電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となるアンテナ装置において、上記電子機器の上記発信器に対向する筐体面の外周部に配置され、該発信器と誘導結合されるアンテナコイルと、上記アンテナコイルに上記発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートとを備え、上記筐体面の中心側では上記磁性シートが上記アンテナコイルよりも上記発信器側に位置する配置条件と、該筐体面の外周側では該アンテナコイルが該磁性シートよりも該発信器側に位置する配置条件との少なくとも何れか一方の配置条件を満たすようにして、該アンテナコイルと該磁性シートとが互いに重畳されることを特徴とするアンテナ装置。上記アンテナコイルは、プリント基板上の信号線を用いて形成されていることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。上記磁性シートが、上記プリント基板上に形成された上記アンテナコイルの中心部分に差し込まれることで、上記筐体面の中心側では上記磁性シートが上記アンテナコイルよりも上記発信器側に位置する配置条件と、該筐体面の外周側では該アンテナコイルが該磁性シートよりも該発信器側に位置する配置条件との両方の配置条件を満たすようにして、該アンテナコイルと該磁性シートとが互いに重畳されることを特徴とする請求項2記載のアンテナ装置。当該アンテナ装置は、上記筐体内部に配置された上記発信器に対向する金属板と該筐体との間に配置され、上記アンテナ基板と上記磁性シートとは、該磁性シートが該アンテナ基板上に形成されたアンテナコイルの中心部分に差し込まれる部分において段差部がそれぞれ形成され、差し込まれた状態で、上記筐体面の中心側から外周側に亘って面一となるように互いに重畳されていることを特徴とする請求項3記載のアンテナ装置。当該アンテナ装置は、上記筐体内部に配置された金属板と筐体との間に配置され、上記金属板よりも導電性が高い導電材からなり、上記アンテナコイルと絶縁された状態で、該金属板に対して該アンテナコイルを少なくとも全て覆うように重畳された板形状の導電板を備えることを特徴とする請求項1記載のアンテナ装置。電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる通信装置において、上記電子機器の上記発信器に対向する筐体面の外周部に配置され、該発信器と誘導結合されるアンテナコイルと、上記アンテナコイルに上記発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートと、上記アンテナコイルに流れる電流により駆動し、上記発信器との間で通信を行う通信処理部とを備え、上記筐体面の中心側では上記磁性シートが上記アンテナコイルよりも上記発信器側に位置する配置条件と、該筐体面の外周側では該アンテナコイルが該磁性シートよりも該発信器側に位置する配置条件との少なくとも何れか一方の配置条件を満たすようにして、該アンテナコイルと該磁性シートとが互いに重畳されることを特徴とする通信装置。上記アンテナコイルは、上記電子機器の上記発信器に対向する筐体面の外周部に複数配置され、上記筐体面の外周部に複数配置された各アンテナコイルは、上記磁性シートと重畳するように配置され、上記通信処理部は、上記筐体面の外周部に複数配置されたアンテナコイルに流れる電流により駆動し、上記発信器との間で通信を行うことを特徴とする請求項6記載の通信装置。上記電子機器は、携帯型電子機器であることを特徴とする請求項6記載の通信装置。上述したように、携帯電話機などの電子機器は基板などの比較的電気をよく流すものが使われているので、磁界を受けた基板に渦電流が発生することにより、磁界を跳ね返してしまう。例えば、携帯電話機の筐体表面で考えると、リーダライタからくる磁界は、筐体表面の外周部分が強くなり、筐体表面の真ん中付近が弱くなる傾向にある。通常のループコイルを用いるアンテナの場合、ループコイルは、その開口部が、上述した筐体表面の外周部分を通過する磁界をあまり受けることができない携帯電話機の中央部分に位置している。このため、通常のループコイルを用いるアンテナでは、磁界を受ける効率が悪くなっている。また、特許文献1に記載されたフェライトコアにコイルを巻いて、そのコイルを携帯電話機に組み込んだアンテナ構造では、フェライトコアの断面が磁束を集める面積になるので、フェライトコアの厚みが例えば1mm以上必要になり、携帯電話機の筐体が比較的厚い構造となってしまう。このため、比較的薄型の携帯電話機では、その内部に実装するのが難しい構造である。また、折りたたみ式の携帯電話機に搭載された液晶ディスプレイの裏側に、このアンテナモジュールを組み込む場合には、やはり薄いことが必要となるので、特許文献1に記載のアンテナ構造ではスペースを確保するのが難しい。本発明は、このような実情に鑑みて提案されたものであり、通信特性を維持しつつ、電子機器に組み込んだ際に電子機器の筐体の小型化、薄型化を図ることが可能なアンテナ装置、及び、通信装置を提供することを目的とする。