上流側濾材層と下流側濾材層の2層からなる複合濾材であって、上流側濾材層と下流側濾材層の両層に平均繊維径0.1~1.0μmのマイクロガラス繊維と、示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維を含有し、且つ少なくとも一方の層にヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を含有することを特徴とする複合濾材。ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維の総含有量が、複合濾材質量比で2~20である請求項1記載の複合濾材。上流側濾材層および下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の総含有量が、複合濾材質量比で10~40である請求項1または2記載の複合濾材。上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Aと、下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Bの比がB/Aが1.0~10.0である請求項1~3のいずれか記載の複合濾材。下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径が、上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さい請求項1~4のいずれか記載の複合濾材。示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維の総含有量が、複合濾材質量比で25~60である請求項1~5のいずれか記載の複合濾材。請求項1~6のいずれか記載の複合濾材を製造する方法であって、複数の抄紙ヘッドを有するコンビネーション湿式抄紙機を用いて、上流側濾材層の湿紙ウェブと下流側濾材層の湿紙ウェブとからなる積層ウェブを形成した後に、該積層ウェブを加圧しながら、熱融着性繊維の融点より10°C以上高い表面温度の熱ロールに密着させて上流側濾材層と下流側濾材層を一体化させた後に、乾燥させてなることを特徴とする複合濾材の製造方法。本発明の課題は、空気中の粉塵の捕集効率が高く、その際の圧力損失が低く、複合濾材からのマイクロガラス繊維の脱落が少なく、フィルタ加工やフィルタ洗浄の際に破損がしにくく、ミニプリーツ加工をし易い適度な剛直性と強度を兼ね備え、且つ、不燃ゴミ減量にも配慮し、焼却による減容が可能であるフィルタ用の複合濾材を提供することにある。この課題を解決するための具体的手段は以下の通りである。1上流側濾材層と下流側濾材層の2層からなる複合濾材であって、上流側濾材層と下流側濾材層の両層に平均繊維径0.1~1.0μmのマイクロガラス繊維と、示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維を含有し、且つ少なくとも一方の層にヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を含有することを特徴とする複合濾材。2ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維の総含有量が、複合濾材質量比で2~20である上記1記載の複合濾材。3上流側濾材層および下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の総含有量が、複合濾材質量比で10~40である上記1または2記載の複合濾材。4上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Aと、下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Bの比が、B/Aが1.0~10.0である上記1~3のいずれか記載の複合濾材。5下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径が、上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さい上記1~4のいずれか記載の複合濾材。6示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維の総含有量が、複合濾材質量比で25~60である上記1~5のいずれか記載の複合濾材。7上記1~6のいずれか記載の複合濾材を製造する方法であって、複数の抄紙ヘッドを有するコンビネーション湿式抄紙機を用いて、上流側濾材層の湿紙ウェブと下流側濾材層の湿紙ウェブとからなる積層ウェブを形成した後に、該積層ウェブを加圧しながら、熱融着性繊維の融点より10°C以上高い表面温度の熱ロールに密着させて上流側濾材層と下流側濾材層を一体化させた後に、乾燥させてなる複合濾材の製造方法。本発明により、空気中の粉塵の捕集効率が高く、その際の圧力損失が低く、複合濾材からのマイクロガラス繊維の脱落が少なく、フィルタ加工やフィルタ洗浄の際に破損がしにくく、ミニプリーツ加工をし易い適度な剛直性と強度を兼ね備え、且つ、不燃ゴミ減量にも配慮し、焼却による減容が可能であるフィルタ用の複合濾材を提供することができる。