"対向配置された第1基板及び第2基板と、前記第1基板の一面上に配置された第1電極と、前記第2基板の一面上に配置された第2電極と、前記第1基板と前記第2基板の各一面の間に配置され、垂直配向した液晶層、を含み、前記第1電極は、規則的に配置された複数の第1開口部を有し、前記第2電極は、規則的に配置された複数の第2開口部を有し、前記複数の第1開口部と前記複数の第2開口部の各々は、平面視において各斜辺が上辺及び下辺よりも長い等脚台形状の外縁を有しており、隣り合う第1開口部と第2開口部の各々の前記斜辺同士が略平行となるようにして、前記上辺及び前記下辺と略平行な第1方向に沿って交互に配置されている、液晶表示装置。前記複数の第1開口部及び前記複数の第2開口部は、各々の長手方向が前記第1方向と略直交する第2方向に沿うように配列されている、請求項1に記載の液晶表示装置。前記複数の第1開口部及び前記複数の第2開口部は、各々、前記第2方向において隣り合うものの上辺同士又は下辺同士が近接するようにして配置されている、請求項2に記載の液晶表示装置。前記複数の第1開口部及び前記複数の第2開口部は、各々、前記上辺の長さが前記液晶層の層厚の3倍以上7.5倍以下に設定されている、請求項1~3の何れか1項に記載の液晶表示装置。前記複数の第1開口部及び前記複数の第2開口部は、各々、前記下辺の長さが前記液晶層の層厚の2倍以上であり、かつ前記上辺よりも短く設定されている、請求項4に記載の液晶表示装置。本発明に係る具体的態様は、高温環境下においても液晶表示装置における表示品位を維持し得る技術を提供することを目的の1つとする。本発明に係る一態様の液晶表示装置は、a対向配置された第1基板及び第2基板と、b第1基板の一面上に配置された第1電極と、c第2基板の一面上に配置された第2電極と、d第1基板と第2基板の各一面の間に配置され、垂直配向した液晶層を含み、e第1電極は、規則的に配置された複数の第1開口部を有し、f第2電極は、規則的に配置された複数の第2開口部を有し、g複数の第1開口部と複数の第2開口部の各々は、平面視において各斜辺が上辺及び下辺よりも長い等脚台形状の外縁を有しており、隣り合う第1開口部と第2開口部の各々の斜辺同士が略平行となるようにして、上辺及び下辺と略平行な第1方向に沿って交互に配置されている、ことを特徴とする液晶表示装置である。上記の液晶表示装置によれば、特に環境温度が高くなった場合例えば70°C以上においても斜め電界によって配向規制される領域における配向状態が不安定になることを抑制し、表示品位を維持することが可能となる。上記の液晶表示装置において、複数の第1開口部及び複数の第2開口部は、例えば、各々の長手方向が第1方向と略直交する第2方向に沿うように配列される。上記の液晶表示装置において、複数の第1開口部及び複数の第2開口部は、各々、第2方向において隣り合うものの上辺同士又は下辺同士が近接するようにして配置されていることがより好ましい。これにより、液晶層の液晶分子の配向乱れをより抑制することが可能となる。上記の液晶表示装置において、複数の第1開口部及び複数の第2開口部は、各々、上辺の長さが液晶層の層厚の3倍以上7.5倍以下に設定されていることがより好ましい。また、複数の第1開口部及び複数の第2開口部は、各々、下辺の長さが液晶層の層厚の2倍以上であり、かつ上辺よりも短く設定されていることがより好ましい。これらの条件を充足することにより、上記した本発明による効果をより好適に発揮し得る。以下に、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。図1は、一実施形態の液晶表示装置の部分断面図である。図1に示す液晶表示装置は、上側基板第1基板11、下側基板第2基板12、上側電極第1電極13、下側電極第2電極14、配向膜15、16、液晶層17、上側偏光板第1偏光板21、下側偏光板第2偏光板22を含んで構成されている。本実施形態の液晶表示装置は、例えばセグメント型の液晶表示装置、ドットマトリクス型の液晶表示装置或いはセグメント型とドットマトリクス型の混合したタイプの液晶表示装置であり、マルチプレックス駆動されるものである。上側基板11および下側基板12は、それぞれ、例えばガラス基板、プラスチック基板等の透明基板であり、相互に対向して配置されている。