上述した課題を解決するため、本発明は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となるアンテナ装置において、電子機器の発信器に対向する筐体面の外周部に配置され、発信器と誘導結合されるアンテナコイルと、アンテナコイルに発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートとを備え、筐体面の中心側では磁性シートがアンテナコイルよりも発信器側に位置する配置条件と、筐体面の外周側ではアンテナコイルが磁性シートよりも発信器側に位置する配置条件との少なくとも何れか一方の配置条件を満たすようにして、アンテナコイルと磁性シートとが互いに重畳されることを特徴とする。また、本発明は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる通信装置において、電子機器の発信器に対向する筐体面の外周部に配置され、発信器と誘導結合されるアンテナコイルと、アンテナコイルに発信器から発信される磁界を引き込む磁性シートと、アンテナコイルに流れる電流により駆動し、発信器との間で通信を行う通信処理部とを備え、筐体面の中心側では磁性シートがアンテナコイルよりも発信器側に位置する配置条件と、筐体面の外周側ではアンテナコイルが磁性シートよりも発信器側に位置する配置条件との少なくとも何れか一方の配置条件を満たすようにして、アンテナコイルと磁性シートとが互いに重畳されることを特徴とする。本発明は、筐体面の中心側では磁性シートがアンテナコイルよりも発信器側に位置する配置条件と、筐体面の外周側ではアンテナコイルが磁性シートよりも発信器側に位置する配置条件との少なくとも何れか一方の配置条件を満たすようにして、アンテナコイルと磁性シートとが互いに重畳される。このようにして磁性シートが配置されることで、本発明は、発信器と対向した電子機器の筐体面の外周部に生じる磁束を効率よくアンテナコイルに引き込むことで通信特性を維持しつつ、アンテナコイルを外周部に配置することで電子機器に組み込んだ際に電子機器の筐体の小型化、薄型化を図ることができる。以下、本発明を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、本発明は、以下の実施形態のみに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の変更が可能であることは勿論である。本発明が適用された通信装置は、電子機器に組み込まれ、発信器から発信される磁界を受けて通信可能となる装置であって、例えば図1に示すようなRFIDRadioFrequencyIdentification用の無線通信システム100に組み込まれて使用される。無線通信システム100は、本発明が適用された第1の実施例に係る通信装置1と、通信装置1に対するアクセスを行うリーダライタ120とからなる。ここで、通信装置1とリーダライタ120とは、三次元直交座標系xyzのxy平面において互いに対向するように配置されているものとする。リーダライタ120は、xy平面において互いに対向する通信装置1に対して、z軸方向に磁界を発信する発信器として機能し、具体的には、通信装置1に向けて磁界を発信するアンテナ121と、アンテナ121を介して誘導結合された通信装置1と通信を行う制御基板122とを備える。すなわち、リーダライタ120は、アンテナ121と電気的に接続された制御基板122が配設されている。この制御基板122には、一又は複数の集積回路チップ等の電子部品からなる制御回路が実装されている。この制御回路は、通信装置1から受信されたデータに基づいて、各種の処理を実行する。例えば、制御回路は、通信装置1に対してデータを送信する場合、データを符号化し、符号化したデータに基づいて、所定の周波数例えば、13.56MHzの搬送波を変調し、変調した変調信号を増幅し、増幅した変調信号でアンテナ121を駆動する。また、制御回路は、通信装置1からデータを読み出す場合、アンテナ121で受信されたデータの変調信号を増幅し、増幅したデータの変調信号を復調し、復調したデータを復号する。なお、制御回路では、一般的なリーダライタで用いられる符号化方式及び変調方式が用いられ、例えば、マンチェスタ符号化方式やASKAmplitudeShiftKeying変調方式が用いられている。通信装置1は、例えばリーダライタ120とxy平面において対向するように配置される携帯電話機130の筐体131の内部に組み込まれ、誘導結合されたリーダライタ120との間で通信可能となるアンテナコイル11aが実装されたアンテナ基板11と、アンテナコイル11aに流れる電流により駆動し、リーダライタ120との間で通信を行う通信処理部12とを備える。アンテナ基板11には、例えばフレキシブルフラットケーブルなどの可撓性の導線をパターンニング処理などをすることによって形成されるアンテナコイル11aと、アンテナコイル11aと通信処理部12とを電気的に接続する端子部11bとが実装されている。アンテナコイル11aは、リーダライタ120から発信される磁界を受けると、リーダライタ120と誘導結合によって磁気的に結合され、変調された電磁波を受信して、端子部11bを介して受信信号を通信処理部12に供給する。通信処理部12は、アンテナコイル11aに流れる電流により駆動し、リーダライタ120との間で通信を行う。具体的に、通信処理部12は、受信された変調信号を復調し、復調したデータを復号して、復号したデータを、当該通信処理部12が有する内部メモリに書き込む。