本発明の複合濾材は、上流側濾材層と下流側濾材層の2層が一体化された複合濾材であって、上流側濾材層と下流側濾材層の両層に平均繊維径0.1~1.0μmのマイクロガラス繊維と、示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維を含有し、且つ、少なくとも一方の層にヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を含有する複合濾材である。本発明に係わるヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維とは、繊維断面の形状や、分子の配向や結晶化度などを調整することによって、ヤング率を高めたポリビニルアルコール系繊維であり、例えば溶剤湿式冷却ゲル紡糸法によって製造するものが知られているが、本発明はこれに限定されるものではない。また、このような高いヤング率を有するポリビニルアルコール系繊維は、熱水や冷水にはほとんど溶解せず、抄造後の複合濾材中でも繊維の形状を維持しており、抄造工程において皮膜を形成しない。したがって、濾材中の小さな細孔を塞ぐことがない。以下、特に断らない限り、本発明で言うポリビニルアルコール系繊維は、ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を指すものとする。ポリビニルアルコール系繊維でないヤング率の高い繊維を複合濾材中に含有させることによっても、剛直性を付与することができるが、ヤング率の高い繊維とマイクロガラス繊維や熱融着性繊維との親和性が低い場合には、繊維間の強度が弱い、もろい複合濾材になってしまい、フィルタ加工やフィルタ洗浄の際に破損することや、ミニプリーツ加工がし難くなることがある。ポリビニルアルコール系繊維は、適度な親水性と疎水性を持っていることから、本発明で用いるマイクロガラス繊維と熱融着性繊維の両方との親和性が高く、湿式抄紙の際にワイヤーからのマイクロガラス繊維の流出を抑えることができると共に、繊維間の強度も強くなることから、強度の強い複合濾材を得ることができる。したがって、複合濾材中にポリビニルアルコール系繊維を含有することにより、繊維間強度も強めることができることから、強度の強い複合濾材を得ることができ、フィルタ加工やフィルタ洗浄の際に破損がしにくく、ミニプリーツ加工をし易い適度な剛直性と強度を付与することができる。本発明に係わるポリビニルアルコール系繊維の総含有量は、複合濾材質量比で2~20であることが好ましく、特に3~10が好ましい。ポリビニルアルコール系繊維の含有量が少な過ぎると、十分な剛直性が得られないことがある。一方、多過ぎると、マイクロガラス繊維や熱融着性繊維の含有量が相対的に低くなり、十分な捕集効率が得られないことや、十分な強度が得られないことがある。本発明に係わるポリビニルアルコール系繊維のヤング率は、十分な剛直性が確保できれば上限を定める必要はないが、強過ぎると、剛直性を適度に調整することが難しくなるため、200~400cN/dtexが好ましく、特に好ましくは250~350cN/dtexである。本発明に係わるポリビニルアルコール系繊維の繊度は、1~20dtexが好ましく、特に好ましくは1.5~10dtexであり、更に好ましくは2~7dtexである。繊度が小さ過ぎると十分な剛直性が得られないことがあり、繊度が大き過ぎると、地合不良になることや、剛直性が強くなり過ぎて、ミニプリーツ加工がし難くなることがある。本発明に係わるポリビニルアルコール系繊維の繊維長は、1~15mmが好ましく、特に好ましくは2~10mmであり、更に好ましくは3~7mmである。繊維長が長過ぎると、地合不良になり易く、それにより大きな細孔ができて捕集効率が低下することがある。一方、繊維長が短過ぎた場合には、複合濾材の機械的強度が低くなって、複合濾材が破損し易くなることがある。なお、複数の異なる繊度、異なる繊維長あるいは異なるヤング率のポリビニルアルコール系繊維を必要に応じて混抄して複合濾材を作製しても良い。本発明に係わるマイクロガラス繊維は、捕集効率を決定づける繊維の一つである。マイクロガラスの平均繊維径は0.1~1.0μmであり、特に0.3~0.8μmが好ましい。平均繊維径が大き過ぎると、捕集効率を向上させる効果が少なくなる。また、平均繊維径が小さ過ぎると、湿式抄紙の際、ワイヤーからのマイクロガラス繊維の流出が多くなり、歩留まりが非常に悪くなることがある。なお、本発明で言う繊維径とは、繊維の断面が楕円形や多角形等の場合は、断面積が等しい真円の径に換算した値の繊維径を示し、本発明で言う平均繊維径とは、繊維径Diの繊維がNi個存在した場合、ΣDi2Ni/ΣDiNiで算出される質量平均繊維径を示すものとする。上流側濾材層および下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の総含有量は、複合濾材質量比で10~40が好ましく、特に好ましくは15~30である。