上側基板11と下側基板12との相互間には、例えば球状スペーサーが分散して配置されている。これらのスペーサーにより、上側基板11と下側基板12との間隙が所定距離例えば4μm程度に保たれる。上側電極13は、上側基板11の一面上に設けられている。同様に、下側電極14は、下側基板12の一面上に設けられている。上側電極13および下側電極14は、それぞれ、例えばインジウム錫酸化物ITOなどの透明導電膜を適宜パターニングすることによって構成されている。図示のように、上側電極14は複数の第1開口部スリット31を有し、下側電極14は複数の第2開口部32を有する。各第1開口部31は上側電極13を部分的に除去することによって形成され、各第2開口部32は下側電極14を部分的に除去することによって形成される。これらの第1開口部31、第2開口部32の詳細についてはさらに後述する。配向膜15は、上側基板11の一面側に上側電極13を覆うようにして設けられている。同様に、配向膜16は、下側基板12の一面側に下側電極14を覆うようにして設けられている。本実施形態においては、配向膜15、16としては、液晶層17の初期状態電圧無印加時における配向状態を略垂直配向に規制するもの垂直配向膜が用いられている。液晶層17は、上側基板11の一面と下側基板12の一面の相互間に設けられている。本実施形態においては誘電率異方性Δεが負の液晶材料ネマティック液晶材料を用いて液晶層17が構成されている。液晶材料のネマティック相-等方相間の相転移温度は95°C、屈折率異方性Δnは0.1程度である。液晶層17に図示された太線は、電圧無印加時における液晶分子の配向方向ダイレクタを模式的に示したものである。図示のように液晶層17は、液晶分子の配向状態が初期状態電圧無印加状態において垂直配向しており、電圧印加により液晶分子の長軸方向が電界方向と交差するように液晶層17の配向状態が変化する。上側偏光板21は、上側基板11の外側に配置されている。また、下側偏光板22は、下側基板12の外側に配置されている。本実施形態においては、上側偏光板21と下側偏光板22は、互いの吸収軸を略直交させて配置されている。なお、必要に応じ、上側偏光板21と上側基板11の間と下側偏光板22と下側基板12の間の一方または両方に視角補償板が配置されてもよい。当該視角補償板は各偏光板と一体化されていてもよい。図2は、上側電極およびこれに設けられた各第1開口部の構造の一例を説明するための模式的な平面図である。詳細には、図2Aは上側電極13の一例を示す平面図であり、図2Bはこの上側電極13に設けられた各第1開口部31の一部図2Aにて符号aで示す部分を拡大した平面図である。図2Aに示す上側電極13は、任意の文字や図柄本例では2桁の数字を表示するためのセグメント電極である。この上側電極13には、図2Bに示すように複数の第1開口部31が設けられている。各第1開口部31は、平面視において各斜辺が上辺及び下辺よりも長い等脚台形状の外縁を有しており、図示のX方向およびY方向のそれぞれに沿って規則的に配列されている。なお、これらのX方向およびY方向は、例えば液晶表示装置の表示面の左右方向および上下方向に対応している以降も同様。図3は、下側電極およびこれに設けられた各第2開口部の構造の一例を説明するための模式的な平面図である。詳細には、図3Aは下側電極14の一例を示す平面図であり、図3Bはこの下側電極14に設けられた各第2開口部32の一部図3Aにて符号bで示す部分を拡大した平面図である。図3Aに示す下側電極14は、上記したセグメント電極である上側電極13に対応して設けられたコモン電極である。このコモン電極は上記のセグメント電極と対向配置される。下側電極14には、図3Bに示すように複数の第2開口部32が設けられている。各第2開口部32は、各第1開口部31と同様に、平面視において各斜辺が上辺及び下辺よりも長い等脚台形状の外縁を有しており、図示のX方向およびY方向のそれぞれに沿って規則的に配列されている。図4は、各第1開口部と各第2開口部の配置状態を説明するための模式的な平面図である。図4では、上側基板11側から平面視した場合の各第1開口部31と各第2開口部32がそれぞれ部分的に示されており、各第2開口部32については点線で示されている。