橋梁や高架道路の橋台又は橋脚の側面に隣接して架設される吊り足場用の足場材であって、長柄形状であり、鋼鉄製の1対の親フレームと、1対の前記親フレームの互いに対向する面側にそれぞれ所定の間隔で固定される保持部材と、1対の前記親フレームの一方に取り付けられた前記保持部材と他方に取り付けられた保持部材によって両端を固定される補助部材と、前記補助部材の上面側に保持されることにより、1対の前記親フレームの間に配置される作業板と、1対の前記親フレームの外縁よりも内側に所定の間隔で固定され、前記橋梁や高架道路に固定されたチェーンに吊り下げられる鋼鉄製の吊り下げ部材と、を備えた、足場材。前記親フレームは、断面が略コの字形状を有する2つのフレーム材からなり、前記吊り下げ部材は、前記フレーム材同士の間にボルトで固定され、2つの前記補助部材は、前記フレーム材にボルトで固定された保持部材を両側から挟んだ状態でボルトを用いて固定される、請求項1に記載の足場材。前記ボルトは、前記フレーム材の略コの字形状の断面の凹部の底部に取り付けられ、前記ボルトが前記フレーム材に取り付けられた際、前記凹部の底部と前記凸部との間の位置に前記ボルトの一端側が位置する、請求項1又は2に記載の足場材。前記親フレームは、長柄方向の長さが2メートル以上である、請求項1~3のいずれか1項に記載の足場材。1対の前記親フレーム同士の間隔が1メートル以上であり、前記作業板の底面は、1辺の長さが1メートルの正方形である、請求項1~4のいずれか1項に記載の足場材。請求項1~5のいずれか1項に記載の足場材同士を、前記保持部材を介してボルトで連結し、前記チェーンを用いて前記橋梁や高架道路から吊り下げて架設する、吊り足場。請求項6に記載の吊り足場が前記橋台又は橋脚の側面に隣接して架設された際、前記橋台又は橋脚とは反対側に、転落防止部材及び手すりを有する、吊り足場。しかしながら、こうした吊り足場では、短管状のパイプと長管状のパイプとを番線で固定するための領域が必要なため、短管状のパイプの先端部が長管状のパイプの側面側から突出することになり、見栄えが悪いという課題がある。また、短管状のパイプの先端部が一部突出しているため、吊り足場を既設の橋台や橋脚の側部に隙間無く設置することができないという課題がある。特に、吊り足場は高所に設置されるため、吊り足場と既存の構造物との隙間から工具等が落下した場合には、事故につながる可能性があり、危険である。特に、現在多く用いられている吊り足場では、短管状のパイプと長管状のパイプとを番線で結合するため、作業時等に番線がこの隙間から落下する可能性があるという課題がある。本発明は、このような課題に鑑みなされたものであり、美観に優れ、構造物の横に隙間無く架設することで、吊り足場から工具等が落下したり、作業者が転落したりすることを未然に防止することができる足場材及び吊り足場を提供することを主目的とする。本発明は、上述の主目的を達成するために以下の手段を採った。本発明の足場材は、橋梁や高架道路の橋台又は橋脚の側面に隣接して架設される吊り足場用の足場材であって、長柄形状であり、鋼鉄製の1対の親フレームと、1対の前記親フレームの互いに対向する面側にそれぞれ所定の間隔で固定される保持部材と、1対の前記親フレームの一方に取り付けられた前記保持部材と他方に取り付けられた保持部材によって両端を固定される補助部材と、前記補助部材の上面側に保持されることにより、1対の前記親フレームの間に配置される作業板と、1対の前記親フレームの外縁よりも内側に所定の間隔で固定され、前記橋梁や高架道路に固定されたチェーンに吊り下げられる鋼鉄製の吊り下げ部材と、を備えた、ものである。この足場材は、親フレームに取り付けられる補助部材、作業板及び吊り下げ部材の全てが一対の親フレームの間に配置されるため、親フレームから外側に突出する部分が無く、構造物の側面に隙間無く隣接して架設することができる。こうすることにより、外側から視認した際に美観に優れ、作業により生じた破片や工具等が足場材と高所構造物との間から落下したり作業者が転落したりする可能性を未然に低減することができる。