マイクロガラスの総含有量が多過ぎると、圧力損失が大きくなり過ぎることがある。また、マイクロガラスの含有量が少な過ぎると、十分な捕集効率が得られないことがある。また、今後ますます問題視されつつある環境問題の観点からも、不燃ゴミを減量するために、上流側濾材層および下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の総含有量は、濾材質量比で50以下が好ましく、より好ましくは40以下である。50質量を超えた場合には、ガラス繊維は不燃性であるため、焼却減容の効果が少なくなる。上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Aと、下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の含有量Bの比B/Aは、1.0~10.0が好ましく、特に好ましくは1~5であり、更に好ましくは1~3である。上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が少なく、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が多く、B/Aが10.0を超えると、捕捉した粉塵が上流側濾材層と下流側濾材層の界面付近に多く溜まり、圧力損失が上昇し易くなるため、複合濾材の寿命が短くなることがある。一方、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が多く、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が少なく、B/Aが1.0未満の場合には、粉塵の大半が上流側濾材層で捕捉され、下流側濾材層にはわずかの量の粉塵しか到達しないため、やはり圧力損失が上昇し易くなり、複合濾材の寿命が短くなることがある。また、下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径は、上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さいことが好ましい。特に好ましくは、下流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径D1と、上流側濾材層に含有されるマイクロガラス繊維の平均繊維径D2の比D1/D2が0.5~0.9である。下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径を、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さくすることにより、上流側濾材層で主に大粒径粉塵を、下流側濾材層で主に小粒径粉塵を、順次捕捉することにより、粉塵保持容量が多くなり、圧力損失も低くすることができる。一方、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径が、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さい場合には、粉塵の大半が上流側濾材層で捕捉され、下流側濾材層にはわずかの量の粉塵しか到達しないため、圧力損失が上昇し易くなり、複合濾材の寿命が短くなることがある。また、平均繊維径の比D1/D2が0.9を超える場合は、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径を、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さくした効果が認められないことがある。なお、平均繊維径を調整するために、平均繊維径の異なる複数のマイクロガラス繊維を必要に応じて混抄して複合濾材を作製しても良い。本発明に係わるマイクロガラス繊維の素材に関しては特に制限はなく、一般的なボロシリケート系の他に、よりシリカの純度の高い石英ガラスも使用できる。なお、一般的なボロシリケート系の場合、半導体産業などで使用された場合、微量の酸やアルカリとの接触によって、ガラス繊維表面が侵食され、微量の金属B-、Naなどが発生することが問題視されている。酸化硼素含有量が極めて少ないマイクロガラス繊維を使用した場合には、半導体製造工程での酸やアルカリによる劣化の問題もないことから、クリーンルーム用フィルタにも適用することができる。本発明の複合濾材は、上流側濾材層と下流側濾材層の両層に、示差走査熱量分析DSCで測定した融点が50~170°Cである熱融着性繊維を含有する。また、特に好ましい熱融着性繊維の融点は、60~140°Cである。融点が50°C未満の場合は、複合濾材が高温にさらされた場合に、熱融着性繊維が軟化して強度低下を招くことがある。一方、融点が170°Cを超えた場合、熱融着機能を発現させるために、高温で加熱や乾燥をさせることが必要となり、多くのエネルギーが必要となる。なお、融点は、JISK7121に準じて測定することができる。また、熱融着性繊維を含有させて、該熱融着性繊維の溶融温度以上に温度を上げる工程を組み入れることで、複合濾材がフィルタ加工される際の折り曲げに対する機械的強度を向上させることができる。