図4に示すように、各第1開口部31と各第2開口部32は、それぞれ、上辺および下辺と略平行なX方向に沿って1つずつ交互に配置されている。また、X方向において隣り合う第1開口部31と第2開口部32は、それぞれの斜辺同士が略平行となるようにして配置されている。本例では、各斜辺はY方向に対して平行、直交のいずれでもない角度で配置されている。また、図4に示すように、各第1開口部31および各第2開口部32は、それぞれの長手方向がY方向に沿うように配列されている。また、各第1開口部31および各第2開口部32は、各々、Y方向において隣り合うものの上辺同士又は下辺同士が近接するようにして配置されている。また、本例では、各第1開口部31および各第2開口部32は、各々の長手方向Y方向が上側偏光板21と下側偏光板22の各吸収軸A,Pに対して略45°および略135°の角度をもつように配置されている。図5は、各第1開口部と各第2開口部の配置状態を説明するための模式的な平面図である。本例においては、各第1開口部31および各第2開口部32は、Y方向において隣り合うものの一方の上辺と他方の下辺とが近接するように配置されている。それ以外については上記した図4に示す配置状態と共通であるため、ここでは説明を省略する。各第1開口部31および各第2配向部32はこのような配置状態としてもよい。なお、多くの場合、図4に示した配置状態のほうが液晶分子の配向乱れをより抑制することができる。次に、図4または図5に示した各第1開口部31および各第2開口部32のサイズについて好適な数値例を説明する。各第1開口部31および各第2開口部32について、各々の長手方向の長さL1は、例えば80μm程度に設定される。また、各々の上辺の長さL2は、例えば8μmに設定され、各々の下辺の長さL3は、例えば12μmに設定される。また、Y方向において隣り合う第1開口部31の相互間距離L4は、上記した下辺の長さL3以下であることが望ましく、例えば8μmに設定される。Y方向において隣り合う第2開口部32の相互間距離についても同様である。また、X方向において隣り合う第1開口部31と第2開口部32の各々の斜辺の相互間距離L5は、例えば30μm程度に設定される。また、各第1開口部31と各第2開口部32は、それぞれ上辺の長さL2が液晶層17の層厚セル厚の3倍以上7.5倍以下に設定されていることが望ましく、さらにそれぞれの下辺の長さL3が液晶層17の層厚の2倍以上かつ上辺の長さL2よりも短く設定されていることが望ましい。図6は、各第1開口部と各第2開口部の配置状態を説明するための模式的な平面図である。本例においては、各第1開口部31および各第2開口部32がX方向のみならずY方向においても隣り合うように配置されている。このような場合では図4、図5の場合と異なり、Y方向にて隣り合う第1開口部31と第2開口部32は必ずしも距離を持って設けられる必要はない。また、図6においては図4と同様、Y方向に隣り合うものについては上辺同士、下辺同士が近接するように配置されているが、図5のように上辺と他方の下辺が近接するように置かれていてもよい。そのほかの点については図4、図5と共通である。図4、図5のような場合のほうがY方向での液晶分子の配向乱れは生じにくく、図6の場合のほうが同一基板上の開口部の相互間距離を長くとれ、抵抗値の上昇を抑えることができる。次に、平面視における外縁を等脚台形状とした各第1開口部31および各第2開口部32を用いて斜め電界を生じさせることによる効果について説明する。各開口部の外縁を長方形状としていた従来例では、開口率をなるべく高くするために各開口部の幅短手方向の長さを極力小さく、例えば10μm以下に設定していたセル厚4μmの場合。しかし、このような従来例の液晶表示装置は、特に環境温度が高くなった場合例えば70°C以上に斜め電界によって配向規制される領域における配向状態が不安定になり、外観上許容し得ないざらつき感として認識される場合があった。この問題への対策を検討したところ、各開口部の幅をより大きくすることが有効であることが判った。これは、各開口部の幅をより大きくすることで、開口部の外縁から開口部の内側にかけての斜め電界ポテンシャル差がより強くなるためである。図7は、ポテンシャル差を説明するための図である。具体的には、図7では液晶表示装置の一部構成が模式的な断面図で示されている。