また、通信処理部12は、リーダライタ120に送信するデータを内部メモリから読み出し、読み出したデータを符号化し、符号化したデータに基づいて搬送波を変調し、誘導結合によって磁気的に結合されたアンテナコイル11aを介して変調された電波をリーダライタ120に送信する。<第1の実施形態>以上のような構成からなる無線通信システム100において、以下では、まず、第1の実施形態として、第1の実施例に係る通信装置1の構成について説明する。第1の実施例に係る通信装置1は、リーダライタ120と間の通信特性を維持しつつ、携帯電話機130などの電子機器に組み込んだ際に当該電子機器の小型化、薄型化を実現する観点から、例えば、図2に示すような三次元直交座標系xyzのzy平面上であって、携帯電話機130の筐体131内の基板132上に配置される。図2では、携帯電話機130の筐体131内の基板132の一部の領域に、携帯電話機130を駆動するための電池パックを覆うための磁性シート133が配置されているものとする。通信装置1のアンテナコイル11aは、リーダライタ120との通信特性を維持するため、リーダライタ120からの磁界の強度が強いところに配置されることが好ましい。ここで、携帯電話機130の基板132は、電気を比較的よく流すので、外部から交流磁界が加わると渦電流が発生し、磁界を跳ね返してしまう。このような外部から交流磁界が加わるときの磁界分布を調べると、リーダライタ120と対向するように配置される携帯電話機130の筐体131の面における外周辺である4つの外周辺130a、130b、130c、130dの磁界が強い。このような携帯電話機130の筐体131内部の磁界強度の特性を利用して、通信装置1は、図2に示すように、上述した磁界が強い外周辺130a、130b、130c、130dのうち、外周辺130d側の外周部134に配置される。このようにして、通信装置1は、携帯電話機130の基板132上の磁界強度が比較的強い部位に配置することができる。通信装置1が配置される外周部134の磁界は、基板132の面方向の磁界成分、具体的には、基板132の中央部132aから外周辺130dへのy軸方向の成分が大きい。通信装置1は、このような基板132の中央部132aから外周辺130dへの成分を効率よくアンテナコイル11aに引き込ませるため、図3に示すようにして配置され、アンテナコイル11aに重畳される磁性シート13を備える。ここで、図3Aは、xy平面上において磁性シート13が差し込まれたアンテナ基板11の斜視図であり、図3Bは、xy平面上において磁性シート13が差し込まれたアンテナ基板11の断面図である。なお、図3に示す通信装置1では、アンテナコイル11aの巻数を1とした。図3Bに示すように、通信装置1では、基板132の中央部132a側では磁性シート13がアンテナコイル11aよりもリーダライタ120側に位置するように配置され、基板132の外周辺130d側ではアンテナコイル11aが磁性シート13よりもリーダライタ120側に位置するように配置されるように、アンテナ基板11上に形成されたアンテナコイル11aの中心部分11cに差し込まれる。ここで、アンテナ基板11は、上述したようにフレキシブルプリント基板やリジットプリント基板などが用いられるが、特にフレキシブルプリント基板を用いることで、アンテナコイル11aの中央部に切れ込み部を容易に形成することができ、この切れ込み部に磁性シート13を容易に差し込めることができる。このようにして、通信装置1は、容易に磁性シート13をアンテナ基板11に差し込むという観点から、フレキシブルプリント基板を用いてアンテナ基板11とすることが好ましい。すなわち、フレキシブルプリント基板を用いることで、当該通信装置1を容易に製造することができる。このようにして、通信装置1は、基板132の中央部132a側では、磁性シート13がアンテナコイル11aよりもリーダライタ120側に位置するように配置され、基板132の外周辺130d側ではアンテナコイル11aがリーダライタ120側に位置するように配置されることで、例えば次のような第1、第2の比較例と比較したときの性能評価から明らかなように、外周部134に生じる磁界を効率よくアンテナコイル11aに引き込ませることができる。第1の比較例として、携帯電話機の基板232上に配置される通信装置200の構成について、図4を参照して説明する。図4Aは、xy平面上において磁性シート213が配置されたアンテナ基板211の斜視図であり、図4Bは、xy平面上において磁性シート213が配置されたアンテナ基板211の断面図である。なお、図4に示す通信装置200では、図3に示した第1の実施例に係る通信装置1と同様に、アンテナコイル211aの巻数を1とし、アンテナサイズ等の設計条件によって決定されるアンテナの特性も通信装置1と一致しているものとする。図4Bに示すように、比較例に係る通信装置200では、本実施形態に係る通信装置1と同様にアンテナ基板の中心部に磁性シートが差し込まれるが、差し込まれる方向が異なる。すなわち、通信装置200に係る磁性シート13は、基板232の中央部232a側ではアンテナコイル211aがリーダライタ側に位置するように配置され、基板232の外周側232bではアンテナコイル211aよりもリーダライタ側に位置するように配置されるように差し込まれる。第1の実施例に係る通信装置1と、第1の比較例に係る通信装置200との通信特性に関する測定結果を図5に示す。図5は、リーダライタと携帯電話機との距離を変化させたときの、リーダライタと通信装置1、200の結合係数を示したものである。