また、熱融着性繊維がネットワークを形成することにより、折り曲げに対する強度を発現するばかりでなく、複合濾材を構成する他の繊維とも均一なネットワークを構成することができ、強度を有しながら捕集効率の高い複合濾材となる。本発明に係わる熱融着性繊維としては、単繊維の他、芯鞘繊維コアシェルタイプ、並列繊維サイドバイサイドタイプ、放射状分割繊維などの複合繊維が挙げられる。複合繊維は、皮膜を形成しにくいので、複合濾材の空間を保持したまま、機械的強度を向上させることができる。熱融着性繊維としては、例えば、ポリプロピレン繊維、ポリプロピレン芯とポリエチレン鞘の組み合わせ、ポリプロピレン芯とエチレンビニルアルコール鞘の組み合わせ、ポリプロピレン芯と酢酸ビニルアルコール鞘の組み合わせ、ポリプロピレン芯とポリエチレン鞘の組み合わせ、高融点ポリエステル芯と低融点ポリエステル鞘の組み合わせ等が挙げられる。また、ポリエチレン等の低融点樹脂のみで構成される単繊維全融タイプや、熱水可溶性ポリビニルアルコール系繊維のような熱水可溶性バインダーは、複合濾材の乾燥工程で皮膜を形成し易いが、特性を阻害しない範囲で使用することができる。熱融着性繊維の含有量は、上流側濾材層中と下流側濾材層中の総含有量が、濾材質量比で25~60であることが好ましく、更に好ましくは30~55である。熱融着性繊維が少な過ぎると、複合濾材の剥離強さ、耐折強さが不足し、折り加工時に層間剥離が生じたり、折り部に膨れが生じて、構造圧損を高めてしまったり、亀裂が生じたりすることがある。多過ぎた場合には、複合濾材が緻密になって圧力損失が高まり、フィルタ寿命が短くなる場合がある。熱融着性繊維の繊維径は特に限定されないが、3~25μmであることが好ましく、より好ましくは5~20μmである。繊維径が3μm未満では、複合濾材の圧力損失が高くなり、フィルタの寿命が短くなる傾向がある。また、繊維径が25μmを超えると、複合濾材の圧力損失は低くなるものの、ネットワークの空隙が大きくなるために、抄造時に抄紙ワイヤーから複合濾材を構成する他の繊維例えば、マイクロガラス繊維の抜けが多くなり、捕集効率が低下してしまうことがある。また、融着する比表面積が少なくなり、複合濾材の耐折強さや剥離強さ等の強度が向上しにくくなることがある。耐折強さを高めるためには、熱融着性繊維の繊維長を2~15mmにすることが好ましく、より好ましくは3~10mmである。繊維長が2mm未満の場合、熱融着性繊維の単独繊維に交差する繊維の本数が少ないことから、フィルタユニット製造時のプリーツ加工等の折り加工における衝撃で、融着している繊維交点が外れたり、繊維が脱落したりする可能性がある。一方、15mmを超えた場合、抄造前の繊維分散性が悪く、結果として地合の悪い複合濾材となり、マイクロガラス繊維の歩留まりを悪化させてしまう場合がある。本発明の複合濾材には、上流側濾材層および/または下流側濾材層に、必要に応じて、熱融着性を持たない非熱融着性繊維を含有することができる。特に、熱融着性繊維とポリビニルアルコール系繊維よりも細く、マイクロガラス繊維よりも太い繊維は、太い繊維に収束するように絡むため、接合点を増やすことができ、繊維間の固定力を高めることができることから好ましい。抄紙機の繊維分散工程において、全繊維がパルパーの攪拌装置で水に分散されることにより、各繊維がランダムに配置され、その後の抄紙ワイヤー部で脱水されてウェブを形成する際に、非熱融着性繊維が他の繊維との間に配置されることにより、これらの繊維と空隙を形成しつつ、程良く絡み合い、良好な三次元ネットワークを形成する。ゆえに、均一な地合となり、捕集性能を保持しつつ、適当な空間保持によって通気性を確保することができ、適正な圧力損失を得ることができる。なお、非熱融着性繊維を含有させる場合の含有量は、複合濾材質量比で20~60質量が好ましい。非熱融着性繊維が少ない場合には、含有させた効果が認められないことがある。一方、非熱融着性繊維が多過ぎると、マイクロガラス繊維や熱融着性繊維の含有量が相対的に低くなり、十分な捕集効率が得られないことや、十分な強度が得られないことがある。本発明において、非熱融着性繊維としては、繊維径1~20μmの有機繊維を好適に用いることができる。具体的には、天然繊維としては、皮膜の少ない麻パルプ、コットンリンター、リント;再生繊維としては、リヨセル繊維、レーヨン、キュプラ;半合成繊維としては、アセテート、トリアセテート、プロミックス;合成繊維としては、ポリオレフィン系、ポリアミド系、ポリアクリル系、ビニロン系、ビニリデン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル系、ナイロン系、ポリオレフィン系、ベンゾエート、ポリクラール、フェノール系などの繊維が挙げられる。上記の繊維の他に、植物繊維として、針葉樹パルプ、広葉樹パルプなどの木材パルプや藁パルプ、竹パルプ、ケナフパルプなどの木本類、草本類を使用することもできる。これらの繊維は、通液性、通気性を阻害しない範囲であれば、フィブリル化されていてもなんら差し支えない。更に古紙、損紙などから得られるパルプ繊維等も使用することができる。