本発明の足場材において、前記親フレームは、断面が略コの字形状を有する2つのフレーム材からなり、前記吊り下げ部材は、前記フレーム材同士の間にボルトで固定され、2つの前記補助部材は、前記フレーム材にボルトで固定された保持部材を両側から挟んだ状態でボルトを用いて固定されてもよい。こうすれば、構造物の側面に隙間無く隣接して架設することができ、外側から視認した際に美観に優れ、作業により生じた破片や工具等が足場材と高所構造物との間から落下したり作業者が転落したりする可能性を未然に低減することができる。本発明の足場材において、前記ボルトは、前記フレーム材の略コの字形状の断面の凹部の底部に取り付けられ、前記ボルトが前記フレーム材に取り付けられた際、前記凹部の底部と前記凸部との間の位置に前記ボルトの一端側が位置してもよい。こうすれば、ボルトの端部がフレーム材の凸部から突出することが無いため、構造物の側面にボルトの端部が当たること無く、足場材を隙間無く架設することができる。こうすることにより、構造物の側面に隙間無く隣接して架設することができ、外側から視認した際に美観に優れ、作業により生じた破片や工具等が足場材と高所構造物との間から落下したり作業者が転落したりする可能性を未然に低減することができる。本発明の足場材において、前記親フレームは、長柄方向の長さが2メートル以上であってもよい。こうすれば、通常橋梁や高速道路の補修工事等で使用される建材等は大きくとも長さが2メートル未満であるため、親フレームの長柄方向の長さが2メートル以上であれば、1つの足場材を使用することで作業することができる。また、複数の足場材を使用して吊り足場を架設した後に、建材等を吊り足場の上に持ち上げる場合には、いずれか1つの足場材を取り外すことにより、吊り足場の途中に2メートル以上の空間を設けることができる。この空間の両側から作業者がそれぞれ建材等を支持することにより、この空間から吊り足場の上に建材等を移動することができる。こうすることにより、吊り足場の側面側に吊り上げた材料を作業者が身を乗り出して吊り足場の上に移動させる場合と比較して、作業者は安全に作業を行うことができる。本発明の足場材において、前記作業板の底面は、1対の前記親フレーム同士の間隔が1メートル以上であり、1辺の長さが1メートルの正方形であってもよい。こうすれば、本発明の足場材を複数用いて吊り足場を架設した場合に、作業板の数を数えることにより、容易に吊り足場を架設した面積を計算することができる。本発明の吊り足場は、上述したいずれかの足場材同士を、前記保持部材を介してボルトで連結し、前記チェーンを用いて前記橋梁や高架道路から吊り下げて架設する、ものであってもよい。こうすれば、足場材同士の連結がボルトで固定されているため、複数の足場材で吊り足場を架設した後であっても、任意の足場材を取り外すことができる。例えば、一方の足場材に他方の足場材を引っかける等して連結した場合には、一端側から順次足場材を取り外さなければ吊り足場が崩れる可能性があるため、このような方法で連結した足場材からなる吊り足場と比較して、吊り足場の架設及び取り外しの自由度を増大し、不意に吊り足場が崩れる危険を未然に低減することができる。本発明の吊り足場は、前記吊り足場が前記橋台又は橋脚の側面に隣接して架設された際、前記橋台又は橋脚とは反対側に、転落防止部材及び手すりを有していてもよい。こうすれば、吊り足場の上で作業する作業者が側部から転落する可能性を未然に低減することができる。なお、吊り足場が橋台又は橋脚の側面に隣接する面側については、橋台又は橋脚側部に隙間無く隣接して架設することができるため、そもそも転落防止部材や手すりを設ける必要が無い。ここで、上記簡単に説明した図面に基づいて、本発明を実施するための形態を説明するにあたり、本実施の形態の構成要素と本発明の構成要素との対応関係を明らかにする。