ここで、結合係数とは、相互インダクタンス/√を示す値であって、通信特性を評価するための指標として用いられる値である。また、第2の比較例として、携帯電話機の基板332上に配置される通信装置300の構成について、図6を参照して説明する。図6Aは、xy平面上において磁性シート313が配置されたアンテナ基板311の斜視図であり、図6Bは、xy平面上において磁性シート313が配置されたアンテナ基板311の断面図である。なお、図6に示す通信装置300では、図3に示した実施例に係る通信装置1と同様に、アンテナコイル311aの巻数を1とし、アンテナサイズ等の設計条件によって決定されるアンテナの特性も通信装置1と一致しているものとする。図6Bに示すように、第2の比較例に係る通信装置300では、外周側と内周側と区別することなく、磁性シート313よりもアンテナコイル311aの方がリーダライタに近くなるようにして、アンテナコイル311aと重畳する位置に磁性シート313を配置したものである。第1の実施例に係る通信装置1と第2の比較例に係る通信装置300との通信特性に関する測定結果を図7に示す。図7は、リーダライタと携帯電話機との距離を変化させたときの、リーダライタと通信装置1、300の結合係数を示したものである。図5及び図7の測定結果から明らかなように、第1の実施例に係る通信装置1の方が、比較例に係る通信装置200、300に比べて、結合係数が大きい。なお、図5と図7では、通信装置1の結合係数の変化が異なるが、これはアンテナサイズ等の設計条件が異なることに起因する。以上のような、図5及び図7の測定結果から明らかなように、本実施例に係る通信装置1の方が、比較例に係る通信装置200、300に比べて、結合係数が大きい。このような性能評価からも明らかなように、通信装置1は、基板132の中央部132a側では磁性シート13がアンテナコイル11aよりもリーダライタ120側に位置するように配置され、基板132の外周辺130d側ではアンテナコイル11aが磁性シート13よりもリーダライタ120側に位置するように配置されることで、外周部134に生じる磁界を効率よくアンテナコイル11aに引き込ませることができる。このようにして、外周部134に生じる磁界を効率よくアンテナコイル11aに引き込ませることができるのは、上記のようにして磁性シート13を配置することによって、基板132の中央部132aから外周辺130dへの磁界成分が、アンテナコイル11aの開口部を効率よく通過するようになるからである。また、本発明が適用された通信装置は、外周部に生じる磁界を効率よくアンテナコイルに引き込ませることができるため、例えば、次のような第3の比較例との性能評価から明らかなように、アンテナコイルの面積が小さくても高い通信特性が得られ、結果として当該通信装置が組み込まれる携帯電話機の小型化、薄型化を図ることができる。第1の実施形態として、第2の実施例に係る通信装置2は、図8に示すように、基板132の中央部132a側では磁性シート23がアンテナコイル21aよりもリーダライタ側に位置するように配置され、基板132の外周辺130d側ではアンテナコイル21aが磁性シート23よりもリーダライタ側に位置するように配置されるように、アンテナ基板21上に形成されたアンテナコイル21aの中心部分21cに差し込まれるものである。また、通信装置2は、アンテナコイル21aの巻数を8とし、外周辺230dに直交する幅Wを10[mm]とし、外周辺230dに沿った長さをL[mm]として、規定されるものとする。第3の比較例に係る通信装置400は、図9に示すように、携帯電話機の基板401上の電池パックを覆うための磁性シート402を除いた領域にアンテナコイル400aを配置したものであって、アンテナコイル400aの巻数を4とし、その開口部の形状を縦横22[mm]×45[mm]としたものである。第2の実施例に係る通信装置2と第3の比較例に係る通信装置400との通信特性に関する測定結果を図10に示す。図10は、W×Lによって規定されるアンテナコイル11aの開口部の面積を変化させたときの、リーダライタと通信装置2、400の結合係数を示したものである。図10から明らかなように、通信装置2は、アンテナの面積が約300[mm2]以上であれば、通信装置400と同等の通信特性を得ることができる。すなわち、通信装置2は、通信装置400と比べてアンテナコイルの開口部の面積が小さくても、同等の通信特性を得ることができる。このようにして、通信装置2は、外周部134に配置することによって、開口部の面積が比較的小さいアンテナコイル21aを用いても第3の比較例に係る通信装置400と同等の通信特性を実現できる。したがって、通信装置2は、通信特性を維持しながら、携帯電話機130の基板132上の占有面積をより小さくすることができ、結果として、携帯電話機130の小型化、薄型化を図ることができる。以上のようにして、通信装置1、2は、筐体面の中心側では磁性シートがアンテナコイルよりもリーダライタ側に位置する配置条件と、筐体面の外周側ではアンテナコイルが磁性シートよりもリーダライタ側に位置する配置条件とを満たすように、磁性シートとアンテナコイルとが互いに重畳される。このようにして磁性シートが配置されることで、通信装置1、2は、リーダライタと対向した携帯電話機などの電子機器の筐体面の外周部に生じる磁束を効率よくアンテナコイルに引き込むことで通信特性を維持しつつ、電子機器内でのスペースを小さくすることができるので、電子機器の筐体の小型化、薄型化を図ることができる。