また、断面形状がT型、Y型、三角等の異形断面を有する繊維も通気性、通液性確保のために含有できる。また、本発明の複合濾材に含有される非熱融着性繊維には、複合濾材へ新たな機能を付加するといった側面もある。例えば、難燃性繊維を使用することにより、難燃剤の付与といった後加工をすることなく、難燃性を持った複合濾材となる。本発明の複合濾材の厚みは特に限定しないが、100~800μmであることが好ましく、より好ましくは200~500μmである。100μm未満では複合濾材の堅さが不足し、良好なプリーツ加工ができない場合がある。一方、800μmを超えると、プリーツ加工は可能ではあるが、フィルタユニット内の折られた複合濾材同士の空隙が少なくなり、構造圧力損失が高まり、結果として寿命が短いフィルタとなることがある。本発明の複合濾材の坪量は特に限定しないが、フィルタに加工する際の強度や必要な濾材面積を考慮すると、20~150g/m2が好ましく、より好ましくは、50~120g/m2である。なお、粉塵はまず上流側濾材層で捕捉されるため、上流側濾材層はある程度の厚みおよび/または坪量が必要である。一方、下流側濾材層は上流側濾材層を通過した粉塵のみを補足するため、上流側濾材層よりも薄くおよび/または軽くても良い場合があるが、十分な捕集効率を得るためには、ある程度の厚みおよび/または坪量が必要である。また、上流側濾材層と下流側濾材層が共に厚すぎる/重すぎると、プリーツ加工の際に複合濾材が割れてしまうことや、圧力損失が大きくなり過ぎることがある。したがって、上流側濾材層の坪量は10~120g/m2が好ましく、より好ましくは20~100g/m2である。また、下流側濾材層の坪量は5~80g/m2が好ましく、より好ましくは10~50g/m2である。また、上流側濾材層の厚みは100~600μmが好ましく、より好ましくは100~400μmである。また、下流側濾材層の厚みは20~300μmが好ましく、より好ましくは30~200g/m2である。本発明の複合濾材は、JISP8115のMIT試験機による耐折強さが1.0以上であることが好ましい。本発明の複合濾材は、折り加工プリーツ加工する際に、複合濾材に折り機の刃を押しつけて折り目を付けたり、凹凸のロール間を通過させて折り目を付けた後に、機械または手で折りたたみ加工される。耐折強さが1.0未満の場合、複合濾材に亀裂が発生することや、フィルタ完成後の風圧により破れることがある。また、フィルタを洗浄して再使用する場合、洗浄時の衝撃で複合濾材が破損する場合がある。本発明の複合濾材は、一般紙や湿式不織布を製造するための抄紙機、例えば、長網抄紙機、円網抄紙機、傾斜ワイヤー式抄紙機等、これらの抄紙機が同種または異種の2機以上がオンラインで設置されているコンビネーション抄紙機などにより製造されることが好ましい。その際、積層方法は各々の抄紙機で抄きあげた湿紙ウェブを積層する抄き合わせや、一方の湿紙ウェブを形成した後に、この湿紙ウェブの上に繊維を分散した原料スラリーを流して複合濾材を形成する方法でも良い。また、乾燥したウェブの上に、繊維を分散した原料スラリーを流して複合濾材を形成する方法でも良い。これらの抄紙機で抄造された湿紙ウェブは、加熱乾燥され、湿紙ウェブに含有される熱融着性繊維により、複合濾材が形成される。加熱乾燥の手段としては、シリンダードライヤー、エアドライヤー、サクションドラム式ドライヤー、赤外方式ドライヤーなどの方式を用いることができるが、熱融着性繊維を効率よく融着させ、より高い強度が得られる方式として、シリンダードライヤーによる加熱方式が好ましい。シリンダードライヤーによる加熱方法としては、熱ロールにタッチロールで加圧しながら、片面のみ接触させても良いし、フェルトに抱かれたシリンダードライヤー群の間に複合濾材を通過させて表裏を順次、熱ロールに接触させても良い。特に好ましい複合濾材の製造方法は、複数の抄紙ヘッドを有するコンビネーション湿式抄紙機を用いて、上流側濾材層の湿紙ウェブと下流側濾材層の湿紙ウェブとからなる積層ウェブを形成した後に、該積層ウェブを加圧しながら、熱融着性繊維の融点より10°C以上高い表面温度の熱ロールに密着させて上流側濾材層と下流側濾材層を一体化させた後に、乾燥させる複合濾材の製造方法である。この製造方法によれば、熱融着性繊維の融着効果によって、各層内において繊維のネットワークが形成されると共に、両層間も融着させることができ、折り加工時に層間剥離等が起こりにくい、強度の高い複合濾材を得ることができる。本発明の複合濾材は、JISB9927に規定される撥水性が1kPa以上であることが好ましく、より好ましくは5kPa以上である。MIL-STD-282に規定されるHEPA濾材の撥水性は508mmH2O4.98kPa以上とされているが、全てのHEPA濾材が準拠しているわけではない。しかしながら、必要十分な値として、MIL規格を参考にしたJISB9927に規定される方法で撥水性を測定した場合、5kPa以上の値があれば十分な撥水性を持った濾材と言える。本発明の複合濾材において、撥水性を1kPa以上とするには、少なくとも上流側濾材層に撥水性化合物を含有させることが好ましい。