本実施の形態の吊り足場10が吊り足場に相当し、足場材20が足場材に相当し、親フレーム22が親フレームに相当し、C型鋼21がフレーム材に相当し、保持部材24が保持部材に相当し、補助部材26が補助部材に相当し、作業板50が作業板に相当し、チェーン52がチェーンに相当し、ボルト40及びボルト42がボルトに相当し、吊り下げ部材30が吊り下げ部材に相当し、逆U字部材34が逆U字部材に相当し、貫通孔33が貫通孔に相当し、転落防止部材36が転落防止部材に相当し、手すり38が手すりに相当する。なお、吊り足場10の架設方法を説明することにより、本発明の吊り足場の実施方法の一例も明らかにしている。次に、図1を用いて本発明実施の形態の一例である吊り足場10の構成を詳しく説明する。ここで、図1は、足場材20の骨格部分の構成の概略を示す斜視図であり、図2は、吊り足場10の構成の一部の概略を示す斜視図である。なお、図2において、チェーン52の上部は図示しない高架道路の下部に固定されているが、固定方法は公知の方法であるため、チェーン52の上部は省略している。足場材20は、図1に示すように、1対の親フレーム22の間に1メートル間隔で保持部材24及び吊り下げ部材30の板状部32がボルト40によって固定されている。保持部材24の両側にはそれぞれ補助部材26がボルト42によって固定されており、使用する際には、図2に示すように、補助部材26の上面側に作業板50が固定され、この作業板50の上で作業が行われることになる。親フレーム22は、図1に示すように、断面略コの字形状であり、長柄方向の長さが4メートルのC型鋼21を4つのボルト40で固定したものである。この親フレーム22は、2つのC型鋼21の背面側に1メートル間隔で板状部32を挟み込んだ状態で固定されている。このとき、4つのボルト40は断面略コの字形状のC型鋼21の凹部21bに固定されているため、親フレーム22のボルト40の端部が断面略コの字形状の凸部21aよりも内側に位置することになり、親フレーム22の外側は、凸部21aに沿って橋脚や橋台の側面に隙間無く配置することができる。また、親フレーム22と吊り下げ部材30とが4つのボルト40で強固に固定されるため、優れた荷重性能を有する。補助部材26は、板状の鋼鉄製部材であり、2つの親フレーム22の間を架設する。具体的には、それぞれの親フレーム22に固定された保持部材24の一部を2つの補助部材26で挟み込み、それぞれ2つのボルト42によって、2つの補助部材26及び保持部材24が固定される。こうすることにより、補助部材26が1枚の場合と比較して、補助部材26の上により重い物を載せられた場合であっても、支持することができる。また、上面の面積が1枚の場合と比較して大きくなるため、後述する足場板50を載せやすい。吊り下げ部材30は鋼鉄製であり、図2に示すように、板状の板状部32とU字を逆さまにした逆U字形状である逆U字部34の二つの部位が組み合わされた部材である。この板状部32と逆U字部34とは、板状部32の上端側に設けられた貫通孔33に貫通する鋼鉄製の貫通棒35によって組み合わされている。鋼鉄製の貫通棒35が鋼鉄製の板状部32に設けられた貫通孔33を貫通することにより二つの部位が組み合わされているため、逆U字部34の上部U字底部にチェーン52を通して吊り上げた際、優れた荷重性能を有する。続いて、吊り足場10の架設方法について、図2を用いて詳しく説明する。吊り足場10を架設する際には、まず、所望の位置例えば、図3に示すように、高所構造物の橋脚や橋台の側部に側面に隣接する位置にユニック等を用いて足場材20を吊り上げ、足場材20に足場板50を固定して足場を確保する。具体的には、一辺の長さが1メートルの正方形形状である足場板50を1対の親フレーム22及び隣り合う二つの補助部材26によって囲まれる領域の上に載置し、固定する。こうすることにより、補助部材26は1メートル間隔で設けられているため、足場板50の端部が補助部材26によって下方から支持されることになり、一対の親フレーム22の間の位置に足場板50を固定することができる。