なお、本発明が適用された通信装置は、リーダライタに対向する筐体面の外周部に配置されたアンテナコイルのうち、具体的には図11、及び、図12に示すようにして、筐体面の中心側又は外周側の一方に、磁性シートを重畳するように配置しても、通信特性を維持しつつ、電子機器の筐体の小型化、薄型化を図ることができる。第1の実施形態として、第3の実施例に係る通信装置3は、図11Aに示すように、上述した第1、2の実施例に係る通信装置1、2と同様に、基板132において外周辺130d側の外周部134に配置される。また、図11Bは、磁性シート33が配置されたアンテナ基板31の断面図である。なお、図11Bに示す通信装置1では、アンテナコイル31aの巻数を1とした。図11Bに示すように、磁性シート33は、基板132の中央部132a側において、アンテナコイル31aよりもリーダライタ側に位置するように配置される。また、第1の実施形態として、第4の実施例に係る通信装置4は、図12Aに示すように、上述した第1、2の実施例に係る通信装置1、2と同様に、基板132において外周辺130d側の外周部134に配置される。また、図12Bは、磁性シート43が配置されたアンテナ基板41の断面図である。なお、図12Bに示す通信装置4では、アンテナコイル41aの巻数を1とした。図12Bに示すように、磁性シート43は、基板132の外周辺130d側においてアンテナコイル41aがリーダライタ側に位置するように配置される。第3、4の実施例に係る通信装置3、4の通信特性について、第1の実施例に係る通信装置1と第2の比較例に係る通信装置300との通信特性を参照しながら測定結果を図13に示す。図13は、リーダライタと携帯電話機との距離を変化させたときの、リーダライタと各通信装置の結合係数を示したものである。図13の測定結果から明らかなように、第3、第4の実施例に係る通信装置3、4は、第1の実施例に係る通信装置1に比べて通信特性が劣るが、比較例に係る通信装置300に比べて、結合係数が大きい。この結果から明らかなように、本発明が適用された通信装置は、基板132の中央部132a側で磁性シート33がアンテナコイル31aよりもリーダライタ側に位置する配置条件と、基板132の外周辺130d側でアンテナコイル41aが磁性シート43よりもリーダライタ側に位置する配置条件とのうち、少なくとも一方の条件を満たすことで、外周部134に生じる磁界を効率よくアンテナコイルに引き込ませることができる。したがって、本発明が適用された通信装置では、リーダライタに対向する筐体面の外周部に配置されたアンテナコイルのうち、筐体面の中心側及び外周側のうち少なくとも一方と、磁性シートを重畳するように配置することで、通信特性を維持しつつ、電子機器の筐体の薄型化を図ることができる。<第2の実施形態>また、本発明が適用された通信装置は、第2の実施形態として、例えば図14Aに示すように、電子機器の筐体側に、筐体を構成する金属体よりも伝導率の高い導電板を備えることで、更に良好な通信特性を実現できる。すなわち、図14Aに示す第5の実施例に係る通信装置5は、第1の実施例と同様にして、アンテナ基板51上に形成されたアンテナコイル51aの中心部分51cに磁性シート53が差し込まれたものである。更に、第5の実施例に係る通信装置5は、図14Bに示すように、筐体131内部に配置された金属板である基板132に対して、アンテナコイル11aの外周部分を全て覆うように重畳された板形状の導電板54を備える。すなわち、通信装置5では、導電板54が、基板132側に接するように配置される。この導電板54は、アンテナコイル51aと絶縁された状態で重畳される。このような構成からなる第5の実施例に係る通信装置5は、図14Bに示すように、基板132の中央部132a側では磁性シート53がアンテナコイル51aよりもリーダライタ120側に位置するように配置され、基板132の外周辺130d側ではアンテナコイル51aが磁性シート53よりもリーダライタ120側に位置するように配置されるように、アンテナ基板51上に形成されたアンテナコイル51aの中心部分51cに差し込まれる。ここで、導電板54は、基板132よりも導電性が高い導電材が用いられる。例えば、携帯電話機130を外力などから保護するために、基板132がステンレスで構成されている場合には、導電板54は、ステンレスよりも電気伝導率が良い金属部材、例えば銅Cuを導電材として用いることが好ましい。ここで、携帯電話機130は全体を1つの金属とみなすと銅Cuよりは電気伝導率が低いと考えられるが、上述したように例えば、携帯電話機130に設けられている液晶表示部の裏面ではステンレスの板を液晶の保護のためにつけてあるため、本実施例では、基板132がステンレス程度の電気伝導率1×106s/m位になっているものとする。そのため、通信装置5は、アンテナコイル51aの周囲に配置されている金属板よりも電気伝導率が高い材料からなる導電板54を、アンテナコイル51aと基板132の間に配置した構成とすることで、次の性能評価から明らかなように、導電板54がない構成に比べて通信特性の劣化を抑制することができる。ここで、実際の携帯電話機130全体の導電特性を考慮すると、基板132の電気伝導率が、ステンレスに対応する金属材料の電気伝導率である1.1×106s/mよりも小さい場合や大きい場合がある。