ここでいうポテンシャル差とは、図示のように、上側基板11の上側電極13に設けられた第1開口部31の斜辺側の外縁から第1開口部31の中央2つの斜辺間の中点にかけてのポテンシャル差、および、下側基板12の下側電極14に設けられた第2開口部32の斜辺側の外縁から第2開口部32の中央2つの斜辺間の中点にかけてのポテンシャル差をいう。このポテンシャル差は1.8V以上となることが好ましい。しかしながら、単純に各開口部の幅を広げると上記したように開口率の低下を招き、液晶表示装置の明表示時における透過率を低下させることになる。このような問題に対して、発明者らが検討した結果、本実施形態のように等脚台形状とした各第1開口部31および各第2開口部32を上記した所定条件で配置することにより、開口率を低下させることなく、開口部の外縁から開口部の内側にかけての斜め電界ポテンシャル差をより大きくできることが判った。これは、等脚台形状の開口部と用いた場合と、この等脚台形の平均の幅と同じ幅の長方形状の開口部、つまり同じ面積を有する長方形状の開口部を用いた場合とを比較すると、前者の方がポテンシャル差を大きくできることによる。すなわち、仮に同じポテンシャル差を生じさせるのであれば、等脚台形状の開口部としたほうが下辺の長さL3を小さくできるので、結果として開口部の面積が小さくなり、開口率を増加させることができるからである。これについて、計算機によるシミュレーション結果の一例を以下に説明する。図8は、シミュレーション条件を説明するための図である。具体的には、図8Aは実施例のシミュレーション条件を説明するための図であり、図8Bは比較例のシミュレーション条件を説明するための図である。図8Aに示すように実施例の液晶表示装置については、各第1開口部および各第2開口部の長手方向の長さL1を80μm、上辺の長さL2を8μm、下辺の長さL3を12μm、X方向において隣り合う第1開口部と第2開口部の各々の斜辺の相互間距離L5を30μmに設定した。また、図8Bに示すように比較例の液晶表示装置については、各第1開口部および各第2開口部の長手方向の長さを80μm、短手方向の長さを10μm、X方向において隣り合う開口部の相互間距離を30μmに設定した。また、実施例、比較例ともにセル厚は4μmに設定した。図9は、実施例の液晶表示装置におけるポテンシャルのシミュレーション結果を示す図である。図9Aは図8Aに示したA-A’断面におけるポテンシャルを示し、図9Bは図8Aに示したB-B’断面におけるポテンシャルを示し、図9Cは図8Aに示したC-C’断面におけるポテンシャルを示している。また、図10は、比較例の液晶表示装置におけるポテンシャルのシミュレーション結果を示す図である。図10Aは図8Bに示したA-A’断面におけるポテンシャルを示し、図10Bは図8Bに示したB-B’断面におけるポテンシャルを示し、図10Cは図8Bに示したC-C’断面におけるポテンシャルを示している。いずれの図においても、縦軸はセル厚方向、横軸はX方向に対応している。各図から分かるように、等脚台形状の開口部を用いた実施例の液晶表示装置においては、開口部の幅によってポテンシャル分布に変化が生じる。しかし、最もポテンシャル差の小さい開口部の幅が最小の領域であっても、比較例の液晶表示装置の開口部におけるポテンシャル差と同等であり、それ以外の領域においては比較例の液晶表示装置の開口部のポテンシャル差より大きい。よって全体として、液晶表示装置では開口部における上記したポテンシャル差がより大きくなることが分かる。なお、ここではシミュレーション条件の一例とその結果を示したが、他のシミュレーション条件においても同様の結果が得られることが発明者らにより確認されている。以上のような本実施形態の液晶表示装置によれば、特に環境温度が高くなった場合例えば70°C以上においても斜め電界によって配向規制される領域における配向状態が不安定になることを抑制し、表示品位を維持することが可能となる。なお、本発明は上述した実施形態の内容に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において種々に変形して実施をすることが可能である。例えば、上記した実施形態に示したセル厚等の数値条件は一例であり、適宜変更することが可能である。"