撥水性化合物の含有量は、上流側濾材層を構成する繊維に対して0.01~10質量が好ましく、より好ましくは0.1~5質量である。撥水性化合物の含有量が0.01質量未満であると、撥水性が1kPa以上得られない場合があり、10質量を超えると、撥水効果が過剰であり経済的に好ましくないばかりでなく、複合濾材のミクロポアを過剰に塞いでしまうことにより捕集効率が低下する可能性がある。本発明の複合濾材において、複合濾材を使用する環境温度湿度等があまり厳しくない場合や、通風する空気が高湿になる可能性が低い場合などは、上流側濾材層のみに撥水性化合物を含有させれば良いが、下流側濾材層にも撥水性化合物を含有させることも可能である。本発明の複合濾材において、撥水性化合物としては、例えば、シリコン系、フッ素系が用いられ、内添法で付与する場合は、ロジン系、強化ロジン系、アルキルケテンダイマー系、アルケニル無水コハク酸系などの製紙用サイズ剤を好適に用いることができる。本発明の複合濾材において、撥水性の付与方法としては、濾材を抄造する前の原料スラリー中に撥水性化合物を添加する内添法と、抄紙後湿紙の状態または乾燥後に含浸または塗工によって撥水性化合物を付与し、乾燥させる外添法が挙げられる。本発明の複合濾材は、どちらの方法でも用いることができる。外添法において、含浸または塗工方式は特に限定はしないが、サイズプレス方式、タブサイズプレス方式、スプレー方式、内添方式、グラビア塗工方式などの方法が挙げられる。撥水性化合物の付与方法において、外添法は、含浸または塗工から乾燥までの工程およびそれに伴う製造設備が必要であること、場合によっては抄紙乾燥して得られた濾材の性能を低下させる可能性がある。したがって、内添法が好ましい。また、フィルタの使用環境があまり厳しくない場合や、通風する空気が高湿になる可能性が低い場合などは、上流側濾材層のみに撥水性を付与すれば良く、2層から構成される本発明の複合濾材においては内添法が適している。また、外添法において、上流側濾材層のみに撥水性を付与するには、塗工工程において、上流側濾材層面側から撥水性化合物を供給すれば良く、スプレー方式やグラビア塗工方式を用いることが好ましい。本発明の複合濾材には、必要に応じて複合濾材の特性を阻害しない範囲で、架橋剤、分散剤、歩留まり向上剤、紙力剤、難燃剤、染料、樹脂などの添加剤を適宜配合することができる。これらの添加剤を付与する方法としては、撥水性化合物を付与するのと同様に、内添法や外添法を適宜選択して用いることができる。例えば、難燃剤を付与することによって、難燃性を持った複合濾材となる。本発明に用いられる難燃剤としては、安全面、環境面からノンハロゲン系難燃剤が好ましく、無機リン系、有機リン系、金属水酸化物などが挙げられる。また、機械的強度、耐水性を付与するために熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂を含有させることができる。このような樹脂としては、例えば、アクリル系、酢酸ビニル系、エポキシ系、合成ゴム系、ウレタン系、ポリエステル系、塩化ビニリデン系などのラテックス、ポリビニルアルコール、澱粉、フェノール樹脂などが挙げられ、これらは単独または2種類以上を併用することができる。複合濾材に含有せしめる熱可塑性樹脂の量としては、複合濾材に対して0.01~10質量が適当である。10質量を超えると複合濾材の圧力損失が大きくなる。また、0.01質量未満では、熱可塑性樹脂を含有しない複合濾材と比較して、機械的強度や耐水性が向上しない場合がある。また、更にフィルタ寿命を延ばすために、必要に応じて3層構造以上の複合濾材にするために、スパンボンド、ケミカルボンド、メルトブロー等の乾式法で製造した不織布と抄紙機で製造した本発明の2層構造の複合濾材とを、抄紙機で積層しても良いし、別途加工機を用いて積層しても良い。その場合、本発明の複合濾材の上流側濾材層面に、乾式法で製造した不織布を積層することが好ましい。以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明は本実施例に限定されるものではない。まず、熱融着性繊維の融点の測定方法と濾材の評価方法を示す。熱融着性繊維の融点の測定方法<熱融着性繊維の融点単位:°C>熱融着性繊維の融点は、PERKINELMER社製示差走査熱分析装置DSC7を用いて測定した。測定は、25~300°Cまで、毎分10°Cの昇温条件で測定した。濾材の評価方法<圧力損失単位:Pa>JISB9927に準じて、風速5.3cm/秒で通気させ、濾材の上流側と下流側の静圧差を測定し、下記数式1より、圧力損失ΔPを算出した。数式1ΔP=SP1-SP2ΔP:圧力損失PaSP1:上流側静圧PaSP2:下流側静圧Pa圧力損失は低い方が優れており、350Pa以下が実用上使用可能なレベルである。また、250Pa以下が優れた濾材であり、150Pa以下が特に優れた濾材である。<粒子捕集効率単位:>JISB9908に準じて面風速5.3cm/秒の条件で測定した。測定対象粒子は、大気塵を使用して、粒子径0.3~0.5μmの粒子についての捕集効率をパーティクルカウンター商品名KC-11、リオン社製を使用して測定し、下記数式2より、捕集効率ηを算出した。