そこで、性能評価として、基板132の電気伝導率を変化させた場合の、通信装置5の通信特性について評価する。図15Aは、Cu-allが、通信装置5のアンテナコイル51aの抵抗値を示し、SUSが、導電板54を介することなく基板132の上にアンテナ基板51を配置したアンテナコイルの抵抗値を示した図である。また、図15Bは、Cu-allが、通信装置5のアンテナコイル51aのインダクタンスを示し、SUSが、導電板54を介することなく基板132の上にアンテナ基板51を配置したアンテナコイルのインダクタンスを示した図である。図15A及び図15Bから明らかなように、SUSに係るアンテナコイルでは、電気伝導率が1×104s/mの時に抵抗が極大となり、インダクタンスが、ステンレスの電気伝導率が小さくなるのに伴って大きくなる。これに対して、Cu-allで示される通信装置5に係るアンテナコイル51aでは、電気伝導率の変動に対して、抵抗もインダクタンスもほとんど変化していない。また、図16は、Cu-allが、通信装置5のアンテナコイル51aのQ値を示し、SUSが、導電板54を介することなく基板132の上にアンテナ基板51を配置したアンテナコイルのQ値を示した図である。この図16から明らかなように、通信装置5は、基板132とアンテナ基板51との間に導電板54を配置することによって、導電板54が配置されていない場合に比べて、Q値が高く、かつQ値の変化が小さい。この結果から明らかなように、通信装置5は、良好な通信特性を維持して、安定して動作することができる。このようにして、良好な通信特性を維持して安定して動作できるのは、アンテナコイルに流れる電流に応じて、基板132及び導電板54に渦電流が発生するが、ステンレス板よりも電気伝導率の高い銅Cuなどの導電板54によって、基板132に対してアンテナコイル11aを全て覆うことで、基板132で発生する渦電流により消費される熱エネルギを抑制することができるからである。さらに、通信装置5は、次に示す第4、5の比較例に係る通信装置を用いた性能評価から明らかなように、導電板54が、アンテナコイル51aを少なくとも全て覆うように重畳されていることを要する。図17A及び図17Bは、第4の比較例に係る通信装置500を示す図である。この通信装置500は、図17Aに示すように、第5の実施例と同様にして、アンテナ基板511上に形成されたアンテナコイル511aの中心部分511cに磁性シート513が差し込まれたもので、第5の実施例に係る通信装置5と異なる点として、アンテナ基板511のうち、アンテナコイル511aが磁性シート513よりもリーダライタ120側に位置する領域にのみ、導電板514を重畳したものである。すなわち、第4の比較例に係る通信装置500は、第5の実施例に係る通信装置5の導電板54と比較して、導電板514の面積が半分となる。また、図18A及び図18Bは、第5の比較例に係る通信装置600を示す図である。この通信装置600は、図18Aに示すように、第5の実施例と同様にして、アンテナ基板611上に形成されたアンテナコイル611aの中心部分611cに磁性シート613が差し込まれたもので、第5の実施例に係る通信装置5と異なる点として、アンテナ基板611のうち、磁性シート613がアンテナコイル611aよりもリーダライタ120側に位置する領域にのみ、導電板614を重畳したものである。すなわち、第5の比較例に係る通信装置600は、第5の実施例に係る通信装置5の導電板54と比較して、導電板614の面積が半分となる。次に、基板132の電気伝導率を変えた場合の通信特性について評価する。図19Aは、図15Aと同様に、Cu-all、SUSに係る抵抗値を示すとともに、Cu-Cが第4の比較例に係るアンテナコイル511aの抵抗値を示し、Cu-mが第5の比較例に係るアンテナコイル611aの抵抗値を示した図である。また、図19Bは、図15Bと同様に、Cu-all、SUSに係るアンテナコイルのインダクタンスを示すとともに、Cu-Cが第4の比較例に係るアンテナコイル511aのインダクタンスを示し、Cu-mが第5の比較例に係るアンテナコイル611aのインダクタンスを示した図である。図19A及び図19Bから明らかなように、導電板が、基板132に対してアンテナコイルの外周部を全て覆うように重畳されていない第4、第5の比較例では、第5の実施例と異なり、アンテナコイルの抵抗値を抑制できない。また、第4、第5の比較例では、第5の実施例と異なり、ステンレスの電気伝導率の変化に応じて、アンテナコイルの抵抗値及びインダクタンスが大きく変化してしまう。また、図20は、図16と同様に、Cu-all、SUSに係るアンテナコイルのQ値を示すとともに、Cu-Cが第4の比較例に係るアンテナコイル511aのQ値を示し、Cu-mが第5の比較例に係るアンテナコイル611aのQ値を示した図である。この図20から明らかなように、第4、第5の比較例では、第5の実施例と比べて、Q値が低く、導電板が設けられていない場合とほぼ同様であり、良好な通信特性を実現できない。図19及び図20の結果から明らかなように、第5の実施例に係る通信装置5は、導電板54が、基板132に対して、アンテナコイル51aを少なくとも全て覆うように重畳されているので、良好な通信特性を実現できる。なお、通信装置5は、導電板54の外周と、アンテナコイル51aの外周と一致するようにすることが、小型化の観点から特に好ましいが、例えば図21に示すように、y軸方向で規定されるアンテナコイル51aの幅W1に対して、導電板54の幅W2を広くすることで、更に良好な通信特性を実現することができる。