また、吊り足場10を下から見た際には、複数の足場板50の間に補助部材26が位置することになるため、吊り足場10に使用されている足場板50の数を容易に数えることができる。付言すると、この足場板50の一辺は1メートルであるため、足場板50の数を数えることにより、容易に吊り足場10の架設面積を計算することができる。次に、図2に示すように、両端部を高所構造物の側面又は下面に固定されたチェーン52の真ん中付近に逆U字部34を配置し、チェーン52の長さを調節して、板状部32に設けられた貫通孔33に貫通棒35を挿入し、両側を図示しないナットで固定する。こうすることにより、足場材20を高所構造物に容易に固定することができる。続いて、親フレーム22の外面側の上部に転落防止部材36を固定し、高所構造物と反対側の側部に手すり38をそれぞれ固定する。この転落防止部材36は、図2に示すように、高さが約150ミリメートルのL字型をした鋼鉄製部材である。このため、親フレーム22の上面に取り付けられた際、高さが150ミリメートルの高さの壁面が親フレーム22の上部に形成されることになる。こうすることにより、補修作業等により生じた破片等が足場板50の上面に留まり、吊り足場10から落下する可能性を未然に低減することができる。また、吊り足場10の高所構造物側は、高所構造物の側面に隙間無く隣接しているため物や人が落下する可能性がなく、転落防止部材36及び手すり38を高所構造物と反対側に設けることにより、高所構造物の反対側から物や人が落下する可能性を未然に低減することができる。複数の足場材20を連結する際には、連結方向側に同様に足場材20をユニック等で吊り上げた状態で、図2に示すように、吊り下げ部材30を挟み込んだ状態で保持部材24を二つの足場材20に固定する。具体的には、保持部材24を固定するボルト40のうち、2つのボルト40を既設の足場材20に、残り二つのボルト40を連結する足場材20にそれぞれ固定することにより、足場材20同士を連結する。このように、足場材20同士をボルト40で連結することにより、一方側を他方側に組み合わせることにより足場材を連結する場合例えば、一方側に設けられた筒状部に他方側に設けられたフックを引っかけて連結する場合や、一方側に設けられた凹部に他方側に設けられた凸部を挿入して連結する場合等と比較して、足場材20を設置する際の自由度を増大させることができる。具体的には、足場材20を必ずしも一方端側から設置することなく、両端側から設置する等、自由な順番で設置することができる。加えて、一度組み合わせた後でも、例えば、3つの足場材20の真ん中を外す等、自由に外すことができる。こうすることにより、吊り足場10を組み合わせた後に鋼材等を吊り上げる必要がある場合であっても、所望の位置の足場材20を外すことにより、容易に吊り上げることができる。更に加えて、足場材20の一部を外して長い鋼材等を吊り上げることにより、複数の作業者が吊り足場10に乗った状態で鋼材等を両側から支持することができるため、例えば、側面側に身を乗り出して鋼材等を支持する場合と比較して、作業者や鋼材等が落下する可能性を未然に低減することができる。なお、架設した吊り足場10を外す場合には、架設する際と逆の順番で作業することにより取り外すことができるため、ここでは説明を省略する。以上詳述した本実施の形態の足場材20によれば、補助部材26、吊り下げ部材30及び作業板50の全てが親フレーム22の内側に配置され、親フレーム22の外面に突出する部分が無いため、橋梁や橋台の側面に隙間無く隣接して架設することができる。こうすることにより、足場材20の上で作業する際に、作業工具や作業によって生じた破片等が落下する可能性を未然に低減し、作業者の転落を未然に防止することができる。また、外面側から視認した際には、親フレームから突出する部分が無い外観となるため、美観に優れる。