数式2η=1-C2/C1×100η:捕集効率C1:濾材上流側の粒子数単位時間、単位流量当たりC2:濾材下流側の粒子数単位時間、単位流量当たり捕集効率は高いほど優れており、60以上が濾材として使用可能である。また、高性能フィルタでは、用途によって90以上、97以上、99以上、99.9以上のものが使用される。<耐折強さ>濾材から幅15mm、長さ110mmの試験片を各10枚採取した。各試験片について、JISP8115に規定される方法にて、MIT試験機を使用し、500g荷重で耐折回数を測定した。得られた耐折回数の値から耐折強さを下記数式3より算出し、それぞれの濾材について、試験片10枚の平均値を比較した。数式3FE=log10NFE:耐折強さN:耐折回数耐折強さは高いほど優れており、1.0以上が実用上必要であり、3.5以上が優れた濾材である。<ミニプリーツ加工>濾材を5cm間隔のミニプリーツに加工した際の加工し易さ、または加工時に破損や剥離などの問題がないかを下記の基準で評価した。○:問題なく加工可能。作業性も良い。△:剛直性などの理由により作業性は劣るが加工は可能。濾材の破損などの問題も認められない。×:破損等の問題があり、ミニプリーツに加工できない。<撥水性単位:kPa>濾材から約100×100mm角の試験片3枚を採取し、JISB9927に準じて、撥水性測定装置を用い、撥水性を測定し、その最小値を比較した。撥水性は1kPa以上であれば実用上使用可能なレベルであり、特に5kPa以上が優れた濾材である。<粉塵保持量A単位:g/m2>濾材を用いて濾材面積30m2になるようにフィルタを作製した。粉塵保持量測定器にて、粉塵:JIS15種、風量:56m3/分、粉塵濃度:70mg/m3の条件でフィルタ圧力損失が300Paになるまで粉塵を負荷し、数式4にて濾材の単位面積当たりの粉塵保持容量を算出した。数式4W1=W1a-W1b/15W1:単位面積当たりの粉塵保持容量g/m2W1a:粉塵保持容量試験終了時のフィルタユニットの質量gW1b:粉塵保持容量試験開始時のフィルタユニットの質量g粉塵保持量Aは、数字が大きいほど優れており、20g/m2以上が実用上使用可能なレベルであり、特に40g/m2以上が優れた濾材である。<粉塵保持量B単位:g/m2>濾材を用いて濾材面積30m2になるようにフィルタを作製した。粉塵保持量測定器にて、粉塵:JIS15種、風量:70m3/分、粉塵濃度:70mg/m3の条件でフィルタ圧力損失が1000Paになるまで粉塵を負荷し、数式5にて濾材の単位面積当たりの粉塵保持容量を算出した。数式5W2=W2a-W2b/30W2:単位面積当たりの粉塵保持容量g/m2W2a:粉塵保持容量試験終了時のフィルタユニットの質量gW2b:粉塵保持容量試験開始時のフィルタユニットの質量g粉塵保持量Bは、数字が大きいほど優れており、40g/m2以上が実用上使用可能なレベルであり、特に70g/m2以上が優れた濾材である。<焼却後の灰分単位:>焼却後の灰分は、濾材を900°Cの電気炉で2時間加熱燃焼させ、数式6にて灰分を算出した。数式6X=m1/m2×100X:灰分m1:燃焼後の濾材の質量gm2:燃焼前の濾材の質量g焼却後の灰分は数字が小さいほど、不燃ゴミの焼却減容の効果が高い。<繊維>実施例および比較例で使用した繊維を表1に示した。実施例1~12および比較例1~82m3の分散タンクに水を投入後、表2~4に示す比率で配合し、分散濃度0.2質量で5分間分散して、ポリビニルアルコール系繊維の種類および/または含有量の異なる上流側濾材層用繊維分散液および下流側濾材層用繊維分散液を調製した。なお、撥水性を持たすため、上流側濾材層繊維分散液の調製時に、アルキルケテンダイマー系サイズ剤商品名:AD1602、星光PMC社製を対繊維1質量添加して、上流側濾材層用繊維分散液を調製した。長網抄紙機と円網抄紙機がオンラインで設置されているコンビネーション抄紙機を用いて、上流側濾材層を長網抄紙機で乾燥質量40g/m2になるようにウェブを形成し、下流側濾材層を円網抄紙機で乾燥質量40g/m2になるようにウェブを形成して、両ウェブを乾燥させる前に抄き合わせた後に、表面温度130°Cのシリンダードライヤーでタッチロールを400N/cm2の圧力で加圧しながら乾燥および一体化し、複合濾材1~12および比較濾材1~2を得た。複合濾材1~12および比較濾材1~8の評価結果を表5に示す。実施例4、実施例9~12、比較例1~2の比較から、ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を含有させることにより、他の特性を損なうことなく、耐折強さが高い複合濾材を得ることができる。また、実施例1~8の比較から、実施例1は、実施例2~8と比べると耐折強さが低く、ミニプリーツ加工が若干し難く、実施例8は、耐折強さが高いが、ミニプリーツ加工が若干し難かったことから、ポリビニルアルコール系繊維の含有量を複合濾材質量比で2~20にすることにより、耐折強さとミニプリーツ加工に特に優れた複合濾材を得ることができる。