具体例として、アンテナコイル51aの幅W1を12mmに固定した状態で、このアンテナコイル51aを全て覆う導電板54の幅W2を12mmから60mmまで変化させたときのアンテナコイル51aのQ値と結合係数とをそれぞれ図22A及び図22Bに示す。この図22A及び図22Bから明らかなように、アンテナコイル51aの幅W1を12mmとしたときに、幅W2が12mmから22mm位の範囲内でQ値が急激に大きくなり、22mmより広くしてもQ値の上昇が値18程度で収束する。よって、通信装置5は、アンテナコイル51aの幅W1に対して、1乃至1.2位の範囲内で導電板54の幅W2を選択することで、小型化をできるだけ損なうことなく、良好な通信特性を実現することができる。また、携帯電話機130は、図23に示すように、その基板132と対向した位置に格納用蓋140を設け、この格納用蓋140の基板132と対向する面140aに、通信装置5のアンテナ基板51を実装する場合には、スペースが限られた状態で、アンテナコイル51aと基板132内に設けられた通信処理部12とを容易に電気的に接続する観点から、図24に示すようにして端子部51bをアンテナ基板51に形成し、アンテナ基板51と基板132との間に導電板54を配置することが好ましい。ここで、図24は、格納用蓋140の面140aに実装されるアンテナ基板51の構成を示す図である。すなわち、図24Aに示すように、アンテナ基板51に端子部51bを設ける。また、アンテナ基板51と重畳される導電板54には、端子部51bと厚さ方向に一致する位置に、開口部54aを設ける。そして、図24Bに示すようにして、アンテナ基板51に導電板54を重畳させることによって、通信装置5は、端子部51bを基板132側から電気的に接続可能とすることができ、結果として、アンテナコイル51aと通信処理部12とをスペースを有効利用して容易に電気的に接続することができる。<第3の実施形態>また、第3の実施形態として、本発明が適用された第6の実施例に係る通信装置は、アンテナコイルと磁性シートとが、リーダライタ側と基板側の両面において略同一平面となるように互いに重畳された構造を採用することによって、薄型化と良好な通信特性を実現するものである。図25Aは、第6の実施例に係る通信装置6と、リーダライタ120との位置関係を示した図であり、図25Bは、第6の実施例に係る通信装置6に係るアンテナ基板61の断面図である。すなわち、通信装置6は、図25Bに示すように、磁性シート63がアンテナ基板61上に形成されたアンテナコイル61aの中心部分に差し込まれる中央部分61cにおいて、アンテナ基板61に段差部61dが形成されている。また、通信装置6は、中央部分61cにおいて、磁性シート63に段差部631がそれぞれ形成されている。このような通信装置6は、段差部61d、631が形成されていることによって、磁性シート63がアンテナ基板61に差し込まれた状態で、筐体131の中心側から外周側、すなわち、基板132の中央部132aから外周辺130dに亘って面一となるように互いに重畳されている。このようにして、通信装置6は、磁性シート63がアンテナ基板61に差し込まれた状態で、筐体131の中心側から外周側に亘って同一平面上にあるので、薄型化を図りつつ良好な通信特性を実現できる。より具体的には、通信装置6は、薄型化を図りながら、磁性シート63をできるだけ厚くできるので、結果として良好な通信特性を実現できる。ここで、評価条件を次のように設定した。すなわち、リーダライタ120のアンテナは、外形66mm×100mmの2巻コイルを用いた。また、基板132は、100mm×50mm×1.0mm厚のステンレスとした。アンテナ基板61は30mm×12mmの外形で4巻のスパイラル状のアンテナコイル61aの内径が位置する中央部分61cに磁性シート63を貫通させた構造とした。また、基板132表面からアンテナ基板61表面までの距離は1mmとした。アンテナ基板61は、図25Bに示すように、幅方向で規定される基板132の端部となる外周辺130dからアンテナ基板61の端部61eまでの距離を5mmとした。また、比較対象として、図26に示すような構造の通信装置700を用いるものとする。すなわち、通信装置700は、アンテナコイル711aが形成され中央部分711cに段差部711dが設けられたアンテナ基板711と、両面が水平なシート形状の磁性シート713とを有し、磁性シート713を、アンテナ基板711の中央部分711cに差し込ませたものである。比較対象として、このような通信装置700を用いるものとし、上記の通信装置6と同様の評価条件とした。なお、通信装置6、700では、図25、及び、図26に示すような、アンテナ基板と磁性シートとの合計の全体の厚みをt[mm]とした。また、アンテナコイルはフレキシブルプリント基板で構成し、アンテナ基板の厚みを0.1mmに固定した。図27A及び図27Bは、アンテナ基板と磁性シートとの合計の厚さを変化させたときの、第6の実施例に係る通信装置6と、通信装置700とのそれぞれのアンテナコイル61a、711aの結合係数を示した図である。ここで、図27Aは、アンテナコイル線の導線厚みを0.035mmで一定とし、磁性シートの厚みを変化させている。また、図27Bは、磁性シートの厚みを0.2mmで一定とし、アンテナ線の導線の厚みを変化させている。