また、親フレーム22は、断面略コの字形状のC型鋼21をそれぞれ背面側が隣接する位置に配置し、1メートル間隔で吊り下げ部材30を挟み込んだ状態で4つのボルト40によって固定されており、補助部材26は、保持部材24を両側から挟んだ状態でボルト42によって固定されているため、親フレーム22の外側に吊り下げ部材30が位置することが無い。このため、親フレーム22と高所構造物との間に吊り下げ部材30が位置する可能性がないため、高所構造物の側面に隙間無く隣接して架設することができ、外側から視認した際に美観に優れ、作業により生じた破片や工具等が足場材と高所構造物との間から落下する可能性や作業者が転落する可能性を未然に低減することができる。更に、ボルト40はフレーム材21の底部21bに固定されており、ボルト40の端部41がフレーム材21の凸部21aよりも底部21b側に位置しているため、構造物の側部に架設した際に、ボルト40の端部41が構造物に当たる可能性がない。このため、足場材30を高所構造物と隙間無く架設することができる。こうすることにより、高所構造物の側面に隙間無く隣接して架設することができ、外側から視認した際に美観に優れ、作業により生じた破片や工具等が足場材と高所構造物との間から落下したり作業者が転落したりする可能性を未然に低減することができる。更にまた、親フレーム22は、長柄方向の長さが4メートルであるため、通常橋梁や高速道路の補修工事等で使用される長さが2メートル以下の鋼材等を一つの足場材20で対応することができる。また、この足場材20を複数用いて吊り足場10を架設した後に吊り足場10の上に補修工事等で必要なものを上げる際には、複数の足場材20からなる吊り足場10の内の1の足場材20を取り外すことにより、取り外した足場材20の位置から運び入れることができる。こうすれば、吊り足場10の側面側に吊り上げた材料を作業者が身を乗り出して吊り足場の上に移動させる場合と比較して、作業者は常に吊り足場10の上で作業することができるため、作業者の安全を保つことができる。そして、作業板50は1辺の長さが1メートルの正方形であるため、容易に吊り足場10を架設した面積を計算することができる。そしてまた、吊り足場10は、保持部材24を固定するボルト40のうち、2つのボルト40を一方の足場材20に、残り二つのボルト40を他方の足場材20にそれぞれ固定することにより、他の接続部材を必要とすること無く、足場材20同士を連結することができる。また、足場材20同士はボルト40で固定されているため、複数の足場材20で吊り足場10を架設した後であっても、任意の足場材20を取り外すことができる。例えば、一方の足場材に他方の足場材を引っかける等して連結した場合には、一端側から順次足場材を取り外さなければ吊り足場が崩れる可能性があるため、このような方法で連結した足場材からなる吊り足場と比較して、吊り足場10の架設及び取り外しの自由度を上げることができる。そして更に、吊り足場10の橋脚と反対側の面には、転落防止部材36及び手すり38が高所構造物とが設けられているため、吊り足場10の上で作業する作業者や物が側部から転落する可能性を未然に低減することができる。なお、本発明は上述した実施形態に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の態様で実施し得ることはいうまでもない。例えば、上述した実施の形態では、足場材20を長手方向に1列に並べて吊り足場10を形成するものとしたが、足場材20を2列又はそれ以上に並列に並べてもよい。この場合も、上述した実施の形態と同様の効果が得られる。なお、この場合には、転落防止部材36及び手すり38は高所構造物から最も離れた側に位置する親フレーム22に取り付ければ足る。上述した実施の形態では、作業板50を足場材20に固定して使用するものとしたが、作業板50の上に耐熱性シート例えば、ゴム製のシートや樹脂製のシートを配置してもよい。こうすれば、作業板50の上でバーナー等の火を用いても、作業板50が燃える可能性を未然に低減することができる。