてトルクリミッタ22を潤滑するため、前述の実施例と略同等の効果を得ることができる。なお、本実施例では、車速Vおよび経過時間tに基づく判定が為されないので、エンジン14を始動させる際に第1電動機MG1によってトルクリミッタ22を潤滑する回数が、他の実施例に比べて最も大きくなる。以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。例えば、前述の実施例において、許容作動時間taを第1電動機MG1の回転速度Nmg1に応じて変更しても構わない。第1電動機MG1の回転速度Nmg1が高くなると、トルクリミッタ22の回転も高くなり遠心力によって潤滑油が外部に飛散しやすくなる。従って、例えば予め第1電動機MG1の回転速度Nmg1が高くなるに従って、許容作動時間taが短くなるように設定されるのが望ましい。また、前述の実施例では、オイルポンプ24は、歯車ポンプで構成されるが、例えばベーン式ポンプなど他の形式のオイルポンプが使用されても構わない。また、前述の実施例では、第1電動機MG1および第2電動機MG2が異なる回転軸上に配置されていたが、第1電動機MG1および第2電動機MG2が同回転軸上に配置されていても構わない。なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。