また、実施例4と、比較例3の比較から、ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維と熱融着性繊維のいずれをも含有させずに、湿潤状態で皮膜を形成するポリビニルアルコール系繊維繊維状ビニロンバインダーを用いると、圧力損失が高く、捕集効率も低い。また、耐折性も低い。また、実施例4と、比較例4~5の比較から、熱融着性繊維を含有させずにポリビニルアルコール系繊維状バインダーを用いると、ヤング率が200cN/dtex以上のポリビニルアルコール系繊維を含有させても、耐折性が低く、且つ、ミニプリーツ加工もし難く、特にポリビニルアルコール系繊維状バインダーの含有量が多くなると、ミニプリーツ加工時に濾材の破損が認められた。また、圧力損失も高く、捕集効率も低い。また、実施例4と、比較例6~7の比較から、ポリビニルアルコール系繊維状バインダーを用いると、熱融着性繊維を含有させても、十分な耐折性を得ることができない。また、圧力損失が高く、捕集効率も低い。一方、実施例4と比較例8の比較から、ポリビニルアルコール系繊維ではない、ヤング率が200cN/dtex以上の繊維を用いても、耐折性は低い。実施例13~27および比較例9~10表6~8に示す比率で配合し、マイクロガラス系繊維の平均繊維径および/または含有量、上流側濾材層および下流側濾材層に含有されるマイクロガラスの含有量の比が異なる上流側濾材層用繊維分散液および下流側濾材層用繊維分散液を用いた以外は、実施例1~12および比較例1~8と同様の方法で、複合濾材13~27および比較濾材9~10を得た。複合濾材13~27および比較濾材9~10の評価結果を表9に示す。実施例4、実施例13~17、比較例9~10の比較から、平均繊維径が0.1~1.0μmのマイクロガラス繊維を用いることにより、捕集効率が高く、粉塵保持量が大きい複合濾材を得ることができる。特に0.3~0.8μmのマイクロガラス繊維を用いると圧力損失を低く抑えることができる。なお、実施例18と実施例13~17および実施例19~27の比較より、捕集効率を高くするには、マイクロガラス繊維の含有量は複合濾材質量比で10以上が優れているが、実施例27と実施例13~26の比較より、マイクロガラス繊維の含有量が多いと、耐折強さが低くなるため、マイクロガラス繊維の含有量は複合濾材質量比で10~40が特に優れている。また、実施例21と実施例22との比較、および実施例23と実施例24との比較から、上流側濾材層に含有されるマイクロガラスの含有量Aと、下流側濾材層に含有されるマイクロガラスの含有量Bの比B/Aが1.0~10.0であると、捕集効率と粉塵保持量の両方に優れている。これは、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が少なく、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が多く、B/Aが10.0を超えると、捕捉した粉塵が上流側濾材層と下流側濾材層の界面付近に溜まり易く、圧力損失が上昇し易くなるためであると推測される。また、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が多く、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の含有量が少なく、B/Aが1.0未満の場合には、粉塵の大半が上流側濾材層で捕捉され、やはり圧力損失が上昇し易くなるためであると推測される。更に実施例4と実施例13~17の比較より、下流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径が、上流側濾材層中のマイクロガラス繊維の平均繊維径よりも小さい場合には、粉塵保持容量が多い。これは、上流側濾材層で主に大粒径粉塵を、下流側濾材層で主に小粒径粉塵を、順次捕捉することにより、粉塵保持容量が多くなり、圧力損失も低くすることができるためであると推測される。実施例28~32および比較例11表10に示す比率で配合し、熱融着性繊維の種類および含有量の異なる上流側濾材層用繊維分散液および下流側濾材層用繊維分散液を用いた以外は、実施例1~12および比較例1~8と同様の方法で、複合濾材28~32および比較濾材11を得た。複合濾材28~32および比較濾材11の評価結果を表11に示す。なお、比較濾材11ではフィルタ加工時に濾材が容易に破損してしまい、フィルタを得ることができなかった。実施例4、28~32と比較例11との比較より、上流側濾材層と下流側濾材層の両層に熱融着性繊維を含有させることにより、他の特性を損なうことなく、耐折強さが高い複合濾材を得ることができる。また、実施例4、28~31と実施例32との比較より、熱融着性繊維の含有量を複合濾材質量比で25以上とすることにより、耐折性の高い複合濾材を得ることができ、ミニプリーツ加工にも優れた複合濾材を得ることができる。但し、実施例30に示すように、熱融着性繊維の含有量が複合濾材質量比で60を超えても複合濾材を作製することができるが、マイクロガラス繊維の含有量が相対的に少なくなり、捕集効率が低くなるため、熱融着性繊維の含有量を複合濾材質量比で25~60とすることにより、捕集効率と耐折性の両方に特に優れた複合濾材を得ることができる。