さらに、アンテナコイル61aの結合係数は、実線で示し、アンテナコイル711aの結合係数は、破線で示している。この図27Aの結果から明らかなように、通信装置6は、磁性シートの厚みを変化させることで、通信装置700と比べて、アンテナ基板と磁性シートとの合計が0.3mmの厚みで15.5、0.4mmの厚みで6.5、それぞれ結合係数が高く、良好な特性を実現できる。また、図27Bの結果から明らかなように、通信装置6は、アンテナ基板の厚みを変化させても、通信装置700と比べて、結合係数に変化はない。次に、通信装置6の性能評価として、アンテナ基板と磁性シートとの合計の厚みを0.3mm、0.4mm、0.5mmの3種類の具体例で、アンテナコイル61aの導線厚みを変化させたときの結合係数、Q値、結合係数とQ値の乗算値をそれぞれ図28、図29、図30に示す。ここで、図28の結果からアンテナコイル61aの導線厚みを薄くする、換言すれば磁性シート63を厚くした方が結合係数が大きくなる。これに対して、図29の結果からアンテナコイル61aの導線厚みを厚くする方が、Q値が大きくなる。また、図30の結果から、全体の厚みが0.3mmの場合には、アンテナコイル61aの導線厚みが40μm以上で通信特性がほぼ一定となる。これに対して、全体の厚みが0.4mm、0.5mmの場合には、アンテナコイル61aの導線厚みを厚くするのに応じて通信特性がよくなることを示している。これら図28乃至図30の結果から、通信装置6は、全体の厚みが0.3mmといったように薄型化の要請が高いときには、一定以上アンテナコイルの導線厚みを確保した条件下で磁性シートの厚みをできるだけ厚くなるようにした方が通信特性上好ましい。これは、13.56MHzという高周波信号では、表皮効果によりアンテナコイルの表面に電流が流れるので、一定以上アンテナコイルの導線厚みを確保して、磁性シートの厚みをできるだけ厚くする方が通信特性を高めることができるからである。以上のようにして、第5の実施例に係る通信装置6は、磁性シート63がアンテナ基板61に差し込まれた状態で、筐体131の中心側から外周側に亘って面一となる構造を採用することによって、薄型化と良好な通信特性を実現することができる。<変形例>また、本発明が適用された通信装置は、図31Aに示すように、アンテナ基板11、21、31、41、51、61を、外周辺130a、130b、130c、130dのうち、外周辺130d側の外周部134に配置される以外にも、例えば、図31Bに示すように、外周辺130b側の外周部134に配置されるようにしたり、図31Cに示すように、外周辺130a側の外周部134に配置されるようにしたり、図31Dに示すように、外周辺130c側の外周部134に配置されるようにしてもよい。外周辺130a、130b、130c、130dのうち、任意の外周辺側の外周部134にアンテナ基板11を配置した場合において、具体例として第1の実施例に係る通信装置1が組み込まれた携帯電話機とリーダライタとの相対位置を変化させたときの通信感度について図32を用いて評価する。リーダライタの位置を基準として、第1の実施例に係る通信装置1のアンテナ基板11が実装された携帯電話機130の位置をy軸方向へ動かしたときの、通信装置1とリーダライタ120との結合係数を測定して性能評価するものとする。なお、リーダライタ120と携帯電話機130の間隔、すなわちz軸方向の離間距離を50[mm]とした。比較例としては、上述した第3の比較例に係る通信装置400が組み込まれた携帯電話機を、リーダライタの位置を基準としてy軸方向へ動かしたときの、通信装置400とリーダライタとの結合係数を測定した。このときの結合係数の測定結果を図32に示す。通信装置1では、携帯電話機130の外周辺130d側にのみアンテナ基板11を配置しているにもかかわらず、y軸方向に携帯電話機130をずらした場合にも、第3の比較例に係る通信装置400の通信特性とほとんど変わらない。この性能評価から明らかなように、本発明が適用された通信装置では、外周辺130a、130b、130c、130dのうち、任意の外周辺側の外周部134に1個のアンテナ基板11を配置しても、携帯電話機とリーダライタと相対的な位置関係によらず、良好な通信特性となるように設計することができる。また、本発明が適用された通信装置は、上述したように、アンテナコイルの面積を小さくすることができるので、複数のアンテナ基板11を配置してもよく、例えば図33Aに示すように、外周辺130b、130d側の外周部134にそれぞれアンテナ基板11を配置したり、図33Bに示すように、外周辺130a、130c側の外周部134にそれぞれアンテナ基板11を配置して、これらのアンテナ基板11のアンテナコイルと通信処理部を電気的に接続するようにしてもよい。本発明が適用された通信装置は、例えば、図34Aに示すように、外周辺130a、130b、130d側の外周部134にそれぞれアンテナ基板11を配置したり、図34Bに示すように、外周辺130a、130c、130d側の外周部134にそれぞれアンテナ基板11を配置して、これらのアンテナ基板11のアンテナコイルと通信処理部を電気的に接続するようにしてもよい。本発明が適用された通信装置は、例えば、図35に示すように、外周辺130a、130b、130c、130d側の外周部134にそれぞれアンテナ基板11を配置して、これらのアンテナ基板11のアンテナコイルと通信処理部を電気的に接続するようにしてもよい。